平成 25 年 1 月 28 日修正ISSN 0386－ 5878
土木研究所資料第 4240 号

土 木 研 究 所 資 料
深層崩壊に起因する土石流の流下・氾濫計算マニュアル(案)平成 24 年 9 月
独立行政法人土木研究所
土砂管理研究グループ
火山・土石流チーム

Copyright © (2012) by P.W.R.I.
All rights reserved.

No part of this book may be reproduced by any means,nor transmitted, nor translated into a machine language without the written
permission of the Chief Executive of P.W.R.I.

この報告書は、独立行政法人土木研究所理事長の承認を得て刊行したものである。したがって、本報告書の全部又は一部の転載、複製は、独立行
政法人土木研究所理事長の文書による承認を得ずしてこれを行ってはならない。

土 木 研 究 所 資 料
第 4240 号 2012 年 9 月

土木研究所資料
深層崩壊に起因する土石流の流下・氾濫計算マニュアル(案)

土砂管理研究グループ 火山・土石流チーム 上席研究員
土砂管理研究グループ 火山・土石流チーム 主任研究員
土砂管理研究グループ 火山・土石流チーム 元主任研究員
土砂管理研究グループ 火山・土石流チーム 元交流研究員
要

石塚忠範
山越隆雄
内田太郎※1
西口幸希※2

旨

深層崩壊は、発生直後に大規模な土石流となることがあり、時に大きな被害を及ぼす。このような被害を防ぐため、土石流の規模や氾濫範囲等を予測することは重要である。本資料は、深層崩壊に起因する土石流を対象に、土石流中の細粒土砂の挙動に着目した数値計算を用いて、土石流の規模や氾濫範囲を推定する手法を示すものであ
る。

※1

現

国土技術政策総合研究所 危機管理技術研究センター 砂防研究室※2

現株式会社 建設技術研究所

キーワード：深層崩壊、土石流、数値計算、細粒土砂

目次
はじめに ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 1
1. 概説 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 2
1.1 目的・対象現象・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 2
1.2 手法の概要 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 4
2. 資料収集・現地調査 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 5
3.数値計算の準備 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 9
3.1 数値計算プログラムの準備 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 9
3.2 数値計算手法 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 10
3.2.1 概要 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 10
3.2.2 細粒土砂と粗粒土砂の区分 ・・・・・・・・・・・・・・・・・ 11
3.2.3 数値計算に用いる間隙流体密度・土砂濃度・代表粒径 ・・・・・ 13
3.3 入力条件の設定・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 14
3.3.1 地形条件 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 14
3.3.1.1 計算領域 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 14
3.3.1.2 １次元計算区間の縦断形状 ・・・・・・・・・・・・・・・・ 15
3.3.1.3 １次元計算区間の河道幅・・・・・・・・・・・・・・・・・ 16
3.3.1.4 ２次元計算領域の地形 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 17
3.3.2 供給条件 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 18
3.3.2.1 ハイドログラフ ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 18
3.3.2.2 数値計算に用いる間隙流体密度・土砂濃度・代表粒径・・・・ 18
3.3.3 渓床の条件 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 19
3.3.3.1 代表粒径・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 19
3.3.3.2 容積濃度 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 19
3.3.3.3 侵食可能深・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 194.数値計算結果に基づく土石流の規模・氾濫範囲の推定 ・・・・・・・・ 20巻末資料 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 21
巻末資料１ 地盤の間隙率の算定結果例 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 22
巻末資料２ 粗粒土砂および細粒土砂を考慮した基礎方程式(１次元計算の例)・・・ 23
巻末資料３ 細粒土砂の最大粒径(Dc)を変化させた再現計算結果・・・・・・・・・ 25
巻末資料 4 河道幅の設定例（矩形断面）
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 26
巻末資料 5 ハイドログラフの設定例 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 27【参考文献】 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 28

はじめに
わが国では、豪雨や地震等に伴う山腹崩壊により、しばしば土砂災害が発生している。なかでも深層崩壊は発生直後に大規模な土石流となることがあり、最近では 1997 年の鹿児島県出水市、2003 年の熊本県水俣市で多数の犠牲者がでた。このような被害を防ぐため、土石流の規模（土石流ピーク流量・土石流
総流量、水深、流速等）や氾濫範囲等を予測することは重要である。
そこで深層崩壊に起因する土石流の流下・氾濫計算マニュアル（案）（以下、
本マニュアルと呼ぶ）では、深層崩壊に起因する土石流中の細粒土砂の挙動に着目した数値計算を用いて、土石流の規模や氾濫範囲を推定する手法を示すことを目的とした。なお本手法は、深層崩壊に起因する土石流に対する砂防施設の効果評価や安定性評価を行ううえでも、有効な手法と考えられる。

