環境基本方針

環
境
と
横
浜
ゴ
ム

基本方針／行動指針
横浜ゴムの「環境基本方針」
は、経営方針に示された「社会に対する公正さと環境との調和を大切にする」
を基本に策定されています。同方針の下、重点的な活動テーマを示した「環境行動指針」が決められています。

環境基本方針
環境負荷の低減
商品開発から生産、販売、廃棄に至る全段階での環境負荷の低減に取り組みます。

環境保全への取り組み
企業全部門が全ての活動分野で環境保全に取り組みます。

社会への貢献地球及び地域の一員として社会貢献に取り組みます。

環境行動指針（2004年6月改定）
資源の節約と再利用廃棄物の削減とマテリアルリサイクル技術の向上に努めます。

地球環境への影響を配慮した企業活動
地球温暖化防止対策としての二酸化炭素排出量削減に努めます。

地球に優しい商品の提供と資材の購入
環境負荷低減型商品の開発とグリーン調達に努めます。

環境管理体制の整備
国内、海外生産拠点の ISO14001 の継続的改善と従業員の教育啓発に努めます。
管理職を含む全従業員が、環境負荷を低減するために何をするか、その関わり方を自覚し、課題化し具体的行動を実践します。

環境保護活動の強化
化学物質管理活動の強化を行い、有機溶剤の排出量削減に努めると同時に、関係環境法令の遵守による環境保全に努めます。
環境プログラムを再点検し、従業員一人一人の役割を明確化し、行動を開始します。

良き企業市民としての活動
環境への取り組み状況などを積極的に情報開示します。
個人レベルにおいても環境問題を理解し、身近なところから具体的行動を起こします。

14

環境経営体制
推進体制
環境に関する施策・方針は、社長を議長とし担当役員などあるべき理想像を実直に追求するで構成する「環境保護推進会議」で決定しています。同会
議の下部組織として全国の生産事業所に、
環境会議、
環境

私は事業活動の基本は、連絡会議、産業廃棄物削減委員会などを設置しています。

自分たちで理想の姿を策定し、それに向かって実社

長

環境保護推進会議

事業所環境会議

議長：社長
副議長：環境担当役員
メンバー：関係役員
事務局：環境保護推進室

平塚製造所 三重工場
三島工場 新城工場
尾道工場 茨城工場

直に実践していくことだと考えます。
「他社に比べてどうか」いう視点に立って環境連絡会議いては、活動は中途半端

産業廃棄物削減委員会

なもので終わり、いつまで経っても最終目標に到達で環境担当役員きません。環境経営も同様で、「環境に優れた企業に

環境保護推進室

省エネルギー委員会なる」という絶対的な目標を立て、活動に取り組むべ
化学物質管理委員会きだと思います。地球のために役立つ企業になるという意識を持てば、高いモチベーションも維持できます。

環境マネジメントシステム

環境経営での行動のキーワードは「環境負荷の低減、

ISO14001で構成された管理体制で運用しています。
「環

環境保全の取り組み、社会への貢献」の3つです。私境保護推進会議」
での決議事項と各事業所の環境方針にたちはこのキーワードを基本に置き、商品開発、生産、沿って目標を設定し実行計画を展開して（Plan）、行動販売など全ての事業活動を通じ、環境経営の水準向（D o ）、定期的にフォローして（C h e c k ）、フィードバック

上を図っていきます。

（Action）
を連続的に回すことで、継続的な改善の推進を
執行役員 環境保護推進室担当

目指しています。

檀上 正通
PLAN

PLAN

法規制の遵守
現行法の遵守を徹底するだけでなく、世界の動向を把握

環境方針
環境行動計画するため広く情報を収集し、それを全社で共有しています。
各地の生産事業所では、当該地域に適用される法規制を
環境会議

活動推進

ACTION

DO

調査、整理し、法律や条例以上に厳しい自主基準値を設PLANけています。2003年度は法、条例、協定などの規制値を超えた国内生産事業所や事故、違反はありませんでした。

PLAN

各事業所
ISO14001による
活動

CHECK

DO

ACTION

環境監査
環境パフォーマンス評価
トップ診断
CHECK

15

ISO14001認証取得

細に観察・診断を行いました。診断終了後には、工場幹部

国 内 生 産 事 業 所 全 6 カ 所とグ ル ー プ 会 社 3 社 がを前に、管理職を含む全従業員が、環境負荷を低減する「ISO14001」の認証を取得しています。

ために何をするか、その関わり方を自覚し、課題化し、具体的に行動するよう要請しました。

ISO14001の認証取得事業所とグループ会社

新城工場を診断する
南雲忠信社長（上段写真左）（カッコ内は取得年月）
横浜ゴム

平塚製造所

（1999年

三重工場（1998年 12月）

7月）

三島工場

（1998年

7月）

新城工場（1999年

5月）

尾道工場（1999年

7月）

茨城工場（1999年

6月）

ヨコハマタイヤ・フィリピン（2000年 10月）

協機工業

（2001年

横浜ハイデックス（2001年 10月）

8月）

環境リスクのマネジメント
環境汚染事故については、その可能性を特定し、緊急事
態発生時への対応と環境影響の予防、緩和のための体制と手順を確立しています。これらの体制及び手順は、定内部監査員の養成

期的な緊急対応時訓練で評価を繰り返し、より確実なもの

2001年から、内部環境監査員を養成するため養成セミにしています。

ナーを実施しています。セミナーでは環境全般に関する知識、法令、横浜ゴム独自の課題まで、幅広く学習します、

環境監査

毎年20名程度の養成を目標にしています。2003年度まで

外部、トップ、全社、内部の4種類実施しています。全社の受講者数は62名です。

監査は環境保護推進室が担当し、監査対象6 項目1 6 6

教育・啓発

チェックポイントについて得点で評価、必要に応じてレベルアップのための改善指導を行っています。

各事業所ごとに、全従業員に対して環境保全に関する教育を行い、全員参加意識の向上を図っています。またとく4種類の環境監査
内容に環境に大きく影響する業務に携わる従業員に対しては、

監査区分

監査機関

外部審査

審査登録機関定期審査、更新審査

個別訓練、専門教育を実施しています。この他、新入社

トップ診断

社長

環境パフォーマンス、リスク管理

員への環境保全技術研修、

全社監査

環境保護推進室

環境パフォーマンス、

2004年6月1日

組織管理者に対する法規制

環 境 月 間 に 当 たって
社長

法規制の遵守、リスク管理
内部監査

各生産事業所

環境パフォーマンス、
環境マネージメントの運用や世界動向に関する最新情

6月は環境月間です。
今年は「考えていますか・地球環境」を月間テーマに掲げ、全国的な運動として繰り広げられます。美しい地球をとりもどすために、わたしたち一人報提供などを行っています。

ひとりが環境問題について考え、身近なところから具体的な行動をおこさ
ねばなりません。
この月間においては、役員・部門長を中心として全員が環境負荷を低減

さらに毎年2 月の省エネ月するために何をするか、その『関わり方』を明確に自覚し、課題として具体化してください。これは環境プログラムを再点検し、一人ひとりの役割を明確化し、行動を開始することです。その改善プログラムの実行・成果を確認

