第1章

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前史

戦前の歩み
― 1945太田常太郎の生い立ちと太田工業商會の起業
つね た ろう当社グループの創業者太田常 太 郎 が生まれたのは1892（明治 25）年 11 月 20 日だった。
日本に内閣制度が誕生したのは、それより 7 年前の1885年12月のことである。初代内閣総理大臣は誰もが知る伊藤博文。彼は 4 度にわたって首相を務めたが、最初に返り咲いたのは常太郎の生年の 8 月だった。
日本は大きく変わりつつあった。戊辰戦争や西南戦争といった内戦を鎮め、明治憲法制定（1889 年）、帝国議創業当時の太田工業商會。左から 2 人目が太田常太郎会創設（1890 年）と国内の統治体制が整ったこともあり、朝鮮半島の権益などを巡って清と一戦交えた（日清ついて学んだ。

戦争、1894 ～ 1895 年）。近代国家として国際社会にそんな個人的探求を続けていると、高級品としてドイ打って出ようとする―常太郎が生を受けたのはそんツから輸入されたスチームトラップでさえ不具合や故障な時代だった。

が多いことに気付かされる。より本格的に学びたいと考生家は神戸市東灘区の庄屋だった。父は利三郎、母はえ、私立大阪工科学校機械科の夜間部に入学した。

みねといい、常太郎は夫妻の一人っ子だった。不幸にもせっかく入学した学校だったが、常太郎が卒業まで学商売が上手くいかず、破産を余儀なくされた。尋常高等ぶことはなかった。ここで常太郎は、研究と工夫を重ね、小学校を卒業した常太郎は、呉服屋、ランプ屋を営んで独自の機能を持つスチームトラップおよびバルブを考案いた叔父の家に身を寄せ、ここで丁稚奉公する生活をし、特許権・実用新案登録権を得ることになる。自らの送った。

発明品をひっさげて少しでも早く実社会、ビジネスの現

その後、好奇心旺盛な常太郎は、自らが興味を抱く機場で勝負したいと考えるのは自然なことだった。

械器具類を取り扱う仕事に従事するようになった。こと

当時、国内のバルブはほとんど全てを輸入に頼っていのほか関心を寄せたのがバルブだった。継ぎ手やバルブた。機械工業が盛んになればバルブ需要も大きく伸びる

いたなど機器類や工具類を商う店が軒を連ねる大阪市西区立に違いない―。そう確信した常太郎は、学校を後にち ぼり売堀に出かけては、輸入バルブを買ってきて、それを自し、自らがいつも出入りしていた立売堀にて、30 歳をらの手で分解し、再度組み立てる。こういったことを繰り返すことで、その構造や製品による機能の違いなどに

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呉服屋で丁稚奉公をする少年時代の太田常太郎

迎える直前の 1922（大正 11）年 3 月、「太田工業商會」を沿革

19立ち上げた。今からちょうど 100 年前、これこそが当社TVE のルーツである。

挫折を乗り越えて
太田工業商會の事業は、バルブやコック、スチームトラップを主たる商品としながら、アイスクリームやタイヤなどの販売も手掛けた。取り扱ったのが三菱製のタイヤだったことから、三菱商事との付き合いが始まった。
製品の優秀さと熱心な販売努力により顧客の支持を得て、創業当初数年は順調に推移した。しかし、大正後期から昭和初期にかけての日本は、戦後恐慌（1920〈大正9〉年～）・震災恐慌（1923 年～）・金融恐慌（1927〈昭製造開始当時のスチームトラップ和 2〉年～）・昭和恐慌（1930 年～）と短いインターバルで深刻な不況に何度も見舞われるなど、ビジネスを行うには容易ならざる経済状況だった。
1922 年生まれの太田工業商會にとっては、最後の昭和恐慌が大きな打撃となった。アメリカ発の世界恐慌がスチームトラップ製造開始当時の佃工場日本に波及するなか、浜口内閣がとった緊縮政策により資金が枯渇し経営が立ちゆかなくなった。これが最初のつ、新たな製品・技術の開発にも力を注いだ。研究に際挫折である。しかしこれで終わってしまう常太郎ではなして、金相学（金属組織学）に係る事柄については、こおおひらきい。1932 年、今度は共同経営の形で、大阪市福島区大開の分野の第一人者たる京都大学宇野伝三教授に教えを請町にて「合資会社虫印バルブ製作所」として再起を果たす。

