一般社団法人日本顎関節学会
初期治療ガイドライン作成委員会編

顎関節症患者のための初期治療診療ガイドライン２
開口障害を主訴とする顎関節症患者に対する
自己開口訓練について
一般歯科医師編

初版

2011 年 7 月

初期治療ガイドライン作成委員会

委員長：木野孔司

1一般社団法人日本顎関節学会 診療ガイドライン２

開口障害を主訴とする顎関節症患者に対する
自己開口訓練について

１

一般開業医の先生のためのクイックリファレンス
診療ガイドラインの使い方
Step１「本診療ガイドラインを使用する際の注意事項」をお読みください。

！ 5 ページ目に詳細記載
Step２

自分の施設での患者層と、本診療ガイドラインの「選択基準」に違いがないか確認してください。

顎関節症患者であること

開口障害を主訴としている

症状が中等度であること（ ＩＩＩ型ｂに準ずること ）精神・心理的要因に起因していないこと！ 4 ページ目に詳細記載
Step３

治療方法は、患者本人が徒手的に行う開口訓練ですか。

開口訓練は、患者自身の指を用いて著しい強制でないストレッチ
的な開口を数回行うことを１セットとし，これを 1 日数セット行
うもの、とする。また、開口訓練によって、日常生活上で顎関節部の疼痛が増大する場合は中止するものとする。また、鎮痛剤を併用することを可とする。
Step４

2 週間目で症状が改善傾向を示していますか。

不変・悪化の場合は、専門病院へ紹介してください。

！ 5 ページ目に詳細記載

日本顎関節学会

2検索２

クリニカルクエスチョンと推奨★

開口障害を主訴とする顎関節症患者において、患者本人が徒手的に行う開口訓練は、有効か？

開口障害を主訴とする関節円板転位に起因すると考えられる
顎関節症患者（III 型 b タイプ）において、関節円板の位置など病態の説明を十分に行ったうえで、患者本人が徒手的に行う開口訓練（鎮痛剤の併用は可）を行うことを提案する。
（GRADE 2B：弱い推奨 / “中”の質のエビデンス）。
論文検索：2011 年 3 月 31 日まで注意して欲しい内容：（１）開口訓練について：一日数回、患者が本人の指を用いて著しい強制でないスト
レッチ的な開口を行うものとする。また、開口訓練によって、日常生活上で顎関節部の疼痛が増大する場合は中止するものとするが、開口訓練時に若干の疼痛が生じることを事前に説明することとする。
（２）病悩期間について：初診数日前に生じた急性開口障害などで疼痛が大きい場合は専門医に紹介，または２週間ほど治療開始を遅らせるなどの慎重な対応が必要である。
（３）病態説明について：図を使って十分に説明すること。
（４）コンプライアンスについて：訓練の意義や、リハビリテーションの一環としての重要性を説明して、患者の開口訓練に対するモチベーションを高める必要が指摘された。
（５）鎮痛剤について：今回のエビデンスは、あくまでも鎮痛剤の服用を伴う開口訓練であったが、鎮痛剤の併用は必須としないこととした。

不利益
利益

3

３

どのような、患者さんに使えるの？
顎関節症患者であること
顎関節症の診断基準（日本顎関節学会 1998 年）--------------------------------------------------------------------------------

顎関節や咀嚼筋等の疼痛、関節（雑）音、開口障害ないし顎運動異常を主要症候とし、類似の症候を呈する疾患を除外したもの。
開口障害を主訴としている III 型ｂタイプである



III 型ｂタイプは、主症状に著しい筋痛がない開口障害であり、患者が顎関節部に引っ掛かり感を有するなど、いわゆる関節円板転位が想定される場合とする。

参考：開口障害や顎関節痛などの顎関節症状を伴う非復位性関節円板前方転位であり、以下の経過・症状を訴える場合が多い。
１．主症状に著しい筋痛がない開口障害。
２．患者が既往にクリックを有し、現在はそのクリックが消失している。
３．患者は顎関節部に引っ掛かり感を有する。
４．患者がリラックスした状態で、術者による下顎前方牽引で
患側下顎頭の前方移動時に抵抗を感じ、移動距離が尐ない。
５．術者による下顎前方牽引で患者は患側に疼痛を訴える。
６．開口路が患側に偏位する。

！ 鑑別診断が困難な場合
尐なくとも、以下の症状でないこと（１）開口障害 25mm 未満（２）顎関節部や咀嚼筋部の腫脹を認める（３）神経脱落症状を認める（４）発熱を伴う（５）他関節に症状を伴う（６）安静時痛を伴う症状が中等度であること痛くない範囲で、口を大きくだいたい、1 本の指は開けたときに、自分の指が何入ります。

本入りますか？

4

４！ 本診療ガイドラインを使用する際の注意事項
１．顎関節症治療を継続的に行っている一般医のための診療ガイドラインです。よって、使用の決定に役立つ手順は、医療者向けに書かれています。
２．顎関節症の定義は、日本顎関節学会の症型分類の「その他」のものは除外しています。
３．他疾患が尐しでも疑われるなど病態が不明の場合は、専門医に紹介するべきです。
４．治療開始後 2 週間で悪化の場合は、治療開始後数か月の経過観察で改善のエビデンスがあっても、中止して専門医に紹介してください（ただし、2 週間は委員会のコンセンサスです）。
５．詳細な症例選択を行わず、治療技術も最高レベルと言えない場合であっても、正味の利益（利益が害に勝っている）があるかどうかを判断して推奨度を決定しました。
６．診療ガイドラインは担当医師の判断を束縛するものではありません。
７．現在エビデンスは限られており、診療ガイドラインはその性質上当然ですが、将来改訂されることが予定されています。
８．診療ガイドラインを診療報酬に組み込むことならびに医事紛争や医療裁判の資料として用いることは、その目的から逸脱しますので注意してください。

本 診療ガイドラインの使い方（詳細）！
1.

「本診療ガイドラインを使用する際の注意事項」を読んでください。

2.

自分の施設でのこれまでの患者層や、アウトカムとその評価方法をまとめてください。

3.

自分の施設での患者層と、本診療ガイドラインの「選択基準」に違いがないか確認してく
ださい。

4.

自分の施設でのアウトカムの評価方法と、本診療ガイドラインのアウトカムの評価方法が同じ指標であることを確認してください。

5.

もし、これまでに開口訓練による治療を行っているのであれば、自分の施設でのアウトカ
ムと、本診療ガイドラインのアウトカムが大きく異なっていないか確認してください。

6.

もし、これまでに開口訓練による治療を行っていないのであれば、自分の施設でのこれまでの治療法によるアウトカムと、本診療ガイドラインの未治療のアウトカムを比較検討してください。

7.

以上の確認後、本診療ガイドラインが自分の施設に有用で、使用するべきかどうかを検討
してください。

8.

もし、自分の施設で本診療ガイドラインを採用するのであれば、患者自身が自己の価値観や好みに沿う意志決定を行えるよう意志決定支援を行いながら、診断後に自己開口訓練を患者に提案してください。

9.

必ず治療開始 2 週間後に診察して、悪化の場合は早急に専門医（高次支援病院）へ紹介してください。

一般社団法人日本顎関節学会事務局〒170-0003 東京都豊島区駒込 1-43-9
財団法人口腔保健協会
TEL(03)3947-8891 FAX(03)3947-8341
事務局（gakkai9@kokuhoken.or.jp）

5

Copyright：一般社団法人日本顎関節学会

2011

目次
・一般社団法人日本顎関節学会「顎関節症初期治療のための診療ガイドライン」について
・一般社団法人日本顎関節学会における「顎関節症初期治療のための診療ガイドライン」の作成に際して・初期治療ガイドライン作成委員会編成
・資金ならびに協力組織
第 I 章 背景・特徴ならびに使用時の注意
1. 本診療ガイドライン作成の背景
2. 本診療ガイドラインを使用する場合の注意事項
第 II 章 作業手順
1．本診療ガイドライン特有の手順について
2. 全体的なエビデンスの質と推奨度
3．外部監査の実施と改訂の実施
第 III 章 本クリニカルクエスチョンの選択理由・選択基準（顎関節症・開口訓練の定義）
・
アウトカム
1．本クリニカルクエスチョンが選択された理由
2．顎関節症の定義および診断
3．主症状を踏まえた、本クリニカルクエスチョンの顎関節症の定義と診断
4．アウトカムについて
5．患者本人が徒手的に行う開口訓練の定義
6. 本クリニカルクエスチョンおける対照群について
7．本クリニカルクエスチョンの論文選択基準
8．検索式
第 IV 章 本クリニカルクエスチョンの論文選択の結果・除外論文・選択論文の評価・結果のまとめ・害・医療資源（コスト）
・患者の好みなどの資料について
1．論文選択の結果
2．選択論文の評価・結果のまとめ（III 型 b タイプ・非ステロイド系消炎鎮痛剤併用）
3．害について
4．医療資源（コスト）と作成時間について
5．好みなどについて
第 VI 章 本クリニカルクエスチョンおよび推奨文
1．CQ1：開口障害を主訴とする，筋痛に起因すると考えられる顎関節症患者（Ⅰ型）
に対する患者自身が徒手的に行う開口訓練は有効か
2. CQ2：開口障害を主訴とする，関節円板転位に起因すると考えられる顎関節症患者（Ⅲ型 b タイプ）に対する患者自身が徒手的に行う開口訓練は有効か
第 VII 章 最後に
1．今後必要な研究について
2．問題点
免責事項

