日本体育社会学会
発表抄録集

第１回大会
目次

◆ 実 行 委 員 会 ・ 研 究 委 員 会 企 画 ： 2023 年 6 月 24 日 (土 ) 15:15 ～ 17:45
体育社会学を社会学する－社会学の現状から Society5.0 時代の体育社会学を語る－･･1

キーノートレクチャー：社会学の現在と「公共社会学」

井上 俊(大阪大学名誉教授)

コ ー デ ィ ネ ー タ ー ： 原 祐 一 (岡 山 大 学 )フ ァ シ リ テ ー タ ー ： 石 坂 友 司 (奈 良 女 子 大 学 ), 工 藤 保 子 (大 東 文 化 大 学 ),稲 葉 佳 奈 子 (成 蹊 大 学 )◆ 研 究 委 員 会 企 画 シ ン ポ ジ ウ ム ： 2023 年 6 月 25 日 (日 ) 14:00 ～ 16:30
学校運動部活動のこれまでとこれから－文化・社会的意義から見えてくるもの－･････3

登壇者：運動部活動改革の二つのミッション

有山 篤利(追手門学院大学)

運動部活動は何をしてきたのか

下竹 亮志(筑波大学)「学校か地域か」の前提を問う

山本 宏樹(大東文化大学)

司 会 ： 石 坂 友 司 (奈 良 女 子 大 学 )◆ 一 般 発 表 ① ： 2023 年 6 月 24 日(土) 13:00 〜 13:50【セッション 1】学校体育①

会場：5 号館

5221

座長：山本 理人(北海道教育大学岩見沢校)
我 が 国 の 大 学 体 育 に 関 す る 歴 史 社 会 学 的 一 考 察 ･･･････････････････････････････6
新井野 洋一(愛知大学)
沖 縄 に お け る 体 育 の 意 味 に 関 す る 研 究 ･･････････････････････････････････････10
清 水 諭 (筑 波 大 学 )i【セッション２】コミュニティ・スポーツ参与①

会場：5 号館

5222

座長：工藤 康宏(武庫川女子大学)
リモートサイクルイベント参加者の満足度と再参加意図－ 自 由 記 述 デ ー タ の テ キ ス ト 分 析 － ････････････････････････････････････････14
北村 尚浩(鹿屋体育大学), 坂口 俊哉(鹿屋体育大学)
プロ野球キャンプ見学者によるキャンプクオリティ評価－ コ ロ ナ 禍 前 と の 比 較 を 通 じ て － ･･････････････････････････････････････････18
稲 葉 慎 太 郎 (天 理 大 学 )◆ 一 般 発 表 ② ： 2023 年 6 月 24 日(土) 13:52 〜 15:07【セッション 3】身体・表象・スポーツ文化① 会場：5 号館

5221

座長：大沼 義彦(日本女子大学)
東 京 五 輪 と 報 道 ･･････････････････････････････････････････････････････････22
清水 克郎(日本ジャーナリスト会議会員)
ボディビルダーと筋トレ－ ボ デ ィ ビ ル ダ ー は な ぜ 、 筋 ト レ に 身 を 投 じ る の か ･･････････････････････････27
堀 田 文 郎 (立 教 大 学 大 学 院 ), 松 尾 哲 矢 (立 教 大 学 )現 代 社 会 に お け る 「 健 康 不 安 」 の 形 成 過 程 に 関 す る 実 証 的 研 究 ････････････････33
福 里 星 歌 (立 教 大 学 大 学 院 ), 松 尾 哲 矢 (立 教 大 学 )【セッション４】歴史

会場：5 号館

5222

座長：藤井 雅人(福岡大学)
明治期における野球の文化形成に関する一考察－ 野 球 害 毒 論 争 を め ぐ る 論 調 の 変 化 に 着 目 し て ･･････････････････････････････39
八木 一弥(立教大学大学院), 松尾 哲矢(立教大学)
１９４０年前後の満州における「企業スポーツ」－ 昭 和 製 鋼 所 の 事 例 － ････････････････････････････････････････････････････45
束 原 文 郎 (京 都 先 端 科 学 大 学 )ii

「武道」としての柔道とは「自然体の姿勢によるつくりとかけの精力善用の柔道」
であるが、何故、「自然体」の姿勢がその必須条件なのか？
－少年規定「後背部を握らない」＝「相手を引き付けない」の理論根拠について「 力 」 と そ れ に 伴 う 「 意 志 」 と い う 視 点 か ら の 分 析 － ････････････････････････49
高平 健司◆ 一 般 発 表 ③ ： 2023 年 6 月 25 日(日) 9:00 〜 9:50
【セッション 5】コミュニティ・スポーツ参与② 会場：14 号館

D301

座長：笠野 英弘(山梨学院大学)
スポーツ実施を阻害する課題解決のための取り組み－ Sports in Life 推 進 プ ロ ジ ェ ク ト 3 年 間 の 試 み か ら － ･････････････････････51
橋本 剛幸(近畿大学)
スポーツボランティアへの他律的な認識に関する探索的研究－ 大 学 生 経 験 者 に 着 目 し て － ･･････････････････････････････････････････････55
清 宮 孝 文 (静 岡 産 業 大 学 ), 依 田 充 代 (日 本 体 育 大 学 )【セッション６】学校体育②

会場：14 号館

D401

座長：新井野 洋一(愛知大学)「 学 校 体 育 」 に 関 す る 社 会 学 的 研 究 の 動 向 の 把 握 ････････････････････････････59
平賀 慧(筑波大学大学院), 下竹 亮志(筑波大学)
学校体育をめぐる政策とエビデンス－ 授 業 は 何 に も と づ い て な さ れ る の か － ････････････････････････････････････65
原 祐 一 (岡 山 大 学 )◆ 一 般 発 表 ④ ： 2023 年 6 月 25 日(日) 9:52 〜 10:42【セッション７】コミュニティ・スポーツ参与③

会場：14 号館

D301

座長：笠原 亜希子(金沢星稜大学)
障 害 者 の ス ポ ー ツ 活 動 支 援 に お け る 素 人 の 意 義 ･･････････････････････････････69
植田 俊(東海大学), 山崎 貴史(北海道大学)iii

地域コミュニティとソーシャル・キャピタル形成に関する研究－ A 区 ス ポ ー ツ ボ ラ ン テ ィ ア に 着 目 し て － ･･････････････････････････････････73
張 方 舟 (日 本 体 育 大 学 大 学 院 ), 依 田 充 代 (日 本 体 育 大 学 )【セッション８】部活動（地域移行）

会場：14 号館

D401

座長：彦次 佳(関西大学)
中学校運動部活動の地域移行に関する研究― イ ン タ ビ ュ ー 調 査 に よ る A 市 関 係 者 の 認 識 と 浮 か び 上 が っ た 課 題 － ･････････77
麻原 恒太郎(日本体育大学大学院), 依田 充代(日本体育大学)
愛知県豊橋市小学校部活動の廃止と「のびるん de スクール」の設立に関する研究････････83
千 葉 直 樹 (中 京 大 学 )◆ 一 般 発 表 ⑤ ： 2023 年 6 月 25 日(日) 10:44 〜 11:59【セッション 9】身体・表象・スポーツ文化② 会場：14 号館

D301

座長：前田 和司(北海道教育大学岩見沢校)
自 然 環 境 に お け る 子 ど も の 遊 び の 変 容 過 程 に つ い て ･･････････････････････････87
清水 一巳(千葉敬愛短期大学)
バ レ ー ボ ー ル の お も し ろ さ に 関 す る 研 究 ････････････････････････････････････89
大 隈 節 子 (三 重 大 学 )コ ロ ナ 禍 に お け る 高 校 野 球 の 実 践 と 文 化 変 動 に 関 す る 一 考 察 ･･････････････････91
中 山 健 二 郎 (沖 縄 大 学 )【セッション 10】部活動・スポーツ指導会場：14 号館

D401

座長：白石 翔(環太平洋大学)
運 動 部 活 動 に お け る 保 護 者 の 体 罰 と 指 導 に 対 す る 意 識 に 関 す る 研 究 ････････････95
村本 宗太郎(立教大学)

iv

ゲーム中のミスをめぐるコミュニケーション－ プ レ イ ヤ ー の キ ャ ラ と 周 囲 の 反 応 － ･･････････････････････････････････････99
有 田 翔 (岡 山 大 学 大 学 院 ), 原 祐 一 (岡 山 大 学 )「 一 流 」 大 学 女 性 バ ス ケ ッ ト ボ ー ル 指 導 者 の コ ー チ ン グ 哲 学 に 関 す る 研 究 ････105
関 智 弘 (中 京 大 学 大 学 院 ), 千 葉 直 樹 (中 京 大 学 )◆ 学 部 生 ポ ス タ ー 発 表 ： 2023 年 6 月 25 日(日) 10:00 〜 13:00
会場：14 号館 D402v

第１回 日本体育社会学会大会 2023.06.24
実行委員会・研究委員会企画
テーマ

体育社会学を社会学する〜社会学の現状から Society5.0 時代の体育社会学を語る〜

趣旨
体育社会学は、日本体育学会の専門領域として組織化されていた際にも、幾度となく学問的独自性をめぐって議論してきた。そして、体育社会学とスポーツ社会学や教育社会学との分水嶺はどこにあるのか、またはどのような包含関係になっているのかを問うてきた。本学会がこうして独立学会として成立した今、過去の議論を踏まえながらも、これからの在り方が改めて問われている。このような背景を受けて、改めて学会の立ち位置を確認しながら、未来志向で体育社会学を社会学する場を拓きたい。
近年、体育をめぐっては様々な制度的変更がなされようとしている。それは、運動部活動改革やオリンピック・
パラリンピック教育、体育という教科名の変更に関わる議論等も含め多岐にわたっている。これらの動向は、教員の働き方改革や政治的な意図などの社会的要請に対応するものであったりするが、本学会として問わなければならないことが山積されている。もちろん、このような変化は体育・スポーツ界に留まらず AI の台頭によるSociety5.0 時代の影響によって今後さらに加速すると思われるが、社会学そのものも変容している。ブラヴォイ（Burawoy,2005）は、アカデミズムの外にも開かれた公共社会学という領域を示し、社会的事実に対して批判や再解釈のみならず、社会的事実としての公共性を記述し、社会学で培われてきた諸価値を公共圏の中で公衆との対話を通して、社会を構築しようとする営みの必要性を説く。そこでは、「何のための知識か」という観点と「誰のための知識か」という観点によって社会学の研究営為を、「専門社会学」「批判社会学」「政策社会学」「公共社
会学」という４つに分析上の区分を設ける。そして、このように社会学的知の多様性を広げ、交流することの重要性を捉える。こういった流れは日本の社会学会にも少なからず影響を与えており、社会学の現状に関する大局的な認識をしながら、体育社会学会は、社会的にどのような役割が期待され、我々には何ができるのかを会員相互の対話を通して考えていきたい。
今、まさに変化しようとしている体育界に対して、AI では問わない内容も含めて体育社会学的な視点から捉えるために、本セッションはダイアログ・フォーラムの形態をとることとした。学会員総出で「何を問わなければならないのか？」を議論する場を設ける。具体的には、本セッションの前半 40 分を井上俊先生に「社会学の現在と『公共社会学』」と題しキーノートレクチャーをしていただく。日本の社会学の現状から「公共社会学」という発想の意味について考えた後、5 名程度のチームに分かれ「教科としての体育」、「部活動を含む学校体育」、「学校という場を離れた社会体育」というテーマごとに体育社会学としていかなる問いがたつのか、何が語られて来なかったのかについての議論を行う。各チームでの議論を共有した後に、テーマごとにファシリテーターから 10分ずつ論点整理をしていただき、最後に全体でのディスカッションを行う。
このようなダイアログ・フォーラムにすることによって、体育社会学会としての船出を全会員の能動的な参加によって、漕ぎ出したい。是非活発な議論を展開していただくことを期待したい。

1

キーノートレクチャー
井上俊（大阪大学名誉教授） 「社会学の現在と『公共社会学』」
コーディネーター
原祐一（岡山大学）
ファシリテーター
石坂友司（奈良女子大学）
・工藤保子（大東文化大学）
・稲葉佳奈子（成蹊大学）

2

日本体育社会学会第 1 回大会 研究委員会企画シンポジウム
日時 2023 年 6 月 25 日（日） 14:00〜16:30
場所 立教大学池袋キャンパス
テーマ

学校運動部活動のこれまでとこれから─文化・社会的意義から見えてくるもの
開催趣旨
日本体育・スポーツ・健康学会の体育社会学専門領域研究委員会では、これまで２年間をかけて研究会、およびセミナーを通して学校部活動（部活動）のいわゆる地域移行について
体育社会学の観点からアプローチしてきた。新学会設立となる今回のシンポジウムでもその議論を発展的に引き継ぎ、テーマを「学校部活動のこれまでとこれから」とした。
これまで、「部活動の地域移行に関する検討会議」の提言をふまえて、部活動の地域移行を念頭においたテーマを設定してきた。例えば、部活動を引き受けることになる「地域スポーツクラブは何を求められているのか」、「部活動の地域移行をめぐって起きている課題と今後生じうる問題とは何か」といったテーマのもと、おもに部活動やクラブのマネジメント、
行政や制度的側面などから議論をおこなってきた。
部活動の地域移行が必要とされる背景には、教員の働き方改革が柱の一つとしてある。しかし一方で、教員が、そして学校という場が培ってきた、部活動を通じた教育や文化・社会的意義も確かに存在する。部活動の地域移行の議論には、地域に委ねれば問題が全て解決するかのような語られ方がされているところもあるが、本シンポジウムでは、部活動が「これまで」果たしてきた文化・社会的意義や機能について論じたうえで、それらが地域に開かれていく部活動の「これから」に目を向ける。そのことは、これまでの体育社会学の研究蓄積
から私たちは何を論じることができ、今後どのような問いを立て研究を積み重ねていくことができるのかを問うことであり、独自性をもつ領域としてのこれからを展望することにつながるはずである。
登壇者
有山篤利（追手門学院大学）
運動部活動改革の二つのミッション
下竹亮志（筑波大学）
運動部活動は何をしてきたのか？
山本宏樹（大東文化大学）「学校か地域か」の前提を問う
司会
石坂友司（奈良女子大学）

3

抄録

運動部活動改革の二つのミッション
有山篤利（追手門学院大学）
現在、地域移行として進められている運動部改革は、日本のスポーツ活動に大きな地殻変動をもたらす。なぜならば、日本のスポーツの中核は学校を基盤にした競技スポーツによって成り立っており、その活動単位である運動部の機能不全は我が国のスポーツ活動の停滞に直結するからである。しかし、部活動の地域移行は教員の負担軽減のための地域活用という片務的な労務対策に矮小化されている。学校・地域間には深刻な軋轢が生じており、教員に代わって負担を担う人材の確保とそれに見合う対価の捻出に問題は収斂されがちである。
運動部活動は学校生活を豊かにするだけではなく、well-being の時代にふさわしい豊かなスポーツライフを実現する活動として再構成すべきであり、教員の負担軽減はその達成に伴う効果として位置づける必要がある。そのためのミッションは大きく二つある。一つ目は、部活動が担えなくなった競技スポーツ活動を学校外に移管することであり、それは各種目、、、、、、、の競技団体の責務である。二つ目は習い事ではない余暇のスポーツ活動の創造である。学校
でスポーツを趣味として主体的に実践できる人材が育ち、地域で活動の場と機会を確保す
る連係が重要であり、それが真の意味での働き方改革につながる。

運動部活動は何をしてきたのか？
下竹亮志（筑波大学）
現在、地域移行を始めとした運動部活動改革が進められていることは周知のとおりである。近年では、スポーツ庁や経済産業省で部活動の地域移行が活発に議論され、ガイドライ
ンや提言が立て続けに提示されてもいる。ところが、スポーツ庁で検討されていた、2025
年度までに公立中学校の休日の運動部活動を地域移行するという方針は、早くもトーンダウンしている。運動部活動改革が急速に進められ、そして急速にトーンダウンしてしまう状
況は、その議論の不十分さを露呈すると同時に、部活動という存在が日本の学校教育と深く結びついてきたことを象徴しているように思える。何らかの役割を果たしてきたからこそ、
運動部活動はこれほどまでに大きく、そして深く私たちの社会に埋め込まれてきたのだろう。そこで、本報告では運動部活動が一体「何を」してきたのかについて、指導者の言説と生徒の実践から捉え直してみたい。そうすることで初めて、運動部活動が果たしてきた役割の「何を」これからの日本社会は必要とするのか、それはどこで、誰が、どのように担えるのか、といった問いについて考えることができるはずだからである。

4

「学校か地域か」の前提を問う
山本宏樹（大東文化大学）
学校部活動が多くの子どもから支持されてきたことは複数の調査から明らかである。子どもの身体や人格の育成に寄与する点を示唆する知見も多い。他方で、子どもや教師の自由
時間を占有し、抑圧的な上下関係や暴力的指導によって教育的逆機能を果たすとの指摘も少なくない。学校部活動には光と影の両面がある。
学校部活動は受験学力競争の基準を多元化し、勉強の得意でない子どもに活躍の場を与えてもきた。だが「スクールカースト」等の差別的生徒秩序の温床と化すおそれや、推薦入学後の学校不適応なども指摘されているところである。学校部活動は家庭や地域の教育格差を是正し、スポーツや文化活動への普遍的アクセスを促進する機能も果たしているが、そこでも公立私立間の格差や早期教育といった問題が宿痾となっている。
部活動の地域移行はこうした光と影のバランスを変化させうる重大事態である。だが「学校か地域か」は擬似問題であるとも言えるのではないか。つまり真の説明変数は「教育資源の多寡」であって、「学校か地域か」（あるいは「学校も地域も」）の議論をめぐる最適解は各地の教育資源の調達可能性に依存するだろうし、子どもの権利を保障するためには部活動に対する社会投資が必須であろう。
シンポジウム当日は、以上を踏まえ、部活動改革の今後について、いくつかのシナリオを検討したい。

5我が国の大学体育に関する歴史社会学的一考察
新井野 洋一(愛知大学)
はじめに(目的と方法)
本研究は、大学体育に関して歴史社会学的視点から考察し、今後のあり方に資することを目的としている。研究の方法(=観点 perspective)とした歴史社会学については、ある事象の歴史を対象として社会学的考察を行う部門という単純な理解にとどまっている。なお、A.コントによる社会学の2 分(社会静学と社会動学)という点では、本研究の究極的な目的が大学体育の進展にあることから、社会動学の意義を重んじている。
1. 明治時代から第二次世界大戦直後までの大学体育
我が国における大学の出発は、1877 年に創設された東京大学にあり、1886 年の帝国大学令により帝国大学となった。1918 年の大学令により、私立大学が制度上「大学」となった。このような制度下では、厳密にいえば大学体育は存在していなかった。
ところで、「体育」という言葉は、大学が出発した前年に、近藤鎮三によって Physical Educationの訳語として使用されたのが最初と言われる。また、体育教科は、1871 年に文部省が創設された当初には、子どもの身体を鍛えることを目的とした「体術科」であった(翌年、実態に対応させ「体操科」に変更)。併せて保健科目にあたる「養生法」も設けられた。しかし、その内実は、近代国家体制を追求し富国強兵を強化していく中での将校の素養を高める「判断力を養う体育」と兵士に「忠誠心を植え付ける体育」であった。後に、前者はスポーツ的思考も強く課外活動としてのスポーツに繋がり、後者は教練中心の指導型体育に進展していくことになる。いずれにせよ、西洋文化の急速な移入に追い付けずに、スポーツと体育の概念の混同や曖昧さを生起させた時期と言える。
我が国へのスポーツの移入時に、大学人（外国人教師、留学した教員）が果たした役割は大きい。
また、大学施設特に校庭はスポーツ活動の場としてスポーツの発展に寄与した。1903 年の早慶野球
定期戦大会に始まり昭和初期の第 1 次スポーツブームに至るまでの間、大学生アスリートは日本ス
ポーツ界の立役者であった。体育が国家的な教育政策の一領域として位置付ける一方で、スポーツ
は西洋文化を許容する対象として理解を深めていったと言える。
第二次世界大戦に突入し、教員の命令と強制による体操(教育)は、国民学校令の公布によってさらに強化され、体錬科目となった。日常生活で意味を持たない整列や行進が強要され、教材として
スポーツ文化が取り扱われることもなく、人間形成や健康管理という教育的役割からも乖離した。
教育政策の一領域としての体育と国民的な文化活動としてのスポーツの両役割が見失われた。
終戦と同時に、GHQ の占領政策として「学校教育法」が制定され、6・3・3・4 制が導入された。
旧制の高等教育機関は「大学」に一元化され、旧制大学や師範学校などが「新制大学」にまとめられた。しかし、学士課程は組織的に未熟で、大学、学部、学科で異なる様相であった。戦後の学校
体育は、名称を「体錬科」から「体育科」に改められ、小学校から大学まで必修とされ、アメリカの新体育（New Physical Education）をモデルとした「運動による教育」を目指すこととなった。
スポーツという教材によって学習者を民主主義社会に適合する市民に育成する一環としての体育が展開された。体育科の目的は、運動と衛生の実践を通して健全で有能な身体を育成し、人生における身体活動の価値を認識させ、社会生活における各自の責任を自覚させることとされた。そんな中、1947 年に大学設置基準(第 22 条)が制定され、大学体育が必修科目として導入された。正課体育科
目・健康管理・研究活動・課外スポーツの 4 本柱で出発した。課外スポーツには「社会性や人格の涵養」「大学構成員の相互理解の深化」「アイデンティティーの醸成・保持」「大学の凝集性強化」「大学の活性化」が期待された。結果、大学から数多くのトップアスリートが輩出され、明るい話
題を醸成し我が国の復興に大いに貢献した。なお、大学体育が発足した背景については種々見解があるが、我が国の民主主義と同様に自生的なものではなかったと判断される。

6

2. 21 世紀に向けた大学改革論議と大学体育必修科目としたものの大学体育の専門教員が不足し、「学生を遊ばせるだけで単位を認定するのか」といった批判が潜在し、文教政策の変更のたびにその存在意義が問われた。1961 年、日本学術会議は「大学の正課としての体育は、現状の実態からみて不必要である」「体育保健は単位制度からはずし・・・別途そのあり方を検討」と表明。1971 年には、中央教育審議会が「自発的意思によって自主的に選んで実施する課外活動の指導を充実させ、正課としての扱いは各大学の裁量にまかせるべきである。
全ての高等教育機関で正課とし卒業要件として一律に単位を修得していることは、あまりにも画一的」と表明。1981 年には、日本私立大学連盟が、「大学教育における保健体育科目
を選択科目とすることなどの可能性を含めて現行規定の再検討が必要」と明示した。さらに、1983
年、大学基準協会は、「保健体育科目履修を卒業の要件に含めるべきか否かについては、それが大学教育本来の在り方との関連で検討すべきである」「大学において保健体育科目を設置している主旨、目的等を根本的に検討する必要がある」と指摘した。
他方で我が国の大学は徐々に量的に拡大したが、その使命を私立大学に傾斜させたことによって公財政支出よりも家計支出に依存するシステムになっていった。同時に、高等教育の質の確保を図る政策は、財政悪化を背景に転換を余儀なくされた。この状況下、臨時教育審議会（1984～1987 年）の提言を受けた大学審議会は、「教育研究の高度化」「高等教育の個性化」「組織運営の活性化」
を審議し、自己点検・評価の実施、シラバスの作成、学生による授業評価、ファカルティ・ディベ
ロップメントの実施など大学教育の質を改善するための取組を各大学に求めた。ところが一方で、
18 歳人口の急増が 1992 年をピークに激減し 2000 年には 150 万人台になるという現実が明らかになり、1984 年に臨時的定員の措置がとられ大学進学率の上昇などを背景に 2004 年度まで継続された。
同時期、教養教育の位置付けに関する議論も高まった。1956 年に制定された大学設置基準では一
般教育科目が必修と規定され、また 1963 年の国立学校設置法により一般教育を担当する「教養部」
を置くことが可能となったことに対して問題視された。1991 年、一般教育科目や専門教育科目といった枠組みをはずす改正が実施され、各大学においてカリキュラムが見直され、少人数教育などの改革とともに国立大学を中心に教養部の改組、廃止が進んだ。同時に、大学体育の存在意義に関する議論も再燃した。1992 年の大学設置基準の大綱化によって、大学体育を必修科目とするか、つまり大学体育にどのような価値や意義を見出すかは各大学の裁量に任されることとなった。
もちろん、
大学体育関係者は、大学審議会が設置された 1987 年以前からこの大綱化に対応して、大学体育の重要性を主張し続けてきた。1981 年には、日本体育学会等が連名で大学設置基準の検討結果に「全面的反対、改変の必要なし」と表明した。1985 年には、臨時教育審議会の考え方に対して、全国大学体育連合などが「大学体育についての基本的考え方」を表明した。さらに、1990 年、全国大学体育連合は、「大学体育の必要性についての提言」を提示した。しかし、大学設置基準の大綱化は、結果的には大学体育の発足時からほぼ 10 年おきに繰り返された存在意義に関する議論を一旦終息させたと理解される。そして、必修の大学体育科目は、単位の縮や自由科目化、廃止の方向に転じた。
3. スポーツ隆盛時代と大学体育
大学体育の減退を助長した社会背景には、体育と曖昧な関係を続けてきたスポーツの隆盛いわば「スポーツ時代の到来」いう変化がある。高度経済成長期、国際競技会の開催が急増するとともに国民のスポーツ熱か高まり、企業イメージアップとコマーシャリズムを論拠にスポーツの華やかさと勝利至上主義に視点をあてた企業スポーツが隆盛を極めた。その反対に大学スポーツは低迷期を迎えた。1980 年代、スポーツの国民的な大衆化・習慣化・生活化や、メディア･スポーツの隆盛、プロスポーツの進展が顕著となった。また、スポーツ活動の巨大化とグローバル化、種目の多様化は、
スポーツ概念の拡大を生み大学ポーツ概念も拡大させた。愛好会、同好会としてのスポーツ活動やマネージャー・応援者としての二次的スポーツ参加者が増大し、強制力の強いことから体育会離れが増加した。さらに、課外スポーツを大学体育の単位として認定しようという動きさえもみられた。
ところが、バブル崩壊期、18 才人口激減という新たなに課題に立ち向かう時代を迎える。体育科
目の存在意義の論議を超えて、「大学そのものの生き残り策」が差し迫る課題となった。体育が大7

学のアカデミズムに馴染かではなく、大学のアカデミズムそのものが問われた。大学経営の観点か
ら各大学では様々な戦略が実行された。スポーツ推薦入試の実施、大学スポーツを用いた広報活動が活発となり、多くの大学がスポーツ施設建設に投資した。華やかなイメージを持つスポーツが、安定した大学経営すなわち継続的な学生確保のツールとして期待された。それに反して、企業スポ
ーツは経済不況によって停滞し、トップアスリートの育成と輩出の役割は大学に立ち戻った。また、
少子高齢社会の到来に伴って大都市圏の人口集中と地方の人口減少への対策を主軸とする地方創生が叫ばれた。大学にも地域活性化に寄与することが求められ、そのツールとしてスポーツへの期待が強まった。さらに、高齢社会の到来とともに国民の健康関心は増大し、対応する動きが強まった。
2000 年以降の健康・スポーツ系学部設置の急増の根拠の一つである。これらを背景に、大学体育に対する議論(関心も批判も)は停滞するとともに、大学スポーツも含め大学間格差が拡大していった。
4. 大学スポーツ政策の深化と大学体育
その後、大学スポーツに関する話題が増大した。2007 年の『スポーツ立国戦略』では、総合型クラブの運営を担う人材の養成のための取組の促進や高度な練習施設、研究活動を通じてトップアス
リートの競技力向上に貢献している大学を分散型拠点にするなどが提案された。『スポーツ基本法』(2011 年)では、「スポーツの推進のための基礎的条件の整備等（スポーツに関する科学的研究の推進等）」の項で「大学、スポーツ団体、民間事業者等の間の連携の強化」を規定された。また同法の「競技水準の向上等」の項に「大学等によるスポーツへの支援」を明示した。『第一期スポーツ
基本計画(2012)』では、大学に対して、総合型クラブとの連携・協働の取組やスポーツ関連人材の育成など多くのことを要請している。
2015 年にスポーツ庁が設置されたことを契機に、大学スポーツに関する論議は深化していく。
2016 年に閣議決定された『日本再興戦略 2016』では、スポーツコンテンツホルダーの経営力強化、
新ビジネス創出の促進を意図し、スポーツ市場規模を 2020 年までに 10 兆円、2025 年までに 15 兆円に拡大することを目指すとして、大学等が持つスポーツ資源の潜在力（人材輩出、経済活性化、地域貢献等）をいかすとともに適切な組織運営管理や健全な大学スポーツビジネスの確立等を目指す大学横断かつ競技横断的統括組織(日本版 NCAA）の議論をすすめることを提言した。『第二期スポーツ基本計画(2017)』では、スポーツ環境の基盤となる「人材」と「場」の充実施策として大学
スポーツの振興を取り上げ、様々な事柄を提言している。続いて、2018 年 7 月に「日本版 NCAA（仮称）設立準備委員会」が発足し UNIVAS 創立の議論が本格化した。そして 2019 年 3 月に、加盟大学
197 と加盟競技団体 31 で UNIVAS が設立され、種々の課題を抱えながらも諸事業が展開している。
コロナ・パンデミックの影響を考えると大学体育の最新の姿を把握することは難しい。全国大学体育連合が実施した調査(2022 年)の結果では、「全学で必修」として開講は 31.3％、「一部で必修」として開講が 41.3％、「必修ではない」が 27.5％となっている。また、実技と講義の両方を実施する演習科目(2 単位科目)形式とする大学や、実技科目名に「体育」をよりも「スポーツ」という言葉を含める大学が多いことなどと推測されている。なお、昨年出発した『第三期スポーツ基本計画』では、「多様な主体におけるスポーツの機会創出」のための「大学スポーツ振興」について［現状と課題］と［今後の施策目標］が詳述されている。
このように、大学体育は「新たな大学スポーツ」の範疇で捉えられるようになった。『第三期スポーツ基本計画』では「大学におけるスポーツ活動には、大学の教育課程としての体育授業」という記述がある。また、大学スポーツの振興目標を経済や地域の活性化に据える傾向が強まっている。
しかしながら、体育関係者が、大学スポーツ隆盛の傘下で無気力な生活を送っているわけではない。
5. 大学体育の未来を探求する
1999 年、筆者は、大学体育の未来に関して、21 世紀に向かって現実化しつつある社会モデルとして生涯学習社会、平和社会、国際社会、高度情報社会などを据え、期待される大学体育機能ならびに新たな科目とプログラムを提案した(発表当日に資料を配布する)。1990 年代の大学体育に関する議論が「生き残り」という側面に意識過剰となり、過去の大学体育の効果と成果というロジックに終始していないかという問題意識からであった。文教政策や大学を取り巻く社会環境に合致した大8

学体育のミッションのみが語られ、大学体育のビジョンが希薄であるとという危惧を抱いた。いかなる状況にあっても、大学体育のビジョンに関して積極的で継続的な議論の実行が期待される。
その点では、今回のコロナ・パンデミックで学んだことを整理することも大切と考える。コロナ・
パンデミックに際して、国家(日本政府)は国民に対して「新しい生活様式」すなわち 3 蜜からの回避、ソーシャルディスタンス、ステイホームといった強い規範を発出した。国民は、概ね素直に従った。習慣やしきたりを踏襲する「ムラ社会」のしがらみと役職・階級など上下の序列が重視される「タテ社会」のわずらわしさの両方を嫌い、個人化が浸透したライフスタイルにとって、さほど厳しい権力の行使とは感じなかったのかもしれない。換言すれば、個人主義と全体主義とを融合させる重要な役目を果たす中間集団の近年における弱体化が、プラスの機能として働いたと思える。
そんな中、中間集団である大学は、学生の学習権を守ることに必死になった。結果、最低限のミッションである正課教育は、オンラインというツールによって保障することに成功したと言えよう。
大学体育もこれに従い粛々と実践された。しかし、いわゆる遠隔授業(リモート)による大学体育(特に実技)を評価した研究では、受講生からは公表であったが、基礎的運動技能の獲得や運動を通した友達づくり、リーダーシップ等の汎用力の養成、協同プレーの価値理解とコミュニケーション能力の向上といった学修が損なわれたと指摘されている。中間集団の意義を再認識しながら、大学体育の現場づくりに努めねばならないことを学ぶこととなった。
今回のパンデミックでは、社会経済活動に強い政策的配慮がなされた。ステイホームなどが消費と需要を大幅に低下させ生産の削減や停止を招き、しいては命と健康への危機を巻き起こすと考えたからである。生命維持と社会維持の両立性（compatibility）を求めたのだが、円滑に進まなかったと理解される。近年の経済活動と経営を支えてきたトレード・オフと「選択と集中」の思考が障害となったと言えないだろうか。取り扱われる材が汎用性に乏しい職場では柔軟な経営転換が困難となった。大学教育に対して、テイクアウトもデリバリーもオンラインにも対応できる「潰しのきく人材育成」を求めていると感じられた。さらに、リスクコミュニケーションの重要性も再認識させられた。真の意味での risk(起こるか起こらないかわからない危険)として捉える姿勢が劣っていたことに反省を覚えた。大学教育においても、多くの選択肢を用意し「選択と集中」を実践させる
学習だけなく、問題が生じて遂行が不可能になった時でも対応できるリスク分散型のコングロマリ
ット的な思考が求められることを再認識した。
他方、大学体育の実体もまた(広義の)経済活動として解釈すべき時期に来ていると考えられる。
体育現場で働く教員やスタッフ、体育の施設・設備環境に財やサービスを生産、分配、交換、消費する関係を感知することができるからである。体育を含む現代スポーツの活動は、もはや自給自足が不可能で、金銭や物資の交換システムなしでは成立しない現象となっている。市場すなわち財貨
やサービスの需要と供給の関係の場という観点からスポーツ文化を見据えることに関して我が国は後発であったと理解すべきである。ブラック部活は、過剰労働が顧問や指導者の心身を蝕み、人間として生活していくために必要な、そして望ましい形の生産と消費の活動を奪う事態が問題なのである。要するに、体育やスポーツ活動の産業化を推進することが、体育・スポーツ関係者の職業に対する Accountability(説明責任)を果たす機会となり、また結果として Integrity(高潔性、誠実性、真摯性)と労働の民主化が促進され、体育やスポーツ活動が社会保障として扱われる道を切り開くことにつながることが期待される。
最後に、大学体育の未来を考える時、究極的な目的は well-being ではなかろうかと考える。
happiness よりも広範な幸せ、すなわち個人レベルにとどまらず世界中の他者、社会、自然環境、文化などすべての面の幸せである。SDGs も類似する主張ではあるがが、well-being が「ポスト SDGs」と別称されるように、SDGs は多くのリスクを排除するという意味合いが強い点で異なっていよう。
他方、我々の社会は完全なる神の国ではなく、すべての現象は平均的あるいは理想的な基準に照らしてみれば必ず矛盾や欠陥が発見されることを忘れてはならない。したがって、大学体育の未来を議論するにあたっても、社会病理学的視点を傍らに据えることが大切であろう。
(文献リストについては、当日の資料に記載する)

9

沖縄における体育の意味に関する研究
清水 諭（筑波大学体育系）
1． 本研究の背景：「体操する身体」の探求
清水 (1996) は、「体操する身体：誰がモデルとなる身体を作ったのか／永井道明と嘉納治五郎の身体の格闘」において、「学校体育への要求が国家的にみられる中、制度的身体モデルともいえるひ
とつの理想のモデルはどのようにして作られたのか、どのような形で示されたのか、そしてまた生徒はどのように受容したのか」（清水, 1996: 120）の問題を提起した。そして、1913 (大正 2) 年のな が い みちあきら

いのくち あくり

初の学校体操教授要目制定へのプロセスにおいて、スウェーデン体操派（永井 道 明 、井口阿くり）
か

に いさお

と普通体操・遊戯（スポーツ）派（嘉納治五郎、可児 徳 ）との対立を軸に、その対立に関係した人
みはし き

く

お

物（三橋喜久雄）の業績を踏まえつつ、どのようにしてこの国の民衆の身体技法が学校体育の中で作られてきたのかについて論じた。
もり ありのり

この論文は、1885 (明治 18) 年に文部大臣に就任した森有礼が規律訓練的身体を国家的に養成するため、1886 年に「体操」を教科として位置づけ〈学校令〉、同年、その教員養成のために〈師範学校令〉を公布して全寮制寄宿舎による生活訓練、および兵式体操の導入に加え、〈小学校教則大綱〉（1891 (明治 24) 年）【註 1】から体操導入に関する制度史を示している。その一方、誰がどのようにしてその体操を作ったのかを人物の個人史をたどりながら、関係した教育界および体操界の人的ネットワークとその格闘を論じている。すなわち、永井道明、嘉納治五郎、そして三橋喜久雄
を焦点化し、その出自を含めた個人史と彼らの主張を描いたものである。
まず、体操を規律訓練のための道具として学校教育に導入した森の教育を実践し、軍隊経験も豊
富な永井道明について、彼が 1905 (明治 38) 年から 1909 (明治 42) 年に北米および欧州に留学し、スウェーデン王立中央体操練習所でスウェーデン体操を学び、帰国後東京高等師範学校および東京
女子高等師範学校の両方の教授になったその体操観を著書である『学校体操要義』(1913) から分析した。
一方、嘉納は 1889 (明治 22) 年夏に欧州への視察旅行に出て、1891 年 1 月に横浜に到着する間、欧州に留学していた様々な分野の留学生のみならず、子爵田中不二麿フランス公使のほか、侯爵西園寺公望ドイツ帝国公使兼ベルギー公使と会うなど幅広い交際が可能であった。その後、1893 (明治 26) 年 9 月から東京高等師範学校校長に就任し、森文部大臣以来、日本の教育制度、特に師範学校が抱え込んできた軍隊主義的教育を排除していく。
以下は、嘉納の森に対する批判の一部である。
自分の最も失望したのは、森有礼氏の師範教育に於ける功績の余りに挙がつて居らなかつたことであった。
（中略）又、森氏は兵式体操を奨励し、軍隊教育の如くに教育者を教育しようとした。
（中略）成る程、古来教育に於て、一部分形から人を作りあげることはある、是にも道理はある。併し、魂を入れて且つ形を作るのはよいが、形ばかり作つて魂を入れなければ何の役にもたゝない。師範教育に最も必要なるは、教育の力の偉大なることを理解し、教育の事業の楽しきことを知り、仮に外面からうける待遇が肉体的にも精神的にも十分でないとしても、教育事業其物を楽んで職にあたる。これが教育者の魂である。此魂を養ふことが教員養成の第一である。
（嘉納・落合, 1927-30: 202-203）
嘉納が 1897 (明治 30) 年 9 月に東京高等師範学校長を退任するも、合わせて 3 期約 23 年にわた

10って校長を務めたことは知られている。この間、永井が鳥取師範学校から三橋喜久雄を助教授で採用したりしたことで、嘉納と可児の一派は可児を先頭にして猛反発し、三橋を排斥するに至った。
このように、清水は近代国家、特に学校教育における身体の構築について、モデルとしての身体がどのようにして作られてきたのかを教育界の権力の中枢にいる者たちの身体の習性および慣習に注目しながら、その格闘のプロセスを歴史的エスノグラフィーともいうべき方法で示そうとした。
2． 身体の社会学を構築するための理論的背景
身体構築の歴史社会学的研究とでもいうべき以上の研究を行う以前、清水 (1993)は「身体の社会学を構築する意義とその可能性」において、スポーツ社会学固有の課題としての身体を研究することの意義と可能性をフランス民俗学・社会学における認識論の系譜、すなわち M. Mauss、C. LéviStrauss、P. Bourdieu を追うことから考えようとした。まず、M. Mauss に触れている。
（泳ぎ方や、シャベルの使い方を例に挙げながら）…いわゆる技法なるものすべては、その独自の型をもつ。…わたくしは、多年にわたって《型》（habitus）の社会性という概念を暖めてきた。…この《習慣》というものは、個々人や彼らの模倣とともに変化するだけではなく、とりわけ社会、教育、世間のしきたりや流行、威光とともに変化するものである。通常我々は精神とその反復能力のみしか見出さないところに、技法（techniques）と集合的個人的な実践
理性を見出す必要がある。…そこで、わたくしは、単一の考察のかわりに三重の考察（筆者註：
生理心理学、歴史学、社会学の三重の視点から分析すること）に訴えなければ、走り、泳ぐな
どのこれらの一切の事実について、なにびとも明確な見解をもつことはできないという結論を下すのである。
（中略）わたくしは、有効で伝承的な行為を技法と呼ぶ。それは伝承的で、しかも有効でなければならない。…身体こそは、道具とまでは言わなくとも、人間の欠くべからざる、しかももっとも本来的な技法対象であり、また同時に技法手段でもある。
（下線部は筆者による。以下も同様）（Mauss, 1985: 367-372）
そして、レヴィ＝ストロースはこの身体技法の研究に対し「各社会が個人に対し一定の厳格な身体の用法を義務づけるしかたの研究」（1976: 3）であると注目し、以下のようにまとめている。
モースは、各社会が個人に対し一定の厳格な身体の用法を義務づけるしかたの研究が人間の科学に決定的な価値を有することを確認する…。社会構造がその特徴を個人にきざみ込むのはじゅんち

まさに欲求と身体活動の教育を媒介としてであり、《ひとびとは、…反射運動を馴致するよう…
子供を訓練し、…恐怖心を抑制し、停止と運動とを選択する》。この社会的なものの個人的なものへの投影にかんする研究は、身体の用法や行動をより深く究明させずにはいない。（同上書,3）【註 2】
したがって、
レヴィ＝ストロースは身体技法が当然ながら無意識的な行為を含むものであるから、’ ’ ’ ’ ’

’ ’

’ ’ ’

’ ’

「
『われわれのものであると同時に他者のものである諸活動形式に、われわれを合致させてくれる』
かぎり、精神分析におけると同様に『民族学上の調査においても、われわれとは最も異質な他者に対してあたかも別個の自己に対するがごとく接近させる』ことを研究者に保障することになる」と考えていた。
（田原, 1975: 8）（傍点は原著者による）したがって、行為者自身も気づかない、しかし、研究者も持ち合わせている無意識の習性および慣習を捉える必要性に迫られる。
ここにおいて、P. Bourdieu は「観察可能かつ測定可能な諸規則性に従って体系化され諸行動の客観的な意味と、個々の行為者たちが彼らの生活条件および彼らの行動の客観的意味を客観的に規定する右の諸規則性を受け入れる個別的な諸関係との、双方をともに含み込むことができる体系を

11

なお構築しなければならぬ」（Bourdieu, 1968: 703-704）として、ハビトゥスを定義し、位置づけるに至った。
清水はこの論文において、以上のような身体の社会学に関する思考と認識論的展開を踏まえて、
スポーツ社会学固有の課題として身体を研究し、身体の社会学を構築する意義とともに、以下の具体的問題を提示している。
(1) 体育科教育における身体技法の規格化と再生産の過程（「潜在カリキュラムの問題」）(2) 体育科教員のハビトゥス(3) 体育科教員を養成する体育教員養成課程の思想と系譜
3． 沖縄におけるスポーツ研究で問うてきたこと
ここまで本研究の基盤となる研究視点と理論的背景について論じてきたが、生きる身体のコンテ
クストを考えるとき、沖縄という場を取り上げて考察したい。これまで、清水 (2011) は東京 1964
オリンピック競技大会（以下、東京 1964 大会とする）における聖火リレーを取り上げ、1972 年に返還される以前の沖縄の人々が聖火リレーに何を託し、応援し、日の丸の小旗を振ったのか、そして 1989 年の国民体育大会において、ソフトボール会場である読谷で掲揚されていた日の丸が下ろされ、焼かれた事件から何が垣間見えるのかを論じた。
沖縄の人々は、米軍占領下にもかかわらず日本の国土として認められ、聖火の国内第一歩をしるす地に選ばれたことを「よき日本人」としての資質が試される機会とも受け止めていた。（豊見山,
2007）
よ

さ

の しげる

1964 年 9 月 7 日、聖火を出迎えるために沖縄入りしていた与謝野 秀 東京 1964 オリンピック組
織委員会事務総長は、以下のように述べた。
沖縄は日本の国土であるから、聖火の日本最初の上陸地点である。と同時に、また本土とまったく同じというわけにもいかないので、外国コースの終着点でもある。（沖縄タイムズ,
1964.9.4「聖火出迎え団 あす来島」）
これに対し、沖縄のメディアは「沖縄が日本国内の出発点」であることに焦点を当て、日本の沖縄、日本の土＝沖縄の地を踏む聖火が米軍占領下に住む「日本人」たる沖縄人の手から本土へ、平和と友好の祭典オリンピックの聖火トーチが手渡されるというストーリーを沖縄の人々が欲しているかのように伝えたのであった。
（沖縄タイムス, 1964.9.8「“復帰”のような喜び 聖火沖縄入り
大々的に報道）また、清水 (2013) は戦後、沖縄が全国高校野球選手権大会に出場する経緯、および沖縄の人々が持つ野球に対する意味について、指導者にインタビューを重ね分析している。そこには、アメリ
カ軍の艦砲射撃の中を家族を亡くしながら逃げ、また集団自決を迫られる場面を経験し、多数の遺体がただよう海岸線をくぐり抜けてきた実体験の上に、それぞれの戦後を生き、野球を続けてきた
現実があった。一方で、高校野球に戦争と戦後の復興など様々な事象を重ね合わせてきた事実とともに、「まったくその昔のハンディを感じることとは違う高校野球が、我々の思いを（優勝によって；筆者註）果たしてくれたというのが現実の沖縄なんですよ。
」（インタビュー, 2011.8.24）という指導者の言説もまた現在の沖縄を示している。
4． 沖縄における体育を研究する視点
こうした沖縄におけるスポーツの意味を踏まえつつ、沖縄における戦後の教育そして体育の意味とは何だったのかを研究する必要性が生まれよう。特に、戦争の実体験とその記憶を持ち、かつ米軍基地を抱えて、日常的に暴力と近接している沖縄の人々にとって体育とは何かを分析・考察する。

12

【註】
(1) 小学校教則大綱第 11 条において、体操の目的等は「体操ハ身体ノ成長ヲ均斉ニシテ健康ナラシ
メ、精神ヲ快活ニシテ剛毅ナラシメ兼ネテ規律ヲ守ルノ習慣ヲ養フヲ以テ要旨トス」（竹之下,
1950:30）と記されている。
(2) Mauss は人間の伝承的かつ有効な行為であり、集合的個人的な実践理性による独自の《型》（habitus）としての身体技法を収集し、目録化し、生理心理学、歴史学、社会学の三重の視点から分析しようとした。身体技法の伝記的列挙をここでも挙げておこう。
1) 出産と産科学の技法
2) 幼年期の技法：子供の養育と栄養（抱きかた、離乳、揺籃、飲食、歩き方、柔軟体操など）
3) 青年期の技法（入社式、教育、職業）
4) 成年期の技法（眠り、休息、ダンス、歩き方、走り方、舞踊、跳躍、登攀、降下、水泳、力わざの運動、投げる、つかむ、体の手入れ、食べること、飲むこと、生殖、看護や矯正、マッサージなど）（Mauss, 1985: 376-383）【文献】
・外間政太郎 (1970) 沖縄の学校体育の現状と問題, 体育の科学, 20 (3): 174-182.
・外間政太郎 (1983) 国民体育大会に関する歴史的研究, 琉球大学教育学部紀要, 26: 141-152.
・磯部浩 (1970) 沖縄の体育とスポーツ, 茨城大学教養部紀要 (第 2 号), 103-125.
・上沼八郎 (1963) 戦後沖縄教育の歴史と現状：本土との比較を通して, 教育学研究, 30 (1): 21-33.
・嘉納治五郎口述・落合寅平筆録 (1927-30) 教育家としての嘉納治五郎（七）嘉納治五郎傳, 作興.
→（複写）東京教育大学柔道研究室,, 195-204.
・近藤剛 (2011) アメリカ合衆国統治下沖縄の学校体育に関する研究（1945-51）, 阿部生雄 (監修),
大熊廣明ら (編) 体育・スポーツの近現代：歴史からの問いかけ, 不昧堂出版, 201-217.
・レヴィ＝ストロース, クロード, 有地亨ら(訳) (1976) マルセル・モース論文集への序文, 社会学と人類学Ⅰ, 弘文堂.
・真栄城勉, 金城文雄, 金城昇, 平良勉 (1992) 戦前の沖縄県における運動会の歴史年表, 琉球大学
教育学部紀要, 41: 299-306.
・Mauss, M. (1985) Sociologie et anthropologie, Quadrige / PUF.
・佐久間正夫 (2013) 戦後占領初期の沖縄における教育改革に関する研究(1)：宮古教育基本法と教科書編集事情を中心に, 琉球大学教育学部紀要, 82:197-209.
・清水諭 (1993) 身体の社会学を構築する意義とその可能性, 体育学研究, 38(1): 1-11.
・清水諭 (1996) 体操する身体：誰がモデルとなる身体を作ったのか／永井道明と嘉納治五郎の身体の格闘, 年報筑波社会学, 8: 119-150.
・清水諭 (2001) 係留される身体：身体加工の装置としての学校と消費社会における身体, 杉本厚夫(編) 体育教育を学ぶ人のために, 世界思想社, 81-101.
・Shimizu, Satoshi (2011) Rebuilding the Japanese Nation at the 1964 Tokyo Olympics: The
Torch Relay in Okinawa and Tokyo, Kelly, William W. and Susan Brownell (eds.) The Olympics
in East Asia: Nationalism, Regionalism and Globalism on the Center Stage of World Sports,
Council on East Asia Studies, Yale University, 39-59.
・清水諭 (2013) 沖縄における野球〈序説〉, 日本スポーツ社会学会 (編) 21 世紀のスポーツ社会学,
創文企画, 177-194.
・田原音和 (1975) 構造主義と社会学：デュルケームからレヴィ＝ストロースへ, 東北社会学会(編) 社会学年報.
・竹之下休蔵 (1950) 体育五十年, 時事通信社.
・豊見山和美 (2007) オリンピック東京大会沖縄聖火リレー：1960 年代前半の沖縄における復帰志向をめぐって, 沖縄県立公文書館研究紀要, 9:27-36.

