令和２年度「学校評価アンケート」結果の概要と改善策
秋田県立仁賀保高等学校
１ 学校評価アンケートの実施
今年度は、従来の紙媒体による方法とオンラインによる方法のいずれかの選択でアンケートを実施
調査月
１２月
回収率
保護者： ８３．４％（１６１／１９３名） 生徒：９６．９％（１８７／１９３名）
職 員：１００．０％（ ２９／ ２９名）
２ 結果の概要と改善策（１）生徒アンケート（ＡＢＣＤの４段階評価）①良い評価（ＡとＢの合計値）が７５％以上の項目 （％№１
他校にはない特色がある（７９．８№７
検定や資格取得チャレンジ環境（８２．２№８
先生方の生徒理解と親身さ（８５．９№９
問題発生時の適切な対応（８１．８№１０ 学校は安心できる場（７８．１№１１ 生命の大切さ、健康などへ指導（８４．３№１２ 基本的生活習慣の指導（９０．１№１３ ルールやマナーの指導（９０．９№１４ 将来の進路や就職などの指導（８９．７№１５ 職業に関する体験学習（９１．７№１９ 地域との交流（７９．８②課題となる項目（ＣとＤの合計値）が３０％以上の項目№２
施設や設備の充実（７５．２№３
清掃の行き届き（６６．１№４
落ち着いた授業環境（３１．０№１６ 生徒会・学校行事の充実（１９．４№１７ 部活動の充実（４７．９③留意する項目№５
授業がわかりやすく充実
ＡＢ（７５．７
ＣＤ（２４．０№２０ 本校に入学して良かったＡ（３６．４Ｂ（３７．６
ＣＤ（２６．１Ｒ元 → Ｒ２伸び率）→ ８０．２＋０．４）→ ８１．３－０．９）→ ７７．０－８．９）→ ７８．１－３．７）→ ７５．４－２．７）→ ８８．２＋３．９）→ ９２．５＋２．４）→ ９２．０＋１．１）→ ８８．２－１．５）→ ８８．２－３．５）→ ８８．３＋８．５）（％Ｒ元 → Ｒ２伸び率）→ ７０．６－４．６）→ ６６．３＋０．２）→ ３３．２＋２．２）→ ３１．０＋１１．６）→ ４４．９－３．０）
→→→→→

７１．６
２８．３
２５．７
４８．１
２６．２－４．１）＋４．３）－１０．７）＋１０．５）＋０．１）（２）保護者アンケート（ＡＢＣＤの４段階評価にＥの「わからない」がある）①良い評価（ＡとＢの合計値）が７５％以上の項目 （％Ｒ元 → Ｒ２伸び率）№２
地域の要望に応えた特色ある教育（７９．０ → ８６．３＋７．３）№４
長所と短所を把握し、良い方向へ指導（６８．５ → ７８．８＋１０．３）№６
ＨＰや一斉メールで情報公開（６６．４ → ９０．７＋２４．３）№７
地域の祭り、イベントへの参加（８６．１ → ９３．２＋７．１）№１０ 生徒の能力や努力への評価の適切さ（７７．８ → ７７．６－０．２）№１１ ルール、マナーへの指導の適切さ（８２．３ → ８３．３＋１．０）№１２ 基本的生活習慣の指導の適切さ（７３．６ → ８１．４＋７．８）№１４ 進路に関する体験活動の充実（７９．０ → ７５．１－３．９）

②課題となる項目（ＣとＤの合計値）が３０％以上の項目 （％№５ＰＴＡへの参加（６０．１№１６ 生徒会活動や部活動の充実（５０．８③留意したい項目№１５ 学校行事の充実
ＡＢ （７６．１№１８ 本校に入学させてよかったかＡＢ （８１．９ＣＤ （１２．２
わからない （ ６．３Ｒ元 → Ｒ２伸び率）→ ５４．７－５．４）→ ３４．７－１６．１）
→→→→