クイックリファレンスのみ取り出して使用するため、ページ数が別となっています。

6

著作権
付録
A：除外論文一覧
B：自己開口訓練の実際
C：患者（医療消費者）用、クイックリファレンス
引用文献

7

一般社団法人日本顎関節学会「顎関節症初期治療のための診療ガイドライン」について
社団法人日本顎関節学会診療ガイドライン作成委員会
委員長 木野孔司
昨年 6 月に「咀嚼筋痛を主訴とする顎関節症患者に対するスタビライゼーションスプリ
ント治療について」が完成してから、このたびは約 1 年で「開口障害を主訴とする顎関節症患者に対する自己開口訓練について」と題するガイドラインが完成した。これによって、一般開業医の中で，最も多く選択されているスプリント療法と訓練療法に一定の標準化がなされたことになる。今回の文献調査で明らかになったことは、この CQ のような「自己開口訓練」を治療として取り入れているのは日本だけだということである。最終的に残った論文はいずれも日本で行われた RCT であり、同様な調査が他国で行われている形跡は見い
だし得なかった。論文吟味の手法は GRADE システムに則ったものであり、エビデンス評
価も信頼性が高いことから、今回の結果が日本から海外に紹介された暁には、「日本式」とも言うべき新たな治療法として認知されるだろう。
この間、相原守夫・他著「診療ガイドラインのための GRADE システム」が手引き書として発行され、また委員会委員自身も作業工程に慣れてきたということがあるにしろ、論文選択作業のご苦労は前回と変ることなく膨大なものであった。それにも関わらず迅速な調査作業を行っていただいたことに改めて敬意を表します。また、新たにご参加いただいた
委員を含めた委員各位、同じく推薦文作成にご参加いただいき、貴重なご意見を賜りまし
た医療消費者の方々には厚く御礼申し上げます。特にパネル会議でご指摘いただいた医療
消費者委員からの意見は、医療者委員では思いつかないものであり、今回もガイドライン
作成に医療消費者の参加が必須であることを確認いたしました。改めて御礼申し上げます。

8一般社団法人日本顎関節学会における「顎関節症初期治療のための診療ガイドライン」の作成に際して一般社団法人日本顎関節学会
理事長

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覚道健治

初期治療ガイドライン作成委員会（2010 年度）
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木野孔司（委員長）：東京医科歯科大学歯学部 顎関節治療部：大学病院・顎関節医
杉崎正志：東京慈恵会医科大学 歯科学教室：大学病院・口腔外科系
湯浅秀道：豊橋医療センター 歯科口腔外科：一般病院・口腔外科系
星 佳芳：北里大学医学部 衛生学公衆衛生学：大学病院・疫学・公衆衛生系
松香芳三：岡山大学大学院医歯薬学総合研究科 インプラント再生補綴学分野：大学病院・補綴科系
齋藤 高：東京慈恵会医科大学 歯科学教室：大学病院・口腔外科系
西山 暁：東京医科歯科大学歯学部 顎関節治療部：大学病院・顎関節医
窪木拓男：岡山大学大学院医歯薬学総合研究科 インプラント再生補綴学分野：大学病院・補綴科系
小林 馨：鶴見大学歯学部 歯科放射線講座：大学病院・歯科放射線科系
由良晋也：市立砺波総合病院 歯科口腔外科：一般病院・口腔外科系
佐野 司：東京歯科大学 歯科放射線科学講座：大学病院・歯科放射線科系
小川 匠：鶴見大学歯学部 クラウンブリッジ講座：大学病院・補綴科系
米津博文：帝京大学医学部附属病院 歯科口腔外科：大学病院・口腔外科系
依田哲也：埼玉医科大学医学部 口腔外科学：大学病院・口腔外科系
竹内久裕：徳島大学病院歯科 かみあわせ補綴科：大学病院・補綴科系
田中栄二：徳島大学大学院 ヘルスバイオサイエンス研究部：大学病院・歯科矯正学系○外部委員：
栗山真理子：特定非営利活動法人アレルギー児を支える全国ネットアラジーポット専務理事・日本患者会情報センター代表：一般・医療消費者"Literature Review"・"Grade Evidences profiles"作成グループ（2010 年度）
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湯浅秀道（グループ長）：豊橋医療センター 歯科口腔外科：一般病院・口腔外科系
松香芳三：岡山大学大学院医歯薬学総合研究科 インプラント再生補綴学分野：大学病院・補綴科系
西山 暁：東京医科歯科大学歯学部 顎関節治療部：大学病院・顎関節医
木野孔司：東京医科歯科大学歯学部 顎関節治療部：大学病院・顎関節医
杉崎正志：東京慈恵会医科大学 歯科学教室：大学病院・口腔外科系
松山哲朗：松山歯科医院：一般開業医・プライマリケアー医

推奨文"Recommendations"作成グループ（パネリスト）（20１１年度）
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杉崎正志：東京慈恵会医科大学 歯科学教室：大学病院・口腔外科系
小林 馨：鶴見大学歯学部 歯科放射線講座：大学病院・歯科放射線科系
星 佳芳：北里大学医学部 衛生学公衆衛生学：大学病院・疫学・公衆衛生系
秋元秀俊：秋編集事務所：一般・医療消費者（医療消費者）：顎関節症経験者：一般・医療消費者
小松原由紀：顎関節症経験者：一般・医療消費者
高橋利通：顎関節症経験者（顎関節ドットコム管理人）：一般・医療消費者
堀川晴久：堀川歯科医院：一般開業医・プライマリケアー医
坂本一郎：坂本歯科医院：一般開業医・プライマリケアー医（口腔外科系）
島田 敦：医療法人社団グリーンデンタルクリニック：一般開業医・プライマリケアー医（補綴科系）
渋谷智明：日立戸塚総合病院横浜診療所 歯科：一般開業医・プライマリケアー医（口腔外科系）
重田優子：鶴見大学歯学部 歯科補綴学第 2 講座：大学病院・補綴科系
小川 匠：鶴見大学歯学部 歯科補綴学第 2 講座：大学病院・補綴科系
西山 暁：東京医科歯科大学歯学部 顎関節治療部：大学病院・顎関節医
神山美穂：東京医科歯科大学歯学部 顎関節治療部：大学病院・顎関節医
成田紀之：日本大学松戸歯学部 顎咬合機能治療学：大学病院・ペインクリニック医
福山英治：東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科 咬合機能矯正学分野：大学病院・歯科矯正学系
内田貴之：日大松戸歯学部 診断学：大学病院・診断学
五十嵐千浪：鶴見大学歯学部 歯科放射線講座：大学病院・歯科放射線科系
小野芳明：東京医科歯科大学歯学部 小児歯科学講座：大学病院・小児歯科医

10

資金ならびに協力組織
本ガイドラインは以下の研究経費をもって作成された。
・社団法人日本顎関節学会診療ガイドライン作成委員会経費

11

第I章
1.

背景・特徴ならびに使用時の注意

本診療ガイドライン作成の背景

2010 年に、スプリント治療に対する診療ガイドラインを公開し３つのクリニカルクエス
チョン（CQ）の推奨を行ったものの、実際には一つの臨床の疑問を解決するものであった。
そこで、引き続き診療ガイドラインの作成を行うこととなった。今回の CQ は、表 I-1 の通りである。
表 I-1：本診療ガイドラインの CQ
CQ1：開口障害を主訴とする，筋痛に起因すると考えられる顎関節症患者（Ⅰ型）
に対する患者自身が徒手的に行う開口訓練は有効か
CQ2：開口障害を主訴とする，関節円板転位に起因すると考えられる顎関節症患者（Ⅲ型 b タイプ）に対する患者自身が徒手的に行う開口訓練は有効か

2.

