ISSN 2185-887X

Vol.27 No.2 May. 2022症については、パリ大学のCharles Chapron教授に講演をおはじめに願いしております。このように、本会にご参加していただく

第37回日本女性医学会を主催させていただきますことを誠に光栄に存じます。

だけで、ホルモン依存性疾患に関する必要不可欠な最新情報をバランスよく整理できるように作り込みました。

本学会のテーマは「ホルモン依存性疾患を極める」としまし

招請講演は、野田聖子さん（内閣府特命担当大臣）に女性

た。日本女性医学学会の役割は、思春期から性成熟期、更年

医療への国の取り組みについてお話しいただく予定です。ま期、老年期とライフステージを通して女性の健康をサポートた、山口真由さん（弁護士、信州大学特任教授）にこれからすることにあります。いうまでもなく、女性の成長と健康はの新しい女性の生き方についての講演をお願いしております。

女性ホルモンに大きく影響を受けています。また、産科婦人特別企画としては、テレビで人気の討論番組の日本女性医科領域で扱う多くの疾患が女性ホルモン依存性であることは学学会版を企画しております。皆様に、お楽しみいただける

周知の事実です。しかしながら、ものになるよう鋭意準備中です。

女性の一生を通じてのホルモン依存性疾患を扱った学会はこれまでなかったように思います。日本女性医学学会がこのテーマを扱うことができる唯一、最適の学会と考第37回日本女性医学学会のご案内えました。

おわりに現在、新型コロナウイルスの感染が収まり切らない現状にあり、海外ではオミクロン株の亜型により 再 燃 傾 向 に あ り ま す（2022年４月）。今から11月の状況は読み学会プログラム

切れませんが、現地開催を主体にホルモン依存性疾患である更年期障害、子宮筋腫、子宮内膜症、子宮腺筋症、子宮体がん、乳がんなどの最新情報を学べる教育講演

ハイブリッド開催（後日オンデマ
鳥取大学医学部附属病院 病院長

原田

省やシンポジウムを組みました。

ンド配信）としたいと思います。
幸い鳥取県は全国でも感染者数が最も少ない県の一つです。感染
対策を徹底して、希望される会員のシンポジウムの内容としては、皆様をできる限り現地にお迎えし最近になってマスコミでも注目されている更年期障害のホルたいと思っております。

モン治療について、「中高年女性のホルモン療法の実際」と題

鳥取大学医学部のあして、ホルモン療法の基礎的知識からがんサバイバーへの対る米子市は西日本最高

応など応用編まで解説します。子宮筋腫は、発生病因からみ峰の大山と日本海を有たホルモン療法の位置付けや手術との関連など、最新治療にして、風光明媚な観光ついて解説します。子宮内膜症と子宮腺筋症については、「診地です。参加者の皆さ

断と治療の最前線」と題して、両疾患に関連する最近の考え

まに山陰の美しい風景

方と治療の選択について力を深めていただきます。また、腫や純朴な人々に接して瘍領域では「子宮体癌の診断・治療」のアップデートとして、いただいて、自然豊か

診断の要点と治療の展望を解説します。

な食材を楽しんでいた

教育講演としては、「子宮内膜症の取り扱い規約」、「エス

だきたいと存じます。

トロゲン依存疾患の画像診断」、「中高年の骨関連疾患と骨粗米子へのお越しを心か鬆症」、「婦人科の訴訟問題」などを取り上げます。子宮内膜らお待ちしております。

① The Newsletter of The Japan Society for Menopause and Women’s Health Vol.27 No.2 May P1 2022

COVID-19と睡眠障害
国立精神・神経医療研究センター 精神保健研究所 睡眠・覚醒障害研究部

はじめに
COVID-19の大流行および、これに伴う社会生活様式の変化は、世界中の人々の睡眠に影響を及ぼした1）。COVID-19
はSARS-CoV-2により生じる重症の呼吸・循環器感染症であり、2022年4月時点で全世界の感染者数が5億人に迫り、死亡者数は600万人を超えた。COVID-19発生直後より、世界中から睡眠への影響をテーマにした多くの調査が報告されている。