1

1. 概説
1.1 目的・対象現象
本マニュアルは、深層崩壊の発生のおそれのある渓流において、深層崩壊に起因する土石流の規模や土石流の氾濫範囲を推定するために用いるものとする。
【解説】
深層崩壊とは、斜面崩壊のうち、表土層だけでなく、深層の地盤までもが崩壊土塊になる現象であり、表土層のみが崩壊する表層崩壊と区別される（図-1 参照）。深層崩壊に起因して発生する主な土砂移動現象に、
1) 深層崩壊発生箇所の直下で崩壊土砂が停止する現象
2) 深層崩壊の崩壊土砂がそのまま土石流となる現象（図-2 (a）参照）
3) 深層崩壊の崩壊土砂が河道を閉塞し、天然ダムが形成・決壊する現象（図-2(b）参照）がある。本マニュアルで対象とする現象は 2) で、以下、これを「深層崩壊に起因する土石流」とする。深層崩壊に起因する土石流は、通常の土石流に比べて流動深やピーク流量が大きく 1）、到達範囲も広範囲に及ぶ特徴を有すると考えられている。
本マニュアルは、土石流の規模（土石流ピーク流量・土石流総流量等）や土石流の氾濫範囲を推定するために用いるものとする。なお、「砂防基本計画策定
指針（土石流・流木対策編）解説」（国土技術政策総合研究所資料 No.364）」において、「大規模な山腹崩壊土砂がそのまま土石流となるもの」は対象外としている。
上記の１）と２）は連続した現象である可能性があるとともに、深層崩壊に起因する土石流は、実際には複数波に分かれて流下する可能性が考えられるが、深層崩壊に起因する土石流の発生機構には不明な点が少なくない。そこでここ
では、１）は対象とせず、崩壊土砂が土石流化した後の現象を対象とし、同じ崩壊土砂量に対して最も被害が大きくなると想定される、崩壊土砂の全てが 1
波の土石流となる現象を対象とする。
深層崩壊の発生のおそれのある渓流の選定にあたっては、「深層崩壊の発生の恐れのある渓流抽出マニュアル（案）（土木研究所資料 No.4115）」（以下、「渓流
抽出マニュアル（案）」）とする）を参考にする。

2

表層崩壊

表土層

深層崩壊

岩盤

図-1

深層崩壊と表層崩壊の模式図

深層崩壊

深層崩壊

土石流の流下

天然ダムの
形成・決壊

土石流に
よる被害
（a）深層崩壊に起因する土石流の模式図

図-2

天然ダム決壊による被害（b）天然ダムの形成・決壊の模式図

深層崩壊に起因する土石流の流下（1.1【解説】2）の現象）および天然ダムの形成・決壊（ 1.1【解説】3）の現象）の模式図

3

1.2 手法の概要
本マニュアルでは、深層崩壊に起因する土石流の規模および氾濫範囲を①資料収集・現地調査②数値計算の準備③数値計算の実施により推定する。
【解説】
本マニュアルでは、数値計算により深層崩壊に起因する土石流の規模および氾濫範囲を設定する。手法の概要は以下のとおりである。
まず、検討対象渓流の実態を把握するため、①資料収集・現地調査を行う（2.
参照）。次に、②数値計算の準備では石礫型の土石流の流下・堆積に関する数値
計算プログラムを準備し、数値計算に用いる入力条件を設定する（3.参照）。土
石流の数値計算結果は、入力条件の値の影響を受けることから、極力現地の情報等に基づいて入力条件を設定することとする。そのうえで、深層崩壊に起因する土石流の③数値計算の実施により、土石流の規模や氾濫範囲の推定を行う（4.参照）。

深層崩壊の発生のおそれのある渓流・斜面の選定①資料収集・現地調査②数値計算の準備
本マニュアル参照③数値計算結果に基づく土石流の規模・氾濫範囲の推定

図-3

深層崩壊に起因する土石流の規模・
氾濫範囲の推定フロー4

2. 資料収集・現地調査
既存の資料収集と現地調査により、以下の項目の情報を得る。
①地形に関する情報②深層崩壊発生実績に関する情報③施設等に関する情報④地盤の間隙率に関する情報⑤粒径に関する情報⑥渓床堆積土砂の平均深さに関する情報【解説】①地形に関する情報は、土石流の発生域から堆積域までの範囲について収集する。レーザー測量データ、空中写真測量のデータ、現地測量のデータ、国土地理院発行の数値地図等の既存データのうち比較的新しく、精度の良いものを活用する。
②深層崩壊の発生実績に関する情報は、検討対象渓流やその周辺の渓流で過去に発生した深層崩壊の規模（崩壊土砂量、崩壊幅、崩壊斜面長等）に関するものとする。なお、「渓流抽出マニュアル（案）」に基づく調査で整理したデータを用いるのが効率的である。
③施設等に関する情報は、検討対象渓流内の砂防施設等の位置や基本諸元の分かるものとする。
④地盤の間隙率に関する情報は、検討対象渓流や、その周辺の同一の地質の渓流で、深層崩壊の発生の恐れのある斜面における地盤の間隙率に関するものとする。斜面の地表面から推定される崩壊すべり面までの深度方向の情報を収集する。
地盤の間隙率の調査には、放射性同位体を利用して湿潤密度および含水量を測定する手法（RI 法）2)があり、地盤の湿潤密度および含水量の計測値より地盤の間隙率を算定することができる。巻末資料 1 に算定結果例を示す。
⑤粒径に関する情報は、検討対象渓流やその周辺の渓流における、過去の深層崩壊に起因する土石流の堆積土砂や、深層崩壊跡地の崖錐の堆積土砂の粒度分布とする。粘土・シルトなどの細かい成分から巨礫までを含む粒度分布の情報を収集するよう留意する。