６５．２
６２．１
２１．１
１６．８

－１０．９）－１９．８）＋８．９）＋１０．５）【生徒・保護者アンケートから、課題となる項目、留意する項目の改善策について】
調査対象
項目番号
改善策
生徒
№２
冷房が設置された３年生の評価が良くなったわけではない（６６．７→７０．
２）ことを考えると、施設や設備についてどういったところに要望があるのか、生徒会などを通じて調査し、対応に努める。
生徒№３
職員のアンケート結果では、清掃指導については９割が良い評価であるため、この結果は何を意味するのか検討しつつ、日々の清掃指導をしっかり行っていく。
生徒№４
授業は生徒指導の重要な場面であることを再確認し、実践していく。教師側も５「ベル即授業」を心がけ、授業開始時刻、終了時刻しっかり守る。その他の理由としては、例えば№５「授業がわかりやすく充実
ＣＤ２８．３％」にあるよ
うに教師側の組織的継続的な授業改善が必要である。「本時の目標」や「本時の流れ」の提示を徹底し、ユニバーサルデザインな授業手法を適切に活用する。また、ＩＣＴの活用も進めていく。
生徒№１６
コロナ禍の影響が考えられる。コロナ状況が継続するようであれば、どのように生徒会・学校行事を実施するか検討を続ける。その際には、安全・安心を最優先としながらも生徒達の考えやチャレンジに対して支援し、コロナ禍を新たな行
保護者№１６
事のあり方を作り出す好機ととらえ、生徒達の経験値を高めることを重視する本校教育の実践の場とする。なお、保護者アンケートの結果については、コロナ禍の影響で例年に比べて課外活動や学校行事が少ない年度であったことを考慮すると、数値は改善を示しているとも言えるが、ＨＰで部活動の活躍が見えやすくなったこともあると考えられる。
生徒№１７
生徒の結果は、平成３０年度（ＣＤ５１．０％）から比べると徐々に良くなってはいる。しかし、生徒数が減少していく中で部活動の魅力は重要なことである
保護者№１５から、ＣＤ評価４５％は看過できない数値である。部活動については生徒の要望
１６やニーズを調査して改善につなげる。また、生徒等の意見や活動がよりいっそう学校生活に反映されるよう生徒会の活動を支援していく。
生徒№２０
ＡＢ評価でまるめてしまうと見えなくなるが、良い評価の中でも変化がある。
生徒アンケートであれば、Ａ評価減少分がＢ評価上昇分になっているように見える。また、保護者アンケートでは、ＡＢ減少分が、ＣＤ評価、わからないに分散
保護者№１８
して現れている。質問自体が抽象的なので具体策をすぐに出すのは難しいが、個々の項目の改善と向上に努めつつ、継続的に理由を考えていく。また、アンケー
トの質問項目を工夫し、ＣＤ評価やわからないを選択した場合には、どこを改善したら良いのかを追加で問うなどして、課題の具体化を図る。
保護者№５
コロナ禍の影響で例年に比べてＰＴＡ参加の機会は少ない年度であった。日頃より情報発信を心がけて学校の動きに対する関心をもってもらうように努める。
また、ＰＴＡの要望等が学校改善につながることなどを示していく。