大流行後の睡眠変化
世界49ヵ国の回答者3,062名が2020年3月26日からの1ヵ月間に参加した国際Web調査によると、2,562名の調査完遂者の約4割がCOVID-19流行後に睡眠の質が低下したと回答した。睡眠薬の消費量は約2割増加し、不眠症の有病率も増加した。睡眠変化の要因として、都市封鎖に伴う社会的孤立、運動・活動量の低下、生活様式の変化、性差（女性）、年齢（31～45歳）が抽出された1）。同時期にカナダで実施されたWeb調査では、不眠症候（入眠困難、中途・早朝覚醒）の発生率
が流行前の36.0％から50.5％に有意に増加したが、起床時
刻は流行前に比べ有意に後退している。睡眠行動変化パターンから「睡眠時間短縮」「睡眠相後退」「睡眠時間延長」の3つのサブグループに分けて各々の特徴を抽出したところ、「睡眠時間短縮」と「睡眠相後退」グループには、より多くの不眠
症候と心理的変化が認められた。不眠症候の出現には、性差（女性）、慢性疾患（多）、雇用（有）、家族内役割（多）、起床時
刻（早）、ストレス度（高）が、アルコール使用量の増加やテレビ視聴時間の延長と独立して関連した2）。
これらより、SARS-CoV-2感染への不安・恐怖と独立して、日常生活環境・様式の変化および都市封鎖の影響が、睡眠行
動変化および不眠症候の発生・増加に影響していることが窺える。さらに、不眠症候の出現危険度は女性、若年者に高く、都市封鎖後の睡眠相後退と睡眠時間減少が、心理ストレスの増加と独立して不眠症候の出現に影響している可能性がある。

概日リズム睡眠・覚醒パターンとCOVID-19大流行
フランスで1,777名を対象に実施された調査では、47％が都市封鎖中の自覚的な睡眠の質低下を報告し、これには睡眠時間短縮、就寝時刻の後退、早起き、睡眠・覚醒パターンの不規則性増加、日中の光曝露の減少、夜間のデジタルメディ
ア使用増加が関係すると報告している3）。
COVID-19大流行に伴う概日リズム睡眠・覚醒パターンの乱れに対する治療として、メラトニンの有用性が指摘されている。メラトニンは概日リズム睡眠・覚醒障害に対する治療至適容量において高度な安全性が確認されており、SARS-CoV-2の主感染臓器である呼吸器系の抑制作用がないため、特に高齢者においては予防的投与の有用性も指摘されている4）。

医療従事者の睡眠障害リスク
COVID-19患者の治療・ケアに直接関わる441名の医療従事者を対象とし、2020年3月3日から17日の間にポーランド

栗山健一

で実施された調査では、医療従事者は不安やうつとともに、不眠リスクが高いことが示された5）。同時期に行われた、医療従事者100名を一般人口集団と比較したスペインの調査でも、医療従事者に不眠有症者が有意に多く、悪夢、睡眠時遊行症、睡眠恐怖症等の出現度が高いことが示された。さらに
この調査では、シフト勤務がこれら睡眠障害の出現の重大なリスク因子として報告されている6）。

COVID-19感染・増悪リスク因子としての睡眠障害
閉塞性睡眠時無呼吸（obstructive sleep apnea：OSA）は、
COVID-19感染後の入院や予後不良と関連していることが多くの研究で示されている7）。OSAの危険因子である、肥満、高血圧、糖尿病等もCOVID-19の予後不良因子と考えられているが、OSAはこれらと独立してCOVID-19による死亡リス
クを増加させることが示唆されている。
糖 尿 病 患 者 のCOVID-19転 帰 を 調 査 し たCOVID-19 andDiabetes Outcomes（CORONADO）調査では、COVID-19罹患
後に入院した糖尿病患者1,317人のうち、1,189人はOSAの治療を受けており、入院時に測定された呼吸困難度、リンパ球数、CRPおよびASTが、7日目の気管挿管や死亡転帰の独立した予測因子であるとともに、高齢、OSA治療歴、循環器系合併症も、死亡転帰と独立して関連していると報告している8）。