本診療ガイドラインを使用する場合の注意事項
本診療ガイドライン使用時の注意事項を一覧とした（表 I-2）。

表 I-2：本診療ガイドライン使用時の注意事項
１．顎関節症治療を継続的に行っている一般医のための診療ガイドラインである。よって、使用の決定に役立つ手順は、医療者向けに書かれている。
２．顎関節症は、日本顎関節学会の症型分類の「その他」のものは除外している。
３．他疾患が尐しでも疑われるなど病態が不明の場合は、専門医に紹介するべきである。
４．治療開始後 2 週間で悪化の場合は、治療開始後数か月の経過観察で改善のエビデンスがあっても、中止して専門医に紹介すること（ただし、2 週間は委員会のコンセンサ
スである）。
５．詳細な症例選択を行わず、治療技術も最高レベルと言えない場合であっても、正味の利益（利益が害に勝っている）があるかどうかを判断して推奨度を決定した。
６．診療ガイドラインは担当医師の判断を束縛するものではない。
７．現在エビデンスは限られており、診療ガイドラインはその性質上当然であるが将来改訂されることが予定されている。
８．診療ガイドラインを診療報酬に組み込むことならびに医事紛争や医療裁判の資料として用いることは、その目的から逸脱する。

12

第 II 章

作業手順

1．本診療ガイドライン特有の手順について
作業手順の詳細は、コクランハンドブック V5[Cochrane Collaboration 2008]、ならびに相原らの「診療ガイドラインのための GRADE システム－治療介入－」[相原 2010]に従った。
しかし、顎関節症の特徴として、アウトカムの評価方法などが統一されていないことが問題となった。そのため、同じアウトカムであっても評価方法が異なり、メタ分析による結果の統合の不可能な場合があった。よって、本診療ガイドライン作成委員会では推奨度の決定に論文の結果を表として直接利用するか、エビデンスプロファイルに結果欄を追加して提示したi。
2．全体的なエビデンスの質と推奨度
推奨文作成は、全体的なエビデンスの質と推奨度を決定してから行われた。
「全体的なエビデンスの質」を、
「高 A」
・
「中 B」
・
「低 C」
・
「非常に低 D」の 4 段階としてアルファ
ベットで表示することとした。推奨度については、推奨度の強さとして「強 1」・「弱 2」があり、推奨度の方向として「推奨する」・「推奨しない」があるため、２×２の構造である。
表 II-１：推奨（強さと方向）と表現方法[相原 2010]ならびに、ガイドライン利用者（一般開業医）にとっての推奨の意味
GRADE システムで強 (1 strong)：利益が不利益を明確に上回るか、その逆の場合：
ほとんどの患者がその介入を受け入れられるようにすべきである。
GRADE システムで弱 (2 weak) ：利益と不利益が近接している場合：患者自身が自己の価値観や好みに沿う意志決定を行うための意志決
定支援が有用であろう。

3. 外部監査の実施と改訂の実施
外部評価委員会を設置し、監査を実施する予定である。
今後、改訂を予定している。基本的に、年度ごとに論文の再検索を実施し、ガイドライン作成委員会で協議する。その結果を公開したほうが良いと判断した場合は、日本顎関節学会のウェブサイトに掲載する。大きく推奨文を変更する必要があると委員会が判断した場合は、本診療ガイドラインの使用の一時中止をウェブサイトで勧告し全面改訂を実施する。

i

診療ガイドラインの本文に、個々の論文の結果の値が記載されることは尐ないが、コクランレビューそのものに記載されていることはあり、その記載方法に従った[Simpson 2010]。

13

第 III 章 本クリニカルクエスチョンの選択理由・選択基準（顎関節症・開口訓練の定義）
・
アウトカム
1．本クリニカルクエスチョンが選択された理由
CQ ならびにペイシェントクエスチョン（PQ）を調査した結果、スプリント治療に次いで多い要望が理学療法であったためである[杉崎 2008] [木野 2008]。しかし、理学療法には、
表 III-1 のように多くの概念が含まれているのが現状である。そこで、本委員会で議論を重ねた結果、理学療法士による顎関節症に対する理学療法が保険診療として認められてな
い本邦において、最も国民ならびに一般歯科医が知りたいのは、簡便に安価で行える患者
本人が徒手的に行う開口訓練であるとの結論より、本 CQ が決定された。
表 III-1： 理学療法の分類・種類の一覧（順不同）
狭義の理学療法
運動療法
行動医学療法（認知行動療法）
単独療法
併用療法
同時に行う併用療法
続けて行う併用療法
術者による
患者による
術者・患者による
毎日
起床時・入浴時
一日 1 回・2 回・3 回・4 回
1 セット何回器具使用せず（徒手的）器具使用
自動受動運動器具
徒手的受動運動器具
器具一部使用マニピュレーション
強制的開口
マッサージ的開口
ストレッチ的開口
等尺性エクササイズ
等張性エクササイズ
アイソメトリック
カイロプティックス
リンパマッサージ筋肉または下顎のリラックス

14開口・側方など顎のみ
咀嚼筋のトレーニングを含む
開口など運動療法によるトレーニング
ア・オ・イなどの口唇トレーニング
強制的に顎関節に負担をかけて、関節強化
肩・腕も（姿勢療法）
腰・足も（アキレス腱を伸ばす方法がインターネットで検索された）
呼吸療法
円板整位を目指す
円板整位を目指さない
開口路を考えた開口
開口路を考えずに行う、一般的な開口
咬合時の位置を変化させる
スプリントを併用
冷罨法
スプレーなど冷却材
冷却後開口訓練
低周波マッサージなど（Ultrasound・Microwave）
レーザー
マイオモニター
経皮的電気神経刺激法（TENS）
顎関節部局所麻酔
顎関節部局所麻酔後パンピング
咀嚼筋のトリガーポイントへの麻酔
針治療
バイオフィードバックを用いない
バイオフィードバックを用いる
筋電図によるバイオフィードバック
電気刺激によるバイオフィードバック
スプリントによるバイオフィードバック＊本表は、インターネットなどで検索された民間療法も含んでおり、分類が明確にされたものではない。
2．顎関節症の定義および診断
日本では日本顎関節学会が顎関節症の疾患概念を定義しており[日本顎関節学会 1996・
1998]、また下位分類として 5 つの症型を定めている[日本顎関節学会 2001]。
さらに、鑑別診断については、「日本顎関節学会の症型分類では、表 III-2 のように分類している[日本顎関節学会 2001]。本診療ガイドラインでは、表 III-3 の鑑別診断で注意す15

べき臨床症状に留意して鑑別診断を行うものとする。
表 III-2:顎関節症の症型分類(日本顎関節学会 2001 年改定版)［日本顎関節学会 2001]
顎関節症Ⅰ型：咀嚼筋障害（咀嚼筋障害を主徴候としたもの）
顎関節症Ⅱ型：関節包・靭帯障害（円板後部組織・関節包・靭帯の慢性外傷性病変を主徴候としたもの）
顎関節症Ⅲ型：関節円板障害（関節円板の異常を主徴候としたもの）
a：復位を伴う関節円板転位
b：復位を伴わない関節円板転位
顎関節症Ⅳ型：変形性関節症（退行性病変を主徴候としたもの）
その他（顎関節症Ⅴ型）：Ⅰ～Ⅳ型に該当しないもの

表 III-3：鑑別診断で注意すべき臨床症状[黒崎・杉崎 2007]（１）開口障害 25mm 未満（２）2 週間の一般的顎関節治療に反応しない、悪化する（３）顎関節部や咀嚼筋部の腫脹を認める（４）神経脱落症状を認める（５）発熱を伴う（６）他関節に症状を伴う（７）安静時痛を伴う

3．主症状を踏まえた、本クリニカルクエスチョンの顎関節症の定義と診断
顎関節症の定義に関しては、上記「2．顎関節症の定義および診断」とする。その中で、
本 CQ は、日本顎関節学会の症型分類 I 型または III 型ｂタイプを想定するものとする。ただし、本診療ガイドラインは、Magnetic Resonance Imaging（MRI）などの検査ができない
一般歯科医が使う診療ガイドラインのため、MRI で関節円板の前方転位の確認は行わない。
よって、CQ にある、I 型を想定した「筋痛に起因すると考えられる顎関節症患者」と III
型ｂタイプを想定した「関節円板転位に起因すると考えられる顎関節症患者」は、以下のような臨床症状から診断したものである。
I 型は、開口障害の原因として、開口時に咀嚼筋痛が生じて開口できないなど明らかに筋痛に起因する運動障害によるものと診断された場合とする。
III 型ｂタイプは、次の所見から関節円板転位に起因する開口障害と診断された場合とする。
１．主症状に著しい筋痛がない開口障害。
２．患者が既往にクリックを有し、現在はそのクリックが消失しているi。
i

クリックの既往なしに、円板の非復位性転位が生じることもあるが、多くの場合、クリックの既往があるため、一般歯科医の診断に役立つ所見である。いろいろな論文の III 型 b タイプの診断に利用されている[Diracoglu 2009]。