トップ診断

間 、6 月の環 境 月 間には、するため、７月にトップ診断を行います。
環境への具体的行動は企業の責務であり、社会と良好な関係を続けていくための必須の方策です。環境マネジメントシステムの確立は目的では2004年度から、経営トップが生産事業所の環境保全活動

社長から全従業員に対し、を監査、指導する「トップ診断」
をスタートさせました。その全社的に取り組むべき重点第一回として、今年7月、南雲忠信社長が新城工場とハ

課題を伝えています。

なく、それは手段です。今日的環境問題を、課題として仕事化し、お客さまから信頼される企業を目指して、我々一人ひとりが行動を起こしましょう。
以上

マタイト工場に出向き、生産現場での活動手順について詳
16

6月の環境月間に配付された
社長方針

環境行動計画と実績
生産活動
中期目標（2007年度）

2003年度目標

2003年度実績

評価

2004年度目標参照
ページ

1996年実績に対し40％削減

1996年度実績
に対し31％削減

×1996年度実績
に対し40％削減

20P

1998年実績に対し80％削減

1998年度実績
に対し90％削減○

2004年度末までにゼロミッション達成

20P

1990年実績
レベルの維持1990年実績
レベルに対し9％削減○

1990年実績
レベルの維持21P

1995年実績に対し52％削減

1995年度実績
に対し61％削減○

1995年度実績
に対し58％削減

22P

2003年度目標

2003年度実績

評価

2004年度目標参照
ページ

年間20名養成

年間22名養成○

年間20名養成

16P

廃棄物発生量1996年実績に対し50％削減

廃棄物埋立量2004年度末までにゼロエミッション達成

CO2排出量2010年度末までに1990年
実績レベルに安定化

有機溶剤排出量
1995年度実績比60％削減

内部監査員養成中期目標

内部監査員を170名養成

グリーン調達環境行動目標中期目標

2003年度実績

購入原料と供給先の環境評価

総購入額の75％の購入先を物品を含め調査

70％を終了事務用品

総購入額の83％を環境配慮型商品に変更

75％を環境配慮型
商品に変更

参照
ページ

24P

24P

17

環境会計
2003年度の環境会計

物埋立量、CO 2 排出量で「環境効率」を示した指数です。

2003年度の環境保全コストは24億37百万円で、ほぼ前CO 2 排出量については、コージェネレーションの導入などに年並みでした（前年度に比べ1.7％減少）。また経済効果もより、今後改善を進める計画です。

6億88百万円で、前年（6億77百万円）とほぼ同様の水準でした。環境保全効果は、生産量の増加、新城南工場の（環境効率＝売上高／環境負荷、1998=100）

環境効率の推移

立ち上げなどがあったため、CO 2 排出量が前年比2.6％増、990

廃棄物発生量が同6.9％増となりました。これに対し廃棄物埋立量はゼロエミッション活動の進展で同71.7％減と大

272
140

幅に削減しました。有機溶剤排出量も減少しました。
120

120

129

124

111

環境効率について「環境効率」
は、環境負荷を抑えていかに効率的に事業活動を行っているかを見る指標です。売上高を廃棄物発生量で割った場合、廃棄物発生量が少ないほど数値が高く、

100

100

113

108

97
96

80
1998

92

90

1999

2000

廃棄物埋立量

96

95

96

2001

2002

2003

廃棄物発生量

CO2排出量環境効率は良好になります。グラフは廃棄物発生量、廃棄
2003年度環境会計の内訳
環境保全コスト

単位：百万円分類

2002年度
投資
費用

主な取り組みの内容

事業所内エリア
公害防止コスト防塵装置・脱臭装置・環境対策設備等

地球環境保全コスト コージェネレーション設備、省エネルギー活動費等

2003年度
投資
費用

290

1,308

191

1,391

69

439

77

414

214

76

55

82

廃棄物処理に関する費用

6

793

59

895

上・下流コスト

廃タイヤのセメント処理投入設備のリース代金等

41

55

57

19

管理活動コスト

ISO14001運用、環境管理人件費、環境報告書作成、事業所の美化

2

350

15

343

149

272

55

356

0

10

0

10

482

1,996

318

2,118

資源循環コスト

研究開発コスト

環境負荷低減のための研究開発費

社会活動コスト、他

環境保全を行う団体や地域住民が行う環境活動等への支援、寄付

合計
環境コスト総計

2,478

経済効果

2,437
単位：百万円分類

主な取り組みの内容

収益主たる事業活動で生じた廃棄物のリサイクルにより得られた収益等

費用削減

省エネルギーによるエネルギー費の削減

合計

2002年度

2003年度

413

427

264

261

677

688

環境保全効果分類

18

2002年度

2003年度有機溶剤排出量（トン）

1,265

988

廃棄物埋立量（トン）

2,223

630

水使用量（万m3）

918

903

集計範囲：平塚製造所、三重、三島、新城、尾道、茨城工場
対象期間：2003年4月1日〜2004年3月31日

環境負荷の全体像

燃料17万5,000（原油換算）

サーマルリサイクル（セメント、製鉄、原材料など）

水
903万m3

原材料
32万トン

マテリアルリサイクル（ゴム、
カーボンブラック
金属、有機溶剤など）

環境マネジメント生産（再生ゴム、粉末ゴム、道路舗装材など）

使用

物流（タイヤ・MB商品）

リサイクル

設計・開発
グリーン調達リユース（更生タイヤ）CO2

排水32.4万トン

834万m3

NOx

BOD

廃棄物

199トン

14トン

14.7千トン

SOx

COD

253トン

15トン

再資源化率87.7％（燃料、再生ゴム、粉末ゴムなど）※BOD：生物化学的酸素消費（要求）量COD：化学的酸素消費（要求）量※BOD, CODは、下水道へ直接排水している事務所を集計対象外としました。

環境保護活動を推進するため、事業活動が環境に与える負荷の全体像を把握し、各段階で様々な施策に取り組んでいます。

環境
マネジメント

設計・開発

グリーン
調達

生産

全社的にISO14001によって構築された環境マネジメン
トを運用し、
常に継続・改善を続けています。
物流

廃棄物の削減、地球温暖化防止、有機溶剤排出量削減、水使用の削減、
大気汚染防止、
臭気・騒音対策など、多面的な環境負荷低減活動を展開しています。
排ガスの抑制、輸送効率の向上、
モーダルシフトの推進、騒音防止、包装・梱包の改善などに取り組んでいます。

自主設計基準に基づき、環境適合設計に取り組んでいます。材料、生産、使用、廃棄の各段階ごとに環境への配慮をチェックしています。

使用

低燃費、
低騒音、
耐摩耗性向上を図った各種タイヤ、脱フ
ロン・脱塩素化を図ったホース、無溶剤化接着剤など多様なMB商品を開発しています。

グリーン調達基準書を作成し、
原材料、
副資材、
サプライ
ヤーに関する調査、評価を行い、環境負荷の少ない原材料調達を進めています。

リサイクル

業界ベースで廃タイヤのリサイクルに取り組むほか、多孔質弾性舗装材、アスファルトラバーなどの共同開発も進めています。

19

廃棄物の削減
廃棄物発生量の削減

セメント会社の燃料としてサーマルリサイクルされています。

2003年度の廃棄物の発生量は前年比7％増の14,700トン

残りの32％が製鉄用原料、再生ゴム、粉末ゴム、再生紙、になりました。これは生産量の増加に加え、新城南工場の再生チップなどとしてマテリアルリサイクルされました。なお立ち上げによる一時的増加要因があったためです。廃棄