13

リモートサイクルイベント参加者の満⾜度と再参加意図：⾃由記述データのテキスト分析
北村尚浩（⿅屋体育⼤学）坂⼝俊哉（⿅屋体育⼤学）
はじめに
2019 年末から世界的なパンテミックを引き起こした新型コロナウイルス感染症（COVID-19）により，それまでの社会活動，経済活動はその多くが変容を余儀なくされた．不要不急の外出⾃粛が求められる中で「ニューノーマル」と呼ばれる新しい⽣活様式のあり⽅が問われ，オンライン授業
やリモートワークの導⼊は，学校教育やワークスタイルに⼤きな変⾰をもたらした．スポーツイベ
ントも例外ではなく，2020 年に開催予定だったオリンピック・パラリンピック東京⼤会は 1 年延期
され，無観客で開催された．また，市⺠を対象とした地域スポーツイベントも多くが中⽌されたり，参加者数を減らして開催したりするなど⼤きな影響を受けた．
そのような中にあって，従来の形にとらわれない新しい形態でのスポーツイベント開催も模索され，モバイルデバイスを活⽤したリモートイベントが COVID-19 の流⾏をきっかけに注⽬を浴びた．例えばランニングイベントでは遠隔地からのリモート参加など今までにない形態でのイベントが開催されるようになった．リモートイベントのメリットとして，開催⽇程・規模の拡⼤化や⾦銭
コスト削減による開催ハードルの低下などが挙げられ，さらに今後は５Ｇ通信技術などを活⽤したコンテンツの提供など成⻑性にも期待が持てる．
⼀⽅でこれら新たな形態のスポーツイベントは，どのように参加者を呼び込み継続的な開催に結び付けることができるのか検討すべき課題もある．これまでの地域スポーツイベントの参加者を対象とした研究を概観すると，参加動機や満⾜度，再参加意欲等に関⼼が向けられてきた（⼭⼝ら，2018：神野・福島，2018：⼸⽥・原⽥，2015：柴⽥，2014：北村ら，2000 など）．しかしながら，
COVID-19 の流⾏により社会的，⾏動的制限が余儀なくされた中で出現したリモートという新しい形態での地域スポーツイベントに注⽬が集まる中，これらを対象とした研究は皆無に等しい．
そこで，ニューノーマルにおける地域スポーツイベントとしてリモートイベントに着⽬し，参加者の満⾜度や再参加意図を明らかにすることを⽬的として，本研究に着⼿した．
⽅法
1）調査の概要
2022 年４⽉28⽇〜2023 年 3⽉21⽇まで開催された「WAKAYAMA800 モバイルスタンプラリー
5th Season」（以下，本イベント）の，18 歳以上で調査協⼒に同意が得られた参加者を対象に，2022
年 8⽉10⽇から 11⽉30⽇にかけて，Microsoft Forms を⽤いたアンケート調査を実施した．実施に当たっては，本イベントの主催者である和歌⼭県観光振興課の協⼒を得て，本イベント Web サイト
ログイン後のページにアンケートフォームへのリンクを設定し，回答者には，本イベントのランキ
ング機能のポイントである「ペダル」を付与した．調査内容は，個⼈的属性（5 項⽬），本イベント
参加状況（9 項⽬），他のサイクルイベント参加状況（3 項⽬），スポーツ⾃転⾞使⽤状況（4 項⽬）の計 4 要因 21 項⽬である．
調査期間中に 386 名から回答が得られた．このうち，18 歳未満の者とログインして実⾛した経験のない者を除く 342 名を分析対象とした．
2）分析⽅法14

本研究では，個⼈的属性と本イベントの参加状況を分析に⽤いた．まず，サンプル全体の傾向を明らかにするため単純集計を⾏った．次に，⾃由記述で回答を得た満⾜度と再参加意図の理由について，テキスト分析ソフト KH Coder を⽤いて頻出語の抽出を⾏い，共起ネットワークを作成した．
結果
1）サンプルの属性
性別では男性が 84.5％，⼥性が 14.6％で，年代では 40 歳代が最も多く（34.2％），次いで 50 歳
代（30.4％），30 歳代（17.5％），60 歳代以上（12.9％）の順で，平均年齢は 47 歳であった．居住地別にみると，和歌⼭県内が 60.2％を占め，和歌⼭県外は⼤阪府（26.6％），奈良県（4.4％）と続
き近畿圏からの参加が多い．職業では，会社員，公務員・教職員等が合わせて 7 割を占めている．
世帯収⼊は 500 万円以上 600 万円未満が最も多く（19.4％），次いで 1,000 万円以上（15.2%）），
300 万円以上 400 万円未満（13.9%）の順で，平均は 460 万円であった．
2）過去の参加経験
表 1 は，WAKAYAMA800 モバイ
表 1 過去の参加経験（M.A.）と参加回数
ルスタンプラリー（本イベント）へ
過去の参加
n
%
参加回数
n
%
の参加経験を⽰している．本イベ
初参加
93
27.2
初参加
93
27.2
ントは 2018 年度に 1st シーズンが1st season
86
25.1
2回
90
26.3
開催されてから毎年１回開催さ
2nd season
125
36.5
3回
50
14.6
れ，2021 年度が 4th シーズンとなる．第 1 回の 1st シーズンに参加し3rd season
152
44.4
4回
39
11.4
た者は 86 ⼈（25.6％）で，2nd シ
4th season
224
65.5
5回
70
20.5
ーズン 125 ⼈（36.5％），3rd シーズン 152 ⼈（44.4％），4th シーズン 224 ⼈（65.5％）と，回を重ねるにつれて増加している様⼦がうかがえる．5th シーズンが初めての参加という者も 93 ⼈（27.2％）⾒られた．累計参加回数は初
参加が 27.2％で最も多く，次いで 2 回（26.3％），5 回（20.5％），3 回（14.6％），4 回（11.4％）の順で，平均 1.7 回であった．
3）参加満⾜度本イベントに参加しての総合的な満⾜度を表 2 に⽰してい表 2 参加満⾜度る．満⾜と回答した者（49.7％）とやや満⾜と回答した者
n%（40.9％）が 9 割を超えており，参加満⾜度が⾮常に⾼いイベン
満⾜
170
49.7
トであると⾔える．
やや満⾜
140
40.9
本イベントに参加して満⾜した点を⾃由記述で回答を求め，どちらでもない20
5.8
テキストマイニングを⽤いて分析した．満⾜した点の回答に 10
やや不満⾜
9
2.6
回以上出現した語を表 3 に⽰している．満⾜した点として最も
不満⾜
3
0.9
多く出現した語は「⾵景」で，以下「コース」（71 回），「和歌⼭」（63 回），「観光」（56 回）の順であった．回答の中で使われていた語句と語句との関係を⽰す共起ネットワークを作成した．その結果，7 つのサブグラフが作成された（図 1）．サブグラフ 1 は，「⾛る」
「チェックポイント」「道路」「整備」などコース全般に関する語や「発⾒」「魅⼒」などで構成されている．サブグラフ 2 は，「知る（否定）」「⾏く（否定）」「⾏ける」「出来る」という対になる語と「⾃転⾞」「場所」などで構成されている．同様にサブグラフ 3 も「⾛る（否定）
」
「⾛れる」
や「普段」
「⾏く」などの語で構成されている．これらのことから，サブグラフ 1 から 3 は，コース全般に対する満⾜や⾃転⾞でチェックポイントをめぐるスタンプラリーによる，新たな発⾒や経験による満⾜を表しているものと考えられる．サブグラフ 4 は，
「距離」
「⾛破」
「達成」などによるポ15

イント獲得に対する満⾜を表している．そして，サブグラフ 5 は「⾃然」「海」「⼭」などの語で構成されており，サブグラフ 6 は，「⾵景」
「コース」で構成されている．さらにサブグラフ 7 を構成する語は「和歌⼭」「観光」である．これらから，サブグラフ 5 から 7 は，⾃然豊かな和歌⼭県を舞台に設定されている⾵光明媚なコースに対する満⾜度を表すものと考えることができる．

スポット

出来る

今

自転車
スタンプ

行く(否定)
行けるラリー

道

知る(否定)

観光

場所

無い

ルート

Subgraph:

目的

地域

和歌山
行く

01

05

02

06

03

07

04

走る(否定)

整備

走る

景品

Coefficient:
0.1
0.2

普段

0.3

距離

特に

道路

走れる

0.4
0.5

楽しめる

車

走破

Frequency:
海沿い

発見

50

多い

魅力
良い

達成

チェックポイント
楽しい
100

参加

ポイント

きれい

海
自然

ゲット
風景

山

素晴らしい

コース

図 1 満⾜した点の共起ネットワーク

4）再参加意図
また，再参加意図も参加したい（77.2%），やや参加したい
表 3 再参加意図（18.4%）と⾮常に⾼い様⼦もうかがえる（表 3）．
n%
その理由についてテキスト分析を⾏い共起ネットワーク
参加したい
264
77.2
を作成したところ，11 のサブグラフが抽出された．抽出されやや参加したい63
18.4
た内容を俯瞰すると，これらのサブグラフは「和歌⼭県の魅どちらでもない9
2.6⼒」「サイクリング愛好者」「イベントのシステム」の 3 つに分類することが出来る．サブグラフ 1 を構成する語は，「⾵
やや参加したくない
5
1.5
景」
「良い」
「楽しむ」
「コース」などである．
「和歌⼭」「魅⼒」 参加したくない
1
0.3「知る」などで構成されているサブグラフ 3，
「地元」
「イベン
ト」などで構成されるサブグラフ 7，「サイクリング」「⾃然」「ルート」などで構成されるサブグラ
フ 8 は，いずれも和歌⼭県が有する魅⼒がプルファクターとして機能している様⼦がうかがえる．
そして，
「⾃転⾞」
「ロード」
「バイク」
「乗る」
「楽しみ」で構成されるサブグラフ 2，
「⾛る」
「⽬標」
などで構成されるサブグラフ 4，「モチベーション」「チェックポイント」「維持」などで構成されるサブグラフ 6 などは，サイクリング愛好家としてとしてのプッシュファクターと考えられる．そして，サブグラフ 5 は，
「⾃分」
「好き」
「時間」
，サブグラフ 9 は，
「ポイント」
「景品」
「達成」
，サブ
グラフ 10 は「スタンプ」「ラリー」，サブグラフ 11 は，「参加」「無料」という，参加費無料でオン
デマンド参加のスタンプラリーで景品を獲得できるという，
本イベントのシステムを表している
（図
2）
．
まとめ
本研究では，
和歌⼭県で開催される WAKAYAMA800 モバイルスタンプラリーの参加者を対象に，

16

参加満⾜度と再参加意図及びそれぞれの要因について検討してきた．
主な結果は以下のようである．

達成

ポイント
景品
楽しむ

時間

Subgraph:
地元

自分
風景
好き

イベント

知る

楽しめる

良い

遠い

思う

コース

07

02

08

03

09

04

10

05

11

06
Coefficient:

無料

0.2

参加
和歌山

01

運動

0.4

行く

健康

0.6
0.8

魅力
場所
自然

スタンプ

維持
チェックポイントサイクリングFrequency:
20

ルート
ラリー
モチベーション

海

40

出来る

道

ロード
バイク

走る

毎年

自転車

乗る

60

目標

持つ

走れる

楽しみ

図 2 再参加意図の共起ネットワーク

1） リピーターが確保されており，参加者は増加傾向にあると考えられる．
2） 参加者の満⾜度は⾼く，コース全般に対する満⾜や⾃転⾞でチェックポイントをめぐるスタ
ンプラリーによる新たな発⾒や経験，和歌⼭県の豊かな⾃然を舞台に設定されている⾵光明
媚なコースなどが，その理由として挙げられた．
3） ⼀⽅で，スポーツイベントに期待されるであろう，仲間や参加者相互の交流に関する内容は確認できなかった．
4） 再参加意図も⾼く，満⾜度と同様に和歌⼭県の⾃然の中を⾛るコースの魅⼒や，サイクリストとしてのモチベーション，参加費無料で⾃分の都合に合わせて参加できるスタンプラリー
形式で景品を獲得できる本イベントのシステムなどが，その理由として挙げられた．
参考⽂献
神野賢治・福島洋樹（2018）⼤規模市⺠マラソンへの継続的な参加要因の検討. 富⼭⼤学⼈間発達科学部紀要, 12, 63-74.
北村尚浩・川⻄正志・波多野義郎・柳敏晴・萩裕美⼦・前⽥博⼦・野川春夫（2000） ⽣涯スポーツ・
ベント参加者の⼤会満⾜度 : 菜の花マラソン参加者のスポーツライフスタイルによる⽐較. 学
術研究紀要, 23, 25‒31.
柴⽥恵⾥⾹（2014）スポーツツーリストのスポーツイベント再参加要因と開催地への愛着の関係性.
SSF スポーツ政策研究, 3(1), 167-176.
⼭⼝志郎（2018）市⺠マラソンにおける参加者のイベントとディスティネーションイメージが満⾜
度及び⾏動意図に及ぼす影響: 因果関係モデル及び調整変数の検討. 観光学, 19, 39-50.
⼸⽥恵⾥⾹・原⽥宗彦（2015）スポーツイベント参加者のデスティネーションイメージが評価, 満
⾜度, ⾏動意図に及ぼす影響 参加型スポーツイベントのスポーツツーリストに着⽬して. 観光研究, 27(1), 101-113.

17

プロ野球キャンプ見学者によるキャンプクオリティ評価
コロナ禍前との比較を通じて

稲葉 慎太郎（天理大学）
１．緒言
2011 年、観光庁によってスポーツツーリズム推進基本方針が取りまとめられ、スポーツイベントへの参加やスポーツ観戦などを主目的としたスポーツツーリズムについて広く認知されることとなった。地方自治体レベルでもスポーツツーリズムの推進が進んでおり、代表的な事例として沖縄県が挙げられる。その温暖な気候と四方を広く海に囲まれた地理的条件もあり、冬場でも他地域に比べて温暖であるという特徴を活かして、プロ野球に代表されるトップスポーツチームのスポーツキ
ャンプ誘致が進められてきた。このようなスポーツキャンプは、チーム・選手にとっては来るべきシーズンに向けてのトレーニングが目的であることは言うまでもないが、熱心なファンがキャンプ会場を直接見学に訪れることになり、スポーツツーリズムの一翼を担うことにもつながっている。
しかしながら、2020 年 4 月に発出された緊急事態宣言により、外出を主とした個人の行動が制約され、プロ野球キャンプについても大きな制約が設けられることとなった。2021 年 2 月にはキャンプ会場へ関係者以外が立ち入ることが制限され、2022 年 2 月には一部の球団において事前申込制によって一般ファンがキャンプ会場へと見学に訪れることができるようになった。2023 年 2 月段階でようやく自由な見学が可能な状況となったが、サインや記念撮影などのファンと選手が触れ合う機会が設けられないなど、まだコロナ禍以前の状況に戻ったとは言い難い。このような状況の中、キャンプ見学に訪れた見学者はキャンプ見学に対してどのような評価をしているのか、特に、コロナ
禍以前と比較してどういった特徴がみられるか、という点に焦点を当てて検証することとした。
したがって、本研究の目的はプロ野球キャンプ見学者によるキャンプクオリティ評価について、
コロナ禍前と現在での比較を通じて特徴を明らかにすることである。具体的には、コロナ禍直前の2020 年２月と、キャンプ会場での自由な見学が可能となった 2023 年 2 月に行った調査結果の比較による検討をおこなうこととする。
２．研究方法２．１ 調査対象
本研究における調査対象者は，沖縄県名護市において実施されたプロ野球の北海道日本ハムファ
イターズ春季キャンプの見学者である。回収したサンプル数は、2020 年調査時においては 147、2023
年調査時には 100 であった。スポーツツーリズムの観点から沖縄県外からの見学者に限定して分析することとし、「居住地」の項目において沖縄県以外の都道府県を回答したサンプルを抽出した。その結果、2020 年調査時のサンプルが 64、2023 年調査時のサンプルが 83 となった。
２．２ 調査方法
本研究の調査方法として、2020 年調査時においては紙媒体での質問紙を用いた対面での自記入式、2023 年調査時においては調査趣旨の説明と Google フォームへリンクされた QR コードが印刷された用紙を配布し、対象者自身のスマートフォンを通じて入力を依頼した。
２．３ 調査内容
本研究の調査内容としては、個人的属性（性別、年代、同伴人数、ファイターズのファンか否か）、
キャンプ見学行動（見学経験回数、キャンプ見学関連支出）、キャンプクオリティ評価を設定した。

18

キャンプクオリティ評価については、Ko et al.（2011）によるスポーツイベントの観客によるイベ
ントクオリティ評価の項目をもとにして、朴ら（2012）がキャンプ見学の文脈で設定した 21 項目を採用し、「そう思う」、「少しそう思う」、「あまりそう思わない」、「そう思わない」の 4 段階で回答を求めた。
２．４ 分析方法
分析方法としては、
「性別」
、
「年代」
、
「ファイターズのファンか否か」、「キャンプクオリティ評価」
2
についてはクロス集計とχ 検定による有意差検定を行い、「同伴人数」、「見学経験回数」、「キャン
プ見学関連支出」については t 検定を行った。統計的なデータ処理には、SPSS ver.24.0 を使用した。
３．結果および考察
３．１ 2020 年調査時と 2023 年調査時の個人的属性、キャンプ見学行動に関する項目の比較
個人的属性に関する項目のうち、性別と年代、
ファイターズのファンか否かについてクロス集計、
2
χ 検定をおこなった結果、2020 年調査時と 2023 年調査時で性別と年代については統計的な有意差はみられなかった。一方、ファイターズのファンか否かについては 1%水準で有意差がみられ、2020年調査時においてファンであると回答したサンプルの割合が高いことが明らかとなった。また、個人的属性のうちの同伴人数について t 検定をおこなった結果、2020 年調査時の方が 2023 年調査時に比べて 1%水準で統計的に有意に多いことが明らかとなった。
キャンプ見学行動に関する項目のうち、見学回数とキャンプ見学関連支出として、交通費・旅行代金と飲食代・おみやげ代・観光費用について t 検定をおこなった結果、見学回数については統計的に有意な差はみられなかった。一方で、交通費・旅行代金、飲食代・おみやげ代・観光費用については、いずれも 2023 年調査時の方が 2020 年調査時に比べてそれぞれ 1%、0.1%水準で統計的に有意に多いことが明らかとなった。
したがって、個人的属性の観点からは、2020 年調査時の方がファイターズのファンである割合が高く、キャンプ見学行動の観点からは、2023 年調査時の方がキャンプ見学関連支出が多いという特徴が明らかとなった。一方で、性別、年代、同伴人数、見学回数については 2020 年調査時と 2023
年調査時のサンプル間では差は認められなかった。
３．２ 2020 年調査時と 2023 年調査時のキャンプクオリティに関する項目の比較
キャンプクオリティ評価に関する 21 項目について、2020 年調査時の結果と 2023 年調査時の結果
でクロス集計をおこなった。クロス集計をおこなう際、21 項目中 12 項目において回答数が 0 のセルが見られた（具体的には、「そう思わない」の回答数）ため、「あまりそう思わない」と「そう思わない」の回答数を合計し、2（2020 年調査時、2023 年調査時）×3（「そう思う」、「少しそう思う」、
2「そう思わない」）のクロス表を用いてχ 検定（d.f.=2）を実施した。
その結果、キャンプクオリティ評価の 21 項目中、「選手のスキルは素晴らしい」（1%水準）、「選手のスキルに興奮する」（5%水準）、「インターネットで情報を簡単に得ることができる」（5%水準）、「同
伴者と充実した時間を過ごせる」（5%水準）、「見学者はルールと規則を守っている」（5%水準）の 5
項目において 2020 年調査時と 2023 年調査時の間で統計的に有意な差が認められた。
「選手のスキルは素晴らしい」と「選手のスキルに興奮する」、「インターネットで情報を簡単に得ることができる」については、いずれも 2020 年調査時の方が 2023 年調査時に比べて肯定的な回答の割合が高くなっており、その要因として、2020 年調査時の方がファイターズのファンである割合が高いという点が大きく関連していると考えられる。普段から試合を観戦して選手たちのプレイを知っており、キャンプ会場現地での練習風景に間近に触れることによって、選手たちのプロの技術のレベルをより実感したことによる結果と考えられる。また、ファンであることで普段から各種インターネット
メディアから発信されるファイターズの情報に接する機会が多いことが推測される。したがって、

19

キャンプ関連の情報に関しても比較的容易に獲得することができていると考えられる。

＊＊選手のスキルは素晴らしい（2023年：n=83）

47.0%（2020年：n=63）

31.3%

41.3%

＊選手のスキルに興奮する（2023年：n=83）

42.2%（2020年：n=63）

21.7%
3.1%

55.6%
34.9%

33.3%

22.9%

55.6%

キャンプの質は高い（2023年：n=83）

42.2%（2020年：n=63）

39.7%

11.1%

37.3%

20.5%

52.4%

練習時間帯は見学するのにちょうど良い（2023年：n=83）

7.9%

62.7%

（2020年：n=64）

26.5%

64.0%

練習時間の長さは見学するのにちょうど良い（2023年：n=83）

29.7%

55.4%

（2020年：n=63）

33.7%（2020年：n=64）

37.5%
37.4%

（2020年：n=64）

42.2%

20.3%
31.3%

43.7%

42.2%
56.6%

（2020年：n=64）

50.0%

45.3%

20.3%

42.2%

25.4%

22.9%

54.0%

見学者はルールと規則を守っている（2023年：n=83）

20.6%

50.6%

（2020年：n=62）

33.7%

32.3%

22.6%

47.0%

42.2%

35.5%

他の見学者とのふれあいが楽しい（2023年：n=83）

25.3%（2020年：n=62）

25.8%

15.7%

45.1%

＊見学者はお互いにマナーを守っている（2023年：n=83）（2020年：n=62）

4.7%
14.5%

53.1%

34.9%

（2020年：n=63）

14.5%

46.9%

26.6%

他の見学者に親しみを感じる（2023年：n=83）

14.1%
28.9%

38.6%

（2020年：n=64）

6.3%
32.6%

31.3%

＊同伴者と充実した時間を過ごせる（2023年：n=83）

他の見学者に好印象を受ける（2023年：n=83）

14.5%

38.1%

33.7%

＊インターネットで情報を簡単に得ることができる（2023年：n=83）

10.8%

38.7%

25.8%

34.9%

39.8%

40.3%

キャンプ会場は素晴らしい（2023年：n=83）

33.9%

63.9%

（2020年：n=63）

30.1%

74.6%

スポーツ観戦をするうえで望ましい施設である（2023年：n=83）（2020年：n=63）

71.4%
79.5%

（2020年：n=64）

81.2%

キャンプ会場は安全である（2023年：n=83）

14.5%
17.2%

83.2%

10.8%
25.4%

45.8%

26.5%

（2020年：n=63）

50.9%

キャンプ会場は出入りしやすい（2023年：n=83）

49.4%（2020年：n=63）

6.0%
3.2%

25.4%

69.8%

キャンプ会場内は移動しやすい（2023年：n=83）

4.8%

27.7%

施設はきれいでよく整備されている（2023年：n=83）（2020年：n=63）

6.0%

20.6%

66.3%

31.7%

17.4%
20.5%
15.9%

45.8%

20.5%

（2020年：n=63）

34.9%

39.7%

25.4%

案内表示は十分である（2023年：n=83）

32.5%

41.0%

26.5%

（2020年：n=63）

34.9%

36.5%

28.6%

0%

そう思う

10%

20%

少しそう思う

30%

40%

50%

60%

6.0%
4.8%

31.7%

33.7%

6.0%
1.6%

27.7%

30.1%

52.4%

案内表示はわかりやすい（2023年：n=83）

6.3%

30.1%

55.6%

キャンプに関する最新情報は入手しやすい（2023年：n=83）

10.8%

70%

80%

90%

100%

そう思わない＊＊p＜.01、＊p＜.05
図．プロ野球キャンプ見学者によるキャンプクオリティ評価の 2020 年、2023 年調査時の比較
一方で、「同伴者と充実した時間を過ごせる」についても 2020 年調査時の方が 2023 年調査時に比べて肯定的な回答の割合が高くなっているが、この点については、コロナ禍での経験が影響していると推察される。同伴人数の平均人数については 2020 年調査時の方が多くなっており、コロナ禍
以前に気兼ねなくファンの仲間や家族を誘ってキャンプ会場を訪れ、キャンプ見学を通じて充実し20

た体験が可能であったと認識していたことが表れていると考えられる。逆に、「見学者はお互いにマナーを守っている」については 2023 年調査時の方が 2020 年調査時に比べて肯定的な割合が高くなっている。コロナ禍での行動制約を経験し、キャンプ会場における見学行動においても自制することが増えたことにより、結果としてお互いに見学のマナーを守っていると認識が高まったのではな
いかと推察される。
４．まとめ
本研究の目的は、プロ野球キャンプ見学者によるキャンプクオリティ評価について、コロナ禍前（2020 年調査時）と現在（2023 年調査時）との比較を通じて特徴を明らかにする事であった。特に
コロナ禍の経験が関連していると考えられる結果として、キャンプ見学に関連する支出額が現在の方がコロナ禍前に比べて多くなっていた点、キャンプ見学に伴う同伴人数についてコロナ禍前の方が現在に比べて多く、それに関連してキャンプ見学を通じて同伴者と充実した時間を過ごすことができるという認識がコロナ禍前の方が高かった点、さらには、コロナ禍での行動制約の経験、引き続き感染症対策が継続されていることで選手とファンとの触れ合いの機会が設けられていないこと
等により、見学者間でマナーを遵守しているという認識がコロナ禍前よりも高まっている点が挙げられる。高田・青山（2022）は、コロナ禍前年（2019 年）にスタジアム観戦を経験したサンプルを対象として、目にした観戦風景やファン同士の交流といった過去の経験に対して懐かしさを覚える
ことを示唆している。トップスポーツ選手の姿を間近に見ながらファンの仲間と交流するという点について共通しており、かつてのキャンプ見学の経験を待ち望んでいるファンが大勢いると考えられる。また、コロナ禍中で制限された余暇活動への消費意欲は健在である（林，2022）との指摘もあり、充実したキャンプ見学の環境を取り戻すことで、朴ら（2012）が示すように、沖縄に対する目的地イメージの向上を図りながら再訪意図を高めることができ、沖縄スポーツツーリズムの重要な役割を果たすことができるようになるといえよう。
主な引用・参考文献
林健太（2022）新型コロナ禍中における余暇消費動向に関する一考察：2019 年から 2020 年にかけて．甲南経済学論集，62(3)：281-297．
Ko．Y．J．
，Zhang，J．
，Cattani，K．
，& Pastore，D．
（2011）Assessment of event quality in major
spectator sports. Managing Service Quality 21(3)：304-322．
朴永炅・秋吉遼子・稲葉慎太郎・山口志郎・山口泰雄（2012）スポーツツーリズムによる地域活性化のアクションリサーチ－沖縄県名護市のスポーツ観光のまちづくりを目指して－．SSF スポ
ーツ政策研究 1(1)：150-159．
高田紘佑・青山将己（2022）スタジアム観戦経験に対するノスタルジアとスポーツ観戦への関与：
コロナ禍でスポーツ観戦者が抱く懐かしさとは？スポーツマネジメント研究 14(2)：19-32．

21

東京五輪と報道
清水克郎ジャーナリスト(日本ジャーナリスト会議会員)
1 問題の所在
ヘーゲルは「いま」はまさに「このいま」として示される。が、示された「いま」はもう「いま」
ではない。いまある「いま」は示された「いま」とは別の「いま」であり、こうして「いま」とはいまあるがゆえにもういまではないというようなものだとわかる。わたしたちに示される「いま」
は「いま」であったものであり、それが「いま」の真理なのだ。いまあることが真理なのではなく、いまであったことが真理なのだ。しかしいまであったものは実のところいまの本質ではない。それはもいないものだが、「いま」の本質はあることにあるのだから。「いま」と「いま」を示すこととは、ただそこにある単一のものではなく、さまざまな要素をふくむ運動だということになる」と書いている。
「フェアプレーはスポーツが現代社会に存在しうる存在証明に等しい。プロスポーツが現代社会に存在しうる存在証明に等しい。プロスポーツでもアマチュアスポーツでも、国内試合でも国際試合
でも、あらゆるスポーツ行事はフェアプレーを宣誓しあうことによって開始される。」(平野秀秋)「多様性と調和」を掲げた東京五輪・パラリンピックは１５６９億円をかけて建設された新国立競技場などの五輪の舞台の国民負担、コロナ禍による一年延期、復興五輪、無観客、緊急事態宣言、
海外からの渡航者禁止など様々な問題を抱えながら、なんとか開催にこぎつけた。日本選手団は史上最多の２７個の金メダルを獲得した。JOC のスポーツ、五輪を政治に左右されないという強い信念、不屈の意志はモスクワ五輪 1980 がソ連(当時)のアフガニスタン侵攻による西側諸国のボイコットという苦い経験から五輪出場経験者が結束した賜物であろう。コロナ下で放送時間は地上波８
８０時間は過去最長であり、平均視聴率５６％視聴者数は全国で７０６１万人に達した。東京五輪のレガシーのひとつに多様性と調和による性的少数者の参加があげられる。
東京五輪の直前、『毎日新聞』(2021．5．27)の社説は「LGBT 法案と自民党 差別を禁止するのが当然」と書いた。LGBT など性的少数者に対する国民の理解を深める法案に、自民党の保守派は与野党協議で「性的指向及び性自認を理由とする差別は許されない」との文言が入ったことに反発して難航し、なかには「生物学上、種の保存に背く」との発言もあったという。多様性を尊重する社会をつくるためには性的少数者差別を禁止する法律を成立させるべきだとしている。自民党保守派は伝統的価値観による夫や妻の役割を規定する家族観から、男らしさ、女らしさを重視し法案に反対している。性的少数者の人権・権利保護がテーマのひとつになる理解広島での主要 7 ヵ国首脳会議(G7 サミット)開催の今年、ようやく性的少数者への理解を広める「LGBT 理解増進法案」が自民党保守派議員に配慮した内容で提出される。「差別は許されない」という文言を「不当な差別はあってはならない」にした。また最も大きな問題は「性自認」という言葉を「性同一性」に変えたとだ。
性自認は自称で、性同一性は障害であり、医学的用語として捉えられ、概念自体がおとしめられているという。漢字では違うが英語ではジェンダーアイデンティティーで同じで対外的には影響はな
いと自民党は認識しているという。、さらに「学校の設置者の努力」という文言が削除される。(「朝日新聞」2023、5、13)
延期になった五輪の年頭、「レガシーとは時間の中でつくられていくものです。何をレガシーとするのかという作業は今からはじまります。6４年の東京五輪が多くの国民に良い思い出として記憶されたのは、五輪の開催時よりも閉幕後にメディアがどんな記憶をつくっていったのかがはるかに大きく影響しています。前回東京大会は初めて国際的にテレビ中継された五輪で、いまの五輪報
道のスタイルを確立しました。これからは国民的なアイデンティティーに多様性をどう包摂できるかが問われてきます。今回の五輪で明らかになつた課題はジェンダーの平等や多様性の尊重だけでなく、日本社会の内向き志向でした。この体質をいかに変えていくか。この五輪を転機に日本社会22

は変わったよねと２０年後に言われるようになればレガシーになる。5 月下旬、信濃毎日新聞、西日本新聞、朝日新聞の順に五輪開催に反対する社説がでました。(「朝日新聞」は「中止の決断を首相に求めるという社説を掲載した」一方「朝日新聞」が五輪のスポンサーだったことに対し、)報道そのものが広告なのか、ニュースなのか、読者が区別するのが難しくなるから、果たしてスポンサ
ーになるべきだったのか、これからも是非が問われることになる)」(佐藤卓己「朝日新聞
2021,1.17)。「従来の五輪のモットー「より速く、より高く、より強く」は経済成長主義のスローガンでもある。これはもはや我々共通の目標ではない。今の世界的な価値は「より楽しく、よりし
なやかに、より末永く」だろう。QＯL(生活の質)やレジリエンス(柔軟さ)、持続可能性の方が大切だ。その実現には、巨大イベントではなく、まちづくりやコミュニティーづくり、教育の仕組みづ
くり、といつた小さな取り組みを積み重ねるほかはない。そこからポストコロナの社会に適した、価値や社会のビジョンを見定めていく必要がある。6４年の五輪は東京をより速く、より高く、強く成長する都市にした。川の上に高速道路を通し、路面電車を廃止して、速さに価値を一元化した。
成長主義が頓挫した今こそ、緩やかな交流の活性化で都市を再生させるべきだろう。」(吉見俊哉「毎日新聞」2021.1,13)という新聞記事が出た。
ジグムント・バウマンは「社会学的思考はわたしたちを多様性(ダイバーシティ)について敏感に寛容にしてくれる。それはこれまで相対的に目に見えなかった人間の条件をわたしたちが探究できる
ように、わたしたちの感覚を磨き、目下の経験を超えて新たな地平へと目を開いてくれる。社会学
的思考は反固定的な力としてそれ自体が一つの力である。それは抑圧的な固定性をもつと見られてきた社会関係を柔軟性に富むものにし、可能性の世界を開く。社会学的思考は視野を広げ、自由の実際的な有効性の範囲を広げる。それを習得したとすれば個人は操作に簡単に屈することはなく、抑圧や統制をも柔軟に跳ね返すであろう。そのような人々はまた社会的な行為者であろう。どう行
動するか、自分自身をどう見るかは、自分が属する集団の期待に基礎をおいている。それはいくつかのかたちで明示される。まず目標がある。わたしたちはそれをとくに重要なものとして設定し、追求する価値があると考える。目標は階級、民族、ジェンダー(社会的性別)といった要因によって変化する」と書いている。
2 スポーツ報道とジェンダー
東京五輪・パラリンピックはダイバーシティに向けて性差別解消とともに、何よりも女性アスリートの活躍がめざましかった。しかし東京 2020 大会では国内のスポーツを通じたジェンダー平等の推進は、IOC の掲げる理念や目標に追いついているとはいえない現実が可視化されたという評価である。インクルージョン(排除がなく誰もが対等に参画できること)、多様性の承認、男女平等のオ
リンピズムの基本原則は「すべての個人はいかなる種類の差別も受けることなく、スポーツをする
機会を与えられなければならない。」「オリンピック憲章の定める権利および自由は人種、肌の色、性別、性的傾向、言語、宗教、政治的意見またはその他の身分などの理由による、いかなる種類の差別も受けることなく、確実に享受されなければならない」と明記されている。しかしジェンダーにもとづく差別や不平等が改善されているかについては学術的見地が必要である。
1996 年 IOC 世界女性スポーツ会議以降、スポーツにおける女性アスリートの地位向上、ジェンダ
ー平等に取り組んできた。「オリンピックアジェンダ 2020」には(１)性的指向にもとづく差別の禁止、(２)ジェンダ―不平等の遅々とした解消に対し、より迅速かつ効果的な方策を見出すこと、(３)
持続的可能性に関するモニタリング項目にジェンダー平等/多様性の承認を含めることが提言された。国際オリンピック委員会 IOC は 2018 年にスポーツを表現・報道する際のジェンダー、平等の注
意点をまとめたガイドラインを発表した。「IOC ジェンダー平等再検討プロジェクト」の２５の提言には、ジェンダー平等に関わる内容として、バランスのとれた大会プログラムの策定によるジェ
ンダー平等の推進、スポーツを表現・報道する際のジェンダー平等の注意点をまとめた。さらに２０２１年の「オリンピックアジェンダ 2021＋5」ではジェンダー平等に関わる内容として・バランスのとれた大会プログラムの策定によるジェンダー平等の推進

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・大会におけるジェンダー平等の維持と 2026 年ミラノ・コルティナ冬季大会の男女選挙数、種目数
等における完全な参加の平等をめざす
・競技場の内外で放送活動におけるジェンダー平等を促進
・エリート e スポーツの急激な発達と競争の激化を背景に、ジェンダー平等の領域においても支援をめざす。
・ジェンダー平等とインクルージョンを促進する。
・IOC のガバナンスレベルに占める女性の割合を引き続き増やし、運営に関して「多様性と包摂性」
行動計画を採択することによって、IOC が模範を示す。
・IOC の 2021～24 年のジェンダー平等とインクルージョンに関する目標の実施を呼びかける
スポーツを表現・報道する際のジェンダー平等の注意点をまとめたガイドラインでは、スポーツウーマンの「競技場外」の特徴(容姿、ユニフォーム、私生活)に過剰な焦点があてられ、競技で発揮した成果や能力より容姿が重視される場合が多いこと。女性スポーツの報道が少ないこと(「スポーツメディアで女性に関するコンテンツは 4％」ユネスコ調査、2018)。スポーツの標準が男性であり、女性スポーツではたとえば「女子サッカー、女子バレー」など修飾語がつく。「新聞を見ていると、女医、女子社員、女性議員、女性弁護士、女性兵士、女性秘書、女流作家、女流棋士、女子高生等々、女性を強調する用語法が多いことに気づく。これらは「女性冠詞」(田中和子)は男性＝人間から区別するための印づけといえる。スポーツ選手でも女性は容姿と家庭という性役割からのがれられない。記事を書く側にも読む側にも主役は男性だという暗黙の想定があり、女性が新聞に登場することが特別視されていることの表れである。特に断りがない語は男性を意味し、女性には特別の徴をつける非対称的な表現はその職業等と「女性であること」を強く結びつけて印象づけてしまう効果をもつ。
スキージャンプの高梨沙羅選手は、成長するにつれ、化粧をして競技に出場するようになり、人の視線を気にするようになってから明らかに成績が伸びたということである(資生堂関係者)。女子バ
レーボール元日本代表の木村沙織選手は国内からトルコリーグに移籍してプレーしたが、海外の選手が試合中化粧していることに驚いたと話している。
メディアの女性アスリートの描き方についてはさまざまな国でさまざまなかたちの研究が行われているそれらをまとめると。おもな批判は次の三点だ。
(１)女性アスリートの「幼児化」「性愛化」(男性アスリートに比べて、ファーストで呼ぶ頻度が高い。アスリートの外見やセクシーさに注目する。)(２)女性アスリートとその業績の「周縁化」(男性アスリートに比べて、報道される量・時間が少ない。大きく報道される競技は「女性に適した」ものに偏っている)(３)女性アスリートとその業績の「矮小化」(女性アスリートの業績をさまざまなかたちで小さく見せる)「近代オリンピックの父」とされるピエール・ド・クーベルタンはオリンピックを復活させるとき、女性の参加を想定していなかった。女性の「汗」によってオリンピックを「汚す」べきではないと信じており、女性には男性の勝者に冠を授けるなどの「適した役割」があると考えていた。クーベ
ルタンの思いどおり 1896 年にアテネで開かれた近代オリンピックの第１回大会には女性の参加が認められなかった。第２回のパリ大会で女性はテニスとゴルフに参加した。欧米には「スポーツをやっている女性はレズビアン」という偏見の強い国が多い。近代スポーツに求められた資質は自律的、支配的,攻撃的、積極的、能動的、パワー、スピードといった「男らしさ」であった(森田浩之)。
スポーツは男性が主導権をにぎっており、女性は体操やシンクロナイズドスイミングなど、美しさや柔軟さが評価されるスポーツで優位にある。「なぜスポーツ好きが典型的な男性の文化となったのか。日本社会における「男のロマン」とはナショナリスティックな色彩を帯びたものとしてスポーツでの他国にたいする勝利」(辻泉)と書いている。
ブルデューは「実体論的思考様式というのはいわゆる常識の思考様式であり、また人種差別主義の思考様式であって、ある種の個人や集団に特有の活動や選好を、一種の本質のうちに決定的にしる

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しづけられた実体的な特性として扱う傾向があるものなのである。スポーツに関しては次のような事実が見られるということをひきあいに出して、その有効性わ否定することもできる。つまりテニス、さらにはゴルフでさえ、今日ではもはや昔ほど支配的な位置を占めている人々の独占物ではな
くなっているという事実。
最初は貴族の実践であつたのでも、貴族自身によって放棄されてしまう。
」と書いている。
ジンメルは「女性は生活のさまざまな傾向間のバランスをとるために、周辺的な領域では変化の激しさを求める。男性は外的には女性ほど変化形式を求めなくてすむ。たしかに外面的な領域で変化をいやがるの゛は、男性が根底では多様な存在だからである。私たちは私たち自身の持ち分や力をつうじて、理念的な秩序のなかに参入している。この秩序はそれ自身の内的論理ないしは超個人的な発展衝動に駆られて動いており、そのつど私たちの全エネルギーを個々の肢体で捉え、自分のなかに組み込む」と書いている。
3、多様な性 五輪が示す現在地「男女平等の原則を実現するために、あらゆるレベル、あらゆる組織において、スポーツにおける女性の推進」を奨励、支援することに焦点をあてる。 女性が初めて五輪に参加した 1900 年パリ五輪から、東京五輪は男女の参加選手がほぼ同数になり、自身を性的少数者と公表する選手も増えた。
東京五輪に１８２人の性的少数者が参加したと報じた。５年前のリオデジャネイロ五輪の５６人、９年前のロンドン五輪の 23 人を大きく上回った。注目されたのは史上初めのてのトランスジェン
ダー選手の五輪出場で、重量挙げ女子 87 キロ超級に出場したローレル・ハバード(ニュージーランド)は男子から女子に性別を変えた選手で、性ホルモンのテストステロンの血中濃度を低くたもつ
基準を満たして五輪予選を突破した。トランスジェンダーのノンバイナリーの選手はスケートボー
ド女子ストリートに出場したアラナ・スミス(米国)と、サッカー女子で優勝したカナダの МF クイン。姓と名で名乗ることや男性または女性の三人称で呼ばれることも拒んでいる。二人は自認の性が女性でないと明言した上で、女子種目に出場した。性的少数者のメダリストは 56 人となった。陸上女子三段跳びで世界新記録の金メダリスト、ユリマル・ロハス(ベネズエラ)はレズビアンとして知られている。水泳男子シンクロ高飛び込みで金メダリストのトーマス・デーリー(英国)は、17 年に米国の男性と結婚し、代理母出産で生まれた女性と３人家族だ。団体競技ではサッカー女子のカナダ、バスケットボール女子の米国に性的少数者が５人ずつ含まれていた。性的少数者の参加した
拡大した一方、陸上では女性が「女子」で競技できないルールも導入された。生まれつき性ホルモンのテストステロンの血中濃度を治療などで規定値より下げなければならない。クリスティン・エ
ムボマとベアトリス・マシリンギは世界陸連の規定のため東京五輪の出場種目を女子 200 メートルに変えた。エムボマは銀メダル、マシリンギは 6 位に入賞した。他の LGBT スポーツ選手にトランスジェンダーの競泳選手、リア・トーマス(米)は 2018 年には男子選手として全米大会に参加。性自認に違和感を覚え、性別移行のプロセスであるホルモン治療開始。テストステロンの分泌を抑えつづけ、2020 年夏医学的説明を全米大学体育協会に提出し、公式に女子選手として参加する資格を承認されて、女子選手として全米大会に出場した。ミーガン・ラビノー(米)は女子サッカー代表として、
ワールドカップフランス大会で活躍したが、自分が同性愛者であることを積極的にアピールした。
日本でもリオデジャネイロ五輪に出場した元サッカー女子日本代表の横山久美選手、女子サッカー下山田史帆選手、
元女子バレーボール滝沢ななえ選手などはカミングアウトしたアスリートである。
このうち横山選手はアメリカのプロサッカーリーグ、下山田選手はドイツのサッカーリーグでの経験、すなわち欧米の女子サッカー選手にレズビアンが多いとの影響が大きいと思われる。滝沢選手
は日本のバレーボール選手のなかで、カミングアウトした。性的マイノリティにはゲイやレズビア
ンのホモセクシュアリティ(同性愛)、トランスセクシュアル(性転換者など)、トランスジェンダー(異装性など)、バイセクシュアル(同性愛)。に分類される。トランスジェンダーの女性選手は男性として成長しているため、女性より筋肉量が多く、他の選手が不利になる。テストステロンの制限と性別確認検査・高アンドロゲン症規定は１９６０年代に性別確認検査が制度化、2011 年に高アン

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ドロゲン症規定を導入した。「男性は一般に男性ホルモンと呼ばれるテストステロンが多く分泌されるため、女性に比べて筋肉量が多く、体格が大きい傾向がある。男女のからだの構造や機能には様々な差異が生じるが、これまでスポーツ現場において実施されてきたコンディション管理の方法
は、男性を対象として得られたデータをもとにエビデンスが構築されており、女性の身体的特性はほとんど考慮されていない(須永美歌子)。

4、復興五輪について「復興五輪というコンセプトは大会開催を勝ち取るために必要な方便であり、他方で震災後の復興政策における創造的復興や速すぎる帰還を正当化するために必要なものだった。全国紙４紙、東京新聞、河北新報といった新聞メディアに見られる復興五輪に対する意見を肯定的意見を多く取り上げる保守系メディアと否定的意見を多く取り上げるリベラル系メディアのあいだに分断があつた。
新型コロナウイルス感染症拡大による大会延期が決定して、「復興五輪」に言及する頻度はきわめて低調になった。大会招致の過程で復興五輪というコンセプトが持ち出されてきたことを批判的に論じるものと、震災からの復興五輪を論じる中で 2020 年大会が招致できるものに大別できるが、復興という反対しにくいコンセプトを掲げることによって、大会招致への反対意見を封じこめたとともに、政界、財界、スポーツ界などの各界を挙げた「オールジャパン」の招致体制を築くことが可能となり、東京という一都市での大会が日本全体で行われる大会として意味づけられていった。また被災地が都合よく東京から切り離されたと指摘している。」(笹生心太、2022)
文 献ゲオルク・ヴィルヘルム・フリードリヒ・ヘーゲル:長谷川宏訳(1998)精神現象学.作品社
ジグムント・バウマン:奥井智之訳(2001)社会学の考え方,筑摩書房
ピエール・ブルデュー:石井洋二郎訳(1989)差別化の構造:脱領域の人間学，藤原書店
森田浩之(2009)メディアスポーツ解体,日本放送出版協会
笹生心太(2022)「復興五輪」とはなんだったのか,大修館書店
須永美歌子(2023)性差を考慮したコンディション管理の必要性:年報体育社会学 04．17-22

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ボディビルダーと筋トレ
ボディビルダーはなぜ、筋トレに身を投じるのか
堀田文郎(立教大学大学院 学生・博士後期課程) 松尾哲矢(立教大学)

Ⅰ. 研究の背景「自分はただひたすらに大きくなりたい。
天から与えられた身体を、
自分の意志の力で変えていく。
筋肉を一センチ肥大させることで自分が神に近づけるわけではありませんが、少なくとも自分の肉体という小宇宙を創造することができる」(増田, 2000, p.174)。これは、ノンフィクション作家である増田が自著において紹介したボディビルダーの語りである。
この語りに象徴されるように、
ボディ
ビルダーは筋肉を鍛え上げることに特筆すべき意味を見出し、ボディビルへと身を投じる。そしてその様相はボディビルダーではない人々からすれば過剰といえるほどである(堀田・松尾, 2023)。そのようなボディビルに対する世間の視線を増田は「ボディビルは依然として世間の偏見と誤解に包まれている」(増田, 2000, p.55)と記述する。また、ボディビルに対する理解が必ずしも十分に醸成されてこなかった点は先行研究からも明らかである(竹崎, 2019)。以上を踏まえ、本研究では「ボディビルダーはなぜ、筋トレに身を投じるのか」という問いを立て、これについて検討を行いたい。
Ⅱ. 先行研究の検討及び本研究の目的
Ⅱ-1. ボディビル研究の整理
ボディビルダーがボディビルへと向かう動因について検討した研究としては Klein(1993)、
Wacquant(1995)、Monaghan(1999)、Brown(1999)、竹崎(2015)の 5 つの研究が挙げられる。筆者はこれらの先行研究の検討を通じて、ある個人がボディビルへと専心していく論理やその過程に関する分析が必ずしも十分に行われていないことを明らかにし、この残された研究課題について検討するためにインタビュー調査を実施した(堀田・松尾, 2023)。その結果、第一に、ボディビルダーが身体の示す生理学的な反応(空腹や肌の色の変化、疲労感など)をつぶさに窺い、それに準じて生活を規律することで筋肉を肥大させようとする様相、第二に、このような実践を行うなかで彼らの生活(食べること、寝ること、そして水を飲むという行為ですら)が筋肉を肥大させる実践として有意味化されていく様相を看取した。このことから筆者は、身体とボディビルダーの間には「生活に意
味や規範をもたらす超越的な他者」と「敬虔な信者」とでもいうべき関係性が生起していること、
このような関係を身体と結ぶことでボディビルダーは、「生」に関する絶対的な指針の存在しない時
代に、自身の「生」の確固たる意味と目的を産出しているものと推察した。以上を踏まえ筆者は、ボディビルが「身体信仰」とでもいうべき様相を呈することで意味を成すと同時に、まさにそのことがボディビルダーの専心的な態度を形成する機制を成している、と結論した(堀田・松尾, 2023)。
以上のように筆者は、ボディビルという営為に内包される「宗教性」に着目することによって、ボディビルダーのボディビルに対する専心的な態度が形成されていく論理とその過程を考察した。
一方で、この筆者の研究は、ボディビルの有する宗教的な側面に分析の重きを置くあまり、ボディ
ビルのその他の側面を捨象してしまっているように思われる。特に、ボディビルダーがウェイトト
レーニング(以下、筋トレ)に「楽しさ」を感覚しながらボディビルへと身を投じる様相を看取しつつも(堀田・松尾, 2023, p.91)、ある個人がボディビルダーとなっていく過程及びその論理と「筋トレを楽しむ」という営為との関係性についてまでは考察が及んでいない。この点を踏まえるならば
堀田・松尾(2023)の研究の限界は、ボディビルを「聖/俗」という二元論的図式でのみ捉えてしまっている点、すなわち、ボディビルが有するであろう「遊」の側面を看過している点に求められる。
ここで、ボディビルの遊なる側面、特に筋トレの楽しさが議論の俎上に載せられていないという点

