（別紙様式４）【職業実践専門課程認定後の公表様式】
令和５年２月１４日 ※1（前回公表年月日：令和3年8月26日）

職業実践専門課程の基本情報について
学校名

設置認可年月日

校長名

所在地

ホスピタリティ ツーリズム
専門学校

昭和55年3月10日

内薗 幸一

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人トラベルジャーナル学園
分野

昭和55年3月10日

商業実務専門課程

所在地
164-8550〒（住所） 東京都中野区東中野3-18-11（電話） 03-3360-4621

森谷 博

認定課程名

商業実務

164-8550〒（住所） 東京都中野区東中野3-18-11（電話） 03-3360-4621

認定学科名

専門士

高度専門士

観光科(観光コース)

平成6年文部科学省
認定

-

学科の目的

国際感覚に富む有能な人材を育成し、旅行業に必要な知識・技能の習得とともに豊かな教養を備えた気力ある社会人を養成し、観光産業の発展に寄与することを目的とする。

認定年月日

平成27年2月17日

修業年限

昼夜

2

全課程の修了に必要な
総授業時数又は総単位
数

講義

演習

実習

実験

実技

1746

888

12

0

0

846

昼間

年

時間

生徒総定員

生徒実員

留学生数（生徒実員の内

専任教員数80人の内数

67人

6人

3人の内数

学期制度

■前期：4月1日～9月30日■後期：10月1日～3月31日

成績評価

兼任教員数

総教員数

4人の内数

7人の内数

■成績表：
有
■成績評価の基準・方法
A(100～)、B(79～70)、C(69～60）、評価の基準：
D(59～)
学期内2回以上の筆記・実技試験を実施

評価の方法：

長期休み■夏 季：8月1日～8月31日■冬 季：12月24日～1月7日■学年末：3月1日～3月31日

学修支援等■クラス担任制：
有■個別相談・指導等の対応
一人の学生に対し、クラス担任、就職担当スタッフ、バディー
ティーチャーの3人がサポートするトリプル支援システムを導入し、多面的なサポートを行っている。定期的な個人面談、国家資格キャリアコンサルタントを保有する教員による進路指導、また独自の留学プログラムを設定するなど、幅広い観点
から学生を指導し、学習・就職を支援している。

卒業・進級
条件

■課外活動の種類（例）学生自治組織・ボランティア・学園祭等の実行委員会等

課外活動

日帰りバス旅行、国内旅程管理主任者研修、世界遺産国内研修旅行

有■サークル活動：■国家資格・検定/その他・民間検定等■主な就職先、業界等（令和3年度卒業生）
旅行業者、ホテル、その他関連企業

就職等の
状況※２

卒業要件：
①出席した授業時間数が2年次の総授業時間数の80％以上②修得した単位数が2年次の総単位数の80％以上③所定の学費を指定期日までに完納していること（令和3年度卒業者に関する令和4年5月1日時点の情報）■就職指導内容
就職対策として、書類の書き方、面接マナー指導、一般常識、数学・国語を中心とした基礎学力の学びなおしを実施。
就職サポート、クラス担任による個別面談を定期実施。
■卒業者数
34
人
■就職希望者数
31
人
■就職者数
28
人
■就職率
：
90
％
■卒業者に占める就職者の割合
：
82
％
■その他

資格・検定名種別

国内旅行業務取扱管理者②③③

国内旅程管理主任者
みんなの外国語検定

受験者数
34人
34人
34人

合格者数
4人
33人
27人

主な学修成果
（資格・検定等）※３

進学者数：3人※種別の欄には、各資格・検定について、以下の①～③のいずれかに該当するか記載する。
①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの③その他（民間検定等）■自由記述欄（例）認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等（令和

3 年度卒業者に関する令和4年5月1日時点の情報）■中途退学者

5 名

■中退率

7 ％

令和3年4月1日時点において、在学者67名（令和3年4月1日入学者含む）
令和4年3月31日時点において、在学者62名（令和4年3月31日卒業者含む）■中途退学の主な理由
中途退学
の現状

進路変更、体調不良■中退防止・中退者支援のための取組
クラス担任による個人面談を年4回実施。また、2週間ごとに全学生の出席率の状況を教職員へ開示し、出席率の悪い学生を担任会議で共有するとともに、担任・バディーティーチャー・就職担当の三位一体のサポートを徹底し、原因や不安事項の情報を面談により速やかにキャッチしフォローに努めている。

■学校独自の奨学金・授業料等減免制度：

有※有の場合、制度内容を記入

経済的支援
制度

・AO特待生奨学金制度：AO入学選考における合格者を対象に、5分間のプレゼンテーションによる自己表現力を面接評価、入学時の学費を30万円減額する制度
・特待生奨学金制度：入学時の筆記試験（英語15問、一般常識35問）の成績上位者に対して最大100万円の授業料を減額
・英語資格取得奨学金制度：入学までに英検準2級、TOEIC450点以上取得された方に対して最大20万円の授業料を減免
・長期留学制度奨学金：1年次と2年次の間に本学園のアメリカシアトル校及び台湾校への長期語学留学（1年間）を利用される方に対し、留学時の学費を約61万円減額する制度■専門実践教育訓練給付：

非給付対象※給付対象の場合、前年度の給付実績者数について任意記載■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による
学校評価

無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

受審年月：

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

当該学科のホームページ https://trajal.jp/travel/
ＵＲＬ（留意事項）
１．公表年月日（※１）
最新の公表年月日です。なお、認定課程においては、認定後１か月以内に本様式を公表するとともに、認定の翌年度以降、毎年度７月末を基準日として最新の情報を反映した内容を公表することが求められています。初回認定の場合は、認定を受けた日以降の日付を記入し、前回公表年月日は空欄としてください
２．就職等の状況（※２）
「就職率」及び「卒業者に占める就職者の割合」については、「文部科学省における専修学校卒業者の「就職率」の取扱いについて（通知）（２５文科生第５９６号）」に留意し、それぞれ、「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」又は「学校基本調査」における定義に従います。
（１）「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」における「就職率」の定義について①「就職率」については、就職希望者に占める就職者の割合をいい、調査時点における就職者数を就職希望者で除したものをいいます。
②「就職希望者」とは、卒業年度中に就職活動を行い、大学等卒業後速やかに就職することを希望する者をいい、卒業後の進路として「進学」「自営業」「家事手伝い」「留年」「資格取得」などを希望する者は含みません。
③「就職者」とは、正規の職員（雇用契約期間が１年以上の非正規の職員として就職した者を含む）として最終的に就職した者（企業等から採用通知などが出された者）をいいます。
※「就職（内定）状況調査」における調査対象の抽出のための母集団となる学生等は、卒業年次に在籍している学生等とします。ただし、卒業の見込みのない者、休学中の者、留学生、聴講生、科目等履修生、研究生及び夜間部、医学科、歯学科、獣医学科、大学院、専攻科、別科の学生は除きます。
（２）「学校基本調査」における「卒業者に占める就職者の割合」の定義について①「卒業者に占める就職者の割合」とは、全卒業者数のうち就職者総数の占める割合をいいます。
②「就職」とは給料、賃金、報酬その他経常的な収入を得る仕事に就くことをいいます。自家・自営業に就いた者は含めるが、家事手伝い、臨時的な仕事に就いた者は就職者とはしません（就職したが就職先が不明の者は就職者として扱う）。
（３）上記のほか、「就職者数（関連分野）」は、「学校基本調査」における「関連分野に就職した者」を記載します。また、「その他」の欄は、関連分野へのアルバイト者数や進学状況等について記載します。
３．主な学修成果（※３）
認定課程において取得目標とする資格・検定等状況について記載するものです。①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの、②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの、③その他（民間検定等）の種別区分とともに、名称、受験者数及び合格者数を記載します。自由記述欄には、各認定学科における代表的な学修成果（例えば、認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等）について記載します。

