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SBI-Man リキッド・トレンド・ファンド

販売用資料（愛称： リキッド・トレンド）2024年8月23日基準

追加型投信／内外／資産複合／特殊型（絶対収益追求型)

運用実績
基準価額

9,951円

57.08億円

純資産総額※基準価額は信託報酬控除後の値です。

ファンド設定日：2024年8月16日

基準価額等の推移

資産構成

（円）

（億円）

11,000200
純資産総額（右軸）ファンド

基準価額（左軸）

10,500150

10,000比率

Man AHL Trend Core－日本円クラス（ヘッジなし）95.9％

Shinseiショートターム・マザー・ファンド

0.0％

現金等

4.1％

100

9,500

50

9,000
2024/8/16

02024/8/18

2024/8/20

2024/8/22※組入比率は本ファンドの純資産総額に対する割合です。
※現金等には未収・未払項目などが含まれるため、マイナスとなる場合があります。

※基準価額は、信託報酬控除後の値です。

収益分配金（税引前）推移
決算期

－－－－－

決算日－－－－－

設定来累計分配金－－－－－－※収益分配金は1万口当たりの金額です。
※分配金は過去の実績であり、将来の分配金の水準を示唆・保証するものではありません。

※最終ページの「本資料のご留意点」を必ずご覧ください。

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SBI-Man リキッド・トレンド・ファンド

販売用資料（愛称： リキッド・トレンド）2024年8月23日基準

追加型投信／内外／資産複合／特殊型（絶対収益追求型)『Man AHL Trend Core Master Limited』のネットポジション※マン・グループ・ジャパン・リミテッドからの資料を基にＳＢＩアセットマネジメントにて作成しています。

資産クラスのネットポジション
70%
60%
50%
40%
30%
20%
10%
0%
債券・金利

通貨

株式

商品

投資対象市場のネットポジション
40%
30%
20%
10%
0%
-10%

資産クラス（ネットポジション）の推移
70%
60%
50%

債券・金利

40%

通貨30%

株式

20%
商品
10%0%8/23※ネットポジションは各資産クラス、各投資対象市場のネットポジション（買いポジションｰ売りポジション）のファンド純資産総額に対する比率です。
※通貨については、各通貨の対ドル買いポジションから対ドル売りポジションを引いたネットポジションのファンド純資産総額に対する比率です。

※最終ページの「本資料のご留意点」を必ずご覧ください。

2

銅銀

金

WTI原油

ブレント原油米国株式大型

米国株式中小型

米国株式ナスダック

日本株式

英国株式

欧州株式

ドイツ株式

NZドル/ドル

カナダドル/ドル

豪ドル/ドル英ポンド/ドル

スイスフラン/ドル

円/ドル

ユーロ/ドル

米国債30年

米国債20年

米国債10年

米国債5年

英国債10年

独国債10年

独国債5年

-20%

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SBI-Man リキッド・トレンド・ファンド

販売用資料（愛称： リキッド・トレンド）
追加型投信／内外／資産複合／特殊型（絶対収益追求型)

投資リスク
基準価額の変動要因
本ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。また、外貨建資産には為替リスクもあります。したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割込むことがあります。
信託財産に生じた利益及び損失は、すべて投資者の皆様に帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。本ファンドの基準価額の主な変動要因としては以下のものがあります。なお、基準価額の変動要因は以下に限定されるものではありません。

主な変動要因価格変動リスク

株式、債券、通貨・為替、コモディティ等を原資産とする先物取引、先渡取引等の価格は、投資対象となる原資産の価格の動きや取引されている市場での需給等の影響を受けて変動します。なお、世界各国の先物取引、先渡取引等のロング・ポジション、ショート・ポジションを構築することにより収益の獲得を目指すため、投資市場の上昇が必ずしも収益の要因とはなりません。先物取引、先渡取引等の価格が予想した方向と反対方向に動いたことによる損失の発生は、基準価額が値下がりする要因となります。

金利変動リスク金利の変動により資産の価値が変動する可能性があります。特に債券は金利の変動に大きな影響を受けます。一般に市場金利が上昇した場合や発行体の信用度が低下した場合には債券の価格は下落し、基準価額が値下がりする要因となります。

信用リスク

有価証券の発行者、または金融商品の運用先に債務不履行等が発生または懸念される場合、有価証券または金融商品等の価格は下落し、もしくは価値がなくなることがあります。これらの場合には、基準価額が値下がりする要因となります。