COVID-19後遺症としての睡眠障害
COVID-19患者は、しばしば感染後長期にわたり様々な身体不調に悩まされることが報告されている9）。507名（女性416名）のCOVID-19患者を対象としたWeb調査では、COVID-19後遺症（long COVID）として、頭痛、疲労、筋肉痛・筋痛、関節痛、認知障害、集中力の低下、嗅覚の低下とともに、不眠症状も高頻度に呈することが報告されている10）。Long COVIDの 定
義自体が不確実であるが、患者のQOLを低下させる因子であることは確実であり、臨床病態および治療標的をより明確にする必要がある9）。
参考文献
1）M andelkorn, U, et al: Escalation of sleep disturbances amid the COVID-19
pandemic: a cross-sectional international study. J Clin Sleep Med 17: 4553, 2021
2）R obillard, R, et al: Profiles of sleep changes during the COVID-19
pandemic: Demographic, behavioural and psychological factors. J Sleep
Res 30: e13231, 2021
3）Hartley, S, et al: [The effects of quarantine for SARS-CoV-2 on sleep: An
online survey]. Encephale 46: S53-59, 2020
4）Z ambrelli, E, et al: Delirium and sleep disturbances in COVID-19: a
possible role for melatonin in hospitalized patients? Sleep Med 70: 111,
20205）W ańkowicz, P, et al: Assessment of Mental Health Factors among HealthProfessionals Depending on Their Contact with COVID-19 Patients. Int J
Environ Res Public Health 17: 5849, 2020
6）Herrero San Martin, A, et al: Sleep characteristics in health workers
exposed to the COVID-19 pandemic. Sleep Med 75: 388-394, 20207）M iller, M. A, et al: A systematic review of COVID-19 and obstructive sleep
apnoea. Sleep Med Rev 55: 101382, 2021
8）Cariou, B, et al: Phenotypic characteristics and prognosis of inpatientswith COVID-19 and diabetes: the CORONADO study. Diabetologia 63:
1500-1515, 20209）H offer, E. P: Long COVID: Does It Exist? What Is It? We Can We Do For
Sufferers? Am J Med 134: 1310-1311, 2021
10）Orru, G, et al: Long-COVID Syndrome? A Study on the Persistence of
Neurological, Psychological and Physiological Symptoms. Healthcare(Basel) 9: 575, 2021

② The Newsletter of The Japan Society for Menopause and Women’s Health Vol.27 No.2 May P2 2022骨粗鬆症治療と薬剤関連顎骨壊死・顎骨骨髄炎
兵庫医科大学歯科口腔外科学講座 主任教授

岸本裕充

増え、一部では歯科で抜歯をしてもらえない「抜歯難民」といはじめにう事態を招くことにもなった。その結果、抜歯していないに

骨粗鬆症の治療において、ビスホスホネート製剤（BP）ともかかわらず、抜歯すべき歯の近傍にMRONJを発症する症

抗RANKL抗体デノスマブ（Dmab）の２つは、作用機序は異な例が多発した。添付文書に「報告された症例の多くが抜歯等るものの強力な骨吸収抑制作用を有する点と、重篤な副作用の顎骨に対する侵襲的な歯科処置や局所感染に関連して発として、まれに顎骨壊死・顎骨骨髄炎を起こすことがあると現」とあるように、抜歯の原因となるう蝕に継発する根尖病

いう点で共通している。BPやDmabを投与中の患者が歯科治

変や歯周病などによる局所感染がリスク因子として重視され療を受ける、歯や顎が痛む、というような場面での対応は大るようになった。

きく変わりつつあるので、概要を解説する。

これまで抜歯よって発症したと考えられていたMRONJの中には、抜歯時には既に顎骨髄炎やMRONJを併発していた診断と発症頻度

症例が少なからずあることがわかってきた。糖尿病やステロ①BPまたはDmabによる治療歴がある、②顎骨への放射線照射歴がなく、顎骨へのがん転移ではないこと、③8週間以上持続して骨露出を認める、または骨を触知可能な口腔内外イド・抗がん剤などの併用がリスク因子とされているのは、
局所感染の悪化と考えれば理解しやすい。

の瘻孔を認めること、の3項目を満たしたものを薬剤関連顎侵襲的歯科処置時の休薬の有効性にエビデンスなし

骨壊死（MRONJ）とするのが一般的である。以前は③での「骨骨吸収抑制薬を投与中の患者においては、侵襲的歯科治療

露出」が重視されたが、2014年に米国口腔顎顔面外科学会の前に、「骨折のリスクが高くなければ」というような条件付（AAOMS）のポジションペーパーが改訂され、「骨を触知可能

きでの休薬が推奨されたが、現在まで休薬によってMRONJ

な口腔内外の瘻孔を認める」が追加された。これによって、の発症を減少できる、というエビデンスはない。筆者らは、臨床的には骨壊死に至っていない病変も少なからず含まれる

低用量BPを投与中の患者に対し休薬せずに抜歯する前向きことになった。本稿でのタイトルや、薬剤添付文書でも「顎研究で、抜歯窩の治癒の遷延を認めるも、顎骨壊死を1例も骨壊死・顎骨骨髄炎」と並記しているのは、壊死に至ってい生じないことを報告した4）。前向き研究では、正確な診断にない骨髄炎と、骨髄炎の終末像としての壊死を含めた病態のよって「抜歯時に既にMRONJ」という症例を除外可能であり、総称的な呼称としてMRONJを使用している、と理解してい術直前の抗菌薬の予防投与などの感染予防処置を講じ、骨へただきたい。