5

粒度分布の調査は、粘土・シルト・砂などの細かい成分は容積サンプリ
ング法により行い、その他巨礫などの粗い成分ついては表面サンプリング
法により行うこととする。なお、表面サンプリング法の調査を行うにあたって、堆積土砂全体に対する細かい成分の占める割合が明らかとなるように留意する。また、調査箇所は、流水の影響を受けない箇所とすることに留意する。
検討対象渓流およびその周辺に明瞭な土石流堆積物がない場合には、図-4を参考としてよい。
⑥渓床堆積土砂の平均深さに関わる情報は、検討対象渓流やその周辺の渓流において、深層崩壊に起因する土石流の発生時に侵食が予想される渓床堆積土砂の深さに関するものとする。渓床堆積土砂の平均深さの調査方法
は、「砂防基本計画策定指針（土石流・流木対策編）解説（国土技術政策総合研究所資料, No.364, p.32-33）」を参照する。

6【参考 1】深層崩壊に起因する土石流の粒度分布
過去の深層崩壊に起因する土石流について、本章の⑤に示した手法に準じて調査を行った５事例の結果を図-4 に示す。なお、調査を行った５事例の土石流の概要は、表-1 に示したとおりである。

通過質量百分率 (%)

100

No.1
No.2
No.3
No.4
No.5

80
60
40
20
0
0.01

図-4

0.1

1

10
粒径 (mm)

100

1000

10000

過去の深層崩壊に起因する土石流の粒度分布 3）表-1

図-4 に示した粒度分布の調査箇所

No.
1
2
3
4

渓流名
大用知（徳島県）
集川（熊本県）船石川（鹿児島県）
別当谷（石川県）

発生年月
2004年8月
2003年7月
2007年7月
2004年5月

崩壊土砂量550,000 m3
43,000 m3
19,000 m3
180,000 m3

地質 （参考文献）
田村ら, 2005
熊本県, 2004
武澤ら, 2008
北陸地方整備局金沢河川国道事務所, 2005

5

片井野川（宮崎県）

2005年9月

910,000 m3

鰐塚山山系土砂災害対策検討委員会, 20067

【参考 2】深層崩壊に起因する土石流による侵食深深層崩壊に起因する土石流の発生前後の地形データを用いて算定した、流下区間における谷筋の侵食深および流下断面の平均侵食深（横断図における土石
流発生前の河床と土石流発生後の河床で囲まれた面積を河道幅で除した値）の最大値・平均値を表-2 に示した。
表-2

深層崩壊に起因する土石流による渓床の侵食深 3）谷筋の侵食深

渓流名

発生年月

崩壊土砂量

集川（熊本県）船石川（鹿児島県）
大用知（徳島県）
七瀬谷（宮崎県）

2003年7月
2007年7月
2004年8月
2005年9月

43,000 m3
19,000 m3
550,000 m3
520,000 m3

流下断面の平均侵食深

最大値

平均値

最大値

平均値

7m
10 m
8m
5m

4m
7m
5m
3m

5m
7m
3m
-

3m
4m
2m
-

※七瀬谷の平均侵食深のデータなし

8

3. 数値計算の準備
3.1 数値計算プログラムの準備
本マニュアルでは、土石流、掃流状集合流動、掃流砂の土砂移動形態を連続的に扱える河床変動計算の実施が可能な数値計算プログラムを準備する。
【解説】
深層崩壊に起因する土石流は、一般に土石流形態から掃流状集合流動や掃流
砂等の土砂移動形態に変化しながら流下すると考えられる。従って、本マニュ
アルではこれらの土砂移動形態を連続的に扱える河床変動計算の実施が可能な
数値計算プログラムを準備する。谷地形を呈している区間では 1 次元の数値計
算を、土石流による氾濫が予想される区域については２次元の数値計算を実施できるプログラムを用いることを標準とする。
また、深層崩壊に起因する土石流は、一般に多くの巨礫が含まれていることから、土石流については石礫型土石流を想定した数値計算プログラムとする。
計算結果は、少なくとも流量および土石流の到達範囲のわかる諸元（流速・水深・渓床堆積土砂の厚さ等）が出力されるものとする。

9

3.2 数値計算手法
3.2.1 概要
深層崩壊に起因する土石流では、土石流中に含まれる土石のうち、細粒土砂
は土石流中の間隙流体と一体となって移動する可能性を考慮した数値計算を実
施する。
【解説】
従来、石礫型土石流の数値計算の一般的なモデルでは、層流状態で流れの骨格を形成して流れる土石（以下、「粗粒土砂」とする）と、土石の間隙を乱流状態で移動する間隙水とに分けて取り扱われてきた（図-5 (a) 参照）。一方、深層崩壊に起因する土石流は相対水深が大きく、間隙水の乱れの影響等により、土石の一部（細粒土砂）は間隙水と同様に乱流状態で移動することが考えられる 4）（図-5（b）参照）。そのため、従来の数値計算モデルを深層崩壊に起因する土石流に適用すると、到達距離が実際よりも小さく計算される恐れがある。実際に、2003 年７月の集川の事例では、計算値が実際よりも下回ることが確認されている 5）。
そこで本マニュアルでは、深層崩壊に起因する土石流に含まれる細粒土砂は、
間隙水と一体となって移動する可能性を考慮するものとする 5）,6）。以下、細粒
土砂と間隙水と一体となったものを間隙流体と呼ぶ。
(b)