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は先述のボディビル研究全てに当てはまる点であり、ある個人がボディビルダーとなっていく過程、及び、ボディビルへと身を投じる彼らの論理を検討するにあたり取り組むべき研究課題といえる。
Ⅱ-2. 「聖俗遊」図式に関する先行研究の整理
以上の課題、すなわち、ボディビルを「聖俗遊」という三元論的図式で捉える必要があるという課題を踏まえ、本節では「聖俗遊」図式に関する研究を整理することとしたい。そこで以下では、
まず、カイヨワ(Caillois, 1967)及び井上(1977)の「聖俗遊」図式に関する議論について整理を行う。
さて、カイヨワは、「聖」「俗」「遊」という３つの根源的範疇について、まず第一に、「俗」を「『功用原則』ないし『現実原則』(フロイト)に支配される」(井上, 1977, p.150)領域として捉えたうえで、「聖」と「遊」を共に「俗」と対立する範疇として論じる。ここにおいてカイヨワは、「聖」とは「失敗の許されない厳粛な領域であり、そこに参与する個人にとっては、日常的な実生活以上に拘束の強い不自由な領域」(井上, 1977, p.149)であること、これに対して、「遊」は「それ自体が目的であるような活動の領域であって、そこでは人は実生活上の配慮を離れ、また『聖』なる義務や拘束をも離れて、自由に楽しみを追求する。…『遊』は、『聖』にくらべてはもちろん、『俗』にくらべても、はるかに気楽で自由な領域」(井上, 1977, pp.149-150)であることを論じる。井上(1977)は、以上の議論を援用し、我々の対峙する現実を「聖俗遊」という３つの根源的範疇の総体として得ることの重要性、つまり、社会学的な分析視点として「聖俗遊」図式を用いることの有用性を提示した。
このカイヨワや井上の議論を踏まえ、「聖俗遊」図式を用いて文化変容のダイナミズムを捉えようとする様々な研究がこれまで行われてきた(高橋ほか, 1990; 松田・島崎, 1994; 日下, 1995; 大村,
2004; 西山, 2006; 鈴木, 2010; 鈴木, 2016; 松尾, 2022)。紙面に限りがあることからこれらの研究を詳細に論じることはできないが、これらの研究は、「聖俗遊」図式が文化変容のダイナミズムを分析するための枠組みとして有用であることを立証すると同時に、ボディビルという研究対象を考察するにあたっても、「聖俗遊」
図式を分析枠組みとして用いることの重要性を示唆している。
一方で、従来の「聖俗遊」図式に関しては、次のような理論的課題が残されていると考えられる。それはす
なわち、「大真面目な遊び」とでもいうべき営為、言い換えるならば「遊」に内包されるまじめさや厳粛さを捉えることができない、という課題である。特に、先述した筆者の研究(堀田・松尾, 2023)、
すなわち、第一義的には遊なる実践であろうボディビルが、その内実においては「聖」の様相を呈していたことを報告した研究を踏まえるならば、「聖俗遊」図式に関する先の課題は、本研究が「聖俗遊」図式を用いるにあたり解決しなくてはならない課題であるといえよう。
Ⅱ-3. 本研究の目的
本研究では、まずボディビル研究における残された課題を踏まえ、ある個人がボディビルダーとなっていく過程、及び、ボディビルに身を投じる彼らの論理について、ボディビルの遊なる側面、
特に筋トレの楽しさに着目しつつ検討することをその目的とする。また、この検討にあたっては、先に提示した理論的課題を解決する形で「聖俗遊」図式に変更を加えつつ、援用することとしたい。
Ⅲ. 本研究の視座
本節ではまず、「聖俗遊」図式に依拠しつつ「遊」に内包されるまじめさや厳粛さを捉えることとはいかなる視座によって可能か、という課題に取り組みたい。ここで、西山(2006)の研究は解決の糸口を示唆しているように思われる。西山は「近代スポーツ文化とはなにか」という問いについて、スポーツが「<聖>と<俗>と<遊>の間で揺らぎ続ける」(西山, 2006, p.185)様相を分析し、スポーツの持つ可能性と危険性を考察した。
「遊」には還元され尽くせないスポーツの多面的な性質を丹念に読み解いた西山の研究からは、社会の総体が「聖俗遊」という３つの側面を有しているのと同じように、スポーツという「遊なる世界」もまた、その世界に固有の「聖´俗´遊´」の側面を内包しているのではないか、という仮説が提起される。言い換えるならば、分析の視点を社会全体というマクロな位相に照準した際には「遊」に分類されるような文化も、「その文化(遊)の内部に着目する」という、よりミクロな位相に分析の視点を定位させたならば、そこには再び「聖´俗´遊´」という３つの側面を見出すことができるのではないか、という仮説である。この議論を踏まえ、本研究では

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「聖俗遊」という 3 つの根源的範疇が「重層的構造」を成しているものとして捉えたい(図 1)。以上の視座に立脚することで、「聖俗遊」図式に依拠しつつ「遊」に内包されるまじめさや厳粛さを捉えることが可能になると考えられる。またこの視座に依拠するのであれば、第一義的には「遊」であるボディビ
ルもまた、その内部に固有の「聖俗遊」を有しているものと措定されよう。
以上の議論を踏まえ、本研究では図２に示す分析枠組みを作成し、次のよ
うな作業仮説を設定する。それはすなわち、ある個人は筋トレを実施するな
かで、対峙する現実に対するものの見方や、身体との関係性、筋トレに感覚する楽しさを変容させ、ボディビルに固有な「聖俗遊」を血肉化していく。また、ボディビルに固有な「聖俗遊」を血肉化することで、彼らの筋トレ実践は変容を遂げ、まさにそのことによって、ものの見方や、身体との関係性、筋トレに感覚する楽しさは更なる変容を遂げることとなり、これによりボディビルに固有の「聖俗遊」をより十全に血肉化する。このような過程のなかで、当該の個人はボディビル
ダーになっていくと同時に、ボディビルに身を投じる論理が織り成されていくのではないか、という作業仮説である。
Ⅳ. 調査概要及び分析方法
本研究における調査概要及び分析方法は表１、表 2 の通りである。

Ⅴ. 調査結果
本節では以下、調査協力者らが十全なボディビルダーとなっていった過程について分析結果を記述する。
特にここでは、彼らの感覚する筋トレの主たる楽しさが３段階の変化を経ていたことから、これを踏まえて結果を記述したい(以下、個々の調査協力者は「ビルダーA～O」と記載する)。
Ⅴ-1. 「遊び」としてのボディビル
まず、筋トレを始めた初発の段階における楽しさについて、
ボディビルダーらは次のように語る。
「みるみる変わるんですよね。毎日変わるんですよ。…1 年で 10 ㎏くらい変わっていったので、すぐにはまりましたね。そういう経緯ですね、最初は」(ビルダーE)「しばらくして筋肉がでかくなってくるっていうのは明らかに、こんなに世界をコントロールしたことないじゃん。…そこの楽しさっていうのはあったよね」（ビルダーG）「あの時は味わったこともない感覚だったからだと思う、体の感じが。体にかかる負荷的には今より全然弱いけど、不思議な感じになるじゃん。筋肉痛もそうだし、パンプもそうだし。それが面白かったんだと思う」(ビルダーM)

これらの語りに象徴されるように、ボディビルダーらは筋トレを始めた当初、身体の反応(=筋肥大や身体感覚)を楽しんでいたことを語った。そして、「(あの時は)めちゃくちゃふざけてた。でも楽しかったし、向上心はあった」(ビルダーI)という語りに見受けられるように、当時彼らにとって筋トレは気楽な実践であり、「身体遊び」のような「楽しさ」の感覚がそこへ向かう動因であったと推察される。本研究では以上を踏まえ、この段階を「『遊び』としてのボディビル」と概念化した。
またここでは、調査協力者らにとってボディビルという実践がその原初的形態において、
「遊」の様

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相を呈しつつ血肉化されていったものと推察された。
Ⅴ-2. 「ゲーム」としてのボディビル
ここで、先の段階から本段階にかけて、ボディビルダーらは次のような体験をしたと語る。
「痛いけど我慢して『うわ！今回は 8 回上げられた！』っていうのを繰り返していって、鏡見て、『ちょっとここ太くなったんじゃないの』ってなったら、これは今までの努力、痛みが報われた瞬間でしょ。視覚的に太くなって見えたっていうのは。そしたら、その人はのめり込む入口に入ってるわけだよね。
『これ変わってきたわ！じゃあ俺もっと頑張っちゃおう、もっと痛いのを我慢しちゃおう』ってなるわけだよね」(ビルダーN)「本当に、『つらければつらいほどいい』っていう考えに誰でもなると思うんですけど、自分もその道を通ってきて」(ビルダーC)

これらの語りに象徴されるように、「痛くてつらい筋トレに身を投じることが筋肥大という成果に結びつく」という体験を通して、ボディビルダーらは「痛み・つらさ＝筋肥大」という知を身体化していく。そして、「痛み・つらさ＝筋肥大」という知を身体化した彼らにとって、筋トレ中に感覚される痛みやつらさは「成長の実感」にほかならず、そうであるからこそ、ボディビルダーらはより大きな痛みやつらさを求めて、よりハードに筋トレに身を投じるようになっていったという。
一方で、筋トレを継続すればするほど筋肉の成長速度は鈍化し、目視ではその変化が確認しづらくなる。これを契機にボディビルダーらは「数値」によって身体を捉えるようになったと語った。
「筋肉ってそうそう変わらないよね。じゃあ、何に対して自分が良くなってるかってみると、数字だよね、やっぱり。重量だった
り回数が、おれらのやってるトレーニングではほとんどを占めてるわけでしょ。何キロ上がった、何回上がったっていうのが、この二つがほぼほぼ重要になってくるわけでしょ」(ビルダーN)「伸びてないとなんでやってるのか分からないから、とりあえず自分の行いを肯定するために数字は伸ばしたい、みたいなところはあると思います。自分の行いが正しいかどうかの証明がそこでしか。筋肉が大きくなるかどうかって本当にちょっとずつだから、あんま分からないじゃないですか。でも 1 レップ伸びるのは結構分かりやすいから、ちゃんと同じフォームでレップを伸ばさないとっていう緊張感はありますね(筆者注：ここでいう『1 レップ』とは 1 回の挙上動作のこと)」（ビルダーD）

これらの語りに象徴されるように、身体的成長が目視では確認しづらくなり、「数値/記録」という基準が導入されたことによって、ボディビルダーにとっての筋トレは、「筋肉を成長させる実践」
としての機能と「筋肉の成長を確かめる実践」としての機能という二つの機能を持つことになる。
そうであるからこそ、ボディビルダーらは筋トレの実施に際して、筋肉を成長させるためにも、筋肉の成長を確かめるためにも、「過去の自分に勝利すること(記録を更新すること)」を志向するようになったという。このように筋トレの目的が変化していくことによって、ボディビルダーらが感覚する筋トレの主たる楽しさも次のようなものへと変容していったと彼らは語った。
「自分をレベルアップさせていくゲームの感覚に近い感じがしますね」(ビルダーC)「(身体の目に見える変化が小さくなると)重量が一番目安になるじゃないですか。100 キロが 102.5 キロになって同じ回数上げられてたら、基本的には成長してるっていう風に思えるんで。あと重量が目安になるとゲーム性が強くなる。
『これを上げられるか
上げられないかの闘い』というか、そっちの方が楽しいし。でも、それがちょっと恐怖心に近いっちゃ近いし。『上げれなかった
らどうしよう』みたいな。
『成長してないってことじゃん！』みたいな」(ビルダーK)「目に見えて数値があるから、今日は何キロ上がった、何回上がったっていうのが楽しかったよね…俺はゲーム感覚だね、本当に」(ビルダーF)

これらの語りに象徴されるように、本段階において、ボディビルダーにとっての筋トレは「身体の反応を楽しむ遊び」から、「過去の自分との勝負」あるいは「どこまで記録を更新することができるか」を楽しむゲームと化している様相が看取された。以上の議論を踏まえ、本研究ではこの段階を「『ゲーム』としてのボディビル」と概念化した。
ここで、筋トレというゲームに関して、次のビルダーG・H の語りは着目すべき語りである。
「(記録更新をかけた最後の１回の挙上について)審判の瞬間だね、それは。前回から今回の間の自分の取り組みの審判だよね。どんなに頑張っても上がらんもんは上がらんし。体が『今回はこれです！』って感じで…要は自分で上げてるって感覚はないからね。
最後はおりゃってやるだけ、みたいな。…フォームを意識するとかっていう表面的なものがバーって消えて、完全に身体のみに挙上の成績っていうのが委ねられると、本当にピュアな審判の結果が分かるから」(ビルダーG)「(記録更新をかけた最後の１回の挙上について)審判の時じゃないけど、そこですべてが試されてる感はある。やってきたこと、自分の食事とか睡眠とか、全て。そこでもし上がらんかったら、それが間違ってたんだなって認識する感じかな。そういう意味で
緊張はめっちゃするかもしれへん。ひとつの基準やもんな、そこって」(ビルダーH)

両者が語ったように、筋肉(身体)は筋トレによって得られる成果であるのみならず、筋トレという筋肉肥大ゲーム(記録更新のゲーム)のルール、あるいは、ゲームの審判を司る超越的な他者なのである。そして、ボディビルダーがより大きな筋肉を欲して筋トレに没入すればするほど、彼らは身体/筋肉に帰属するルールに対してより従順にならざるを得ず、身体/筋肉の超越性(ボディビル
ダーの従属性)が確立されていくことになる。
以上の構造は次のビルダーJ の語りに最も象徴される。
「(筋トレって)絶対的なものに対して縋る(すがる)ような、祈りとも縋りとも近いと思うんだよね。他者から与えられるっていう要素があるからだと思うんだけど。…トレーニングはするんだけど、筋肉って何が起こるか分からないじゃん。これが正解かどうなのかすら分からない。だから筋肉に対して『こういうのが欲しいです、こういうのが欲しいです』って考えながら、『二頭のピー
ク高くしたい、二頭のピーク高くしたい』って考えながらトレーニングするから、やっぱり祈りにすごく近いと思うんだよね(筆者注：『二頭のピーク』とは、腕をまげて力こぶを作った際の高さのこと)」(ビルダーJ)

ビルダーJ の語りは、身体/筋肉が、ボディビルダーに筋トレの成果を「与える者(超越的な他者)」

30であると同時に、「与えられる物(成果)」でもあるという両義性を有している点を端的に示している。
それだけでなく、ビルダーJ の語りに見受けられるのは、「与えられる物」としての筋肉を切望し、「与える者」としての筋肉に「祈り」を捧げるが如く筋トレに身を投じる、という俗性と聖性が交錯したボディビルダーの心的態度である。この語りに象徴されるように、筋トレに身を投じることで利潤(新たな筋肉)を得ようとする俗なる心的態度と、筋肉という超越的な他者に献身するという聖なる行為とは、筋トレというゲームの表裏であり、これらが相互補完的に関係することによって「『ゲーム』としてのボディビル」という本段階が織り成されているものと推察される。
本調査結果からは以上のように、「痛み・つらさ＝筋肥大」というボディビルダーらの身体知に基づいて、「身体の反応を楽しむ」というボディビルの遊の側面が先鋭化されるなかで、「筋トレによってもたらされる利潤(=筋肉)をどこまでも追い求める資本主義的なゲーム」というボディビルの俗の側面、そして、「身体という超越的な他者への献身」というボディビルの聖の側面が立ち現れ、ボディビルダーはこれを血肉化していったものと推察された。
Ⅴ-3. 「科学」としてのボディビル
ここで、「痛み・つらさ=筋肥大」という身体知をもとに、無限に記録の更新を追求する先の実践はやがて次のような事態を招来する。
「体は全然壊れたよ。それこそ X ジムに入って３時間やってたときはまず、ED になってる。まじでつらいあれは。あと私はすごい顕著だけど肌がすげー荒れた。…それまでは追い込み至上主義・ハイボリューム至上主義でうまくいってて、高度経済成長期みたいな感じだよね。そん時はそうやってたんだけど、それのガタがいろんなところで出てくるわけじゃん。…今までの〇〇至上主
義みたいな、私たちの思考のベース、OS みたいなものが塗り替えられるタイミングになってるのかなって気がする」(ビルダーG)「怪我もしたよね。大胸筋の一部断裂。…ぐーって無理やり上げたら『ベリッ』ってなって、『うわ！』っておもって。自分の中で聞こえる音、マジックテープをはがすような『ベリッ』って音がして。…考えてやるようになったね。そういうのがあって。やっぱ、めちゃくちゃにやってもダメなんだなって。だからしくじり先生だよね」(ビルダーO)「(『つらければつらいほど筋肉は大きくなる』という価値観を『神話』と表現したうえで)アドホック・アドホック・アドホックが続いて、怪我が出るまでアドホックが続いてそうなるんじゃないですかね。(記録は)神話が間違ってたから伸びなかったんじゃな
くて、神話の世界観で自分が間違ってるから伸びないんだって回収のされ方をされて、結局、伸びなかったことは証拠にならない。
怪我みたいな決定的なアポカリプスがないとやっぱり」(ビルダーA)

これらの語りに端的に示されるように、「痛み・つらさ＝筋肥大」という身体知をもとに、よりハードに筋トレを追求する実践の妥当性は、「怪我みたいな決定的なアポカリプス(=天の啓示/世界の終末)」(ビルダーA)によって反証されることとなる。彼らの有する既存の「知」が反証される、というこの経験は次の語りに象徴されるような極めて重大な発想の転換を彼らにもたらすことになる。
「一回もまだ疑いを抱いたことのない純潔性が最初にあって。それが破られてから無限にそこから何も信じられない。信じられな
いっていうとあれですけど、疑いを頂きつつずっとやるっていう期間に入るから、ここでゼロイチが分かれますね」(ビルダーA)「やっぱ怪我しなかったら、そのまま悩むこともないし考えることもないでしょ…だからやっぱり、少なからずボディビルやってる人は怪我を一回は経験してると思うの。で、みんなそういう風にして学んでいくんだと思うんだよね」(ビルダーN)

これらの語りに象徴されること、それは、固定的で絶対的な前提(痛み・つらさ＝筋肥大)に依拠しつつ筋トレに身を投じていた彼らが、身体的不調という決定的なアポカリプスを契機に、既存の「知」を疑い、事実の発見に即してそれを修正していく態度を獲得していった、ということである。
この態度の変容と呼応して、彼らの感覚する筋トレの主たる楽しさも変化していったと推察される。
「研究者じゃないですけど、まだ無い自分だけの答えを探し求めていく楽しさですよね、日々実験して。それが楽しいですよね。
それだから私はフォームっていうのに着目してその画角のなかでやってます。それで成長していくのが楽しい。体が変わっていくのはそれも楽しいんですけど、研究するのが楽しいですよね。研究して自分でいろいろ実験してっていうのが」(ビルダーL)「(筋トレは)実験みたいな。これをやってみて自分の体はどうなるのか、パンプしやすいのかとか、すぐ分かるじゃないですか。
目に見えて変化が出るっていうのもあるし。だから僕の場合だと、新しいことを学ぶ楽しさっていう感じですかね」(ビルダーK)「仕組みがあるじゃないですか、こうやったらどうやっても効かないし、こうやったら効率がいいしっていう。それを追い求める遊びですかね。…自分の体に関する攻略情報を作っていく楽しさだと思うんですよね。だから結果としてデカくなるんだけど、みたいな。でかくなる部分は見た目に面白いし楽しいけど、あんま主題じゃないですね。攻略情報を作る遊びだから」(ビルダーA)

これらの語りからは、ボディビルダーらが先の段階では身体という超越的な他者に絶対的に従属しつつ、その身体が下す「審判」の結果を知ることを主たる楽しみとしていた(=「記録更新のゲーム」を楽しむボディビルダー)のに対して、本段階においては、身体の絶対的な超越性は維持されつ
つも、ボディビルダーの身体に対する態度が「絶対的な従属」から「探求」へと移り変わり、身体を理解することを主たる楽しみとしていることが示唆される。この点を踏まえ、本研究ではこの段
階を「『科学』としてのボディビル」と概念化した。またここでは、ボディビルに固有な「聖俗遊」が交錯するその先に、ボディビルの「科学」の側面が立ち現れているものと推察された。
Ⅴ-4. 「肉体」そして「痛み」というリアルへ
ここまで「筋トレの楽しさ」の変容に着目しつつ、調査協力者らが十全なボディビルダーとなっていった過程を再構成してきた。
そこで本節では、ボディビルへと身を投じる彼らの論理について、

31

筋トレという営為に着目しつつ検討を行いたい。ここで本調査では第一に、「始めたてのときに関しては結果が出やすいし、社会生活とか学校生活に比べて圧倒的に成功のプロセスが白黒はっきりしててわかりやすいから楽しいですよね。その上、成果を短期間で得られるから、はまっていくっていう感じだと思いますね」(ビルダーL)という語りに象徴されるように、一方では社会生活における
曖昧さや不確実性が、また他方ではボディビルにおける明確さや確実性が、ボディビルへと身を投じる論理を成しているものと推察された。井上はゲームへと向かう若者について、「ままならぬ現実を離脱して、より平等、より公正、より明確、より完結的なゲームの世界に向かい、そこに、ある種のユートピアを垣間みる」(井上, 1977, p.8)と論じているが、ここではまさに井上が論じたものと同型的な心的態度をボディビルダーにも見出すことができる。では、彼らはなぜその他のゲームではなく、ボディビル/筋トレへと向かったのか。これについてボディビルダーらは次のように語る。
「例えば、仕事ですごいソフトウェアを作る技術がありますって人でも、極端な話ソフトウェアが無くなってしまえば無くなる技
術なんだよね。ただ、人間っていうのは基本的に肉体を持ち続けているから、そういう意味での確実性もあるという。因果関係としての確実性もあれば、存在としての確実性もある。そこが他と違うところだよね」(ビルダーG)「場が変わったら、その人も変わるじゃないですか。やっぱ年収何千億のおじさんは会社にいたら偉くてすごい人かもしれないけ
ど、銭湯にいたらただの裸のおじさんだし。でも、筋肉はどこにいても筋肉じゃないですか。…筋肉は絶対に『在る』し、パンプする感覚とか、痛いっていう感覚とか、きついって感覚も絶対に『在る』じゃないですか」(ビルダーK)「(『個人』や『責任』という概念が虚構であることを語ったうえで)『民族』とかも虚構ではあるじゃないですか、本来的に。それもあるかのように、『われわれ日本人』みたいなものがあるかのように。それはリアルなものになってるじゃないですか。そこが引っかかってて。…なにかこう、基本的な行動として、本質的だと自分が感じられるものに向かう傾向っていうのはみんなあると思うんです。そうすれば、痛みっていうのは本質的な、何にとって本質的かは置いておくんですけど。『現実的』の構成要件として本質的なものである『痛み』にある意味魅力を感じて、そこへ向かっていくっていうのはあると思います」(ビルダーA)

以上のように、彼らは一般に「現実」と呼ばれるところの社会生活に潜在する「虚構性」を摘発したうえで、「肉体」そして自身の感覚する「痛み」にこそ疑いえない「現実」を確信する。ここにおいて、彼らが極めて十全に社会生活を営んでいるという点は留意すべき重要な点である。この点を踏まえるならば、彼らは社会生活に虚構性を見出し、ボディビル/筋トレへと逃避しているのではなく、ボディビル/筋トレを通して「現実性」の感覚を補充することによって、虚構性を感じざるを得ない社会生活を生き抜いていることが理解できる。この意味において彼らにとってボディビルは「虚構」に満ち溢れた社会生活を生き抜く技法として意味をなしている、と論じられる。そしてまさにこの点こそ、本研究が到達した「ボディビルへと身を投じる彼らの論理」である。
Ⅵ. まとめ本稿ではここまで、ある個人がボディビルダーになる過程とボディビルへと身を投じるボディビ
ルダーの論理を、筋トレの楽しさの変遷に着目しつつ記述してきた。その結果は次の通りである。
まず第一に、調査協力者らにとってボディビルという実践はその原初的形態において、いわば「身体遊び」とでもいうべき「遊」の様相を呈しつつ立ち現れていた(「遊び」としてのボディビル)。
一方で、ボディビルの遊なる側面は「痛み・つらさ＝筋肥大」という知をもとに先鋭化されていき、
その結果、「筋肉という資本をどこまでも増殖させる資本主義的なゲーム」というボディビルの俗の側面、そして、「身体という超越的な他者への献身」というボディビルの聖の側面が立ち現れ、これをボディビルダーらが血肉化する様相が看取された(「ゲーム」としてのボディビル)。しかしその後、「『ゲーム』としてのボディビル」の先鋭化は、身体的不調という決定的なアポカリプスを招来すると同時に、それを契機に、既存の「知」を疑い、経験的事実を基にそれを更新していこうとするいわば「身体への探究」とでもいうべき科学的な態度を招来する様相が看取された(「科学」としてのボディビル)。そしてこのような過程が進展するなかで、ボディビルダーは身体や痛みに現実性を、社会生活に虚構性を見出すものの見方を身体化していき、ボディビルに身を投じる論理が織り成されていくと同時に、調査協力者らは十全なボディビルダーになっていったものと推察された。
主な引用・参考文献
・Caillois, R. (1967) Les jeux et les hommes (édition revue et augmentée). Gallimard.
・堀田文郎・松尾哲矢 (2023) ボディビルへと身を投じる人々の論理とその過程に関する研究―ボ
ディビルダーの身体的次元に着目して―. スポーツ社会学研究, 31(1): 83-99.
・井上俊 (1977) 遊びの社会学. 世界思想社.
・西山哲郎 (2006) 近代スポーツ文化とはなにか. 世界思想社.

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現代社会における「健康不安」の形成過程に関する実証的研究
福里星歌（立教大学大学院 学生・博士課程前期課程） 松尾哲矢（立教大学）
Ⅰ．緒言
人々が健康を目指す一方で、様々な問題が指摘されている。その中でも、自身の健康状態に対す
る不安、すなわち健康不安の問題が挙げられよう。健康不安に関する先行研究では、西成田(2016)
は「食事の『過剰』摂取によりさまざまな健康の破綻が生じているのに、そしてその食物栄養素の『不足』の疾患を臨床的にはほとんど目にすることがないのに、常に健康のために、長寿のためにまだ摂取すべき何かが足りないという思いが人々の頭の中を駆け巡る」(西成田, 2016, p.700)と述
べ、健康不安になると健康状態を意識した生活をしてしまうと指摘している。菊(2004)は、人々は健康不安に駆られると健康に従属されたスポーツを実施することで安心を獲得し、不安を打ち消そうとすると論じており(菊, 2004, p.742)、上杉(2008)は、「自分は健康だと思っていても、ひそかに症状が進行しているかもしれないとなると、人は健康かわからなくなり、それゆえに健康への不安を感じ、健康を大切にした生活をするようになる」(上杉, 2008, pp.131-132)と論じている。
また、ペトルは社会において健康が善とされ、不健康が異質で汚染されているとみなされる健康至上主義的な考え方があると指摘している(Petr, 2020, p.14)。
以上の指摘を踏まえると、わが国では健康至上主義的な社会の中で健康不安が生成され、健康行動を起こすことについては明らかにされているが、人々の健康不安が生成される過程、また健康不安によって健康行動をいかにして起こしているのか、
動的な過程については明らかにされていない。
そこで本研究では、パーソナルジムに通うことで健康増進を図る人々、すなわち健康行動を起こしている人々がいかにして健康行動を実践しているのかについて、健康不安との関係性からその要因と過程について明らかにすることを目的とする。
Ⅱ．分析枠組みおよび仮説の提示
上杉(2008)は、人々の健康観の形成について、社会的基準(社会的な基準を基に作られた健康観)と個人的基準(個人的な基準を基に作られた健康観)から論じている。具体的には、社会的な軸と個人的な軸によって形成される健康および病気の 4 つのカテゴリーを生成し、双方のせめぎ合いによって健康観が形成されていること、またこの社会的な軸と個人的な軸が形成される以前では健康の問題が個人的なものとして捉えられていたが、制度や医療等によって社会的責任として管理することにより社会的な問題として捉えられるようになり、社会的基準に個人的基準が侵食していくことを指摘している(上杉, 2008, pp.71-85）。
上杉(2008)が論じている社会的基準から個人的基準への侵食は、個人の行動変容が個人へ求めることになる。行動変容とは、「より良い健康を目指すために必要な生活習慣などの改善」(高橋ら,2020, p.10)を指しており、生活習慣を正す行動、すなわち健康行動を社会から個人へ求められているのだが、ペトル(2020)は「生活習慣(lifestyle)とは自分の生活をすることと同じではない。ある特定の決まりに従うことを暗に意味する。たとえば食事に執着すること、勧められたタイプの運動、「不健康な行動」を避けること、「危険因子」を減らしたり無くしたりすること、いつも健康診断とスクーリングに行くことなど。そうした「生活習慣」は政治的に正しい」(ペトル, 2020, pp.73-74)と指摘している。つまり、個人の生活習慣を正す、すなわち個人に求められている健康行動は社会的基準で作られた健康観を基に実践されていると考えることができよう。
以上の議論を踏まえ、健康行動を起こす人々の健康不安の形成過程の実相を探るべく、図 1 に示す分析の枠組みを作成した。

33

本研究では個人的基準と社会的基準の関係に
おいて、どのような位相がみられるのかについて詳細に検討する。その際、健康に対する社会的基準の健康観(健康でいることの義務)が個人的基準の健康観へ移行し、健康行動が形成されていること、また個人的基準の健康観であると本人は思い込んでいるが、実際には社会的基準の健康観に取り込まれているのではないかということを仮説として設定した。
Ⅲ．調査概要1．調査対象者
パーソナルジムに加入し、運動を実施する者計 6 名。
2．サンプル特性(表 1)
本研究では、健康増進のために健康行動を起こしていると考えられる 50 代以上の人々を中心に調査対象者を選定し、表 1 のパーソナルジムに通う者６名にインタビュー調査を実施した。
3．調査方法半構造化インタビューを一人当たり約 60 分間実施
した。
4．主な質問項目
本研究における主な質問項目は、①健康への取り組
み(活動頻度、パーソナルジムに通い始めたきっかけ、
情報収集)、②健康への感度(自身の身体への気遣い、生活面においての気遣い)、③健康増進の行き着く先(通う中での目標、健康への意識)、④健康不安について(自身の健康状態、健康への不安、健康維持)である。
5．倫理的配慮
本研究におけるインタビュー調査にあたっては、立教大学スポーツウエルネス学部・研究倫理委
員会の指針を遵守して実施した。本研究は対象者の匿名性に十分配慮し、対象者の名誉やプライバ
シー等の人権を侵害することがないように心がけ、また、データの管理に関しても十分な管理を行っている。対象者にはインタビュー前に研究目的、概要、参加によるリスク、個人情報の取り扱い、利益相反等について説明し、同意書にサインを得た上で同意撤回書を呈した。
6．分析方法
本研究では修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ(M-GTA)を用いて分析を進めた(木下,2007)。具体的な手順としては、①データの逐語化、②オープンコーディング(データから概念を生成)、③選択的コーディング(概念と概念の関係を検討し、カテゴリーを生成)、④概念、カテゴリー間の関係を結果図として提示、である。M-GTA を採用した理由としては、本研究が M-GTA の特徴であるプロセス的性格を有していることに加え、M-GTA を用いることでデータに即した分析結果を得ることができ、得られた知見を実践的な現場へ還元しやすくなるためである。
Ⅳ．分析結果分析の結果、14 の概念及び 7 つのカテゴリーが抽出された。以下、パーソナルジムに通う人々の健康行動と健康不安の関係性やその様相を表すものに適合すると判断された 14 の概念に従って 7
カテゴリーについて記述する。
1．抽出されたカテゴリーについて
1)【信頼できる健康関連情報】

34

表２ カテゴリー1 に含まれる概念と発言例
概念名

発言例

情報過多による「やっぱり口コミっていうか。人だよね。その人が体験してよかったっていう。テレビとかワイドショー

人からの情報へのとかやってるのとかあるけど、溢れてるじゃないですか情報が。何がいいのか。
」
（B 氏）

信頼
「きっかけは知り合いが Facebook をやっていてそこであげていて（投稿していて）、 半年でこんだけ体
重減ったよとか、ナイスボディになれるよとか、こんなに健康になれるんだよとか、そういうこととかあ
身近な人からの情報への信頼げてて、凄いじゃんと思って。そこで電話番号とかメモしてかけて。ちょっと体験したいんですけどって言って、来た。
」(B 氏)「友達が通ってて、「こういうのがあるよ」ってすごく効果があるからやってみたらっていうのと、 石川さんがすごくマッサージとか上手でっていう話を聞いて、じゃあやってみようかなっていうのが最初で
す。
」
（D 氏）

以上の２つの概念(表 2)から、日常生活において溢れている健康情報に右往左往してしまうことから、信頼できる人からの情報を信頼し、その情報から影響を受け行動する様相が看取され、【信頼できる健康関連情報】というカテゴリーが抽出された。
2)【通うことで安心できる対象(ジム)】
表３ カテゴリー2 に含まれる概念と発言例
概念名
健康体でいられる保証としての対象(ジム)

発言例「まずここに通うことでしょ。
」(E 氏)「体はジムに通ってますからね。
」(B 氏)「ここもしかり…」(C 氏)「まさにいまはこれ(ジム)」(F 氏)

不健康を健康で帳消(不健康な側面に対して)「酒が好きで飲むけど…本当はもっと気をつけないといけないけど、石川さん

しすることによる(トレーナー)によってそれは元気な体にしてもらってるから、もうねえ、後輩に見せるからって言って安心

さ。何とかなりますよ。
」(C 氏)

以上の２つの概念(表 3)から、健康不安を拭うために健康を提供する場に身を置くこと、すなわ
ちその場所(ジム)に通うこと自体が健康状態でいられる保証があると認識している様相が看取され、【通うことで安心できる対象(ジム)】というカテゴリーが抽出された。
3）【「やらざるを得ない」場づくり】
表 4 カテゴリー3 に含まれる概念と発言例
概念名

発言例「実はパーソナルじゃなくてセルフでやってて、一ヶ月ぐらいで行かなくなっちゃって。 それが五年前ぐらいかな。50 歳で会社やめて独立して時間結構できたんで、いくことにしたんですけど全然モチ
ベーションが上がらなくて。すぐ辞めちゃったっていう。 そういう意味ではこのパーソナルジムは絶対来ないといけないから続くっていうのはある。
」(B 氏)「自分じゃやらないんですよね、いやなことは。 ここに来て強制的になってやるんですよ。 勉強とかもそうじゃないですか。そこに行けば絶対やるっていう。
」(B 氏)

強制的な環境づくり「どちらかと言えばこう、筋肉を鍛えるとかそういうのがあんまり好きじゃなくて、 泳いだり走ったりするのは頑張れるからやってたんだけれども、 体がすごく硬いんですよ。 それをトレーナーについてやればできるかなと思ってやり始めたんですよ。
」(D 氏)「なんとかせねばって思って。そこですごい調べまくってここにたどり着いたって感じです。普通のス
ポーツジムだと続かないから、とりあえずパーソナルとかで習慣付けてっていうのを一つ目標にしてました。昔はスポーツクラブとか言ってたけど、行かなかったりしたので。
」(E 氏)「ジムじゃ続かないってなって、ここ紹介してもらって…」(F 氏）

強制的な環境づくり
から自主的へ「きっかけにしようと思ってジムに来たから。なんでも気持ち悪いぐらいやらないと定着しないじゃない。そこまでやろうと。
」(A 氏)

以上の 2 つの概念(表 4)から、健康のためには運動を実施しなくてはならないと考えているが、35自主的に取り組むことが厳しいためその場所(ジム)に通うことで強制的な環境をつくり行うこと、
またきっかけとして習慣化するために通っている様相が看取され、【「やらざるを得ない」
場づくり】というカテゴリーが抽出された。
4）【病気に対する不安からの逃亡】
表 5 カテゴリー4 に含まれる概念と発言例
概念名

発言例

病気がきっかけと「そういえば入院してたんですよ。…膀胱癌だったんですよ。それが八年前にあって手術した。意識はなる不安

そこからまた入ったっていうのはあるかな。
」(C 氏)「すごい不安ですよ。急に網膜剝離になったりしたので。やっぱり血圧もそんなに悪い生活はしてないと思うんですけど、お酒飲むわけでもないし、辛いもの好きなわけでもないし…。でもそれでもなってる。きっと遺伝子的にはがんになるとか、脳卒中になるとかわからないものがあるのでそういったもの

今後病気になるかもに対しての不安はあります。
」(D 氏)

しれないという不安「やっぱり大きい病気って嫌じゃん。あと目の前に糖尿病の人いっぱいいるから、見てるとつらいじゃん。それにかからないようにしなきゃっていう。
」(A 氏)「いつ脳梗塞になるかっていうのが怖い。遺伝はともかく、ガンとかも怖い。７年前から ８年前ぐらいに膀胱癌になって手術して今は何もないんだけど、それが再発するとかなると怖い。
」(B 氏)

以上の 2 つの概念(表 5)から、ジムに通う以前に罹ったことのある病気が再発する不安、また罹るかわからない病気に対し不安を抱くことからジムに通う様相が看取され、【病気に対する不安からの逃亡】というカテゴリーが抽出された。
5）【健康でいることの義務化】
表 6 カテゴリー5 に含まれる概念と発言例
概念名
家族の存在による義務化
家族の存在による
健康的な生活づくり

発言例「50 代ぐらいに病気になって、すごく悲しいとも思ったけど、子育て中だから…さっと直して病院に行って手術をして治してやろうと思った。そのへんぐらいから結構健康でいることは大事だなって思うようになった。
」(E 氏)「なんか……納豆と何かとか。それでも考えようとはするけれど、でもすごく簡単に済ませようとしちゃう気がします。
（家族がいると）すごく色々作ろうとか…考えちゃう。1 人だと思わないかなーって。
」(F 氏)

以上の 2 つの概念(表 6)から、家族の存在により「健康的な生活を送らなければならない」、「健
康体でいなければならない」といった、義務ではないはずの家族へ配慮することで、自身で健康を維持する理由をつくり、健康状態を維持することの義務感が生じている様相が看取されたことから、【健康でいることの義務化】というカテゴリーが抽出された。
6）【健康診断の受診による安心と不安】
表 7 カテゴリー6 に含まれる概念と発言例
概念名

発言例「今年初めて健康診断行ってみた。10 年以上行ったことなかったの。大丈夫ということがわかって、やっぱりちゃんと年に 1 回行こうと。
」(A 氏)

受診することの安心「健康だと思いますよ。 人間ドックとか、健康診断にいっても何もひっかからないし。
」(B 氏)「検診とかは受けてるしね…。
」(E 氏）「後は健康診断に行ってどれだけ自分の点数が出るかっていう。これちょっと多いかな。 血液検査したりとか。毎年１回とかじゃなくてしてる（頻繁に）。
」(C 氏)

受診しないことの「健康診断を受けていないのは正直良くないなと思っています。知るのが…。(怖い）」(F 氏)

安心

以上の 2 つの概念(表 7)から、健康診断の受診により、自身の健康状態を確認することで安心する様相と、健康状態を確認しないことで安心する 2 つの様相が看取された。
両者の行動は異なるが、両者とも不安から逃れ安心を得る行動であることが示唆され、【健康診断の受診による安心と不安】

36

というカテゴリーが抽出された。
7）【老化不安と健康不安】
表 8 カテゴリー7 に含まれる概念と発言例
概念名

発言例
「
（通っている理由として）頭で考えている自分と体ってどんどん離れていってるのを感じるんですよ。

衰える身体への抵抗

もっとできたはずなのに。…やっぱり自分の退化に気付く瞬間っていうのがあるんですよね。ずっと若いつもりでいるのに、何でもできるつもりでいるのに、だんだんついてこないことに気付いたりする。
」(D 氏)

老化への不安への抵抗「（通っている理由として）私は５５歳なんですよ。だからある程度ね、世代が上がってくると体って悪くなるのね。２０代から３０代、３０代から４０代…それがね、ひしひしわかってくるわけですよ。
通常のことができなくないわけじゃない。
」(C 氏)

以上の２つの概念(表 8)から、自身の機能が衰えることで恐怖を感じ健康行動に移す、すなわち老化に対する不安から健康状態について不安になることによって、ジムに通う契機となっている。
このことから、老化不安と健康不安が同意義として捉えられていることが示唆され、【老化不安と健康不安】というカテゴリーが抽出された。
2．全体構造について
１）得られた結果の全体図得られた結果から、14 の概念と 7 つのカテゴリーが抽出され、図 2 に示す結果図が得られた。
主な結果としては、人々はジムに通うことで自身が健康体でいられる保証としての場として認識していること、自発的に「やらざるを得ない」場をつくることで強制的に運動を行おうとすること、健康情報が溢れていることから信頼できる情報を教えてくれる存在にすがるようになること、病気への不安から逃亡するため通うこと、健康でいなければならない義務を自身でつくり健康行動を起こすこと、健康診断を基準として安心を得ていること、老化に対する不安を健康に対する不安として捉えている様相が看取され、これらから、健康不安を解消したいがゆえに健康行動を起こし安心を追い求める過程が示唆された。
健康行動は健康不安を軽減させる目的で起こしており、パーソナルジムといった「安心を買う場と機会」を得て、健康不安を維持したまま強化していき、通わざるを得ない「安心の場としての依存」となっていく様相が示唆された。また、健康不安により健康行動を起こしている過程から、自身が個人的基準の健康観で健康行動を起こしていると捉えられているが、実際には社会的基準の健康観に依拠して健康行動を起こしているものと推察された。

２）社会的基準と個人的基準の関係性とその特徴
この結果図をもとに健康に対する社会的基準と個人的基準の関係性を中心に整理すると以下の37

ようになる(図３参照）。
健康不安が生成され健康行動を起こす流れとして、社会的基準の健康観が個人的基準の健康観へ影響していくことが示唆された。そして、個人的基準の健康観が社会的基準化されることにより、健康不安がさらに増大していくものと推察された。
老化に対する不安と健康に対する不安が混在し同意義として捉えられている様相から、健康不安とは別に、老化不安が生成されていることが示唆された。これらから、健康観と老化観によるいわば「社会的基準の二重化」が起きていることが推察された。

Ⅴ．結果の要約と今後の課題
本研究では、「健康に対する個人的基準」「健康に対する社会的基準」という 2 つの位相に着目し、健康行動を起こしている人々がいかにして健康行動を実践しているのかについて、健康不安との関係性からその要因と過程について検討を行った。
得られた主な結果は以下の通りである。
１)パーソナルジムに通う人々へのインタビューから、健康不安を解消したいがゆえに健康行動を起こし、安心を追い求める過程が明らかにされた。
２)そこでは、社会的基準の健康観のもと影響を受けたうえで健康不安が生まれ、健康行動を起こしていること、また個人的基準の健康観が社会的基準化されることにより健康不安が増大されていくことが推察された。
３)健康不安とは別に、老化不安が生成されていることが看取され、老化に対する不安と健康に対す
る不安が併存する様相から、健康観と老化観によるいわば「社会的基準の二重化」が起きていることが推察された。これらは、健康不安社会をより強固なものにする仕組みとして機能するものともいえよう。
今後の課題としては、対象者が限定的であったため、パーソナルジムに通う人々以外に健康行動を起こしている対象者を基に調査を行うこと、また、老化観と健康観の関係性を詳細に検討していく必要性があげられる。
主な引用・参考文献
・菊幸一 (2004)健康の政治学―2 ―所謂「健康」を超えて― 体育の科学,54(9):742
・木下康仁 (2007)ライブ講義 M-GTA 実践的質的研究法：修正版グラウンデッド・セオリー・ア
プローチのすべて. 弘文堂.
・西成田進(2016) 長寿のもたらす「病」と健康不安.心身医学,56(7):700
・上杉正幸(2008) 健康不安の社会学-健康社会のパラドックス-.世界思想社,71-85,131-13238

明治期における野球の文化形成に関する一考察−野球害毒論争をめぐる論調の変化に着目して−八木一弥（立教大学大学院 学生・博士前期課程） 松尾哲矢（立教大学）
Ⅰ. 緒言
前田祐吉（前田，2010）は慶応義塾大学で野球部の監督を務め、「エンジョイ・ベースボール」という理念を提唱した。慶応野球の代名詞にもなっているこの理念は、近年、大学野球に限らず、幅広い年代において野球をする上でのチームコンセプトを表現する言葉として広がりをみせており、こうした動きは、プレーヤーが野球を「エンジョイ」していない（またはできていない）現状を打開するために起こった、野球界の新たな文化の萌芽と捉えることができよう。
これまで、日本における野球は、「選手が機械の部品や監督の意のままに動くロボット」（沢田,1994, p.130）かのようであり、「体力があって、挨拶ができて、絶対服従にも慣れている」（桑田,2010, p.107）ような、自由度の低い、抑圧的なものであるという批判が多くなされてきた。
しかし、その背景には、社会の需要に応える野球界という構図も存在し、元朝日新聞記者の本多（1991）は、野球文化について「自主性のない、独創性のない人間を育て、他人のいうとおり行動するように教育する。また、日本の社会そのものがそういうメダカを歓迎するからこそ、野球も盛んになる」（本多, 1991, pp.133-134）と指摘している。野球はなぜこのような自主性のない他律的な側面を内在化するようになったのだろうか。
坂上（1986）は、日本におけるスポーツの受容と展開過程に関して、「娯楽性・非実用性・競技性を本質とするスポーツが、日本に摂取される過程で担い手の持つ武道精神ないし武士道精神に大きく規定され、スポーツ活動における日本的変容が生じた」（坂上, 1986, p.402）とする見解が定説であったと指摘する。坂上（1986, 2001）は上記のような定説を乗り越えるかたちで、当時最も影響力をもつ野球の担い手であった第一高等学校（以下、一高）の野球部に肉薄し、彼らの「一高的野球観」の形成過程を丁寧に描き出している。
外来文化としてのベースボールが野球として日本に根付いていく過程を捉えるためには、日本社会との文化的な葛藤の中で、土着文化としてその存在が認められていく過程を捉えていく必要があろう。文化形成という視点で、上記のような大きな枠で捉えるとき、明治期に起こった野球害毒論
争は野球文化の形成過程において大きな意味を持つと考えられる。
菊（1993）は「この期において、武士道的精神を中核とする勝利至上主義、鍛錬主義は、野球の担い手たちにとって次第にその内容を豊かにし、確固とした信念から信条へ、そしてイデオロギーへと発展していく契機となっていく」（菊, 1993, p.51）と指摘する。さらに清水（1998）はこの論争の 4 年後に、全国中等学校優勝野球大会が大阪朝日新聞社を主催として開催されることに関連
して、朝日新聞社に「害毒論キャンペーンをふまえた「物語」づくり」（清水, 1998, p.188）の意図があったことに言及している。
しかしながら、野球害毒論争は野球の文化形成に大きな意味を持つとされながらも、先行研究では、この論争を通して具体的なアクター同士のやり取りを分析し、野球文化にどのような価値が付加され、またそこに向かって文化が変容していったかという視点での研究は、管見の限り見当たらない。
そこで本研究では、野球害毒論争に特に深く関わったと考えられる新聞社とその論者に着目し、
野球害毒論争がどのような形で展開され、どのような論者がそこに関わり、さらにはどのような論調で、変化を伴いながら収束していったのかに着目しながら、日本的野球観が野球害毒論争を通して、菊の指摘するような確固としたイデオロギーへといかにして変容していくこととなったのかに