2003年度は埋立量の40％を占めていた焼却灰のセメント物の内訳を見ると、およそ4分の3がタイヤ、工業用ゴム製

燃料への有効活用が大きく進みました。

品の原材料として使われるゴム・プラスチック類です。無駄のない生産が最も廃棄物発生量削減に効果を発揮するたゼロエミッション

め、とくに製品歩留まりの向上、段替えロスの削減など、生横浜ゴムでは2001年度から廃棄物の埋立量を、発生量の産現場での改善活動に力を入れています。このほか原材

1％未満にする「ゼロエミッション」
活動をスタートさせました。

料運搬パレット、梱包や保管用木枠、帯用フィルムの廃止

2003年度には、国内6生産事業所の内、平塚製造所、三など、外部からの持ち込みも極力抑制するようにしています。

島、尾道、茨城工場の4生産事業所で、計画を1年以上前倒しして達成することができました。残る三重、新城工リサイクル率の向上場についても2 0 0 4 年度上期に達成しました。活動に当廃棄物のリサイクル率が年々高まり、2003年度には87.7％

たっては、発生量の抑制（リデュース）、再使用（リユース）、に達しました。焼却や埋立などリサイクルされない廃棄物の再利用（リサイクル）の「3R」
を基本としました。また「分別の内、とくに埋立処分される廃棄物が大幅に減少したのが理徹底」
により、廃棄物発生原因の究明、発生量の抑制、リ

由です。リサイクルの内68％が、自社ボイラー、製紙会社、サイクル率の向上、最終処分量の削減を図りました。

廃棄物発生量／埋立量／リサイクル率

廃棄物処理のフロー

廃棄物発生量と埋立量
20（千トン）リサイクル率（%）100

87.7

18.5

16.0

14.8

15

58.1

76.2

59.8

58.1

発生量
14,714

75

14.7
50

6.2

5.3

5.3

中間処理量
15,255

25

2.2
0.6

0
1999

2000

発生量

2001

2002

埋立量

廃棄物の内訳

埋立 4.1％
減量化 8.2％

紙類 5.0％マテリアルリサイクル
27.6％
ゴム・プラスチック類
75.2％

外部委託
12,929

全量熱回収

熱回収：5,627
再資源化：5,553

埋立量
630

リサイクル率

廃油・廃溶剤類 5.0％

樹脂類 5.0％

自社焼却
2,326

0

2003

廃棄物のリサイクル先

金属類 2.8％
木類 3.0％
ダスト・汚泥類 4.1％

20

使用済廃タイヤ等
693

13.8

10

5

単位：
トン

廃棄物処理量15,407

サーマルリサイクル
60.1％

減量化量
1,271

再資源化量
13,506

リサイクルの内訳
サーマル化率マテリアル化率

ゴム・プラスチック類

54.4

14.9

樹脂類

3.3

1.1

紙類

0.9

2.8

廃油・廃溶剤類

0.4

2.5

ダスト・汚泥類

0.0

1.7

木類

0.1

1.8

金属類

0.0

2.8

リサイクル合計

60.1％

27.6％

地球温暖化の防止
生産増などで二酸化炭素排出量が増加

クリーン燃料を利用したコージェネレーションの推進

2003年度は、生産量の増加や新タイヤ工場として新城南二酸化炭素排出量をさらに削減するため、環境にやさしい工場を立ち上げたことによりエネルギ−使用量が増加、このエネルギー供給システムの確立を目指しています。その一

結果、二酸化炭素の排出量は対前年比2.6％増加しまし環として、燃料を重油からガス（クリーン燃料）
に転換した

た。しかし
「1990年度実績レベルに安定化」の中期目標にガスタービンのコージェネレーション（熱電併給）
システムを、

対しては、9％減の水準を維持しました。

三島（2005年度）、三重（2006年度）、新城の主力工場に順次導入する計画です。これに伴い、2010年度の二酸化CO2排出量と生産高原単位
CO2排出量40（万トン）

生産高原単位（%）120炭素排出量を、対2003年度比10％削減する計画です。
横浜ゴムのCO2排出量予測（1990値＝100）

36
32
30

32

31

32
110
110

102

100

20

100

97

96

100

95

10

90
90

0

80
1990

2000

2001

CO2排出量

2002

2003

80

1990年を100とした生産高原単位
70
1990

2000

2003

2010

エネルギー使用量（原油換算）
200（千 ）

ハイブリッド蛍光灯を導入

173

170

170

175

171

150

2 0 0 3 年4 月に操業を開始した新城南工場は、省エネル
ギーや環 境 保 全を重 視して建 設した乗 用 車 用ハイパ
フォーマンスタイヤの専門工場です。その一環として、照明

100

設備の一部に風力発電と太陽光発電を組み合わせた「ハ50

イブリッド蛍光灯」
を導入しました。

0
1999

2000
電力

2001
石油

2002

2003
ガス

※CO2排出量及びエネルギー使用量は、環境省の算出方法見直しに伴い、昨年値とは異なっています。

省エネルギー活動の推進
2003年度に実施した主な省エネルギ−活動は、タイヤ加硫後の熱水回収による燃料使用量の削減、蒸気漏れ時の早急処置、冷却ファンや集塵機など電力使用量の多い設
備のインバ−タ化などです。また日常的な活動として、昼休
みの一斉消灯、PC端末電源オフ化、空調機器の温度管
理、省エネパトロ−ルなどの強化を図りました。

新城南工場のハイブリッド蛍光灯

21化学物質使用の削減
有機溶剤排出量の状況

化学物質ひとつひとつについて、その成分、量、管理方法

2003年度の有機溶剤排出量は、前年比22％減となりましなどを記載したデータシートで、この情報をもとに化学物質た。2003年度の目標である1995年度比55％減と比べて管理を行います。一方「PRTR: Pollutant Release andも61％減を達成しました。有機溶剤排出量の10％以上をTransfer Register（有害物質排出・移動登録）」は、国占めるトルエンの削減に積極的に取り組み、前年比40％で定めた有害性のある化学物質の排出量や廃棄物に含減を実現したことが大きな成果を生みました。また一部金

まれた移 動 量を正 確に把 握・管 理 する仕 組 みです 。

属部品の洗浄用に使用していた塩素系有機溶剤トリクロ

PRTR法は2001年から施行されましたが、横浜ゴムではロエチレンの大半を非塩素系洗浄剤に代替化し、大幅な1997年から自主的に実施しています。

排出量の削減にも成功しました。この他の溶剤についても

新規化学物質導入のフロー図

代替品の探索を継続するとともに、大気中への排出を極力抑制すべく、回収率の向上を図る考えです。

新規化学物質禁止、廃止削減物質

化学物質の管理体制
化学物質の管理は「MSDS」と「PRTR」を柱に推進しています。また新規に化学物質を採用する場合、化学物質管理委員会が定めた基準に従って審査を行い、有害物質をNG