(a)
細粒土砂
粗粒土砂
間隙水

図-5 石礫型土石流の概念図(a) 全ての土石は層流状態で移動(b) 土石の一部（細粒土砂）は間隙水と一体となって乱流状態で移動

10

3.2.2 細粒土砂と粗粒土砂の区分
深層崩壊に起因する土石流の数値計算では、細粒土砂と粗粒土砂を区分する
粒径を設定する。
【解説】
細粒土砂と粗粒土砂の判定については、更なる調査・研究が必要なものの、
ここでは、ある粒径を境に細粒土砂と粗粒土砂が決まるものとする（細粒土
砂と粗粒土砂を区分する粒径を細粒土砂の最大粒径 Dc と呼ぶ）。細粒土砂の最大粒径（Dc）の設定手法についても、更なる調査・研究が必要であるが、検討対象渓流やその周辺で深層崩壊に起因する土石流の発生実績がある場合には再現計算を実施し、土石流の侵食・堆積傾向や到達距離において再現性の高い値を細粒土砂の最大粒径（Dc）とすることを標準とする。また、過去の深層崩壊に起因する土石流事例に対して再現性の高い各々の細粒土砂の最大粒径（Dc）を参考に示す（表-3 参照）。
なお、既往の微細土砂の土石流に関する実験や発生事例より、微細土砂を含む流れの容積濃度は概ね 0.45 未満にあった。そこで、再現計算を実施できるような適当な過去の事例が無い場合には、安全側に計算するために、間隙
流体中の細粒土砂の容積濃度を 0.45 となるように細粒土砂の最大粒径（Dc）を設定することができるものとする（表-4 参照）。なお、過去の事例がある場合においても、間隙流体中の細粒土砂の容積濃度は 0.45 を超えないように細粒土砂の最大粒径（Dc）を設定することに留意する。
【参考】深層崩壊に起因する土石流における再現性の高い細粒土砂の最大粒径（Dc）
本マニュアルに示した数値計算手法を用いて、過去の深層崩壊に起因する土石流の計算を実施した結果、土石流の侵食・堆積傾向や到達距離において再現性の高い細粒土砂の最大粒径（Dc）は、表-3 のとおりである。

11

表-3 深層崩壊に起因する土石流事例における、再現性の高い細粒土砂の最大粒径（Dc）7）,8）9）
渓流名

発生年月 崩壊土砂量

土石流の
到達距離

Dc

参考文献

集川（熊本県）

2003年7月

43,000 m3

1.6 km

15 mm 熊本県，2004

大用知（徳島県）

2004年8月 550,000 m3

1.1 km

10 mm 田村ら，2005

鰐塚山山系土砂災害対
3.6 km※ 50 mm※ 策検討委員会，2006

片井野川（宮崎県） 2005年9月 910,000 m3※ 再現性の高い細粒土砂の最大粒径（Dc)50ｍｍは、土石流発生前後のDEMの差分より主な堆積区間の末端と考えられた2.2km地点を土石流の到達距離として検討した結果である(参考資料3参照)。

