03112
第5版

G'ZOX PS フラッシングオイル 350mL株式会社 ソフト99コーポレーション

作成日
改訂日

2007年6月26日
2020年3月31日

安 全 デ ー タ シ ー ト（ＳＤＳ）

1．化学品及び会社情報
化学品の名称G'ZOX PS フラッシングオイル 350mL
製品コード03112
会社名株式会社 ソフト99コーポレーション
住所
大阪市中央区谷町2-6-5
担当部門
研究開発部
電話番号
06-6942-6958
奨励用途
エンジン内部の洗浄用作成日
2007年6月26日
改訂日
2020年3月31日
整理番号
03112
―――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――
2．危険有害性の要約
化学品のGHS分類
誤えん有害性区分 1※記載のないものは分類できない、または区分に該当しない
GHSラベル要素
シンボル

注意喚起語 危険危険有害性情報
飲み込んで気道に侵入すると生命に危険のおそれ注意書き[安全対策]
全ての安全注意を読み理解するまで取扱わないこと。
取扱い後は手などをよく洗うこと。
必要に応じて保護手袋/保護眼鏡／保護面を着用すること。
[救急処置]
吸入した場合：気分が悪くなった場合は、空気の新鮮な場所に移し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。気分の戻らない時は、医師に連絡すること。
飲み込んだ場合：吐かせず、口をすすぐこと。直ちに医師に連絡すること。
眼に入った場合：水で15分以上注意深く洗うこと。次に、コンタクトレンズを着用していて容易に外せる場合は外して洗浄を続けること。眼の刺激がある場合は、医師に連絡すること。
皮膚に付着した場合：水と石鹸で洗うこと。皮膚刺激または発疹が生じた場合は、医師の診断を受けること。
気分が悪いときは、医師の診断／手当てを受けること。
[保管]
子供の手の届かないところに施錠して保管すること。
換気の良い場所で保管すること。
[廃棄]
中身を使い切ってから、自治体の指導に従って捨てること。
――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――
3．組成及び成分情報
化学物質 ・混合物の区別
・ 混合物
化学名／含有率
CAS No.
化審法※1安衛法※2PRTR法※3
一般名(wt%)鉱油
非公開
90-100
非公開
168
非該当※1 化審法 官報公示整理番号(化審法)※2 労働安全衛生法
通知物質 ： 法第５７条の２、施行令１８条の２別表第９ 名称等を通知すべき危険物及び有害物
有機溶剤中毒予防規則 非該当※3 ＰＲＴＲ法報告物質
非該当
毒物及び劇物取締法
非該当
各成分のGHS分類区分(参考情報)については、11.有害性情報および12.環境影響情報を参照――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――
4．応急措置
吸入した場合･毒性はほとんどないが、気分が悪くなったりした場合は、下記のような処置を行う。
・吸入をして気分が悪くなった場合は、空気の新鮮な場所に移し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。

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G'ZOX PS フラッシングオイル 350mL株式会社 ソフト99コーポレーション