の侵襲が極力少なくなるような術式とすれば、MRONJを予発症頻度については、乳がんなどの骨転移に対して高用量防できると考えている。

で投与された場合に比較して、本稿の主題である骨粗鬆症に

上述のように、う蝕に継発する根尖病変や歯周病などによする低用量の投与では低いのは明らかであるが、報告者によっる局所感染から顎骨骨髄炎を生じないうちに、骨吸収抑制薬て値は異なる。2022年、8年ぶりにAAOMSのポジションペーを投与中であっても必要であれば抜歯しておく、という考え

パーが改訂され、BP（経口 ･ 静注）では0.02～0.05％、Dmab

方が徐々に浸透しつつある。

では0.3％とされている 。一方、わが国のレセプト情報など
1）に基づくビッグデータからの算出（期間：2015年4月～2018

おわりに年12月）では、骨粗鬆症で骨吸収抑制薬（BPとDmab）を使用

以前は骨吸収抑制薬を投与中の患者の抜歯を行うことは避中の患者2,664,104名のうち、MRONJは1,603名、0.06%であっ

けられてきたが、痛みなどの症状を改善し、感染源を確実にた（悪性腫瘍では155,206名中2,274名、1.47%） 。日本口腔除去するために、むしろ抜歯すべきケースが少なくない。

外科学会によるMRONJ患者数の集計では、高用量と低用量

MRONJの発症や重症化を防ぐために、医師と歯科医師の緊の内訳は不明であるものの、2016年から2018年の3年間で密な連携が重要である。

2）

15,000名が報告されている 。その後も新規症例数は増加傾
3）

向であること、わが国のMRONJの約半数は低用量での発症であることから、BPやDmabでの発症頻度は少なく見積もっても0.1％程度はあると考えられる。

発症のリスク因子
従来は抜歯などの侵襲的歯科治療はMRONJ発症のリスク因子と考えられ、「骨吸収抑制薬使用中の抜歯はできるだけ避ける」という対応が一般的であった。これによって、本来は抜歯すべき歯であるにもかかわらず無理に保存される歯が参考文献
1）R uggiero SL, et al: American Association of Oral and Maxillofacial
Surgeons' Position Paper on Medication-Related Osteonecrosis of the Jaws2022 Update. J Oral Maxillofac Surg S0278-2391(22): 00148-3, 2022
2）I shimaru M, et al: Prevalence, Incidence Rate, and Risk Factors ofMedication-Related Osteonecrosis of the Jaw in Patients With Osteoporosis
and Cancer A Nationwide Population-Based Study in Japan. J Oral
Maxillofac Surg S0278-2391(21): 01511-1, 20213）岸本 裕充, 他: 国内のビスホスホネート関連顎骨壊死患者は依然として著明に増加 口腔外科疾患調査の結果から～ . 日本口腔外科学会雑誌 68(3):161-163, 20224）Shudo A, et al: Long-term oral bisphosphonates delay healing after tooth
extraction: a single institutional prospective study. Osteoporos Int 29(10):2315-2321, 2018

③ The Newsletter of The Japan Society for Menopause and Women’s Health Vol.27 No.2 May P3 2022

女性のヘルスケア

Health care

高齢者と更年期

日本健康・栄養システム学会 専務理事／神奈川県立保健福祉大学 名誉教授

高齢者の低栄養とフレイル・サイクル

1）

高 齢 者 の 最 大 の 栄 養 問 題 は 低 栄 養（protein energy
malnutrition：PEM）である。この低栄養が死亡や入院のリスクを高めることが検証されている。75歳以上の高齢者に対して、市町村により令和2年度から「保健事業・介護予防の一体的な実施」が展開され、フレイル対策が取り組まれている。フレイル・サイクル（図1）は、低栄養のサイクルといえる。栄養ケア・マネジメントによって、このサイクルの循
環を断ち切る必要がある。

杉山みち子

順が文章化されていることが必要である。これは、PDCAのマネジメントサイクルをしっかり回すことでもある。
栄養ケア・マネジメント（nutrition care and management、
図2）とは、ヘルスケア・サービスの一環として、個々に最適な栄養ケアを行い、その業務遂行上の機能や方法、手順を効率的に行うためのシステムである。そのゴールは、個々人の栄養状態を改善し、QOLを向上させ、一人ひとりの食べる
楽しみの充実や自己実現を図ることである。