為替変動リスク

外貨建資産は通貨の価格変動によって評価額が変動します。一般に外貨建資産の評価額は、円高になれば下落します。外貨建資産の評価額が下落した場合、基準価額が値下がりする要因となります。

流動性リスク

市場規模や取引量が小さい場合や、市場の混乱、取引規制等のために、取引が行えない場合、通常よりも著しく不利な価格での取引を余儀なくされる可能性があります。また、ファンドに大量の資金変動が生じた場合等には機動的に有価証券を売買できない場合があり、これらの場合には基準価額が値下がりする要因となります。

カントリーリスク

投資対象国・地域の政治経済情勢に混乱が生じた場合や新たな通貨規制・資本規制等が設けられた場合は、投資する有価証券の価格が下落し、基準価額が値下がりする要因となります。

デリバティブリスク

ファンドの投資対象である外国投資信託は主として有価証券、株式関連、金利関連、通貨関連、コモディティ関連のデリバティブに投資します。デリバティブの運用には、ヘッジする商品とヘッジされるべき資産との間の相関性や流動性を欠く可能性、証拠金を積むことによるリスク等様々なリスクが伴います。

レバレッジリスク

先物取引等によりレバレッジをかけた取引を行う場合には、先物取引等の価格が予想した方向と反対方向に動いた場合に、レバレッジがかかっていない場合に比べて損失が拡大し、基準価額が値下がりする要因となります。

システムリスク

コンピュータープログラムが機能しない等、システム運用に関して不慮の出来事が生じる可能性があり、基準価額が値下がりする要因となります。

※最終ページの「本資料のご留意点」を必ずご覧ください。

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SBI-Man リキッド・トレンド・ファンド販売用資料（愛称： リキッド・トレンド）
追加型投信／内外／資産複合／特殊型（絶対収益追求型)

投資リスク
その他の留意点・ 本ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
・ 本ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待される価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付が中止となる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。
・ 投資信託は預金や保険契約と異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
・ 銀行など登録金融機関でご購入いただく投資信託は投資者保護基金の支払対象ではありません。
・ 収益分配金の水準は、必ずしも計算期間における本ファンドの収益の水準を示すものではありません。収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
・ 投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払い戻しに相当する場合があります。
・ 収益分配金の支払いは、信託財産から行われます。したがって純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。

リスクの管理体制委託会社では、ファンドのパフォーマンスの分析及び運用リスクの管理をリスク管理関連の各種委員会を設けて行っています。
流動性リスクの管理においては、委託会社が規程を定め、ファンドの組入資産の流動性リスクのモニタリングなどを実施するとともに、緊急時対応策の策定・検証などを行います。取締役会等は、流動性リスク管理の適切な実施の確保や流動性リスク管理態勢について、監督します。

※最終ページの「本資料のご留意点」を必ずご覧ください。

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SBI-Man リキッド・トレンド・ファンド

販売用資料（愛称： リキッド・トレンド）
追加型投信／内外／資産複合／特殊型（絶対収益追求型)

お申込みメモ
購入単位

販売会社がそれぞれ定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購入価額

購入申込受付日の翌々営業日の基準価額（ファンドの基準価額は1万口当たりで表示しています。）

購入代金

販売会社が定める期日までにお支払いください。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換金単位販売会社がそれぞれ定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換金価額

換金申込受付日の翌々営業日の基準価額とします。

換金代金

原則として、換金申込受付日から起算して7営業日目以降のお支払いとなります。

購入・換金申込
受付不可日
申込締切時間換金制限
購入・換金申込受付の中止及び取消し

申込日当日あるいは申込日の翌営業日が下記のいずれかの休業日に該当する場合には、購入・換金（解約）の受付を行いません。
ロンドンの銀行、ロンドンの証券取引所、ダブリンの銀行、ダブリンの証券取引所、ニューヨークの銀行、ニューヨークの証券取引所
原則として、午後3時までとします。なお、受付時間を過ぎてからの申込みは翌営業日の受付分として取扱います。
※受付時間は販売会社によって異なることもありますのでご注意ください。

ファンドの資金管理を円滑に行うため、大口解約には制限を設ける場合があります。
金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金（解約）の申込の受付を中止すること及び既に受付けた購入・換金（解約）の申込の受付を取消す場合があります。

信託期間2034年7月12日（水）まで（設定日：2024年8月16日（金））繰上償還

本ファンドの主要投資対象である外国投資信託が償還された場合には、本ファンドは繰上償還します。
次の場合等には、信託期間を繰り上げて償還となる場合があります。
・信託財産の純資産総額が10億円を下回ることとなった場合・ファンドを償還させることが受益者のために有利であると認めるとき・やむを得ない事情が発生したとき