作成日
改訂日

2007年6月26日
2020年3月31日

・気分の戻らない時は、医師の診断を受けること。
皮膚に付着した場合･毒性・刺激性はほとんどないが、液が付着した場合は、下記のような処置を行う。
･直ちに水で洗い流し、石鹸で液が付着したところをよく洗うこと。
・衣服等に付着した場合は脱いで、皮膚に付着した部分を石鹸でよく洗うこと。
・この製品は引火性なので、火気に注意して措置する。
眼に入った場合・清浄な水で最低15分間眼を洗浄する。洗眼の際、まぶたを指でよく開いて、眼球、まぶたのすみずみまで水がよく行きわたるように洗浄する。
・コンタクトレンズを使用している場合は、固着していないかぎり、取り除いて洗浄を続ける。
・眼の刺激が続く場合は、医師の診断を受けること。
・激しい痛みがある場合は、直ちに医師の診断を受ける。
飲み込んだ場合
・直ちに水で口の中を洗浄する。
・直ちに医師の診断を受ける。
・揮発性液体なので、吐き出させるとかえって肺への吸引等の危険が増す。
・子供などが飲み込んだ懸念がある場合、直ちに医師の診断を受ける。
・必要に応じて、人工呼吸や酸素吸入を行う。
急性症状及び遅発性症状の最も重要な徴候症状
・特になし
応急措置をする者の保護に必要な注意事項
・特になし。
医師に対する特別な注意事項
・特になし。
――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――
5．火災時の措置
消火剤
・粉末消火薬剤、泡消火薬剤、二酸化炭素
使ってはならない消火剤
・水を消火に用いてはならない。
・冷却の目的で霧状水は用いてもよいが、消火に棒状水を用いてはならない。
火災時の特有の危険有害性・燃焼ガスには、一酸化炭素等の他、窒素酸化物系のガス等の有毒ガスが含まれるので、消火作業の際には、煙を吸入しないように注意する。
・消火作業は、可能な限り風上から行う。
特有の消火方法
・関係者以外は安全な場所に退去させる。
・周辺火災の場合に移動可能な容器は、速やかに安全な場所に移す。
・火災発生場所の周辺に関係者以外の立ち入りを禁止する。
・周囲の設備などの輻射熱による温度上昇を防止するため、水スプレーにより周辺を冷却する。
・消火のための放水等により、環境に影響を及ぼす物質が流出しないよう適切な措置を行う。
消火を行う者の特別な保護及び予防措置
・消火作業では、適切な保護具(手袋、眼鏡、マスク)を着用する。
・消火活動は風上から行い、有毒なガスの吸入を避ける。状況に応じて呼吸保護具を着用する。
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6．漏出時の措置
人体に対する注意事項、保護具及び緊急時措置
・屋内の場合、処理が終わるまで十分に換気を行う。
・漏出時の処理を行う際には、必ずゴム手袋、保護眼鏡、保護衣等を着用する。
・漏出した場所の周辺に、ロープを張るなどして関係者以外の立入を禁止する。
・作業の際には適切な保護具を着用し、飛沫等が皮膚に付着したり、粉塵、ガスを吸入しないようにする。
・風上から作業し、風下の人を退避させる。
・着火した場合に備えて、消火用器材を準備する。
・こぼれた場所はすべりやすいために注意する。
環境に対する注意事項 ・流出した製品が河川等に排出され、環境への影響を起こさないように注意する。
封じ込め及び浄化の方法及び機材
・少量の場合は、吸着剤(おがくず・土・砂・ウエス等)で吸着させ取り除いた後、残りをウエス、雑巾等でよく拭き取り、密閉できる空容器に回収する。
・大量の場合には、盛土で囲って流出を防止し、安全な場所に導いてから処理する。
・付着物、廃棄物などは、関係法規に基づいて処置する。
二次災害の防止法 ・漏出時は事故の未然防止および拡大防止を図る目的で、速やかに関係機関に通報する。
・付近の着火源となるものを速やかに除くとともに消火剤を準備する。
・火花を発生しない安全な用具を使用する。

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改訂日

2007年6月26日
2020年3月31日―――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――
7．取扱い及び保管上の注意・製品記載の使用上の注意を良く読み、用途以外に使用しない。
技術的対策
・製品記載の保管条件を読み、適切に保管する。
安全な保管条件
・換気の良い場所で保管する。
・施錠して保管する。
安全な容器包装材料 ・特になし。
――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――
8．ばく露防止及び保護措置
管理濃度、許容濃度
日本産業衛生学会
ACGIH
管理濃度
許容濃度
（TLV-TWA）（TLV-STEL）
鉱油
3 mg/㎥
5 mg/㎥・蒸気または煙やミストが発生する場合は、局所排気装置を設置する。
設備対策
・必要に応じて保護マスク等を着用する。
呼吸用保護具
手の保護具・必要に応じて保護手袋を着用する。
眼、顔面の保護具 ・必要に応じて保護眼鏡を着用する。
―――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――
9. 物理的及び化学的性質 （原液）
物理状態
： 液体
色
： 淡褐色透明臭い： 特異臭
融点/凝固点： データなし
沸点又は初留点及び沸騰範囲： データなし
可燃性： あり
爆発下限界及び爆発上限界/可燃限界： データなし
引火点： 136 ℃ （鉱油）
自然発火点
： 200-410 ℃(鉱油 類推値)
分解温度
： データなし
pH （25℃）： データなし
動粘性率： データなし
溶解度： 水に不溶蒸気圧 (25℃製品内圧）： データなし
相対密度（比重 25℃）
： 0.905±0.02
相対ガス密度： データなし―――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――
10．安定性及び反応性
化学的安定性・通常の取扱いにおいては安定である。
危険有害反応性可能性
・データなし避けるべき条件
・データなし混触危険性物質・データなし危険有害な分解生成物
・データなしその他
・データなし―――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――
11．有害性情報
混合物全体としての試験データはない。
急性毒性
鉱油
（経口）
LD50 > 5000 mg/kg (ﾗｯﾄ)
鉱油（経皮）
LD50 > 5000 mg/kg (ﾗｯﾄ)
急性毒性(経口)区分に該当しない
急性毒性(経皮)
分類できない混合物の0-10％は急性毒性(経皮)が未知の成分から成る。
急性毒性
(吸入)
分類できない混合物の0-10％は急性毒性(吸引)が未知の成分から成る。
皮膚腐食性/刺激性区分に該当しない眼に対する重篤な損傷性/眼刺激性区分に該当しない
呼吸器感作性
分類できない皮膚感作性
分類できない生殖細胞変異原性
分類できない発がん性
分類できない3／5