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ついて考察することを目的としている。
Ⅱ. 研究の視座および作業仮説
１．研究の視座
本稿では N.エリアスの社会学「フィギュレーション」理論を参考に分析をおこなう。ここでは、エリアスの社会学に関して、奥村、山下、菊の議論を踏襲し本研究の視座としたい。
エリアスの社会学に対する奥村の解釈は、「個人」と「社会」が切り離された解釈をこれまで自明のものとして取り込んできた社会学の視点からの「方向転換」を目指し、「個人」と「社会」は断絶されたものではなく、複雑に絡み合って存在しているものだという視点へ移行し、そこから両者が発生する「過程」から研究を始める必要性に言及している（奥村, 2001, pp.101-145）。そして、「その「過程」は、複数の人々が相互依存する編み合わせ＝「関係態」に照準することでしか見えてこない」（奥村, 2001, p.129）と述べる。
さらに、山下（2002）は、「エリアスによって描かれる社会は、分業の発展に基づいて社会結合と相互依存の連鎖が増大し重層化していくなかで、社会文化的諸要素が相互依存的に作用し合う「過程として描かれる。近代社会はこのなかで変化し、人々の織りなす関係の構造や人格の構造も変化していくとされる。このことをエリアスは「文明化の過程」として捉えている」（山下, 2002, p.368）という。
また、菊（1997）は、エリアスの「文明化の過程」の概念が「文明化の善し悪し、適・不適、上・下などを判断することを一切含んでおらず、 むしろそれは関係の網の目の中で流動化する人間が、全体として、意図せざる結果として向かわざるを得なかった 1 つの方向性であり、社会的諸現象がそれに基づいて創発的、社会発生的に起きていることを説明する 1 つの名目的定義」（菊, 1997,p.18）なのだと説明する。
２．分析の視点
本研究では、上述した視座に基づき、特に野球害毒論争の主論戦場になっているのは新聞記事であることから、主なアクターとして今回は新聞社
およびその論者に焦点を絞って分析を行う（図１）。さらに、具体的には、①新聞社同士の関係、②主なアクター 図１ 害毒論争に関わるアクター（分析対象）とその構図は誰だったのか、③主な論点はどういうものだったのかに着目し、この論争の論調の変化を分析する際には、野球害毒論争の「拡大のフェーズ」と「収束のフェーズ」をそれぞれ設定し、分析をおこなう。
Ⅲ. 調査概要
表１ 野球害毒論争（明治 44 年）前後の朝日新聞・毎日新聞の販売数
１．調査対象本研究では、害毒論争に関わった新聞社として大阪・東京を舞台※明治 43 年の毎日新聞社の販売は大阪のみ（東京進出が明治 44 年 2 月のため）に発行部数争いをしていた 2 大新聞社の朝日新聞と毎日新聞が掲載した東京における野球害毒論争に関わる記事を対象とした（表１参照）。表１は野球害毒論争が起こった明治 44 年前後の朝日新聞と毎日新聞の発
行部数をまとめたものである（東京朝日新聞社史，1995・毎日新聞七十年史，1952）。また、東京
朝日新聞が「野球と其害毒」の連載を開始した明治 44 年 8 月 29 日から、他紙も含め論争に関わる記事が一通り終了する明治 44 年 9 月 25 日までを新聞記事分析における調査対象期間とした。
さらには、新聞社の関係および各紙に登場する論者と、それぞれの論点はどういうものだったのか、

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そして新聞社や論者の背景についても論証できる範囲で分析する。
２．調査方法立教大学図書館データベースより、朝日新聞クロスサーチおよび毎索（毎日新聞）を利用し、当該の新聞記事を検索し調査を行った。また、野球害毒論争に関わる、アクターや論争の背景などに関わる資料に関しては国立国会図書館にて、新聞のマイクロフィルムや書籍のデジタルコレクショ
ン等を利用し調査した。
表 2 野球害毒論争の論者とその論題
Ⅳ. 結果と考察
表 2 は、東京朝日新聞（以下、「東朝」とする）と東京日日新聞（以下、「東日」とする）両紙の連載に登場する論者と論題をまとめたものである。「東朝」は明治 44
年 8 月 29 日から 9 月 19日までの期間で「野球と其害毒」という連載をし、野球害毒論を展開する。それに対し、「東日」
は、野球擁護派として「東朝」に対抗する形で
明治 44 年 9 月 1 日から
9 月 24 日までの期間で野球擁護論を展開している。
論者については、「東朝」は、新渡戸稲造第一高等学校長から論争を開始し、永井道明や乃木希典など当時知名度も高く影響力を持っていた人物を中心に採用している。一方で「東日」
は天狗倶楽部を中心に、早稲田・慶応の論者を採用する。
天狗倶楽部とは、「早稲田大学出身者を核として集まった、スポーツ
マンと作家・芸術家のグループ」（横田, 2019,p.245）であり、押川春浪
が実質その代表である。
１．害毒論争における新聞社、論者及び論点の特徴

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次に、それぞれのアクターにおける関係構造を把握する為に、3 つに分けて、本論争の詳細を考察してみたい。
１）新聞社同士の関係からみた野球害毒論争の背景
野球害毒論争は、横田・鈴村（1991・2009）などが述べているように、各紙が販売部数を伸ばすために行った経営戦略の一つであったという見解は多くみられる。各紙ともに、販売部数を伸ばしたいという意図は確かにあったと考えられるが、そのなかでも、なぜ批判の対象は野球であったのだろうか。
この頃の新聞業界において、特に大阪に本社を持つ大阪朝日新聞（以下、「大朝」とする）および大阪毎日新聞（以下、「大毎」とする）は激しく部数を争っており、ともに東京における事業拡
大には欠かせないと考えていた。その時の様子を見てみると、「大毎」は次のように語っている。
「「朝日は十數年前「東京朝日」を發行し、−（中略）−日本全國に勢力を張らんとしつゝあるに、
獨り我社が關西の天地に跼蹐するは、我社將來の聲望に關するのみならず、一面「大每」のため東京に於ける活動機能を自由ならしむるに不都合少なくない」（大阪毎日新聞社史，1925，pp.53-54）ということで朝日新聞社を追いかける形で、東京日日新聞を買収し、明治 44 年 2 月１日に東京進出した。この「大毎」が勢力を東京へ広げていったタイミングとこの野球害毒論争を「東朝」がいわゆる「ふっかけた」時期は毎日新聞社の東京進出の時期に重なっており、「東朝」側からすれば販売部数を伸ばすために大きな企画が必要だったと推察される。
さらに「東朝」内部から見ていくと、次のような状況が看取された。雑誌『サンデー（158）』によると、「野球攻擊の發起人も亦澁川柳次郞氏であつた、−（中略）−其部下たる三土路、名倉の二記者を驅使して愚劣極まる野球攻擊の火蓋を切つた、其もとは矢張り彼の『遣付けろ主義』三面記
者根性にあつた」（サンデー，1911，p.6）と書かれている。この渋川という人物は「東朝」の社会部長で、サンデーにも書かれているように『遣付けろ主義』の人物であり、野球害毒論争以前にもいくつか取材指揮が問題となっていた。『朝日新聞社史（明治編）』によると、渋川の社会部長就任以来特に目立ったことは「“社会悪の根絶”をめざし、刑事事件にもなっていない風説に対しても、仮借のない攻撃をつぎつぎに加えたこと」（朝日新聞社史 明治編，1995，pp.543-544）であったという。さらに、同じく『サンデー』によると、渋川氏は「販賣部長神﨑嘉造氏は、當時門司から轉任して來たばかりの人で心私に功を焦つて居た、之を洞察した澁川氏は巧みに神﨑氏を說いて」（サンデー，1911，p.6）野球攻撃を始めたのだという。
この時期、『學生』という雑誌の明治 44 年 9 月号（野球害毒論争以前に編集されたもの）において「最近野球界の鳥瞰圖」という記事があり、その中で野球への批判もなされている（學生，1911，
pp.69-73）。他雑誌においてもいくつか批判的な記事が出されていることから、社会部長の渋川玄耳が野球に目をつけたのは偶然ではなかったのではないかと推察される。こうして、渋川は「スポーツ担当の名倉聞一に命じて」（朝日新聞社史 明治編，1995，p.545）野球批判を始めていった。
２）新聞社と論者の関係からみた野球害毒論争「東朝」はまず第一高等学校長の新渡戸稲造の談話記事で野球を「巾着切の遊戯」（表 2，東朝，
8 月 29 日付）と批判していく。なぜ、第一論者が新渡戸だったかは明らかではないが、当時世論から絶大な知名度を誇っていた新渡戸の名前で野球を大々的に批判する記事が掲載されたことは大きな衝撃であったであろうと思われる。
それに対し、天狗倶楽部は代表である押川春浪を筆頭に多くのメンバーが、そして早稲田関係者
や慶応関係者がライバル紙である「東日」の紙面を使って明治 44 年 9 月 1 日より応戦していくこととなる。しかし、新渡戸の記事を見てすぐに応戦したのではなかったようである。横田（1991）によると、新渡戸の談話を読んだ天狗倶楽部のメンバーは、おおいに立腹したが、協議をし、天狗倶楽部の阿武天風が新渡戸博士を訪問したという。しかし、新渡戸が面会を拒否したために、阿武は新渡戸に質問状を書いたが、それに対しても新渡戸からの返事はなかったという（横田，1991，
pp.70-71）。
さらに、天狗倶楽部は 9 月 2 日付の読売の記事にて、「腕力に訴へず」という見出しにおいて「該42記事の連載せらるゝや各學校野球選手を始め運動界の率先者として自認する天狗倶樂部は頗る憤慨
し何等かの方法を講せんと爲したるも相手は何分東都の大新聞なれば穩當なる策に出づるの外なしとし再三再四電話を以て同社に交涉したるも要領を得ず遂に池邊吉太郞氏に會見するを決し中澤重雄、山田敏行の兩人を代表者として氏に兩見申込の書狀を送りたるも何等の返書なき」と述べており、これに続いて朝日新聞者から押川に暴言の電話がかかってきたということまで書かれている。
結局、新渡戸も「東朝」も回答を示さず、事態は複雑になり、激しい議論へと進展していく。
３）論調の変化とそこに見られる影響－「拡大のフェーズ」から「収束のフェーズ」へ－
上述した状況で、「東朝」は、次々に識者を使って野球界への批判を掲載していく。それに対して「東日」は野球の価値や改善法などを主張するといった形で論争は展開されていく。その過程を追っていくと、まず、「東朝」は野球界に対する痛烈な批判や談話を捏造するなど不当な形で記事を出し、世論を「あおる」フェーズ、つまり野球害毒論争の「拡大のフェーズ」に入る。たとえば、「東朝」が河野安通志の談話（表 2，東朝，9 月 5 日付）を捏造した問題である。この「あおり」に対し、「東日」側は次のように応戦する。押川の記事（表 2，東日，9 月 7 日付）によると、押川は河野に事実を確認したところ河野は「東朝」の記事の虚偽捏造に対し憤慨しており、記事の取消と、真意を述べた原稿の再掲を依頼したと書かれている。しかし、「東朝」は応じなかったため、先に「東日」が捏造の事実と河野の原稿を掲載する（表 2，東日，9 月 8 日付）。さらに「東日」陣営は安部磯雄を論者として登場させ、7 回にわたって野球擁護論を展開する。その 1 回目「野球の爲に辯ず」（表 2，東日，9 月 9 日付）の中で、「朝日記者は今日までも川田府立第一中學校長、永井高等師範敎授、河野早大講師の談話を誤り傳て居る形迹がある」と前置きしながらそれぞれに対し、反論をし、新渡戸に関しても「新渡戶博士が野球技を評して巾着切と言うて居るのは、聞捨ならぬ言であるけれども、餘は博士が斯る野卑なる言を吐く人でないことを信じて居るから別に批評はしない」と述べ、「東朝」の記事が不当であることを表立って攻撃する。こうした過程において「東朝」の記事が説得力をもたなくなっていったであろうことは推察できる。さらには、この「あおり」
への反響は紙上の論争を超え、ここまで野球害毒論争を担当してきた「東朝」記者の名倉聞一氏への野球場への入場拒否（表 2，東朝，9 月 21 日付）や、朝日新聞の不買決議および広告非掲載の決議などを天狗倶楽部が野球大演説会で取る（表 2，東朝，9 月 25 日付）など、実害も伴う事態へと発展する。こうしたやり取りの中で、「東朝」の「あおり」は大きな反響を呼び、上述したような入場拒否や不買運動等の実害を被るような世論の状況になっていたこともあり、この論争を「しずめる」必要性、つまり「収束のフェーズ」へと向かわざるをえなくなっていったと推察される。
こうした過程で、「東朝」の論調は野球の完全批判から、改善すべしという方向へと少しずつ変化していくこととなる。表 2 をみると論題からは批判的意見に変わりはないが、これまで批判一辺倒であったところに、学習院野球部長である服部の「勿論何事によらず利害の兩面ある者でマネージの方法さへ可れば野球にも弊害は起るまいと思ふ」（表 2，東朝，9 月 15 日付）や、第二高等学校長である三好の「今日野球に伴ふて起る弊害は多くは學校當局者の責任であつて野球の罪ではない」（表 2，東朝，9 月 16 日付）というような改善の余地を想起させるような意見が紙面に現れ始める。また、「東日」に関しては、押川の論を中心に「東朝」への対抗、新渡戸への対抗というところに重心を置きながらも徐々に押川の論調も変化し、その後に続く安部や他の論者も野球の価値の主張をしていく。押川は新渡戸に対し、批判的な意見を述べ続けるが、安部の指摘を踏まえると、
新渡戸の主張ではない可能性を理解しながらも前節でのやり取りが尾を引いていた為、「東朝」のみならず新渡戸に対しても痛烈な批判をしたのではないかと推察される。論争終盤、特に「東日」の「収束のフェーズ」が興味深い。「東朝」が「全国中學の調査」（表 2，東朝，9 月 19 日付）という記事で突如の連載を終了した後に、「東朝」で野球の批判的意見を述べた福原鐐二郎が「東日」においても論者として登場する（表 2，東日，9 月 20 日付）。
ここまで、「東朝」の記事捏造は「東日」でも度々指摘されており、世論からの信頼も揺らいでいる可能性も推察される状況で、文部次官の福原が「東日」において自身の野球への考えを発信したことは、世論における野球の印象を大きく変えるという意味でかなり重要であったと思われる。

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その後、連載終了までの 3 回（表 2，東日，9 月 22 日〜24 日付）では、「東朝」さらには教育界へ批判を論じることにより、野球の「あるべき姿」や価値を社会に強調されたと推察される。
２. 野球害毒論争の関係構造とその過程
本研究における分析結果は、次のように整理できる（図 2）。
①この論争の主な論者は、「東朝」は新渡戸稲造や永井道明、乃木希典など当時かなりの影響力を持っていた人物が登場していた。一方で、「東日」は天狗倶楽部の押川春浪を中心とした早稲田・慶応大学の関係者であった。
②本論争は新聞社同士の関係から見る
図 2 野球害毒論争の関係構造と、大阪においてライバル関係にあった
朝日新聞社と毎日新聞社が東京で再び争うことになった。「東日」への対抗策を求めていた「東朝」の社会部長渋川玄耳が世間に野球が批判されつつあることを察知し、その策の一つとして始められたと推察される。
③新聞社と論者の関係から見ると、「東朝」の論者として新渡戸稲造が登場し野球を痛烈に批判したことに衝撃を受けた天狗倶楽部は、
その真意を尋ねる為に新渡戸に接触を図ったが叶わなかった。
さらには、穏便に解決する為に「東朝」の主筆であった池辺吉太郎へ面会を求めたがこれも叶わず、事態はお互いの真意がわからないまま複雑化してしまった。
④論調の変化という観点で見ると、拡大のフェーズつまり「あおる」段階を通して「東朝」は野球を痛烈に批判し、「東日」はそれに応戦する形で議論が加熱していった。それが、世間への反響とともに論争の収束のフェーズ、いわゆる「しずめ」の段階へと移行しながら、突如統計の発表とともに連載を終了した「東朝」に対し、「東日」の論者は野球の「あるべき姿」や価値をあらためて強調し、連載を終了する。この過程において、「あおり」として「東朝」の激しい批判と「東日」側の価値の主張を通して、「あるべき姿」が世間で認識され、それぞれの「しずめ」の段階を経て、一高とは違う形で野球観が創られていくことなったと推察される。
Ⅴ. まとめと今後の課題
本研究では、野球害毒論争に特に深く関わったと考えられる新聞社とその論者に着目し、野球害
毒論争がどのような形で展開され、どのような論者がそこに関わったのか、さらにはどのように論争が収束していったのかに着目しながら、野球害毒論争を通して、日本的野球観が、いかにして変容していくこととなったのかについて考察した。
分析の結果、「あおり」「しずめ」というフェーズにおける、さまざまなアクターの関わり合いの様相が看取された。さらには、アクターの相互のやり取りが次第に論調に影響を与え、その結果として論争自体が影響を受けながら、既存の野球文化が土着文化と接合していくという文化変容の一側面が看取された。
今後は、さらに詳細にいかに野球文化が土着化の過程として教育的なもの、武士道的なものへと収斂していくのかを見ていく必要があるだろう。その他新聞社や読者との関係、論者同士の関係も含めて詳細に検討していきたい。
【主な参考・引用文献】
・菊幸一（1993）「近代プロ・スポーツ」の歴史社会学：日本プロ野球の成立を中心に．不昧堂出
版．
・奥村隆（2001）エリアス・暴力への問い．勁草書房．
・横田順彌（1991）熱血時 押川春浪：野球害毒論と新渡戸稲造．三一書房．

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1940 年前後の満洲における「企業スポーツ」―昭和製鋼所の事例―
束原 文郎（京都先端科学大学）
１．「企業スポーツ」の定義と問題の所在「企業スポーツ」とは，「スポーツ興行そのものから収益を上げることを目的としない企業や官公庁等組織の被雇用者が実践する競技的なスポーツ」である1．「競技的なスポーツ」とは，娯楽や気晴らしのために行われるハイキングやキャンプ，海水浴，スキーなどレクリエーショナルなスポーツ実践や，社員が勤務時間外に自由にスポーツを楽しむサークル・同好会的実践とは異なる，という意味である．
スポーツ史家の古園井によれば，国内企業が競技的なスポーツに資源を投じる背景には，高い競技力を誇るアスリートもしくは部を抱えることによる社員の紐帯強化・士気向上に加え，二〇世紀の初頭には労務管理上の（労働運動の機運醸成を防遏するという）期待があるものと想定されていた2．また内地に比べて気候への適応や衛生状態に問題を抱えがちだった外地では，これらの問題解
決に加えてホームシックによる離職者の抑制（日本人従業員の定着）を企図して積極的にスポーツが導入された経緯がある3．このような企業スポーツは，戦前戦後を通じて長く日本のエリートアス
リートの主たる活躍の場であり続けてきた4．
他方で，戦時下の外地進出企業は，日本人学卒者の受け入れ先となり，その事業を通じた占領地経営の一翼を担うセクターとして大いに発展した．高嶋・金編『帝国日本と越境するアスリート』
5で示された通り，昭和十年代までのアスリートは帝国日本勢力圏内を縦横無尽に移動しているが，彼らの生活を保障し，トレーニングや試合の環境を提供したのはスポーツ興業以外を本業とする企業や官庁だったのである6．だが，そうして多くの日本人従業員アスリートを抱え，著しい発展を遂げた戦時期の外地企業において実際にスポーツがどのように実践されていたのか，十分に論じられてこなかった7．
1

2001 年の経済産業省の企業スポーツ懇談会では，「企業において自社が保有するチーム，選手を，競技団体（協会）が開催・運営する全国または地域大会等に参加させるなど，対外的に競うことを目的とするスポーツ活動（いわゆる実業団，社会人競技と称される活動）」と定義された（新雅史（2016）「企業スポーツ論をどう乗り越えるか」（笹川スポーツ財団監修『企業スポーツの現状と展望』所収，創文企画））が，本報告ではこの定義を用いる．
2
澤野雅彦（2005）『企業スポーツの栄光と挫折』（青弓社）や笹川スポーツ財団編前掲書，古園井昌喜（1995）「戦前の北九州地方における企業内スポーツの研究 ―門司鉄道局野球部について―」（久留米大学保健体育センター研究紀要，第 3 巻 1 号）に詳しい．
3
澤野雅彦前掲書の他，塚瀬進（2004）『満洲の日本人』（吉川弘文館）を参照のこと．
4
束原文郎（2013）1912 年〜2008 年夏季オリンピック日本代表選手団に関する資料――所属組織と最終学歴を中心に（スポーツ科学研究，Vol.10，早稲田大学スポーツ科学学術院）
5
高嶋航・金誠編（2020）『帝国日本と越境するアスリート』塙書房
6
大正末期から昭和初期といえば『大学は出たけれど』と題した映画が制作されるほど高学歴層の就職難が顕著な時期だが，アスリートは一般に就職に困ることはなかった（束原文郎（2011）〈体育会系〉就職の起源 ―企業が求めた有用な身体――『実業之日本』の記述を手掛かりとして．スポーツ産業学研究，Vol.21，No.2）．
7
戦時下の体育・スポーツについては，特に文部・厚生両省の政策の実態を個別に掘り下げつつ，両者の異同や関連を検討した坂
上康博（2010）「太平洋戦争下のスポーツ奨励――一九四三年の厚生省の政策方針，運動用具および競技大会の統制」（一橋大学ス
ポーツ研究，Vol.９）や，大衆文化としての広がりを分析した鈴木楓太（2022）「戦時下の国民生活と体育・スポーツ」（劉建輝，
石川肇編『戦時下の大衆文化――統制・拡張・東アジア』所収，KADOKAWA），日中戦争下の神戸における工場オリンピックについて整理した高岡裕之（2009）「神戸工場オリンピック大会に関する覚え書き」（関西学院史学，第 36 号）に詳しい．
坂上康博前掲論文は，1930 年代半ば以降の「体育・スポーツ政策は，快楽を容認する『安全弁』的な利用形態を切り捨てて，ひたすら国家主義的精神の涵養と体位・体力の向上をめざしていくことになり，こうした中で，武道と体操がより重要視されていく」という坂上康博（2010）『権力装置としてのスポーツ――帝国日本の国家戦略』（講談社）で展開したイメージが，文部省資料にのみ着目することで生じた誤りであったと述べ，「スポーツによる「快楽」を容認する政策も厚生省の手で復活が図られ，一九四三年45束原（2022）では，1940 年前後における満洲の企業スポーツの事例として満洲電業を取り上げた8．果たして他の企業でも同様のパターンが観察されるのか．本報告では，昭和製鋼所を取り上げる．資料は主に 1940 年に発行された『昭和製鋼所廿年誌』9と，戦後復員した昭和製鋼所野球部の OB が共同で執筆・編集した『白球は鞍山の空高く：昭和製鋼所野球部の回顧と満洲の野球界』を用いた10．

２．昭和製鋼所の概要および昭和製鋼所のスポーツの概要
株式会社昭和製鋼所は，1933 年に満鉄鞍山製鉄所と合併して鞍山で操業を開始した国策企業である．1929 年に朝鮮の新義州に設置が計画され，京城で登記されたが営業に至らなかった幻の「昭和製鋼所」が実体化したもので，初代理事長は後に商工大臣を務める伍堂卓雄であった．
社員会組織も旧満鉄社員会鞍山分会を母体とし，1934 年 12 月に設立され，1940 年時点で会員一万人，本部の下に「武道部」「野球部」「庭球部」「競技部」「球技部」などが構成され，少なく
とも野球部の運営には独立した収支計算がなされていた．最盛期には大運動会も開催された（図 1）．
前身の満鉄鞍山製鉄所時代から各種スポーツが盛んで，柔道，剣道角力，陸上，水泳，バレーボ
ール，ラグビーなどで当時としては有名なアスリートを多く抱えていた．例えば，柔道部には 1937
年に全日本選抜柔道大会（専門壮年前期）で木村政彦に敗れて準優勝した中島正行（南筑中→神奈川県警）が，剣道部には 1938 年に早大生として日本学生選手権を制した大岡禎二（早大）が，陸上競技部には 1939 年第十回明治神宮国民体育大会ハンマー投げで優勝した白石達也が，水泳部には1941 年第十二回明治神宮大会 100m 自由形，300m メドレーで優勝した佐々木猛（日大）がいた．また，バレーボール部には佐藤賢吉（大阪外大）を筆頭に，有馬英一（早大），堀勝次・安倍誠介（修猷館）らが所属し，1940 年日本選手権，1941 年明治神宮大会（満洲国代表の「昭和製鋼」として出場），1942 年東亜大会（「満州国」として出場）で優勝，黄金時代を築いていた．
３．昭和製鋼所の野球部の実践
しかしここでも，「企業スポーツ」として最も力を入れ，また制度化されていたのは野球部であった．野球部は，有望選手をリクルートし，日々終業後にトレーニングに明け暮れ，自社のもつスタジアムで準興業的な試合を行い，都市対抗という晴れ舞台を目指した．1938 年に都市対抗に出場，
40 年には満洲電業や奉天満具を下して全満大会で優勝した．
実践の詳細を確認する．シーズンは四月から九月末までの半年間，毎年 50 試合ほどをこなすため（図 2），週末はもちろん，平日も午後 4 時プレーボールで開催されることが多かった．「二時半から外勤扱い」になる選手は，「見せるためにやったのではない」という建前は守りつつ，「健全娯楽の少ない満洲では，野球試合の観戦は，声援する社員，その家族および市中の野球ファンにとって，娯楽的意義が大きかった」という．「試合当日は，構内正門前と本事務所前から，野球場直行の臨時バス（会社の通勤用バス）が出」るほど，社員の生活に組み込まれていた．
遠征は出張扱いだが，旅費は「会社の旅費規定よりも少し低額」な「社員会の規定」によって支段階においても，スポーツ用品が生産・配給され，各種競技大会が開催されるという状況」が生じていたとする．鈴木楓太前掲論
文はさらに，当時を生きた人々の日記や手記などから，「戦争末期にあっても，散発的にではあるものの自発的なスポーツ活動の余地」があったことを明らかにしている．ただ，戦時下の体育・スポーツが，文部・厚生両省（政策決定者）と大衆あるいは隣保組
織（実践者）の間でのみ行われたわけではなく，企業スポーツの実践は詳細に論じられていない．
その意味で，高岡裕之前掲論文は直接の先行研究として参考になる．同論文は特に，川崎造船（1939 年より「川崎重工業」）の陸上競技部や大日本紡績尼崎工場のバレーボール部を例とし，日中戦争下にあっても神戸工場オリンピック大会が隆盛した背後には，在神戸大企業の実業団スポーツの振興があったと論じている．議論には，本章でも着目するアマチュアリズムやアスリートの優先採用の存在が推察される記述が含まれており，極めて興味深いが，これらは内地の事例であって，外地の企業スポーツについては触れられていない．
8
束原文郎（2022）1940 年代外地における「企業スポーツ」 ～満洲電業の事例～．日本体育・スポーツ・健康学会第 72 回大会，体育社会学体育社会学専門領域 発表抄録集，第 3 号，pp.5-89昭和製鋼所（1940）『昭和製鋼所廿年誌』．昭和製鋼所10

岩崎茂［編］（1980）『白球は鞍山の空高く：昭和製鋼所野球部の回顧と満洲の野球界』．牟田正孝［発行］46給された．試合がホームの球場で行われる場合は，「先方の選手たちの希望に応じ，疲労しない程度で工場見学」を勧め，庶務課の職員や野球部員が銑鉄工場（溶鉱炉），製鋼工場（平炉，廻転炉，
熔銑鍋，灼熱炉，インゴット），鋼片工場，圧延工場などを案内した．若い選手のために，副食提供などもした．
「ギャラ」の支払いは連盟によって「参加選手の人数に関係なく，日帰りのできる奉天地区からの来訪チームには五十円，その他は百円．そして大連満具と大連実業の二大チームだけは百五十円
11」と決められていた．ただし，大連に遠征した場合は相手チームが同額を支払ってくれた．この方式が採用されたのは，試合の都度旅費や宿泊費を計算して支払う手間を省くためだった．1937，8 年
頃の移動は，鞍山−大連間を急行で 5 時間程，汽車三等で 4 円 78 銭，鞍山−新京間を急行で 6 時間
40 分，同じく三等で 6 円 11 銭， 宿泊は１人あたり 4 円〜4 円 50 銭程度だった．
年間予算は支出 2 万円，収入 1 万 8,000 円程度で，赤字分は会社が補填した．収入は遠征時のギャラと入場料で，入場料は当日：大人 50 銭，子供 30 銭，年間定期 バックネット一般席：社員 5円，市民 10 円，特別席 10 円（社員のみ），年間定期 一・三塁スタンド席：社員 3 円，市民 5 円，
用具代は牛皮ボール：一ダース 10 円，黒川ボール（試合用）：一ダース 12 円，ユニホーム・審判
服：一着 45 円，ジャンパー：一着 30 円だった．
約 8,000 名を収容できる近代的球場は「鞍山神社下の聖域」に「法外ともいえる僅か一万円」で，「僅か三ヶ月の短期間」に建設された（図 3）．建設費をここまで節約できたのは，「八幡製鉄から来られた久保田省三常務理事」より「自分が責任を負う」という言質をとった上で，「主要資材の鉄鋼，セメント，煉瓦，木材などを，不良品・屑材というふうに取扱い，意識的な事務処理を図った」からであった．
本格的に強化に乗り出したのは 1937 年からで，その時の部長が松隈吉郎工場課長だった（図 4）．
松隈は，満洲航空会社にいた同郷同窓（佐賀中から早大）の牟田正孝を監督として招聘し，指導，運営およびリクルートの一切を任せた．
この牟田正孝が，満洲電業における杉谷彦三朗（野球）や久永栄一郎（ラグビー）に相当する昭和製鋼所のアマチュアリズムを確立した人物である．牟田は，「野球部運営要領」および「野球訓」を策定し，野球部の目指す場所，選手のあるべき姿を明文化した．運営要領の冒頭には「昭和製鋼所野球部は学生的社会人的真摯な野球を行うとともに，部員は昭和製鋼所従業員の模範となり社員の士気昂揚に資することを目的とする」と掲げ，野球訓で「一，選手は謙譲の美徳を尊び，常に和を以って接すること．」「一，選手は質素を旨とすること．服装を清楚にし，用具を大切に扱うべし．」「一，選手は万全の守備を行うこと」「一，選手は徹底的な攻撃を行うこと」「一，選手は機密を厳守すること」という「五箇条」にまとめた．また他にも「禁酒」と「門限の厳守」を強く求めた条項があり，「勝てば祝杯，負ければ残念会でまた一杯というふうに慣されていた」関係者
はこれに最も驚いたという．
さらに牟田は，早大時代のネットワークを選手のリクルーティングに最大限に利用した．早大 OBの伊丹安広，佐伯達夫，大鉄・藤井寺球場担当の能勢清和，天理中野球部長の中島駒次郎，愛知商
業野球部長の川端真吉，九州鉄道の井上敏慧らと常に情報交換し，学校訪問等にも利を得た．渡辺多一（捕手，日魯漁業・函館オーシャン倶楽部），手島秋一（投手・三塁手，愛知商→早大→郵政省簡易保険局），牟田口雄次（遊撃手，横浜高商），長野茂（外野手，早大）など，次々と有力選手の獲得に成功した（図 5）．
４．まとめ
以上の通り，昭和製鋼所でも，アマチュアリズムを基底に据えた満洲電業とかなり似通った企業スポーツの姿を確認できた．
しかし，異なるところもあった．満洲人社員への福利厚生である．満洲電業では，「日満人社員の11（後に二百円になった）と添えられている．

47

融和」に，スポーツが積極的に用いられることはなかった．他方，昭和製鋼所では満洲人従業員に対する福祉として新聞雑誌が配布される社宅や独身寮の提供，ラジオ・蓄音機が設置された「満洲人会館」を含む集会所の設置，劇場，遊技場，運動場といった施設の他，音楽隊や演技隊といった文化系組織とともに，武術部，排球部，ピンポン部，庭球部，蹴球部といったスポーツ系組織まで提供されていた（図 6）．この違いの一端は，1940 年ころの従業員の日満人比率，すなわち，日本
人 5,700 余名に対して満洲人 5,300 余名であった満洲電業と，日本人 7,000 余名に対して 5 倍近い
34,000 余名の満洲人従業員を抱えた昭和製鋼所という違いに求められるかもしれない．

［図 1：社員会大運動会］［図 2：康徳 5（1938）年
昭和製鋼所野球部のスケジュール］［図 4：松隈吉郎（1937 年撮影）］［図 3：鞍山球場］［図 5：康徳 5（1938）年度
昭和製鋼所社員会野球部選手一覧］［図 6：満洲人社員のための施設］【附記 1】文献は脚注参照．
【附記 2】図 1、図 3（左下、右上、右下），図 6 は『昭和製鋼所廿年史』より、その他は『白球は鞍山の空高く』より転載．
【附記 3】本報告は，JSPS 科研費基盤研究（B，課題番号: 18H00722，研究代表者：高嶋航）の成果の一部である．

48

「武道」としての柔道とは「自然体の姿勢によるつくりとかけの精力善用の柔道」であるが、何故、「自然体」の姿勢がその必須条件なのか？
少年規定「後背部を握らない」＝「相手を引き付けない」の理論根拠について「力」とそれに伴う「意志」という視点からの分析
高平健司
１．問題の所在
１）嘉納の理想とした「武道」としての柔道においては、何故、「自然体」の姿勢がその必須条件なのか？ 少年規定を通して考察する
嘉納治五郎は「柔術」を母体として、「武道」として、「自然体」の姿勢を基本とする「柔道」を創始した。そして、「精力善用・自他共栄」の理念を掲げたが、その形成において東洋的な身体感をベースとした三宅雪嶺の現象即実在論・宇宙有機体説が応用されている。そして、「心と体を一体としてとらえ」という目標が掲げられた平成元（1989）年の学習指導要領の改訂で「格技」は「武道」と改められ再登場してきたのであるが、「武道」とは何か？「格技」のそれとどう違うのか？「武道」としての柔道とは何か？そして、それは嘉納の掲げた「精力善用・自他共栄」の理念とどのような関係にあるのか？さらに、少年規定は相手の後背部を握ることを禁じているが、後背部を握るとは必然的に相手の「自然体」の姿勢をくづし、前傾姿勢にさせることになるが、少年規定はこの組手を禁じている。つまり、少年規定は「自然体」の柔道を守るための規定であるが、「自然体」の姿勢と「精力善用」の柔道、さらに「武道」としての柔道との関係もよく分かっていない。
２）「力」とそれに伴う「意志」という視点からの分析
三宅は『我観小景』で、この「力」と「意志」ということについて、次のように述べている。
所有万象、その行動は皆力に之由る。力の発する所、進んで窮らず。人の為すあらんとするは意志に基ずく、意志なるものは実に勢力の要素なり。力と意志とは析つべからず。天地間の精力はことごとく意志なりとし、萬種の行動、之を意志に一帰せるはショツペンハウエルなり１）
また、『哲学涓滴』において、「意志」と「智慧」とを対比して次のように述べている。
ショツペンハウエルの卓抜なる乃ちヘーゲルの思想論を不足なりとし、重を意志に置き、塵埃の浮動より日月の運行に至るまで天地間の千羅万象、一に意志の作用に出でざるなしとせり、宇宙の運動をば活用せらるべき智慧に帰せずして、発動すべき意志に基づかし、解釈評論して遺すなかりしは、真に偉功なりと謂わざるべからず。２）
同様に、大正 5（1916）年、嘉納は「小さな力と大きな力」と題して、柔道における「意志」ということに関して次にように述べている。
柔道の教えにしたがうと、小さな力も適当にこれを働かせれば、大きな力を容易に挫くことが出来る。それでは適当とはどういうことかというと智の力を以ってそれを用いる仕方と場合とを定め、意の力をもってこれを決行するのである。すなわち固有の肉体の力に智の力と意の力が加わらなければ、有効の力は出てこない訳である。3)
２．嘉納の理想とした柔道における「力」とそれに伴う「意志」

49

〇嘉納の理想とした「自然体」の姿勢で相手を最小限の力で倒すつくりとかけの「善」への意志に基づく「善行（精力善用）」の柔道修行の修養

修行‘

1.自分は（相手の立場に立って）相手の力に逆らうのでなく、むしろ、それを利用して、相手を軽妙にくづし（重心移動（相手の足底と畳との接地面積を少なくして））/つくり（くづし×体捌き）、ベストのタイミングで最小限の力で「技」を掛けて、相手をも納得（満足）いくように「善」への意志に基づいて相手を倒す〈精力善用の投げ方〉

修養
2.相手は投げられても、完敗を認めて納得（満足）する
3.
〃

（利他）
（自利）

4.自分も相手が（きれいに倒れて、受け身も取りやすく）納得（満足）する〈自他共に認める勝利〉
そして、講道館はそのホームページで「技の原理」と題して、「自然体」の姿勢でのつくりとかけの「精力善用」の柔道と「精力善用・自他共栄」との関係を次のように述べている。
「身体と精神を最も有効に働かせる。」これが柔道の根本原理で、この原理を技の上に生かしたのが「作り」と「掛け」の理論となります。「作り」は相手の体を不安定にする「くづし」と自分の体が技を施すのに最も良い位置をとる「自分を作る」ことから成り立っています。「掛け」
は作られた一瞬に最後の決め手を施すことをいいます。この「作り」と「掛け」は柔道の根本原理に従った技術原理ということができます。互いに精力善用・自他共栄の原理に即した作りと掛けを競い合う間に、自然とこの根本原理を理解し体得して、社会百般の実生活に生かそうとしています。
「技より道に入る。」わけです。
そして、上記のような柔道では、1.の局面が「善」への意志に基づく「善行（精力善用）」となることによって、主客対立の認識構造は克服されていく、このことを嘉納は「精力善用は自己完成の要訣なり。」と述べたと考えられる。そして、「自他一如」の境地に達する時、「精力善用自他共栄」とは何か？この時の相手を「精力善用」の投げ方で投げた時の自利利他円満な至高の実践感
覚（「精力善用」の投げ方で相手を倒すことが、自分自身にとっても幸せだ。）を通して理解される。そして、この時、「心身の力を最も有効に使用」していることになる。
これに対して、嘉納は「柔道は相撲などと全く違っていて高尚な理論が伴っている修行であり」4）と述べているが、相撲においては、〇嘉納の理想とした柔道における、１.に相当する局面が相手のまわしを引き付けて、そこから力ずくで投げることになり、利他行にはならない。同様に相手の「自然体」の姿勢をくづして、引き付けて行う少年規定に反した柔道においても、相撲と同様に１．
に相当する局面が力ずくで投げることになり、「善行（精力善用）」にはならない。ここに少年規定の理論根拠があると考える。これまでの発表にでは、「相同性」、「ハビトウス」などといった概念から、「武道」とは何か？「武道」としての剣道、弓道、/柔道、合気道の実践教育方法を考察してきたが、「武道」としての柔道＝「精力善用」の柔道においては「自然体」の姿勢が必要条件になると考える。そして、「自然体の姿勢によるつくりとかけの精力善用の柔道」のおいては「武道」としての「伝統性と競技性は両立しうると考える。平成 24（2012）年、中学校で「武道」は必修化されたが、「武道」としての柔道の実践教育方法の指針はここにあると考える。
文献
1）嘉納治五郎（1988）『嘉納治五郎大系 第 5 巻』
2）嘉納治五郎（1988）『嘉納治五郎大系 第 3 巻』
3）三宅雪嶺（1967）『我観小景』 明治文学全集 334）三宅雪嶺（1967）『哲学涓滴』 明治文学全集 3350

本の友社、p,346,
本の友社、p.15.
三宅雪嶺集 筑摩書房、p.245.
三宅雪嶺集 筑摩書房、p.198．

スポーツ実施を阻害する課題解決のための取り組み―Sport in Life 推進プロジェクト３年間の試みから―

橋本剛幸 （近畿大学 経営学部）
１ はじめに「Sport in Life プロジェクト」は 2020 年東京大会のレガシーとして、スポーツ庁が一人でも多くの人にスポーツを楽しんでもらい、スポーツを行うことが生活習慣の一部となるような社会を目指すための取り組みである。2020 年東京オリンピック・パラリンピック競技大会を新たなスター
ト地点として、Sport in Life の実現を目指す自治体・スポーツ団体・経済団体・企業等を幅広く募り、コンソーシアムを組織して、「Sport in Life コンソーシアム」加盟団体の取組事例を紹介し、積極的に本プロジェクトの取組を発信している。2023 年２月の時点で 2,483 の団体が参画している（Sport in Life ホームページ、スポーツ庁）。
このプロジェクトの一つとして、2020 年 6 月、令和 2 年度「Sport in Life 推進プロジェクト(スポーツ実施を阻害する課題解決のための実証実験)」 (スポーツ庁委託事業) の公募が、コンソーシ
アム加盟団体対象に行われ、加盟団体である吉本興業株式会社が応募するにあたり、著者が監修アドバイザーおよびアンケート調査への助言、分析を行うこととなった。その後令和 3 年度、4 年度と３年間に渡り、本事業に携わってきた。本事業の公募要領には、以下のような事業の趣旨、内容が記載されている。
【令和 2 年度「Sport in Life 推進プロジェクト(スポーツ実施を阻害する課題解決のための実証実験)」公募要領(スポーツ庁委託事業)より一部抜粋】
1.事業の趣旨
スポーツ実施率向上により、国民全体で「スポーツ」に親しみ、「スポーツ」に参画することの習慣づくりを広げていくことは、単に個々人がその恩恵に浴するのみならず、国民全体の健康寿命の延伸に寄与するという社会的な便益をもたらすものとして、今日強く期待されている。そのような中、スポーツ庁では「第 2 期スポーツ基本計画」(平成 29 年 3 月、文部科学省策定)において、成人の週 1 回以上のスポーツ実施率を 65%程度まで引き上げるという目標を掲げており、これまで
は、子供、成人、女性、高齢者等のターゲット毎に事業を実施してきたところであるが、目標の達成には至っておらず更なる取組が必要である。
2.事業の内容
新たな週 1 回以上のスポーツ実施者の獲得を目的として、スポーツの実施を妨げている要因の解決に向けた実証実験を実施する。本事業はスポーツ参画人口の拡大に向けた取組を展開するための新たな取組モデルの創出を目指すものであるため、実証実験の内容は以下の点に留意すること。
・実証実験事業終了後も、持続的な取組が可能であること。
・特定の対象にのみ効果が及ぶものではなく、他の地域などにも広く展開が可能であること。
・既に実施されている取組をベースに実施する場合は新規性のある内容を盛り込むこと。なお、実証実験のテーマは以下の 1~3 の中から一つ以上を選択して実施する。
①子供(主に未就学児~小学校低学年)のスポーツ実施を妨げている要因の解決に向けた実証実験②ビジネスパーソンのスポーツ実施を妨げている要因の解決に向けた実証実験③女性のスポーツ実施を妨げている要因の解決に向けた実証実験
本稿では、この３年間を通じての委託事業を振り返り、あらためて事業の趣旨および内容に照らし合わせて反省を踏まえ検討し、今後の課題を明らかにすることを目的とする。
２ 3 年間の取り組み

51

①「笑って！ワクワク！スポーツ体験プロジェクト！」【期間】令和 2 年 10 月～令和 3 年 2 月【ターゲット】子ども(未就学児～小学生)、女性【プロジェクト内容】
子ども対象：①最新の測定機器による「スポーツ能力測定会」を実施②イベント「よしもとキッズ
プロジェクト」を開催③プロスポーツクラブの試合観戦イベント実施
女性対象：①歩き方のワークショップ②女性向けの「自宅でできるスポーツ」動画を配信【検証結果】（一部抜粋）
・子ども：運動やスポーツを行う時間が 30 分以上は、イベント参加前では 39.1％であったが、1か月経過後では 65.2％と、スポーツ実施習慣の定着が一定程度見られた (実施時間の変化) 。
「このスポーツ体験イベントに参加して運動やスポーツが好きになったか」という設問に対して、「前より好きになった」62.7％「変わらないくらい好き」30.7％、合計 93.4％となり、児童の運動やスポーツへの意識の向上が見られた (実施意欲の変化) 。スポーツ実施への抵抗を軽減できるとい
うこと、自分に合ったスポーツを見つけてもらえたことが示唆され、運動、スポーツへの意欲や実施時間の増加につながっている。
・女性：動画視聴後、「非常に意識が高まった」27.9％「少し意識が高まった」58.3％、合計
86.2％と意識の改善が見られた (スポーツへの知識・興味) 。これまでの運動、スポーツの実施状
況で、
「不定期」
「全くしていない」と回答した 38 名に対して、89.5％が「したい」と回答しており、意識の向上が一定程度見られる (実施意欲の変化) 。動画視聴後の生活の中でのスポーツに対する意識が高まった理由について、「身体を動かす楽しさを感じた」23.0％、「自分の生活に取り入れられそう」62.5％となっており、動画視聴が運動するきっかけとなっている。
【今後の展開】（一部抜粋）
今回実施した、地方自治体と連携したスポーツ推進委員との取組みは継続的に行って行くべきだと感じた。小学校との取組み・検証を行いながら、その小学校に属する地方自治体とも連携し、小学校周辺でスポーツが出来る場の紹介ができるようになれば、街ごとの「スポーツ Town」を作っていくうえで、全国展開も出来る企画ではと感じる。次年度以降は小学校と連携した取組みとすることで、より実証の精度を高めたく考える。不特定多数の中からの選定では無く、運動得意な子もいれば苦手な子もいる、そういった環境での実施を目指す。
「知る→する→見る」のフローは変えず、自身の能力を知る環境を作り、様々なスポーツを体験できる場を構築する。
②笑って楽しめる、大人向けスポーツプログラムの実施【期間】令和 3 年 10 月～令和 4 年 2 月【ターゲット】ビジネスパーソン（東京都近郊及び、大阪府近郊在住者）【プロジェクト内容】⒈ 法人 2 社でのスマイルフィットネスの実施。
各 5 回オンラインとリアルでプログラムを行うことで、違いなどを分析する。
※リアル開催・協力企業および参加人数：W 株式会社、従業員 約 30 名
・開催日程：10/22(金)、11/12(金)、11/26(金)、12/10(金)、12/24(金)※オンライン開催
・協力企業および参加人数：株式会社 R 大阪支社、従業員 約 30 名
・開催日程：10/22(金)、11/12(金)、11/26(金)、12/10(金)、12/24(金)⒉ ワールドマスターズ 2021 関西と連携した、大人が参加できるスポーツイベントの実施。
大会参加を目標とすることで、スポ―ツに対する気持ちの変容があるのかを分析する。
・参加人数：約 80 名
・開催日程および場所：12/11(土) 丸善インテックアリーナ大阪
・開催内容：バスケットボール教室、陸上教室、卓球教室

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※横のコートでは、参加者のお子さまが参加できる、「笑ぅスポーツ体験会」を開催。
【検証結果】（一部抜粋）
・スマイルフィットネス
リアル、オンライン共に意識や行動の変化について、「運動やスポーツへの意識が高まり、自主的に行っている」「運動やスポーツへの意識は高まったが、実際には行えていない」「運動やスポーツへの意識の高まりまではないが、やらないといけない気持ちはある」という運動やスポーツへの肯定的な意識が非常に多くなっている。運動やスポーツをしたい気持ちはあるがなかなかできていな
い現状をこのような機会で変えられたことの方が大きいのではないかと考えられる。情報の提供、意識を高めるための取り組みを行うことで運動やスポーツへの行動へつながることが示唆された。
特にオンラインでは、意識を高めるための取り組みを行うことで運動やスポーツへの行動へつながることが示唆された。
・大人向け！スポーツ体験会
ビジネスパーソンの阻害要因として考えられる継続性向上のため、「ワールドマスターズゲームズ
2021 関西」と連携した取組みとし、参加する種目に対する興味が高く、「ワールドマスターズゲー
ムズ 2021 に参加したい」と前向きに考えている参加者が５割を超えている。
「モチベーションも大会の存在を知ることで上がる」と回答している参加者が多く、体験会開催の効果があったと考えられる。家族と参加できるスポーツイベントに対して９割以上の参加者が肯定的な回答をしており、開催の効果があったと考えられる。
「今回のイベントについて家族と話をしたか」という設問に対し、「たくさん話をした」が 55.2％、「少し話をした」が 41.4％となっている。子供たちと同じイベントに参加することで、スポーツに関する会話が増えることは重要であり、このイベントの大きな効果と言える。
【今後の展開】（一部抜粋）
本年 4 月頃からのスマイルフィットネス実施を、事業者と調整中。まずは弊社との共同プレスリ
リースを配信、ビジネスパーソン向けプログラムとして「スマイルフィットネス」を展開する旨を発表。以降営業活動を強化する。インストラクターが中心に指導はしつつも、お笑い芸人のネタに寄せたトレーニングも作ることで、共同事業としての付加価値もつける。
③女性向け「笑ぅヨガ」プログラムの実施【期間】令和 3 年 10 月～令和 4 年 2 月【ターゲット】女性（東京都近郊及び、大阪府近郊在住者）【プロジェクト内容】
女性に人気の「ホットヨガ」を全国的に展開している「株式会社 LAVA International」と、多くのお笑い芸人が所属し、日々エンターテインメントの持つ力を追求する「吉本興業株式会社」が「女性に人気のヨガ」に「笑い」の要素を足した新たな取組み「笑ぅヨガ」を共同で開発し、法人
2 社の従業員を対象に「リアルイベント」「オンラインイベント」の 2 通りで実施することで、それぞれの効果を検証する。2 社ともに、就業する女性社員を対象に笑ぅヨガ体験会を計 4 回実施。
参加者数は各回約 30 名。
⒈G 株式会社
10/24(月)リアル開催（ハービス PLAZA 大会議室）、11/13(日)オンライン開催、11/28(月)リアル開催（ハービス PLAZA 大会議室）、12/17(土)オンライン開催⒉ A 株式会社
11/16(水)リアル開催（A 社オフィス内フリースペース）、11/30(水)オンライン開催、12/6(火)オンライン開催、12/15(木)リアル開催（A 社オフィス内フリースペース）【検証結果】（一部抜粋）
各事業所での 4 回という少ない取り組みではあったが、その中で「ヨガ」に対する意識や行動の変容が見られた。オンラインとリアルの取り組みを行うことで、それぞれのメリットやデメリット
を把握でき、今後その併用をしながらスポーツへの意識や行動変容につなげていくきっかけとなっ53