16

３．患者は顎関節部に引っ掛かり感を有する。
４．患者がリラックスした状態で、術者による下顎前方牽引で患側下顎頭の前方移動時に抵抗を感じ、移動距離が尐ない。
５．術者による下顎前方牽引で患者は患側に疼痛を訴える。
６．開口路が患側に偏位する。
いずれの場合も、パノラマＸ線写真で著しい骨変形がない症例とする。III 型 a タイプ
であっても、有痛性の場合に開口障害が生じる場合があるが、頻度が尐ないため想定していない。また、開口障害の自力最大開口域（無痛・有痛）は、数値で示されるものでなく、患者本人が開口障害を訴えた場合とする。
なお、研究論文（エビデンス）の検索ならびに採用研究においては、症型分類の厳密な診断がなされているものを選択しているが、最終的な推奨度は、一般歯科医の診断精度を想定した上で決定している。
4．アウトカムについて
本診療ガイドラインでは、表 III-4 の重大なアウトカムを「最大開口域（無痛開口量）が増加している」などのように、症状の改善を中心に決定した。ただし、他の重大とした
アウトカムの中でも、最大開口域の改善は必須とした。
また、表 III-4 の「顎関節部の運動時痛」は、既報の診療ガイドライン「咀嚼筋痛を主訴とする顎関節症患者に対するスタビライゼーションスプリント治療について 一般歯科医師編」の「アウトカムと重要度の相対的評価」の表と異なり、CQ「関節円板転位に起因すると考えられる顎関節症患者」を想定とする III 型ｂタイプの場合「重大」で、CQ「筋痛に起因すると考えられる顎関節症患者」を想定とする I 型の場合「重要でない」とした。
「咀嚼筋の運動時痛」は、逆であり、CQ「筋痛に起因すると考えられる顎関節症患者」を想定とする I 型の場合「重大」で、CQ「関節円板に起因すると考えられる顎関節症患者」を想定とする III 型ｂタイプの場合「重要でない」とした。
「咀嚼筋部圧痛」に関しても I型と III 型ｂタイプで区別した。
表 III-4：開口障害のアウトカムと重要度の相対的評価
開口障害

アウトカム

重大

疼痛：pain

重大・重要でない

顎関節部の運動時痛：pain of the temporomandibular joint

重大・重要でない

咀嚼筋の運動時痛：pain of muscles

重大
重要でない

i

最大開口域：range of mandibular movement
雑音：sound重要

害：harm/有害事象：adverse effect

重要日常障害度：dysfunction scorei

重要

QOL：quality of life

重要・重要でない

咀嚼筋部圧痛：muscular tenderness

重要全般改善率：overall improvement

重要でない

抑うつ・不安：depression

重要医療資源（コスト）：cost

日常障害度は、今回は重要としたが、委員会の議論では、今後重要度が増すとの意見があった。

17

重要でない関節部圧痛：tenderness of TMJ＊「疼痛」は、「顎関節部」と「咀嚼筋部」に区別できない場合のみ使用する。
＊「運動時痛」は、開閉口時痛または咀嚼時痛を含む。
＊「顎関節部」は、顎関節周辺であり、咀嚼筋も一部含む。
5. 患者本人が徒手的に行う開口訓練の定義
開口訓練は、「患者自身が，徒手的に 1 セットにつき著しく強制的でないストレッチ的な開口を数回，これを 1 日に数セット行うものとする．開口訓練のため、垂直方向（上下方向）の開口が主な運動方向であるが偏心運動も含めても良いとする。また、開口訓練が主な治療である場合は、一部の併用療法も認めることするi。そして、開口訓練によって日常常生活における顎関節部の疼痛が増大する場合は中止するものとする。」とした（付録 Bに詳細な方法を記載した）。
なお、本方法は、
特定の開口路に従った開口訓練や円板の整位を目指さすものではなく、バイオフィードバック法や認知行動療法を併用（口腔の習癖の改善のためでなく、開口訓練に関係する場合）しない単純な開口訓練とする。ただし、特定の開口路に従った開口訓練であっても、あくまでも徒手的に力を加える場合は、併記する形で本開口訓練に含める。
また、消炎鎮痛剤・冷罨法などの併用は、あくまでも併用方法として単独療法と別に分類することとした。また、顎関節腔洗浄など侵襲的治療ならびに、術者が行う強制開口訓練、徒手的に力を加える開口訓練器iiならびに自動で行われる強制的な開口訓練器の併用は除外する。さらに、スプリント治療は、スプリントの使用が持続的な関節の位置の変化に関係するため併用療法としては認めないこととした。
消炎鎮痛剤または冷罨法の併用に関しては、疼痛の軽減による最大開口域の増加の可能性も考えられるが、円板の転位による開口障害の場合は、消炎鎮痛剤[Mujakperuo 2010]または冷罨法の効果は尐ないと考えられる。よって、開口訓練に補助する目的で併用された消炎鎮痛剤または冷罨法は I 型の場合は、併用療法として認めず、III 型 b タイプのみ併用療法として認めることとした。
また、理学療法の中の、たとえば Nicolakis らの報告に記載されている「exercisei

今回、このような併用療法も含めて開口訓練として CQ で表現したのは、以下のような例に従った。
Simpson らのコクランライブラリーの全文によると、メインタイトルは、「Treatment of periodontal
disease for glycaemic control in people with diabetes (Review)」と歯周病治療であり、介入（治療）の定義には、「• oral hygiene instruction • education or support sessions to improve self-help or
selfawareness of oral hygiene • mechanical debridement- scaling, subgingival curettage, flap
surgery or gingivectomy • antiseptic mouthrinses, gels or dentifrices • antimicrobial therapy, either
locally applied or systemically administered • other drug therapy with a possible benefit of
improving the periodontal condition of the participant.」と多くの治療が並べられているが、SoF 表に書かれている治療は、「Scaling/root planing and oral hygiene (+/- antibiotic therapy) versus notreatment/usual treatment」と口腔衛生とスケーリングとのみで表現している。すなわち、それらを総称して歯周治療と CQ の表現を行っている。また、重大なアウトカムを「HbA1c after 3/4 months(Comparison 1 Outcome 1.1)・Clinical attachment level (CAL) after 3/4 months (Comparison 1
Outcome 1.2)・Probing depth (PD) after 3/4 months (Comparison 1 Outcome 1.3)・Bleeding on probing(BOP) after 3/4 months (Comparison 1 Outcome 1.4)」の４つにわけている（これは、GRADE システムの一般的な方法）。しかも、考察・結語の後に記載されている DATA AND ANALYSES の項に、「Outcomeor subgroup」として、アウトカムごとに「1 HbA1c after 3/4 months 3 」の中を「1.1 Studies without
antibiotics・1.2 Studies with adjunctive antibiotics in test group・1.3 Studies with antibiotics in bothtest and control groups」というように治療法を細分類（抗菌剤などの併用療法別に分類）した結果も記載している（分類を繰り返しているため、各研究は１つずつとなっており、症例数も尐ない）[Simpson
2010]。
ii 徒手的に力を加えても、開口器を利用した場合、加える力が増強すると考えられるため除外した。

18

therapy」という用語でも、Nicolakis らの論文では、「It included massage of painfulmuscles, muscle stretching, gentle isometric tension exercises against resistance,
guided opening and closing movements, manual joint distraction, disc/ condylemobilization, correction of body posture and relaxation techniques.」とあり、これを 1 週間に 2 回、同じ physiatrist が行ったとしている。すなわち、「opening and closing
movements と manual joint distraction」を、physiatrist が患者に力を加えながら行ったのか、あくまでも physiatrist の指導のもと患者本人だけで行ったのか判明しない[Nicolakis 2001]（physiatrist が行った場合は除外となる：なお、Nicolakis らの論文は他の理由から除外となっている）。一方で、De Latt らは、「Stretch the masseter muscle
in short series, and teach this to the patient (5 minutes).」とあり、術者が行って、それを患者に教えたとあるものの、ストレッチが、本診療ガイドラインで定義する開口訓練に相当するかが明らかでない[De Latt 2003]。
そのため、基本的に、Minakuchi らの「gentle mouth-opening exercises」や Yuasa らの「mouth-opening exercise」や Haketa らの「the individual placed his/her fingertips
on the edge of the mandibular anterior teeth and slowly pulled the mandible down until
pain occurred on the TMJ-affected side」など明確に書かれており、毎日家庭で開口訓練を行った場合を自己開口訓練と定義した [Minakuchi 2001][Yuasa 2001][Haketa 2010]。
また、他の理学療法とともに physiatrist の指導下でのみ 1 週間に数回のみ行いi、家庭庭で行ってない場合は、自己開口訓練に含めなかった（home exercise として家庭でも行われていたかどうか不明の場合でも、家庭で行ったと明記してない場合は除外）。さらに、
このような physiatrist の指導下での筋肉のストレッチで家庭でも行われている場合は、治療の主体がマッサージ・リラックス・姿勢療法などであり、その一環として咀嚼筋のス
トレッチが組み込まれているにすぎず、明らかに Haketa らの開口訓練が主体の場合と異なり、開口訓練（咀嚼筋のストレッチ）の効果の、治療法全体の改善に寄与する割合が小さ
いと考えられる[Nicolakis 2001] [Haketa 2010]。すなわち、理学療法の一部として行う
開口訓練に、さらに他の治療を併用しているような場合は[Ismail 2007]、開口訓練の効果が限りなく不明となる。よって、理学療法の一部として行う開口訓練の場合は、併用療法を認めず除外することとした。
表 III-5：介入の分類
自己開口訓練の単独療法（開口訓練単独）
自己開口訓練を主体とする治療の併用療法（開口訓練を主体とする併用療法）
非ステロイド系消炎鎮痛剤など

6. 本クリニカルクエスチョンおける対照群について患者本人が徒手的に行う開口訓練であるのでマスキングは不可能であることより、対照群の設定については、特に設けず、研究論文の検索後に各研究に従って分類することとした。
7．本クリニカルクエスチョンの論文選択基準
選択基準は、表 III-6 の通りである。
i このような、理学療法士による理学療法の重要性は言うまでもないが、本邦の保険制度では利用者がほ