決算日

原則として毎年1月15日、7月15日（休業日の場合は翌営業日）
初回決算は、2025年1月15日（水）とします。

収益分配

年2回決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。
＊販売会社によっては、分配金の再投資コースを設けています。詳しくは販売会社までお問い合わせください。

課税関係

課税上は株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合にNISA（少額投資非課税制度）の適用対象となります。
当ファンドは、NISAの対象ではありません。
配当控除、益金不算入制度の適用はありません。
＊ 税制が改正された場合には、変更となる場合があります。税金の取扱いの詳細については、税務専門家にご確認されることをお勧めします。

※最終ページの「本資料のご留意点」を必ずご覧ください。

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SBI-Man リキッド・トレンド・ファンド

販売用資料（愛称： リキッド・トレンド）
追加型投信／内外／資産複合／特殊型（絶対収益追求型)ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料

購入価額に3.3％（税抜3.0％）を上限として、販売会社が独自に定める率を乗じて得た額とします。
※詳しくは販売会社にお問い合わせください。

信託財産留保額ありません。

当ファンドおよび投資環境の説明・情報提供、購入に関する事務手続き等の対価です。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用ファンドの日々の純資産総額に年0.418%（税抜：年0.380％）を乗じて得た額とします。信託報酬は毎日計上され毎計算期末または信託終了のときにファンドから支払われます。
信託報酬＝運用期間中の基準価額×信託報酬率

運用管理費用（信託報酬）

投資対象とする投資信託証券の信託報酬等実質的な負担※1※2

年0.58％程度
年0.998％（税込）程度※1上記の他、事務コスト、監査コスト、デポジタリーフィー等を負担します。
※2 本ファンドが実質的に投資対象とする投資信託証券の信託報酬を加味した、投資者の皆様が実質的に負担する信託報酬率です。

その他の費用及び手数料

信託財産にかかる監査報酬、信託事務の処理に要する諸費用、法定書類（目論見書、運用報告書等）の作成・印刷・交付にかかる費用、組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、外貨建資産の保管に要する費用等の費用は、原則として受益者の負担とし、投資信託財産中から支払われます。なお、これらの費用は、運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを示すことはできません。

投資者の皆様にご負担いただく手数料等の合計額については、ファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

委託会社、その他関係法人
委託会社

ＳＢＩアセットマネジメント株式会社（信託財産の運用指図、投資信託説明書（目論見書）及び運用報告書の作成等を行います。）

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第311号 加入協会/一般社団法人投資信託協会

一般社団法人日本投資顧問業協会

受託会社

三菱UFJ信託銀行株式会社 （ファンド財産の保管・管理等を行います。）

販売会社※最終頁をご参照ください。 （受益権の募集・販売の取扱い、及びこれらに付随する業務を行います。）※最終ページの「本資料のご留意点」を必ずご覧ください。

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SBI-Man リキッド・トレンド・ファンド

販売用資料（愛称： リキッド・トレンド）
追加型投信／内外／資産複合／特殊型（絶対収益追求型)

販売会社一覧
加入協会
金融商品取引業者名

登録番号

日本証券業協会

株式会社ＳＢＩ証券※株式会社ＳＢＩ新生銀行(委託金融商品取引業者

株式会社ＳＢＩ証券)

金融商品取引業者
登録金融機関関東財務局長（金商）第44号
関東財務局長（登金）第10号

一般社団法人

一般社団法人

一般社団法人

金融先物取引業

日本投資顧問業

第二種金融商品

協会

協会

取引業協会

○

○

○

○

○

一般社団法人日本STO協会○■販売会社では、受益権の募集・販売の取扱い、及びこれらに付随する業務を行います。
※ 株式会社ＳＢＩ証券は日本商品先物取引協会にも加入しております。

本資料のご留意点○本資料は、ＳＢＩアセットマネジメント株式会社が信頼できると判断したデータに基づき作成されておりますが、その正確性、完全性について保証するものではありません。また、将来予告なく変更されることがあります。○本資料中のグラフ、数値等は過去のものであり、将来の傾向、数値等を予測するものではありません。○
投資信託は値動きのある証券に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本保証はありません。○投資信託の運用による損益はすべて受益者の皆様に帰属します。○お申込みの際には必ず投資信託説明書（交付目論見書）の内容をご確認の上、お客様自身でご判断ください。

※最終ページの「本資料のご留意点」を必ずご覧ください。

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