管理栄養士によるチームアプローチ

1）

栄養ケア・マネジメントは、管理栄養士を主としたチーム
アプローチによって取り組まれる。令和4年度診療報酬改定
及び令和3年度介護報酬改定により新設された栄養関連の加算によって、この管理栄養士による栄養ケア・マネジメント
における多職種連携が強化され、介護サービスから急性期医療に至るまで広範囲に推進されることになった。

更年期の意味図1

フレイル・サイクル

栄養ケア・マネジメントとは

1）「栄養」とは、人が食べ物を口から取り入れ、消化管で消化・吸収、代謝して、生活活動を営んでいく身体内の処理状態のことである。そして、｢ケア｣ を ｢みる｣ と訳してみると、｢自分の目で実際に確かめることで、転じて自分の判断で処理すること｣（広辞苑）となる。
「栄養ケア」は、｢栄養をみる｣、
あるいは ｢栄養でみる｣ ことである。
一方、｢マネジメント｣とは、ある目的を達成するために目標に向けて人々を動かしていくための活動である。また、組織がその目的を達成するために各種の業務遂行上の機能や方法、さらには手順を効率的に進めるためのシステムである。
この場合のシステムとは、科学的知見をもとにして、その手

2, 3）

人生100年時代を迎えた高齢者の問題は、まさに女性の問題である。女性の価値観やライフスタイルは大きく変容しても、更年期は第1の「ふしめ」の時期である。生活習慣病のリスクが発生する一方、不十分な食事摂取量が体重減少を引き起している場合がある。フレイルと対峙する第2の「ふしめ」を見据えて、更年期の栄養状態のリスクにカウン
セリングを重視した栄養ケア・マネジメントによって対応する必要がある。
1995年から東京医科歯科大学病院周産・女性診療科外来の更年期診療の場に「系統的健康・栄養教育プログラム」が開発され、現在に至っている。これは、医師、看護師、管理栄養士、臨床心理士によるチームアプローチにより、更年期の診療や検査と併せて栄養状態の評価・判定やエネルギー代
謝の実測を行い、健康・栄養の個別の問題に対応した健康・栄養教育を行い、モニタリングや評価を繰り替しPDCAを回す。
当該教室の総指揮をされたのが、故麻生武志先生であった。
看護から野地有子氏（現在、千葉大学大学院教授）、臨床心理から箕輪尚子氏、栄養から著者が参加し、健康・栄養相談を
管理栄養士の菊池（小野）由美子氏が担当した（その後、大輪
陽子氏、現在は加藤清子氏）。当該プログラムは、久保田俊郎先生から現在の宮坂尚幸先生に継承され、秋吉美穂子氏（文教大学教授）ほかが臨床研究に取り組んできた。故麻生武志
先生が、更年期について、メディカルケアからヘルスケアへという潮流をつくられ、医師の診療からケアや予防を重視したチームアプローチへと転換していかれたことに心より敬服
し、深謝を捧げさせていただきたい。

おわりに女性の健やか人生のために、今後も個別の価値観やライフ
スタイルを尊重し、自己実現を図るためのチームアプローチ
としての栄養ケア・マネジメントの推進に努めていきたい。

図2

栄養ケア・マネジメントの構造

参考文献
1）杉
 山みち子: 栄養ケア・マネジメントの実装. 日本ヘルスケアテクノ, 20222）秋 吉美穂子, 他: 更年期外来における栄養管理サービス(Nutrition Care andManagement : NCM ). 日本更年期医学会雑誌 11(1): 66-77, 20033）杉
 山みち子: 更年期の保健学. 第一出版, 1995

④ The Newsletter of The Japan Society for Menopause and Women’s Health Vol.27 No.2 May P4 2022



ALLOと月経前症候群，
月経前不快気分障害の関連について
東京女子医科大学附属足立医療センター精神科 教授

大坪天平

さらに、ALLOはドパミン放出を増強することが示されてお

はじめにり、おそらく快楽と報酬の感情を高めると考えられている6）。

女性は月経、妊娠、出産、産後、更年期といった男性にはこのようにALLOのGABA作動性やドパミン放出作用と、抗不みられない大きな性ホルモンの変動を経験する。事実、月経

安特性はもちろん、うつ病、双極性障害、統合失調症の陰性

前、産後、更年期（閉経期）の3つの時期には、うつ病を中心症状との関連が積極的に検討されている2）。ALLO作動薬の産とした気分障害を呈することが多い。月経前には月経前症

