介護予防教室参加者の継続年数別運動機能の推移-女性高齢者を中心とした運動機能の推移-

出口大智，中野隆一
要旨
介護予防教室に参加した女性高齢者を対象に，継続年数により運動機能がどのように推移したかを後方視的に検討し，介護予防教室を継続することの効果を考察した．参加者の状況は，継続年数3 年と 6 年の方が多かった．また，継続年数が短いと後期高齢の参加が多く，逆に継続年数が長いと前期高齢者が多かった．
分散分析の結果から握力，開眼片脚立位，TUG に有意差がみられず，継続年数 6 年と 7 年の椅子起立時間で有意差がみられ，継続年数が長くても体力は維持・向上するものと考えられた．
運動開始時の年齢について，前期高齢での開始において体力は良い数値で維持できていたが，後期高齢より開始した人の体力値は減少傾向にあった．このことから，65 歳以前から運動教室に参加し，運動を継続的に行える環境を整えることで高齢になっても，運動機能の維持向上が期待できるものと考えられる．

I．はじめに割合を男性 58%，女性 50%2）とする目標を立てている．

わが国の高齢化率は 1950 年に 4.9%であった

また，平成 27 年度の介護保険法の改正におのに対して，2017 年では 27.7%と急速に高齢化

いて，介護予防・日常生活支援総合事業を創設が進み，2050 年には 38.8%まで増加すると予測した．介護予防事業は，平成 18 年度に一次予防されている．また，65 歳以上の要支援・要介護者及び二次予防として始まり，運動中心の集いの数は 2003 年に 370 万人であったのに対して，場の創出が強調されるようになった．その他にも，2015 年には 600 万人を超えて，2040 年には 900

高齢者の趣味活動，ボランティア活動，就労など万人

1）にまで増加し続ける見込みである．このように，わが国は今後とも急速に高齢化が進むことを支援し，健康な高齢者を増加させる取り組み 3）を推進している．

で，要支援・要介護者数の増大，医療の提供不健康な高齢者の運動実施状況については，足，社会保障費の増大，介護負担の増大などさ

内田ら 4）が行った健康成人の運動習慣に関するまざまな問題が生じることが指摘されている．

実態調査の結果から，60 歳以上で運動習慣のそのため，健康な高齢者の創出を促すため，ある方が多かったこと，運動するための条件とし健康日本 21 において国は，積極的な外出を行うて，身近に施設や場所があること，一緒に運動高齢者の割合を男性・女性とも 70%，80 歳以上する仲間がいること，お金がかからないことなど

では 56%として，また地域活動へ参加する者のが挙げられた．また，萩原 5）が行った介護予防教－30ー室に参加する高齢者の運動習慣及び社会活動

III．結果に関連する要因の検討では，教室参加者は外出頻度，社会活動の参加，人との関わりの頻度

1.

分析対象者の基本情報が多く，教室参加継続年数 5 年以上で社会活動（１） 介護予防教室の参加状況
表 1 より参加者の継続年数は 3 年から 7 年にや運動習慣に繋がる傾向にあることが挙げられた．

分けられ，継続年数 6 年が 29 名と最も多く，次このように高齢者の健康維持について，介護予いで 3 年が 20 名であった．参加者全体の平均

防教室などの運動教室の継続的参加により，運年齢は 74.8 歳で，継続年数別では，継続年数が動習慣及び社会活動につながることが示唆され長くなるにつれて，若くなる傾向にあった．

たものの，高齢者の運動機能について，教室継続年数によりどのように変化しているのかを検討（２） 教室開始から終了までの年齢区分
表 2 に開始時と終了時の年齢区分を示す．

するには至っていない．
それらのことを踏まえ，今回，介護予防教室の年齢区分は前期高齢者から開始し前期高齢者参加者を対象に，参加継続年数による高齢者ので終了した者，前期高齢者から開始し，後期高運動機能の推移を後方視的に検討し，その効果齢者で終了した者，後期高齢者から開始した者について考察する．の 3 区分とした（以下，前期のみ，前期-後期，後期のみと表記する）．

II．方法と対象

前期高齢者から開始した方が継続年数 6 年では 16 名，7 年では 15 名，後期から開始した方は継続年数 3 年で 15 名と最も多かった．

（１） 研究方法
平成 22 年から平成 28 年までの 7 年間長崎市の介護予防教室に参加した 65 歳以上の高齢者

2.