表-4 微細土砂を含む流れの微細土砂の容積濃度に関する
計測・推定事例及び実験結果
計測・推定事例論文
芦田ら, 1985/橋本, 2010

事例

粒径

黄河中流域

高橋・小林, 1993雲南省 蔣家溝 粘性土石流

石田ら, 2001
南里ら, 2009

有珠山噴火に伴う泥流
十勝岳噴火に伴う泥流

微細土砂等の容積濃度

平均粒径：0.005mm

0.2-0.4

粗粒成分：8mm
微細成分：0.05mm以下
Ｄ60：1 mm
Ｄ60：0.2-50 mm

粗粒土砂：0.61-0.72
細粒土砂：.2-0.3
0.51
0.4

実験結果
論文

対象現象

粒径

微細土砂等の容積濃度

芦田ら, 1985

微細土砂を高濃度に含む流れ 平均粒径：0.02 mm

0.15-0.35

芦田ら, 1986

微細土砂を高濃度に含む流れ D50：0.006-0.009 mm

0.16-0.23

新井・高橋 1986

泥流型土石流D50：0.099-0.99 mm

0.1-0.42

O'Brien and Julien,1988

mud flow

D50 ：0.011-0.035 mm

0.1-0.45

J.Major and Pierson, 1992

fine-grained slurries

粗粒成分：＜2mm
細粒成分：＜0.063mm

粗粒成分： 0.44-0.66
細粒成分： 0-0.54

江頭ら, 1993

微細土砂を高濃度に含む流れ D50：0.16 mm

高橋・小林, 1993

粘性土石流

Mainali and Rajaratnam,
1994

微細土砂を高濃度に含む流れ D50：0.22/0.34/0.43mm 0.03-0.44

Coussot and Piau, 1995

clay-sand-water mixtures

粗粒成分：0.1-0.2mm
細粒成分：0.0050 01mm

粗粒成分：0-0.3
細粒成分： 0-0.43

新井・高橋, 1996

高濃度泥流

D50：0.31mm

0.23/0.4

高橋ら, 1996

中間型および泥流型土石流

0.17/0.66/0.3/2.01 mm 0.21-0.38

橋本, 2010

高濃度浮遊砂流、泥流

0.17mm

粗粒成分：3.25 mm
細粒成分：0.002 mm

120.04-0.32
粗粒成分：0.06-0.35
細粒成分：0.21-0.32

0.1-0.3

3.2.3 数値計算に用いる間隙流体密度・土砂濃度・代表粒径数値計算に用いる深層崩壊に起因する土石流の間隙流体密度、土砂濃度、代表粒径は、細粒土砂の最大粒径（Dc）を用いて表すことができる。
【解説】
土石流中の細粒土砂が間隙流体に取り込まれる場合、土石流中の間隙流体の密度は、清水と細粒土砂の混合体の密度と考えることができることから、土石
流中の清水の割合、全土石に占める粒径が Dc 以下の土石の割合、水の密度、礫の密度を用いて表される。
また、数値計算に用いる土石の代表粒径は、細粒土砂を除いた土石（粗粒土砂）の代表粒径とする。
同様に、数値計算に用いる土石流中の土砂濃度は、粗粒土砂の容積濃度とする。このとき、粗粒土砂の容積濃度（Cd(t)）は、土石流中の清水の割合および全土石に占める粒径が Dc 以下の土石の割合より表される。
一方、静止状態の、渓床堆積土砂の容積濃度は、細粒土砂と粗粒土砂の容積濃度を足し合わせたものとする。

【参考】数値計算に用いる深層崩壊に起因する土石流の間隙流体密度、土砂濃度の考え方
任意の時刻における間隙流体密度は、以下の式で表すことができる。

ρ d (t ) =wd (t )ρw + (1 − wd (t ))ρs P( Dc )・・・・・・・・・・・・・・式 1
wd (t ) + (1 − wd (t )) P( Dc )ここで、 ρw は清水の密度、ρs は礫の密度、wd (t)は土石流中の清水の割合、(P(Dc))は全土石に占める粒径が Dc 以下の土石の割合である。
また、任意の時刻における粗粒土砂の容積濃度（Cd (t))）は以下の式で表すことができる。

Cd (t ) = (1 − wd (t ))(1 − P( Dc )) ・・・・・・・・・・・・・・・・ 式 2

13

3.3 入力条件の設定
3.3.1 地形条件
3.3.1.1

計算領域

計算領域は、深層崩壊の崩壊土砂が河道に流入する地点を上流端とし、下流
端は、土石流が到達すると予想される範囲を含むように設定する。
【解説】
崩壊土砂が渓流に流入する地点とは、深層崩壊の発生の恐れのある斜面から渓流側に最大傾斜方向を下り、渓流と交わった地点とする。
計算領域の下流端の設定では、一旦計算を実施したうえで、計算領域外に土砂が流出していないことを確認する。土砂が計算領域外に流出している場合は、計算領域をより下流側に設定する必要がある。
また、谷地形を呈している区間では 1 次元の地形、土石流による氾濫が予想される区域については２次元の地形を準備することとする。なお、氾濫開始点
は谷出口を標準とする。

14

3.3.1.2

１次元計算区間の縦断形状

１次元の数値計算に用いる河道の縦断形状は、現況の渓床において、横断図
上の標高の最低値を縦断方向に結んだ形状とする。
【解説】施設が配置されている場合には、２．③の情報を反映させた縦断形状とする。

深層崩壊
横断図
縦断線

標高の最低値

標高の最低値

図-6

縦断形状の模式図

15

3.3.1.3

１次元計算区間の河道幅

１次元の数値計算に用いる河道幅は、深層崩壊に起因する土石流のピーク流量を流しうる河道断面を想定して設定する。
【解説】
１次元の数値計算を実施する場合、便宜的に横断形状を矩形として計算してもよい。このときの計算地点の矩形断面の幅は、土石流流下時において各断面で侵食が予想される渓床幅と流れの幅（「砂防基本計画策定指針（土石流・流木対策編）解説」（国土技術政策総合研究所資料 No.364）」, pp.48-49）の平均とする（図-7 参照）。
河道幅の設定例を巻末資料 4 に示す。

流れの幅
土石流ピーク流量の流下断面
現況の河道断面土石流発生時に侵食が予想される渓床幅
矩形断面

河道幅: 土石流発生時に侵食が予想される渓床幅と流れの幅の平均

図-7

河道幅の模式図16

【参考】深層崩壊に起因する土石流の流れの幅
過去の深層崩壊に起因する土石流について、土石流発生後の航空写真の判読、または土石流発生後の数値標高モデル（DEM）および数値表層モデル(DSM)の重ね合わせにより推定した土石流の流れの幅は、表-5 のとおりである。
表-5

深層崩壊に起因する土石流の流れの幅 3）

渓流名3.3.1.4

発生年月 崩壊土砂量 最大値 平均値

大用知（徳島県） 2004年8月 550,000 m3 123 m

61 m

集川（熊本県）

2003年7月 43,000 m3船石川（鹿児島県） 2007年7月 19,000 m3

105 m

51 m

95 m

58 m

片井野川（宮崎県） 2005年9月 910,000 m3

95 m

42 m

２次元計算領域の地形

２次元の数値計算に用いる地形は、地形の凹凸を適切に表現した数値標高モデルとする。
【解説】
数値標高モデルはなるべく最新のものを使用する。
なお、2 次元の数値計算で用いるメッシュは、格子構造を基本とするが、現地の状況を勘案し、非構造格子を用いてもよい。構造格子では、河道を適切に表現できない場合がある。そこで、河道を表現できているかどうかについて精査し、表現できていない場合は適切な処理を行う。