た。
「笑ぅヨガ」の取り組みにより、芸人のコミュニケーション力を利用することで、スポーツの楽しさを伝えることができた。女性のスポーツへの取り組みの障害となっていると考えられる、時間の問題（仕事、家事、育児など）や人の目を気にすることなどは、事業所の女性だけの取り組み
により、軽減できることが明らかとなった。
【今後の展開】（一部抜粋）
笑いの効果は大きいと改めて感じた。芸人と一緒に運動ができることは参加意欲の向上に繋がる。運動を普段しない人や忙しく時間の無い人に参加をしてもらおうと思うと、調整に時間がかかってくる。普段イベントに参加しない人をいかに参加させるのかが課題である。ビジネスパーソンの運動促進には企業の協力が不可欠である。アンケート結果からも分かるように、会社の取組みだから義務感で参加をされている方もいる。しかし参加をしてみたら楽しいし、またヨガをしたいと思ってくれている。だからこそ一歩目がすごく大切であり、そういった環境を企業と連携して作って行くべきである。
【これらの３つの取り組みは、スポーツ庁委託事業「Sport in Life 推進プロジェクト(スポーツ実施を阻害する課題解決のための実証実験)」の助成を受けて行われている。
】
３ 3 つの事業における課題
これまで３年間で、３つの取り組みに携わってきた。これらはいずれも、吉本興業株式会社が企画を行い、その監修アドバイザーおよびアンケート調査への助言、分析を行なってきたが、いずれも当初に計画していた成果については達成してきたと考えている。お笑い芸人の魅力やコミュニケーション力により、スポーツに親しむきっかけ作りができ、スポーツイベントへ参加しようとする
意識を高めることができたと考える。しかしながら、今後継続していくための方策については十分だとは言えない。このプロジェクトでは、週 1 回のスポーツ実践習慣が課題となっており、きっかけ作りだけでなく、継続に繋げることが必要となる。継続していくためには芸人の面白さに頼るだけでなく、スポーツを行うことの面白さが必要となる。確かに、最初のきっかけとして芸人の力は大きな影響があるが、そのイベントに参加して、体を動かし、その体験自体の面白さや爽快感など、次は芸人がいなくてもやってみようと思わせるものを感じることができなければ継続につながらない。そのためには、プログラムの内容も重要な要素になる。今回の取り組みにおいても、女性に対してヨガ、ビジネスパーソンに対してマスターズスポーツ種目、子どもに対してプロスポーツ
観戦など、継続につながるプログラムが企画されていたが、さらなる工夫も必要になるであろう。
また、継続のためには環境の整備も必要である。家庭の中での協力はもちろんのこと、事業所の協力も不可欠である。一過性のイベントにとどまらず、スポーツの意識を一人一人に根付かせていくことが重要である。吉本興業株式会社では、その後もスポーツイベントを継続的に行い、より多くの人々にきっかけ作りの機会をつくっている。令和 3 年度に行った女性対象のヨガに参加した A
株式会社では、その後も継続した取り組みと意識調査を行なっている。このような事業所の継続した取り組みが重要であり、このような取り組みが多くの事業所に広がることが、このプロジェクトの課題の達成につながることであると考えている。
４ 今後の展開に向けた取り組み
著者は、本プロジェクト後も吉本興業株式会社と共同研究として、「笑うスポーツ」の創造を行なっている。これは、既存のスポーツに縛られず、やって面白い、見ていても面白い新しいスポー
ツを学生とお笑い芸人とで創るプロジェクトである。新しく創り出した「笑うスポーツ」をさまざ
まな場所で、さまざまな人に体験してもらい、スポーツの面白さを広めていく取り組みである。まだまだスタートしたばかりで満足いける「笑うスポーツ」はできておらず、またコロナの影響で体験会もなかなかできていなかった状況ではあるが、着実に前進させている。産官学連携によるスポーツ実施を阻害する課題解決の取り組みをさらに継続して展開していくことが重要であると考えている。
［参考・引用文献］
・Sport in Life ホームページ：https://sportinlife.go.jp/

54

スポーツボランティアへの他律的な認識に関する探索的研究―大学生経験者に着目して―

清宮孝文（静岡産業大学）
・依田充代（日本体育大学）
１．緒言
昨今、日本の若年層ではボランティア活動への興味がない者が増加してきている。内閣府（2019）
は「令和元年度版 子供・若者白書」において、平成 25 年度の調査時と比べ、ボランティア活動に興味がない若者（13 歳～満 29 歳）が上昇していると報告した。また、同じ調査で諸外国（アメリカ、イギリス、ドイツ、フランス、スウェーデン、韓国）と比べて、日本の若者はボランティア活動に最も興味がないことが示されている。さらに、内閣府（2019）の「子供・若者の意識に関する調査」では年代別に詳しくデータ化しており、ボランティアに興味があると答えたのは「13～14 歳」
38.8％、「15～19 歳」55.1％、「20～24 歳」41.5％、「25～29 歳」35.1％となっていた。したがって、中学から高校時代の頃にボランティア活動への興味が高くなるが、その後、減少していることが示されている。また、荒川（2006）も「小・中・高等学校の授業の一環としてのボランティア活動体
験は大学入学以降のボランティア活動に結びついていない」と述べていることから、高校卒業後のボランティア活動が課題となっている。
このような背景から、清宮ら（2020）の研究では大学生のスポーツボランティアに対する認識に着目して調査を実施した。その結果、スポーツボランティア活動に対して他律的な認識を有している者の存在が明らかになり、さらに他律的な認識を有している大学生はその後のスポーツボランテ
ィア活動への参加意欲が低いことが示された。つまり、他律的な認識はスポーツボランティア活動への参加者を減少させる可能性がある。
清宮ら（2022）の研究では学校教育とメディアの視点から他律的な認識の形成理由を明らかにすることを目指した。その結果、スポーツボランティアに対して他律的な認識を有している大学生の約 3 割が学校行事や部活動で強制的にスポーツボランティア活動を行ったことが明らかになった。
また、「東京 2020 大会」に関する報道で約 2 割の学生がスポーツボランティアに対して他律的な認識を持ったと回答した。しかし、他律的な認識の形成理由を全て解明できたとは言えず、より探索的な調査が必要だと考えた。そこで本研究では、大学生に着目し、スポーツボランティアに対する他律的な認識の形成理由を探索的に明らかにすることを目的とした。
２．研究方法２．１ 調査対象者および調査時期
社会調査会社のモニタである大学生を対象にアンケート調査を行った。まず始めに、「スポーツボランティア活動の経験を有した大学生」かつ「スポーツボランティアに対して他律的な認識を有している者」の２つの条件で事前調査を実施した。事前調査から選定された調査対象者に対して、本調査を行ったところ、126 名のデータを収集することができた。そのうち、誤答や無回答であった
対象者を分析対象から除外した結果、有効回答者は 120 名（有効回答率：95.2％）となった。

55

２．２ 調査内容
調査内容は、属性に関する質問 2 項目、他律的な認識に関する質問１項目であった。属性に関する質問では、性別と年齢の 2 項目を伺った。他律的な認識に関する質問では、「スポーツボランティ
アに対して『他律的』なイメージを持つ理由を教えてください」と伺い、自由記述で回答を求めた。
尚、「他律的」の意味について、注記で「本調査において、『他律的』とは『自らの意思ではなく、外部（例：家族や友人、先生など）からの働きかけで行動すること』を意味します」と説明書きを加えた。
２．３ 分析方法
計量テキストソフトである KH coder を使用してデータ分析を行った。分析の前には、テキスト
データの読み込みを繰り返し行い、綴り間違いや漢字変換ミスの確認を行った。また、回答者によって表現に統一性が見られない言葉（例えば、「部活動」と「部の活動」、「他の人」と「他人」など）が散見されたため、文意を変えないよう十分留意した上で適時修正を行った。その後、頻出語の抽出と共起ネットワーク分析を実施した。
３．結果
３．１ 属性
表１は属性を示したものである。性別では、「男性」35.8％、「女性」64.2％となった。年齢では、「18 歳」5.8％、「19 歳」30.8％、「20 歳」20.8％、「21 歳」20.8％、「22 歳」13.3％、「23 歳以上」
8.3％となった。

表１ 属性
項目

度数

％

男性

43

35.8%

女性

77

64.2%

18 歳

7

5.8%

19 歳

37

30.8%

20 歳

25

20.8%

21 歳

25

20.8%

22 歳

16

13.3%

23 歳以上

10

8.3%

性別

年齢

３．２ 抽出語
表 2 は他律的な認識の理由における自由記述データを対象に KH Coder を用いて分析を行った結果である。前処理として、文書の単純集計を行った結果、文のケース数は 131 となった。また、総抽出語数は 2,095、異なり語数は 403 を示した。頻度が 4 以上であったのは上位 27 語であった。

56

表 2 「他律的な認識」についての頻出語
順位

語

頻度

順位

語

頻度

順位

語

頻度

1

参加

39

10

強制

9

19

先生

5

2

自分

32

10

考える

9

19

指示

5

3

思う

22

12

他者

8

19

監督・コーチ

5

4

人

20

12

活動

8

19

勧める

5

5

多い

12

12

部活動

8

19

感じる

5

6

学校

11

15

クラブチーム

6

19

行く

5

7

自主

10

15

進む

6

23

興味

4

7

言う

10

15

知る

6

23

行動

4

7

行う

10

15

特に

6

23

難しい

4

３．３ 共起ネットワーク
図 1 は共起ネットワーク分析を用いて、抽出された語と語の関連を示したものである。他律的な認識の形成理由について、「部活動や学校の先生に言われて参加」、「クラブチームの監督・コーチの勧め」、「指示されて行動することが多い」などのカテゴリーが示唆された。

図１ 「他律的な認識」の共起ネットワーク

57

４．まとめ本研究では、スポーツボランティア活動に対する他律的な認識の形成理由について、調査対象者に自由記述で回答を求めた。その結果、「学校」や「強制」、「部活動」などの語が抽出された。また、共起ネットワークでは、「部活動や学校の先生に言われて参加」、「クラブチームの監督・コーチの勧め」、「指示されて行動することが多い」などのカテゴリーが出現した。したがって、学校教育だけではなく、クラブチームの監督やコーチからの勧めもスポーツボランティア活動に対して他律的な認識を有する要因となっていることが推察される。また、スポーツボランティア活動に参加した時に運営側から指示されて行動した経験から他律的な認識を有したことが明らかになった。
今後は、他律的な認識を持った理由とスポーツボランティア活動への参加意欲の関連性など、より実践的な研究に取り組んでいきたい。
謝辞：本報告は JSPS 科研費（21K21267）の助成を受けたものです。
【文献】
荒川裕美子,他(2006)小・中・高等学校におけるボランティア体験と大学生のボランティア観の関連．
川崎医療福祉学会誌，16(1)：133-139．
清宮孝文・門屋貴久・依田充代・阿部征大（2020）スポーツボランティアに対する認識と参加意欲の関係性：体育系大学生に着目して．運動とスポーツの科学，26(1)：1-14．
清宮孝文・阿部征大・依田充代（2022）大学生のスポーツボランティア活動に対する他律的な認識に関する一考察．体育社会学専門領域発表抄録集，3：13-16．
内閣府（2019）令和元年度 子供・若者白書，日本の若者意識の現状，
https://www8.cao.go.jp/youth/whitepaper/r01honpen/s0_1.html，（参照日 2023 年 5 月 26 日）．
内閣府（2019）子供・若者の意識に関する調査（令和元年度），
https://www8.cao.go.jp/youth/kenkyu/ishiki/r01/pdf/s2-6.pdf，（参照日 2023 年 5 月 26 日）．

58

「学校体育」に関する社会学的研究の動向の把握
平賀 慧（筑波大学大学院 学生・博士後期課程）・下竹亮志（筑波大学）
1. はじめに
体育・スポーツ社会学研究領域の動向を考えるとき，先行研究において，1978 年の体育科教育学専門分科会が設置されたことを受け，「体育社会学の研究者が体育科教育学の研究に流れるという現象」（杉本，2016）や「学校体育の部分に相当するものが 体育社会学から外へ出てい」き，関心が薄くなったこと（松田，2021）が指摘されている．また，1992 年の日本スポーツ社会学会の設立によって，「体育社会学の研究が形骸化」（杉本，2016）し，「体育社会学の中抜け状態がますます進んだ」（松田，2021）と評されてきている．
一方，上記の先行研究では，とりわけ「学校体育」に関する研究の必要性が提示されている．杉本（2016）は，学校体育に特化した研究として「学校体育の社会学」を提案し，体罰問題を含めて研究する「学校運動部の社会学」，組み体操の問題について研究する「運動会の社会学」，運動部の顧問問題や生徒指導の校務について研究する「体育教師の社会学」を例に挙げ，学校体育に関する研究の方向性を示した．また，松田（2021）は，これまで体育社会学において問われてこなかった点に着目し，教科の体育や学習指導，部活動に留まらず，特別活動，総合的な学習の時間，休み
時間など教育課程内外における「体育」と呼ばれる場面に対する研究の必要性を指摘している．
このように，学校体育に関する研究は 1970 年代以降関心が薄くなってきていると指摘され，取り残された研究上の課題が数多く提示されている．その一方で，菊（2020）が「2013 年に起きた高校
運動部員の自死事件やこれを契機とするスポーツ界の体罰・暴力問題が社会問題として取り上げられ，体育社会学は学校体育の問題に再び目を向けようとしている」と述べたように，近年，学校を取り巻く体育の状況に対して関心が高まってきていることも確かであろう．日本体育社会学会が創立された現在，「外へ出て」しまったとされる「学校体育」に関する社会学的研究の蓄積を改めて整理する必要があるのではないか．また，体育社会学の研究における「形骸化」や「中抜け状態」とは，具体的にどのような実態であるのか，検討すべきだろう．
2. 先行研究の検討
上記の問いに取り組む前に，体育社会学的研究の歴史を先行研究から概観した上で，「学校体育」
に関する社会学的研究の動向を把握する．以下では，体育社会学的研究に関する時代区分を明示した佐伯（2005），菊（2020），川西（2020）の論考から整理を試みる．
佐伯（2005）は，体育社会学専門分科会の活動を参照しながら体育社会学的研究の「制度的変遷」に焦点を当て，以下４つの時代区分を提示した．①日本体育学会発足から体育社会学専門分科会設
立までを萌芽期（1950 年〜1962 年），②体育社会学専門分科会設立から学術誌『体育社会学研究』
刊行までを創設期（1962 年〜1972 年），③学術誌『体育社会学研究』刊行から日本スポーツ社会学
会創設までを展開期（1972 年〜1991 年），④それ以降を模索期（1991 年〜）とした．その中で，「学校体育」に関する研究の動向に着目すると，萌芽期では，浅井浅一と竹之下休蔵によって，「体育の実践的課題の解決に役立つ『体育の合理化』のための社会学的研究の必要性が主張」され，新制大学の発足を契機に，小集団研究を中心とする学習指導に関連する社会学的研究と社会調査による地域体育・スポーツ・レクリエーション研究がなされたと佐伯は指摘した．その後の創設期では，浅井や竹之下による研究会の開催を受けて，1962 年に日本体育学会・体育社会学専門分科会が設立される．それ以降，萌芽期の体育学習研究と小集団研究が一段落し，社会体育に関わる研究が主流となった．佐伯は，「学校体育」に関する研究の相対的減少の要因として，民間体育研究団体が実践的研究を担うようになったことや，学校現場に対する教育行政の統制強化によって自主的研究が進めにくくなったことを挙げた．
次に，菊（2020）は日本体育学会体育社会学専門分科会（専門領域）の研究コード表をもとに研59

究傾向を分類・数量化した．1950 年代では，学校体育の授業に関連した小集団研究（グループ学習）を中心とした「体育授業（集団）の社会学」，1960 年代では，学校体育から社会体育（農村・職場・産業における体育）への広がりに対応した「社会体育の社会学」と，1964 年東京オリンピッ
クを契機とする学校における運動部や健康・体力づくりなどの「学校体育の社会学」との併存，1970
年代では，学校体育と社会体育を結び付けるスポーツをめぐる集団（環境）や意識のあり様を，例
えばスポーツ的社会化といった国際比較研究によって明らかにしようとする「スポーツ参与の社会学」とし，各時代を特徴づけた．
最後に，川西（2020）は日本体育学会第 1 回から第 70 回大会までの，大会号・予稿集に掲載された体育社会学専門領域の発表演題と抄録を対象に，タイトル・キーワードをもとに量的分析と内容分析を行なった．とりわけ，研究ステージの時代区分における質的側面として，1950 年代では「地域社会」の実態的記述，1960 年代では地域社会と学校体育における「スポーツ集団」に研究の関心が集まったことを指摘した．また，1970 年代以降では，主に社会体育やクラブでのスポーツ，多様な個人でのスポーツ行動，生涯スポーツ，スポーツ政策に関心を寄せてきたと述べている．
これらの先行研究から，「学校体育」に関する社会学的研究に関して着目すべき点は，以下の通り
だろう．それは，「学校体育」を対象とする社会学的研究は，戦後 1950 年代に「体育の合理化」を目指しながら隆盛し，1960 年代中ごろ以降，社会体育や地域におけるスポーツといった研究テーマの勢いに押される形で，相対的に研究が減少したという評価に関してである．
しかしながら，1970 年代以降においても研究対象として，「学校体育」は継続的に取り上げられ議論がなされてきた．例えば，1970 年代以降における体育社会学の一つの成果として，松田は「プレイ論，遊びに関する研究から『楽しい体育』論という体育のカリキュラム論，学習指導論」の広がりを挙げている（松田，2021）．とりわけ「楽しい体育」論は，様々な批判がありながらも全国
体育学習研究会を中心に議論がなされ，文部省が普及を図った「めあて学習」と合わせて学習指導要領に反映されていく（近藤，2015）．
そうした動向がありながらも，体育・スポーツ社会学研究領域において，上記の潮流を継ぐ研究は「どんどん影を潜めていく」（松田，2021）ことになる．そうして，1978 年に体育科教育学専門分科会が創設されたことを契機に，「学校体育」に関する社会学的研究が外へ出ていったとされ，そのため体育社会学的研究における「形骸化」や「中抜け状態」が進んだとされている（杉本，2016；
松田，2021）．換言すると，「学校体育」の社会学的研究が体育科教育学専門分科会に「流出」し，
この「流出」によって体育社会学が衰退したと捉えられている．一見すると，明瞭で分かりやすい説明であるが，果たしてその実態は具体的にどのようなものなのであろうか．外へ「流出」したとされる研究者は誰であり，その流出先である体育科教育学研究領域において研究者たちはどのような研究をしたのか．1970 年代以降の体育・スポーツ社会学研究領域における「学校体育」の社会学的研究の研究動向に関して，より詳細に考察を試みる必要があるだろう．
3. 本報告の目的と研究方法
そこで本報告の目的を体育・スポーツ社会学研究領域において，1970 年代以降外へ出たとされる「学校体育」に関する社会学的研究の蓄積を整理し，その「流出」の実態とは具体的にどのようなものであるのかを明らかにすることとする．「学校体育」を対象とする社会学的研究がどのように「流出」したのか，また「流出」した研究は，その流出先でどのような研究としてなされたのか．
これらを明らかにすることで，今後，体育社会学が取り組むべき研究の方向性を示すことができるのではないだろうか．
具体的な作業課題としては，以下の通りである．
① 体育・スポーツ社会学研究領域の学術誌『体育社会学研究』，『体育・スポーツ社会学研究』，『スポーツ社会学研究』の３誌の分析を行う．論考における研究対象や方法，研究の中で提示された課題などの分析を通じて，1970 年代以降，体育・スポーツ社会学研究領域における「学校体育」を対象とした研究の動向や課題を把握する．
② 体育科教育学研究領域の学術誌『体育科教育学研究』『スポーツ教育学研究』の２誌の分析60を行う．論考数や著者，研究内容を把握し，その上で体育・スポーツ社会学研究領域の３誌との比較を行うことで，1978 年の体育科教育学専門分科会設置を契機とした「流出」の実態がどのようなものだったのかを示す．
③ ②の作業課題を通じて，外へ「流出」したとされる研究や研究者の代表的な論考に着目する．
流出先である体育科教育学研究領域，とりわけ『体育科教育学研究』『スポーツ教育学研究』の２誌において，どのような研究がなされたのか，その特徴を把握する．
具体的な方法は以下の通りである．まず，体育・スポーツ社会学研究領域の学術誌として 1972 年
から 1981 年に発刊された『体育社会学研究』，1982 年から 1991 年に発刊された『体育・スポーツ
社会学研究』，1992 年から 2022 年に発刊された『スポーツ社会学研究』を収集した．また，体育科教育学研究領域の学術誌として，1979 年から 2022 年に発刊された『体育科教育学研究』および1982 年から 2022 年に発刊された『スポーツ教育学研究』を収集した．そのうち，各学術誌内における研究論文を分析対象とし，著者と題目を一覧化した．原稿種別のうち，学会・シンポジウム報
告や書評，追悼文については，研究の手続きに関して具体的に把握することが難しいため，分析の対象外とした．その上で，論文題目に「体育」が含まれているものを抽出した．とりわけ「学校体育」に関する研究論文に着目し，年代ごとの推移を示した．また，体育・スポーツ社会学研究領域で抽出した研究論文における目的，研究対象，研究方法を整理し，その傾向を分析した．
さらに，体育・スポーツ社会学研究領域の学術誌における執筆者と，体育科教育研究領域の学術誌における執筆者の一覧化を行い，その重なりを確認した．その際，執筆者が連名の場合には，いずれの執筆者も分析対象とした．
4. 体育・スポーツ社会学研究領域における傾向
4-1 「学校体育」に関する論考数
まず，『体育社会学研究』，『体育・スポーツ社会学研究』，『スポーツ社会学研究』の３誌における分析対象数と論文題目に「体育」が含まれている論文数，その傾向について以下で示す．
第一に，『体育社会学研究』の論考のうち，原稿種別が特集論文，一般論文，研究ノート，研究上の問題提起，紹介，紹介・報告を分析対象とした結果，論考数は 98 であった．そのうち，論文題
目に「体育」が含まれる論文数は，22 論文であった．その 22 論文のうち 17 論文が，特集論文での寄稿となっており，多数を占めた．
第二に，『体育・スポーツ社会学研究』の論考のうち，原稿種別が特集論文，特別論文，一般論
文，論文，序文，研究上の問題提起，紹介を分析対象とした結果，論考数は 105 であった．そのうち，論文題目に「体育」が含まれる論文数は，8 論文であった．上述の『体育社会学研究』における論文数と比較しても減少傾向にあり，1980 年代以降「学校体育」の社会学的研究への関心が薄れたという先行研究と同様の傾向を看取できる．
第三に，『スポーツ社会学研究』の論考のうち，原稿種別が特集論文，特別寄稿，研究委員企画
論文，論文，外国論文の紹介，研究視点，座談会を分析対象とした結果，論考数は 276 であった．そのうち，論文題目に「体育」が含まれる論文数は，7 論文であった．2009 年から，年２号発刊されるようになったことを考慮すると，「学校体育」に関する研究の論考数としては，激減したと言えよう．また，論文題目に「体育」が含まれていたとしても，議論の中心が「学校体育」に限らない研究も存在した．
4-2 研究対象・手法
以下では，体育・スポーツ社会学研究領域の学術誌３誌のうち，論文題目に「体育」が含まれる

61

計 37 論文に着目し「学校体育」をめぐってどのような研究がなされているのかについて考察する．
まず，37 論文が取り扱う研究対象について，以下６つの分類に大別できる．①体育社会学の構想について議論する研究（９論文），②学校体育の授業場面に関する研究（10 論文），③体育指導者
に関する研究（４論文），④大学体育に関する研究（５論文），⑤海外の体育に関する知見を共有する研究（５論文），⑥その他（社会体育，体育会系ハビトゥスなどを取り扱う）（４論文）である．各号の特集論文のテーマに応じて，関連する研究対象の論考が増える傾向がある．
37 論文のうち，上述の「⑥その他」の４論文については，研究対象としての「学校体育」に対して直接的な言及が確認できなかったため，以下では４論文を除いた 33 論文について分析する．これらの 33 論文が用いる研究方法について，以下の３つに大別できると考えられる．①文献研究（24 論文），②質問紙調査（７論文），③会話分析（２論文）である．①については，社会学理論を用いながら体育現象を説明しようとする研究，体育社会学における主要な先行研究を挙げ研究動向を把握する研究，史料を参照することで体育に関する歴史や政策を整理する研究などがある．しかし，文献の収集方法などを明示したものは少ない．②については，小・中・高等学校に所属する教員や児童・生徒，大学生に対して，質問紙調査を実施することで，体育やスポーツに対する態度などを実証的に明らかにしている．③については，横山一郎による２論文に限られる（横山，1980；横山，
1982）．いずれも体育授業の音声・ビデオ映像を収集し，教師と子どもとの相互行為の分析を通じてその働きかけの傾向を示している．
4-3 体育・スポーツ社会学研究領域において提示された課題
では，体育・スポーツ社会学研究領域において，どのような内容が議論されていたのだろうか．
主要な着眼点としては，以下の通りに整理できる．まず，体育の概念について著者による定義を示
したり，その定義をもとに体育社会学の定義やその担うべき研究の範疇について議論がなされている．例えば，近藤（1972）は，体育とは「社会的存在としての人間が，それぞれの生活過程の中でそれを主体的に選択し実現しうるよう，身体運動の内容と形式を，計画的合理的に体系づける社会の教育的機能の一つ」と規定し，その規定により「体育社会学の研究が，身体運動を単なる生理・物理的事実としてではなく，社会的文化的事実として認識し，その目的合理的な価値性を追求するとともに，その存在にかかわる社会の構造的，機能的特質を分析するという社会科学的領域と，教育科学としての志向性を，ある程度明確なものにしうる」と述べた．
次に，研究を進めていく上での「理論」と「実践」についての言及が多くみられた．体育社会学
はその誕生以降，実証的研究や実態調査というテーマや方法が主流であり，理論や方法に関する蓄積が停滞してしまっているとの指摘がある（近藤，1972；森川，1972）．その様相を端的に表しているのが，以下の多々納（1979）の言及だろう．多々納は体育・スポーツ社会学の現状に対して，
大きく二つの傾向を示しながら批判している．第一に，「筆者の実感として，全般的には行政報告と何ら変わらないその場限りの実態調査ばかりが多く，方法論的自覚を持つ研究はあまりにも少ないように思われる」と述べ，その傾向を「調査至上主義的研究」と位置付けた．その上で，個々の通常（特殊）仮説ではなく，理論的（一般）仮説の必要性を指摘し，概念枠組の設定が不可欠だとした．第二に，「特定の対象(テーマ)に対する私見の表明や感想，あるいは行政資料の要約やイデオロギー的批判，あるいは単なる事例の紹介や報告」が多く，「客観的事実と主観的確信の区別などが曖昧であり，説明方法は思弁的・主観的認識に頼るのみ」と述べ，その傾向を「余りに思弁的・イデオロギー的・『私の意見』的研究」と位置付けた．こうした状況は，当時主流であった構造機
能主義の影響を受けていると考えられ，研究として「一般仮説」や「理論」を求めることが重視されたと考えられる．これは第一の着眼点とも関連しており，定義をもとに図式の提示や構造化を目指す論考が多く見受けられることとも整合性があるだろう．
このように，1970 年代〜1980 年代では，体育社会学独自の理論を打ち出していくことの理論的貢献が求められつつも，研究対象としての「学校体育」は相対的に減少していく．そのため，杉本（1991）が提案した，学校体育に関するデータを収集し積み重ね，そこから引き出される論理をもう一度現象に重ね合わせ検討するという地道な作業は，立ち行かなくなってしまったと考えられる．

62

5. 体育科教育学研究領域における傾向
続いて，『スポーツ教育学研究』，『体育科教育学研究』の２誌における分析対象
数と論文題目に「体育」が含まれている論
文数，その傾向について示す．
第一に，『スポーツ教育学研究』の論考のうち，原稿種別が研究資料，研究論文，
原著論文，実践研究，実践論文，実践指導，実践指導（事例研究），実践資料，実践資料（事例研究），資料，資料論文，事例研究，展望，特別寄稿，冒頭，実践報告を分析対象とした結果，論考数は 352 であった．そのうち，論文題目に「体育」が含まれる論文数は，102 論文であった．
第二に，『体育科教育学研究』の論考のうち，原稿種別が課題研究報告，月例研究会，研究資料，原著，原著論文，実践研究，
実践報告，資料，総説，プロジェクト研究・報告，論文，実践提案を分析対象とした結果，論考数は 188 であった．ただし，23 論
文については，原稿種類に関する直接的な記載はないものの，研究論文に相当する問題設定や文量があることから，分析対象に含めている．そのうち，論文題目に「体育」が含まれる論文数は，102論文であった．
このように，体育・スポーツ社会学研究領域における論文題目に「体育」が含まれる論文数と，体育科教育学研究領域における論文題目に「体育」が含まれる論文数を単純に比較すると，体育・スポーツ社会学研究系では減少傾向，体育科教育学研究領域では増加・維持傾向にある．そのため，研究の量的側面では，「学校体育」の研究・研究者が流出したと考えることができるかもしれない．
6. 「流出」した研究者とその研究内容
6-1 誰が「流出」したのか？
では，どのような「学校体育」に関する研究や研究者が「流出」したのだろうか．そこで，両研
究領域に論考を寄せた著者に着目し，実態を確認しよう．
まず，体育・スポーツ社会学研究領域の３誌における著者のうち，『スポーツ教育学研究』にも論考がある著者は，10 名（丹羽劭昭，北田明子，長沢邦子，種村紀代子，高橋健夫，永島惇正，松田泰定，稲葉佳奈子，鈴木秀人，釜崎太）であった．同様に，『体育科教育学研究』にも論考がある著者は，７名（佐藤裕，島崎仁，岸本肇，高橋健夫，松田恵示，小坂美保，鈴木秀人）であった．
体育・スポーツ社会学研究領域の３誌における著者の実人数が 300 名近いことから，両研究領域での著者の重なりは限られたものとなっている．
そのうち，「1970 年代に体育・スポーツ社会学研究領域に論考がある著者が，1980〜90 年代には体育科教育学研究領域で論考を寄せている」という現象が存在すれば，「流出」と捉えることができるだろう．そこで上記，計 15 名の著者に関して，いくつかの観点に着目し，その動向を捉える．
第一に，数多くの論文を寄せている丹羽劭昭は，両研究領域において 10 本程度の論考をそれぞれ寄せている．そこには，北田明子，長沢邦子，種村紀代子，高橋健夫との共著も含まれているが，1980〜90 年代では体育・スポーツ社会学研究領域に比べ，体育科教育学研究領域における論考数が多くなっている．第二に，高橋健夫は『スポーツ教育学研究』『体育科教育学研究』において，共著を含め合わせて 37 本の論文を寄せた一方，体育・スポーツ社会学研究領域では 1974 年の１論文のみである．第三に，その他の著者に着目すると，岸本肇は 1970 年代〜80 年代において体育・スポー

63

ツ社会学研究領域に論考を寄せ，1990 年代〜2000 年代には体育科教育学研究領域で論考を寄せている．しかし，彼が『体育社会学研究』，『体育・スポーツ社会学』に寄せていた２論文のテーマ
は，コミュニティスポーツやドイツでの教科体育・スポーツに関する研究であったため，「学校体育」の社会学的研究が「流出」したとは明言できない．すなわち，比較的多くの論考を寄せている
丹羽や高橋といった著者らが体育科教育学研究領域に移動したことが，「流出」と評される現象につながったと考えられる．
6-2 「流出」した研究はどのようなものだったのか？
それでは，丹羽や高橋らが取り組んだ，体育・スポーツ社会学研究領域での研究はどのようなものだったのか．また，彼らは，「流出」した先である体育科教育学研究領域においてどのような研究に取り組み，そこで社会学的な問いはいかに引き継がれたのだろうか．
まず，前者の課題に取り組むべく，体育・スポーツ社会学研究領域における各著者の論考を確認する．丹羽と高橋が共著で寄せた論考では，児童の屋外遊戯時間に及ぼす社会的要因について質問
紙調査を実施し，児童の屋外遊戯時間の減少傾向や習い事や居住地域との関係性を実証的に明らかにしている．一方，丹羽においては，遊戯理論を対象とした３つの文献研究が存在するものの，その他の８論文については対象に対して質問紙調査を実施し，その集団の構造と機能について明らかにしようとするものだった．両者とも，4-3 で示した体育・スポーツ社会学領域の潮流において，様々な文献をもとに理論の構築を試みるというより，研究対象から取得したデータを実証的に分析するという立場の研究者であったと考えられる．
また，後者の課題に関して，体育科教育学研究領域における両著者の論考を確認する．丹羽は，体育・スポーツ社会学研究領域における研究と同様に，質問紙調査を実施し実証的なデータを分析するという研究手法を用いていた．そこでは，社会学理論に関する直接的な言及はほとんど確認できなかった．一方，高橋は，教師と子どもの相互作用行動を観察し，そうした行動が子どもの形成
的授業評価に与える影響を分析することを目指した（高橋，1996）．これは，体育科教育学研究領
域における重要な研究方法の一つとなっている（日本体育科教育学会，2021）．
このように，体育・スポーツ社会学研究領域において丹羽や高橋らは実証的な研究に取り組んで
おり，体育科教育学研究領域においても同様であった．しかしながら，体育科教育学研究領域における彼らの研究は，社会学的な理論の貢献が企図されたものではなかった．
7. まとめ
本報告では，1970 年代以降における「学校体育」に関する社会学的研究の蓄積を整理し，体育科
教育学研究領域への「流出」の実態を明らかにした．その上で，「学校体育」の社会学が志向されずに立ち行かなくなった理由として，以下二つの方向性が示唆された．まず，「学校体育」に関する調査をもとに，実証的な研究を担っていた研究者が体育科教育学研究領域へ移動してしまった方向性である．他方，社会学的研究として「一般仮説」や「理論」を求めることが重視されたため，あまりに思弁的な研究が多くなってしまったという方向性である．限られた学術誌の分析であるものの，本報告から体育社会学にとって，実直にデータを収集・分析しそれを繰り返しながら理論を提示すること，そして，その理論を社会学や教育社会学の理論を接続すること，いずれもが求められていることを示した．
【主要参考文献】
菊幸一（2020）体育社会学の再生を求めて．年報体育社会学，1：1-13.
松田恵示（2021）関連領域との差異と『社会的出自』から見た体育社会学の独自性．年報体育社会学，3：62-67．
佐伯年詩雄（2005）体育社会学研究の半世紀：そのあゆみから，課題を展望する．体育学研究，50：
207-217．
杉本厚夫（2016）「体育社会学の今後の在り方について語る」『一般社団法人日本体育学会第 67 回
大会体育社会学専門領域プレセッション報告書』15-18.

64

学校体育をめぐる政策とエビデンス〜授業は何にもとづいてなされるのか〜

原祐一（岡山大学）

１．はじめに学校教育をめぐる政策も，EBPM（Evidence Based Policy Making）の流れを汲み，エビデンスに基づいて政策決定していかなければならないとされている．この政策が多くの子どもたちに影響を及ぼすわけであるが，全ての子ども達が運動・スポーツを実施するのは体育授業という学校教育政策にほかならない．小学校でいえば 2022 年度は約 622 万人，中学校で約 321 万人，高等学校で 311 万人が学習指導要領にもとづいた体育授業を受けることになる．この学習指導要領は，約 10 年に一度，現状の課題や時代のニーズ，未来の社会を想定して改定され，現行の学習指導要
領は平成 29 年，30 年に改定され，日々の体育授業実践に影響を持っているわけである．つまり，学習指導要領の改定は，エビデンスに基づいてより良く改善される必要があるということになる．
日本における教育政策をめぐるエビデンスについては，2005 年の中央教育審議会において議論がなされたことを契機に広く知られるようになった．この文脈は，イギリスにおける教育とエビデンスの議論から影響を受けているが，理念を語ることの多い教育の世界においては，重要な視点として話題を呼んだ．その後，OECD 教育研究革新センター（2009）によって各国の取り組み
事例が日本語で読めるようになり，文部科学省や国立政策研究所からさまざまなレポートが示されていく．とりわけ，学習指導要領の改訂に伴っては，エビデンスを「つくる」「つたえる」「つかう」という３つの局面のうち，「つかう」ことが想定される．教育心理学の領域では，現行の学習指導要領改定に影響を及ぼした中央教育審議会において教育心理学がどのように活かされたのかが議論されている（植坂ほか，2019）．そこでは，心理学によって明らかにされた知見が中央教育審議会のメンバーによって，どのように内容として反映されていったのかが示されている．確かに各学問領域において明らかにされた知見が学習指導要領に反映されていくわけであるが，その科学的な知見の質にもエビデンスの議論は着目している．
EBPM は，EBM（Evidence Based Medicine）といった根拠に基づく医療に端を発し RCT（Randomized Controlled Trial）であるランダム化比較実験を行い，特定の介入がどのよう程度の割合で効果を持つかが重要とされ，エビデンスの質を高めるべきであるという流れが強い．イ
ギリスやアメリカは，教育においても RCT を取り入れた研究が多くなされつつあり，EEF のサイト（1）や EEC 情報センターのサイト（2）等にレビューがわかりやすく掲載されている．ところが，このような海外の知見を参考にすることは重要であるものの，コンテクストの異なる日本において必ず適応できることを保証するものではない．つまり，括弧付きのエビデンスであることを忘れてはならないのである．であるとするならば，日本においても RCT を用いた研究が必要になるわけであるが，学校体育をめぐってそのような知見がそれほど多くあるわけでない．
以上のことを踏まえ，学校体育をめぐる政策がエビデンスをいかに活用しながら改定されるの65

かについて中央教育審議会の議事録を中心に明らかにし，授業が何にもとづいてなされうるのかについて議論することを目的としたい．
２．方法
本報告では，EBPM の議論を受けつつ学習指導要領の改訂に向けて議論が公開されている，平成 27 年から平成 28 年に実施された「教育課程部会

体育・保健体育，健康，安全ワーキンググ

ループ」の議事録（第１回から第９回）を中心に改訂の根拠に係る発言を対象に分析を行った．
また，平成 20 年・21 年度に告示された学習指導要領実施状況調査（2012・2013）の体育・保健
体育報告書を参考資料として用いることとした．
なお，審議会メンバーはランダムに M1 から M24というランダム数字を割り振り示すこととした．
３．分析の視点
本研究では，エビデンスをどのように捉えるのかが重要となる．単に科学論文として掲載されているものを捉えるのか，RCT やシステマティックレビューのようなエビデンスの質が高いとされているものを扱うのか．本研究では，分析や議論をする際に報告者のスタンスとしては，科学論における相対主義の見直しをし「真理の社会学」のモデルを提示した松村（2021）の議論を用いたい．それは，エビデンスを捉える前提としての「真理の社会学」として，「〈真理〉と〈虚偽〉の判別を決定的なものと見なすのでも，恣意的なものと見なすのでもなく，むしろ，それを暫定的なものだと見なすことになる．つまり，後から書き換えられうる『とりあえず』の判断だと考える」（松村，2021,p.50）という視点に立ち分析することとする．
３．結果と考察
１）方法論をめぐる議論
エビデンスとしてよく示される方法論については，M7 によって「私は、今の指導要領の解説等にも協力させていただいたときに、解説を書くときに、方法というのをどのように学ぶのかとい
うのは絶対書かないんだというふうに意識して書きました。なぜかというと、目の前のお子さん
が大分違ったり、4 月の段階と 12 月の段階で、単元が進むとまた違うし、そういう段階で一つの方法を規定することがどうなんだろうということが議論にあった」（第１回議事録）と語られるよ
うに，政策として規定すべきではないという発言が見られる．しかし，現行の学習指導要領の改訂に関わってはアクティブラーニングのような学び方のモデルが示されたことによって，体育においても学習指導要領の前提枠組みとして示さなければならなくなった．しかし，その後の議論
において，アクティブラーニングに関わるエビデンスが部会において示されてはいない．その要因としては，M14 によって「アクティブ・ラーニングについても実際のところは体育の実技、つまり運動学習の中では「できる・わかる・かかわる」という三位一体の学習活動をやっていますので、これはそういう意味ではアクティブ・ラーニングを先取りしていると考えていいように思います」という発言に見られるように，従来から取り組まれてきたという認識が示される．しかし，体育におけるアクティブラーニングが，何に効果的であるかといったことを RCT などによって検証された文献は，散見するかぎり見当たらない．
このような中で，第６回を中心にアクティブ・ラーニングについて議論がなされる．そこでは，

66

委員の持つイメージ等が語られる．アクティブ・ラーニングに対して好意的な意見と，それが広がった際に懸念される事項，他の方法論に対する意見等が交わされている．
２）エビデンスに対する認識
議事録中にエビデンスという用語が使用されたのは，全 9 回の議事録の中で 10 回であった．特に第１回目と第７回目に多く見られた．第１回目については，全６回の発言があり M21「学術上の成果として、エビデンスとかいう言い方をよくされるわけですが、その辺の学術知見がどうなっているのかというところからの分析、課題ということも次期改訂に向けては非常に重要だと思っております」という発言を皮切りに議論がなされていく．そして，他の委員に対して「是非次の会なりに、体育の授業におけるエビデンスといいますか、学術的な知見を御紹介いただければありがたいと思います」という要望が出される．そして，保健にも関わって「エビデンスに基づく議論ということが非常に重要だと思います」という EBPM の重要性を意識した発言がなされた．このように M21 は改訂作業に関わってエビデンスを意識しながら進めることの重要性を認識していたとえる．
様々な他者や内容，文脈が入り乱れる審議内においてここが発言できる機会は限られている．
その中で，M8 は「15 年ぐらい前からアメリカで始まった研究なんですが、持ち越し効果という研究」と「幼児の運動能力調査をやってみますと、特定のスポーツとか、あるいはそういうとこ
ろでやっている、指導されている子供たちの運動能力が低いということが分かっています」という研究結果を紹介しながら，「その後の生涯スポーツにつながらないというところの一つの問題点というのは、総則に書いてあるような教育活動全体を通して行うというところがちょっとまだ薄いのかなという気がします。日常化、生活化の部分ですね。さらに今幼児期のお話をしましたけ
れども、部活の在り方も含めて、地域とか家庭との連携というのが非常に薄いのかな。こんなにすばらしい体育をやっているのに、でも、それが運動実施につながらないというところが非常に問題」というように自身の課題意識を述べていく．しかしながら，このように委員が持っている
知見がエビデンスとして紹介されながら発言はそう多くない．
第７回の議論においては，M11 によって「さっき M21 が言ったように、何かもっと大きな改善がないかと、そういう気持ちもある一方で、これも 1 回目に M21 が言ったのを、私もそうだなと思ったんですが、変えるには理由、エビデンスが必要ですよね。結局それがないと、言葉は悪いですが、何か上の方でがちゃがちゃいじり回して、また何か変わったものがおりてきたぞという現場は感覚なんですよ」というように，教育現場においては改定されるごとに混乱が起きるた
め，その根拠をエビデンスという形で示して欲しいという要望が出された．これには他の部会の影響を受け様々な用語が体育や保健領域に示されていくことに対する委員の違和感が反映されたものと捉えられる．しかし，後数回で議論をまとめなければならない段階であることを踏まえ，
M14 によって，「確かにエビデンスも実は大事なんだけれども、例えば教科の見方・考え方に対しては、具体的なデータだとか数値を示す必要というのは実はなくて、むしろオリエンテーリングというか、方向性をしっかり示すことができれば、人々がそれに対してすごく納得、合意が得られるものであれば、私はオーケーだと思うんですね」という発言がなされる．つまり，限られた時間の中でまとめなければならないという事情が優先されつつ，改定の重要な部分については理念であるからエビデンスは必要ないという判断が下されたということになろう．

67

４．まとめ
当日には，さらに詳細な分析結果を示すこととしたいが，学習指導要領の改訂に必要なエビデンスとは何か？また，そのエビデンスを「つくる」際には，どのようなアウトカムが必要なのかについての議論が今後必要となることが明らかにされた．委員の発言にあったように，学習指導要領の改訂という大きな政策の変更に伴っては，改訂議論の前にエビデンスの収集が必要となる．
参考資料として当日示す「学習指導要領実施状況調査（2012・2013）の体育・保健体育報告書」
においては，学習指導要領に示された例示が調査項目として設定された調査になっている．他教科とは異なり，豊かなスポーツライフという目標に向かって，政策決定していくために必要なエビデンスを改めて検討していく必要がある．なぜなら，エビデンスにおいて RCT を組むということは，後ろ向きの評価ではなく，アウトカムを設定し改訂や介入の前後において差異を捉えることに他ならないからである．
では，実際の体育授業を実施する現場においては，これらの状況の中で何を手がかりに授業実践すれば良いのであろうか．日本においては，この点も遅れている．EEF や WWC のような仲介機関によって教員が容易にエビデンスにアクセスし，状況や文脈に即して使えるように「つたえる」必要もあろう．そういった環境がない中で，教員が自らの経験やたまたまであった先輩教員のアドバイスに即して授業実践することはやむを得ないのかもしれない．
注（1）Evidence Based Foundation(https://educationendowmentfoundation.org.uk/)（最終閲覧日
2023 年 5 月 28 日）（2）What Works Clearinghouse(https://ies.ed.gov/ncee/wwc/)最終閲覧日 2023 年 5 月 28 日）
引用文献
国立政策研究所（2013）『平成 25 年度 小学校学習指導要領実施状況調査 体育（運動領域）』（https://www.nier.go.jp/kaihatsu/shido_h24/01h24_25/11h25bunseki_undou.pdf）（最終閲覧日 2023 年 5 月 25 日）
松村一志（2021）『エビデンスの社会学 証言の消滅と心理の現在』，青土社．
文部科学省（2015）『教育課程部会 体育・保健体育、健康、安全ワーキンググループ（第１回）
議事録』（https://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo3/072/siryo/1368276.htm）（最終閲覧日 2023 年 5 月 25 日）
文部科学省（2016）『教育課程部会 体育・保健体育、健康、安全ワーキンググループ（第 6 回）
議事録』
（https://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo3/072/siryo/1381964.htm）（最終閲覧日 2023 年 5 月 25 日）
文部科学省（2016）『教育課程部会 体育・保健体育、健康、安全ワーキンググループ（第 7 回）
議事録』
（https://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo3/072/siryo/1381967.htm）（最終閲覧日 2023 年 5 月 25 日）
OECD 教育研究革新センター（2009）『教育とエビデンス 研究と政策の共同に向けて』岩崎久美子・菊澤佐江子・藤江陽子・豊浩子訳，明石書店．
植阪友理・無藤隆・市川伸一・奈須正裕（2019）『新学習指導要領に教育心理学はどう活かされたか―中央教育審議会の議論を追って―』，教育心理学年報，58，317-320．

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障害者のスポーツ活動支援における素人の意義植田俊（東海大学）・山﨑貴史（北海道大学）

１．はじめに日本の障害者スポーツ振興を主導・主管する文部科学省は，障害者の主体的なスポーツ参画を推進するための環境整備施策の一つとして「障害者スポーツ指導者」や「ボランティア」の養成・活用を重視してきた．特に学齢期は学校の教職員を中心とした指導・支援体制が充実しているが，卒業後は「指導者やサポート体制が充実した環境を見つけることが難しく，成人では 1 人で実施できる『散歩（ぶらぶらあるき）』『ウォーキング』の実施が増える傾向にある」と同時に，運動・スポーツ参加率の低下が見られるからである（笹川スポーツ財団, 2018）．
内閣府『障害者白書』によれば，2022 年 6 月末現在，身体障害児・者は約 436 万人，知的障害者・児は約 109 万 4 千人，精神障害者は約 419 万 3 千人で，合計約 964 万 7 千人の障害者がおり，その内週 1 回以上の運動・スポーツに取り組んだ割合が約 22.3％（約 215 万人）である
一方で，日本障がい者スポーツ協会公認の「障がい者スポーツ指導員」の登録者数は 25,094
名である現実もまた，上記施策の要因となっている．
しかしこれは，翻って 1 人で運動・スポーツを実施できる障害者以外の多くは，実際には専門的な指導・支援資格をもたないいわゆる「素人」によって支えられながら成り立っていると（注１）
考えることができる．
確かに，専門的な知識や技術を身につけて指導や支援にあたること
は，スポーツを愛好し実践する障害当事者が望むものである（松尾, 1997; 山田, 2002）．だが，そうなると，スポーツ活動のあり方を実質的に左右し主導できるのは専門家だけということになり，素人が指導者や支援者として障害者のスポーツ活動に関わろうと新たに行動を起こすことを妨げかねない．実際の指導や支援の多くが素人主導で行われている以上，専門家主導との間にどのような質的差異があるかを明らかにすることではじめて，こうした現状が障害者のスポーツ活動においてどのような意味を持つかを評価することが可能になると思われる （注2）．
そこで本研究は，視覚障害者と「素人」晴眼支援者が協働して行うタンデム自転車活動の事
例として障害者のスポーツ活動支援における素人の意義を検討することを目的とした．
２．調査方法
本研究では，視覚障害者 9 名と晴眼者 7 名（表 1）を対象としてインテンシブなフィールド
ワークを札幌市で実施した．期間は 2021 年 5 月から 2023 年 5 月現在までであり，報告者もタ
ンデム自転車のパイロットとして，または自分の自転車に乗りながら他のペアを観察するかた
ちで活動に参加するとともに，視覚障害当事者と一緒に日常生活をすごしながらガイドヘルプを経験したり（参与観察），これまでの生活史についての聞き取り調査を行った．なお，本研究の調査実施にあたっては，2022 年度に「東海大学『人を対象とする研究』に関する倫理委員
会の承認を得て実施した（研究課
題名：障害者スポーツ実践を通じた〈障害者―健常者〉関係の変容可能性の検討：承認番号 22111）．参与観察およびインタビュー対象者に対しては，事前に調査の内容・目的，プライバシーの保護，データの使用範囲，調査への参加拒否ができること等を説明し，承諾を得ている．