とんどいないと想定されるため、CQ の一つとして採用しなかった。

19

表 III-6：選択基準
I. 患者について
組み入れ基準１．日本顎関節学会の疾患概念および診断基準に該当し、日本顎関節学会の症型分類で I 型または III 型 b タイプと考えられる顎関節症（III 型 a タイプと b タイプの区別がない場合も円板転位と診断されていれば組み入れる）。
２．外来患者
３．健康状態良好
４．歯科医師による診断がなされている
５．これまでに治療を受けていない（未治療患者）
除外基準
１．18 歳未満
２．変形性関節症（明確な診断がなされていない場合が多い）
３．関節炎（明確な診断がなされていない場合が多い）
４．顎変形症と顎関節症との関連を取り扱った研究
５．矯正治療と顎関節症との関連を取り扱った研究
６．初診時の疼痛が、VAS で 3 分の 1 未満などの軽度と考えられる研究
７．初診時の最大開口域が、35mm 以上などの軽度と考えられる研究
８．日本顎関節学会による鑑別すべき顎関節疾患［日本顎関節学会 2001]
９．明らかな bruxism による顎関節症状に対する研究
１０．精神・心理的要因に起因すると考えられる顎関節症
II. アウトカムについて
組み入れ基準
１．疼痛：pain
２．顎関節部の運動時痛：pain of the temporomandibular joint
３．咀嚼筋の運動時痛：pain of muscles
４．最大開口域：range of mandibular movement
５．害：harm・有害事象：adverse effect６．日常障害度：dysfunction score
７．QOL：quality of life
８．咀嚼筋部圧痛：the muscular tenderness
９．全般的な症状・障害の改善（全般改善率）：overall improvement１０．
医療資源（コスト）：cost
除外基準
１．アウトカムの測定時期（経過観察期間）が 1 年以上のみの場合
２．その他：顎関節症のアウトカムでない場合
III. 研究デザインについて組み入れ基準
１．ランダム比較試験
２．その他（観察研究，害・医療資源（コスト）・好みに関する研究のみ）
IV. 介入・対照について：
組み入れ基準１．介入：患者本人が徒手的に行う開口訓練
２．対照： 設定なし
8．検索式

20

本クリニカルクエスチョンに対する検索式は、表 III-7,8 に示した。使用したデータベ
ースは、Medline、コクランライブラリー、医学中央雑誌と、ハンドサーチとして日本顎関節学会雑誌も調査した。さらに、すでに報告された系統的総説に含まれる論文が検索されているかの検討も行った（表 III-9）。また、UpToDate (Wolters Kluwer Health)より、開口訓練・理学療法に関する参考文献としてある論文をキー論文として、検索式に含まれているかを検討した（表 III-10）。
表 III-7：キー検索式（患者・アウトカム・研究デザイン）i
Medline：(("Temporomandibular Joint Disk" [mh] OR "Craniomandibular Disorders" [mh]OR "Temporomandibular Joint Disorders" [mh] OR "Temporomandibular Joint
Dysfunction Syndrome" [mh] OR "Myofascial Pain Syndromes" [mh] OR
Temporomandibular Joint Disk [tw] OR Craniomandibular Disorders [tw] OR
Temporomandibular Joint Disorders [tw] OR Temporomandibular Joint Dysfunction
Syndrome [tw] OR Myofascial Pain Syndromes [tw] OR Pain dysfunction
syndrome[tw] OR TMJ [tw] OR TMD [tw] OR CMD [tw] OR Temporomandibular Joint
Disks [tw] OR Myofascial Pain Syndrome [tw] OR Temporomandibular Disorders [tw]OR Temporomandibular Joint Disease [tw] OR craniomandibular-pain [tw]) NOT("animals"[mh] NOT "humans"[mh])) NOT ( (ankylosis[Title]) OR ("arthritis,
rheumatoid"[mh] OR "arthritis, rheumatoid"[tw]) OR ("collagen diseases"[mh]OR "collagen diseases"[tw]) OR ("Jaw Abnormalities"[mh] OR "Jaw
Abnormalities"[tw]) OR ("Prognathism"[mh] OR Prognathism[tw]) OR("Chondromatosis, Synovial "[mh] OR "synovial osteochondromatosis"[tw]) OR("Arthritis, Infectious "[mh] OR "infectious arthritis"[tw]) OR(Osteometry[Title])) AND ((Clinical Trial [pt] OR Meta-Analysis [pt] OR
Practice Guideline [pt] OR randomized controlled trial [pt] OR controlled
clinical trial [pt] OR "randomized controlled trials" [mh] OR "random
allocation" [mh] OR "double-blind method" [mh] OR "single-blind method" [mh]OR clinical trial [pt] OR "clinical trials" [mh]) OR ("clinical trial" [tw]))AND (English[lang] OR Japanese[lang])
医学中央雑誌：(顎関節/TH or 顎関節/AL or 筋膜疼痛症候群/TH or 筋膜疼痛症候群/AL or 筋筋膜
疼痛症候群/AL or 頭蓋下顎障害/TH or 頭蓋下顎障害/AL) AND (PT=症例報告除く,
原著論文,解説,総説 CK=ヒト)

表 III-8：自己開口訓練に関係する検索式（介入・対照・一部に症状も含む）
Medline*：“ physical therapy” OR “ physiotherapy” OR “Exercise Therapy ” OR“exercise”OR “exercises”OR “rehabilitation” OR “training”OR“manipulation” OR “massage” OR “stretch” OR “joint mobilization”
OR“trismus” OR “limitation of mouth opening” OR “limited opening of thei

実際の検索は、キーワードごとに行い、検索式を作成し順番に行った。

21

mouth”
医学中央雑誌：
開口訓練/AL OR ストレッチ/AL OR (理学療法/TH or 理学療法/AL) OR 開口練習/AL＊：“trismus”・“limitation of mouth opening”・“limited opening of the mouth”は、症状であるが、開口訓練が行われている可能性が高い症状なので検索式に含めた。また、“Range of Motion”は含めなかった。

表 III-9：参考にした系統的総説

Margaret L McNeely, Susan Armijo Olivo, David J Magee.
A Systematic Review of the Effectiveness of Physical Therapy Interventions for
Temporomandibular Disorders. Phys Ther. 2006 May;86(5):710-25.[McNeely 2006]
http://www.ptjournal.org/cgi/content/full/86/5/710
Medlicott MS, Harris SR.
A systematic review of the effectiveness of exercise, manual therapy, electrotherapy,
relaxation training, and biofeedback in the management of temporomandibular disorder.
Phys Ther. 2006 Jul;86(7):955-73.[ Medlicott 2006]
http://ptjournal.apta.org/content/86/7/955.long
Fricton James R, Ouyang Wei, Nixdorf Donald R, Schiffman Eric L, Velly Ana Miriam,
Look John O. Critical appraisal of methods used in randomized controlled trials oftreatments for temporomandibular disorders. J Orofac Pain 24:139-151.2010.[Fricton
2010]

表 III-10：キー論文

De Laat, A, Stappaerts, K, Papy, S. Counseling and physical therapy as treatment for
myofascial pain of the masticatory system. J Orofac Pain 2003; 17:42.[De Laat 2003]
Michelotti, A, Steenks, MH, Farella, M, et al. The additional value of a home physicaltherapy regimen versus patient education only for the treatment of myofascial painof the jaw muscles: short-term results of a randomized clinical trial. J Orofac Pain
2004; 18:114.[Michelotti 2004]
Minakuchi, H, Kuboki, T, Matsuka, Y, et al. Randomized controlled evaluation of
non-surgical treatments for temporomandibular joint anterior disk displacement
without reduction. J Dent Res 2001; 80:924. [Minakuchi 2001]
Yoda, T, Sakamoto, I, Imai, H, et al. A randomized controlled trial of therapeutic
exercise for clicking due to disk anterior displacement with reduction in thetemporomandibular joint. Cranio 2003; 21:10. [Yoda 2003]

22

Yuasa, H, Kurita, K. Randomized clinical trial of primary treatment for
temporomandibular joint disk displacement without reduction and without osseouschanges: a combination of NSAIDs and mouth-opening exercise versus no treatment. Oral
Surg Oral Med Oral Pathol Oral Radiol Endod 2001; 91:671.[Yuasa 2001]＊ UpToDate (Wolters Kluwer Health)より、開口訓練・理学療法に関する参考文献とし
てある論文