横浜ゴム規制物質

導管理対象外物質使用許可申請入不可

入り口で抑制しています。
「MSDS: Material Safety
Data Sheet（化学物質安全データシート）」
は、使用するNG

審査

有機溶剤排出量
試作
3,000（トン）

2,551
原料登録

1,976

2,000

1,736
1,265
988

1,000

PCB含有廃棄物の管理
PCB（ポリ塩化ビフェニル）含有廃棄物は、法令に基づき保管し、その保管状況について毎年自治体に届け出を

0
1995

2000

2001

2002

2003

行っています。現時点で国内に処理施設がないことから
P C Bの漏洩などによる環境汚染が起こらないよう、漏れ

塩素系有機溶剤排出量

チェックなど日常管理の強化を行っています。今後の処理
15（トン）

施設建設状況を確認しつつ適正に処理していく考えです。

13.5

10

8.2
5.3

5

4.2

3.4

0
1999

22

2000

2001

2002

2003

PCB廃棄物は容器を二重にし、厳重に保管

水、大気などへの対策
水

臭気

タイヤ、
ゴム製品の製造では、ゴムの加工工程で発熱する

タイヤ工場では、天然ゴムの混練工程、
タイヤコードのディッため、大量の冷却水を使用します。
しかし地下水の多量揚

ピング（接着材処理）工程、
試験タイヤのカッティングなどで水は地盤沈下などを生じさせるため、水の循環使用の対策

臭いが発生します。
こうした臭いの拡散を防ぐため、
臭いの

を講じ、
地下水揚水量の削減を図っています。

少ない材料への変更、加工の低温度化、設備の密閉化、脱臭装置の設置などを行っています。三重工場では、
1997

水源別使用量年、ゴム臭を触媒燃焼方式で完全分解し、無臭状態で大
（万m3）

1,000

932

960

881

918

903

気に放出する大型脱臭装置を導入しました。
また2001年度にはさらに効率を高めるため濃縮装置を導入しました。
この

750

結果、
大風量の臭気処理が可能になり、周辺環境への影響を軽減しました。

500

250

0
1999

2000
工業用水

2001

2002

地下水

2003
上水道

水質／大気
生産事業所から排出する水や大気は、
排水口、
ボイラー、
焼却炉などで定期的に測定を行い、国や生産事業所が所在する地方自治体が定める規制基準に従って監視しています。

騒音
生産活動にともなって発生する騒音の周辺環境への影響

三重工場の大型脱臭装置を緩和するため、騒音発生施設の密閉化、防音壁の設
置、作業時間帯の変更などを行っています。また定期的

振動（月1回以上）に測定を実施し、騒音レベルをモニタリングし振動発生の大きい設備については、防震構造の基礎や、ています。

減衰を考慮したレイアウトで周辺環境に配慮しています。

ダイオキシン類
ゴム製品の製造で発生するダイオキシン類の大半は、廃棄物焼却炉で発生すると考えられます。廃棄物焼却炉は三重工場を除いて全て廃止しました。三重工場では、焼却
炉排ガス、排水、煤じん、焼却灰中のダイオキシン類濃度を定期的（年1回）に測定・監視しています。

23

グリーン調達
環境負荷の少ない材料の調達
環境負荷の少ない商品作りを進めるため、供給先メーカー

度からはインターネットのカタログ通販も開始し、エコ商品の利用拡大を進めています。

との協力のもと、環境に配慮した部品や原材料の購入を進めています。
グリーン調達基準
環境負荷の少ない原材料や副資材を購入するため「グリー
ン調達基準」を策定し、原材料、製造工程、供給先メー
カーの環境評価を行い有害物質使用の管理・抑制を行っています。また供給先メーカーに対して「環境総合評価」
を目的とした調査を行い、必要に応じて指導しています。

インターネット上のカタログ通販画面

環境配慮型商品の購入実績＊

供給先メーカー調査のポイント

1. 環境マネジメントシステム導入の有無

80（％）

75
63

60

51

2. 横浜ゴムが使用禁止する物質含有の有無
40

供給先メーカーの調査状況＊

20

80（％）

65
60

70

59

0
2001

2002

2003

＊環境配慮型商品の購入額／事務用品の総購入額

40

天然ゴムは循環資源20

タイヤ原材料の4分の1を占める天然ゴムは循環資源です。一般
0
2001

2002

2003

＊調査した購入メーカーの購入金額／総購入額にゴムの木は植えてから8年で樹液が採取できるようになり、木の寿命は30年といわれています。1本の木からは年間20〜30kgを採取します。樹液

共同開発

をしぼり尽くしたゴムの木は有害物質を削減するため、供給先メーカーに対し仕様変廃材として利用され、学習

更や工程見直しによる代替品の共同開発を実施してい机などに利用されています。

ます。
タイヤの構成成分

廃棄物の削減調達物質の包装材を削減するため、木製パレットの使用削減やフレキシブルコンテナーの使用拡大を図っています。

事務用品を環境配慮型へ変更
2003年2月から、間接材に関して電子調達をスタートさせ、

スチール 14％
天然ゴム 24％
繊維 7％

その他配合材 13％
合成ゴム 19％
カーボンブラック 23％

再生ゴム 0.3％

本社、工場の事務用品購入を一元管理する体制を整える
資料：日本自動車タイヤ協会

とともに、環境配慮型商品の購入を強化しました。2004年
24物流の改善
輸送効率の向上

船舶を利用して北海道や東北地方への大量輸送を行ってその大半を自動車輸送に頼るタイヤの物流は、生産工場
からユーザーまでの距離、積み換え回数、搬送頻度の削減が、クルマの総走行距離を始めとしたエネルギー使用の

います。

8.9％

海上輸送比率
※2003年度（海上輸送費／国内総出荷）削減に直結します。横浜ゴムは三重、静岡、愛知、広島の各県に計4つのタイヤ工場を置き、ここで生産したタイヤ

車両の大型化を地区配送センター、販売会社、小売店、自動車メーカー、車両の大型化にも取り組んでいます。これまで工場から地

港湾倉庫などに配送しています。工場での生産品目の違区配送センター、地区配送センターから販売会社への配い、工場や配送先のロケーションなどの制約を受けますが、送は、それぞれ10トン、4トン車が多く使われていましたが、より効率的な輸送をめざし対策を講じています。

12トン、5トン車への移行を計画、物流協力会社の車両切り替えに対応して順次大型化を図っています。

配送ルートの多様化
通常の市販用タイヤの配送は、工場から地区配送セン

ラッピングの廃止

ター、タイヤ販売会社、小売店のルートで行われます。こ従来から国内や欧米諸国向けタイヤはラッピングなしで出の他、スタッドレスタイヤなど季節が限定される商品を工場

荷してきましたが、中東、アジア、アフリカ向けなどについてから販売会社に直送したり、大口受注品を地区配送セン

はコーティング紙を使ってラッピングしていました。しかし業ターからタイヤ小売店（量販店など）に直送する方式も確立

界と協力して、各国別にラッピング廃止を交渉した結果、しています。比較的販売量が少ないレアサイズ品は、これ2004年度から順次とり止めることになりました。現在約60まで専用配送センターに集荷して小売店に配送していまし