後うつ病、うつ病、双極性障害への臨床試験もある程度進行候群（premenstrual syndrome：PMS）、月経前不快気分障害

し成功している7）。総合的にみるとALLOは女性のメンタルに（premenstrual dysphoric disorder：PMDD）が、産後にはマ

おいて善玉ステロイドであると考えられる。

タニティブルー、産後（産褥期）うつ病が、更年期には更年期

しかし、月経前にかけてALLOが上昇するのに伴いPMDD

障害と更年期のうつ病がみられる。その女性特有の気分障害症状が出現すること1, 2）や、PMDD群と健常者でALLO濃度にに，エストロゲン、プロゲステロンなどの性ホルモンが関係差がないという報告 5）もあり、単純に善玉ともいえない部分

していることは明らかだが、それぞれの性ホルモンが高いかもあり、今後の検討が必要である。

らとか、低いからという単純なものではない。本稿では、

Bäckströmら4）はALLOがプロゲステロンにより起こる否定

プロゲステロンの代謝産物であるALLO（allopregnanolone：

感情を改善させる作用を持つのは、低濃度や高濃度の時で、ALLO）とPMS、PMDDの関連に関して述べる。

黄体期の濃度（中濃度）では否定感情を改善させる作用が弱い

1, 2）（つまり反応はU字型）という仮説をたてているが、Schillerら8）ALLOとPMS、PMDD

は、Bäckströmらの仮説に否定的で、ALLOの濃度レベルそPMS、PMDDは黄体期後期のエストロゲンが減少する時期に一致して症状が発現する。排卵後にもエストロゲンは一時的に減少するので、排卵後1～2日間だけ、月経前ほどではのものが低いか高いかではなく、その濃度変動が症状の引き金となっているのではと述べている。

ないが症状発現する人も多い1）。月経前はエストロゲンとプおわりにロゲステロンがほぼ同時に減少し、さらにプロゲステロンのALLOとPMS、PMDDに関して述べた。ここでは触れられ代謝産物であるALLO（3α-hydroxy-5α-pregnane-20-one）がなかったが、ALLOと初経、ALLOと産後うつ病、ALLOと更増加する時期でもある

年期のうつ病など、触れるべきテーマはまだ多くある。

。

1, 2）

ALLOとは、プロゲステロンから5α-pregnane-3、20-dione
を経て3α-HSD（hydroxysteroid dehydrogenase）により代謝されたGABA作動性の神経ステロイドであり、抗不安作用があることが動物実験にて示され3）、PMDD患者は健常者より
黄 体 期ALLO値 が 低 い と の 報 告 が 相 次 い だ 4）。 中 で も、Monteleoneら4）の報告によれば、PMS患者と健常者を比較したところ、ALLO値は卵胞期に差はないが、黄体期にはPMS群が有意に低く、さらに、プロゲステロン値も卵胞期、黄体
期 と も にPMS群 が 有 意 に 低 か っ た。Monteleoneら4）は、GnRHを投与して分泌されるべきALLOとプロゲステロンの反応が、PMS群では健常者と比較して有意に低反応だったこととPMS、PMDD症状発現が関連するのではと考察している。
Wangら5）は黄体期のALLO濃度が高いとPMDD症状が軽度であったと報告している。

参考文献
1）大坪天平．月経前不快気分障害と更年期のうつ病とその対応．日本女性医学学会雑誌 26: 175-179, 20192）M cEvoy K, et al: Allopregnanolone and reproductive psychiatry: An
overview. Int Rev Psychiatry 31: 237-244, 20193）Bäckström T, et al: Allopregnanolone and mood disorders. Prog Neurobiol
113: 88-94, 2014
4）Monteleone P, et al: Allopregnanolone concentrations and premenstrual
syndrome. Eur J Endocrinol 142: 269–273, 2000
5）W ang M, et al: Relationship between symptom severity and steroid
variation in women with premenstrual syndrome: study on serum
pregnenolone, pregnenolone sulfate, 5 alpha-pregnane-3, 20-dione and3 alpha-hydroxy-5 alpha-pregnane-20-one. J Clin Endocrinol Metab 81:
1076–1082, 1996
6）Bristot G, et al: Progesterone and its metabolites as therapeutic targets in
psychiatric disorders. Expert Opin Ther Targets 18: 679-690, 20147）Walkery A, et al: Review of allopregnanolone agonist therapy for thetreatment of depressive disoders. Drug Des Devel Ther 15: 3017-3026,
20218）Schiller CE, et al: Allopregnanolone as a mediator of affective switchingin reproductive mood disorders. Psychopharmacology 231: 3557-3567,
2014