い、構造学に関しては大阪大学松浦一助教授（後に TOA「虫印」という名称については、常太郎がクワガタなど取締役に就任）から助言を得た。の昆虫が好きで、ムシ＝無私にも通じるからなどと、社内にその由来が伝えられている。むろんそれは真実だ
が、共同経営だったために「太田」を冠しないほかの名前1-2を考える必要があったのだろう。

法人としての歩み

1934 年には、大阪市西淀川区佃町にて確保した約200 坪の土地で新工場の建設に着手した。同年 9 月に阪神地方を襲った室戸台風により、棟上げ直後の新工場建屋が倒壊する被害を受けたものの、同年 12 月に建設を始め、翌年には完成し、生産活動を開始した。

虫印バルブ製造㈱の設立
HLA スチームトラップを見本市に出展

ど、かねてより中国への侵攻を進めていた日本だが、順調に見えた虫印バルブ製作所だが、発足から 6 年後1937（昭和 12）年の盧溝橋事件を引き金に、中国とのの 1938 年、経営パートナーの引退により、同社は解散

全面戦争（支那事変、日中戦争）に突入していった。

せざるを得なくなった。常太郎は、それまでと同じく「虫日本の動きに危機感を持った欧米列強が、経済封鎖の印バルブ製作所」という名称を用いて、佃工場を本拠地構えを見せるなか、常太郎は、やがて原料不足になることして個人経営の形で再出発することとなった。
この頃の常太郎は、経営者としての仕事もこなしつ20

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世の中も大きく動いていた。満州事変や上海事変なと必至と考え、スーパーニッケロンなど必要な特性・品
1939 年頃の合資会社虫印バルブ製作所。佃工場は想像図

沿革21

基づく措置だった。

質を有しながら希少原料を節減できる合金を開発し、そ虫印は、同じ月にバルブ業界で初めてとなる「材料研れを用いたバルブを製品化した。
こうした手腕は、海軍のバルブ研究委員に選ばれるほ究所」を開設している。良いバルブを開発する上で、機ど、業界内で高い評価を受けていた。やがてその能力を能や構造だけでなく素材に対する知見が不可欠だと常太知る人々が集まり、「太田氏が存分にその手腕を発揮でき郎が考えていた証左といえよう。また、同月には、「東亞るよう皆で協力しよう」ということになった。これに賛TOA のロゴ

同する人々や会社から元手となる資金が集まり、1940

その 2 カ月後の 11 月には、三菱グループの総帥岩崎年 4 月、資本金 100 万円で「虫印バルブ製造株式会社」が小弥太氏が、立花工場を訪れている。艦政本部からの要誕生。個人経営時代の権利義務一切を継承する形で、法請もあり、視察後には「国家的見地からこの事業に協力人としての歩みをスタートさせた。

せねばならぬ」と述べ、その後 TOA の幹部十余名が、三菱重工業神戸造船所にて技術指導を仰いだ。

株式会社化によって財務基盤が整った虫印は、兵庫県尼崎市水堂字鳥林に新工場を建設した。現在は西立花町

こうした研究活動や支援が実を結んだのだろう。翌

へと町名が変更されているが、今まさにTVEが本社工場

1943 年 6 月には、鋼板製バルブを開発し特許（特許第を構える場所である。完成した立花新工場には、機械工

164811 号）を取得した。このバルブは軽さ・強靱さか場、木型工場、合金工場が置かれ、主に鋼板弁の製造を担った。

ら業界の革命とも言われた。それまでの銅合金系統弁に1940 年頃の虫印バルブ製造株式会社木型工場の従業員代えて、海軍はこれを艦艇の基本弁として採用し、その製造を TOA が担った。

ちなみに黎明期の虫印バルブ製造は 2 月末を決算期と し、 第 1 期（1940/4/5 ～ 1941/2/28）は 売 上 高

時期は前後するものの、TOA のバルブはかの戦艦大和

134 万 5,000 円、当期純益金 15 万 9,000 円、第 2 期（1941 年建造、虫印時代）の注排水装置にも採用されて（1941/3/1 ～ 1942/2/28）は売上高232万9,000円、いる。
潜水艦では浮上・潜航用に注排水装置を用いるが、戦純益金 30 万 9,000 円となかなかの好決算だった。

艦においては、魚雷や砲弾による攻撃で船舶の片舷が破多くのサポーターを得て、新会社の経営は順調に推移
東亞バルブ株式会社の封筒したが、日本を取り巻く情勢は厳しかった。アメリカな損して浸水した場合に、反対舷に注水して艦の安定を保どの制裁により燃料や物資の調達に苦しむようになり、つ役割を果たす。当社が潜水艦の油圧弁の製作を担った