カ国向けにラッピングを施していますが、今年度中に約50たが、2002年から工場から直送する方式も導入しました。

カ国向けが廃止される見込みです。

モーダルシフト周辺地域への対応

環境保全やエネルギー効率の視点から、自動車、船舶、

地区配送センター、販売会社倉庫などの物流拠点では、鉄道などの輸送方式のシフト（モーダルシフト）を検討してい

周辺地域の騒音防止のため、早朝、夜間の屋外作業のます。とくに雪が降り始める一時期に大量の注文が殺到

廃止、トラックのバックブザーの使用停止、アイドリングストッ

するスタッドレスタイヤは、事前に大量の備蓄が必要なため、プなどの対策をとっています。

多様な配送ルート
目的に応じて様々な配送ルートを確立し輸送の効率化を進めています。

一般的な配送タイヤ工場

地区配送センター

タイヤ販売会社

タイヤ小売店

タイヤ販売会社

タイヤ小売店

スタッドレスタイヤの配送
タイヤ工場

量販店向け配送
タイヤ工場

地区配送センター

タイヤ小売店

レアサイズの配送
タイヤ工場

タイヤ小売店25

タイヤの設計・開発
基本的な考え方価」「量産試作・評価」の3段階にわたって、材料における有横浜ゴムは、タイヤ新商品を市場に送り出すに当たり、「タ

害物質への配慮、生産時のエネルギー削減への配慮、
使

イヤ設計審査」
を通じて最終判断を行っています。この設用時の製品寿命 、廃棄時の環境負荷低減への配慮 、

計審査は、品質面は「QS9000」、環境面は「ISO14001」

LCA（ライフサイクルアセスメント）など、
全25項目にわたって

に準じ、
「品質」
「環境」
「コスト」
をポイントに、CS（顧客満足チェックしています。

度）、品質、安全性能、環境アセスメント、LCA、化学物
タイヤのLCA質管理など多様な側面から評価を行っています。

横浜ゴムは、タイヤ新商品の環境適合設計の重要審査項目のひと

タイヤ設計審査のコンセプト

つに、LCA（ライフサイクルアセスメント）を取り入れています。LCAは、製品が生産され廃棄されるまでの間に環境に与える負荷を数値デー
タで分析する手法です。タイヤの場合、その生涯を通じて排出される

QS9000CS

品質

二酸化炭素の量は、原材料4〜8％、生産2〜4％、使用80〜90％、安全

廃棄6〜8％となっています。
100

80〜90％

品質
環境
コスト面で優れた新商品

マーケット

50

LCA

環境

化学物質

4〜8％

ISO14001

6〜8％

2〜4％

0

環境適合設計を審査

原材料

生産

使用

廃棄

タイヤ材料の製造時に発生タイヤ製造時に発生

走行時に発生

熱利用、更生タイヤ製造時に発生

車の燃料
ゴム
タイヤコードカーボンブラック
各種配合剤など

横浜ゴムは、1999年から「製品環境アセスメントチェックシー
ト」を使用し、「タイヤ設計審査」において新商品の環境適混合工程
材料加工工程
成形工程
加硫工程
検査工程
物流

ボイラーなど
熱源利用
更生タイヤ
再生ゴムなど合設計を審査しています。新商品の「基本設計」「試作・評

タイヤ設計審査のステップ「製品環境アセスメントシート」の主なポイント
材料

有害物質への配慮

PRTR管理下での化学物質使用

基本検討

試作・評価

量産試作・評価

使用禁止物資は使用しない

3
次
に
わ
た
り
設
計
を
審
査

生産

資源削減への配慮
生産エネルギー削減への配慮
排出物削減への配慮
廃棄物適正処理への配慮

省資源の実施、環境負荷の低い原料の使用
省エネルギーの実施
ロスのない生産の実施
リサイクル化の推進、環境負荷汚染物質
の管理

使用
廃棄

騒音低減、製品寿命、低燃費、省資源への配慮
廃棄での環境負荷低減への配慮

車外騒音の低減、長寿命化、低ころがり
抵抗化、軽量化
廃棄量の削減リデュースの推進（長寿命設計、使用原材料削減）

量産

リユースの推進（更生化率向上）
リサイクルの推進（燃料としての利用など）

マーケット

26

全ライフ
サイクル

全ライフサイクルを通じてのCO2排出量削減の実施
資源／エネルギー削減への配慮

LCA（ライフサイクルアセスメント）
CO2排出量の削減、使用資源の削減、廃棄資源の削減、エネルギーの削減

ECOタイヤ「DNA」

プの当社従来品に比べ「ころがり抵抗」を9〜14％低減す

1998年から、環境性能に優れた乗用車用タイヤシリーズとることに成功しています。現在は全6タイプの商品をライン

して
「DNA」
を発売しています。
「DNA」
シリーズ各商品は、アップし、スポーツカーからコンパクトカー、
ミニバン、
ワンボッ

燃費性能に優れた「合体ゴムTM」を採用することで、同タイクスに至る幅広い車種に対応できるようになっています。

スポーツカー

スポーティセダン・ワゴン

重量ハイパワー
サルーン

対
象
車
種
セダン・
ツーリングワゴン

ファミリーカー・
コンパクトカー

ミニバン・
ワンボックスDNA dB EURODNA dB ES501

DNA GP

DNA map-RV

DNA map-i

DNA ECOS（ディーエヌエー・デシベル・ユーロ）（ディーエヌエー・デシベル）（ディーエヌエー・グランプリ）（ディーエヌエー・マップ・アールブイ）（ディーエヌエー・マップ・アイ）（ディーエヌエー・エコス）

高級輸入車など重量パワー
サルーン車向け高性能タイヤ。
高い運動性能に加え、静粛性や衝撃吸収性など快適性能に優れています。ころがり抵 抗を従 来 品（ A V SSport）に比べ9％低減しました。2002年7月発売。

パターンノイズ、
ロードノイズを抑えた静粛性に優れたタイヤです。セダンからミニバンまで幅広い車種に対応しています。ころがり抵抗を従来品（DNA dB）に比べ5％低減しました。2004年2月発売。

スポーツタイヤでありながら環境性能にも優れた商品です。高いドライ、
ウェット性能などの運動性能を備えつつ、ころがり抵抗を従来品（グランプリM7）に比べ9％低減しました。1999年11月発売。

ミニバンなどドレッスアップカー
ミニバン・ワンボックス車向向け商品です。ローダウン
け商品です。片減りを抑制の際に起きがちなタイヤ内する非対称パターン設計を側の偏摩耗を抑制する非採用したほか、
タイヤ寿命、
静粛性の向上を図っています。 対称パターンを採用しています。ころがり抵抗を従来品
ころがり抵抗を従来品（アス（エイビッドS306）に比べ10ペックMV）に比べ9％低減％低減しました。2002年3月しました。2002年1月発売。
発売。

主としてファミリーカーを対象とした「DNA」シリーズのスタンダード商品です。耐摩耗性はもちろんウェット性、静粛性の向上を図っています。
ころ がり 抵 抗 を 従 来 品（A200）に比べ14％低減しました。2001年1月発売。