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課
程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
本学の教育課程を客観的に検証し、意見や指摘を受け、それらを教育課程に反映し、即戦力となり得る実務知識や技術技能の教授を行い、業界の発展に必要な人材の育成に寄与する。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

学校長直轄の委員会であり、本学教務部にて編成された教育課程に対し、業界や企業の知見をもってアドバイスや指摘、修正、追認を行う。委員会による決議は部署長会議による検討を経たのち、各学科会議にてより具体化しカリキュラムに反映する。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和4年8月1日現在

名 前

所

属

松本 隆司

一般社団法人日本外航客船協会

岸本 正則

日本クルーズ客船株式会社

関口 隆士

株式会社TOKYO TOWER

松島 健太郎株式会社東京ドーム

神田 武彦

株式会社西武園ゆうえんち

川渕 晶子

株式会社ツカダ・グローバルホールディング

金井 友香里株式会社テイクアンドギヴ・ニーズ

剱持 英樹

株式会社BP

岩井 雄紀

株式会社ノバレーゼ藏本 健

MT＆ヒルトンホテル株式会社

村元 敬洋

日本ホテル株式会社

佐藤 直樹

株式会社関東東急ホテルズ

内薗 幸一

学校法人トラベルジャーナル学園

宮﨑 智恵

学校法人トラベルジャーナル学園

正谷 光隆

学校法人トラベルジャーナル学園

熊谷 有佳

学校法人トラベルジャーナル学園

國武 卓

学校法人トラベルジャーナル学園

前田 隼希

学校法人トラベルジャーナル学園

任期

種別

令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）①

令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）
令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）
令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）
令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）
令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）
令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）
令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）
令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）
令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）
令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）
令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）
令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）
令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）
令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）
令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）
令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）
令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）

③
③
③
③
③
③
③
③
③
③
③
－
－
－
－
－
－

※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年２回 （３月、７月）（開催日時（実績））
第１回 令和4年2月28日 1部15：00～16：30 2部17:00～17:30
第２回 令和4年7月04日 1部15：10～16：00 2部16:20～17:30

（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

観光科のカリキュラムに大きな変更はなく、引き続き2年間で8回学びの旅を行い、旅行業界に必要とされるスキルを醸成する方向性に了承をいただいた。旅を通して何度も自分たちで企画～添乗を繰り返し、実際に現場ですぐに活躍できるような学生を育てる。旅行業界もオンライン化にシフトしていくため、よりオンライン化に対応できるスキルを身に付けさせるべきとのご意見をいだだいた。授業内容については、資格に特化せず、これからの旅行のスタイルに合わせて視野を広く学び、現場に出たときに実際に「動ける」、「作れる」、「提案できる」授業編成に変更していくこととした。観光科としてさらなる語学力、コミュニケーション力の向上の必要性についてご意見をいただいた。授業だけに落とし込むのは難しいため、アダプティ
ラーニングで学習できる仕組みを検討することとした。
２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
企業との連携により、旅行会社または関連企業で旅行業務に携わることで、学生の就業意欲を高めると同時に、就業時に即戦力として働ける能力を育成する。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

中野区、群馬県みなかみ町、株式会社農協観光と連携し、群馬県みなかみ町の地域おこしを主眼としたツアー商品研究、プログラムの作成、ツアー運営およびその指導を連携し、ツアー催行した。

（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要連 携 企 業 等
「旅行商品を通した地域活性」をテーマに、旅行会社ならび 中野区なかの里・まち連携体験交
団体旅行実務
に自治体と連携し、学生自らが観光資源の視察、旅行商 流事業、株式会社農協観光、群馬品の企画と催行（ツアーのサポート）を行う
県みなかみ町
旅行業にとって深く関わりのある鉄道会社が、観光、旅行
ツーリズム産業研究 の復興、持続可能な観光をどのような視点で実現するべき 小田急電鉄株式会社
かを考えツアー提案を行った。
添乗業務に必要となる国内旅程管理主任者の資格取得を添乗業務
目指し、実際の観光バスに乗車し、観光地との調整や誘 株式会社ツーリストエキスパーツ
導案内、精算等を実体験する。
国内・海外旅行に関わる商品や業種について理解を深
旅行産業
め、旅行が何によって成り立っているのか、その素材につ 株式会社エムアールシージャパン
いて認識する。
海外旅行文化

海外旅行の販売・企画時に必要となる文化的背景につい
株式会社フィンコーポレーションて、単元ごとに学び、文化的教養を広げる。

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

教職員の組織体制については、教員の専門性や実務経験、取得資格等についても教育上有効に機能させるため適切な配置を考え学科毎に教員の所属を区分し、教育カリキュラムの運営や学生指導にあたっている。職業実践的な教育に対し、質の向上をはかるためには、一人一人の教員の専門性向上および教育に対する意識の向上が必要であり、企業等の外部と連携を図り、積極的に研修の機会を設けることが重要と考えている。 研修については「研修等に関する諸規定」を定め、教職員の能力開発、資質向上のための研修に取り組んで行く。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 魅力付研修

連携企業等： 株式会社マックスマネジメント

期間：

令和3年8月31日(火)、9月1日(水)内容

学科魅力付けのための新しい教育のあり方について検討および発表を行う

研修名：

イノベーション研修期間：

令和3年6月22日（火）、9月17日（金）、11月19日（金）令和4年3月16日（水） ※合計4回実施

内容

イノベーションの基本理解および実践的なスキルを習得する。また自己の課題を明確にし、今後の事業革新・改善につなげる。

対象： 観光科専任講師

対象：

期間：
内容
②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： カウンセリング講座期間：

令和3年9月8日（水）、14日（火）、22日（水）、28日（火）、10月6日（水）、12日（火）、20日（水）、26日（火）、11月2日（火）、10日（水）、16日（火）、24日（水）、12月1日（水）、7日（火）、令和4年1月12日（水）、18日（火）、26日（水）、2月2日（水）※合計18回実施

内容

学生対応・相談や個別面談等での対応力向上のプログラム

期間：

連携企業等： 株式会社マックスマネジメント

連携企業等：

研修名：

研修名：

対象： 全教職員

連携企業等： APC朝日パーソナリティセンター付属心理教育学院

対象： 観光科専任講師

連携企業等：
対象：

内容
研修名：
期間：
内容

連携企業等：
対象：

（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： サンフランシスコ・シアトル研修

連携企業等： TRAJAL USA INC.