17

3.3.2
3.3.2.1

供給条件
ハイドログラフ

深層崩壊に起因する土石流の計算区間の上流端におけるハイドログラフは、深層崩壊の崩壊土砂量および間隙水の量を考慮して設定する。
【解説】
計算区間の上流端におけるハイドログラフの総流量は、２．②で得られた深層崩壊の崩壊土砂量、そのうち水の総量は崩壊斜面の地盤の間隙水の総量とする。本マニュアルでは土石流の規模や氾濫範囲が最大になる場合を想定するため、間隙水の量は、深層崩壊の発生のおそれのある斜面における地盤の間隙が水で飽和することを想定して設定する。
ハイドログラフ設定の一例を巻末資料 5 に示す。

3.3.2.2 数値計算に用いる間隙流体密度・土砂濃度・代表粒径深層崩壊に起因する土石流の計算区間の上流端における間隙流体密度、土砂濃度、代表粒径は、崩壊土砂の細粒土砂、粗粒土砂、間隙の割合から設定する。
【解説】
計算区間の上流端における土石流の間隙流体密度および土砂濃度は、3.2.3 において土石流中の清水の割合が地盤の間隙率に等しいと想定して設定する。
代表粒径は、2．⑤で得られた崩壊土砂の土石の粒度分布のうち、細粒土砂を除いた粗粒土砂の代表粒径とする。

18

3.3.3

渓床の条件

3.3.3.1

代表粒径

渓床堆積土砂の代表粒径は、粗粒土砂および細粒土砂で構成される土石の代表粒径とする。
【解説】
渓床堆積土砂の粒度分布は、崩壊土砂の粒度分布と同様と仮定してよい。
数値計算における侵食速度式に用いる渓床堆積土砂の代表粒径は、粗粒土砂のみならず細粒土砂を合わせた土石の代表粒径とする。
3.3.3.2

容積濃度

渓床堆積土砂の容積濃度は、粗粒土砂および細粒土砂で構成される土石の容積濃度とする。
【解説】
渓床堆積土砂の容積濃度は一般に 0.6 程度である（「砂防基本計画策定指針（土石流・流木対策編）解説」（国土技術政策総合研究所資料 No.364）」, p.43）。
3.3.3.3

侵食可能深

侵食可能深は、2．⑥で得られた渓床堆積土砂の平均深さより設定する。

19

4. 数値計算結果に基づく土石流の規模・氾濫範囲の推定
深層崩壊に起因する土石流の規模および氾濫範囲は、数値計算結果に基づき
推定する。
【解説】
数値計算結果（水深、流速、土石流ピーク流量、土石流総流量、粗粒土砂の容積濃度、渓床堆積土砂の厚さ等）を総合的に判断し、深層崩壊に起因する土石流の規模および氾濫範囲を推定する。

20

【巻 末 資 料】

21

巻末資料１ 地盤の間隙率の算定結果例
2003 年７月に熊本県集川で発生した深層崩壊の崩壊地周辺において、放射性同位体を利用して湿潤密度および含水量を測定する手法（RI 法）により地盤の間隙率を算定した結果は図-1 のとおりである。

地表面からの深さ（m）

0.0
0

0.2

間隙率 0.4

0.6

推定崩壊すべり面（ボーリング孔2）

10

20

ｃ

推定崩壊すべり面（ボーリング孔1）30

ボーリング孔.1の計測値
ボーリング孔 2の計測値
ボーリング孔1の平均間隙率（0.27）
ボーリング孔2の平均間隙率（0.4）

ボーリング孔 1

ボーリング孔 2

0.27

0.4

深度方向の平均間隙率
図-1

熊本県集川の崩壊地周辺の 2 地点（ボーリング孔 1 および.2）
における地盤間隙率の算定結果

22

巻末資料２

粗粒土砂および細粒土砂を考慮した基礎方程式（１次元計算の例）

水・土砂を含めた全容積の保存式∂h ∂uh+＝ i ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
∂t ∂x

式1

粗粒土砂の体積の保存式
侵食のとき∂Cc h ∂Cc uh+＝ iC*ce ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・式 2
∂t
∂x
堆積のとき

∂Cc h ∂Cc uh+＝ iC*cd ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・式 3∂t∂x
細粒土砂の体積の保存式
侵食のとき∂C f h∂t+∂C f uh∂x＝ iC* fe ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・式 4

堆積のとき∂Cc h ∂Cc uh+＝ iC* fd ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・式 5
∂t
∂x
運動方程式

∂u
∂u
∂H
τ
+u
= −g
−
∂x ρ d h ・・・・・・・・・・・・・・・・・・
∂t
∂x

式6

河床変動の式∂z+ i = 0 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・∂t

式7

ここで、 t は時間、 u は流速、 h は流動深、 Cc は土石流中の粗粒土砂の容積23濃度、 C f は土石流中の細粒土砂の容積濃度、 C*ce は堆積層中の粗粒土砂の容積濃度、 C*cd は堆積時の粗粒土砂の容積濃度、 C* fe は堆積層中の細粒土砂の容積濃度、 C* fd は堆積時の細粒土砂の容積濃度