合体ゴムTM
タイヤの燃費低減に大きな効果があるのが「ころが合成ゴムの模式図

り抵抗」の低減です。
「ころがり抵抗」とは、タイヤが転動中にゴムが繰り返し変形することで起きるエネル

合成ゴムTM

普通のシリカ入りゴム

合成ゴムIITM

ギーで、これが走行の抵抗としてあらわれます。その低減には「ころがり抵抗」が少ないシリカ配合ゴムなどを使用することが決め手になります。横浜ゴムは1998

シリカ

年、独自の手法でゴムにシリカを配合し「ころがり抵
抗」を大幅に低減させた「合体ゴムTM」
を開発、同年から燃費性能に優れた乗用車用タイヤ「DNA」シ
TM

リーズの販売を始めました。
「合体ゴム 」は日、米、独、仏で特許を取得しています。

ポリマー
（ゴム）

カーボン

ポリマー
（ゴム）にカーボンとシリカを配合。

ポリマー（ゴム）

シリカ結合カーボン

まずカーボンとシリカを結合。
それをポリマー（ゴム）に配合。

ポリマー
（ゴム）

カーボンにシリカを埋め込むようにし結合力を増強。

27

ランフラットタイヤ

空気圧モニタリングシステム

パンクしても急激な空気漏れがなく一定距離走行できるラ

トラック・バス用タイヤは、
適正空気圧が3％低下するたびにンフラットタイヤは、安全性に優れるだけでなく、スペアタイヤ

燃費は1％低下するといわれます。安全面でも空気圧不足が不要のため車両の軽量化が図れます。横浜ゴムは2000

はバーストの原因となり危険です。日本自動車連盟（JAF）

年から北米でサイド補強型ランフラットタイヤを販売してきまの平成15年度調査によると、高速道路で最も多かったのがしたが、2004年6月からは国内市販用市場でも販売を開始「タイヤの空気圧不足、パンク」に関するもので、タイヤの空しました。商品名は「DNA dB EURO ZPS E550R」で、気圧不足は多くのトラブルの原因になっています。
ドライ

静粛性、
操縦安定性に優れたハイパワースポーティーカー

バーにタイヤ空気圧を正確に知ってもらうため、
横浜ゴムで向けタイヤです。

は乗用車用とトラック・バス用タイヤ向けに2タイプの空気圧モニタリングシステムを開発しました。いずれもタイヤ内にセンサを設置し、そこから電波で発信するデータを受信し、運
転席で表示する仕組みになっています。

● 乗用車用タイヤ「AIR watch」の商品名で2004年5月に発表、市販向けとして年内発売を計画しています。各タイヤのリムにセンサ、窓にフィルム状アンテナ、運転席に一体型の受信／表示器
サイド補強型ランフラッ
トタイヤ「DNA dB EURO ZPS E550R」を取り付けるだけで、簡単にセットできるのが特長です。表示器には前後輪1本ごとの空気圧が表示されるようになっ従来タイヤとの構造比較図ています。

新開発のサイド補強材（パワーアーチ）

従来タイヤ

DNA dB EURO ZPS

受信器を内蔵した表示器

AIR watchの構成図
タイヤ

フィルムアンテナ

ホイール
表示機（受信器内蔵）

センサー
バルブ

接着剤取り付け式軽量センサー／送信機（各リムに1個づつ）
無線センサー／送信部

アンテナ

配線

表示器（受信器内蔵）

受信器を表示器に内蔵。さらにフィルムアンテナを採用することで作業効率を飛躍的に向上。また、接着剤取り付け方式でセンサーの設置が容易。

28

ハンドルまわりに取り付けた受信機能付き表示器

● トラック
・バス用タイヤ透過性を同時に備える素材で、「 YAL」を使用するとイン「HiTES」の商品名で2003年7月から販売を開始しました。

ナーライナーの薄膜化が可能になり、大幅にタイヤ重量を軽「AIR watch」と同様に1本ごとのタイヤのリムに設置された

減することができます。2004年5月には、
米国エクソンモービ

センサユニットが、空気圧、
空気温度データを検出し、受信

ル・ケミカル社との間で技術供与契約を結び、
今後両社で

アンテナ、
受信器を経由して運転席の表示器、LEDインジ

さらに「YAL」の性能向上を図っていく考えです。

ケータに表示する仕組みになっています。厳しいタイヤ管理を行う運輸・輸送会社は、従来からタイヤ1本ごとにエアゲージで空気圧管理を行ってきました。
こうした問題を解消し、さらに正確な空気圧管理が可能になる「HiTES」は、
発売以来数多くの引き合いを受けています。

YAL（ヨコハマ・アドバンスト・ライナー） 通常のインナーライナー

HiTESの全体構成
低騒音化の研究

タイヤの騒音には間接音と直接音があります。間接音はタイヤの振動と車両の振動が共鳴して起きる室内音で、
乗員
表示器は、運転席内に設置。受信器に集約された各タイヤのデータを表示する。また、タイヤの空気圧、タ
イヤ内空気温度のデータを記録する。

LEDインジケータは、運転席内に設置。受信器に集められ分析された
各タイヤのデータを色の変化で表示し、ドライバーに伝える。

の快適性を損ないます。一方直接音は、
タイヤと路面との相互作用で発生する音で、
車内、車外の騒音になります。車

運転席

外音を決める最大の要因はトレッドパターンです。横浜ゴム

車両電源

表示器

LEDインジケータ

DC24V

はコンピュータシミュレーション技術を活用し、様々なパター（常時運転）

ACC
ILM
GND

ンを研究することで騒音低減を目指しています。
受信器

受信器は、表示器がセットされる運転席付近に設置。センサ
ユニットから受信アンテナ、
アン
テナハーネスを経由して受け取り、加工して表示器に送る。

音
圧

アンテナハーネス

受信アンテナ音
圧
速度

受信アンテナアンテナハーネス
（中継用）

周波数
受信
アンテナ

受信
アンテナ

速度

周波数

パターンノイズシミュレーション最適化前（左）と最適化後

センサユニット（各タイヤに1個）

耐久性を高めるTB用タイヤの新設計理論

センサユニット（ 手 前 ）と表示器

センサユニットはタイヤごとに1個ずつ設置。リアルタ
イムでタイヤ空気圧、
タイヤ
内空気温度を検出し、デー
タを無線信号として送信する。

2004年6月、より厳密にタイヤ各部の歪みやゴム物性の変化を予測することで、トラック・バス（TB）用タイヤの耐久性を大幅に向上させる新理論を発表しました。同理論は2つのシミュレーション技術で構成されています。ひとつはより走

YAL（軽量インナーライナー）

行条件に近い状態でタイヤ形状とその歪みを予測する手横浜ゴムは自動車タイヤ用新型インナーライナー「YAL（ヨ法です。
従来の予測理論は新品タイヤを前提にしましたが、

コハマ・アドバンスド・ライナー）」を開発しています。インナー新理論では走行によってタイヤがわずかに成長した状態でライナーは空気漏れを防ぐためタイヤ内部に貼られるシート

予測します。
もうひとつはタイヤ各部のゴムの物性変化を予層で、現状の技術ではタイヤ総重量の10％程度を占め、ハ測する技術です。
より正確な形状変化を前提にするため、ロゲン化ブチルゴムが最も多く使用されています。
「YAL」