69

３．調査結果
3-１．見えない／見えにくい生活
本調査を通じて見えてきた彼らの生活の特徴は，「職場―自宅」間のルートを幹として，その両端にある
職場や自宅から，ないしは両端間の途中から枝葉のように分かれるような形で生活に必要なルートが伸びており，またその先にある生活に必要な機関の配置と組み合
わせて，ある一定程度の範域を持つ〈テリトリー〉として成り立っているということであった（図１）．自宅ない
し職場を中心とするテリトリー間は，歩行移動する道
図 1：テリトリーのイメージ（植田, 2022）で接続されている場合（実線）もあれば，公共交通機関
等による運搬移動を挟んで接続される場合（点線）もある．こうした〈テリトリー〉は，視覚障害当事者の生活のありよう如何によってその敷かれる範域が決まってくるところに特徴がある．言い方を変えれば，この範域は「独力で移動して行くことができる生活圏」ということができ，各人の生活の実態に則して具体的・実態的に捉えられ，認識され，生きられている範域なのである．
さらに，上記〈テリトリー〉は厳密には２種に分けて理解することができるものであった．その二つとは「認識テリトリー」と「行動テリトリー」である．前者は，都市内のどこにどんな業種のお店や建物があるか，またそこまでのルートがどのように存在しているかといったように，当事者たちが持っている空間配置の知識をもとに具体的にイメージできる範囲のことである．一方で，後者は当事者が実際に自分の力で行動できる範囲のことである．私たちの調査では，視覚障害の程度
や可視経験の有無によってこの認識／行動テリトリーの重なり具合に大きな違いがあることが分かった．例えば，元々晴眼者であり都心部にあるオフィスに通勤して働き車の運転もしていたが，病気のために中途で弱視となった H さんは，晴眼の頃の可視経験や街並みを「映像」「風景」として記憶していた．実際に，かつてオフィスがあった場所や当時の勤務経験の記憶を元に，認識できる〈テリトリー〉を語ることができるのである．しかし H さんは，視覚障害を発症してからは別の場所で異なる仕事に従事しており，かつての勤務地があった場所に行くことは現在では皆無であるとともに，そこは公共交通機関等を活用しても行きにくい場所であるために，現在では独力でその場所を訪れることは難しいという．つまり，晴眼の頃の記憶を頼りに〈テリトリー〉として認識することは可能ではあるが，そこは実際に行動可能な〈テリトリー〉ではないのである．この行動テリトリー外へ訪れようとする際に最も有効な方法の一つが，同行援護を行う専門のガイドヘルパーを頼ることである．
３-２．ガイドヘルパーの有効性と限定性
ガイドヘルパーとは，正式には移動介護従業者といい，障害者自立支援法に基づいて自治体が実施する障害者に対する移動支援の公的な担い手である．視覚障害者の移動支援の場合，同行援護従業者養成研修ないし視覚障害者移動介護従業者養成研修を修了した者が業務にあたることができる．本研究の事例地である札幌市の場合，「単独では外出困難な障がい者（児）が，社会生活上必要不可欠な外出及び余暇活動や社会参加のための外出をする際に，ガイドヘ
ルパーを派遣して，外出児に必要となる移動の介助及び外出に伴って必要となる身の回りの介護を行」うとされ（札幌市保健福祉局, 2018, p.1），行政機関・医療機関での手続きや相談，
文化・体育・観光施設等の利用，買物，理容・美容・着付け，冠婚葬祭，金融機関の理容，国・道・市・区主催の研修・講座・訓練・見学等各種行事への参加が支援の対象となる．一方で，経済的活動に係る外出（通勤，営業活動等）や通年かつ長期にわたる外出（通学・通所・通園・学童保育への送迎），布教活動や政治活動，ギャンブル，公序良俗に反する外出は対象とならないとされている．よって，行動テリトリー外への移動は，事前に活動日時と支援対象範囲内で目的を決めて同行援護事業者に申請し支援を受けることで可能となる．移動介護を受けるこ

70

とで障害当事者は行動テリトリーを拡張することができるのである．
しかしながら，ガイドヘルパーが担うのはあくまでも移動およびそれに伴う準備や外出中に必要となるコミュニケーションの支援であって（例えば整容・更衣介助，手荷物の準備，車への乗降介助，代読・代筆，排泄や食事介助），「遊び相手」「病院等での待ち時間の相手」（注３）などは対象外であるとされる．つまり，ガイドヘルパーの支援によって拡張するのは主に「移動可能範囲」であって，行動の種類や選択肢といった「行動の中身」ではないのである．事前に申請した居宅→目的地→居宅の移動と目的地での活動の達成のみが目指されるので，移動支援を受けながらの障害当事者の生活は，どうしても効率的・定型的・計画的なものとなりがちなのである．
３-３．効率的・定型的・計画的な生活におけるタンデム自転車実践
では，公的な資格に裏付けられた専門的な支援の対象外となるタンデム自転車実践は，視覚障害当事者たちにどのような経験をもたらすだろうか．タンデム自転車実践は，前に乗る晴眼者（パイロット）と後ろに乗る視覚障害者（コ・パイロット）が二人で協力して漕ぐことで成り立つ．ハンドル・ギア変更・ブレーキ操作ができるのはパイロット側のみであり，コ・パイ
ロットには運転の主導権はなく視覚障害者の実践は基本的に受動的になされる．また，二人が漕ぐペダルは一つのチェーンで繋がって連動して動くため，また二人は一つのフレームに乗り合うため，ペダルを踏み込む力加減や回転数，重心の位置の同期は疲労や不安を軽減し快適に
サイクリングするために非常に重要となる．
先天全盲の B さんは，この移動支援の対象外になるタンデム自転車実践の面白さを，「うまく乗れるようになるために晴眼者と視覚障害者が一緒に試行錯誤できること」や「経路を途中で変えたり寄り道をしたりして『ゴールへの着き方』を途中でも自由に変更できること」（B さん，2022 年 10 月１日）に感じるという．また，後天
全盲の G さんは，「視覚障害者はパイロットの動きに合わせるために自分の乗り方を変えるし，パイロット
も視覚障害者の体の調子を感じとって漕ぎ方を調整して，お互い同士合わさろうとするところ」（G さん
2022 年 11 月 3 日）が，普段の生活とは大きく異なっていて楽しいという．つまり，行動テリトリーの範囲内に限られる活動や，業務としてのガイドヘルパーの支援を受けることで行動テリトリーを拡張することはできても活動内容が限定され目標達成が重視され
写真：寄り道の楽しみ（提供：C-P さん）
る効率的・定型的・計画的な日常生活からの解放が，タンデム自転車実践によってもたらされ経験されたと考えられる．
４．結論
視覚障害当事者と晴眼支援者がタンデム自転車を協働して実践することによって経験したのは，楽しみを一緒に味わい合うことであり，それが可能になったのはパイロットを務められ（注４）るのが専門家ではない「素人」だったからだと考えられる．なぜならば，ガイドヘルパーが行うことができるのは障害当事者の楽しみの「補助」までであり，一緒に楽しみを「共有」することは禁止されていたからである．もちろん，専門的な資格を有するガイドヘルパーであっても視覚障害当事者と一緒にタンデム自転車を実践することはできるし，資格を取得せずとも支援に必要な知識を少しでも多く身につけておくことの意義を疑うものはいないだろう．こ
こで B さんや G さんが問題にしているのは資格の有無や支援者が果たしうる役割の範囲ではなく，パイロットとしての晴眼者とコ・パイロットとしての視覚障害者との関わり方だろう．
そのあり方によって，従来の日常生活にはない楽しみや関係が生まれうるからである．念頭に71

置かれるのが予め定められた目的の達成を補助するという業務であれば，依頼する側とされる側という固定的な関係にとどまり，発展性のないモノローグが繰り返されるだけであろう．しかし，目的そのものの構築を一緒に目指す過程を重視するならば，視覚障害当事者と晴眼者の関係は双方の認識や理解のあり方を絶えず更新しながら再編され続けるだろう．よって，障害者のスポーツ活動において支援者が「素人」であることの意義は，既存の役割範囲を超えて障害当事者と健常者が絶えず新たな関係を模索し合う双方向的で発展的なダイアローグ（相互対話）を生み出すことであると考える．
（注１）公益財団法人日本障がい者スポーツ協会（2019）によれば，2017 年度に週１回以上活動を行った指導者の割合は約 16%であり，年に数回程度ないし全く活動しなかった割合は約62％であったことからも，障害者のスポーツ活動支援者に占める非資格保有者（＝素人）の割
合の大きさが推察される．
（注２）こうした課題に対して，障害者スポーツのボランティアに関する研究が，指導や支援にあたる人々を障害者のスポーツ活動を支える人的資源として捉えて議論を積み重ねてきた（例えば，谷ほか, 2003; 田引, 2008; 塩田・徳井, 2016）．ボランティア活動に関わる動機・意識・継続要因などを探ることでいかにボランティア参加を促進できるかが主に検討されてきたが，「人的資源として価値がある」ことは議論の前提とされ，それが障害当事者の実際のスポーツ活動においていかなる意義をもつのか，その内実の探求は課題として残されている．先行研究の検討の詳細は報告の際に提示する．
（注３）札幌市の規定では「マラソンの伴走，スキー滑走，水泳等をヘルパーが一緒に行うこと」や「キャッチボールの相手やカラオケで一緒に歌うなどの行為」は，ガイドヘルパーの本
来業務とはならないとされている．
（注４）実際には，パイロットの多くはブラインドマラソンの伴走者を務めた経験があり，公的な資格を有してはいないものの視覚障害者への支援をある程度は心得ている人たちである．
こうした福祉や医療の専門職者やケアワーカーではないが障害当事者に関わり援助を行う者のことを玉置佑介は「準専門家」と呼んでいる（玉置, 2007, p.85）．
引用文献
公益財団法人日本障がい者スポーツ協会（2019）『公認障がい者スポーツ指導員実態調査』報告書．
松尾哲矢（1997）スポーツボランティアの原則と今後の課題．コーチング・クリニック，11（9），日本体育社：pp.78-80．
札幌市保健福祉局（2018）札幌市移動支援事業 移動支援ガイドライン．
笹川スポーツ財団（2018）地域における障害者スポーツ普及促進事業（障害者のスポーツ参加促進に関する調査研究）．
塩田琴美・徳井亜加根（2016）障がい者スポーツにおけるボランティア参加に影響を与える要因の検討．体育学研究，61：pp.149-158．
田引俊和（2008）障害者スポーツを支えるボランティアの参加動機に関する研究．医療福祉研究，
4：pp.98-107．
玉置佑介（2007）知的障害の身体をめぐる認識と社会関係．年報社会学論集．p.84-95．
谷幸子・中比呂志・山下秋二・清田美絵（2003）障害者スポーツボランティアの類型化に関する研究―活動期待の視点から―．体育・スポーツ経営学研究，18（1）：pp.1-12．
植田俊（2022）生きられる〈音〉としての都市―視覚障害者からみた歳の可能性を探る実践的研究―．2021 年度サントリー文化財団研究助成報告書．
山田力也（2002）身体障害者スポーツ実施者からみた〈クライアントーボランティア〉関係に関する研究．レジャー・レクリエーション研究，48：pp.1-11．
付記：本報告は，2022 年度本報告は 2022 年度ヤマハ発動機スポーツ振興財団「スポーツチャレンジ研究助成」を受けて実施した研究の成果の一部である

72

地域コミュニティとソーシャル・キャピタル形成に関する研究ー A 区スポーツボランティアに着目してー
張方舟（日本体育大学大学院

博士後期課程）依田充代（日本体育大学)

１．研究背景パットナム（1993）はソーシャル・キャピタル（以下「SC」という。）を「信頼」「規範」「ネットワーク」などの社会制度と定義し、その存在が人々の協調行動を促し社会の効率を高めると主張した。SC が豊かな社会では、人々は互いに信頼し、協調しやすい。スポーツと SC の関係についての研究は数多くあるが、オリンピックと SC に関する研究は少ない。スポーツ立国戦略（2010.文部科学省）では、「住民同士が連携・協働することにより、スポーツを主体的に楽しむことができる地域スポーツ環境の整備を進め」、「これまでの行政による無償の公共サービ
スから脱却し、地域住民が出し合う会費や寄附により自主的に運営する NPO 型のコミュニティ
スポーツクラブが主体となった『新しい公共』を形成することを進める」と記されている。また、
スポーツ基本法（2011.文部科学省）の前文には、「スポーツは人と人との交流及び地域との交流を促進し、地域の一体感や活力を醸成するものであり、人間関係の希薄化等の問題を抱える地
域社会の再生に寄与するものである」と述べられている。
1998 年の長野冬季オリンピックはスポーツイベントが地域社会の SC に影響を与える可能性について示した（2022.張）。このイベントは地域コミュニティに新たなネットワークを生み出し、地域の SC を一層強化した。東京 2020 オリパラ（以下「東京 2020 オリパラという。」）もまた、
特に A 区のスポーツボランティア活動に影響を与え、この地域の SC の形成に貢献した。この活動は、大規模スポーツイベントに対する地域の対応として、人々が互いに協力して目標を達成す
るプラットフォームを提供した。
今回の研究対象である A 区のスポーツボランティア活動は、東京 2020 オリパラを支援し、ス
ポーツを通じて地域住民との連携や協力を築き、SC の形成を促進するプラットフォームを提供している。この活動は、地域住民が自主的にスポーツを楽しむコミュニティを形成し、信頼関係や相互支援、情報交換などの要素を通じて地域社会全体の SC の向上に寄与する可能性がある。
また、参加者は新しいスキルや知識を学び、自己成長を促す。人口密度が高く多文化の A 区では、
このような活動が地域住民のつながりや交流を特に促進可能性を持っている。しかし、スポーツ
ボランティア活動が SC の形成に具体的にどう貢献しているかについての研究はまだ不足している。
２．研究の目的
本研究の目的は、前述の社会背景を考慮に入れ、東京 2020 オリパラのボランティア活動に参加した者と未参加者との間で地域との関わりや交流の度合いを比較し、SC の観点から以下の点を明らかにすることである。
①ボランティア活動が SC の形成にどのように寄与しているかを探求する。具体的には、ボラ
ンティア活動が地域ごとの社会的ネットワークの形成、信頼関係の築き上げ、コミュニティ規範の共有にどの程度影響を及ぼしているかを調査する。
②ボランティア活動の経験が地域活動への参加や交流の頻度にどのように影響を及ぼし、これがどう SC に貢献しているかを理解する。
③ボランティア活動を通じて形成される SC が地域社会の結束力や地域活動への参加をどの程度促進するかを探る。

73

④ボランティア活動の経験者と未経験者の間で SC のレベルに差異があるか調査し、その要因を考察する。
これらの研究目的は、ボランティア活動が SC の形成にどう影響し、それが地域社会にどのような効果をもたらすかを深く理解するのに寄与すると期待されている。
３．研究方法
本研究は、質的研究法と量的研究法を用いて調査を行った。調査項目は「地域ネットワーク」、「日常生活的なつきあい」、「つきあい頻度の程度」、「対象者の属性」に関する項目を設定した。分析方法は単純集計、クロス集計、ｔ検定及び分散分析、モデルの回帰係数、二項ロジステ
ィック回帰で行った。
４．結果および考察
本研究の基本的属性については表１に示す通りである。SC の課題について、東京 2020 オリパ
ラの後に行われたスポーツボランティアと SC の実証研究である。本研究の目的は、SC の課題について、「地域ネットワーク」「日常生活的なつきあい」「つきあい頻度の程度」の認識を明らかにすることとして、A 区スポーツボランティア登録者を対象とした。その結果は以下の通りである。
表１ 基本的属性
周波数分析結果
項目
東京 2020 オリパラのボランティアを行いましたか？
東京 2020 オリパラに関わりましたか？
性別
現在 A 区に住んでいますか？
合計

パーセント

選択肢

頻度

はい

61

73.5

73.5

いいえ

22

26.5

100.0

はい

59

71.1

71.1

いいえ

24

28.9

100.0

男性

36

43.4

43.4

女性

47

56.6

100.0

はい

33

39.8

39.8

いいえ

50

60.2

100.0

83

100.0

100.0

(%)

累積率(%)

４．１．「地域ネットワーク」「地域ネットワーク」に関する項目では、東京 2020 オリパラのボランティア活動に参加したか、関与したか、そして現在 A 区に住んでいるかどうかについての統計的な結果を明らかにした。
統計的に有意な結果が示された項目を以下に概説する。東京 2020 オリパラのボランティア活動に参加した人々は、地域の人々との良好な関係を築いており（p=0.020）、地域に役立つことをしたいという意識が高く（p=0.040）、地域の活動に積極的に参加している（p=0.019）、また地域で行われる活動に関心がある（p=0.030）という結果が示された。これらの結果は、ボラ
ンティア活動が SC の形成に有意に寄与していることを示唆している。また、オリンピック・パ
ラリンピックに関わった人々は、地域の人々が正直であると感じ（p=0.010）、地域の活動に積
極 的 に 参 加 し て い る （ p=0.004 ） と い う 結 果 が 示 さ れ 、 地 域 に 関 す る 話 題 に 関 心 が あ る（p=0.041）ことが示された。
表２ 東京 2020 オリパラのボランティアとの関係
t 検定結果の検証
項目

東京 2020 オリパラのボランティアを行いました

74

t値

p値

か？
(平均値±標準偏差)
いいえ(n=22)

はい(n=61)2.36±0.66

2.79±0.73-2.383 0.020*

６．地域のために役に立つことをしたい

3.23±0.61

3.56±0.65-2.082 0.040*

７．地域の活動によく参加している

2.45±1.22

3.23±1.32-2.403 0.019*

20.地域で行なっている活動に関心がある

2.95±1.00

3.52±1.07-2.249 0.030*

３．地域の人々は、お互いに良い関係を築いている* p<0.05 ** p<0.01

表３

東京 2020 オリパラとの関係
t 検定結果の検証
東京 2020 オリパラに関わりましたか？(平均値±標準

項目

偏差)

t値

p値

いいえ(n=24)

はい(n=59)2.33±0.64

2.78±0.72-2.641 0.010**

2.38±0.71

2.80±0.71-2.442 0.017*

７．地域の活動によく参加している

2.38±1.21

3.29±1.30-2.958 0.004**

22.地域に関する話しをすることがある

2.33±1.27

2.97±1.13-2.118 0.041*

２．地域の人々は、正直な人が多いと思う
３．地域の人々は、お互いに良い関係を築いている* p<0.05 ** p<0.01

現在 A 区に住んでいる人々は、自身の地域に対する愛着が高く（p=0.005）、近所の家との交流が頻繁である（p=0.003）ことが示された。これらの結果は、地域への所属感と SC の形成について重要な指標を示している。
表４ 現在 A 区に住んでいるのか
t 検定結果の検証
項目

現在 A 区に住んでいますか？(平均値±標準偏差)t値

p値

いいえ(n=50)

はい(n=33)

12.現在住んでいる地域に愛着を持っている

3.18±0.77

3.64±0.60-2.859 0.005**

23.近所の家との交流がある

2.56±1.11

3.33±1.11-3.109 0.003*** p<0.05 ** p<0.01

これらの結果は全体として、SC の形成はスポーツボランティア活動と地域への所属感によって強化されることを示している。この結果は、スポーツボランティア活動が SC の形成と地域社会への結びつきをどのように促進するかを理解するための重要な資料となる。
４．２．「日常生活的なつきあい」「日常生活的なつきあい」に関する項目では、「１．地縁的な活動への参加」において、東京2020 オリパラのボランティア活動に参加しなかったグループの平均スコアは低く（1.64±0.49）、

75

一方で参加したグループの平均スコアは高かった（2.08±0.76）。この両グループ間の差は t 検定により有意であることが確認された（p = 0.012<0.05）。
なお、「２．スポーツや趣味、レクリエーション活動への参加」については、東京 2020 オリパラのボランティア活動に参加しなかったグループの参加スコアは 2.00±1.15 だった。これに対し、ボランティア活動に参加したグループのスコアは 2.54±1.01 と高く、これは参加者のスポー
ツへの積極的な関与を反映している（t 検定結果、p =0.041<0.05）。
その一方、「３．ボランティア・NPO 市民活動への参加」については、ボランティア活動に参加しなかったグループのスコアは 1.50±0.67 で低かった。しかし、ボランティア活動に参加したグループは平均スコアが 2.36±0.98 と大幅に向上し、これはボランティア活動が市民活動への積極的な参加を促進する可能性を示唆している（t 検定結果、p = 0.000<0.01）。
これらの結果から、東京 2020 オリパラに関与した者は、特にボランティア・NPO 市民活動に
おいて、より積極的に参加している傾向があることが明らかとなった。
４．３．「つきあい頻度の程度」「つきあい頻度の程度」に関する項目では、「お互いに相談したり日用品の貸し借りをするな
ど、生活面で協力しあっている」人の割合はボランティア経験者が 1.6%、非経験者が 9.1%だった。「日常的に立ち話をする程度の交流がある」人の割合はボランティア経験者が 62.3%、非経験者が 27.3%だった。「あいさつ程度の最小限の交流しかしていない」人の割合は、ボランティ
ア経験者が 31.1%、非経験者が 50.0%だった。「交流が全くない」人の割合は、ボランティア経
験者が 4.9%、非経験者が 13.7%だった。
カイ二乗検定の結果（χ2=9.515, p=0.023<0.05）を見ると、ボランティア経験の有無による近隣関係の交流状況には統計的に有意な差があることが明らかとなった。
また、近隣関係の交流人数についても調査したが、こちらは統計的に有意な差が見られなかった（χ2=5.128, p=0.163>0.05）。
これらの結果から、東京 2020 オリパラのボランティア経験者は近隣関係の交流において、非経験者よりも日常的な立ち話をする傾向が強い一方で、交流人数については経験の有無による明確な違いは見られなかった。
以上のことから、スポーツボランティア活動と地域への所属感が SC の形成を強化することが明らかになった。特に、東京 2020 オリパラに関与した人々はボランティアや市民活動に積極的で、近隣との交流も頻繁であった。これらの結果は、ボランティア活動と地域への所属感が社会
資本の形成に重要な役割を果たすことを示している。
今後は、A 区のスポーツボランティア登録者を基に、他の地域や国のボランティア NPO が地
域社会でどのような役割を果たすかを検討していく予定である。
５．主な引用・参考文献
Bourdieu ， P ． （ 1986 ） The forms of social capital ． In ： Richardson ， J ． G ． （ Eds ． ）Handbook of theory and research for the sociology education． Greenwood Press： New York ，241-258．
Coleman，J．S．（1988）Social capital in the creation of human capital．The American Journalof Sociology，94：95-120.
PUTNAM Ｒ D．Bowling alone: The collapse and revival of american community［M］．New
York: Simon ＆ Schuster，2000: 42-12
稲葉,慎太郎(2018),総合型地域スポーツクラブの運営に影響を及ぼす SC 要因に関する実証的研
究：質的・量的アプローチによる試み
稲葉陽二（2005 年）「SC の経済的含意～心の外部性とどう向かい合うか」 『計画行政』日本
計画行政学会，第 28 巻 4 号
文部科学省（2010）スポーツ立国戦略．スポーツ青少年局 企画・体育課．
文部科学省（2011）スポーツ基本法．スポーツ・青少年局 スポーツ・青少年企画課．

76

中学校運動部活動の地域移行に関する研究―インタビュー調査による A 市関係者の認識と浮かび上がった課題―
麻原 恒太郎(日本体育大学大学院 学生・博士後期課程) 依田 充代(日本体育大学)
１．研究の背景
厚生労働省は 2018 年４月６日、労働者がそれぞれの事情に応じた多様な働き方を選択できる社
会を実現する働き方改革を推進するため、これに関わる法律案を第 196 回国会に提出し、同年７月６日、「働き方改革を推進するための関係法律の整備に関する法律(平成 30 年法律第 71 号)」(厚生労働省,2018)として可決及び公布がされた。また、文部科学省及びスポーツ庁は、2019 年
1 月 25 日に、中央教育審議会からの、「新しい時代の教育に向けた持続可能な学校指導・運営体制の構築のための学校における働き方改革に関する総合的な方策について(答申)(第 213 号)」(文部科学省,2019)を受け、教員の働き方改革推進に併せ、多くの課題を抱えているとする運動部活動改
革と、中学校運動部活動を地域に移行(以下、「地域移行」という。)するため、「部活動の地域移行に関する検討会議(以下「検討会議」という。)からの提言(以下「提言」という。)」を基に、「学
校部活動及び新たな地域クラブ活動の在り方等に関する総合的なガイドライン(以下「2022 ガイドライン」という。)」を 2022 年 12 月 27 日に公示した。その中で、「休日の学校部活
動の地域連携や地域クラブ活動への移行について国としては、2023 年度から 3 年間を改革推進期間に位置づけて支援しつつ、各地方自治体(都道府県及び各市区町村)においては取組を重点的に行っていくため、推進計画の策定等により休日の学校部活動の段階的な地域連携・地域移行を可能な限り早期の実現をめざすこととし、国及び都道府県は適切に指導助言を行う。
」とした。
地方自治体は、移行期限及び国からの適切な指導を受けるという条件の基に、地域連携と新たな地域スポーツクラブのシステム構築及びその運用開始を規定されたが、同推進計画策定の際に地方自治体は、何を大切にし、どのようにしてゆくのかについて考えなければならない。地域移行の当事者は子ども達であることを鑑みれば、地方自治体は、「児童(子ども)の権利に関する条約」、「子どもの権利とスポーツの原則」等の国際規範及び「スポーツ基本法」、「子ども基本法」、「子どもの権利関係条例」等国内規範に照らし合わせ、子どもの最善の利益を考え、子どもを主語とした円滑な地域移行を可能とする推進計画とすることが重要である。
２．研究の目的
地域移行に関わる組織や団体、行政内部の組織は多様である。子どもを主語として円滑な地域移行を可能としていくためには、子どもや保護者の理解も必要であり、全ての関係者が納得した推進
計画と現場での運営準備が整った上で地域移行が可能となる。そこで本研究は、A 市における休日の中学校運動部活動地域移行の課題について、先ずは、学校、保護者団体、スポーツ団体、地域団
体等、多様な関係者の認識を明らかにし、その課題について検討することを目的とした。
３．先行研究及び文献検討
提言(案)は 2022 年３月に公表された。運動部活動の政策課題・歴史と課題・中学校・高等学校の運動部活動の効果や課題に関する提言(2016,友添ら)、学校と地域の協働(1991,城丸ら)、部活動の実態(内田,2021)、学校部活動と働き方改革(内田,2021)、部活動の理想的なあり方(神谷,2020)、スポーツ格差(清水,2021)、全国中学校体育大会の成立過程(中澤,2022)に関するものは、
全て提言以前のもので、公表後に実証的にデータ収集をした研究はみられない。また地域移行に至77

るまでの経過として、政府及び国会の法的な対応や専門家による検討内容、2022 ガイドライン等の把握は必要不可欠であるため、研究の背景で記載した文献を中心に検討した。
４．研究方法多様な立場からの意見を得て、認識を明らかにするために、質的研究方法を選択した。Flick(2007)
による多様性の確保、Holloway & Stephanie(2006)による等質な研究対象人数、の各説に照らし、対象者をＡ市(人口約 24 万人の地方都市)における、それぞれの団体において運営の中枢を担っている者 17 名とした。
４．１ インタビュー対象者の選択及び調査時期
インタビュー対象者は機縁法により選択し、インタビューに先立ち文部科学省・スポーツ庁・検討会議・B 県教育委員会の動き、Ａ市教育委員会・Ａ市スポーツ所管課・Ａ市スポーツ協会の取組
みの説明を行った上で、同意書へのサインを得てインタビューを行った。また、調査時期は提言(案)が 2022 年３月に公表された翌月、４月 21 日から５月 25 日まで実施した。
４．２ 倫理的配慮
研究協力者に対して、協力依頼の際に、研究の趣旨、協力の任意性、回答拒否や協力撤回の保障、プライバシー保護、研究成果の公表について文書及び口頭で説明し同意を得た。また本調査
は、日本体育大学ヒトを対象とした実験等に関する規定に基づき、説明書、同意書、審査申請・研究計画書を提出、日本体育大学倫理審査委員会の承認(承認番号 021-H208)を受け実施した。
４．３ 調査内容
本研究における調査内容は、表 1 のとおりである。
表 1 調査内容
基本属性 13 項目(教員は 16 項目)：学校・団体での役職、年齢、性別、運動部活経験、顧問経験、指導者資格、審判員資格等
段階的な地域移行についての認識の程度：国が令和５年度から休日の中学校運動部活動を地域に移行するとした事を知っていたか：将来的に中学校運動部活動を休日平日に関わらず全て地域に移行するとしている事を知っていたか
地域移行への協力意向の程度：貴団体として何らかの形で協力しなくてはならないと思うか：何かアクションを起こしているか：地域の子どもを地域で育てるという考え方についてどう思うか
地域移行によって部活動を諦めてしまう子どもが出る事について
教員の運動部活動に対する負担感、やりがい・達成感、意欲の程度、困ってる事
学校と地域との連携に関する教員の認識
ワーク・ライフ・バランスに関する教員の認識
地域移行に対する課題の認識(半構造化インタビュー)：地域移行に伴う、危惧、メリット、デメリット、必要と思うこと

４．４ 分析方法
インタビューは IC レコーダーに記録、分析の際に内容を文字に起こし、繰り返し音声のデータを聞き内容を照合。分析方法は、構造化された質問は項目ごとに集計、半構造的なインタビューは質的内容分析を行った。分析手順は、インタビューの逐語録から得られたすべての文字データについて、1 つの意味が読み取れる最小単位の文章あるいは段落で区切りコードとした。次いで、地域移行をどのように認識しているのかについて、各コードの意味内容の類似性、相違点を比較しなが
ら分類、
サブカテゴリとカテゴリを生成。
さらにサブカテゴリとカテゴリを構造化することで再編、融合を繰り返しながらカテゴリの抽象度を高め、主要カテゴリを生成。その主要カテゴリ、カテゴ
リ、サブカテゴリについて、スポーツ社会学者 3 名によって繰り返し確認、ディスカッションを経て統合や細分化を行った。
５．結果および考察
本研究は地域移行の課題について、提言(案)が公開された後に初めて行われた実証的研究である。
本研究の目的は、地域移行の課題について、先ずは、学校関係者、保護者団体関係者、スポーツ団
体関係者、地域団体関係者等、多様な関係者の認識を明らかにすることとして、Ａ市における地域
移行関係者 17 名を対象とした。その結果、以下が明らかとなった。

78

５．１ 対象者の属性・地域移行の認知
対象者の属性・地域移行の認知等は表 2 に示すとおりである。
表２ 対象者の属性・地域移行の認知
No
A
B
C
D
E
F
G
H
I
J
K
L
M
N
O
P
Q

年代
*女性
60 代
60 代
30 代
70 代
60 代
60 代
60 代
60 代
60 代
70 代 *
40 代
70 代
50 代
30 代
50 代
50 代
50 代

団体

所属団体

役職

ス
ス
ス
ス
ス
地域
地域
ス
ス
ス
保護
ス
ス
顧問
顧問
校長
校長

卓球連盟
バトミントン協会
バレーボール協会
軟式野球連盟
総合型地域スポーツクラブ
公民館
地区体育協会
スポーツ推進員協議会
同上 地域連携研究委員会
生涯スポーツ指導者連絡協議会
PTA 連合会
スポーツ少年団
スポーツ少年団
中学校
中学校
中学校
中学校

理事長
理事長
指導普及委員長
副会長
理事
館長
会長
会長
委員長
代表幹事
会長
本部長
総務部会長
部活顧問
部活顧問
校長
校長

中学運動
部活経験
有
有
有
有
有
有
無
有
有
有
有
有
有
有
有
有
有

地域移行の認知
休日
全面
◎
〇
〇
◇
◎
◎
◎
〇
◎
◎
〇
〇
〇
〇
◎
◎
◎
◎
〇
〇
〇
〇
◎
◎
〇
〇
◎
◎
〇
〇
◎
◎
◎
◎

※ 団体の略＝校長：中学校長、顧問：中学校運動部正顧問、保護：保護者団体、ス：スポーツ団体、地域：地域団体
認知＝◎：知っていた、 〇：なんとなく知っていた、 ◇：全く知らなかった

５．２ 地域移行によって部活動を諦める子どもが生じないようにする事について
会費・指導料・送迎が新たに生じた場合、経済的理由や時間的理由で、部活動を諦めざるを得ない生徒が生じないようにする事について聞いたところ、12 名が諦めるようなことは絶対あってはならないと回答した。(表３)
表３ 地域移行によって部活動を諦めてしまう子どもが出る事について

12 名
5名

諦めるようなことは絶対あってはならないと思う
諦める生徒がある程度出ても仕方ないと思う

５．３ 主要カテゴリ、カテゴリ、サブカテゴリ
インタビューデータを分析し、182 のコードから 123 のサブカテゴリが生成された。さらに 123のサブカテゴリから、33 のカテゴリが生成され、共通する意味の観点によって 11 の主要となるカ
テゴリが生成された。(表４)
主要ｶﾃｺﾞﾘ⑾

表４ 主要カテゴリ・カテゴリ・サブカテゴリ
カテゴリ(33)
サブカテゴリ(123)
１．地域部活動の目的・位置づけ・方針

Ⅰ.理念・方針・目的に関する
課題

Ⅱ.参加の機会均等・格差に関する課題⑴ 部活動の目的・位置づけ・指針はどうなるのか疑問⑴ 責任の所在・内容が明確になるか心配
２．地域部活動の主体・マネジメント⑵ 学校部活のようにマネジメントできるのか疑問⑴ 皆が活躍できるような地域部活動になるのか心配⑵ スチューデントファーストの地域部活を提案する⑶ 希望する子どもが増えても必ず指導者を確保できるのか心配⑷ スポーツだけ教えるのか、子ども達の成長も考えてやるのか疑問⑸ 子どもの選択肢が増えることを期待⑹ 遠方までいかざるを得ない場合、生徒の負担が増えてしまわないか心配３．子どもを主語と ⑺ 指導者、場所、種目が限定され、子どもの選択肢が限られてしまわないか心配
した地域部活⑻ 休日も活動したい子ども達が活動できるようになることを期待⑼ 休日には、いろんな子ども達とスポーツができることを期待⑽ 専門の団体が受け入れるので、しっかりとした指導をしてもらえることに期待⑾ 競技力向上や楽しさを感じることにつながっていくことに期待⑿ 子ども達の多様な願いに応えられるのか心配⒀ 子ども達にとってメリットが無くてはならない⒁ 指導者を引き受けてもらえるような賠償責任保険の加入を提案する⑴ 部活参加の機会に格差が生じないか心配
１．地域・学校の諸条件による格差⑴ 移動をはじめ、部活改革にかかるいろいろなコストの平準化が必要
２．移動距離・時間に ⑵ 移動によるハンディの解消が必要
よる格差⑶ 地域の条件によって指導者が来てくれないのではないか心配⑷ 送迎が無いと部活に参加できなくなってしまうのではないか心配
３．技術・能力による ⑴ プロ選手の指導を受ける子ども達は限られてしまうのではないか心配差別⑵ 平等に運動機会が与えられるのか心配

79

主要ｶﾃｺﾞﾘ⑾Ⅲ.指導者に関する課題

Ⅳ.大会の在り方に関する課題Ⅴ.スポーツ施設・用具に関する課題
Ⅵ.リスク管理に関する課題

Ⅶ.家族・保護者に関する課題Ⅷ.競技団体に関する課題

Ⅸ.学校・地域・保護者間の相互連携に関する課題

カテゴリ(33)

サブカテゴリ(123)４．経済的格差⑴ 子どもが諦めてしまわない部費の設定が必要
５．部活種目の周知 ⑴ 参加できる部活動の周知が必要⑴ 休日には、プロスポーツ選手や専門指導者の指導を期待⑵ 経験豊富な指導者のもとで、未体験の指導や新たな刺激を受けることに期待⑶ 指導者の在り方、確保、技量をどう考えるのか疑問
１．指導者の確保・⑷ 指導者の身分的な保証・金銭的な保障を明確にしてはどうか提案する在り方⑸ 教員と同じように地域指導者に負担がかからないか心配⑹ 上手い子がメインで、そうでない子が指導してもらえないのではないかと心配⑺ 勝利に向け加熱しないか心配⑴ 教員以外の指導者となる場合にいろいろな問題が起きないか心配⑵ 指導者の熱意が無いと子どもは見抜いて息を抜いてしまうのではないか心配
２．指導者の質の保 ⑶ 指導者の在り方や指導力、教育力、技量の程度をどう考えるのか疑問
障⑷ 教員以外の指導者で問題が起きないか心配⑸ 指導者が勝利至上主義に陥らないか心配⑹ 生徒間のトラブルを教員のように人づくりの視点をもって解決できるか心配⑴ 指導者確保とその具体的な方策が必要⑵ 指導者を量的に確保できるのか心配⑶ 子ども達の活動時間に合わせた指導者を確保できるのか心配
３．指導者の量の確⑷ 全面的にできる指導者を確保できるのか心配保⑸ 競技団体の高齢化で実技指導ができる指導者の確保が心配⑹ 教員以外の指導者は仕事もあり、どの程度責任をもって指導できるのか心配⑺ 組織力に差があり、受け入れできない競技団体も出てくるのではないかと心配⑴ 保護者等の意見に左右されて、子ども達の活動に影響が出ないか心配
４．指導者・子ども・⑵ 父兄によって指導方法が変わってしまわないか心配
保護者間の良い⑶ 指導者間の指導の違いで子ども達が戸惑ってしまわないか心配
関係性の構築⑷ 中学３年間は短く、生徒と生徒、生徒と指導者間の相互の理解ができるか心配⑴ 子ども達の人間関係作りが心配
５．チーム・⑵ 休日と平日が同一メンバーのチームでない場合、上手くチーム作りができるのか疑問
チームワ⑶ 中体連の大会に、平日・休日どちらのチームで出場するのか混乱が生じないか心配ークづく⑷ 複数校の部員でチームワークをつくるのに時間がかかってしまうのではないか心配り⑸ 複数校のチームで、レギュラーの選抜方法はどうするのか疑問⑴ 指導者同志のつながりが必要
６．指導者間 ⑵ 休日と平日で異なった指導方針により、子ども達が戸惑ってしまわないか心配の連携⑶ 休日と平日の指導者連携により、指導方針が統一されるようにすることを提案する⑷ 一定期間休日部活にも顧問が入り子どもと地域指導者とのクッションになる事必要⑴ 大会の範囲をどうするのかルール作りが必要
１．大会の在り方と対応⑵ 大会における学校との関係を保ってゆくのか心配⑶ 地域の指導者が大会でベンチに入る事が必要⑴ 練習や試合をするスポーツ施設の確保が必要⑵ 用具の確保も必要
１．部活動を行う施設・用具の確保⑶ 遠方でないスポーツ施設の確保が必要⑷ 複数の学校が連携して、活動場所を提供してはどうか
１．安全確保・保障の整備⑴ 怪我や事故の責任はどこが負うのか疑問
２．傷害保険・賠償責任保険⑵ 子ども、指導者に、傷害保険や賠償責任保険があるのか心配
１．保護者の理解⑴ 保護者に理解してもらえることが必要
２．家族との時間を確保⑴ 家族との時間が無くなってしまうのか心配⑴ 家族の負担が増えないか心配⑵ 新たにかかる費用の金額を明確にすることが必要
３．家族の負担増⑶ 部活動を行う場所が遠くになってしまわないか心配⑷ 移動距離・時間による保護者負担増を心配
１．少人数クラブの部員確保への期待 ⑴ 複数校から希望者を募集できる事に期待
２．周知による需要の喚起⑴ どのような部活動ができるのか周知による需要喚起が必要
３．競技普及への期待⑴ 競技が普及できるのではないかと期待
１．学校と地域 ⑴ 学校との連携が必要との連携⑵ 学校と地域の関わり方のルールが必要⑴ 地域の人と中学生とが、楽しんで交流を深める事が必要⑵ 地域と中学生が一緒に活動する事への期待
２．子どもと地 ⑶ 地域が中学生を見守りできるようになる事への期待
域の交流⑷ 子ども、家族、周りの人の間に気遣いが生まれるようにする事が必要⑸ 支援する子どもに対して生きがいを感じる人が増える事への期待⑹ 地域施設を活用して交流できる事への期待⑴ 学校の理解と協力が得られるのか心配⑵ 学校が持つ子どもの情報を地域部活動に活かす事を提案する
３．学校・地域・⑶ 地域の競技団体の協力が必要
保護者それ⑷ 地域が一体となって考えることへの期待
ぞれの相互⑸ 父兄・保護者の関わりが必要
連携⑹ 身近に指導者がいなかった場合、教師が頼まれてやらざるを得なくなることが心配⑺ モデルケースの実施が必要

80

主要ｶﾃｺﾞﾘ⑾カテゴリ(33)

サブカテゴリ(123)４．運営の調整役(コーディ
ネーター)

Ⅹ.学校・教員に関する課題

Ⅺ.学校教育改革に関する課題⑴ 調整する人を決め、関係者が協力する形にする事を提案する⑵ 合同部活では複数校・指導者の日程調整が難しくなることを心配⑶ 合同部活で誰が音頭をとるのか疑問⑴ 教育理念が壊れてしまわないか心配⑵ 運動経験の中にある教育的意義が失われないか心配⑶ 学校教育ができなくなってしまわないか心配⑷ 生徒指導で部活の機能が無くなり、十分な生徒指導ができるか心配
１．生徒指導⑸ 生徒指導から外れた子ども達の生活が乱れてしまわないか心配
機能の一部⑹ 生活面も含めた全体の指導ができなくなってしまわないか心配喪失⑺ 子どもの自信を引き出せなくなってしまわないか心配⑻ 社会に役立つ教育的指導ができるのか心配⑼ 全人教育を行うステージが失われないか心配⑽ 部活が教育の一環ではなくなるといろいろな問題が出てくるのではないかと心配⑾ 地域指導者は生徒指導しないので、顧問－生徒のつながりより薄くなることを心配⑴ 部活無くなったら学校って何すればいいんだと思う先生が多く出ないか心配
２．休日移行後 ⑵ 子どもにとって中学校進学の魅力が無くなり、「勉強だけか」ってならないか心配の 学 校 の 課 ⑶ 部活には先輩達と縦割りで活動したいと思う子どもにとって一番存在価値があった
題ものが無くなる⑷ 部活に代わる学年通しての活動として、学校内に同好会のようなものを設置しては⑴ 教員の負担軽減が期待される⑵ 教員がやりたい教育をする事ができる⑶ 教員の意思で活動したり、活動に参加しなかったり選択できる
１．教員の働き⑷ 指導したい教員は、他のスポーツクラブで指導する事を提案する
方改革⑸ 顧問が必ず１週間に１日は休めるという事が、中学部活にはいいのではないか⑹ 顧問引き受けたくない教師による質の高くない部活が無くなることを期待⑺ 兼職兼業では真の働き方改革にならないことを心配
２．教員のワーク･ラ ⑴ 部活動の顧問が休日は休日として過ごせるようになるという期待
イフ･バランス⑵ ワーク・ライフ・バランスの改善につながる事を期待⑴ スポーツを教えたいという教員を排除してしまわないか⑵ 教員の在り方や教育委員会の教育指導の改革のチャンスを活かせるのか疑問
３．教育制度改⑶ 教員の負担については構造的な面が多く、部活改革だけで解決できるのか疑問革⑷ 根本的に変えていくような努力がなされていくのか疑問⑸ 教員志望者の減少問題が、部活を地域移行する事で根本的な解決が図られるのか

６ 主要カテゴリからの考察生成された 11 の主要カテゴリ(表 4)から考察したものの内、特筆すべき事項について記したい。
６．１ 子どもを主語とした地域移行「Ⅰ．理念・方針・目的に関する課題」では、子どもが主人公であり、子どもを主語として地域移行の在り方を検討していくことの重要性が示された。
６．２ 地域移行におけるスポーツ格差への懸念
７割の対象者が、地域移行によって部活動をあきらめる子どもが出てはいけないと認識していた。
「Ⅱ．参加の機会均等・格差に関する課題」では、地域移行の在り方を考える上でスポーツ格差を生じさせないという視点が必要であると示唆された。特に、市区町村の推進計画あるいはそれを補完する制度の整備が、市区町村に必要となってくること、併せて、国や都道府県の支援も必要とされてくることが示唆された。
６．３ 指導者の在り方
コード数として対象者が最も関心を示していたのが、「Ⅲ．指導者に関する課題」であった。指導者に関する具体的な課題・内容が表５のとおり明らかとなった。
表５ 指導者に関する具体的な課題・内容① 専門性を備えた指導者に対する期待② 指導者の量的確保③ 技量等質の保障④ 指導方針の統一等についての具体的方策⑤ 子どもや保護者との信頼関係の構築⑥ 教育的配慮を持った対応⑦ 指導者を出す事ができる競技団体の組織力の必要性⑧ 指導者の身分的な保証・金銭的な保障の明確化

また、指導者の量的確保については、現実的な条件の中で何ができるのか具体的に提示できる方策を見出すこと、また「Ⅵ．リスク管理に関する課題」において、事故が起きた場合、子どもやその保護者の生活を支えるために、また指導者を確保する条件整備として、判例を基に国内最高額に対応できる賠償責任保険や傷害保険の整備が必要であると示唆された。

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６．４ 学校・地域・保護者間の相互連携
円滑な地域移行を可能とするには、学校と地域との連携、子どもと地域の交流、学校・地域・保護者それぞれの相互連携を図るための視点が、表６のとおり示唆された。
表６ 相互連携を図るための視点① 運営の調整役(コーディネーター)の必要性② 地域が子どもを育てるという住民自身の生きがいを得る視点③ 超少子高齢型人口減少社会における地域づくりの視点からの取り組み

６．５ 地域移行に関わる国の方針と現場認識との乖離
132 のサブカテゴリと、提言を対比した結果、提言にみられなかった 42 のサブカテゴリについて
は、市区町村が自らの課題として取り組む必要があると共に、都道府県の推進計画との擦り合わせ
や、場合によっては 2022 ガイドラインの見直しを求めるケースもあることが示唆された。
７ 結論
本研究は休日の地域移行について、先ずは、学校関係者、保護者団体関係者、スポーツ団体関係者、地域団体関係者等、多様な関係者の認識を明らかにし、その課題について検討することを目的とした。
インタビュー・半構造化インタビューから生成されたカテゴリの分析によって多様な関係者の認識が明らかにされ、考察によって 12 の項目が休日の地域移行の課題として浮かび上がった。
表７ 学校運動部活動の休日の地域移行の課題① 子どもの権利規範を守ることの重要性⑦ 競技団体の組織力の必要性② スポーツ格差を生まない⑧ 判例を参考とした賠償責任保険の整備③ 専門指導者への期待⑨ 運営コーディネーターの設置④ 指導者の質の保障と量の確保⑩ 地域住民の生きがいの視点⑤ 関係者の信頼関係の構築⑪ 超少子高齢型人口減少社会における地域づくりの視点⑥ 教育的配慮の必要性⑫ 国と地方の認識の乖離解消

８ 主な引用・参考文献
Flick(2002)質的研究入門，春秋社，87-89
Holloway＆Stephanie(2006)，質的研究入門(第 2 版)，野口美和子監訳，医学書院，126
文部科学省(2017)新しい時代の教育に向けた持続可能な学校指導・運営体制の構築のための学校
における働き方改革に関する総合的な方策について(答申)，https://www.mext.go.jp/component/b_menu/shingi/toushin/__icsFiles/afieldfile/2019/03/08/141
2993_1_1.pdf(閲覧日 2022 年 10 月 14 日)
裁判所(2003)高松高等裁判所 平成 15 年(ネ)第 341 号損害賠償請求控訴事件，
https://www.courts.go.jp/app/files/hanrei_jp/839/036839_hanrei.pdf(閲覧 2023 年１月 3 日)
清水紀宏(2021)子どものスポーツ格差，大修館書店，92
スポーツ庁(2020)学校の働き方改革を踏まえた部活動改革について，
https://www.mext.go.jp/sports/content/20200902-spt_sseisaku01-000009706_3.pdf(閲覧日 2022
年 10 月 14 日)
スポーツ庁(2022)運動部活動の地域移行に関する検討会議提言～少子化の中、将来にわたり我が国の子供たちがスポーツに継続して親しむことができる機会の確保に向けて～，
hthttps://www.mext.go.jp/sports/b_menu/shingi/001_index/toushin/1420653_00005.htm(閲覧日 2022 年 6 月 7 日～2022 年 10 月 14 日)
スポーツ庁(2022)「学校部活動及び新たな地域クラブ活動の在り方等に関する総合的なガイドラ
イン」， https://public-comment.e-gov.go.jp/servlet/Public?CLASSNAME=PCM1040&id=185001271&Mode=1(閲覧日 2022 年 12 月 28 日)
公益財団法人日本ユニセフ協会(2018)子どもの権利とスポーツの原則，子どもの権利とスポーツの原則第 2 版，公益財団法人日本ユニセフ協会，５，27