23

第 IV 章 本クリニカルクエスチョンの論文選択の結果・除外論文・選択論文の評価・結果のまとめ・害・医療資源（コスト）・患者の好みなどの資料について
1．論文選択の結果
2010 年 10 月 14 日に、PubMed にて最初の検索が行われ、230 論文が選ばれた。次に選択基準に従って論文の絞込みが、2 名の評価者（YM・TM）によって行われた。また、同時に、系統的総説の論文[McNeely 2006]に記載されているものの Medline に収録されてない
Carmeli らの論文と[Carmeli 2001]、前回の診療ガイドライン作成の資料（スタビライゼーションスプリントについて）より、Rubinoff らの論文の本文に home exercise と記載されていることが判明していたため[Rubinoff 1987]、これら 2 論文を同時に作業を行った。
他の系統的総説に採用されている論文の確認作業において、McNeely らの系統的総説に記載されている理学療法に関する論文は 4 論文であった[McNeely 2006]。しかし、Carmeliらの論文は、理学療法士による徒手的運動であり除外した[Carmeli 2001]。Grace らの論
文は、“oral exercise device”として器械を使用しているため除外した[Grace 2002]。
Komiyama らの論文は、認知行動療法ならびに姿勢療法（座る・立つ・睡眠・食事・ウォー
キング・その他）についての介入であり除外した[Komiyama 1999]。Wright らの論文は、あきらかな全身運動による姿勢療法の介入であり除外した[Wright 2000]。以上により、今回の検討から 4 論文とも除外となった。
キー論文に関しては、検索式での検索で網羅されていた [De Laat 2003] [Michelotti2004] [Minakuchi 2001] [Yoda 2003] [Yuasa 2001]。しかし、Yoda らの研究は、III 型 a
タイプのため除外となった[Yoda 2003]。De Laat らの研究と Michelotti らの研究は、理学療法の一部に筋肉をストレッチさせる、または、ゆっくりと開閉口運動するなどの記載があるものの、筋肉のリラックスとマッサージが主な目的であり開口訓練の効果が明らかでないことと、18 歳未満の患者が含まれていることなどより除外となった[De Laat 2003][Michelotti 2004]。
PubMed で検索した 230 論文中で選択されたのは、日本人の論文のみとなった[Minakuchi
2001] [Yoda 2003] [Yuasa 2001]。本診療ガイドライン委員のレビュー担当者がいずれも日本人のため、人種によるバイアスがないかも含めて、慎重に委員会内で議論した。その結果，今回採用した CQ の開口訓練が、海外で行われている理学療法士などが指導して行う理学療法と違い、理学療法士による治療がほとんど行われていない日本の歯科界において普及している、患者本人の指を利用した訓練のため、日本人の研究が増えることは当然の結果であり、レビュー担当者の人種によるバイアスのため選択されたのではないと判断した。
また、有名な、Nicolakis らの一連の論文は、ランダム化比較試験でなく、待機期間の経過と、その後の介入の比較であることと、理学療法士による理学療法であることより除外されたi[Nicolakis 2001][Nicolakis 2002]。
次に医学中央雑誌は、2010 年 11 月 5 日に検索を行い、105 論文が選ばれた。ほぼ研究デザインによる除外となり、1 論文が選ばれた（対象症例が 16 歳以上となっているため、年齢について著者に問い合わせたがデータ消去したため資料として確認できなかったが、18歳未満の患者はいなかったとのことであり採用とした）[湯浅 1997]。
以上の結果より、症型については I 型の採用はなく、すべて III 型 b タイプとなった。I
型の論文も最初の検索式では含まれていたが、多くの場合が単なる自己開口訓練でなく、術者による強制開口訓練・ストレッチやマッサージを主体とする理学療法・姿勢療法など
i

理学療法士による筋肉のマッサージなどと一緒に「guied opening and closing movements」との記載がある。除外論文のため著者への照会は行わなかったが、TheraBite（ATOS MEDICAL 社）のカタログの参考文献に、Nicolakis らの論文が記載されている。

24

の併用療法であり不採用となった。また、今回の検索式では、非ランダム比較試験である
臨床試験全般から選択したにも関わらず、I 型の論文が検索されなかった、
表 V-1：採用論文（いずれも III 型 b タイプ・開口訓練＋NSAID）

Haketa T, Kino K, Sugisaki M, Takaoka M, Ohta T
Randomized Clinical Trial ofTreatment for TMJ Disc Displacement.
J Dent Res. 2010 Aug 25. 2010
Yuasa H, Kurita K
Randomized clinical trial of primary treatment for
temporomandibular joint disk displacement without reduction and without osseouschanges: a combination of NSAIDs and mouth-opening exercise versus no treatment.
Oral Surg Oral Med Oral Pathol Oral Radiol Endod 91:671-675.2001
Minakuchi H, Kuboki T, Matsuka Y, Maekawa K, Yatani H, Yamashita A
Randomized
controlled evaluation of non-surgical treatments for temporomandibular joint
anterior disk displacement without reduction.
J Dent Res 80:924-928.2001
湯浅秀道(愛知学院大学 歯 歯放射線), 栗田賢一, 小木信美, 他：骨変形のない非復位性
顎関節円板転位症例に対する各種初期治療の比較 ITT 解析を用いての予備的検討．日本
顎関節学会雑誌. 9(2):343-355.1997

図 V-1：論文選択のフローチャート
2010/10/14 検索：232

他の系統的総説より追加：2

抄録より除外：229（疾患

122、介入 79、アウトカム

16、デザイン3）

医学中央雑誌：1

III 型ｂタイプ：4

I 型：0

開口訓練＋NSAIDｓ：4

対照が未治療または
NSAIDｓ：3

対照がスプリント治療：1

以上より、「CQ１．開口障害を主訴とする、筋痛に起因すると考えられる顎関節症患者（I25型）に対する、自己開口訓練について」は、臨床研究として評価すべき論文がなかった。
また、「CQ2.開口障害を主訴とする、関節円板転位に起因すると考えられる顎関節症患者（III 型 b タイプ）に対する、自己開口訓練を中心とする非ステロイド系消炎鎮痛剤の併用療法について （ CQ2.1.未治療または NSAIDｓと比較して効果があるか・CQ2.2. スタビライゼーションスプリントと比較して効果があるか ）」については、リスクバイアステーブル・エビデンスプロファイル・SoF 表・串刺し図・各論文結果の経過一覧表を作成した。なお、非ステロイド系消炎鎮痛剤は、Haketa 2010 (Amefenac sodium, Fenazox)、Yuasa
2001 (Ampiroxicam ) 、Minakuchi 2001 (Diclofenac sodium, Voltaren)、湯浅 1997（ロキソプロフェンナトリウム） で使用されていた。また、本クリニカルクエスチョンならびにコクランハンドブック V5 ならびに GRADE システムで独自に使用される用語については、相原らの教科書を参照して欲しい[相原 2010]。
2．選択論文の評価・結果のまとめ（III 型 b タイプ・非ステロイド系消炎鎮痛剤併用）

26

図 V-2：

リスクバイアステーブル

27図 V-2（続き）：図の脚注

・NO SERIOUS：バイアスのリスクがないか不明であり、研究の限界がない
・SERIOUS：バイアスのリスクが不明か高いであり、研究の限界がある
・VERY SERIOUS：バイアスのリスクが高く、研究の限界が深刻である
・4 論文とも、著者に問い合わせを行った
・日常障害度は、Haketa 2010、Yuasa 2001 と湯浅 1997、Minakuchi 2001 で大きく異なる評価方法であった・Minakuchi 2001：第 1 群の開口訓練は、開口訓練（徒手的）・冷罨法・軟食の併用であり、第 2 群の強制運動は、第 1 群の開口訓練と同じであることを著者に確認した
・湯浅 1997：対象症例が 16 歳以上となっているため、年齢について著者に問い合わせたがデータ消去したため資料として確認できなかったが、18 歳未満の患者はいなかったとのことであり採用とした
・湯浅 1997：性別が不明のため、著者に問い合わせるがデータ消去したため資料として確認できなかったが、女性が半数以上であった・非ステロイド系消炎鎮痛剤（NSAID）は、Haketa 2010 (Amefenac sodium, Fenazox)、Yuasa 2001 (Ampiroxicam ) 、Minakuchi 2001
(Diclofenac sodium, Voltaren)、湯浅 1997（ロキソプロフェンナトリウム） で使用されていた