ゴムの物性変化予測の精度をより高めることが可能になりはゴムが備える柔軟性と伸び、
プラスチックが備える低空気

ました。
29

MB商品の設計・開発
製品アセスメントチェックシートの主なポイント

基本的な考え方
横浜ゴムは、タイヤ以外にホース、工業資材、接着剤、航製品企画

空部品、スポーツ用品など多様な商品を生産、販売しており、これらを総称してMB（マルチプルビジネス）
商品と呼ん

材料

でいます。これら商品の設計・開発に当たっては、
「環境汚
染防止」
「環境負荷低減」の実現を大目標に置き、環境影

マに沿って活動を進めています。

生産

寿命

・排 VO
、

化 出の ）
C

省
エ

ク

対策
ギー
ル
ネ

輸送／梱包

使用

環境影 リーン響（環 物質 環境ホ の 境ル 使用
モン

従来材料に比べた環境負荷低減の配慮
安全性への配慮、法規制の確認
大気放出、排水、排出物などへの配慮、
法規制の確認設置

環境性能を高めるための設計・開発コンセプト

リサイクル、省エネルギーなどへの配慮

環境負荷低減への配慮

響物質使用・排出の抑制、地球温暖化防止、オゾン層保護対策、資源の有効利用、省エネルギー対策などのテー

従来品に比べた環境負荷低減の配慮

廃棄梱包部材、保管、輸送時での環境負荷低減
への配慮
据え付け、顧客の取り扱い時での環境負荷低減への配慮
使用時の消耗品使用又は損耗に関する環境負荷低減への配慮
全使用期間にわたっての環境負荷低減への配慮
リサイクル又は廃棄処分を行う際の環境負荷低減への配慮

抑制

イク
リサ

利用
有効
ッション
エミ
源の 、
ロ
資 ルゼ

低振

地球温暖
化
／
保護 オゾン
対策
層

環境汚染防止環境負荷低減化
動、柔軟
低 騒 音、
軽 量、環境性能を高めたウレタン防水材

シーリング材、接着剤の環境性能向上に積極的に取り組んでいます。その一環として、2003年6月と11月に有機溶剤を取り除いたウレタン防水材として、２成分型の「アーバン
ルーフＵ-8800ＥＣＯ」と1成分型の「アーバンルーフＥＵ-ＯＮ
Ｅ」
を発売しました。ウレタン防水材はマンションの屋上やベランダ、病院や学校の屋上向けのメンブレン防水として近製品設計審査で環境を評価

年需要を伸ばしています。しかし、従来品には作業性を向各種シーリング材を開発するハマタイト事業部、タンクや化上させる目的で有機溶剤が添加されており、溶剤が発す粧室ユニットを開発する航空部品事業部、ゴルフ用品を開る刺激臭や健康への影響が懸念されていました。新商品

発するスポーツ事業部などで、「製品環境アセスメント

２種はいずれも基本ポリマーの分子設計や配合処方を見チェックシート」
を用いて「製品設計審査」を実施しています。

直すことで有機溶剤を取り除き、従来品にあったこれらの「製品設計審査」
は新商品を開発するに当たって、品質、問題点を解消し、さらに従来と同等の性能確保に成功し安全、環境、コストなどを最終判断する審査で、製品企画、ています。併せてプライマーやトップコートも水性系を採用

材料、生産、輸送／梱包、設置、使用、寿命、廃棄などしており、より環境に配慮した防水システムとなっています。

の各段階で、従来品に比べた環境性能や改善点をチェッ
クしています。この審査の導入によって、航空部品事業部
では海洋関連商品に海洋生物に影響のない材料の採用を決定しました。またスポーツ事業部では、2000年以降、クラブ全商品のヘッドを傷から保護する透明カバーを従来の塩化ビニル材料からポリオレフィンに変更したほか、ヘッドカバーなどの備品まで部内審査を行い、一部採用していた塩化ビニルの使用を廃止しました。
30

屋上に施工されたウレタン防水材

ゼロエミッションに役立つシーリング材容器

航空部品の製造で無溶剤化を実現

シーリング材容器「e-can」の改善を進めています。
「e-can」

航空機の構造材製造について無溶剤化を図りました。航は従来ブリキ製だったシーリング材容器の大量廃棄を回避

空機の構造材は、軽量で高強度が求められることから、強するため、2001年9月に開発に着手しました。開発、改善

化プラスチック（FRP）が使用され、横浜ゴムではFRPの素を進める中でお客様の声を反映し、さらに改善を重ねて材である「プリプレグ」を製造しています。
「プリプレグ」
は、いった結果、現在のポリプロピレン製容器になっています。

エポキシ樹脂をカーボン繊維やガラス繊維に含浸させて製ブリキ缶と比較した場合解体して積み重ねると体積を8分造しており、従来は繊維をエポキシ樹脂を溶剤（メチルエチの1に圧縮でき、産廃量の削減が図られます。また、ポリオ