（３）教職員アンケート（ＡＢＣＤの４段階評価）①良い評価（ＡとＢの合計値）が９０％以上の項目 （％№１
教育目標に沿った学校・学級運営 （９２．５№２
学校運営に教職員の意見反映（８１．５№９
適切な観点別評価（８１．５№１０ 授業で生徒の自主性引き出し（９６．３№１６ 問題行動への組織的対応（８８．９№１８ いじめへの対策（８８．９№１９ 進路実現の指導や援助（９６．３№２６ 清掃指導（８８．９№２７ 健康管理指導（９６．３№２８ 教育相談体制（９２．６№３０ 防災計画、体制（９６．３№３２ 学校の様子の保護者への説明（９６．３№３３ ＨＰなどによる情報提供（９２．６②課題となる項目（ＣとＤの合計値）が２０％以上の項目№３
分掌や学年間の連携（１８．５№４
職員会議が有効に機能（１８．５№５
共通理解のもと編成された教育課程（３３．３№６
実態に即した教育課程編成（２５．９№８
定期的な教科内での情報交換（２２．２№１１ フリー授業参観等の効果（３３．４№１４ 資格取得等への指導（１１．１№１７ 校則の生徒や保護者への伝わり（３３．３№２０ 進路指導での学年、分掌連携（ ３．７№２１ 朝学習での学び直し効果（２２．２№２３ 生徒会の主体性（１８．５№２４ 部活動の活性化（４４．４№２５ ボランティア活動（３３．３№２９ 施設設備の管理、整備（ ７．４№３１ 施設設備の効率的利用（１０．３Ｒ元 → Ｒ２伸び率）→ １００＋７．５）→ ９６．７＋１５．２）→ ９３．３＋１１．８）→ ９３．３－３．０）→ ９６．７＋７．８）→ １００＋１１．１）→ ９３．３－３．０）→ ９０．０＋１．１）→ ９０．０－６．３）→ ９０．０－２．６）→ ９０．０－６．３）→ １００＋３．７）→ １００＋７．４）（％Ｒ元 → Ｒ２伸び率）→ ２６．７＋８．２）→ ２０．０＋１．５）→ ３３．３＋－０）→ ３０．０＋４．１）→ ２０．９－１．３）→ ４３．３＋９．９）→ ２３．３＋１２．２）→ ２３．３－１０．０）→ ２６．７＋２３．０）→ ２０．０－２．２）→ ２０．０＋１．５）→ ５０．０＋５．６）→ ４３．３＋１０．０）→ ３３．３＋２５．９）→ ２０．０＋９．７）【教職員アンケートから、課題となる項目の改善策について】
アンケート結果を基にして、教職員に全体協議題を募集した。募集結果から以下のように協議題を提案し、各分掌で討議、その後、２月１２日に学校評価会議を開催し、改善策について話し合った。学校評
価会議については、何らかの結論を出すのではなく意見交換を中心とし、分掌や学年、教科等で今後の改善案に反映させていくことをねらいとした。
１ 全体協議事項
本校は情報メディア科など県内唯一の学科があり、また、にかほ市や地域と連携しながら教育活動を行うなど特色ある教育活動を行っている。その一方で、本校を希望する中学生の減少が続くという状況が続いている。そのため、今年度は「増やすプロジェクト」も立ち上げられた。そこでアンケート等の結果も活用しながら、柔軟な発想で本校入学生の増加をはかり、ひいては本校をさらに活性化させたい。そのため、以下のことについて協議題として提案したい。

（１）部活動について保護者、生徒、教職員全てにおいて低い評価となった。生徒の高校生活を充実させる本校の部活動のありかたをどうするか。
本校に設置されている部活動が必ずしも生徒ニーズにあっていないのではないのか。それが本校受検生の低下につながっている可能性もある。このことについて特別活動部が在校生を対象に、どんな部活動があることを望むか調査を行っているところである。
生徒数の減少から大人数を必要とする競技は単独チームを編成できない状況にもなっている。少人数で参加できる競技も検討すべきである。
また、多様なニーズに対応する場合、教員の負担の増大も懸念される。そのため学校に多くの部活動を設置するのではなく、指導は地域のスポーツクラブや教室に任せ、大会引率は職員が行うことも考えられる。
（２）教育課程編成について
令和４年度から新学習指導要領が実施される。その趣旨を十分に活かしつつ、本校の特色や実態に即した教育課程を編成するにはどのようなことに留意すべきか。
大学進学を希望する場合、現在の教育課程は、センター試験（共通テスト）を受験して大学進学することを前提としたものになっているが、これは本校生徒の大学進学の実態に即してはいない。進学コース、教養コースと大きく二分した教育課程で対応するより、選択教科、科目をアラカルト方式で選択できるようにするのがよい。進学希望者といっても大学進学希望者、専門学校進学希望者と様々である。本校は地域との連携や協働活動など経験を教育活動で重視しようとしている。大学進学の方法もそれを踏まえたものであるべ
きだ。
（３）分掌と学年の連携について分掌と学年とが連携を取り合って活動を行う際にどのような改善すべき点があるかを明らかにし、各分掌において次年度に活かしたい。
各学年において、例年行われるような事々についてはマニュアルのようなものがあればよいという意見がある一方で、わからなければまわりに聞けば良いので特に困ることはなかったという意見もあった。各分掌からは、それほど学年との連携に課題があったという意見は出なかった。進学指導が学年中心になっているので、その経験がうまく継承されていない可能性はある。キャリア教育部に進学チーフをおき、キャリア教育部が学年部との連携性を深める必要はありそうだ。