ρ d は土石流の密度、 θ は水面

勾配、 H は水位（流動面標高）で H = z + h 、 z は河床位、τ は河床せん断力、 i は侵食・堆積速度である。
侵食速度 i は一般に、 ρ m の関数として表される。このとき、 ρ m は以下により算定することとする。

ρ m ＝ σC f '+ ρ (1 − C f ' ) ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 式 8
ここで、 C f ' は間隙流体中の細粒土砂の容積濃度（＝細粒土砂/（清水+細粒土砂））であり、以下の式で表される。

C f ' ＝ C f /(1 − Cc ) ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

24

式9

巻末資料３ 細粒土砂の最大粒径（Dc）を変化させた再現計算結果
本マニュアルに示す計算手法を、過去の深層崩壊に起因する土石流（2003 年
７月の集川、2004 年８月の大用知、2005 年９月の片井野川）に適用した結果、それぞれ細粒土砂の最大粒径 Dc=15mm,10mm, 50mm のときに土石流の流下・堆積過程の再現性が高かった 6）。

集川

単位距離あたりの河床変動量(m3)600

現地観測結果計算結果（Ｄｃ＝1mm）
計算結果(Dc=100mm)

400

計算結果（Dc=15mm）

200
0
-200

土石流到達位置-400
0

単位距離あたりの河床変動量（m3）

現地観測結果

2100

500

1,000

1,500

2,000 0

500

1,000

1,500

2,000

大用知
計算結果（Dc=10mm）

土石流到達位置

1400
700
0
-700
0

500

1000

1500 0

500

1000

1500

単位距離あたりの河床変動量
（m3）

片井野川
1300

土石流到達位置計算結果（Ｄｃ＝50mm）

800

300

-200

0

500

1000
1500
2000
崩壊地からの距離（m）

図-2

2500

3000 0

500

1000

1500

2000

崩壊地からの距離（m）

Dc を変化させた再現計算結果

25

2500

3000

巻末資料 4 河道幅の設定例（矩形断面）
矩形断面に近似して数値計算を実施する場合における、河道幅の設定方法の例を以下に示す。
① 河道幅を一旦、土石流発生時に侵食が予想される渓床幅に設定する。
② 深層崩壊に起因する土石流の数値計算を実施し、各計算断面におけるピー
ク流量を算定する。
③ 現況の河道断面に対して、計算結果の土石流ピーク流量を流しうる断面を等流計算により算定する。数値計算に用いる河道幅は、その流れの幅（「砂防基本計画策定指針（土石流・流木対策編）解説」（国土技術政策総合研
究所資料 No.364）」, pp.48-49）と土石流発生時に侵食が予想される渓床幅の平均とする。
①河道幅設定のための数値計算に用いる断面の設定
河道幅設定のために②土石流ピーク流量の算定
計算結果のピーク流量

数値計算に用いる断面

土石流発生時に侵食が予想

土石流発生時に侵食が予想される渓床幅される渓床幅③土石流ピーク流量を流しうる流下断面の算定
流れの幅
土石流ピーク流量の流下断面

現況の河道断面土石流発生時に侵食が予想される渓床幅
矩形断面

河道幅: 土石流発生時に侵食が予想される渓床幅と流れの幅の平均

図-3矩形断面の河道幅の設定例

26

巻末資料 5 ハイドログラフの設定例
本マニュアルでは、崩壊土砂が土石流化したのちの現象を数値計算により想定する。すなわち、計算区間の上流端においては、流れ（流量と流速の関係）
は、土石流の抵抗則に従っていると仮定する。なお、ここでは、土石流の抵抗
則は高橋の抵抗則を用い、ハイドログラフは継続時間の 1/2 でピーク流量となる三角形状を仮定する。一方、崩壊土砂がどのような形状で土石流化するか十分にわかっていないが、仮に崩壊土砂が一様な速度（土砂の先頭から末尾まで同じ速度）で移動していると仮定すると、土石流のピーク流量（Qp）と継続時間（t0）の関係は、式 1、式 2 で表すことができる。ただし、実際には先頭部の速度が速く後方ほど遅い、あるいは崩壊が同時に発生しない等、土石流の縦断方向の長さは、崩壊地の縦断方向の長さより長い可能性が高い。すなわち、式 1
および式 2 で求まるピーク流量は最大で、継続時間は最短な現象に近いと考え
られる。

t0 =

d ( Dc )(8L) 5 / 2 B m 0

3/ 2

2(10V0 ) 3 / 2 gI m 0 f (c)・・・・・・・・・・・・・・・・
1/ 2

 1 
ρ 
 Cd 0 + (1 − Cd 0 ) 0 
f (c ) = ρ s 
 ai sin α 
Qp =

2V0
t0

式1

 Cd * 1 / 3  () − 1
C d0・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

式2

ここで、L：崩壊斜面長 V0：崩壊土砂量（水込み）Bm0：計算区間上流端の河道
幅 Im0：計算区間上流端における渓床勾配 Cd＊：土石の最密充填濃度（0.65）
Cdo：計画区間上流端における土石流中の粗粒土砂の容積濃度（≒崩壊土砂の粗
粒土砂の容積濃度） ρ0：計算区間上流端における間隙流体の密度ρs：計算区間上流端における土石の密度 ai ：係数（0.042）α：17.8 度