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生殖毒性
特定標的臓器毒性（単回ばく露）
特定標的臓器毒性（反復ばく露）
誤えん有害性作成日
改訂日

2007年6月26日
2020年3月31日

分類できない分類できない分類できない飲み込んで気道に侵入すると生命に危険のおそれ （区分1）

各成分の有害性区分情報
成分名
鉱油

成分名

急性毒性
（経口）

急性毒性
（経皮）

急性毒性
（吸入）

皮膚腐食性
/刺激性

眼 損傷性/刺激性

-

---

-

呼吸器
感作性

皮膚感作性

生殖細胞
変異原性

発がん性

生殖毒性

----

単回ばく露

反復ばく露

誤えん
有害性--

1

鉱油

成分名
鉱油- ：区分に該当しない
空欄：区分に該当しない、または分類できない
気道：気道刺激性、麻酔：麻酔作用

製品（混合物）のGHS分類は使用原料のGHS分類結果を採用している場合があり、成分の有害性情報は参考情報です。
―――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――
12．環境影響情報
製品全体としての有害性情報
混合物全体としての試験データはない。
生態毒性
水生環境有害性 短期（急性）分類できない混合物の0-10 ％は水生環境有害性 短期（急性）が不明である。
水生環境有害性 長期（慢性）分類できない混合物の0-10 ％は水生環境有害性 長期（慢性）が不明である。
各成分の有害性区分情報
成分名
鉱油

水生毒性
短期（急性）-水生毒性- ：区分に該当しない
長期（慢性） 空欄：区分に該当しない、または分類できない-

残留性・分解性
データなし
生態蓄積性
データなし
土壌中の移動性
データなし
オゾン層への有害性データなし―――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――
13．廃棄上の注意
・廃棄する際は、中身を使いきってから、地域のゴミ処理方法に従って廃棄する。
―――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――
14．輸送上の注意
非該当
国際規制 国連分類
非該当
国連番号
低、中程度の危険性物質 171
国内規制 容器イエローカード
積載方法
運搬時の積み重ね高さは３ｍ以下
混載禁止
第１類及び第６類の危険物
高圧ガス輸送の特定の安全対策及び条件
・「火気厳禁」
・容器の破損、漏れがないことをたしかめる。
・荷くずれ防止を確実に行う。
・該当法令に従い、包装、表示、輸送を行う。
・直射日光を避ける。
・水漏れ厳禁。
・横積み厳禁。
・夏場の輸送時においては、熱い鉄板、地面等の上に直接置かない。

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改訂日

2007年6月26日
2020年3月31日

・輸送容器は衝撃を与えないように、ていねいに取扱う。転倒したり、激突させたりしない。
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15．適用法令
火薬類取締対象外
法
高圧ガス保安法
対象外
消防法 （ ）内は、指定数量
第四類第３石油類非水溶性 危険等級Ⅲ (２，０００Ｌ)
毒物及び劇物取締法(毒劇物取締法)
非該当
労働安全衛生法
名称等を表示し、又は通知すべき危険物及び有害物(鉱油)
有機溶剤中毒予防規則
非該当
特定化学物質の環境への排出量の把握及び管理の促進の改善の促進に関する法 （PRTR法）
非該当
詳細は 3. 組成、成分情報参照―――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――
16．その他の情報
参考文献
ＧＨＳに基づく化学品の危険有害性情報の伝達方法-ラベル作業場内の表示及び安全データシート（SDS) JIS Z7253(2019)

ＧＨＳ分類結果データベース (独立行政法人製品評価技術基盤機構ホームページ）
使用原料のSDS
中央労働災害防止協会安全衛生情報センターホームページ
オートケミカル製品のための製品安全データシート作成指針改訂版 （日本オートケミカル工業会）―――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――※注意
本記載内容は、現時点で入手できた資料、情報データに基づいて作成しており、新しい知見によって改訂されることがあります。また情報の正確さ、完全性を保証するものでもありません。安全な取扱いを確保するための参考情報として、取り扱う事業者に提供されるものです。取り扱う事業者は、これを参考として、自らの責任において、個々の取り扱いなどの実態に応じた適切な処置を講ずることが必要であることを理解した上で、活用されるようお願いします。

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