期間：

令和4年7月22日（金）～7月29日（金）

対象： 観光科専任講師

内容

国際人教育の推進を目的として、異文化学習、英会話学習、学生の留学先視察を行った。

研修名：

魅力付研修

期間：

令和4年8月4日（木）～8月5日（金）内容

学科魅力付けのための新しい教育のあり方について検討および発表を行う

研修名：

イノベーション研修期間：

令和4年4月22日（金）、6月22日（水）、9月16日（金）、11月25日（金） ※合計4回実施

連携企業等： 株式会社マックスマネジメント
対象： 全教職員
連携企業等： 株式会社マックスマネジメント
対象： 観光科専任講師

イノベーションの基本理解および実践的なスキルを習得する。また自己の課題を明確にし、今後の事業革新・改善につなげる。
②指導力の修得・向上のための研修等
連携企業等： APC朝日パーソナリティセンター付属心理教育学院
研修名： カウンセリング講座
内容

期間：

令和4年7月6日（水）、13日（水）、20日（水）、27日（水）、8月3日（水）、17日（水）、24日（水）、31日（水）、10月5日（水）、12日（水）、19日（水）、26日（水）、11月2日（水）、9日（水）、16日（水）、30日（水）、12月7日（水）、14日（水） ※合計18回実施

内容

学生対応・相談や個別面談等での対応力向上のプログラム

研修名：
期間：

対象： 観光科専任講師

連携企業等：
対象：

内容
研修名：
期間：
内容

連携企業等：
対象：

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
本学の教育行為を客観的に検証評価し、改善点を見出し、教育機関として特色のある学校づくりに取り組み、有為の人材を業界に送り出し、業界の発展に貢献する。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標
教育理念 目標（２）学校運営
学校運営（３）教育活動
教育活動（４）学修成果
学修成果（５）学生支援
学生支援（６）教育環境
教育環境（７）学生の受入れ募集
学生の受け入れ募集（８）財務
財務（９）法令等の遵守
法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献
社会貢献・地域貢献（１１）国際交流
国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況○評価基準
本学の基準に対し、差異が明確ではないとの指摘を受けたため、「優れている」「良い」「適切」「やや不足」「不足」と変更した。またそれぞれの評価に対し、具体的なコメント（特にマイナスな評価に対して）を加え、具体性を持たすべきとの意見をいただいため、各評価項目に対しコメントを追加訂正し、本学の課題を明確にした。
○学修成果
卒業生の社会的な活躍及び評価の把握と卒業後のキャリア形成への効果把握に関し、弱いとの指摘を受けた。卒業生に関しては、同窓会を活用することも必要だが、より学科に特化した意見などの把握のために、学科別同窓会を実施し、同指摘の改善を図ることとした。
○学生支援
学生の健康管理を担う組織体制について「3」の評価を受けた。本学には学生の体調管理など保健に関する専門的知識を有する職員はいないが、全教職員に対し消防庁の救命技能士の取得を義務付け、危機管理できる対応を施している。また、精神的なケアに対しは、カウンセラー研修を全教職員対象に受講、資格取得を義務付け、その対応とした。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
名 前

所

属

任期

種別
企業等委員

松本 隆司

一般社団法人日本外航客船協会

令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）

岸本 正則

日本クルーズ客船株式会社

令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）

企業等委員

関口 隆士

株式会社TOKYO TOWER

令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）

企業等委員

松島 健太郎株式会社東京ドーム

令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）

企業等委員

神田 武彦

株式会社西武園ゆうえんち

川渕 晶子

株式会社ツカダ・グローバルホールディング

金井 友香里株式会社テイクアンドギヴ・ニーズ

剱持 英樹

株式会社BP

岩井 雄紀

株式会社ノバレーゼ藏本 健

MT＆ヒルトンホテル株式会社

村元 敬洋

日本ホテル株式会社

佐藤 直樹

株式会社関東東急ホテルズ

令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）
令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）
令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）
令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）
令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）
令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）
令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）
令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等

企業等委員
企業等委員
企業等委員
企業等委員
企業等委員
企業等委員
企業等委員
企業等委員

（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
URL: http://www.trajal.jp/
公表時期：
令和4年8月25日
５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
ホームページでの情報提供を主とし、企業と連携した様々な教育活動への協力依頼ならびに求人依頼の企業訪問時に適宜説明する。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
学校案内（２）各学科等の教育
学科紹介（３）教職員
学科紹介、教職員紹介（４）キャリア教育・実践的職業教育
就職、企業採用担当の皆様へ（５）様々な教育活動・教育環境
学科紹介、学校案内、キャンパスライフ（６）学生の生活支援
経済サポート（７）学生納付金・修学支援
経済サポート、募集要項（８）学校の財務
財務諸表（９）学校評価
学校関係者評価（１０）国際連携の状況
海外留学、海外インターンシップ（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
http://www.trajal.jp/
公表時期：
令和4年8月25日

授業科目等の概要(商業実務専門課程観光科(観光コース))
分類

必 選 自
択 由
必 選
修 修 択

授業科目名

授業科目概要

配
当
年
次
・
学
期

授
業
時
数

授業方法
実
単
験
講 演 ・
位
実
習
数 義 習 ・
実
技

場所

教員

企
業
校 校 専 兼 等との
内 外 任 任 連
携1 ○ショートホー 週一回、授業の前後に15分のｼｮｰﾄﾎｰﾑﾙｰﾑを
ムルーム
行います

1
2
通

28

〇

2 〇

ホ ス ピ タ リ ホスピタリティマインド、SDGsという2つの1
ティ・SDGs研 テーマに沿ってホスピタリティの具現化に前究ついて考察を深めます

30

2 〇

〇

〇

〇

3 〇

業界英語

各業界で使用する英単語・英語フレーズを 1
学びます
通

60

4 △

〇

〇

〇

4 〇

キャリアガイ 自身のキャリアプランを考えるとともに、 1
ダンス
就職活動に対応できる能力を養います
通

60

4 〇

△

〇

5 〇

ビジネスプレ
社会人として必要なプレゼンテーション能 1
ゼンテーショ
力の基礎を学びます。
通ン(BTS)