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愛知県豊橋市小学校部活動の廃止と「のびるん de スクール」の設立に関する研究

千葉直樹（中京大学）

１．はじめに
これまで地域移行に関する研究は,体育学や教育学の分野で行われてきた（中澤,2014；青柳,2021）.
例えば,中澤（2014）は,1970 年に熊本県の運動部活動が地域スポーツクラブへと移行しつつある状
況において,事故の補償内容を充実させた災害共済給付制度（1978）の改定に伴い地域移行が失敗した事例について紹介した.さらに,部活動の地域移行について検討する上で,運動部活動の外部指導員に関わる事例は参考になるだろう.青柳ほか(2015)は,運動部活動の外部指導者を,謝礼補助型,人材紹介型,学生派遣型,企業連携型という四つの類型に分類し,中学・高校教員へのインタビュー調
査を通して問題点を指摘した.千葉（2021）は,東京都杉並区中学校の「部活動活性化事業」について調査し,区の予算で競技経験のない顧問の部活動を中心に,民間企業からスポーツ指導者を受け入れた企業連携型の事例について報告した.
このように中学校と高校の部活動の問題が大きく取り上げられる一方で,小学校部活動の問題は青柳ほか（2018）や青柳（2021）の研究を除いて十分に検討されてこなかった.このような状況は,部活動に関する学習指導要領の位置づけの問題から説明できるだろう.中学校学習指導要領では,部
活動は「学校教育の一環として，教育課程との関連が図られるよう留意すること」と定められている.一方で,小学校学習指導要領には明確に部活動の位置づけに関する記載はないが,小学校学習指導要領解説体育に部活動に関する記述がある.
このような状況において,青柳ほか（2018）は,全国の市区町村の教育委員会を対象に小学校部活動の実態について質問紙調査を行い,全国で 23％の地域（401 市区町村）の小学校で教員が運営を担う小学校部活動が行われており,過去 10 年以内に 112 の市区町村で部活動が行われなくなったことを報告した.また過半数の市区町村で小学校部活動が行われていた地域は,青森県,千葉県,熊本県,
愛知県であった（青柳ほか,2018）.
さらに,青柳（2021）は,小学校部活動からスポーツ少年団への移行を行った小学校に勤める 9 名の教員を対象に 2018 年 9 月に半構造化されたインタビュー調査を行った.調査の結果,教員の部活動の負担が減った一方で,指導・運営を担う保護者の時間的・身体的・経済的負担が増加し,スポー
ツ少年団に加入させられない・しない保護者もおり,結果的に子どものスポーツ機会が減少した可能性が示唆された.
地域移行に関する研究を概観すると,総合型地域スポーツクラブ（以下、総合型クラブ）の育成に関する研究（水上と黒須,2016）が多く行われる一方で,企業連携型の部活動改革の事例は十分に扱われてこなかった.部活動の地域移行を進めるためには,地域人材の活用は不可欠であり,民間企業との連携についても検討する学術的な価値があると言える.このような観点で見た時に,民間企業との連携を進める地方都市の事例を検討する価値は学術的にも実践的な側面から見ても非常に高いと言えるだろう.
青柳ほか（2018）が指摘したように,愛知県では過半数以上の地区の小学校で部活動が続けられてきた.たとえば,名古屋市の公立小学校では,2017 年度全校で部活動が行われ,4 年生から 6 年生の約7 割が参加していた（中日新聞,2018 年 3 月 5 日）.しかし,愛知県の市町村においても,近年では様々な理由から小学校部活動の廃止を表明する自治体が増えてきた.たとえば,名古屋市では,2020年度でこれまでの小学校部活動を見直し,「なごや部活動人材バンク」を設立し,2021 年 9 月から83

262 校で民間企業が募集・研修を行った地域指導者による「新たな運動・文化活動」を始めた.この事例は名古屋市が地域指導者の謝金や民間企業による人材バンク運営の経費を支出し小学校の体育館やグラウンドを利用する一方で,民間企業が人材バンクを設立し地域指導者の募集・研修を行うという点で「公設民営型」といえる（千葉,2022）.「公設民営型」の部活動支援は,東京都杉並区の部活動活性化事業や大阪市教育委員会でも行われている.一方で他の市では小学校部活動に変わる
活動がどのように行われているか定かではない.特に地方都市において小学校部活動を廃止した後にどのような取り組みが行われているか十分に明らかにされていない.豊橋市では 2020 年度限りで52 校ある小学校全ての部活動を廃止した.豊橋市は,愛知県東部の太平洋に面した地区であり,人口は約 37 万人である.豊橋市ではどのような経緯で小学校部活動を廃止し,新しい事業を始めたのだ
ろうか.本研究では,2020 年度で豊橋市の小学校部活動を廃止した経緯と「のびるん de スクール」の設立目的や運営の課題を明らかにすることを目的とする.
Ⅱ．方法論
２．１ 調査技法
筆者は,2022 年 10 月に豊橋市教育委員会の担当者 4 名に専門家インタビューを 2 時間程度行った.専門家インタビューは,近代化論に基づく解釈主義のアプローチである（Meuser and Nagel,2019）.つまり,このインタビュー方法において,インタビューの語りは,語り手と聞き手の相互作用によって構築されたものとして解釈される.
Meuser and Nagel（2009）は,専門職の地位にあり職業的な知識を持つのみならず,職業領域における意思決定や他者の行動に影響を及ぼす者として専門家を捉えた.本研究では,これらの定義を参考にして,豊橋市教育委員会職員を,豊橋市立小学校部活動の廃止と「のびるん de スクール」の設立に関わる専門家として選んだ.これらの語り手は, 小学校部活動廃止の経緯やこの事業の内容を理解する専門家として働いていた.彼らはすでに運営されていた事業に取り組んでいた訳ではなく,地域社会の問題点を解決するために,主体的に新たな事業の運営を行った専門家であったために,この方法を採用することにした.本研究は,2022 年 5 月に中京大学大学院スポーツ科学研究科倫理審査委員会の承認を受けた.
2.2 語り手の属性とインタビューガイド
語り手は, 豊橋市教育委員会の二つの課に所属した担当者 4 名（A 氏,B 氏,C 氏,D 氏）であった.
本発表では語り手のプライバシーを保護するために仮名で対象者を表記する.全ての語り手は男性であった.教育委員会担当者とのインタビューは 4 名同時に行われ,主にＡ氏が回答し,一部Ｂ氏が補足的な発言を行った.C 氏と D 氏は中学校の部活動や体育に関する問題について主に発言した.A氏のみ行政職員であり,B 氏,C 氏,D 氏は小学校や中学校での教員経験があり,調査時点で教育委員会に勤務していた.筆者は,豊橋市教育委員会の担当者とはインタビュー時に初対面であった.
筆者は,回答者とのインタビュー前に,豊橋市小学校部活動廃止に関する新聞報道,行政資料等を詳細に調べた上で,本研究の目的に関するインタビューガイドを作成した.インタビューガイドを調査中に参照し,質問のし忘れがないか確認した.本研究では,事前に質問項目を用意し語り手に送付
し,質問への回答をあらかじめ用意していただいた状況でさらに深い質問を行った.話の流れの中で関連する追加質問を行い,小学校部活動廃止と「のびるん de スクール」の設立に関する出来事に関する語り手の評価を具体例とともに深く引き出すような聞き取りを心掛けた.質問項目は,豊橋市小学校部活動廃止の経緯,のびるん de スクール設立の経緯と課題等であった.
2.3 分析方法
本研究では,専門家インタビューを参考にしてインタビュー内容の分析を行った（Meuser andNagel,2009）.具体的な分析方法は,1)インタビュー内容の文字による聞き起こし,2)インタビュー
内容の筆者による読解,3)語り手によるインタビュー内容の確認,4)質問項目に応じた内容の分類と84

要約,5)インタビュー・データに関する筆者による解釈である.本研究では,MAXQDA2018 という質的調査分析のソフトウェアを使用し,インタビュー内容を質問内容ごとのコードに分類した.コード名
は,小学校部活動廃止の経緯,のびるん de スクール設立の経緯等とした.その後,同じコード名をつけた内容ごとに表を作成し,その内容を短く要約した.筆者が要約した表を概観した上で,研究目的を果たすために重要であると判断した回答内容を,論文に抜き出し,他の文献に基づく情報とともに解釈を行った.
3．結果及び考察
3－1．小学校部活動廃止の理由
豊橋市教育委員会では,2017 年に運動部活動に関する特別委員会を設置し,2018 年に教職員アン
ケートを行い,小学校教員の部活動に関する負担や意識について調査した.この調査結果について質問をすると,Ｃ氏は以下のように答えた.
「当然,部活動に対する意義はあっても,時間的な部分では負担感は大きいということですよね.当然,勤務時間外まで,6 時まで,中学校で言うと 6 時半まで行う,今回で言うと小学校ですけれど,
小学だと最大でも 6 時までというとこでしたが,18 時.ですがやっぱりそこは多忙化という部分で考えれば,当然そうです.ですが子どもたち,今までの文化がある中で,部活動文化を大事にしな
きゃいけないという中での今回,大きな決断の中で段階的にやめていく,全国的な流れでもありますし.それよりも授業,子どもたちに向き合って,部活だけじゃなくて個別の支援であったり,一個一個の毎日の授業に力を注いで子どもたちを支えていこう,これが本来業務であろうということ
で小学校部活動,これは学習指導要領にも載っていないという,法的な根拠もないものですから,
そこについては思い切って決断をしていったということです.」
つまり,教職員調査の結果,小学校部活動への教員の負担が重く,本来の業務である授業準備にも支障がでていることが明らかになった.その後,教育委員会は,慎重に検討を重ね,教職員の働き方改革の一環として 2020 年度で豊橋市の小学校部活動を廃止することを決定した.
3－2．のびるん de スクール設立の経緯「のびるん de スクール」設立の経緯について尋ねると,Ａ氏は小学校部活動廃止がきっかけとな
り,「のびるん de スクール」が設立されたことを認めたが,決してこの事業は小学校部活動の受け皿ではないと説明した.つまり,「のびるん de スクール」は,以前から検討課題であった①大人と子どもとの交流及び子ども同士の交流による,子どもの健全育成と社会性の向上,②多様な体験活動による子どもの能力発掘という二つの目的のために設立された.小学生の教育に健全育成が求められる
背景について質問をすると,Ａ氏は,若者の引きこもりやニートの問題,就職してすぐに会社になじめずに退職する問題について指摘した.こうした若者が抱える問題を解消するために健全育成という観点から,地域にいる多様な大人から子どもが学ぶ機会を作る機会を構想し「のびるん de スクー
ル」は設立された.
3－3 「のびるん de スクール」の概要
豊橋市では,2020 年度に二つの小学校をモデル校として「のびるん de スクール」を運営した.2021
年度はモデル校を 12 校に拡大した.この事業は,2022 年度から豊橋市内の全 52 校で行われるようになった.このスクールの指導者には,小学校教員を一切含んでいなかった.指導者は,豊橋市を拠点にするスポーツ系・文化系などの民間団体から派遣されていた.豊橋市では,このスクールを始める際に,指導者の募集を公式にはしておらず,全て地元の民間団体から自発的に指導の要望を受け採用した.実際の活動の指導者は地元の民間団体の指導者であるが,その他にコーディネーター,マネージャー,指導員（リーダーとサブリーダー）,サポーターが子どもの活動を支えている.コーディネータ

85

ーは退職した校長や市の会計年度任用職員,マネージャーは市の会計年度任用職員,指導員は主婦や大学生,サポーターはシルバー人材センターに委託していた.指導員の調整や研修は事務局が担当し,指導員のリーダーの時給は 2200 円,指導員サブリーダーの時給は 1480 円であった.指導員を採用する際に何らかのスポーツ資格等を採用の条件にすることはなかった.
「のびるん de スクール」に参加する児童は,スポーツ安全保険に加入するために年額 800 円の支払いと,2022 年度以降 1 回 300 円の利用料を支払う必要がある.利用料の根拠は,同じ放課後教育事業である放課後児童クラブの利用料と同額とし,児童クラブ利用者は無料とした.利用料は,2020 年
度 1 学期は 6000 円,2 学期は 5000 円であった.2021 年度の利用料は月 3000 円で,2022 年度から 1 日
300 円になった.2020 年度と 2021 年度にモデル校で「のびるん de スクール」を行う中で,以下の三つの課題が明確になった.1）公平性の観点から早期の全校実施の声が高まった,2）民営児童クラブとの棲み分けの必要性,3）外部講師による体験活動への期待の高さ,であった.豊橋市では,公営と民営児童クラブが多く活動しており,「のびるん de スクール」が始まることで民営児童クラブの参加者を奪う民業圧迫につながるという指摘があり,体験活動として週 2・3 日行ってほしいという要
望があがった.民間の指導者は,「のびるん de スクール」で教室を運営した時に 1 日 1 講師 1 万円という条件で指導を行っていた.この事業に係わる経費は,文科省からの放課後子ども教室事業からの補助金,豊橋市の負担,保護者の謝金によって 3 分の 1 ずつ分担されていた.2022 年度 2 学期の時
点で,「のびるん de スクール」に参加する児童は,豊橋市の小学生の約 15％であった.Ｂ氏は,この事業の加入率をもっと高い割合に増やすことが課題だと指摘した.
豊橋市では,2020 年度で小学校部活動を廃止した後に,「のびるん de スクール」という新しい事業を始めた.この事業は,子どもの体験活動と大人とのふれあいによる健全育成のために行われるようになった.この事業は,放課後の学校施設を使い,保護者による受益者負担とともに行政の税金を活用し,地元の民間企業の講師を依頼し,主婦や大学生を指導員として運営を行っている.こうし運営形態は,「公設民営」といえる運営形態であり,休日の部活動地域移行においても参考になる仕組みである.豊橋市には,六つの総合型クラブがあり,小学校部活動の廃止後に総合型クラブとの連携も検討した.しかし,総合型クラブの育成には時間がかかり,52 校全ての小学校の受け皿になることは難しかった.このような状況から,豊橋市では独自の「のびるん de スクール」という事業を立ち上げることになった.
参考文献
青柳健隆, 他(2015) 運動部活動での外部指導者活用に向けた組織的実践の長所と問題点：異なる
実践モデルに対する教員の評価. 体育学研究 60, pp.783-792.
青柳 健隆, 鈴木 郁弥, 荒井 弘和, 岡 浩一朗（2018）小学校における運動部活動の分布 : 市区町村別実施状況マップの作成,スポーツ産業学研究 28 巻 3 号,265－273
青柳健隆（2021）小学校における運動部活動からスポーツ少年団への移行に伴う変化： 地域移行を経験した教員へのインタビュー調査から,体育学研究 66 巻,63-75
千葉直樹（2021）
東京都杉並区公立中学校の部活動活性化事業に関する研究.スポーツ産業学研究,31
巻 4 号,431-444.
千葉直樹（2022）名古屋市公立小学校部活動廃止に伴う外部委託事業に関する研究,日本スポーツ社
会学会第 31 回大会（東海大学）
Meuser, M. and Nagel, U. (2009) The Expert Interview and Changes in Knowledge Production,
Interviewing Experts, Palgrave Macmillan, pp.17-42.
水上 博司,黒須 充（2016）総合型地域スポーツクラブの中間支援ネットワーク NPO が創出した公共圏,体育学研究 61：555‐574.
中澤篤史（2014）運動部活動の戦後と現在,青弓社

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自然環境における子どもの遊びの変容過程について

清水一巳 千葉敬愛短期大学
１．はじめに2022 年 6 月の「子供の体験活動推進宣言」（文部科学省）において、デジタル化社会やコロナ感染症との関連から、「今こそ、異年齢交流や職業体験、自然体験、ボランティア体験等、子供たちに豊かな体験機会を提供するため官民が一体となって取り組まなければなりません」として、体験活動の推進に社会全体で取り組んでいく方向性が示された。このような体験活動の重要性は、「体験活動事例集－体験活動のススメ－」（文部科学省，2008）や「体験活動事例集－豊かな体験活動の推進のために－」（文部科学省，2002）から引き続き、示されてきているものである。これらの体験活動の推進は、教育基本法に「公共の精神に基づき、主体的に社会の形成に参画する態度」、「生命を尊び、自然を大切にし、環境の保全に寄与する態度」が新たな規定として加えられたこと、2007 年に学校教育法の義務教育の目的として、「公共の精神、社会の形成への参画、自然体験活動の促進、生命及び自然を尊重する精神、環境の保全に寄与する態度」が規定されたことにより、一層の推進が図られてきているものといえる。
ここでの、体験のとらえ方は、「見る（視覚）、聞く（聴覚）、味わう（味覚）、嗅ぐ（嗅覚）、触れる（触覚）といったいろいろな感覚を働かせて、あるいは組み合わせて、外界の事物や事象に働きかけ、学んでいく」ことであり、「身体全体で対象に働きかけ関わっていく活動」（文部科学省，2008）とされている。そして、この対象への働きかけをとおして、「体験から概念化へという一方的なものではなく、生活の中での体験とこれまでの科学的・法則的にとらえた概念とをキャッチボールしながら（統合的思考）、さらに思考を深め新しい認識の枠組を獲得していく」（文部科学省，2002）ことが「学びの過程」と捉えられるようになってきた。
本研究では、体験活動の一つとされる自然体験において、自然（物）に対して、子どもがどのような身体的関わりをつくっているのか、遊びの変容過程に焦点を当てて、検討していく。
日常生活において獲得している知識や理解と、自然環境との関わりをとおして得られる知識や理解が重なり合う場合と、異なる場合では、遊びの展開の仕方も異なってくるものと考えられる。
２．先行研究の検討
子どもの自然体験活動に関する調査では、「青少年の体験活動等に関する意識調査」（国立青少年教育振興機構）の「自然体験や生活体験、文化芸術体験が豊富な子供、お手伝いを多く行っている子供は、自己肯定感が高く、自立的行動習慣や探究力が身についている傾向がある」（2021）、「自然体験が豊富な子供ほど、自立性、積極性、協調性が身についている」（2016）といったもの
が、子どもの体験活動を社会的に推進するときの根拠として扱われている。
このような自然体験（野外活動）による効果については、生化学の視点から野外活動の生体リズ
ムへ及ぼす影響を明らかにする研究（野井ら，2013）（平野ら，2002）やキャンプ活動、特に出会いのころや雪洞泊という高い不安のプログラムを通して、友人コンピテンスや状況的な効力感を培うという心理的な効果を明らかにしている研究（叶ら，2000）もみられる。さらにキャンプ・プロ
グラムのタイプにより、自然体験効果に違いがみられ、その中でも「アウトドア・スポーツ活動」
は「他の全てのプログラムタイプよりも有意に高い効果が認められた」という報告（安波，2005：42）もなされている。本報告では、このような体験－獲得という一方向的な過程ではなく、「生活の中での体験とこれまでの科学的・法則的にとらえた概念とをキャッチボール（統合的思考）」する過程をとらえていくことを目指す。日下氏（2004）は、身体論を手掛かりに、子どもの泥団つく

87

りの事例を取り上げ、自分の泥団子をつくるという「自由な創作活動」から泥だんごの変身を「体感」し、自分の「分身」として扱うようになり、泥だんごとの「相互主観的な場」の生成に至る過程を丁寧に記述し、説明している。
また、自然体験に入る前の子どもは、社会基盤をもとに日常生活を送り、その中で、様々な関わり方（知識や理解）を身につけている。杉本氏（2011：10－11）は、現代の携帯電話が普及した社会では、「子どもたちのコミュニケーションの変化はディスコミュニケーションに向かっており、自分の意思が伝わらないもどかしさや誤解の発生により、ますます孤立感を味わうことになる」と指摘する。そして、この相手の姿が見えない電話によるコミュニケーションだけでなく、「相手が誰かということは、生活していくうえであまり気にしなくても生きていける」社会になっており、「子どもたちは、近代社会の中でわれわれが慣れっこになった『見えない』ということに対する恐怖を敏感に感じ取るからこそ、『かくれんぼ』ができないのではないだろうか」と分析している。
このように日常生活で身につけた人との関わり（知識や理解）により、「かくれんぼ」という「遊び」が成立しなくなっていることを踏まえ、自然との関わりをとおした「遊び」の変容過程を記述的に分析していく。
３．分析の方法「子ども自立キャンプ」での、子どもの自然遊びの場面の映像記録をもとに、自然の中の対象物との関わりをとらえた場面をとりあげていく。①参加者の子どもだけで遊んでいる場面と②大人のサポーターが加わったプログラム場面とに分けて、子どもの行動と発話から、遊びの中での自然の対象物との関りと、そこでの遊び（方法・ルール）の変容について解釈し、検討していく。
４．考察（口頭発表時の配付資料に詳細を掲載します）
５．参考文献文部科学省（2008）『体験活動事例集－体験活動のススメ－』
文部科学省（2002）『体験活動事例集－豊かな体験活動の推進のために－』杉本厚夫（2012）『「かくれんぼ」ができない子どもたち』，ミネルヴァ書房
日下裕弘・海老原宏美（2004）「遊戯世界における身体〜『光るどろだんごづくり』を事例に〜」，『人体科学』13 巻（2），9-21

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バレーボールのおもしろさに関する研究

大隈節子

三重大学

1. はじめにスポーツ社会学における生成論的研究としては亀山、西村に代表されるものがあるがバレーボールに関したものはない。そこで、本研究はバレーボールのおもしろさを「間を合わせる－はずすの戦術的攻防」と仮定し、その攻防の力動的な展開からなる醍醐味をプレーヤーの体験内部の視点から明らかにすることを試みる。
2. 本研究における「間」の定義
バレーボールは、自コートにボールを落とさないようにボールをつなぎ、相手コートにボールを落とす攻防によってラリーが成立している。1 つのボールをめぐって攻防を展開するのため、個人プレーのシーンに目が向けられがちであるが、バレーボールはプレーとプレーの間隙に戦術的な展開が遂行されており、これらの「間」に着目することがバレーボールへの理解を格段に深めることになる。
河野（河野 2022）によれば、「間」とは『物と物との、出来事と出来事との、人と人とのあいだの間隙やインターバルのことであり、絵画における空隙、建築や庭園における空間、音楽における空白や拍子など日本の伝統的な技や芸術、芸能において重視される言葉』である。この言葉は、単純に客観的な距離を意味するものではない。空間的であると同時に時間的でもあるが、それは単に量的な隔たりのことではなく、関係についての質的な特性を指している。さらに「間」は『何かが生じることで二つのものを結びつけるような、しかもその二つを独立のものとしながらも結びつける
ような現象である。つまり、「間」は『引きつけると同時に引き離し、分けると同時につなげ、連続すると同時に非連続とし、始まると同時に終わるような、そうした対抗する力が動的に均衡している様子を指す言葉』だと捉えられている。
これらの点を踏まえて、本研究ではバレーボールにおける個人のプレーとプレーのあいだに生じる時間的・空間的な間隙を「間」と定義する。この言葉は、ラリー中に個人のプレーとプレーを結び付けたり切ったりする対抗する力が動的に均衡する中で成立する様子を表す言葉として使用する。
さらにこの「間」は、プレーヤー間の関係において協力的・競争的な関係が成立したり、その関係が切れたりする可能性を持つ時空間であり、ラリーが継続する限り、常にボールを送る側、受ける
側というプレーヤー間の関係において生じるものと捉える。
「間」はその場の関係や状況に応じて臨機応変にかつ即興的に決められる時空間的隔たりのことである。
3. 間身体的 (相互主観的) に「間」を合わせるということ
バレーボールでは、ラリー中にプレーヤー間の関係によってボールを落とさないように適切な「間」が生成されたり、切られたりしている。さらにはボールをつなぐため「間」が生成されるだけに留まらず、味方プレーヤー間でスムーズな連係が可能になるように相手の動きを想定した「間」が生成されたり、相手チームとの攻防を優位に展開するための戦術的な「間」が生成されたりすることで、高度な連係攻撃や相手チームとの攻防が可能となっている。つまりバレーボールはボールを介して「間」をコントロールしていると捉えられる。
「間合い」とは、二つのものが「適切に」結びついている時空間の間隙であり、二つのものの関係がうまく取りもたれるような時空間的隔たりであると言える。それは、「適切に」とられた 「間」
であり、適切な関係特性を有する時空間である。 前述の河野が『「間」がつくり出す流れの中にはよきものもあり、悪しきものもある』と言うように、「適切」にとられた「よき間」が「間合い」であるというとき、連係プレーにおける味方選手間の「適切」な「間」とは、二人(あるいは複数)のプレーヤーの関係によって生成された攻撃・ 防御のベストチャンスに連なる時空間的隔たりであると言える。
市川（市川 1997）によれば、『他者の身の統合との関係において起こる一種の感応ないし共振を〈同調〉－感応的同一化－といい、構造的な感応の起こり方の形式面から「同型的同調」と「応答89

的（役割的）同調」に分けられる。同型的同調とは、同じ所作とか表情をとることであり、感応動
作や筋肉的素描、イメージによる観念的下書きによって他者の感覚や情動や精神的状態さえも、いわば身体的に感得し、内面化するというものである。一方、応答的（役割的）同調とは、相手の所作に応答し対応する所作とか態度とか表情を取ることである。さらに、顕在的同調は、潜在的なレベルでの同型的同調を前提としており、それと円環をなすことによって、より深いレベルでの同調に達する可能性を秘めている』。
バレーボールにおける「間合い」とは、二人(あるいは複数)のプレーヤー間におけるこれらの身体的な同調を伴う「間」であり攻撃・ 防御のベストチャンスに連なる時空間的隔たりであると捉えられる。
4. 相手チームの選手との「間」をひっとる
敵対する相手との適切な間合いの生成については、西村（西村 2019）の説明が参考になる。
『不即不離』―離れて付いて、付いて離れて―に示されるように、相手に付いたままで相手の拍子に引きずり込まれるのを回避し、独自のリズムで相手と調和する身体のはたらきのことを「ひっとる」と表現している。
バレーボールは、スパイカーへのトスが上げられた時点で守備側チームは適切な守備の構えをとるが、この時レシーバーが、スパイカーへの同調により予期的に相手の動きをひっとる(感得し)ことができれば、適切なタイミングでスパイカーへの同調から「離れ」、味方のセッターとの「間合い」
へ意識や動作を切り替えることで、ラリーの一連の流れの中での適切なプレーが完遂される。
5. チームになるということ
相手チームからの攻撃に対し、当該チームのレシーバーは、セッターのセットアップ位置（ゼロポイント）への移動と複数のスパイカーの攻撃開始位置（ゼロポイント）に至るまでの動きを潜在的に思い描いて、ボールを介した適切な「間」を生成する。パスの受け手側であるセッターやスパ
イカーもまたレシーバーからの返球ボールの行方を予期しつつ、攻撃時のゼロポイントへの移動をスムーズに行えることになる。それぞれのチームでは日頃からの練習を通して意識的・無意識的に選手間での間身体的な同調を伴う「間合い」が形成されており、チームになるということは、メンバー間で潜在的な「間合い」の多様なパターンを共有するということに他ならない。
6. バレーボールのゲーム構造
バレーボールでは、空中戦の高度な連係プレーによる戦術的攻防が繰り広げられている。他の種目に比べてコートが狭く、短時間で守備から攻撃へと役割の変更が必要なバレーボールは、
その時々のラリーの流れに事後的に対応するのでは出遅れてしまうため、プレーヤーには各局面の早い段階
で他者の動きやボールの行方を予測し、立ち遅れないように適切な対処をすることが求められる。
このような状況下での絶妙な連係プレーを可能にしているのがチーム内のプレーヤー間で間身体的、
相互主観的に生成される「間合い」であった。ラリー中の相手の動作や意図、さらには次の展開の予測を可能にする間合いの生成によって、個々のプレーヤーの動きが連動し、多様な連係プレーが実現されるのである。
一方、対戦する相手チームとの攻防はいかに自チームの「間合い」でラリーを展開し、相手チームの「間合い」での展開をつくらせないかの競い合いにある。そのため、ラリー中には相手チームの「間」を「ひっとる」ことによって相手の攻撃に適切に対処したり、逆に相手チームのプレーヤーが合わせにくる「間」を戦術的にはずすことによって自チームの攻撃を成功させるための攻防が展開されている。ラリー中に起こる味方プレーヤーとの応答的・役割的同調 (共同の応答的同調)が絶妙な連係プレーを可能にすると共に、競争関係にある敵方プレーヤーとの応答的・役割的同調(競争の応答的同調)がバレーボールの「間を合わせるーはずす」の戦術的攻防のおもしろさの中核をなしている。
7. 参考・引用文献
河野哲也（2022）「間合い 生態学的現象学の探究」東京大学出版会 東京：pp.1-21
市川浩（1997）「〈身〉の構造―身体論を超えて―」青土社 東京：pp.97-107
西村秀樹（2019）「武術の身体論 同調と競争が錯綜する場」青弓社、東京：87-10590

コロナ禍における高校野球の実践と文化変動に関する一考察◯中山健二郎（沖縄大学）
1．問題意識新型コロナウイルスの感染拡大によって，部活動を取り巻く日常世界は一変した．感染拡大期には，休校要請により全国の学校で一時的な活動休止が余儀なくされ，大会の中止や延期も繰り返された．また，感染状況が収束に向かう今日においても，感染予防対策を踏まえた「新しい生活様式」
での活動が求められている．こうした事態は，部活動に参加する生徒たちの実践，および，その実践が構造化する部活動文化にどのような影響を及ぼすのだろうか．
その一側面として，
本研究では，
高校野球をめぐる実践と文化変動の可能性について検討してみたい．
高校野球については，
従来他の部活動に比べ練習時間が長い傾向にあることが指摘されてきた（鈴
木，2018）．また，歴史的に構築された「理想的な青年像」という規範（清水，1998）が現代にも色濃く残されているという点が，その規範性を象徴する甲子園大会のあり方などをめぐって度々議論されている．ところが，2020 年には春・夏の甲子園大会を含む主要大会が中止（春の大会に出場予定であった 32 校のみ夏に甲子園球場で交流試合を実施）となった他，今日に至るまで，他の部活動と同様に「新しい生活様式」を踏まえた活動制限や取り組みの変化を強いられている．こうしたいわゆる「あたりまえ」の断絶・変容は，高校球児たちにどのように経験されたのだろうか．実は，その過程で生み出された球児たちの実践に，高校野球の規範性を揺るがす可能性を見いだすことができるのではないだろうか．
2．先行研究の検討
作田（1965）は，過剰な集団主義などの規範を有する戦後の高校野球文化を，ある種の儀礼として捉える視点を提示した．本来的には遊びとして自由な営為であるはずの野球が，非日常性や象徴性を媒介項として厳粛な営為としての儀礼にすり替わるという作田の指摘は，高校野球の規範的性格を分析する視点として大変示唆的である．また，清水（1998）は，甲子園大会という儀礼が表象する「物語」について，マスメディアに焦点を当てて分析している．清水によれば，明治期より学生野球の正統な規範として継承されてきた「精神修養・鍛錬主義」的なあり方が，マスメディアを通じて「若者らしさ」「青春」の「物語」として人びとに繰り返し伝えられることで，高校野球に対する固定的な解釈枠組みが生成されているという．
清水の議論を受け，中山（2022）は，「若者らしさ」「青春」の「物語」という枠組みを固定的なものではなく，揺らぎを含みつつ再生産される動態的なものとして捉え直した．高野連の議事録分
析や，新聞・テレビ・インターネットのメディア横断的な分析から，高校野球文化の正統性をめぐり「鍛錬主義」と「科学主義」の象徴闘争がみられることや，結果として「何が『若者らしさ』で『青春』であるのか」という意味内容が揺らぎつつ「物語」の枠組みが再生産されている様相を示している．しかしながら，正統性を帯びた規範や「物語」の揺らぎをメディア論の観点からのみ限定的に論じており，球児たちの実践を十分に捉えきれていない点に課題が残されている．
球児たちの振る舞いや経験世界に関しては，「高校生らしさ」を演じている側面があるという指摘（杉本，1994）や，甲子園大会が球児たちに「聖」への煽りと「俗」への鎮めの両機能を有する儀礼として経験されているという議論（白石，2023）などがみられる．一方で，球児たちの実践を通じた高校野球の規範性，文化の揺らぎや変動について論じた研究はあまりみられない．

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3．研究目的および理論的視座
以上の議論を踏まえ，本研究では，
コロナ禍に高校野球に取り組んだ球児たちに対する調査から，「あたりまえ」が断絶・変容した高校野球における球児たちの実践を読み解き，その実践が高校野
球文化の変動に関与する可能性について考察することを目的とする．
研究の理論的視座として，ブルデューの再生産論をもとに文化変動に関する議論を展開した宮島（1994）や白石（2017）を参照する．ここでいう再生産とは，生産 1 と生産 2 の間に「ある観点からみた同型性や相同性がみられること，およびその二つのプロセスの間に確認されうる一定の因果関係があること」（宮島，1994，p.152）であり，その意味で，文化の「変動を理解し，説明するひとつの観点」（宮島，1994，p.154）になり得る概念である．例えば，特定の文化に内在する規範は，その文化の成員である行為者の実践を規定する．しかし，行為者は規範に規定されつつも，文化の正統性への対抗や意味の読み替えを行う能動性にも開かれている．したがって，行為者による実践の集積によって構造化される文化の規範性は，歴史的に全く同型のものが単純反復生産されるというよりも，むしろ変動を含みつつ再生産されるものとして理解することができる．
では，再生産における変動を導く行為者の実践は，どのような過程で生起するのだろうか．宮島
は知や規範の「実践的習得」という様式から一つの可能性を論じている．宮島によれば，多くの場
合，知や規範はそれ単体が独立して習得されるよりも，むしろ「状況における規則，関係，要求などと不可分の形」（宮島，1994，p.166）で習得されているため，それらが習得される状況の変化は，行為者の実践とハビトゥスの再構成を促すとされる．この点について，白石は以下のように論じている．
「状況とは偶然性である．…偶然的な状況における実践，あるいは異なった文脈における実践は，翻ってハビトゥスの性向を再編し，変容させる可能性をはらんでいる．…つまり，偶発的な実践が社会構造を変革する契機を成すことが可能になるのだ」（白石，2017，pp.11-12）．
コロナ禍における高校野球は，まさに従来とは異なった文脈における「偶発的な実践」を生成しているものと推察される．したがって，上述した議論に依拠すれば，コロナ禍における球児たちの実践は，高校野球文化の変動に関与する可能性を有するものとして捉えることができよう．
4．調査概要O 大学野球部に所属する 1 年生（2020～2022 年度の 3 年間に高校野球を経験した者）7 名を対象に，コロナ禍における対策や活動状況・内容の時系列，それぞれの活動時の意識・態度などを聞き取る半構造化インタビューを実施した．分析にあたっては，音声データを逐語化し，佐藤（2008）の分析手続きを参照して文章セグメントのカテゴリー化を行なった後，各文章セグメントが出現した文脈を踏まえてカテゴリー同士の関係性を検討した．なお本調査は，沖縄大学研究倫理審査委員
会の承認を得た上で実施している．
表 1 サンプル特性
属性
A
B
C
D
E
F
G

中学硬式クラブチーム出身．甲子園出場を目標として県外私立高校にスポーツ推薦で進学．
寮生活。高校は2年時に秋の県大会で優勝し地方大会出場．最高学年時は外野手のレギュラー．
中学硬式クラブチーム出身．地元からの甲子園出場を目指し県内私立高校にスポーツ推薦で進学．
自宅から通学．高校は2年時に甲子園大会出場．最高学年時は投手としてベンチ入り．
中学軟式野球部出身．勝つ喜びを味わう野球をすることを目標として県外私立高校にスポーツ推薦で進学．寮生活．高校は1年時に甲子園記念大会出場．最高学年時はエース投手．
中学軟式野球部出身．地元のチームから上を目指すことを目標として県内公立高校に進学．
自宅から通学．3年間の最高成績は県ベスト8．最高学年時は外野手のレギュラー.
中学硬式クラブチーム出身．甲子園でプレーすることを目標に県内私立高校にスポーツ推薦で進学．
自宅から通学．高校は2年時に甲子園大会出場．最高学年時は内野手としてベンチ入り．
中学軟式野球部出身．厳しくなく自由で強いことを選択基準として県外私立高校にスポーツ推薦で進学．寮生活．高校は1年時に甲子園記念大会出場．最高学年時は内野手のレギュラー．
中学硬式クラブチーム出身．地元の友だちと野球を続けることを念頭に県内公立高校に進学．
自宅から通学．3年間の最高成績は県ベスト8．最高学年時は外野手のレギュラー.

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5．調査結果
1）集団主義的な規律としてのコロナ対策
感染予防対策や感染者発生時の対応としては，主に【マスク着用】，【毎日の検温】，【ソーシャル
ディスタンス】，【オフの日の外出制限】，【感染流行時や緊急事態宣言下における活動休止】などが抽出された．これらの対策については，表 2 に示したように，「怒られる」（C 氏，G 氏），「ペナル
ティがある」（A 氏）など，【コロナ対策の規律化】といえる様相がみられた．また，こうした規律に対する意識として，「一人が出たらほんとチームに影響する」（A 氏），「自分たちが罹ったら先輩たちにも迷惑がかかる」（B 氏）など，個人の健康管理よりも集団主義的側面に力点がおかれている傾向が示唆された．
表 2 【コロナ対策の規律化】カテゴリーの文章セグメント例

廊下ではマスクしなさいとか．食堂もなんですけど，ご飯食べながらあんま喋るなとかも．全部，なんかあったらペナルティがあるんで．コロナになってからプラスされた，多分あったと思います．そのルールを守っていたら，そういうなんか慣れてしまって．（感染者）一人が出たらほんとチームに影響するので，それはもう，よく指導者にはミーティングで言われてたんで，はい．（A氏）
気づいた人がもう率先して窓開けたり，マスクしてなかったら，マスクちゃんとしようみたいな声掛けはやってました．自分たちが罹ったら先輩たちにも迷惑がかかるんで，あの，1個上の先輩がいるときとかはしっかりやってました．（B氏）
毎朝検温して，検温の体温と体調がどうなのかっていうのを三段階くらいで評価しないといけないのが毎日あって．それを忘れるとまた怒られるんですよ．
そういうのがちょっと大変でしたね．こう，別に普段だったらやらなくていいことが，コロナがあって，なんか3つくらい増えた気がしましたね．（C氏）
あの，怒られるんで，マスクとかなかったら．忘れた人とかには言いますね．（G氏）

2）活動の個人化と連帯
活動状況については，【感染流行時や緊急事態宣言下における活動休止】，【全体練習の制限】，【グ
ループ分けされた練習】，【活動休止と再開の繰り返し】，【対外試合の減少】などが生じており，結果として【自主練習や自分で考える練習の増加】，【制限下で隠れて自主練】など，個人的・自主的な活動割合の増加傾向が看取された．こうした事態は，球児たちに【きつい状況からの飛び地】として意味づけられる側面もある半面，【連携や実践不足の感覚】などをもたらしているものとみられた．また，球児たちが【大会中止や辞退への不安】を抱えながら活動していた様相も示唆された．
活動の個人化や大会への不安は，表 3 に示したように，【自分と向き合い考える経験】を生み出しており，それが【活動の主体性】に結びついているとも推察できる．
表 3 【自分と向き合い考える経験】カテゴリーの文章セグメント例
指導者がこれやれ，ああやれっていうのは，なかなかこの期間ではできなかったけど，まあ自分の，自分自身で考えて，この自分の弱さを，弱さっていうか
課題をどういう風にしたら潰せるかとか，そういうのを自分で考える時間にはなりました。（B氏）
メニュー組まれてそれをやるんじゃなくて，メニュー組まれても結局時間がなかったりするんで，それをどんな感じで分けてやるかとか，自分の中でメニューをバラバラにしてやっていくっていう，この考えて練習するっていうのは，なんか高校になってからは強くなったなーって思いますね．（C氏）
自分たちはもう目標もなかっんで．大会があるかどうかも分からん状態だったんで，まあモチベーション上がんないと思うんですけど．自分たちはまあ
とりあえず，この，1日1日を大切にするみたいな感じです．1日1日です，ほんとに．自分の課題を潰して，自分と向き合う時間が増えた感じです．（F氏）

その一方で，活動の個人化や，【対外試合の減少】，【オフの日の外出制限】などによる外部環境との遮断が，結果として【チームメイトとの連帯の希求】を生み出している様相も看取された（表 4）．
表 4 【チームメイトとの連帯の希求】カテゴリーの文章セグメント例
でもやっぱ，どうしても自分一人でとか，自主練習でみんなとできない分，まあ，みんなとやる楽しさみたいなのはなかったですね。（B氏）
なんかやっぱ，楽しみっていうのは，なんだろ，仲間じゃないですか？仲間と遊ぶことです．外出できない分，遊ぶっていうか．なんか1回あったんですよ，
自分たち，練習しても意味ないみたいな時期があったんですけど，そのときとりあえずもうサッカーとかしてたんで，まあそこが楽しかったです，
自分たちは．外出とかなかったんで，気晴らしを自分たちで考えながらやるのが楽しかったです．（F氏）
友達とか誘ったりして，一人でやったらちょっと集中力とかなくてあんま続けられないんで，たまに友達と一緒に走ったりとかトスバッティングとかやってました。（G氏）

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6．考察および残された課題「集団主義」は，歴史的に高校野球文化を特徴づける規範として指摘されてきた概念の一つである．その内実は，個人の感情の抑圧と集団の価値基準の優先（沢田，1994）や秩序のための自己犠牲（坂上，2001）などであるとされる．しかしながら，コロナ禍においては集団でまとまった活動
が困難になり，個人での取り組みが求められた結果，球児たちが集団よりもまず自己の課題と向き合い，主体的な活動を生み出してきた様相がみられている．また，こうした環境下で求められたチームメイトとの連帯は，主に難しい状況の中での支え合いや，外部との接続が遮断された中での気晴らしなどとして意味づけられている．このような個人化と連帯に関する実践の集積は，自己を抑圧することで成り立つ「集団主義」に対し，自己を開放した上で成り立つ「チームワーク」として高校野球の旧来的な規範を揺さぶる力学となる可能性もあるのではないだろうか．
一方で，感染予防対策が主に個人よりも部のためとして規律化されてきた事態は，旧来的な「集団主義」の文脈にコロナ禍の実践が規定され，その価値意識を強化する力学として定位しているとも捉えうる．その意味で，コロナ禍の実践は，個人化とチームワーク的観念の生成，および集団のための規律化という両側面によって，高校野球をめぐる「集団主義」という規範の揺らぎと正当化に両義的に関与しているといえよう．
本研究では，継続的に実施している「コロナ禍の高校野球に関する調査」の中間報告として，「集団主義」をめぐるダイナミズムに焦点化して論じたが，この点のみではコロナ禍の実践による文化変動の可能性を十分把捉しきれてはいない．例えば，【伝統的な規則継承の困難性】，【練習内容や規範の合理化】，【コロナ禍が「あたりまえ」の感覚】などのカテゴリーに分割できる文章セグメントも見いだされているが，これらの様相が高校野球文化の変動にどのように関与するのかについては十分に検討できていない．また，コロナ禍の球児たちの実践がその後の現場でどのように意味づけられているのか，継続的に文化の構造化に関与する指導者を対象とした調査・分析も重要である．
これらの点を踏まえ，コロナ禍における「偶発的な実践」が高校野球文化の変動に関与する可能性についてより詳細に読み解いていくことは，今後の課題としたい．
＜引用・参考文献＞
宮島喬（1994）文化的再生産の社会学：ブルデュー理論からの展開．藤原書店．
中山健二郎（2022）高校野球にまつわる「物語」の再生産に関する研究：メディアの影響に着目して．立教大学博士学位論文．
坂上康博（2001）にっぽん野球の系譜学．青弓社．
作田啓一（1965）高校野球の社会学．思想の科学 第 5 次，30：8-13．
佐藤郁哉（2008）質的データ分析法：原理・方法・実践．新曜社．
沢田和明（1994）マニュアル野球としての甲子園．江刺正吾・小椋博編，高校野球の社会学：甲子園を読む．世界思想社，pp.113-136．
清水諭（1998）甲子園野球のアルケオロジー：スポーツの「物語」
・メディア・身体文化．新評論．
白石真生（2017）ハイブリディティと不平等：N・ガルシア＝カンクリーニにおける文化と社会．
ソシオロジ，61（2）：3-20．
白石翔・原祐一（2023）高校球児にとっての儀礼：球児が高校生に戻るために．年報体育社会学，
4：83-95．
杉本厚夫（1994）劇場としての甲子園：高校生らしさの現実．江刺正吾・小椋博編，高校野球の社会学：甲子園を読む．世界思想社，pp.15-38．
鈴木貴大（2018）なぜ，野球部の練習は長いのか：他の運動部との比較と野球部員の部活に対する不満から読み解く．笹川スポーツ財団，https://www.ssf.or.jp/thinktank/sports_life/column/20
180808.html，（参照日 2023 年 3 月 21 日）．

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運動部活動における保護者の体罰と指導に対する意識に関する研究
村本宗太郎（立教大学）
Ⅰ.緒言
我が国の学校内で行われる運動部活動（以下「運動部」）における指導者から部員に対する体罰問
題は、長年問題視されながらも毎年発生している、我が国の青少年スポーツにおける重要な問題である。これまで運動部における体罰問題に関する視点として、体罰を行う指導者と、被罰者である部員との関係が問題当事者として多く注目され研究が進められてきた。しかし、運動部における体罰の発生要因を検討するうえで、運動部内の当事者である部員と指導者だけではなく、運動部をとりまく周辺の立場からサポートする部員の保護者からの影響も検討する必要があると考えられる。
運動部における体罰発生と保護者の影響について、2021 年に鹿児島県で発生した運動部における体罰事件に対する南日本新聞が言及をしている。当該事件は、2021 年 8 月に鹿児島県の高校女子バ
レーボール部において、指導者が自身の指示通りに部員が声掛けをしていなかったことを理由として、部員の顔に複数回平手打ちをする体罰を行っていたものである。当該事件に対して、南日本新聞（2021）は、「指導者だけでなく、勝利へ向けた『厳しい指導』を要求するあまり、体罰を“黙認”してきた保護者の意識も見え隠れする」（南日本新聞，2021）として、運動部における体罰問題の発生に保護者の意識が関係していることを指摘している。運動部での体罰問題に関し、運動部内の当事者である部員と指導者の体罰に関する意識だけではなく、運動部の周囲からの影響について検討を行うことは、今後の運動部での体罰問題の発生要因を検討する上で重要であるといえる。
これまでに運動部と保護者の関係について検討した先行研究では、例えば嶋崎（2016）は、部活
動と保護者の関係について、「保護者が『父母会』を組織する場合もある。こうした場合、保護者の組織との関係には気をつかうところである。もちろん、応援してもらえることはありがたい。しかし、保護者も組織化されると、クラブのあり方や顧問の指導方法に口を出すようなケースもあると聞く。
」（嶋崎 2016，218）として、保護者によるサポートが活動の一助となることに肯定的に評価しつつも、運動部のあり方や指導法に保護者から影響を加えられることに言及している。
上地（2018）
は、保護者による部活動へのクレームに関し、「『過去一年間に、保護者から何らかのクレームを受けたかどうか』をたずねると、授業についてのクレームは約二割であった一方、部活動に関するク
レームは五割弱であった」（上地 2018，67）として、部活動に対して保護者が正課教育である授業よりも多くのクレームを寄せていることを明らかにしている。加えて上地（2018）は、部活動の指導者に対する保護者からの期待について、「保護者期待」として「部活動について熱心に指導することを期待されている」（上地 2018，71）と指摘し、保護者から運動部指導者に対して影響がおよぼされることについて指摘している。土井ら（2021）は、体罰や暴言等の不適切な運動部指導者を保護者がかばう背景として、「次のステップへの推薦入学の便宜を指導者に図ってもらうという背景があります。
」（土井・杉山・島沢 2021、58-59）として、推薦入学制度との関わりを挙げながら、体罰を行う指導者を保護者が守ろうとする理由について指摘している。
以上の先行研究から、運動部の活動に対して保護者は、運動部の外部に位置しながら運動部内へ影響をあたえている関与可能性が認められる。特に土井ら（2021）の指摘では、指導者から部員への体罰を容認しようとする保護者の態度が示されている。運動部における体罰の根絶に目指すためには、運動部外から運動部内の体罰発生に影響を与える保護者の意識と行動に注目する必要があるといえる。そこで本研究では、運動部に所属した経験のある子どもがいる保護者が、運動部における体罰と運動部指導についてどのような意識を有しているのかを検討することを目的とする。保護者の体罰に対する意識と運動部指導について明らかにすることは運動部における体罰発生の要因を95