28

図 V-３：エビデンスプロファイル

29図 V-４：SoF 表

30

図 V-5：串刺し図 （上より、最大開口域・顎関節部痛・全般改善率）

→ 改善

改善

→

31

←

改善

図 V-6：論文結果の経過一覧表

32

3．害について選択された 4 論文では、特記すべき有害事象が存在しなかった（いずれも著者に問い合わせた）。
特に自己開口訓練では、患者が疼痛の増強を無視して訓練を続けない限り、害は尐ないと考えられる治療法である（付録 B に記載したように、患者への説明時に十分な説明をしている）。
しかし、非ステロイド系消炎鎮痛剤は、胃腸障害などの有害事象の発生率が高いとされいる。現状では顎関節症に対する健康保険診療の適応を有する消炎鎮痛剤は、インドメタ
シンとアンフェナクナトリウムのみである。後者は覚道ら、木野ら、柴田らにより顎関節部の疼痛に対する有効性が報告され、現在も日常臨床で汎用されているが、その最も多く発現する有害事象は胃腸障害である。覚道らは 99 例中 8 例（8%）、木野らは 27 例中 6 例（22%）
、
柴田らは 22 例中 6 例（27%）で胃腸障害があったと報告している[覚道 2007] [木野 1988][柴田 1988]。そのため、近年では、頓用での服用でも効果があるかを模索する研究が行われている[田島 2010] [田島 2011]。これによると、継続投与と頓用投与では、改善率に差がなかっただけでなく、頓用投与群の服用率は、わずか 24.4％（86 例中 21 例）であり、服用回数は 1 回～17 回で平均服用回数は 6.9 回であったと報告している。この頓用投与群
内の改善率では服用群が 42.9 %，非服用群が 33.8 %であり、両群に有意差は認めなかったi。
4．医療資源（コスト）について
今回検討した開口訓練は、患者本人が器具を用いず徒手的に行うため、初回の説明と練習と経過観察のみとなる。本邦では、自己開口訓練の説明と練習を行っても理学療法の保険点数は算定できない。また、非ステロイド系消炎鎮痛剤の薬価は、インドメタシン（インドメタシンカプセル 25mg）9.6 とアンフェナクナトリウム（フェナゾックスカプセル50mg）17.7 であり、極めて安価である。
5．好みなどについて
今回検討した開口訓練は、患者本人が器具を用いずに徒手的に行うため、これまで PQの調査等でも患者の選択率は高いものであった。また、これまでに診療ガイドライン委員会が行ってきた医療消費者インタビューや、診療ガイドラインパネル会議などの面接を通じて、医療消費者に好感をもたれていた方法である[木野 2010]。

i

2011 年 1 月時点のデータを利用しており、最終的な改善率などは変更する可能性がある。

33

第 VI 章本クリニカルクエスチョンおよび推奨文

1．CQ1：開口障害を主訴とする，筋痛に起因すると考えられる顎関節症患者（Ⅰ型）
に対する患者自身が徒手的に行う開口訓練は有効か
CQ１に対する推奨は行わない。
この提案は、2011 年 4 月 3 日に医療消費者 3 名を含むガイドラインパネル会議での決定の後にガイドライン委員会委員の議論により採択された。最初に、「開口障害を主訴とする、筋痛に起因すると考えられる顎関節症患者（Ｉ型）に対する開口訓練について」のエビデンスが得られなかったため、本クリニカルクエスチョンに対する推奨を行うかどうかの検討が行われた。その結果、「エビデンスが存在しなかった」や、「コンセンサスとして○○を推奨する」という推奨を行わないこととした。その理由としては、今回の主症状を開口障害として治療法を開口訓練のみとしたため、いわゆる筋痛に対する理学療法全般がエビデンスとして除外されたための結果であることより、今回は、クリニカルクエスチョンそのものの立案に問題があると考え、主症状と治療法を拡大して今後の検討とすることとし、今回は推奨自体を行わないこととした。
2. CQ2：開口障害を主訴とする，関節円板転位に起因すると考えられる顎関節症患者（Ⅲ型 b タイプ）に対する患者自身が徒手的に行う開口訓練は有効か
開口障害を主訴とする関節円板転位に起因すると考えられる顎関節症患者（III 型 b タイプ）において、関節円板の位置など病態の説明を十分に行ったうえで、患者本人が徒手的に行う開口訓練（鎮痛剤の併用は可）を行うことを提案する。
（GRADE 2B：弱い推奨 / “中”の質のエビデンス）。
次に、「開口障害を主訴とする、関節円板転位に起因すると考えられる顎関節症患者（III型 b タイプ）に対する開口訓練について」の検討が行われた。まず、全体のエビデンスの質について検討が行われた。最大開口域に関しては、効果の大きさが改善方向で一致していると判断された。顎関節部の運動痛に対しては、効果の大きさがほとんどないものの、
尐なくとも改善方向で効果の方向が一致しているとのことであった。よって、エビデンスの質は、“中”の質のエビデンスとなった。次に、推奨の大きさについて議論が行われた。
その結果、医療提供者は強い推奨が多かったが、医療消費者の中に、行わないことを提案するという者がいた。よって、医療消費者が行わないとする意見を十分に検討した。その結果、病態の説明や鎮痛剤の有無についての説明を十分に行えば、行うことを提案するとの意見に賛同が得られた。
さらに、本診療ガイドラインでは変形性顎関節症を対象としていないため、変形性顎関節症である非復位性円板転位に対する開口訓練を推奨に含めてない。これは、推奨できないという事でなく、本診療ガイドラインの委員会の議論では、変形性顎関節症に対する開口訓練の有用性も指摘された。
表 VI-1

ガイドラインパネル会議と委員会で検討された問題点（１）開口訓練について：開口訓練は、一日数セット、患者自身の指を用いて著しい強制でないストレッチ的な開口を行うものとする。また、開口訓練によって、日常生活上で顎関節部の疼痛が増大する場合は中止するものとするが、開口訓練時に若干の疼痛が生じることを事前に説明することとする。また、鎮痛剤の併用は行ってもよいとする。

34

（２）病悩期間について：今回の根拠となるエビデンスである研究論文は、いずれも初診時より 1 週間を経過してから訓練を開始している（MRI の撮影で関節円板の転位を確認してから開口訓練を行った）。よって、初診数日前に生じた急性開口障害などで疼痛が大きい
場合は治療を行わず専門医に紹介するか、２週間ほど治療開始を遅らせるなどの慎重な対応が必要である。
（３）病態説明について：日本顎関節学会の病型分類の顎関節症 III 型 b タイプの非復位
性円板転位の病態を図などを使って十分に説明すること。また、顎関節に症状を有しないにも関わらず、円板転位が生じている者が多いとする研究が存在することを説明すること(Larheim 2001)。一方で、円板転位の者に、顎関節部の骨の変化が生じる可能性が高いことも説明すること。
（４）コンプライアンスについて：医療提供者からは、専門医として診断・訓練の指導を行ったにも関わらず、指導料などの社会保険制度上の算定がないことにより、普及を阻害するとの意見があった。一方で、医療消費者からは、治療を期待して受診したにも関わらず、自分で練習するだけという期待外れの説明のみとの受け取り方をすることが多いとの指摘があった。よって、練習の意義や、リハビリテーションの一環としての重要性を説明して、医療消費者の開口訓練に対するモチベーションを高める必要が指摘された。
（５）鎮痛剤について：Haketa らの研究では、鎮痛剤の服用率は尐ないとの結果であった。
また、今回エビデンスとなった他の研究施設でも、現在は、鎮痛剤の服用を必須としてない現状が報告された。よって、今回のエビデンスは、あくまでも鎮痛剤を伴う開口訓練であったが、鎮痛剤の併用は必須としないこととした。
（６）他の症状について：医療消費者より、今回のクリニカルクエスチョンでは、開口障
害と開口訓練というように、症型と理学療法の中でも限定されたことについて意見がだされた。すなわち、首や肩の痛みなども訴える者が、いわゆる姿勢療法（posture therapy）なども含めて欲しいと考えているという意見であった。

表 VI-2

ガイドラインパネル会議での投票結果

実施の方向
GRADE 評価

医療提供者
医療消費者（1 回目投票）（2 回目投票）

実施する
強い
弱い
/条件付き
9
0
0

1
2
3

35

実施しない
弱い
強い
/条件付き
0
1
0

0
0
0

第 VII 章 最後に
１．今後必要な研究について
今回、推奨文作製に用いた論文はいずれも日本人のものであった。顎関節症患者は世界各国に多くいるわけだが、その国の社会状況、特に医療制度によって治療手段が微妙に異なる可能性を持つ。要するに、未だに絶対的根治的治療が見いだされておらず、色々なアプローチが症状改善に有効性を持ちうるという側面がある。そうであるなら、日本の顎関節症は、日本人が治療法を考えねばならないのだろう。このような観点からの新たな治療法のための臨床研究が望まれる。
2. 本診療ガイドラインの問題点
未だに外部評価は未定のままでありi、そのままに放置することはできないことがらでははあるが、今回の調査作業によって、今後の作業進行もある程度予想できるようになった
ことから、今後委員会の中での作業において、具体的な日程を作り上げたいと考えている。
木野孔司i

たとえば、前回の診療ガイドラインは、日本歯科医学会の診療ガイドラインライブラリーの掲載の時に、ライブラリー収載部会による外部評価を受けている。また、本診療ガイドラインも同じ外部評価を受ける予定であるので、ここで述べられている外部評価は、本委員会が独自に設定した外部評価のことである。