60

4 △

〇

〇

〇

観光・旅行業界で使用頻度の多い、第二外2
中国語/韓国
国語として中国語または韓国語を選択制で語通学習します。

60

4 △

〇

〇

〇

7 〇

就職試験項目に多く採用される筆記試験、
1
キャリアガイ
面接、グループディスカッションについて
ダンスⅡ
後
学びます。

30

2 〇

〇

〇

〇

8 〇

主要旅行会社をはじめとした全国の旅行会
1
旅行企業研究 社の特徴、売上高等の概要を学び、就職活
前動に活かします。

30

2 〇

〇

〇

9 〇

世界遺産の成り立ちと概要について学習す1
世界遺産研究 るとともに、世界遺産をメインテーマにし通た旅行企画を行います。

60

4 〇

〇

〇

10 〇

添乗業務

国内旅行や海外旅行に添乗するツアーコン 1
後
ダク タ ー の業 務の 流 れ に つ い て 学 習 しま 2
す。
前

60

4 △

〇

〇

11 〇

IT技術の基礎を学習したうえで、OTA（オン2
オンライント
ライントラベルエージェント）の手法や新ラベル
前規取り組みを学び、実務に役立てます。

30

2 △

〇

〇

〇

〇

12 〇

海外旅行販売の際に必要になる出入国に関2
海外旅行実務 する法令知識および航空時刻表や時差計算通などの実務知識を学習します。

60

4 △

〇

〇

〇

〇

13 〇

海外旅行の企画や販売の際に必要になる世
2
海外旅行文化 界の国々と都市、観光地や食事に関する知通識について学習します。

60

4 〇

〇 〇 〇

〇

14 〇

訪日旅行Ⅱ

訪日観光客（インバウンド）への旅行商品
2の提 案 や ニー ズを 捉 え 、 実 務 に 役 立 てま
通
す。

60

4 △

15 〇

旅行産業

ツーリズム産業に関わるプロフェッショナ
ルを招聘し、テーマに特化した企業の取り 2組みや、販売・企画の際に有益となる知識 通を学びます。

60

4 〇

6

〇

○

〇

○

〇

〇

〇 〇

〇

〇

〇

〇

〇

16 〇

お客さま特性や要望に合わせた団体旅行を2
団体旅行実務 企画・提案し、就業後に実践販売できる力
後を身につけます。

30

2 △

17 〇

航空・鉄道・ホテル・テーマパーク等の旅
2
旅行素材研究 行商品の素となる分野を学習し、お客さま
後のご案内に役立てます。

30

2 〇

18 〇

潜在的に街に存在する観光資源の魅力発見 1
観光地域づく
や地域の文化や習慣を発信し持続的な観光 2 120
り地域づくりを行います。
通

8 〇

〇

〇 〇

〇 〇

8 〇

〇

〇

〇

8 △

〇

〇

〇

4

〇

[ デ ジ タ ル メ デ ィ ア ： Web サ イ ト 、 SNS 、YouTube、ECサイト］［デジタルデバイス：
スマートフォン、PC、タブレット］［デジタルテクノロジー：SEO対策、リター 1
デジタルマー ゲティング］［デジタルデータ：上記3つを
2 120
ケティング 活用することで得られるデータ］を主軸に通実例を交え紹介し理解を深める。現行観光科の課
外活動や学生生活、授業内容紹介等の考え方のハブになり、就業後の市場理解の即戦
校イベント・校外活動の企画から実施までの運営方法を学び、多様化する旅行業界の1
イベントプラ 業務に活かします。
2 120
ンニング
各学科研修旅行・課外活動の学科ニーズの通ヒアリングを経て行程計画を立案し事務局
へ提案

19 〇

20 〇

観光企業・団体でのインターンシップを経 1120
験し、業務理解を深めます。
通

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

21 〇

企業実習

22 〇

国内旅行の企画や販売の際に必要になる各 1
国内観光地理 地域の観光地や郷土料理、交通機関などに 2 120
ついて学習します。
通

8 〇

〇

〇

23 〇

海外旅行の企画や販売の際に必要になる世 1
海外観光地理 界の国々と都市、観光地や食事に関する知 2 120
識について学習します。
通

8 〇

〇

〇

24 〇

訪日旅行Ⅰ

訪日観光客（インバウンド）への旅行商品
1の提 案 や ニー ズを 捉 え 、 実 務 に 役 立 てま
通
す。

60

4 〇

〇

〇

25 〇

旅行業基礎

旅行業の成り立ちとあゆみから旅行業界関1
係企業や業務内容、今後の旅行業界の課題
前について学習します。

30

2 〇

〇

〇

30

2 〇

〇

〇

60

4 〇

〇 〇

〇

高齢者社会である日本において必要となるユニバーサル ユニバーサルツーリズムについて、概念か 1
ツーリズム ら旅行会社として必要な取り組み方までを 後学習します。
国内旅行の企画・販売・添乗の際に、知っていると差をつける事のできる日本の年中 2
国内旅行文化行事や寺社の参拝方法など、文化について 通
学習します。

26 〇

27 〇

28 〇

学校生活の基本となる、心構えとマナーの1
入学オリエン
徹底、学習目標設定、ホスピタリティにつテーション
前
いて考えます

12

〇

29 〇

ホ ス ピ タ リ 研修旅行を通じて、業界就職への意識を高 1
ティ入学研修 め職業理解を深めます
前

18

△ 〇

30 〇

スポーツデー

〇

〇

〇

〇

〇

〇 〇

〇

1

各種運動競技を通し身体を動かすことで、 前
2チームワークを高め交流を深めます

〇

〇 〇

前

31

〇

研修旅行（任 研修 旅 行 を通 じて 、 訪 問 先 の ホ ス ピ タリ 1意）
ティについて触れ文化理解に活かします
前

△ 〇

〇 〇

〇

32 〇

後期授業の概要説明、時間割配布、学校生 1
後期始業ホー
後活のルール・マナーの再確認し、後期の学 2
ムルーム
校生活の準備をします後33 〇就職セミナー

就職活動開始を控え、就職試験の模擬面接 1を実施します後〇34 〇障害の種類や程度に応じてルールや用具を 1
パラスポーツ後工夫して実施する、パラスポーツ競技を体 2
体験会
験します
後

〇

〇

〇

35 〇

指定テーマで各クラス予選を実施し、選出
1
スピーチコン
された各クラス代表が1年生全体へスピーチ
テスト
後
を行います

〇

〇

〇

36 〇

卒業式前ホー 卒業式前日に連絡事項の伝達、配布物の授 2
ムルーム
受を目的としたホームルームを実施します 後
合計

36

4

4

科目

卒業要件及び履修方法

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

1746 単位（単位時間）
授業期間等①出席した授業時間数が2年次の総授業時間数の80％以上
卒業要件： ②修得した単位数が2年次の総単位数の80％以上

１学年の学期区分

2期

１学期の授業期間

15 週③所定の学費を指定期日までに完納していること
履修方法：

所定の授業への出席、学内試験の受験、課題提出、所定の単位取得をもって履修（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