一般社団法人日本女性医学学会入会手続きのご案内
2022年3月31日で会員数4,453名となっております。
入会希望のかたは、右記事務局までご連絡ください。
なお、当ニューズレターについてのお問い合わせ、
ご投稿先は最終面に記載してあります。

一般社団法人日本女性医学学会
事務局連絡先：〒103-0027 東京都中央区日本橋 3-10-5
オンワードパークビルディング（株）コングレ内
TEL 03（3510）3743
FAX 03（3510）3748⑤ The Newsletter of The Japan Society for Menopause and Women’s Health Vol.27 No.2 May P5 2022

トータルヘルスケアを考えた
HRTの薬剤選択
こうむら女性クリニック 院長

甲村弘子

ない影響を及ぼすことに注意する。投与方法について、子宮はじめに内膜増殖症・子宮内膜がんの回避に関してはEPの持続併用

HRTはエストロゲン欠乏に伴う様々な症状の改善や治療を投与のほうが周期併用投与よりよい。留意すべき点は、乳が目的として考案された療法であるが、同時にエストロゲン欠

んリスクに黄体ホルモンが関係しているという点である。

乏によっておこる将来の諸疾患のリスク低下にも多大な効果

MPは、合成型黄体ホルモンに比べて浸潤乳がんに対する影を発揮する。ホルモン補充療法ガイドライン には、HRTは響は少ない（図）2）。さらにVTEのリスクに関しても黄体ホル

骨粗鬆症の予防にきわめて有用性が高く（A+）、皮膚萎縮のモンの種類により異なるが、MPでは少ないとされる。

予防に有用性が高く（A）、アルツハイマー病や動脈硬化の予HRTのメリット

1）

防に有用性がある（B）と記載されている。エストロゲン欠乏に起因する症状の緩和や治療を目的とするばかりでなく、そ

1 ）骨粗鬆症の予防と治療の後の女性のヘルスケアに大きく貢献することを念頭に置

HRTは骨粗鬆症の予防と治療にきわめて有用性が高い。そき、これらのベネフィットと乳がん、子宮内膜がん、静脈血の骨密度増加効果は、エストロゲンの種類や投与経路の違い

栓症や心血管疾患などのリスクを十分に考慮しながらHRTをによらず同等であり、用量依存性を示す。骨折予防について施行するのが望ましい。本稿では更年期以降の女性のヘルス

も、エストロゲンの種類や投与経路を問わず効果を認める。

ケアを考慮に入れたHRTの方法について考えてみる。

通常量のHRTによる効果は確立されているが、低用量の効果

薬剤の選択は現時点では明らかでない。また、HRTを中止すると継続中

1 ）エストロゲン製剤

他の骨粗鬆症治療薬による骨折予防が必要となる。生涯にわに比べて骨折リスクが高まるため、骨折のハイリスク群では肝臓における初回通過効果のない経皮投与製剤のメリット

たる女性の健康を考えるとき、HRTの最も大きなメリットのは、中性脂肪や血管炎症マーカーへの影響が少ないことであ一つが骨粗鬆症の予防であるといっても過言ではない。

る。経口投与では、静脈血栓塞栓症（VTE）や虚血性脳卒中の2 ）動脈硬化性疾患の予防

リスクが増加する（この場合60歳以前に開始した場合は脳卒

エストロゲンが脂質代謝に好影響をもたらすことはよく知中の絶対的なリスクは稀である）が、経皮投与ではVTEや脳られている。しかし、WHIなどいくつかの大規模研究の結卒中のリスクが低いとされる。したがって、肥満、糖尿病、

果では、予想と違って冠動脈疾患などのリスク軽減は示され

高血圧、脂質異常症など血栓のリスクのある症例には積極的なかった。しかしその後の検討が進み、現在では開始時期やに経皮製剤を用いることが勧められ、さらに胆石症や慢性肝使用する製剤による違いが明らかとなった。閉経後10年未疾患においても経皮製剤が望ましい。