検討するうえで求められる視点であるといえる。
Ⅱ.本研究における分析視点の提示
本研究では運動部に所属した経験のある子どもがいる保護者に対して、運動部における体罰と運動部指導について有している意識について探索的に検討を行った。
本研究における分析視点として、運動部部員の保護者が有する体罰に対する意識および、保護者が運動部の活動に対する期待に着目しながら検討を行うものとする。土井ら（2021）の指摘では、保護者が体罰を行う指導者を擁護す
る理由として推薦入学への便宜が挙げられているが、擁護する理由について推薦入学の例を挙げる
以上の言及はみられなかった。体罰に関する意識とともに、保護者らが運動部に何を期待しているのか検討することは運動部での体罰問題の検討において重要と考えられる。以上の分析視点に基づき本研究では、部員の保護者は、運動部における指導者から部員に対する体罰について、指導の一環として受容しようとする意識を有しているのではないか、とする作業仮説を設定した。
Ⅲ.調査概要１.調査対象および方法
本研究における調査対象は、中学校もしくは高等学校において、自身の子どもが運動部に所属していた対象者 300 名である。本調査では筆者が質問項目を作成し、実際の調査にあたっては調査会
社に依頼し結果を回収した。
２.調査項目の構造
本調査では、過去の時点で運動部に所属していた、もしくは現時点において所属している子どものいる保護者の属性、運動部における子どもの成長を理由とした指導者からの体罰に関する意識、運動部の活動を通じた子どもの成長への期待（上位 1 番から 3 番まで）
、理想的な運動部指導者の属性・会費等である。本調査における統計分析にあたっては SPSS Statictics 22 を用いた。
３.倫理的配慮
本研究におけるアンケート調査の実施にあたっては常葉大学研究倫理規程に即して実施をした。
４.サンプル特性
本調査において回収した 300 名の対象者に関して、性別は、男性 66.7%、女性 33.3%であり、年代は 30 歳代 2.7％、40 歳代 43.3％、50 歳代 49.7％、60 歳代 4.3％とする結果であった。
Ⅳ．結果と考察
本調査の結果として、運動部指導における体罰を積極的、消極的な態度を問わず保護者が容認する態度が看取された。本調査における項目で、「前問でお答えの子どもの成長が達成されるために、もし指導者が子どもに手を上げる（平手打ち等）ようなことがあればどのように考えますか？」とする質問を設定した（なお、ここでの前問とは、「子どもの部活動を通じた成長に関してあなたが強く求める（求めた）ものを、強く期待していたもの上位３番目までお答え下さい。
」とする質問である）。本質問は、保護者が期待している運動部での子どもの成長のために、指導者からの体罰をどのように考えるかとする保護者の運動部における体罰と指導に関する意識を問うものである。
当該質問の結果（n=300）は、「絶対に許すべきことではない」（43.3％）、「許すべきことではないが状況次第ではやむを得ない」（40.3％）、「指導の一環として許されると思う」（10.3％）、「積極的に用いて厳しく指導してほしい」（6.0％）とする結果となった。
当該質問において、運動部の指導中における体罰に関して、「絶対に許すべきことではない」とす
る回答は、運動部での体罰を完全に否定する保護者の意識であり、学校教育法および部活動ガイド
ラインにおける体罰の禁止とも一致する意識であるが、本調査での回答率は 43.3％にとどまった。
一方、「許すべきことではないが状況次第ではやむを得ない」「指導の一環として許されると思う」、、「積極的に用いて厳しく指導してほしい」は体罰に対する意識の程度の違いはあれど、態度を問わず体罰を認める意識である。特に、「許すべきことではないが状況次第ではやむを得ない」とする回

96

答は、子どもの成長につながる指導の一環としての体罰に関しては消極的にでも肯定する保護者の意識が推察され、当該回答が 40.3％と「絶対に許すべきことではない」についで高い回答割合を示していた状況は、実際に運動部で体罰が発生しても、指導の一環という名目のもとに体罰が受容されてしまうことが推察される。なお、「指導の一環として許されると思う」は 10.3％、「積極的に用いて厳しく指導してほしい」は 6.0％と、体罰を積極的に肯定的に捉える意識も一定数みられ、体罰禁止の規程に反する保護者の意識が看取された。
次に、保護者の運動部における体罰への意識と、運動部の活動で子どもの成長に期待していたことについて検討を行った。
その結果、運動部における体罰について、「絶対に許すべきことではない」と完全に否定する回答を行った群（n=120）が部活動で子どもの成長に最も期待していたこととしては、「子どもがスポーツ・文化活動を楽しむこと」が 51.7％で最も高く、「子どもが自主的・自発的に行動する態度を身につけること」10.8％、「子どもの体力が向上すること」および「子どもの学校
生活が豊かになること」が 8.3％であった。
同様に、体罰を「許すべきではないが状況次第ではやむを得ない」と消極的に肯定する回答を行った群（n=118）では、「子どもがスポーツ・文化活動を楽しむこと」が 27.1％で最も高く、「子どもが自主的・自発的に行動する態度を身につけること」18.6％、「子どもが礼儀・マナーを身につけること」14.4％であった。
「指導の一環として許される」と回答した群（n=25）は、「子どもが自主的・自発的に行動する態度を身につけること」28.0％、「子どもがスポーツ・文化活動を楽しむこと」
24.0％、「子どもが人との連帯感を身につけること」16.0％であり、「積極的に用いて厳しく指導してほしい」と回答した群（n=13）は、「子どもがスポーツ・文化活動を楽しむこと」61.5％、「子どもがスポーツ・文化活動に関する技能を獲得・向上すること」15.4％であった。
以上に示した、保護者の体罰に対する意識の違いによる群と、部活動で子どもの成長に最も期待していたことについてカイ二乗検定を行ったところ、1％水準の危険率で有意差が認められた。当該結果に着目すると、運動部での体罰を完全に否定した保護者群では 51.7％が、子どもがスポーツ・
文化活動を楽しむことを最も期待していた。一方、消極的に体罰を肯定した保護者群でも、運動部の活動で最も期待していたことの 1 番目は子どもがスポーツ・文化活動を楽しむことであったが、回答割合は 27.1％と体罰を完全に否定した群とは差がみられ、自主的・自発的に行動する態度を身につけること（18.6％）や、礼儀・マナーを身につけること（14.4％）に対する期待が高くみられることとなった。以上の結果は、運動部における体罰を完全に否定する保護者は、子どもの運動部
におけるスポーツ活動に関して楽しむことを期待する、運動部の活動を行うことそのものを目的として行われることを期待しており、一方、消極的にでも体罰を受容する意識を有する保護者は、スポーツ活動を楽しむ目的としての運動部を期待しながらも、自主的・自発的な態度および、礼儀・マナーの習得といった、子どもの成長のための手段として運動部の活動に対して期待をしていることが看取された。運動部に対する期待の差異が体罰を指導の一環として受容する行為と関連があるものと推察される。
Ⅴ．結果の要約と今後の課題
本研究は、運動部部員の保護者が有する体罰に対する意識および、保護者が運動部の活動そのものに対する期待に着目しながら、運動部に所属した経験のある子どもがいる保護者が、運動部における体罰と運動部指導についてどのような意識を有しているのかを検討することを目的とした研究であった。
運動部に所属した経験のある子どもがいる保護者 300 名に対するアンケート調査の結果から、まず、運動部における体罰と指導に対する意識としては、「絶対に許すべきことではない」
こととして、運動部における体罰を完全に否定する群は 43.3％、「許すべきことではないが状況次第ではやむを得ない」こととして、消極的に体罰を肯定する群は 40.3％、「指導の一環として許されると思う」、「積極的に用いて厳しく指導してほしい」こととして、積極的に指導としての体罰を肯定する群がそれぞれ、10.3％、6.0％という結果となった。運動部における体罰は、学校教育法上としても、部97

活動に関連するガイドラインにおいても禁止することが示されているにもかかわらず、本調査においては時にはやむを得ない行為、
むしろ進んで行うべきとする意識を有する保護者が多くみられた。
また、体罰に対する意識による保護者群と、保護者が運動部の活動に最も期待していることを検討した結果、体罰を完全に否定する群は運動部の活動そのものを楽しむことを期待する、目的としての運動部を期待する意識が強くみられたが、消極的に体罰を肯定する群は目的としての運動部を期待する意識もみられたが、完全に否定する群と比較すると、部活動を通して何らかの成長を期待
する、手段としての運動部を期待する意識がみられた。以上の結果から、部員の保護者は、運動部
における指導者から部員に対する体罰について、指導の一環として受容しようとする意識を有しているのではないか、とする作業仮説は一定程度支持されたといえよう。
本研究では、運動部における体罰に関連した保護者の意識については一定程度明らかにすることができたが、意識をもとにどのような行動を保護者がとるのかまでは検討できていない。今回の調査で明らかとなった、運動部指導における体罰を容認する保護者の意識は、運動部における体罰発生要因として、運動部外から影響を与えるものとして推察されるが、体罰発生に際した保護者の行動にも着目することで、運動部外からの体罰発生の一要因として検討することができるものと推察される。以上の内容を今後の研究課題としたい。
【文献リスト】
土井香苗・杉山翔一・島沢優子編（2021）スポーツの世界から暴力をなくす 30 の方法．合同出版．
上地香杜（2018）第 4 章 学校のウチとソトの関係性と教員の働き方．学校の部活動と働き方改
革．岩波ブックレット．
南日本新聞（2021）勝利のために親も黙認 高校スポーツの体罰、根絶されぬ理由厳しい指導なけ
れば「やる気ない先生」のレッテル．2021 年 8 月 26 日付
文部科学省（2013）体罰の禁止及び児童生徒理解に基づく指導の徹底について．
文部科学省（2017）中学校学習指導要領（平成 29 年告示）解説 総則編．
中須賀巧・阪田俊輔・田中輝海・杉山佳生（2021）大学運動部活動における保護者による動機づけ
雰囲気の認知，期待への行動結果に対する保護者の反応，競技不安の関係．健康科学，43：95-104．
長澤岳大・松本奈緒（2017）中学校運動部部活動指導に関する外部指導者の信念・指導内容・関係性の研究―その２ 外部指導者に対するインタビュー調査から―．秋田大学教育文化学部教育実践
研究紀要，39：47-58．
中澤篤史（2008）部活動の処遇における学校と保護者の相互行為―保護者の〈要望〉と〈支援〉に注目して―．学校教育研究，23：130-143.
中澤篤史（2008）運動部活動改革への保護者のかかわりに関する社会学的考察: 公立中学校サッカー部の事例研究．スポーツ科学研究，5：79-95．
中澤篤史（2014）運動部活動の戦後と現在．青弓社．
嶋崎雅規（2016）5-3 教員に求められる運動部活動の知識とスキル．運動部活動の理論と実践，友添秀則編著．大修館書店．
新保淳・高根信吾（2009）体育教師・スポーツ指導者養成論序説：（１）序論―「部活動における保護者からの支援獲得」のための歴史的変遷モデルを事例として．静岡大学教育学部研究報告（教科教育学篇），41：237-250．
スポーツ庁（2018）運動部活動の在り方に関する総合的なガイドライン
スポーツ庁（2018）平成 29 年度運動部活動等に関する実態調査報告書
スポーツ庁・文化庁（2022）学校部活動及び新たな地域クラブ活動の在り方等に関する総合的なガイドライン．

98ゲーム中のミスをめぐるコミュニケーション―プレイヤーのキャラと周囲の反応―

岡山大学大学院 学生・修士課程 有田 翔
岡山大学 原 祐一
１． 研究背景及び先行研究「なぜ，僕だけがあんなにシバき回されなければならないのですか？」（NHK news，2022）．
2012 年に桜宮高校で起こった事件を 1 つのきっかけに、体罰は社会問題として捉えられるようになり，メディアやＳＮＳでも大きく報じられるようになった．この事件の後，公営財団法人日本バスケットボール協会は，暴力行為等通報窓口を作成しており，体罰に対する対処をバスケット
ボール界全体で行おうとしている．バスケットボールに限らず，スポーツや教育関係に関わる人のほとんどが体罰を問題視しているように思われるが，近年も体罰の事例は様々な競技において複数報告されている．さらには，2021 年 1 月に行われた公益社団法人セーブ・ザ・チルドレン・
ジャパンによる調査においても，41.3％の大人がある程度の体罰を容認しているとの結果がでている（Save the Children，2021）．では，撲滅というにはほど遠い現状にあるのはなぜだろうか．
体罰をめぐる議論においては，指導者の資質能力論が多いが，それを生み出しやすい雰囲気や要因を検討しなければ，問題の根本的な解決は難しい．そこで，バスケットボールのゲーム中におけるミスをめぐって，チーム内で何が起こっているのかについて着目してみたい．
バスケットボールのゲーム中には，パスミスやトラベリング等のターンオーバー，チームルールの遂行ミス，コミュニケーションミス等，様々なミスが起こる．記録として残るミスだけでも，日本のプロバスケットボールリーグ，B.LEAGUE 2022 シーズンの優勝チームに関しても，60 試
合で 761 回のターンオーバーを記録（B.LEAGUE 公式サイト，閲覧日 2023 年 5 月 29 日）していることからも，バスケットボールを行う上でミスは必ず起こるといえる．このミスが起こった際にも，チーム内においては何かしらのコミュニケーションがなされることになる．ネガティブなシチュエーションだからこそ，この場面におけるコミュニケーションはプレイヤーに重大な影響を及ぼすことが考えられる．特に練習・試合の現場でミスが起こった際に周囲は，励ます・叱責・茶化す等，様々な反応をしながらコミュニケーションを取っている．ゲーム中にミスをした
プレイヤーに対する周囲の反応は，そのミスの試合の勝敗への影響度やミスの種類，シチュエー
ションによって異なることが考えられる．しかし，それだけではなく，同様のミスであるにも関わらず，ミスをしたプレイヤーによって周囲は異なる反応をしていることが見受けられる．スポーツにおけるコミュニケーションの中でも，ミスに対する叱責や非難は，学習性無力感を形成するきっかけになり，劣等感や消極性，無気力を生む（杉原，2008）とされており，また，ミスに対してプレイヤーや生徒が抱く印象はスポーツ活動の動機づけにも大きな影響を与え，スポーツ
嫌いや，スポーツ継続の阻害要因の一つとなる．このように，一歩間違えば体罰，スポーツ嫌い

99

等を引き起こす可能性があるスポーツ中のミスであるが，これまでの研究では，ミスと勝敗の因果関係の研究（小林ら，2021）やミスプレイの構造を明らかにする（森田・嶋谷，2013）研究といった，ミスの数値化やミスの要因に関する研究にとどまっている．しかし，バスケットボー
ルのゲーム中に起こるミスに対して，周囲は数値的な勝敗へつながる結果だけでなく，プレイヤ
ーのメンタル面や直後のプレー，次の試合への向き合い方等，様々な面を考慮して様々な反応を起こしているのではないだろうか．
ところで，このゲーム中のミスに対する周囲の反応が人によって異なるのは何故であろうか．
具体的に観察をしていると，個人が集団内でもつキャラによって反応が異なっているように見受けられる．つまり，周囲はミスをしたプレイヤーのキャラによって，反応を変化させているのではないだろうかという問いである．キャラとは，生まれ持った人格特性を示す「内キャラ」と対人関係に応じて意図的に演じられる「外キャラ」とに分類され，特に人間関係における外キャラの呈示は，多様に変化し続ける対人環境の中で，互いの関係を決裂させることなくコミュニケー
ションを成立させていくための技法の一つである（土井，2009）．本研究では，後者の集団内で演じられている外キャラを対象とし，相互に探りあわなければならないコミュニケーションに求められる自己／相手の役割を簡素にし，パーソナリティに左右されない表面的な役割演技をキャラの定義（土井，2009）とする．友人関係におけるキャラの機能について検討した千島・村上（2015）は，人間関係の単純化や相手の理解のしやすさ，コミュニケーションの円滑化，居場所の獲得の３点を挙げる．また秋山・松浦（2019）は，キャラをコミュニケーションの中で用いることによって複雑な関係を単純なキャラ同士の関係としてみることができ，わかりやすい人間関係の構築に寄与しており，キャラはあらゆるコミュニケーション場面で研究されつつある．
先に見たように，ミスが起きた際に発生する周囲の反応は，ミスをしたプレイヤーの心理に影響を与えることから，キャラがこれらの周囲の反応と関係があるならば，指導者や教師の指導力，
他にも周囲の，プレイヤー・生徒理解の一つの要素としてもキャラを挙げることができるのではないだろうか．つまり，あるキャラを持ったプレイヤーがミスをした際の周囲の反応に関わって，その反応の仕方がキャラによって異なるとすれば，どのように異なるのかについて検討しなければならない．
２．研究目的そこで本研究では，ゲーム中のミスに対して周囲はミスをしたプレイヤーとどのようにコミュ
ニケーションをとっているのかについて，特徴的な 3 種類のキャラ（まじめキャラ，ネガティブ
キャラ，元気キャラ）ごとに，ミスに対する周囲の反応がどのように表出するのか，またキャラ
によって周囲の反応が異なる理由を明らかにし，ゲーム中のミスをめぐるコミュニケーションとプレイヤーのキャラとの関係性について考察する．
３．研究方法（１）調査対象者
中国大学バスケットボール連盟に所属する 3 チームを対象とし，2 回の予備調査を実行した．
自由な意見交換を促すため，学年が同じ 3 人を 1 グループとし，5 回の本調査を行った．参加者には，本研究の調査に協力することへの同意の確認を行いインフォームドコンセントをし，いつ100でも辞退することができる旨を伝えた．その上で学年，年齢，所属チームを確認後，ディスカッ
ションを行った．調査協力者 21 名は，男性 12 名，女性 9 名の大学バスケットボール部に所属するプレイヤーである．
（２）調査期間 2022 年 7 月～12 月（３）調査方法及び内容
キャラに対する周囲の反応を検討する必要があることから，集団としての意見を聞きいれながら自由に意見交換することを促すため，話をしやすい同学年の人を 1 グループとし，フォーカ
ス・グループ・ディスカッションを行った．項目は以下の A と B から構成した．
A：チーム内のまじめキャラ・ネガティブキャラ・元気キャラに該当するプレイヤーを挙げ，その理由や 各キャラに対するイメージに関する内容
B：①「試合序盤の単純なミス」②「前半の判断能力によるミス」③「後半のやむをえないミ ス」④「試合終盤の試合を決定づける単純なミス」という 4 つのミスに対して,それぞれのキャラを持ったプレイヤーが起こした場合に,予想される周囲の反応とその反応の理由等に関する内容（４）分析方法
本研究においては，SCAT（Steps for Coding and Theorization）を採用し分析を行った．
４．結果（１）ミスに対する反応
ミスに対する周囲の反応は，まじめキャラでは 11 種類，ネガティブキャラでは 10 種類，元気
キャラでは 16 種類の反応が抽出された．また，A）ミスをしたプレイヤーに向けたポジティブな反応，B）ミスをしたプレイヤーに向けたネガティブな反応，C）笑いを生む反応，D）ミスが起こったプレーに関する反応，E）その他，の 5 分類に分けることができた．試合序盤の単純なミスに対して，どのキャラも A），C）の反応がほとんどを占めることが分かる．また，まじめキャラには失望を見せる，元気キャラには怒るといったように，B）の反応が起こることが見受けられるが，ネガティブキャラにはこのような反応は表れないことが分かる．前半の判断能力によるミスに対しては，まじめキャラ，ネガティブキャラに対しては A）の反応が 多く，元気キャラ
では C）の反応が多く語られることが分かった．E）の反応は，主に無反応，無言といった反応であり，ネガティブキャラ，元気キャラで見受けられたが，どちらも周囲に反応を任せるといった理由が語られた．後半のやむをえないミスに対しては，まじめキャラ，ネガティブキャラではA）の反応のみが表れた．一方で，元気キャラに対する周囲の反応は C）の反応が多くを占めた．
また，元気キャラでのみ B）の反応が起こること分かった．このミスに対する E）の反応は無反応であるが，その理由としては自分で切り替えができるから，といったことが語られた．試合終盤のゲーム結果を決定づけるようなミスに対しては，A）無言等の E）の反応がほとんどを占めた．ディスカッション中で，まじめキャラに声をかける人とかけない人が同じ割合，ネガティブ
キャラには全員が声をかけるという語りがあり，まじめキャラに対しては声をかけることができる人とできない人に分かれるといった結果になった．ネガティブキャラに対してはほとんどが A）の反応を行うが，一部声掛けができないという語りがあり，このミスに対しても元気キャラでのみ，B）の反応が起こることが分かった．
（２）キャラごとに異なるミスに対する周囲の反応の理由

101周囲は，1）キャラによる「ミスに対する印象」の違い，2）キャラによる「メッセージ受容能力」の違い，3）キャラによる「その後のプレーへの影響度」の違い，4）キャラに付随する「性格特性」の違い，5）キャラによって異なる「自分以外の周囲の反応」，6）キャラによる「ミスに対する反省度の印象」の違いを手掛かりにミスに対する反応をしていることが明らかになった．
１）キャラによる「ミスに対する印象」の違い
他のプレイヤーであれば油断や傲りが引き起こしたと捉えられるようなミスが，まじめキャラ
では，疲れや自信が引き起こした等の原因帰属をしている．また，普段の練習に取り組む姿勢を受けて，ミス自体の悪い印象が少し軽減されると認識されている．
２）キャラによる「メッセージ受容能力」の違い
ネガティブキャラに対しては，励ましの声掛けすらもマイナスに受け取られる一方で，まじめキャラは意図したことをちゃんと受け取ってくれるという認識にあり，周囲はそれらを懸念した反応を行っている．元気キャラに対しては，「結構何言われてもポジティブに還元する」といった語りに象徴されるように，茶化しや怒るといった反応をすることが示された．
３）キャラによる「その後のプレーへの影響度」の違い
まじめキャラに対して周囲は，ミスに対して自己反省や切り替えができ，次は期待するプレーをしてくれると感じているため，次のプレーに向けた鼓舞等の反応が起こりやすい．一方でネガ
ティブキャラに対して，周囲はミスによるその後のプレーへの悪影響が大きいと感じているため，プレーへの影響を無くす，または最小限にすることを目的に，励ましの声掛けや笑顔にするための茶化し等の反応をすることが示された．元気キャラに対しては，ミスによる次のプレーへの影
響はほとんどないと考えており，ミスによってパワーアップすると感じているといった語りもみられた．よって周囲は，チームを盛り上げるための声掛けや，笑いを生むための茶化しや冷やか
しといった反応をすることが示された．
４）キャラに付随する「性格特性」の違い
周囲は，元気キャラのミスを自ら取り返そうとする点，まじめキャラが指摘されたら直そうとする点，ネガティブキャラの過度な落ち込みのように，それぞれのキャラの性格上の特質を考慮して反応をしていることが明らかとなった．
５）「自分以外の周囲の反応」
キャラごとに様々な反応が起こるが，ミスが起こった直後の思いや，自分がミスに対して抱いた印象等が，チームメンバーによって異なる場合，周囲の反応に合わせた反応を行う，黙るといった反応をすることが示された．同様に，予想される自分以外の周囲の反応が，ミスをしたプレ
イヤーやチームにとってマイナスに働くと感じた際に，その反応よりも先にプラスに働くと考えている反応をしているといったことも示された．このように，周囲の反応等，その場の雰囲気に合わせるといった理由が存在していることが明らかにされた．
６）キャラによる「ミスに対する反省度の印象」の違い
周囲はミスが起こった際に，ある程度の反省を期待しており，まじめキャラはおおよそ期待通
りの反省度，ネガティブキャラは期待を上回ってしまうほどの反省度，元気キャラは期待を下回る反省度であるという印象を持っており，それに合わせて，無言や見守る，励ます，怒る，といった様々な反応を起こしていることが明らかになった．

102

５．考察
（１）ミスに存在する前後関係
ゲーム中のミスは，試合展開，時間帯等によって，印象が異なる．本研究ではこれらの他に，ミスが起こる前，つまり，普段のチーム内でのコミュニケーションや生活等から形成されるキャラ，またキャラに付随する「性格特性」の違いによってもミスに対する印象やイメージ等が形成されることが示された．また，ミスが起きた後のキャラによる「その後のプレーへの影響度」の違い，メッセージ受容能力の違い，反省度等によってチーム内で意味づけ，位置づけが変化し，異なる反応が生まれている．つまり，ミスをめぐるコミュニケーションにはキャラを中心として前後関係が存在しているということが示唆されたた．また，チーム内でミスが起きた際に，これらの前後関係を考慮した反応を起こしており，ミスをしたプレイヤーや自分以外の周囲の反応を受けて反応を起こす様子は，複数の個人が互いに働きかけあう社会的行為，社会的相互作用であり，チーム内で日常的に行われる相互行為として固定化していく可能性がある．
（２）ミスを楽しむための反応
キャラは友人関係における遊びの延長であり（瀬沼，2007)，ツッコミが入ることが前提とされ（大田，2009)，友人同士が楽しく過ごすことを目的としている（森，2005）といった特徴を持っている．この優しい関係（土井，2009）とされているものが“キャラ”であり，茶化しのような行為もこのキャラの違いを手掛かりとした周囲の反応として捉えられている側面も顕在化した．
ミスを楽しみ，スポーツを楽しめる環境づくりのために，茶化しといった反応も必要なものとして取り入れられていることが示唆された．
（３）周囲の反応に嫌悪感を抱く要因
ミス発生時の周囲の反応に嫌悪感を抱き，結果的にミスに対して恐怖感を持つことや，体罰等の不適切な反応が起こっている環境の要因には，1）ミスに関する前後関係を度外視している，2）
プレイヤーがキャラを受け入れることができていない，3)周囲がキャラの認識を誤っている，認識していない，4）周囲のキャラに対する理解不足といったことが示された．キャラには，言動の制限，キャラの固定化や押し付け等のデメリットがあること（瀬沼，2007；土井，2008，2009）や，ほとんどの場合他律的に決定され，コントロールが効きにくいこと（斎藤，2011）も多い．これらのことから，プレイヤーが他人から押し付けられた外キャラへの適合を求められると，内キャラとのギャップを感じ，役割葛藤が起こることで他人の期待に応えるために自分自身を抑制する必要があるため，ストレスや不快感を抱く恐れがあるということである．さらに不適切な反応を受けている本人は，それを打開するのが非常に困難な立場にあることも示唆された．
６．結論
本研究の結果，周囲ミスが起こった際に，ポジティブな反応/ネガティブな反応/笑いを生む反応/プレー内容に関わる反応を，それぞれのキャラが持つ性格特性，メッセージ受容能力，後のプレーへの影響度等，6 つの理由を手掛かりに，使い分けながら合理的目的的行為としての反応をしていることが明らかになった．周囲は過去の様子や後のプレーに目を向け，それぞれのキャラに合わせてどのように反応するかを分けており，ミスには事象だけでなくキャラを介した前後関係が存在しており，ミスをきっかけに相互行為が発生していることが明らかになった．また，
近年否定的な意見の多い，茶化しや怒るといった反応は，元気キャラに対して起きやすいことが103

示された．茶化しといった笑いを生む反応はミスを楽しみ，スポーツを楽しめる環境づくりのためにも必要なものとして取り入れられている場合があり，プレイヤーの中にはこういった反応の方がプレーに対する安心感ややりやすさを感じていることが示された．ところが，本研究で取り扱った外キャラは，ほとんどが他律的に決められており（土井，2009），他律的に決められた外キャラと本来の自分のキャラとの乖離がある場合には，プレイヤーが周囲の反応に嫌悪感を抱いていることも示された．こうしたことは，周囲が単にキャラによる反応をすれば良いのではなく，外キャラと内キャラにギャップがないかなどに意識を配り，当事者にとって不適切な反応ならな
いようにすることが体罰の温床になることを防ぐ可能性を持っていると考えられる，今後は，指導者やミスをしたプレイヤーに着目した研究を行っていくことが課題として残された．
【文献】
秋山華穂・松浦均（2019）“キャラ”を介したコミュニケーションが集団内の人間関係に及ぼす影響．三重大学教育学部研究紀要 社会科学，70:187-197．
B.LEAGUE

公式サイト（2022）https://www.bleague.jp/club_detail/?TeamID=701，（最終閲覧日 2023 年 5 月 29 日）．
土井隆義（2009）キャラ化する/される子供たち：排除型社会における新たな人間像．株式会社
岩波書店：東京
土井隆義（2008）友だち地獄：“空気を読む”世代のサバイバル．株式会社筑摩書房：東京
小林大地・松藤貴秋・稲葉泰嗣（2021）バスケットボールの試合におけるターンオーバーの特徴と勝敗との関係．中京大学体育学論叢．62（1）：9-22．
公益財団法人日本バスケットボール協会（2021）暴力行為等通報窓口通報フォーム．http://www.japanbasketball.jp/reportform/，（最終閲覧日 2023 年 1 月 30 日）
森真一（2005）日本はなぜ諍いの多い国になったのか：“マナー神経症”の時代．中央公論新社.
森田重貴・嶋谷誠司（2013）. ボールゲームにおける個人戦術のスポーツ運動学的研究：バスケ
ットボールゲームにおけるミスプレイに着目して. 国際経営論集，45：95-103.
NHK WEB 特集（2021）大阪市立桜宮高校自殺 10 年”暴行事件なのになぜ体罰か”両親語る．htt
ps://www3.nhk.or.jp/news/html/20221207/k10013913521000.html，（最終閲覧日 2023 年 5 月
29 日）.
太田省一（2009）遊びと笑いというコミュニケーション．長谷川正人・奥村隆（編）コミュニケーションの社会学．有斐閣．
Save the Children（2021）2021 年版 子どもに対するしつけのための体罰等の意識・実態調査結果報告書

子どもの体やこころを傷つける罰のない社会を目指して．https://www.savechildren.

or.jp/news/publications/download/php_report202103.pdf，（最終閲覧日 2023 年 5 月 29 日）.
斎藤環（2011）キャラクター精神分析：マンガ・文学・日本人．筑摩書房：東京.
瀬沼文彰（2007）キャラ論．STUDIO CELLO：東京.
杉原隆（2008）運動指導の心理学（新版）運動学習とモチベーションからの接近．大修館書店：
東京.
千島雄太・村上達也 （2015）現代青年における“キャラ”を介した友人関係の実態と友人関係満
足感の関連：“キャラ” に対する考え方を中心に．青年心理学研究．26（2），129-146．

104

「一流」大学女子バスケットボール部指導者のコーチング哲学に関する研究関智弘（中京大学大学院 学生・博士後期課程）
千葉 直樹（中京大学）

1.序論
高校バスケットボール部指導者による暴力事件と柔道女子日本代表スタッフによるパワーハラ
スメント事件を契機に,日本体育協会（当時）等の 5 団体から 2013 年に暴力行為根絶宣言が出された.この宣言の主な内容は,暴力行為による強制と服従では優れた競技者や強いチームの育成が図れないこと,暴力行為が指導における必要悪という考えは誤りであること,指導者はスポーツを行う者のニーズや資質を考慮し,スポーツを行う者自らが考え,判断することのできる能力の育成とコミュニケーションを図ることである.二つの事件とこの宣言の影響を受けて,日本スポーツ協会や日本バスケットボール協会は指導者育成の内容に,スポーツの知識や技能とともに哲学や人間力を含めるようになった.しかし,スポーツ現場における暴力やハラスメント等の事件は減少傾向にあるが,未だに起こっている.本研究では,日本スポーツ協会等が重視している哲学や人間力の一部と考えられるコーチング哲学に焦点を絞る.スポーツ指導者はどのようなコーチング哲学を持って指導するのが望ましいのだろうか.
會田・船木(2011)は,ハンドボールのコーチがもつ実践知を明らかにしてきた.そこでは「コーチング活動の充実とコーチング学の発展に有用な知見を導くためには,コーチング活動の成果(結果)だけではなく,(中略)指導者の思考・決断過程を含めたコーチング活動の知を科学的に研究することの必要性を示唆している」(p.108)と指摘した.この指導者の思考には,コーチング哲学が含
まれ,決断過程にも関与していると推察される.澁澤(2015)は,全国大会優勝等の実績を持つ,大学
バスケットボール指導者 4 名に対するインタビュー調査を行った.4 名のコーチング哲学は,選手の可能性を引き出すこと,自主性を促す支援的な選手への動機づけ,選手の人間的な成長を考える信念であった.このことから,実績のある大学バスケットボール指導者は,選手の自主性を促すコーチング実践に長けていると示唆された.しかし,澁澤の研究は,対象者が少なく,他の指導者にも当てはまるかという疑問とコーチング哲学の定義に不明瞭な点があった.さらに,佐良土(2015)は多くの指導者や研究者はコーチング哲学の重要性を理解しているが,明確な答えが出てこないと言及した.加えて,Cushion と Partington(2016)は,コーチング哲学の概念が明確に定義されずに用いられており,コーチングに関するレトリックやイデオロギーを述べているに過ぎないと指摘している.またコーチング哲学という用語は「コーチ哲学」,「コーチングフィロソフィー」,「指導哲学」等の表記で使われてきた.
以上の先行研究の検討から,指導者が話した内容全般や戦術を含めた概念をコーチング哲学と定義する研究者もおり,個人によって範囲や意味が異なり,様々な捉え方ができるため,この用語の定義が曖昧といえる.こうした問題から生じる混乱を避けるために,本研究では,佐良土(2018)のコーチング哲学の定義を採用した.それは「アスリートやチームの卓越性を向上させ,その卓越105

性を発揮させるコーチング実践において,(a)さまざまな原理として目指される目的,(b)コーチに方向性を与える基本的方針,(c)コーチによって設定される価値観についての包括的な言明」(p.556)である.本研究ではコーチング哲学は全国大会に優勝した,日本代表監督といったトップ
指導者だけの特別なものではなく,全ての指導者が持つものと想定している.また本研究では全国大会に出場した経験がある運動部を便宜的に「一流」と呼ぶことにする.また,コーチングと指導は同義とし,コーチと指導者も同義とする.本研究では,コーチング哲学における「哲学」を,形而
上的な意味ではなく,佐良土(2018)が指摘しているように,「人生哲学」,「経営哲学」,「指導哲学」に代表される,様々な活動を行う上での指針となる基本的な考え方や原理の総体という形而下的な意味で用いる.実践を抜きにしては成立し得ないことから,「実践哲学」と言うこともできる.
山下(2005)は,スポーツ文化の違いを基づきアメリカ型,ヨーロッパ型,日本型とスポーツ競技
を三つのマネジメントタイプに分けた.アメリカンフットボール,バスケットボール等のアメリカ生まれのスポーツは,アメリカ型スポーツマネジメントといった.それは,アメリカ人の合理主義,
実用主義思想が濃厚で,常にゲームの質を最高度に高めるために「人為的」な手が加えられているからである.時には監督やコーチが選手を駒のように動かすこともある.つまり,アメリカ発祥のスポーツでは,試合での選手交代や作戦変更等,指導者の裁量で試合の戦況が決まるため,指導者の介入が大きく,そのために指導者のコーチング哲学が,選手のプレーや規律に影響を及ぼすと考えられる.さらに,坂井(2019)は,バスケットボールやアメリカンフットボール等のゴール型種目とベースボール型種目におけるコーチの介入が,ゲームの準備としての練習と同様に,試合についてもコーチの関与が極めて大きく許されていると指摘している.こうした背景から,本研究では,
アメリカ発祥スポーツの一つであるバスケットボールの指導者を対象に絞った.また,Nash etal.(2008)は,英国のスポーツコーチ 21 名を対象にコーチング哲学に関するインタビュー調査を行った.指導実績や指導経験のあるコーチほど,明確なコーチング哲学を持っており,その重要性を理解していたと指摘している.さらに,清水(1987)は,バスケットボール選手の精神的な特性として女子選手が男子選手と比べて,指導者に対する従属性や依頼心が強いことを指摘した.このことから,女子チームの指導者は男子チームと比べて相対的に選手やチームに対する影響が強いと考えられる.
以上の理由から,本研究では,全国大会出場以上の指導実績を持つ「一流」大学女子バスケット
ボール部の指導者に焦点を絞った.その中で二つの研究の問いを設定した.第一に,全国大会出場といった実績を持つ大学バスケットボール指導者は,どのようなコーチング哲学を持った上で指導しているのか.第二に,指導者はどのような経緯やきっかけでコーチング哲学を形成するに至ったのだろうか.本研究では,全国大会出場以上の実績を持つ「一流」大学指導者のコーチング哲学を収集して,実際の指導現場においてどのようなコーチング哲学が活かされているかを探求する.
本研究の目的は,全国大会出場の実績を持つ「一流」大学女子バスケットボール部指導者のコーチ
ング哲学を明らかにすることである.
2.研究方法これまで日本のスポーツ社会学では,主にライフヒストリーというインタビュー方法を用いた研究が行われてきた(吉田,2012）.例えば,吉田(2012)は,元Ｊリーガーの車椅子バスケットボール
競技者へのキャリア移行に関して調査を行った.一方で,近年ではライフストーリー法を用いた研106

究も行われている(浜田,2022).浜田(2022)は,＜第 3 のアスリート＞と呼ばれるトライアスロン
選手の引退の動機を明らかにするためにこの調査技法を用いた.筆者は解釈主義の認識論に立つために桜井(2002)が提唱する社会構築主義に基づくライフストーリーという調査手法を採用した.
大久保(2009)は,ライフストーリー法をこれまでの人生全体や人生のある時期の一つのエピソー
ドが単独で語られる場合も含むと指摘している.このことから,本研究のテーマである,バスケッ
トボールの指導におけるコーチング哲学と,それが形成された経緯やきっかけを聞き出す上でライフストーリー法が有効な手法であると考えた.
本研究では,2021 年 8 月から 12 月にかけて全国大会出場実績を持つ大学女子バスケットボール
部の指導者 5 名に対して半構造化されたインタビュー調査を行った.語り手は,指導するチームにおいて,ヘッドコーチとして主導的な役割を持ち,試合での指揮,練習で主な指導をしている.聞き手である筆者は,知人の紹介を通した機縁法により,5 名の指導者にインタビュー調査を行った.語り手の属性は男性が 4 名,女性が 1 名であった.調査時点で,指導する大学に勤務する教員が 4 名で,一般企業に勤務する会社員が 1 名であった.年齢は 30 代が 1 名,40 代が 1 名,50 代が 3 名であった.指導年数は 10 年未満が 1 名,10 年以上 20 年未満が 1 名,20 年以上 30 年未満が 2 名,30 年以
上が 1 名であった.
聞き手である筆者は,小学校時代からバスケットボールの競技を始め,大学時代には全国大会に出場した.日本リーグ等のリーグで 3 年と,国民体育大会に出場した競技経験がある.また,日本バ
スケットボール協会公認 C 級コーチライセンスを保有している.大学女子バスケットボール部において,アシスタントコーチとして 4 年の指導経験を有している.そのため,競技の知識や大学運動部の運営状況を一定程度は把握している.そうした背景から,語り手とは指導者として共感できる部分や説明がなくても理解できる部分があった.インタビューの質問は,コーチング哲学を構成する目的,価値観,基本的方針に関する項目と過去の経験,人生の転機,影響を受けた指導者等を設定した.インタビューの所要時間は,各 1 時間 15 分から 2 時間 15 分程度であった.調査対象者には,事前に調査の趣旨を説明した.インタビュー時には IC レコーダーを使って,録音することの了承を得た上で,調査を行った.本研究は 2021 年 3 月に中京大学大学院体育学研究科の研究倫理審査委員会から承認を受けた(No.2020-54).
3.結果及び考察
A 氏の指導目的は,自分自身の適応力の勉強と捉えていること,学生が卒業後に社会人として適応できるようにするための人間性の育成であった.指導上の価値観は選手を尊重すること,過程を重視すること,状況への適応であった.基本的方針は,今あるものを最大限に活かして指導すること,勝利の追求と人間性の育成,学生を主体とした支援をすること,尊重して対等な関係を構築するために相互でのコミュニーケーションを図ることであった.A 氏は高校,大学と強豪チームに在籍しており,トップリーグでも選手経験があることから,身近に競争が多い環境であったと考えられる.女子トップリーグでの指導経験は,成績が悪ければ,指導を継続できないような環境であり,選手も毎年変動がある厳しい中で,今ある戦力をいかにチームに活かすことを考え抜く必要があったために,A 氏自身の適応力の勉強であるという指導目的が生まれたと考えられる.また,トップ
コーチとの出会いの影響も大きいと考えられる.価値観にある,状況への適応や,基本的方針として,今あるものを最大限に活かすことも指導目的と同様にそういった経験から形成されてきたよ107

うに考えられる.ただ,それを前面に押し出すというよりは,競技スポーツだが,学生スポーツであることを前提に学生への支援することを考えていた.そのために選手を尊重して,対等な関係を構築すること,過程を重視することといった価値観を持ち併せていた.
B 氏の指導目的は,指導が人間力を高める手段であり,最高の自分になるために,自身の社会貢献,
地域貢献することであった.また,選手に社会貢献できる人間になってほしいと考えていた.価値観は誠実,謙虚,寛容であることであった.B 氏自身と同様に選手に対しても最高の自分になることを求めていた.基本的方針は,価値観にある寛容であることを求めて,コミュニケーションをとり,歩み寄り,求め合うことである.選手に誠実,謙虚であることを求めていた.B 氏自身が選手に誠実に接し,悪口や愚痴を言わないことで,最高の自分になるために準備や片付け等の当たり前の行動ができるようにすることを意識していた.誠実や謙虚といった価値観は特に大学時代の運動部部
長の教えから形成されたものであった.B 氏はコーチング哲学の要素である指導目的,価値観,基本的方針が密接に関わり合っていた.自分自身が大事にしていることを選手にも求めていることも確認できた.
C 氏の指導目的は,やれることを全部やる,全力を尽くすという目的と後進指導者の養成であった.大事にしている価値観は,共同であった.指導者と選手との立場は対等で,役割が違うだけでお互いに高め合うものと考えていた.また選手を尊重することも大事にしている価値観であった.基
本的方針は,役割が違うだけでお互いに高め合う価値観から,本音でぶつかり合うことであった.
これは特に 4 年生との協力関係,信頼関係の構築においての方針と言えるものであった.こういった価値観は,一方的な指導になってしまった時の失敗から,選手を尊重することと選手との関係性が対等になったことを反映している.指導目的にある後進指導者の養成は,C 氏が大学時代に出会った恩師の影響が大きいことが明らかになった.それはバスケットボールの競技としての面白さを気づかせてもらったこと,さらに学生コーチの打診が指導者になるきっかけとなった.恩師との出会いによって C 氏が大学入学前には考えてもいなかった将来を歩むことになったと語った.
D 氏の指導目的は,選手を成長させることであった.チームの勝利よりも選手の競技力の向上や人間的な成長を重視していた.挑戦することや勝負よりも過程を重視する価値観を持っていた.また練習や試合への準備や選手の自主性を大事にしていた.基本的方針は,準備や過程を重視する価値観と結びついていた.練習や試合で態度の良くない選手は試合に出場させないという方針を持っていた.挑戦や過程,準備ができた場合には選手を褒めて,やる気にさせることを考えていた.また,バスケットボールを通じて人間形成と選手自身の成長を図ることを方針としていた.選手を否定しない,褒める,乗せるアプローチは,1 年間アシスタントコーチとして母校の大学を指導していた際のヘッドコーチが行っていたものであり,それがなければ今の指導はないと非常に影響を受けたことを D 氏は語った.また,D 氏自身が体力トレーニングを専門としていたために取り組む姿
勢は実際の姿勢にも表れてくると語り,選手の姿勢にも注意を払っていた. D 氏が指導する大学の女子バスケットボール部は毎年 100 名以上の部員数を誇る.公式戦の出場機会がない選手もいる
中で大学を競技の集大成と位置付ける D 氏だからこそ,チームの勝利よりも人間的成長を重視し,準備や過程を大事にする価値観が生まれてきたと考えられる.
E 氏の指導目的は,他の人や組織から求められる,必要とされているなら,それに対してできる限り,応えたいというものがあった.また,自分が受けた指導を次の世代に繋げたい,女性コーチの輪を広げたい,学生が卒業後に社会人になって気を使えるようになってほしいといったものであっ108

た.価値観は,相手を尊重すること,コミュニケーションを重視すること,選手の自主性を活かすこと,私生活(コート外)とバスケットボール(コート内)は繋がっていること,勝てばいいだけではないといったものであった.基本的方針は,私生活とバスケットボールが繋がっているという価値観から,コート外でも気が使えるようにすることであった.例としては練習時に練習着やビブス等を脱いだ際には投げないことや,味方の技術や状況を踏まえて,プレーすることを求めていると語った.また,自主性を活かすこと,勝てばいいだけではないという価値観と卒業後の社会人として気を使えるようになってほしいという指導目的から,選手にチームとしての目標設定といった意思決定をある程度,任せることや E 氏と選手との会話の中で選手に考えさせることを基本的方針としていた.E 氏は一般企業に勤務する会社員であるために毎日大学にいる訳ではないという状況も関係しているが,コミュニケーションを重視する以外にも選手の自主性を活かすという価値観と積極的にコミュニケーションを図る時間を取るという基本的方針は,非常に良い作用を生んでいると考えられる.練習以外の時間でのミーティング,戦術の確認等は選手のみで行うことが多いた
めにコミュニケーションを重視する価値観がチームに色濃く反映している.E 氏は選手と関わる時間が限られているために,雑談等で自ら積極的にコミュニケーションを図る時間を取っている.
E 氏の指導者になるきっかけは,親の死であった.ずっと応援してくれていた人がいなくなった
ために自分が受けた指導を次の世代に繋げたいと考えるようになったと語った.女性コーチの輪を広げたいのも高校と大学で自分が尊敬できる同性の指導者から指導を受けたことも関係していると考えられる.また,E 氏が指導した高校生が,指導する大学を受験したり,指導した選手がバスケットボールの指導がしたいと言って戻ってきたり,そういった経験から女性コーチをもっと増やしていきたいとも語った.E 氏の指導が変わるきっかけは,実業団を指導していた際に怒るよりもコミュニケーションを図るスタイルに変えたことで成果を出した経験であった．このことからコミュニケーションを重視する価値観と基本的方針が形成されたと考えられる.
5 名の結果から,コーチング哲学の指導目的,価値観,基本的方針という三つの構成要素は,お互
いに密接に絡み合っていることが明らかになった.5 名の語り手は,選手時代やアシスタント時代に関わった指導者との出会いと過去の指導における成功・失敗体験を通してコーチング哲学を形成していることが明らかになった.この結果は,過去の経験がコーチング哲学の形成に影響するという指摘(澁澤,2015)と一致している.また,語り手である指導者 5 名は,先行研究にあった,クロスとライル(2008)による競技者の個人的な成長や進歩の重要性に重きを置き,競技者が自立するように奨励・促進する,人間的アプローチの重要性を認識していたと考えられる.これは,澁澤
(2015)が示した,選手の可能性を引き出すこと,自主性を促す支援的な選手への動機づけ,選手の人間的な成長を考える信念という結果にもほとんど重なる結果である.
大久保(2009）は,ライフストーリーにおける分析の中で何度も出現する,似たような語りのパターンを「多数派の語り」,あるいは「支配的な語り」と説明した.さらに,そうした語りの中にある「支配的な語り」への懐疑や否定を含んだ語りを「対抗文化的な語り」と呼んだ.加えて, 語りという文化が多元的・多層的な構造をしているために,「支配的な語り」と「対抗文化的な語り」の拮抗関係の中から「オルタナティブな語り」が出現する可能性を指摘した.本研究の結果と比較す
ると,どの指導者においても,チーム全体や選手の競技力を上げて勝利を目指すことを語っている.
これは大久保(2009)がいう「支配的な語り」としてあげられるであろう.さらに,それだけに留まらず,「下位文化的な語り」として,バスケットボールの指導を通して,大学を卒業して社会に出た109

際に困らないようにすることや社会に適応できるように選手の人間的な成長や人格形成を考えていたことが挙げられる.また,E 氏は女性指導者の輪を広げていきたいと語った.現在の大学バスケ
ットボールの指導者は男女両方のカテゴリーで男性指導者が多い状況にある.それに加えて,E 氏
自身が高校や大学で女性指導者から指導を受けた影響が少なからずあったように考えられる.この語りは「オルタナティブな語り」として捉えることができる.また,B 氏はバスケットボールの指導を通して社会や地域に対して貢献と捉えている語りや A 氏の指導目的として挙がった,自分自身の適応力の勉強と指導を捉えていることも,「オルタナティブな語り」と考えられる.

参考文献
會田宏・船木浩斗（2011）ハンドボールにおけるコーチング活動の実践知に関する研究―大学トップレベ
ルのチームを指揮した若手コーチの語りを手がかりに―.コーチング学研究,24(2):107-118.
Cushion Christopher and Mark Partington (2016) A critical analysis of the conceptualisation of ‘coaching
philosophy’. Sport, Education and Society, 21(6):857-867
浜田雄介（2022）〈第 3 のアスリート〉のキャリア形成における選択の合理性:あるトライアスロン選手のライ
フストーリーから.年報体育社会学,4:pp.1-20.
大久保孝治(2009)ライフストーリー分析.学文社.
坂井和明(2019)ゲームの構造（関係構造）.日本コーチング学会編,球技のコーチング学.大修館書店,pp.24-33.
桜井厚（2002）インタビューの社会学－ライフストーリーの聞き方.せりか書房.
佐良土茂樹（2018）「コーチング哲学」の基礎づけ.体育学研究,63(2):547-562.
澁澤秀徳（2015）大学バスケットボール指導者の指導哲学とその形成過程.順天堂大学大学院スポーツ
健康科学研究科修士論文.
吉田毅（2012）競技者の現役引退をめぐる困難克服プロセスに関する社会学的研究：車椅子バスケットボ
ール競技者へのキャリア移行を遂げた元 J リーガーのライフヒストリー.体育学研究,57(2):577-594.

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