（別紙様式４）【職業実践専門課程認定後の公表様式】
令和５年２月１４日 ※1（前回公表年月日：令和3年8月26日）

職業実践専門課程の基本情報について
学校名

設置認可年月日

校長名

所在地

ホスピタリティ ツーリズム
専門学校

昭和55年3月10日

内薗 幸一

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人トラベルジャーナル学園
分野

昭和55年3月10日

商業実務専門課程

所在地
164-8550〒（住所） 東京都中野区東中野3-18-11（電話） 03-3360-4621

森谷 博

認定課程名

商業実務

164-8550〒（住所） 東京都中野区東中野3-18-11（電話） 03-3360-4621

認定学科名

専門士

高度専門士

観光科(クルーズコース)

平成6年文部科学省
認定

-

学科の目的

国際感覚に富む有能な人材を育成し、旅行業に必要な知識・技能の習得とともに豊かな教養を備えた気力ある社会人を養成し、観光産業の発展に寄与することを目的とする。

認定年月日

平成27年2月17日

修業年限

昼夜

2

全課程の修了に必要な
総授業時数又は総単位
数

講義

演習

実習

実験

実技

1746

783

12

0

0

951

昼間

年

時間

生徒総定員

生徒実員

留学生数（生徒実員の内

専任教員数80人の内数

4人

0人

3人の内数

学期制度

■前期：4月1日～9月30日■後期：10月1日～3月31日

成績評価

兼任教員数

総教員数

4人の内数

7人の内数

■成績表：
有
■成績評価の基準・方法
A(100～)、B(79～70)、C(69～60）、評価の基準：
D(59～)
学期内2回以上の筆記・実技試験を実施

評価の方法：

長期休み■夏 季：8月1日～8月31日■冬 季：12月24日～1月7日■学年末：3月1日～3月31日

学修支援等■クラス担任制：
有■個別相談・指導等の対応
一人の学生に対し、クラス担任、就職担当スタッフ、バディー
ティーチャーの3人がサポートするトリプル支援システムを導入し、多面的なサポートを行っている。定期的な個人面談、国家資格キャリアコンサルタントを保有する教員による進路指導、また独自の留学プログラムを設定するなど、幅広い観点
から学生を指導し、学習・就職を支援している。

卒業・進級
条件

■課外活動の種類（例）学生自治組織・ボランティア・学園祭等の実行委員会等

課外活動

日帰りバス旅行、国内旅程管理主任者研修、世界遺産国内研修旅行、

有■サークル活動：■国家資格・検定/その他・民間検定等■主な就職先、業界等（令和3年度卒業生）
旅行業者、ホテル、その他関連企業

就職等の
状況※２

卒業要件：
①出席した授業時間数が2年次の総授業時間数の80％以上②修得した単位数が2年次の総単位数の80％以上③所定の学費を指定期日までに完納していること（令和3年度卒業者に関する令和4年5月1日時点の情報）■就職指導内容
就職対策として、書類の書き方、面接マナー指導、一般常識、数学・国語を中心とした基礎学力の学びなおしを実施。
就職サポート、クラス担任による個別面談を定期実施。
■卒業者数
4
人
■就職希望者数
4
人
■就職者数
4
人
■就職率
：
100
％
■卒業者に占める就職者の割合
：
100
％
■その他

資格・検定名種別

国内旅行業務取扱管理者②③③

国内旅程管理主任者
みんなの外国語検定

受験者数
4人
4人
4人

合格者数
0人
4人
3人

主な学修成果
（資格・検定等）※３※種別の欄には、各資格・検定について、以下の①～③のいずれかに該当するか記載する。
①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの③その他（民間検定等）■自由記述欄（例）認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等（令和

3 年度卒業者に関する令和4年5月1日時点の情報）■中途退学者

0 名

■中退率

0 ％

令和3年4月1日時点において、在学者5名（令和3年4月1日入学者含む）
令和4年3月31日時点において、在学者5名（令和4年3月31日卒業者含む）■中途退学の主な理由
中途退学
の現状

■中退防止・中退者支援のための取組
クラス担任による個人面談を年4回実施。また、2週間ごとに全学生の出席率の状況を教職員へ開示し、出席率の悪い学生を担任会議で共有するとともに、担任・バディーティーチャー・就職担当の三位一体のサポートを徹底し、原因や不安事項の情報を面談により速やかにキャッチしフォローに努めている。

■学校独自の奨学金・授業料等減免制度：

有※有の場合、制度内容を記入

経済的支援
制度

・AO特待生奨学金制度：AO入学選考における合格者を対象に、5分間のプレゼンテーションによる自己表現力を面接評価、入学時の学費を30万円減額する制度
・特待生奨学金制度：入学時の筆記試験（英語15問、一般常識35問）の成績上位者に対して最大100万円の授業料を減額
・英語資格取得奨学金制度：入学までに英検準2級、TOEIC450点以上取得された方に対して最大20万円の授業料を減免
・長期留学制度奨学金：1年次と2年次の間に本学園のアメリカシアトル校及び台湾校への長期語学留学（1年間）を利用される方に対し、留学時の学費を約61万円減額する制度■専門実践教育訓練給付：

非給付対象※給付対象の場合、前年度の給付実績者数について任意記載■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による
学校評価

無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

受審年月：

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

当該学科のホームページ https://trajal.jp/travel/
ＵＲＬ（留意事項）
１．公表年月日（※１）
最新の公表年月日です。なお、認定課程においては、認定後１か月以内に本様式を公表するとともに、認定の翌年度以降、毎年度７月末を基準日として最新の情報を反映した内容を公表することが求められています。初回認定の場合は、認定を受けた日以降の日付を記入し、前回公表年月日は空欄としてください
２．就職等の状況（※２）
「就職率」及び「卒業者に占める就職者の割合」については、「文部科学省における専修学校卒業者の「就職率」の取扱いについて（通知）（２５文科生第５９６号）」に留意し、それぞれ、「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」又は「学校基本調査」における定義に従います。
（１）「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」における「就職率」の定義について①「就職率」については、就職希望者に占める就職者の割合をいい、調査時点における就職者数を就職希望者で除したものをいいます。
②「就職希望者」とは、卒業年度中に就職活動を行い、大学等卒業後速やかに就職することを希望する者をいい、卒業後の進路として「進学」「自営業」「家事手伝い」「留年」「資格取得」などを希望する者は含みません。
③「就職者」とは、正規の職員（雇用契約期間が１年以上の非正規の職員として就職した者を含む）として最終的に就職した者（企業等から採用通知などが出された者）をいいます。
※「就職（内定）状況調査」における調査対象の抽出のための母集団となる学生等は、卒業年次に在籍している学生等とします。ただし、卒業の見込みのない者、休学中の者、留学生、聴講生、科目等履修生、研究生及び夜間部、医学科、歯学科、獣医学科、大学院、専攻科、別科の学生は除きます。
（２）「学校基本調査」における「卒業者に占める就職者の割合」の定義について①「卒業者に占める就職者の割合」とは、全卒業者数のうち就職者総数の占める割合をいいます。
②「就職」とは給料、賃金、報酬その他経常的な収入を得る仕事に就くことをいいます。自家・自営業に就いた者は含めるが、家事手伝い、臨時的な仕事に就いた者は就職者とはしません（就職したが就職先が不明の者は就職者として扱う）。
（３）上記のほか、「就職者数（関連分野）」は、「学校基本調査」における「関連分野に就職した者」を記載します。また、「その他」の欄は、関連分野へのアルバイト者数や進学状況等について記載します。
３．主な学修成果（※３）
認定課程において取得目標とする資格・検定等状況について記載するものです。①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの、②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの、③その他（民間検定等）の種別区分とともに、名称、受験者数及び合格者数を記載します。自由記述欄には、各認定学科における代表的な学修成果（例えば、認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等）について記載します。