1941 年 12 月、中国との戦争状態を維持したまま、ハワ経験を買われ、戦艦大和に搭載する弁についても依頼をイ真珠湾への攻撃を機にアメリカとも戦火を交えること1941 年頃の立花工場正門受けた。
「直径500mmもの大きさで水圧に十分耐えられるものを半年で仕上げてほしい」という極めて難易度のになった。
それ以降、生産活動に欠かせない銅が不足するように高い仕事だったが、技術陣は見事にそれをやり切った。

なった。立花の合金工場は4基の熔解炉を備えていたが、1941 年 12 月の日米開戦以来、当初は戦局有利だっ軍が徴発した一文銭や釣り鐘をここで溶解しバルブの材た日本軍だが、1942 年 6 月のミッドウェー海戦を境に、料として用いた。

守勢に立たされるようになった。戦況が悪化するなか、生産力を軍需に集中できる体制を整えるべく、1943 年

東亞バルブ㈱に社名を変更に軍需省が新設（11 月）されるとともに、軍需会社法が1942（昭和 17）年 5 月には、佃・立花両工場が、海制定（10 月）・施行（12 月）された。同法にて、政府によ軍大臣の命により海軍の管理工場に指定された。国家総る対象会社の指定や命令、損失補填、利益保証などが定動員法（1938 年制定）により、国家の全ての人的・物的められた。
これに基づき、1944 年 4 月、TOA は軍需省・海軍省資源を政府が統制運用（総動員）できるようになり、同法に依拠する勅令として発せられた「工場事業場管理令」に

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バルブ株式会社」（以下、TOA）へと社名を改めた。

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海軍管理工場での記念写真管理の軍需会社に指定された。以来、TOA の工場でも、沿革

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生産品目は軍用が多くを占めるようになった。工場ではまず、1941（昭和 16）年には、従来から当社の外注二交代制が敷かれ、動員された近隣学徒の力を借りるな先だった山田鉄工所（大阪市西淀川区野里町、約 80 坪）

どしながら軍事品の増産に励んだ。

を買収して「野里工場」とした。ここでは従業員 30 ～ 40人を雇用してボルトやナットを生産した。また同じく下虫印バルブ青年学校請け工場だった寺岡鉄工所についても買い受けて「千船工場」とした。

バルブという、産業のみならず軍事上も重要な部品を製造していたために、戦争と無縁でいられなかった当時日本本土への攻撃が本格化した 1944 年には、軍からの虫印／ TOA。だがそれだけではない。学び舎としての要請に応える形で、滋賀県甲賀郡水口町（現甲賀市水の役割も果たしていた。

口町）綾野に確保した約 2 万坪の土地に、水口工場を建設した。この疎開工場では主に鋼板弁や砲金バルブの製

当時の日本の学校制度では、尋常小学校（後の国民学造を担ったが、主業務の合間には、農機具の修理、つる校初等科）を卒業した後に、中学校や高等女学校、実業学校などの中等教育機関に進むことなく勤労に従事した

はしや鉄道レールを枕木に固定する犬釘の生産なども青少年の学ぶ場としては、実業補習学校や青年訓練所が行った。また 1944 年 10 月には、従来は佃工場に置あった。1935（昭和 10）年公布の青年学校令に基づき、いていた本社機能を大阪市北区角田町の阪急ビルに移しそれらを統合して新たに誕生したのが青年学校である。

た。各工場の総務・営業部門もここに集約した。さらに

佃工場内にもこの青年学校が設けられた。その名も翌 1945 年には、大阪市港区市岡の鋳鋼工場を買収。

「虫印バルブ青年学校」。校長は常太郎が務めた。正確な工場以外の拠点の動向についても触れておく。

開校時期は不明だが 1937 年頃のことである。生徒は、1945年には、東京都千代田区丸の内の三菱仲14号館

虫印で勤務する 19 歳未満の者たちで、修学年限は 5 年。に東京事務所を開設した。岩崎小弥太氏の工場訪問を受修身公民科、普通科、職業科、教練科に分かれ、授業がけたすぐ後でもあり、三菱グループと緊密に意思疎通をあるのは週に 2 ～ 3 日、1 科目 2 時間だった。

図る必要があったものと思われる。

ちなみに『学制百年史』（1972 年、文部省）によれば、1937 年時点での青年学校数は 1 万 7,318 校、学んでい工場が次々と被災、やがて終戦へた生徒数は 204 万 1,321 人だった。時節柄専任教員を

