投資者の皆様へ
2022年5月9日

商号

ＳＢＩアセットマネジメント株式会社

金融商品取引業者
加 入 協 会

関東財務局長（金商）第 311 号
一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会

5 月 9 日の弊社ファンドの基準価額下落について平素は弊社ファンドをご愛顧いただき、誠にありがとうございます。
以下のファンドの基準価額が5月9日に大きく下落しましたので、その要因等についてご報告申し上げます。

１.対象ファンドの基準価額及び騰落率（5月9日）
ファンド名称

基準価額

前営業日比

騰落率

ＳＢＩ・GS NexGen （グローバルEV）

8,223 円

▲509 円▲5.8％

ＳＢＩ・GS NexGen （高成長DX）

4,986 円

▲943 円▲15.9％

ＳＢＩ・GS NexGen （先端医療）6,649 円

▲612 円▲8.4％

２.基準価額下落の主な要因及び今後の見通し
本レポートの対象ファンドに関する基準価額の下落要因及び今後の見通しは以下の通りです。
当ファンドの基準価額に影響がありましたのは 4 月 29 日から 5 月 6 日の海外市場となります。背景として、5 月 3 日～4 日に予定された米公開市場委員会（FOMC）において、足元の高インフレに対抗して、株式市場にとって厳しい大幅な利上げや量的引き締め（QT）開始が宣言されるとの懸念から、世界的に株式市場が軟調となったことが挙げられます。米国 S＆P500 種指数で見まして、主要セクター（11 業種）は、エネルギーが大幅に上昇したほかは下落しました。一
般消費財・サービスのように景気悪化の影響を受けやすいセクター、不動産など比較的借入が多く、借り入れコスト上昇を巡り業績への悪影響が懸念されるセクターが特に売られました。
S＆P500 種指数は同期間に▲3.8％、ダウ工業株 30 種平均は▲3％、ナスダック総合指数は▲5.7％、ラッセル 2000
種指数は▲4.1％下落いたしました。米 10 年国債利回りは、リスク回避的な動きもあり、28 日の 2.82％台から 5 月 6 日は 3.12％台へと大幅に上昇しました。株式市場の投資家の不安心理を示すとされる VIX 指数は、株価の先行きへの不安を反映して、5 月 6 日に 30.19（28 日：29.99）と高止まりしました。

○本資料は、ＳＢＩアセットマネジメント株式会社が信頼できると判断したデータに基づき作成されておりますが、その正確性、完全性について保証するものではありません。また、将来予告なく変更されることがあります。○本資料中のグラフ、数値等は過去のものであり、将来の傾向、数値等を予測するものではありません。○投資信託は値動きのある証券に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本保証はありません。○投資信託の運用による損益はすべて受益者の皆様に帰属します。○お申込みの際には必ず投資信託説明書（ 交付目論見書）の内容をご確認の上、お客様自身でご判断ください。

-1-当ファンドの投資対象である高成長ハイテク株は、他の株式同様に金融引き締め、インフレによる景気への悪影響ならびに企業業績への悪影響が懸念されました。また、長期金利の上昇により将来的な企業価値の推計値が切り下がった（注）ほか、金融引き締めや高インフレ期がどのくらい続くのか、足元不透明なためリスク回避的な動きが強まったことも、売り材料となったと考えます。
（注）高成長ハイテク株は将来的な株価（企業価値）を長期金利をもとに推計しております。従いまして、長期金利が上昇すると割高感から売られる傾向があります。2021 年 2 月以降、米長期金利が上昇するとハイテク株が売られる傾向が見られております。
今後の動向に関して、高水準のインフレと足元の超低金利水準の組み合わせから、3 月に開始した FRB（米連邦準備制度理事会）の利上げに関しまして、5 月 3 日～4 日の FOMC では 0.5％引き上げられ、同時に 6 月からの QT 開始が決定されました。また、FRB のパウエル議長のコメント等から、6 月と 7 月の FOMC で各々0.5％の利上げが示唆されております。引き続き、利上げ、QT の景気および企業業績に与える影響が懸念されております。
インフレに関しては、コロナ禍による供給不足要因に加えて、ウクライナ危機による原油や天然ガス価格の急騰により不透明感が強まっております。一方、インフレ上昇にかかわらず、経済指標は、足元比較的堅調に推移しております。このように、景気と企業業績の先行き見通しへの不透明感は強まったままです。
さらに、地政学的なリスクとして、ウクライナ危機の長期化や激化に対応して、市場はリスク回避的な動きに傾きやすくなっております。引き続き、FRB の動向、米金利動向を中心に、ウクライナ情勢の推移を注視してまいります。