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課
程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
本学の教育課程を客観的に検証し、意見や指摘を受け、それらを教育課程に反映し、即戦力となり得る実務知識や技術技能の教授を行い、業界の発展に必要な人材の育成に寄与する。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

学校長直轄の委員会であり、本学教務部にて編成された教育課程に対し、業界や企業の知見をもってアドバイスや指摘、修正、追認を行う。委員会による決議は部署長会議による検討を経たのち、各学科会議にてより具体化しカリキュラムに反映する。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和4年8月1日現在

名 前

所

属

松本 隆司

一般社団法人日本外航客船協会

岸本 正則

日本クルーズ客船株式会社

関口 隆士

株式会社TOKYO TOWER

松島 健太郎株式会社東京ドーム

神田 武彦

株式会社西武園ゆうえんち

川渕 晶子

株式会社ツカダ・グローバルホールディング

金井 友香里株式会社テイクアンドギヴ・ニーズ

剱持 英樹

株式会社BP

岩井 雄紀

株式会社ノバレーゼ藏本 健

MT＆ヒルトンホテル株式会社

村元 敬洋

日本ホテル株式会社

佐藤 直樹

株式会社関東東急ホテルズ

内薗 幸一

学校法人トラベルジャーナル学園

宮﨑 智恵

学校法人トラベルジャーナル学園

正谷 光隆

学校法人トラベルジャーナル学園

熊谷 有佳

学校法人トラベルジャーナル学園

國武 卓

学校法人トラベルジャーナル学園

前田 隼希

学校法人トラベルジャーナル学園

任期

種別

令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）①

令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）
令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）
令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）
令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）
令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）
令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）
令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）
令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）
令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）
令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）
令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）
令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）
令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）
令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）
令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）
令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）
令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）

③
③
③
③
③
③
③
③
③
③
③
－
－
－
－
－
－

※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年２回 （３月、７月）（開催日時（実績））
第１回 令和4年2月28日 1部15：00～16：30 2部17:00～17:30
第２回 令和4年7月04日 1部15：10～16：00 2部16:20～17:30

（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

観光科クルーズコースのカリキュラムに大きな変更はなく、引き続き2年間で8回学びの旅を行い、旅行業界に必要とされるスキルを醸成する方向性に了承をいただいた。旅を通して何度も自分たちで企画～添乗を繰り返し、実際に現場ですぐに活躍できるような学生を育てる。旅行業界もオンライン化にシフトしていくため、よりオンライン化に対応できるスキルを身に付けさせるべきとのご意見をいだだいた。授業内容については、資格に特化せず、これからの旅行のスタイルに合わせて視野を広く学び、現場に出たときに実際に「動ける」、「作れる」、「提案できる」授業編成に変更していくこととした。クルーズに関する授業を2020年度から導入しクルーズを近く感じ、見ながら学ぶカリキュラム構成になっているが、新型コロナウイルスの影響でほとんど実施ができておらず、来年度へ実施を持ち越し、改めて内容について精査していく。観光科としてさらなる
語学力、コミュニケーション力の向上の必要性についてご意見をいただいた。授業だけに落とし込むのは難しいため、アダプ
ティラーニングで学習できる仕組みを検討することとした。
２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
企業との連携により、旅行会社または関連企業で旅行業務に携わることで、学生の就業意欲を高めると同時に、就業時に即戦力として働ける能力を育成する。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

中野区、群馬県みなかみ町、株式会社農協観光と連携し、群馬県みなかみ町の地域おこしを主眼としたツアー商品研究、プログラムの作成、ツアー運営およびその指導を連携し、ツアー催行した。

（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要連 携 企 業 等
「旅行商品を通した地域活性」をテーマに、旅行会社ならび 中野区なかの里・まち連携体験交
団体旅行実務
に自治体と連携し、学生自らが観光資源の視察、旅行商 流事業、株式会社農協観光、群馬品の企画と催行（ツアーのサポート）を行う
県みなかみ町
旅行業にとって深く関わりのある鉄道会社が、観光、旅行
ツーリズム産業研究 の復興、持続可能な観光をどのような視点で実現するべき 小田急電鉄株式会社
かを考えツアー提案を行った。
添乗業務に必要となる国内旅程管理主任者の資格取得を添乗業務
目指し、実際の観光バスに乗車し、観光地との調整や誘 株式会社ツーリストエキスパーツ
導案内、精算等を実体験する。
国内・海外旅行に関わる商品や業種について理解を深
旅行産業
め、旅行が何によって成り立っているのか、その素材につ 株式会社エムアールシージャパン
いて認識する。
海外旅行文化

海外旅行の販売・企画時に必要となる文化的背景につい
株式会社フィンコーポレーションて、単元ごとに学び、文化的教養を広げる。

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

教職員の組織体制については、教員の専門性や実務経験、取得資格等についても教育上有効に機能させるため適切な配置を考え学科毎に教員の所属を区分し、教育カリキュラムの運営や学生指導にあたっている。職業実践的な教育に対し、質の向上をはかるためには、一人一人の教員の専門性向上および教育に対する意識の向上が必要であり、企業等の外部と連携を図り、積極的に研修の機会を設けることが重要と考えている。 研修については「研修等に関する諸規定」を定め、教職員の能力開発、資質向上のための研修に取り組んで行く。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 魅力付研修

連携企業等： 株式会社マックスマネジメント

期間：

令和3年8月31日(火)、9月1日(水)内容

学科魅力付けのための新しい教育のあり方について検討および発表を行う

研修名：

イノベーション研修期間：

令和3年6月22日（火）、9月17日（金）、11月19日（金）令和4年3月16日（水） ※合計4回実施

内容

イノベーションの基本理解および実践的なスキルを習得する。また自己の課題を明確にし、今後の事業革新・改善につなげる。

対象： 観光科専任講師

対象：

期間：
内容
②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： カウンセリング講座期間：

令和3年9月8日（水）、14日（火）、22日（水）、28日（火）、10月6日（水）、12日（火）、20日（水）、26日（火）、11月2日（火）、10日（水）、16日（火）、24日（水）、12月1日（水）、7日（火）、令和4年1月12日（水）、18日（火）、26日（水）、2月2日（水）※合計18回実施

内容

学生対応・相談や個別面談等での対応力向上のプログラム

期間：

連携企業等： 株式会社マックスマネジメント

連携企業等：

研修名：

研修名：

対象： 全教職員

連携企業等： APC朝日パーソナリティセンター付属心理教育学院

対象： 観光科専任講師

連携企業等：
対象：

内容
研修名：
期間：
内容

連携企業等：
対象：

（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： サンフランシスコ・シアトル研修

連携企業等： TRAJAL USA INC.