日米開戦からしばらくは、アメリカは日本近くに拠点採用・配置するのは難しく、従業員の中から各科目に明を確保できなかった。日本本土に対しては中国成都や艦るい者を選抜し、彼らが教鞭を執った。

船機からの攻撃に限られ、航続距離の制約などから散発日中戦争の最中でもあり、軍事最優先の名の下に、国的なものにとどまっていた。

民生活や産業活動の全てが統制下に置かれようとしていそれが、北マリアナ諸島テニアン島にて 1944（昭和た。虫印青年学校でも、生徒は全員寄宿舎生活で、教練19）年 7 月に始まった戦闘（「テニアンの戦い」）に勝利しの指導役として海軍の大尉が配置された。生活は全て軍てここを手中に収めたアメリカは、日本が 1939 年に建隊式で、当時を経験した者によれば、朝 6 時の起床ラッ設したハゴイ飛行場を B-29 戦略爆撃機の発着基地としパで飛び起きる毎日を過ごしたという。て整備した。これにより状況が一変。日本本土の大半に立花工場など相次いで製造拠点を新設

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戦地へ出兵する学徒動員の学生たち。立花工場前にて対して攻撃が可能になった。
東京への空襲が本格化したのは、1944 年 11 月から

既述の通り、TOA の主要な生産拠点は佃・立花の両工である。終戦までの攻撃回数は 100 回を超えた。特に場だったが、軍の要請に応えるにはこれだけでは不十分

1945年 3月 10日、日付が変わった直後に始まった夜間で、生産能力のさらなる拡充に向けた対応を迫られた。

空襲は死者 10 万人、罹災者 100 万人を上回り「東京大ここでまとめて列挙しておく。

空襲」と呼ばれた。

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沿革25復興第1945 ― 1969

むろん京阪神地区も狙われた。最も被害甚大だったのは 3 月 13 日から 14 日にかけての深夜、3 時間以上にわ

2章

たって大阪市を中心とする地域を対象として米軍機による爆撃が行われた。世に言う「大阪大空襲」である。これによって、TOA が取得したばかりの市岡鋳造工場も全焼した。
2 月下旬から 5 週にわたった

2-1

硫黄島の激烈な戦いでも、アメリカが勝利し同島を支配下に置マイナスからのスタートいた。硫黄島は東京―テニアン間のほぼ中間に位置することか特別経理会社として財務の立て直しら、被弾などにより損傷した戦闘機の着陸場の確保やテニアン終戦後、サンフランシスコ講和条約（1952〈昭和 27〉から日本本土に向かう爆撃機情

年 4 月発効）によって独立を回復するまでの間、形とし報の遮断という意味で、アメリては日本政府が国家運営を続けていたものの、重要な決カはますます優位に立った。

定は GHQ（連合国軍最高司令官総司令部）によってなさ

6 月になると毎週のように大阪エリアへの攻撃が行われた。
6 月 15 日午前の B-29 の大編隊による空襲では、佃れた。
市岡工場ならびに佃工場はアメリカ空軍の大空襲を受け全焼

平和な日々が訪れたものの、TOA の経営は苦難が続いた。爆撃によりメインの佃工場が稼働できなくなったこ工場の各所に焼夷弾が落とされ全焼、操業不能状態にともあり、9 月にはいったん、大半の従業員について退陥った。

職金を支給した上で解雇して工場を閉鎖。残った人員で8 月 6 日には広島、9 日には長崎に原子爆弾が投下さ再建の道を探った。

れた。どちらもテニアンを飛び立った B-29 によるもの

戦前には、旺盛な軍時需要に支えられ、一度も赤字をだった。壊滅的な被害を受けた日本は、米英中によるポ出したことがなかった。終戦を挟んだ第 7 期（1945/4

ツダム宣言を受け入れ、8 月 15 日をもって太平洋戦争は～ 1945/9）は半年で約759万6,000円を売り上げたの終結した。

に対し、第 8 期（1945/10 ～ 1946/3）は 82 万 4,000円とほぼ 10 分の 1 に縮み、売上げの倍近い赤字（156万 3,000 円）を計上した。
軍事品を多く手掛けていた企業は、窮地に追い詰められた。TOA について言えば、戦時補償特別税として約2,400 万円の支払いを課された。これは一体何か。
軍需品の未払代金や徴用された後に撃沈された船舶に対する補償、指示に従って工場を疎開した場合の経費など、終戦前に政府が支払いを約束していた債務は約 800億円とされる。それらについて支払いはするものの、終戦後の支払分については 100％課税されることになった。これが戦時補償特別税である。実質的な戦時補償債務の切り捨てである（政府は払う方針だったが、連合国

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