Q
流

0

t0 /

t0

時間

図-4

ハイドログラフ27

【参考文献】

1）武澤永純・内田太郎･鈴木隆司・田村圭司 (2009)：鹿児島県船石川で発生した深層崩壊に起因する土石流の推定，砂防学会誌，Vol.62，No.2, pp. 21-28
2) （社）地盤工学会（2004)：地盤調査の方法と解説, pp.592 ｰ 603
3) Yuki NISHIGUCHI, Taro UCHIDA, Nagazumi TAKEZAWA, Tadanori
ISHIZUKA,Takahisa MIZUYAMA: Runout Characteristics and Grain Size
Distribution of Large-scale Debris Flows Triggered by Deep Catastrophic
Landslides, International Journal of Erosion Control Engineering (Special
Issue), (in press)
4）江頭進治・佐藤隆宏・千代啓三（1994）：砂粒子を高濃度に含む流れに及ぼす粒子径の影響, 京都大学防災研究所年報，Vol.37，B-2，pp. 359-369
5）西口幸希・内田太郎・石塚忠範・里深好文・中谷加奈（2012）：細粒土砂の挙動に着目した大規模土石流の流下過程に関する数値シミュレーション―深層崩壊に起因する土石流への適用―, 砂防学会誌, Vol. 64, No.3, pp.11-20
6）西口幸希・内田太郎・石塚忠範・里深好文・伊藤達平・田村尚（2011）：深層崩壊に起因する土石流の数値シミュレーション, 砂防学会発表会概要集,
pp. 290-291
7）熊本県 (2004)：平成 15 年度 集川災害関連緊急砂防復旧検討業務委託 報
告書,p.3-108）鰐塚山山系土砂災害対策検討委員会(2006)：鰐塚山山系土砂災害対策検討委
員会報告書, p.6
9）田村俊之・橋本昌夫（2005）：平成 16 年台風 10 号による斜面災害～徳島県
那賀郡那賀町(旧木沢村)坂州大用知を例として, 地質と調査, Vol.2, pp.46-49
10) 国土交通省北陸地方整備局金沢河川国道事務所（2005）：平成 16 年度 別
当谷土石流流出調査解析業務委託11）芦田和男・山野邦明・神田昌幸（1985）：高濃度流れに関する研究(1)-粘性
係数と沈降速度-, 京都大学防災研究所年報, Vol.28, B-2, pp.367-377
12）橋本晴行（2010）：土砂の移動現象とそのメカニズム, 日本流体力学会
誌,Vol.29, No.3, pp.193-202
13）石田哲也・仲野公章・山田孝・橋田欣一・溝口昌晴（2001）：有珠山噴火時に発生した火山泥流の流下・氾濫・堆積特性と橋梁等の被害発生機構, 砂防学会発表会概要集, pp. 438-439
14）南里智之・大谷栄・榑林基弘・高杉晋吾・村上昭宏（1995）：富良野川・大正泥流の聞き取りと現地痕跡からの流下状況, 砂防学会発表会概要集, pp.
359-36215）芦田和男・山野邦明・神田昌幸（1986）：高濃度流れに関する研究(2), 京都
大学防災研究所年報, Vol.29, B-2, pp.361-375
16）新井宗之・高橋保（1986）：泥流型土石流の流動機構, 土木学会論文集,
Vol.375, pp.69-77
17 ） Jim S. O'Brien and Pierre Y, Julien(1988):Laboratory Analysis Of
Mudflow Properties, J. Hydraul. Eng. Vol.114, pp.877-887

2818 ） Jon J.Major and Thomas C Pierson(1992): Debris Flow Rheology:
Experimental Analysis of Fine-Grained Slurries, Water Resour. Res.,
Vol.28,No.3, pp.841-857
19）江頭進治・芦田和男・田野中新・佐藤隆宏（1993）：微細砂を高濃度に含む
流れの特性, 水工学論文集, Vol.37, pp.517-522
20）高橋 保・小林幸一郎（1993）：粘性土石流の流動機構に関する研究, 京都大学防災研年報, Vol.36,B-2, pp.433-449
21) Mainali and Rajaratnam(1994):Experimental Study Of Debris Flows,
Journal of Hydraulic Engineering, Vol. 120, No.1, pp.104-123
22）Philippe Coussot and Jean-Michel Piau(1995): The effect of an addition offorce-free particles on the rheological properties of fine suspensions, Can.
Geotech. J., Vol.32, pp.263-270
23）新井宗之・高橋保（1996）：高濃度泥流の変動流速測定, 水工学論文集, Vol.40,
pp.1033-1038
24）高橋保・里深好文・千代啓三（1996）：土石流の慣性領域での流動則, 京都大学防災研究所年報, Vol.39, B-2, pp.333-346

29土木研究所資料
TECHNICAL NOTE of PWRI
No.4240 September 2012
編集・発行 ©独立行政法人土木研究所
本資料の転載・複写の問い合わせは
独立行政法人土木研究所 企画部 業務課〒305－8516 茨城県つくば市南原1－6 電話029－879－6754