期間：

令和4年7月22日（金）～7月29日（金）

対象： 観光科専任講師

内容

国際人教育の推進を目的として、異文化学習、英会話学習、学生の留学先視察を行った。

研修名：

魅力付研修

期間：

令和4年8月4日（木）～8月5日（金）内容

学科魅力付けのための新しい教育のあり方について検討および発表を行う

研修名：

イノベーション研修期間：

令和4年4月22日（金）、6月22日（水）、9月16日（金）、11月25日（金） ※合計4回実施

連携企業等： 株式会社マックスマネジメント
対象： 全教職員
連携企業等： 株式会社マックスマネジメント
対象： 観光科専任講師

イノベーションの基本理解および実践的なスキルを習得する。また自己の課題を明確にし、今後の事業革新・改善につなげる。
②指導力の修得・向上のための研修等
連携企業等： APC朝日パーソナリティセンター付属心理教育学院
研修名： カウンセリング講座
内容

期間：

令和4年7月6日（水）、13日（水）、20日（水）、27日（水）、8月3日（水）、17日（水）、24日（水）、31日（水）、10月5日（水）、12日（水）、19日（水）、26日（水）、11月2日（水）、9日（水）、16日（水）、30日（水）、12月7日（水）、14日（水） ※合計18回実施

内容

学生対応・相談や個別面談等での対応力向上のプログラム

研修名：
期間：

対象： 観光科専任講師

連携企業等：
対象：

内容
研修名：
期間：
内容

連携企業等：
対象：

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
本学の教育行為を客観的に検証評価し、改善点を見出し、教育機関として特色のある学校づくりに取り組み、有為の人材を業界に送り出し、業界の発展に貢献する。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標
教育理念 目標（２）学校運営
学校運営（３）教育活動
教育活動（４）学修成果
学修成果（５）学生支援
学生支援（６）教育環境
教育環境（７）学生の受入れ募集
学生の受け入れ募集（８）財務
財務（９）法令等の遵守
法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献
社会貢献・地域貢献（１１）国際交流
国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況○評価基準
本学の基準に対し、差異が明確ではないとの指摘を受けたため、「優れている」「良い」「適切」「やや不足」「不足」と変更した。またそれぞれの評価に対し、具体的なコメント（特にマイナスな評価に対して）を加え、具体性を持たすべきとの意見をいただいため、各評価項目に対しコメントを追加訂正し、本学の課題を明確にした。
○学修成果
卒業生の社会的な活躍及び評価の把握と卒業後のキャリア形成への効果把握に関し、弱いとの指摘を受けた。卒業生に関しては、同窓会を活用することも必要だが、より学科に特化した意見などの把握のために、学科別同窓会を実施し、同指摘の改善を図ることとした。
○学生支援
学生の健康管理を担う組織体制について「3」の評価を受けた。本学には学生の体調管理など保健に関する専門的知識を有する職員はいないが、全教職員に対し消防庁の救命技能士の取得を義務付け、危機管理できる対応を施している。また、精神的なケアに対しは、カウンセラー研修を全教職員対象に受講、資格取得を義務付け、その対応とした。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
名 前

所

属

任期

種別
企業等委員

松本 隆司

一般社団法人日本外航客船協会

令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）

岸本 正則

日本クルーズ客船株式会社

令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）

企業等委員

関口 隆士

株式会社TOKYO TOWER

令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）

企業等委員

松島 健太郎株式会社東京ドーム

令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）

企業等委員

神田 武彦

株式会社西武園ゆうえんち

川渕 晶子

株式会社ツカダ・グローバルホールディング

金井 友香里株式会社テイクアンドギヴ・ニーズ

剱持 英樹

株式会社BP

岩井 雄紀

株式会社ノバレーゼ藏本 健

MT＆ヒルトンホテル株式会社

村元 敬洋

日本ホテル株式会社

佐藤 直樹

株式会社関東東急ホテルズ

令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）
令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）
令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）
令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）
令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）
令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）
令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）
令和4年2月1日～令和5年1月
31日（1年）※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等

企業等委員
企業等委員
企業等委員
企業等委員
企業等委員
企業等委員
企業等委員
企業等委員

（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
URL: http://www.trajal.jp/
公表時期：
令和4年8月25日
５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
ホームページでの情報提供を主とし、企業と連携した様々な教育活動への協力依頼ならびに求人依頼の企業訪問時に適宜説明する。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
学校案内（２）各学科等の教育
学科紹介（３）教職員
学科紹介、教職員紹介（４）キャリア教育・実践的職業教育
就職、企業採用担当の皆様へ（５）様々な教育活動・教育環境
学科紹介、学校案内、キャンパスライフ（６）学生の生活支援
経済サポート（７）学生納付金・修学支援
経済サポート、募集要項（８）学校の財務
財務諸表（９）学校評価
学校関係者評価（１０）国際連携の状況
海外留学、海外インターンシップ（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
http://www.trajal.jp/
公表時期：
令和4年8月25日

授業科目等の概要(商業実務専門課程観光科(クルーズコース))
分類

必 選 自
択 由
必 選
修 修 択

授業科目名

授業科目概要

配
当
年
次
・
学
期

授
業
時
数

授業方法
実
単
験
講 演 ・
位
実
習
数 義 習 ・
実
技

場所

教員

企
業
校 校 専 兼 等との
内 外 任 任 連
携1 ○ショートホー 週一回、授業の前後に15分のｼｮｰﾄﾎｰﾑﾙｰﾑを
ムルーム
行います

1
2
通

28

〇

2 〇

ホ ス ピ タ リ ホスピタリティマインド、SDGsという2つの1
ティ・SDGs研 テーマに沿ってホスピタリティの具現化に前究ついて考察を深めます

30

2 〇

〇

〇

〇

3 〇

業界英語

各業界で使用する英単語・英語フレーズを 1
学びます
通

60

4 △

〇

〇

〇

4 〇

キャリアガイ 自身のキャリアプランを考えるとともに、 1
ダンス
就職活動に対応できる能力を養います
通

60

4 〇

△

〇

5 〇

ビジネスプレ
社会人として必要なプレゼンテーション能 1
ゼンテーショ
力の基礎を学びます。
通ン(BTS)