満や60歳未満での経口HRT開始は心筋梗塞の発症リスクを

2 ）黄体ホルモン製剤

増加させず、E2製剤では動脈硬化性疾患のリスクを低下でき

黄体ホルモンを使う目的は言うまでもなく、子宮内膜増殖る可能性が高い。一方、黄体ホルモンにおいては、MPAは症や内膜がんの予防にある。MPAは天然型黄体ホルモン

エストロゲンのHDL-C上昇作用や血管内皮機能改善作用を相（MP）に比べて子宮内膜増殖抑制作用が強い。NETAやLNGは殺するが、天然型黄体ホルモンやジドロゲステロンではそのMPAよりも子宮内膜増殖抑制作用が強いが、これらはアンような作用はみられない。

ドロゲン受容体にも結合して、脂質代謝や糖代謝に好ましく

3 ）糖代謝への影響
エストロゲンは閉経後女性でインスリン感受性を高め、糖代謝を改善する作用を持つ。またHRTは糖尿病の新規発生を有意に抑制する。しかしながら糖尿病の治療や発症予防を目的とした使用は推奨されない。
4 ）中枢神経への影響
基礎実験からエストロゲンは中枢神経系に対し保護作用を持つと考えられる。臨床研究ではエストロゲン服用者ではアルツハイマー病（AD）発症のリスクが低くAD発症を遅らせる可能性が示唆されている。しかしAD患者にエストロゲンを投与しても明らかな認知機能の改善は見られない。認知機能図

HRT 非使用者に対する乳がんオッズ比（文献 2より引用改変）の維持や認知症発症予防を目的としたHRTは推奨されない。
⑥ The Newsletter of The Japan Society for Menopause and Women’s Health Vol.27 No.2 May P6 2022

5 ）HRTによりリスクの下がる悪性腫瘍する。2016年の関連諸学会によるグローバルコンセンサス3）

WHI研究ではEPTにより大腸がんリスクが有意に低下するでは、「治療のゴール、患者の好み、安全性を考えて個別にと報告されている。経口剤と経皮剤では大腸がんリスクの低設定し、必要最小限の最も効果的な用量を選択する必要があ

下効果に差はない。さらに胃がん、食道がんにおいてそのリる」と述べている。

スクが有意に低下するという報告がある。

おわりに共通の理想的なHRTレジメは存在しないといってよい。それぞれの製剤のリスクとベネフィットに関するエビデンスは限られているため、個人的なリスク因子を考慮しながら選択

編 集後記
COVID-19感染がオミクロン株に置き

参考文献
1）日本産科婦人科学会・日本女性医学学会編集／監修：ホルモン補充療法ガ
イドライン2017年版. 日本産科婦人科学会事務局, 20172）Yang Z, et al: Estradiol therapy and breast cancer risk in perimenopausal
and postmenopausal women: a systematic review and meta-analysis.
Gynecol Endocrinol 33: 87–92, 20173）de Villiers T J, et al: Revised Global Consensus Statement on Menopausal
Hormone Therapy. Climacteric 19: 313-315, 2016

を整理できる機会として紹介を頂きましについて、高齢者の低栄養に対して更た。栗山健一先生には「COVID-19と睡年期から栄養ケア・マネジメントを推眠障害」について、COVID-19大流行後進することの重要性を解説して頂きましの睡眠変化とその原因、医療従事者のた。大坪天平先生には「ALLOと月経前

睡眠障害リスクや感染増悪・リスク因子

症候群、月経前不快気分障害の関連に換わり、まん延防止等重点措置が解除

および後遺症としての睡眠障害を解説

ついて」にて、プロゲステロンの代謝産された中で、ニューズレターの第27巻

して頂きました。岸本裕充先生には「骨物 で あ るALLOとPMS、PMDDの 関 連

2号をお届けします。今回は巻頭で原粗鬆症治療と薬剤関連顎骨壊死・顎骨性を解説して頂きました。甲村弘子先田省先生に、本年11月に会長として開骨髄炎」について、骨吸収抑制薬の副生には「トータルヘルスを考えたHRTの催されます第37回日本女性医学学会作用であるMRONJの発症リスク因子と薬剤選択」について、個人的なリスクと学術集会のテーマである「ホルモン依して、感染と抜歯や医師と歯科医師のベネフィットを考慮したHRTの選択を解存性疾患を極める」について、様々な連携の重要性を解説して頂きました。

説して頂きました。

ホルモン依存性疾患に関する最新情報

杉山みち子先生には「高齢者と更年期」（編集担当 橋本 和法 2022 年 5月9日 記）⑦ The Newsletter of The Japan Society for Menopause and Women’s Health Vol.27 No.2 May P7 2022

■ 発行／一般社団法人 日本女性医学学会 ■ 編集担当／橋本 和法
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