36

免責事項
日本顎関節学会の事業である「日本顎関節学会 顎関節症患者のための初期治療診療ガ
イドライン」（以下本診療ガイドライン）は、日本顎関節学会により作成された診療ガイド
ラインです。
本診療ガイドラインには、現時点で入手可能な最新研究の包括的文献レビューから得られたデータが含まれています。診療ガイドラインは、医療上のアドバイスでなく、一般的情報の提供を目的としており、いかなる状況においても、専門的な治療や医師のアドバイスにとって代わるものではありません。また、本診療ガイドライン作成過程の最終段階になって利用可能となった新たな研究の多くは本診療ガイドラインに反映されていないため、本診療ガイドラインが必ずしも完全、正確であるとは限りません。
日本顎関節学会は、ユーザーによる本診療ガイドラインの利用に関連して、ユーザーもしくは第三者に生じた、あらゆる損害及び損失について、一切責任を負わないものとします。ユーザーは自らの責任において本診療ガイドラインを利用するものとします。
本診療ガイドラインにおいては、日本顎関節学会以外の第三者が運営しているサイトにリンクが貼られている場合、ならびに参考文献としての記載がなされる場合がありますが、本委員会はこれらの外部の情報に関しては何ら関与しておらず、一切責任を負いません。
著作権
本診療ガイドラインは、社団法人日本顎関節学会が所有しています。書面による許可な
く、個人的な目的以外で使用することは禁止されています。

37

付録 A：除外論文一覧

38

39

40

41

42

43

付録 B：自己開口訓練の実際
本診療ガイドラインで提示したエビデンス（研究結果）は、あくまでも論文に記載されている自己開口訓練での結果である。よって、臨床研究実施中は、患者に厳密な指導・説明を行っている。しかし、臨床研究後に、各施設で実際にどのように説明をしているかを知ることは、本診療ガイドラインが実際に使用されるためにも重要と考え、各著者に問い合わせを行った。
Haketa 2010
論文：訓練グループでは、参加者は自分で徒手開口訓練を以下の方法で行った。まず準備
体操として小刻みな開閉口を繰り返させた。次いで指先を下顎前歯に置き、患側顎関節に痛みを生じるまでゆっくりと下顎を下方に押し下げさせた。この位置で 30 秒維持させた。
この伸展動作を 3 回繰り返すのを 1 セットとした。被検者は 1 日 4 回、毎食後と入浴中にこの訓練を実施した。非ステロイド系消炎鎮痛剤を 1 日 3 回投与したが、服用は本人の状態に合わせてと説明している。
臨床研究後の実際の説明：（１）準備運動として、痛みが出ない範囲で口の開閉口を 10 回ほど行わせる。
（２）下あごの前歯に利き手の人差し指から 3 本か 4 本の指をかけて、ゆっ
くりと口を開くように下に向かって押し下げさせる。その時尐し痛みを我慢した状態で 30
秒維持させる。最初は難しいので 10 秒、20 秒から始めて時間を徐々に増やすよう指示する。
（３）整理運動として（１）を行わせる。
（１）～（３）を 3、4 回やって１セットとし。
1 日に毎食後と入浴時の４セット行うよう指示する。基本的に、これらの訓練は、リハビ
リであるので、頑張るように声掛けをしている。

Minakuchi 2001
論文：非ステロイド系消炎鎮痛剤（ジクロフェナクナトリウム、ボルタレン、チバガイギー）を 1 日量 75mg で、整胃剤（アルディオキサ、イサロン、武田）を 1 日量 300mg で毎食
後 3 回服用するように指示した。同時に温熱パックの使用、軟性食品の摂取、強い痛みを伴わない程度の開口練習を指導した。
臨床研究後の実際の説明：まず、本症の病態説明を MR 画像上の関節円板転位所見を示しながら行った。次いで、（１）過去の疫学調査から得られた本疾患の当該年齢域での有病者率、（２）本研究で採用した初期治療法は現在各治療期間で一般的に行われているものである
こと、（３）初期治療としては、無治療経過観察、薬物療法、理学療法があること、（４）
本疾患は進行性ではなく、むしろ、無治療であっても長期的には 70％以上の患者の症状が改善すること、（５）これらの治療効果の優劣は現在のところ解明されていないことの説明を行った。治療開始時および第一回、第二回臨床評価時に消炎鎮痛剤、整胃剤の投与を行った。開口練習は、以下のように指導した。
（１）入浴時に上下中切歯切端間に右側拇指ならびに示指を用いて受動開口を行うこと、（２）開口負荷は顎関節部に若干の疼痛を自覚す
る程度とし、（３）練習は 1 日１回、１回につき受動開口 5 回程度とした。

Yuasa 2001・湯浅 1997:
論文：治療割付時より非ステロイド系消炎鎮痛剤を 1 日 3 回投与した。朝昼夕の食後 3044

分以内と入浴時に下記の開口練習を 1 日４回行わせた。a)右手第１指と第２指を交叉させ、上下顎の歯牙を押さえるように開口させた。b)35mm 以上の開口を目標とした。c)目標値は最大でも、男性 55mm、女性 50mm までとした。d)前述の開口域で 10 秒保つことを 10 セッ
ト繰り返すことを１回とし、1 日 4 回行わせた。e)前方および側方への下顎偏心運動（患者が自分で、できるだけ下顎を前方および側方へ疼痛が伴わない範囲で移動することを各
10 回行う）を 1 日 4 回行った。
臨床研究後の実際の説明：歯科医師が自分の指を交叉させて自分の歯牙にあてるようにしながら、同じ動作を患者に行ってもらう。この時に、患者は鏡を見るように指を逆にすることがあるので、患者の方に指を向けて同じような指の形をとってもらう。1 日 4 回が基本だが、無理に行うよりも毎日継続して行うことが大切と説明する。特に日本人だと入浴時が良いかもしれないと話する。また、注意点としては、これはいわゆる柔軟体操と同じで、毎日尐しずつ行っていると徐々に口が開くのであり、痛みを我慢して頑張れば頑張るほど良いのではなく、無理をするとかえって痛みが増すことを十分に説明する。基本的に、これらの訓練は、ストレッチのように関節円板をなじませることを目的としていると説明
している。

45

付録 C：患者（医療消費者）用、クイックリファレンス
本クイックリファレンスは、一般医用の診療ガイドラインを、患者用に改変したものであり、患者用に作成されたものでないことに注意すること。

46

一般社団法人日本顎関節学会 診療ガイドライン２

開口障害を主訴とする顎関節症患者に対する
自己開口訓練について

一般の患者さんのためのクイックリファレンス
診療ガイドラインの使い方と、主な症状は？
ジョインちゃんと一緒に、この診療ガイドラ
インについて勉強しましょう。
まず、診療ガイドラインって、いったい、どのような時に使うのですか？

ジョインちゃん、こんにちは。
この診療ガイドラインは、医療者用に作られたものを患者さんも参考にできるように改変したものです。患者さん用に作られたものではないので、あくまでも参考としてください。
そのため、あくまでも、「医療機関を受診して、開口障害を主体とした顎関節症と診断された方で、自分の指を用いた開口訓練と痛み止めの服用という治療法を提示された方」が、自分が、その治療を受けるかどうかの意思決定のための資料としてください。
ちょっと一言！


診療ガイドラインは、すべての歯科医師・医師が守らなければならない
法律ではありませんので、主治医の先生によっては、違う治療法を薦めることも多いです。
「顎関節症」や「治療内容」などについては、主治医の先生の説明を十分に聞いてください。

痛くない範囲で、口を大きくだいたい、1 本の指は開けたときに、自分の指が何入ります。

本入りますか？

47１

一般社団法人日本顎関節学会 診療ガイドライン２

２

開口障害を主訴とする顎関節症患者に対する
自己開口訓練について

一般の患者さんのためのクイックリファレンス
参考にする結果
それで、自己開口訓練（痛み止めを同時に飲みます）は、推奨できるのですか？

2011 年までの、いろいろな研究結果をもとに、３名の患者さんの代表と専門医と協議した結果は、「開口障害を主訴とする関節円板に起因すると考えられる顎関節症患者（III 型 b タイプ）において、関節円板の位置など病態の説明を十分に行ったうえで、患者本人が徒手的に行う開口訓練（鎮痛剤の併用は可）を行うことを提案する。
（GRADE 2B：弱い推奨 / “中”の質のエビデンス）」であり、自己開口訓練を提案することができると言えるでしょう。
もちろん自己開口訓練は、自己流で行うのではなく、歯科医院で説明を受けて練習してから行ってくださいね。

ちょっと一言！
この診療ガイドラインでは、患者に対しての推奨の意味を、次のように設定しております。
 強い推奨：この状況ではほぼ全員がその推奨に沿った診療を希望し、ほんの一部の人たちが受け入れないだけだろう。
 弱い推奨：この状況では、半数以上の患者は示唆された診療方法を希望するはずだが、その診療方法を希望しない患者も多いとなる。
48

一般社団法人日本顎関節学会 診療ガイドライン２

３

開口障害を主訴とする顎関節症患者に対する
自己開口訓練について

一般の患者さんのためのクイックリファレンス
自己開口訓練を行った後の注意点
自己開口訓練を選択した後、注意することは、ありますか？

この診療ガイドラインでは、2 週間後に、必ず歯科医院を受診して、診察することを薦めています。
もしこの時点で、開口障害や疼痛などの症状が悪化している場合は、主治医と相談の上、日本顎関節学会専門医などのいる専門病院へ受診するようにしてください。

ちょっと一言！


日本顎関節学会専門医については、以下のサイトをご覧下さい。

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事務局（gakkai9@kokuhoken.or.jp）

49

Copyright：一般社団法人日本顎関節学会

2011

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