60

4 △

〇

〇

〇

観光・旅行業界で使用頻度の多い、第二外2
中国語/韓国
国語として中国語または韓国語を選択制で語通学習します。

60

4 △

〇

〇

〇

7 〇

就職試験項目に多く採用される筆記試験、
1
キャリアガイ
面接、グループディスカッションについて
ダンスⅡ
後
学びます。

30

2 〇

〇

〇

〇

8 〇

主要旅行会社をはじめとした全国の旅行会
1
旅行企業研究 社の特徴、売上高等の概要を学び、就職活
前動に活かします。

30

2 〇

〇

〇

9 〇

世界遺産の成り立ちと概要について学習す1
世界遺産研究 るとともに、世界遺産をメインテーマにし通た旅行企画を行います。

60

4 〇

〇

〇

10 〇

添乗業務

国内旅行や海外旅行に添乗するツアーコン 1
後
ダク タ ー の業 務の 流れ に つ い て 学 習 し ま 2
す。
前

60

4 △

〇

〇

11 〇

IT技術の基礎を学習したうえで、OTA（オン2
オンライント
ライントラベルエージェント）の手法や新ラベル
前規取り組みを学び、実務に役立てます。

30

2 △

〇

〇

〇

〇

12 〇

海外旅行実務国内旅行の添乗員としての知識とスキルを 2
身に着けます。
前

60

4 △

〇

〇

〇

〇

13 〇

海外旅行の企画や販売の際に必要になる世
2
海外旅行文化 界の国々と都市、観光地や食事に関する知
前
識について学習します。

60

4 〇

〇 〇 〇

〇

14 〇

訪日旅行Ⅱ

訪日観光客（インバウンド）への旅行商品
2の提 案 や ニー ズを 捉え 、 実 務 に 役 立 て ま
前
す。

60

4 △

15 〇

旅行産業

ツーリズム産業に関わるプロフェッショナ
ルを招聘し、テーマに特化した企業の取り 2組みや、販売・企画の際に有益となる知識 前を学びます。

60

4 〇

6

〇

○

〇

○

〇

〇

〇 〇

〇

〇

〇

〇

〇

16 〇

お客さま特性や要望に合わせた団体旅行を2
団体旅行実務 企画・提案し、就業後に実践販売できる力
後を身につけます。

30

2 △

17 〇

航空・鉄道・ホテル・テーマパーク等の旅
2
旅行素材研究 行商品の素となる分野を学習し、お客さま
後のご案内に役立てます。

30

2 〇

18 〇

潜在的に街に存在する観光資源の魅力発見 1
観光地域づく
や地域の文化や習慣を発信し持続的な観光 2
り地域づくりを行います。
通

120

8 〇

〇

〇 〇

〇 〇

19 〇

[ デ ジ タ ル メ デ ィ ア ： Web サ イ ト 、 SNS 、YouTube、ECサイト］［デジタルデバイス：
スマートフォン、PC、タブレット］［デジタルテクノロジー：SEO対策、リターゲティ
ング］［デジタルデータ：上記3つを活用す 1
デジタルマー
ることで得られるデータ］を主軸に実例を 2
ケティング交え紹介し理解を深める。現行観光科の課 通
外活動や学生生活、授業内容紹介等の考え方のハブになり、就業後の市場理解の即戦力としての人材をなることを目的としてい
る

120

8 〇

〇

〇

〇

20 〇

校イベント・校外活動の企画から実施までの運営方法を学び、多様化する旅行業界の 1
イベントプラ 業務に活かします。
2
ンニング
各学科研修旅行・課外活動の学科ニーズのヒアリングを経て行程計画を立案し事務局 通
へ提案

120

8 △

〇

〇

〇

21 〇

企業実習

観光企業・団体でのインターンシップを経 1
通験し、業務理解を深めます。

120

4

〇

22 〇

クルーズ基礎 クルーズの基礎や販売手法などについて学 1
通
知識
びます。

60

4 〇

23 〇

クルーズイン クルーズ船内などで使用する英語について 1
通グリッシュ 学びます。

60

4 △

〇

〇

24 〇

クルーズ接客 クルーズ船内での接客手法について学びま 1
通
演習
す。

60

4 〇

〇

〇

〇

25 〇

1
クルーズ寄港 クルーズで利用する主要港を中心にした観2
地地理
光地理を学びます。
通

120

8 〇

〇

〇

26 〇

クルーズ商品 クルーズ商品や世界のクルーズラインにつ 2
知識
いて学びます。
前

30

2 〇

〇

〇 〇

27 〇

クルーズ料飲 クルーズ船内での料飲サービスについて学 2
演習
びます。
通

60

4 〇

〇

〇

〇

28 〇

カジノ基礎知 クルーズ船内で楽しむことのできるカジノ 2
識の基礎知識をつけます。
後

30

2 〇

〇

〇

〇 〇

29 〇

学校生活の基本となる、心構えとマナーの1
入学オリエン
徹底、学習目標設定、ホスピタリティにつテーション
前
いて考えます

12

〇

30 〇

ホ ス ピ タ リ 研修旅行を通じて、業界就職への意識を高 1
ティ入学研修 め職業理解を深めます
前

18

△ 〇

31 〇

スポーツデー

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇 〇

1

各種運動競技を通し身体を動かすことで、 前
2チームワークを高め交流を深めます
前

〇

〇

〇 〇

〇

32

〇

研修旅行（任 研修 旅 行 を通 じて 、訪 問 先 の ホ ス ピ タ リ 1意）
ティについて触れ文化理解に活かします
前

△ 〇

〇 〇

〇

33 〇

後期授業の概要説明、時間割配布、学校生 1
後期始業ホー
後活のルール・マナーの再確認し、後期の学 ２
ムルーム
校生活の準備をします後34 〇就職セミナー

就職活動開始を控え、就職試験の模擬面接 1を実施します後〇35 〇障害の種類や程度に応じてルールや用具を 1
パラスポーツ後工夫して実施する、パラスポーツ競技を体 ２
体験会
験します
後

〇

〇

〇

36 〇

指定テーマで各クラス予選を実施し、選出
1
スピーチコン
された各クラス代表が1年生全体へスピーチ
テスト
後
を行います

〇

〇

〇

37 〇

卒業式前ホー 卒業式前日に連絡事項の伝達、配布物の授 2
ムルーム
受を目的としたホームルームを実施します 後
合計

37

4

4

科目

卒業要件及び履修方法

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

〇

1746 単位（単位時間）
授業期間等①出席した授業時間数が2年次の総授業時間数の80％以上
卒業要件： ②修得した単位数が2年次の総単位数の80％以上

１学年の学期区分

2期

１学期の授業期間

15 週③所定の学費を指定期日までに完納していること

履修方法：

所定の授業への出席、学内試験の受験、課題提出、所定の単位取得をもって履修（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。