ルケトン）に溶解させた樹脂槽に浸す含浸工程が必要でし

レフィン系材料であるため有害物質を発生させずにサーマた。これに対し今回開発した「ホットメルト」
型製造方法は、

ルリサイクルも可能です。さらには、缶本体、ふた、ラベル、

エポキシ樹脂を熱で溶融し繊維に含浸させるため溶剤が中に残るシーリング材も廃プラスチックに分類されるため分不要です。また同製法の採用によって、最終製品である

別廃棄の手間もかかりません。廃棄、リサイクルの面で数

FRPの強度を高めることもできました。

多くのメリットを備えることから、ゼロエミッションを目指すゼ
従来のプリプレグ成形装置（溶剤使用型）

ネコンなどから高い注目を集めています。

溶液含浸
乾燥炉
繊維

e-can本体（左）取り外せる金属製取っ手（右）ブリキ缶と解体した
e-canの比較

乾燥済みプリプレグ

樹脂槽「e-can」のリサイクル状況
横浜ゴムは、2003年夏から、「e-1

ホットメルト型プリプレグ成形装置（無溶剤型）

can」のマテリアルリサイクル化に取り組んでいます。これは、使い終無溶剤樹脂

わった「e-can」を建設現場などから回収し裁断、粉砕、ペレット化し、

繊維

プリプレグ

再度ポリプロピレン材料として再利用しようというものです。昨年中に回収ルート、回収方法、リサイク

2

ル装 置の最 適 化などを検 討し、
2004年春からテスト運用してい樹脂を熱で溶融させて含浸ます。

3

1 回収された「e-can」
2 裁断される「e-can」
3 細かくカットされた状態。この後、溶解してペレット化31

タイヤリサイクル
タイヤ業界のタイヤリサイクル状況

更生タイヤ

2003年度の廃タイヤ発生量は103万トン（前年比1万トン

更生タイヤはすり減ったタイヤの踏面部のゴム（トレッド）を貼減）でした。廃タイヤは78％がタイヤ取り替え時、22％が廃

り替えて再利用するタイヤです。環境負荷の少ない商品

車時に発生しています。リサイクル率は87％でした。内訳の購入促進を図るため2001年4月に施行された「グリーン

はサーマルリサイクルが44％で昨年比12％減少した一方、購入法」
で、販売店がユーザーの廃タイヤを預かって更生

海外輸出が同12％増加し26％になりました。

タイヤにする製品に限定して、国の特定調達品目に指定されています。横浜ゴムではトラック・バス用タイヤ、小型ト

廃タイヤ発生量とリサイクル率
発生量
1,200（千トン）

リサイクル率（％）100

972

1,000
800

1,059

1,029

88.1

1,030

95

て「ヨコハマタイヤ東日本リトレッド」と「山陽リトレッド」の2社を設立しています。

90

88.6

87.7

1,040

ラック用タイヤの更生タイヤを生産しており、専門会社とし

86.6

石油の節約に貢献（トラック用タイヤ1本当り）

86.5

600

85

400

80

200

75

0

70

石油

新品タイヤ

1999

2000

2001

発生量

2002

製造には

84リットル

2003

リサイクル率
資料：日本自動車タイヤ協会

更生タイヤ

57リットルの節約

タイヤリサイクル用途の内訳
製造には27リットル

その他 13.5％

海外輸出
26.0％

サーマル
リサイクル
43.8％

ゴムチップを舗装に再利用
マテリアルリサイクル
9.4％

リユース 7.3％

資料：日本自動車タイヤ協会

騒音低減を目的に、国土交通省との共同研究で
「多孔質
弾性舗装」
の開発を進めています。
「多孔質弾性舗装」
は、
廃タイヤを粉砕したゴムチップをベースとしたハイブリット骨

用途の内容
サーマルリサイクル

マテリアルリサイクル
リユース

材をウレタン樹脂で固結させて作ります。20〜40％の高い
セメント焼成用

23.3

製紙

6.8

製鉄

4.7

タイヤメーカー工場

4.1

比べ7 〜1 0 d Bの騒音低減効果が得られます。一般に中小ボイラー

2.2

10dBの騒音低減は、車両通行量10分の1の削減に相当

金属精錬

1.9

発電（タイヤ工場以外）

0.8

再生ゴム、ゴム粉

9.4

更生タイヤ台用

3.5が凍結した場合、ゴム弾性と車両の加重で氷が粉砕され

その他

3.8

るため、凍結抑制効果も備えています。すでに全国10カ所

海外輸出

26.0

その他

13.5

合計

100.0％
資料：日本自動車タイヤ協会

32

空隙率が得られるため吸音効果に優れるほか、ゴムの弾性でタイヤの振動音が抑えられるため、密粒アスファルトにするといわれます。この効果は遮音壁の設置に相当するため、遮音壁の設置が困難な道路に最適です。さらに路面に試験施行されています。

多孔質弾性舗装の断面

アスファルトラバーの研究

ハイブリッド骨材（ゴム＋微小骨材）

マテリアルリサイクルの促進を図るため、2003年4月、（社）

ポリウレタン樹脂

日本自動車タイヤ協会5社（ブリヂストン、横浜ゴム、住友
ゴム、東洋ゴム工業、ミシュラン）、舗装会社、長岡技術科
空隙

学大学、中央大学で「日本アスファルトラバー研究会」
を発

基層

足、共同研究に着手しました。アスファルトラバーは、廃タ
イヤを微粉砕して得られるゴム粉（0.4ミリの粒径）をアスファ

騒音低減効果ルトに膨潤、分散させた高粘度バインダーで、骨材周りに
多孔質

2層式舗装

排水性舗装

厚い皮膜が形成された、耐久性と経済性を両立させた強0

靱な舗装材になることが期待されています。2003年度は、-3-5密粒SMA（Stone Mastic Asphalt）
舗装系で耐久性-5に優れたスペックを開発し、独自設計の混合機を使って試
験練り、構内試験施工に成功しました。今後も試験施工、-10（dB）-10

道路性能の評価、排水性舗装系スペックの最適化を進めていく方針です。

津市納所町国道23号での試験施工

主な試験施工道路
施主

施工場所

施工年月

小樽市

小樽市桜2丁目

2001年10月

国土交通省

国土交通省総研内舗装

2002年 6月

独自設計による、アスファルト中にゴム粉を分散、熟成させる混合装置。1回2時間の稼働で3トンのアスファルトバインダーが作れ、数100m2までの施工が可能です

走行試験場
室蘭地方気象台

浦河郡浦河町（浦河測候所内）2002年11月

千歳市

千歳市花園（南28号道路）

2002年12月

千歳市東雲町2002年12月

千歳市（千歳区役所前交差点横断歩道）

国土交通省

津市納所町

2003年 9月

（国道23号中勢バイパス）日本国際博覧会協会

愛知万博西ターミナル

2004年 8月

2004年5月、日本自動車技術研究所（筑波）で実施した試験施工。一般
的な道路施工に使用する装置で、問題なく施工できることを確認しました33

環境コミュニケーション
エコレポートの発行

社内報での啓発活動

2000年から、横浜ゴムグループの環境保護活動を紹介す

年4回発行の社内報「We」
で、毎号定期的に環境保護活る小冊子として「エコレポート」
を年1回発行してきました。こ動への取り組みを掲載し、社内啓発に努めています。

の小冊子は、環境保護に対する基本方針、体制、活動内
容、成果などを掲載した資料で、環境コミュニケーションの核となるものです。

ー ト
レ ポ
エ コ
組 み ―
― 環 境

保 護 へ

の 取 り

横浜ゴム株式

環境と

の調和

を大切

会社

に

苦情への対応横浜ゴムに寄せられる苦情の多くは、臭気、粉じん、騒音

ホームページでの情報提供

に関するものです。平塚製造所、三重、三島、新城の各工当社ホームページに、環境保護への取り組みを紹介する

場ではモニター制度を設け、生産事業所周辺に及ぼす影サイトを設けています。速報性やアンケート機能など、ホー響を定期的に調査し、改善を図っています。しかし、住宅やムページの特長を活かしたコミュニケーションを重視していマンションの建設、新住民の増加などによる周辺の環境変ます。当サイトから「エコレポート」の内容がダウンロードでき化により、2003年度の苦情件数は20件（2002年度11件）

るようになっています。

と増 加しました。

http://www.yrc.co.jp/env

2 0 0 3 年度、三島
工場では地域住「エコプロダクツ」
への出展

民の方 々を工 場（社）産業環境管理協会と日本経済新聞社が主催し、経に 招き、防 火 対

済産業省、環境省などが後援して、1999年から年1回開策などの 説 明 会

催されている「エコプロダクツ」にブース出展しています。同を開催しました。

防火対策の説明会後に工場見学する地域住民の方々（三島工場）

展示会はエコプロダクツの普及を目的に開催されるもので、昨年の出展者数は400社・団体を超え、11万人以上が来三重工場が「3R推進協議会会長賞」を受賞

場、日本最大の環境総合展になっています。横浜ゴムは三重工場は、「3R推進協議会」
から、2003年度「3R推進

2 0 0 0 年から出展を続けており、2 0 0 3 年は更生タイヤ、協議会会長賞」を受賞しました。産業廃棄物リサイクル率

多孔質弾性舗装材、を大幅に改善したことがエコタイヤ「D N A 」、評価されたものです。

シックハウス対 策を図った床用接着剤、タカラの「チョロQ 」
をベースにした電気自「エコプロダクツ2003」（2003年12月11日〜13日、東京ビックサイトで開催）に出展した横浜ゴムブース

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車「アドバンキューノ」などを展示しました。

2003年10月の表彰式に出席した
三重工場の担当者