以上○本資料は、ＳＢＩアセットマネジメント株式会社が信頼できると判断したデータに基づき作成されておりますが、その正確性、完全性について保証するものではありません。また、将来予告なく変更されることがあります。○本資料中のグラフ、数値等は過去のものであり、将来の傾向、数値等を予測するものではありません。○投資信託は値動きのある証券に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本保証はありません。○投資信託の運用による損益はすべて受益者の皆様に帰属します。○お申込みの際には必ず投資信託説明書（ 交付目論見書）の内容をご確認の上、お客様自身でご判断ください。

-2-投資信託にかかるリスク
投資信託は、主に国内外の株式・公社債等値動きのある証券を投資対象としますので、組入株式の価格の下落や、組入株式の発行体の財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落し、その結果、大きく損失を被る場合があります。
また、投資信託は、それぞれの投資信託ごとに投資対象資産の種類や投資制限、取引市場、投資対象国等が異なることから、リスクの内容や性質が異なりますので、お申込みの際には必ず投資信託説明書（交付目論見書）の内容をご確認の上、お客様自身でご判断ください。
※投資信託はリスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって元本保証はありません。

お客様に直接・間接にご負担いただく費用等（お買付時に直接ご負担いただく費用）●お買付手数料
上限 3.3％（税抜 3.0％）（途中解約時に直接ご負担いただく費用）●信託財産留保額
上限 0.5％（保有期間中にファンドが負担する費用（間接的にご負担いただく費用））●信託報酬
上限 2.2％（税抜 2.0％）※成功報酬制を採用する投資信託については、基準価額の水準等により報酬額が変動するため、上限等を示すことができません。
また、上記上限を超える場合があります。
●その他の費用
監査費用、有価証券売買時にかかる売買手数料、信託事務の諸費用等が信託財産から差引かれます。その他の費用は、監査費用を除き、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。
≪ご注意≫
上記に記載しているリスクや費用等につきましては、一般的な投資信託を想定しています。費用の料率につきましては、ＳＢＩアセットマネジメント株式会社が運用するすべての投資信託のうち、ご負担いただく費用における上限を記載しております。また、成功報酬を採用する投資信託については、基準価額の水準等により報酬額が変動するため、上限額を超える場合があります。投資信託にかかるリスクや費用は、それぞれの投資信託により異なりますので、お申込みの際には、必ず該当投資信託の投資信託説明書（交付目論見書）の内容をご確認の上、お客様自身でご判断ください。

投資信託ご購入の注意●投資信託をご購入の際は、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめ、もしくは同時にお受取りになり、内容をご確認ください。
●投資信託は値動きのあるものであり、元本保証、利回り保証、及び一定の運用成果の保証をするものではありません。
したがって、運用実績によっては元本割れする可能性があります。
●投資信託の基準価額の下落により損失を被るリスクは、投資信託をご購入のお客様が負うこととなります。
●投資信託は預金ではなく、預金保険の対象ではありません。
●銀行など登録金融機関でご購入いただく投資信託は、投資者保護基金の支払対象ではありません。

○本資料は、ＳＢＩアセットマネジメント株式会社が信頼できると判断したデータに基づき作成されておりますが、その正確性、完全性について保証するものではありません。また、将来予告なく変更されることがあります。○本資料中のグラフ、数値等は過去のものであり、将来の傾向、数値等を予測するものではありません。○投資信託は値動きのある証券に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本保証はありません。○投資信託の運用による損益はすべて受益者の皆様に帰属します。○お申込みの際には必ず投資信託説明書（ 交付目論見書）の内容をご確認の上、お客様自身でご判断ください。

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