210 名のうち 3 年継続した 115 名を対象に参加

継続年数別体力測定項目の経時的な変化（図 1）

状況の調査と体力測定を行った．

運動機能の推移は，左右握力とも，継続年数

調査内容は，年齢，性別，教室の参加継続年毎のばらつきが少なく，どの継続年数でも維持し数とし，体力測定の項目は，握力，開眼片脚立ていた．開眼片脚立位では，継続年数毎のばら位，椅子起立時間，Time Up and Go Test とした．

つきはあるが，それぞれの継続年数で維持していた．椅子起立時間では，継続年数に関わらず，向上している傾向にあった．Time Up and Go Test

（２） 分析方法
運動機能の経時的な変化を継続年数別に分析する目的で，Excel 統計を用い，一元配置分はばらつきが少なく，それぞれの継続年数で維持していた．

散分析にて検討し，有意差が出たものに対してTukey 法による多重比較を行った．

3.

なお，分析対象は，男性が 21 名と少なかったため，女性 94 名とした．

統計結果（図 2）
左右握力，開眼片脚立位，Time Up and Go

Test においては各継続年数とも有意差は認められなかった．しかし，椅子起立時間においては－31ー継続年数 6 年と継続年数 7 年に有意差がみられ値は低いものの，各年齢区分で約 2～7 ㎏の範た．その後の多重比較では継続年数 6 年におい囲で推移していた．開眼片脚立位でも後期のみては 1 年目と 4 年目，継続年数 7 年においては低い数値で推移しており，継続するにつれて減

1 年目と 4 年目，1 年目と 5 年目において有意差少する傾向にあった．椅子起立時間では，年齢がみられた．

区分による違いは認められず，各年齢区分とも 5秒から 6 秒台で推移し，6 年間維持していた．

4.

開始時と終了時の年齢区分別運動機能のTUG でも 5 秒から 6 秒台で各年齢区分とも推移推移（図 3）

しているが，後期のみについて，継続するにつれ人数分布が最も多かった継続年数 6 年を対象て遅くなる傾向にあった．なお，全ての体力測定に表 2 に基づく 3 つの年齢区分で運動機能の推項目において統計的有意差はみられなかった．

移を検討した．その結果，握力は後期のみの数

表 1 女性参加者の内訳
継続年数

3年

4年

5年

6年7年

計

参加人数

20 名

10 名

17 名

29 名

18 名

94 名

平均年齢

76.9

75.5

76.4

73.8

72.1

74.8±4.6

表 2 開始時と終了時の年齢の状況
継続年数

3年

4年

5年

6年

7年

計

前期-前期

2名

1名

4名

4名

-11 名

前期-後期

3名

5名3名

12 名

15 名

38 名

後期-後期

15 名

4名

10 名

13 名

3名

45 名

－32ー左握力

右握力
40

40

30(kg)

(kg)

30
20

20
10

10
３年
６年

0
1

2

４年
７年
3

4

5

3年
6年

５年
0
6

1

72(年目)

4年
7年
3

4

5年
5

67(年目)

椅子起立時間開眼片脚立位
8

60

7

50

65(秒)

(秒）

40
30

4
3

20

2
10

3年
6年

0
1

2

4年
7年
3

4

5年

3年
6年

1
0

5

6

7

1

2(年目)
Time Up and Go Test
8
76(秒)

5
4
3
2
3年
6年

10
1

2

4年
7年
3

5年

4
5(年目)

6

7

図 1 継続年数別運動機能の推移

－33ー

4年7年
34(年目)

5年
567※

8（秒）

642

※

6年

0123

7年

4（年目）

567

図 2 椅子起立時間における多重比較の結果

左握力
403030(kg)

(kg)

右握力
40

20
前期のみ
後期のみ

10

前期－後期

20
前期のみ
後期のみ

100

0
1

234(年目）

516(秒）

(秒）

60
50
40
30
20
100

前期のみ
後期のみ
12

前期－後期

342

34(年目）

568
7
6
54
32
10

前期のみ
後期のみ
1(年目）

234
前期のみ
後期のみ

前期－後期

01234(年目）

4(年目）

626

前期－後期

TUG

85椅子起立時間

開眼片脚立位(秒）

前期－後期56

図 3 開始時と終了時の年齢区分別運動機能の推移－34ー56

IV．考察齢者では筋力に関しては 65 歳以上での低下の割合は小さいが，65 歳までにかなりの水準まで

本研究は，介護予防教室の参加者を対象に，低下が進行していると報告している．今回の研究継続年数によって，高齢者の運動機能がどのよでは，開始時期の年齢が前期高齢で体力値はうに推移したかを後方視的に検討した．

良好に維持できていたが，後期高齢から開始し今回，男性の教室参加者が少なく，女性のみた人の体力値は減少傾向にあった．このことから，の検討となったが，継続年数では 3 年及び 6 年

65 歳以前から運動教室に参加し，運動を継続的が多かった．また，継続年数が長くなるにつれて，に行える環境を整えることで高齢になっても，運平均年齢は低くなる傾向にあった．さらに，継続動機能の維持・向上が期待できるものと考えられ年数が短いと後期高齢者の参加が多く，逆に継る．
60 歳未満の運動実施に際しては，内田らの調続年数が長いと前期高齢者が多かった．
運動機能の継続的介入効果について，短期
6）

査結果では，運動実施の割合は低く，運動を行的な効果で，滝本ら は運動教室 3 ヶ月間継続

う時間や施設がなく，費用がかかることが課題との介入効果を報告し，衣笠ら 7），里美 8）らは 6 ヶして挙げられており，運動を行う環境づくりにお月間での介入効果を報告している．一方，長期

いては，一層の配慮が必要であるものと考えられ的な効果について，山本ら 9）は運動教室 1 年 6

る．

ヶ月間継続の介入効果を報告し，西嶋ら

10）は 2年間の介入効果を報告している．しかし，介入効V．本研究の限界果をみた研究では短期的な介入期間が多く，5年を超える長期的な経過を追った研究は見当た

対象者に男性が少なかったため，データの分らなかった．

析に至らなかった．また，健康な高齢者が多く，今回の研究では，7 年間の運動機能の推移を虚弱な高齢者を含めた運動による効果判定には検討することができ，分散分析の結果，握力，開至らなかった点が挙げられ，今後，検討していき眼片脚立位，TUG に有意差がみられず，継続年たい．

数 6 年，7 年の椅子起立時間で有意差がみられた．このことより，体力は継続年数が長くても維持・向上するものと考えられた．
また，女性は，閉経に伴い動脈硬化，骨密度低下などさまざまな問題が生じることが知られている．根本ら 11）は，男性に比べ，女性では 50 歳以降で骨密度の低下が加速すると述べ，それは動脈壁硬化と骨格筋量の関連があると報告している．つまり，男性に比べ，女性は加齢変化に伴い，身体機能が低下しやすい傾向にあると考えられる．
さらに，中ら 12）は運動教室に参加する女性高－35ー参考文献
1） 内閣府ホームページ 平成 30 年度版高齢社会白書．
https：//www8．cao．go．jp/kourei/whitepaper/index-w．html（2019 年 12 月 24 日引用）
2） 厚生労働省 健康日本 21 目標値一覧．
https：//www．mhlw．go．jp/www1/topics/kenko21_11/t2a．html（2019 年 12 月 24 日引用）
3） 厚生労働省 総合事業（介護予防・日常生活総合事業）
https：//www．mhlw．go．jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000192992．html（2019 年 12 月 25 日引用）
4） 内田遼太，佐藤恵理：長崎県における健康成人の運動習慣に関する実態調査 平成 27 年度長崎県民のスポーツ実態に関するアンケート調査 長崎大学医学部保健学科理学療法学専攻卒業論文．2018；13：8-15
5） 萩原駿一：介護予防教室に参加する高齢者の運動習慣及び社会活動に関連する要因の検討 介
護予防教室に参加する高齢者の運動習慣と社会活動に関するアンケート調査 長崎大学医学部
保健学科理学療法学専攻卒業論文．2019；14：44-49
6） 滝本幸治，宮本謙三，他：地域に根ざした高齢者運動教室の効果検証-総合体力評価と効果要因の検討を踏まえて-．理学療法科学．2009；24：281-285
7） 衣笠隆，芳賀脩光，他：低体力高齢者の体力，生活機能，健康度に及ぼす運動介入の影響（無作為化比較試験による場合）．日本運動生理学雑誌．2005；12：63-73
8） 里美和子，今野佳代子，他：筋力トレーニングを主とした高齢者運動教室の効果について．
総合健診．2005；32：225-229
9） 山本美江子，進俊夫，他：地域高齢者に対する運動プログラムの効果．
産業医科大学雑誌．2005；27：339-348
10） 西嶋尚彦，大塚慶輔，他：地域在住高齢者の運動教室における筋力と歩行能力発達の因果関係． 体力科学．2003；52：203-212
11）根本友紀，佐藤友則，他：女性における体組成，骨密度，動脈壁硬化の加齢変化の特徴．
日本職業・災害医学会会誌．2014；62：111-116
12） 中比呂志，出村慎一，他：高齢者における体格・体力の加齢に伴う変化及びその性差．
体育学研究．1997；42：84-9（指導教員：井口 茂）－36ー