テクノロジーが変える
私たちの働き方数年先の将来に向けた8つの予測“ One Fits All ” 時代の終焉と柔軟性の高い働き方の実現に向けて

はじめに従業員体験が鍵となるこれからの働き方

2020年〜2021年にかけて、緊急対応としてのテレワー上で制度設計や環境整備、場合によっては組織内の文クの実施など、新型コロナウイルス感染症の影響を受化の醸成も含めた包括的なイニシアチブに経営課題

けて日本の働き方は大きな変容を遂げました。2021年として取り組むことが求められています。ただ、この6月時点においても、これからの働き方の先行きを見通取り組みを、いわゆる福利厚生の一環として狭く捉すことは必ずしも容易ではない状況です。そこで、この

え る べ き で は あ り ま せ ん。過 去 に 弊 社 が Forrester

冊子では、レノボが実施した調査や多くのお客さまとConsulting に委託をして実施した調査によると、EX にのディスカッションをもとに、今後数年で起こるであ関連する投資の ROI は平均して5倍という結果も出ていろう変化の潮流を、働く場所からツールに至るまで8つます。これから更にデジタル化が進展し、ますます将来の観点で取りまとめました。

が見通せなくなっている今日だからこそ、企業や組織の根幹となる「人材」が働く環境への投資が求められる

この8項目に共通するテーマは、従業員体験を意味するようになるのです。

「EX (Employee Experience」です。EX の向上は従業員の満足度の向上とも読み取ることができます。全員がこのレポートが日本の働き方、それぞれの企業や組織、1か所に出勤して同じように働く、というワークスタイ

そして一人ひとりの働き方を見つめ直すきっかけのひ

ルが過去のものとなりつつある今日だからこそ、一人とつとなれば幸いです。

ひとりに最適な働き方は異なる、という前提に立った

2021年6月

レノボ・ジャパン合同会社

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ハイブリッドワークが働き方の主役となる

サードプレイスは機能別に組み合わせて使われる

ワーケーションはオフィス機能の一部を代替する

オンライン会議の質に重点が置かれる

情報共有基盤の整備がビジネス推進の鍵となる

5G が働き方の柔軟性を大きく向上させる
従業員が自宅で業務用 PC をゼロからセットアップできるようになる
従業員それぞれが自ら最適な IT 環境を選ぶようになる

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ハイブリッドワークが働き方の主役となる2020年は、新型コロナウイルス感染症の影響を受けて今後のテレワークを考える上で重要な観点は「テレワーテレワークの浸透が加速度的に進んだ一年でした。

ク＝在宅勤務」ではない、という点です。2020年〜2021

2020年に行われた総務省の調査によると、テレワーク

年にかけては、テレワークの主目的が感染症蔓延防止に導入済の企業は前年対比で約2.4倍となる47.5% と、置かれていたため、在宅勤務が主体となる働き方が多く大幅な伸張を示しています。この流れは新型コロナウの企業や組織で採用されてきました。しかしながら、自イルス感染症の収束後も変わらない「不可逆」なもので宅がすべての従業員にとって、またすべての働き方にあると予測されます。レノボの調査によると、8割の日とって最適な働く場所であるとは限りません。そのため、本の企業や組織は、新型コロナウイルス感染症の終息後今後主流となってくる新しい働き方が、ハイブリッドも、テレワークを勤務体制に組み込んだワークスタイル

ワーク、すなわち、事業所での勤務とさまざまな場所でを採用する意向を示しています。のテレワークを組み合わせて、従業員が自発的にその日※出典：総務省 令和2年通信利用動向調査の業務内容によって働く場所を選んでいく働き方です。

※

自宅

サードプレイス

事業所

従業員自らが自発的に働く場所を選択

レノボの調査によると、新型コロナウイルス感染症収束後も、大企業では過半数となる55% の組織が、中小企業

新型コロナウイルス感染症収束後にやベンチャー、スタート最も可能性の高い勤務体制は？（大企業）

アップなどでは31% の企業がハイブリッドワークを勤務体制として取り入

5%

23%

55%

15%

完全な在宅勤務

ほぼ在宅勤務ハイブリッドワーク

原則出勤れると回答しています。
※出典 : 2021年4月 レノボ・ジャパン調査

2サードプレイスは機能別に組み合わせて使われる

ハイブリッドワークの普及により、多くの人が業務内多様化するサードプレイスへのニーズに対して単一の容に応じて柔軟に働く場所を選択するようになってきサービスで充足することは、地理的な制約やそれぞれます。その中で重要な役割を果たすのが、事業所勤務とのワークプレイスが提供する機能の違いなどにより難

在宅勤務の間にあるサードプレイスと呼ばれる、自宅しい、という課題が、今後、場所を問わない柔軟な働きでも、事業所でもない働く場所です。事業所に求められ方を継続していく中で顕在化します。従って、企業や組る役割がよりコラボレーションのための場所に変化し織が従業員に提供するサードプレイスを選定する際につつあるのと同様に、サードプレイスに求められる役は、新たに事業所の設置を検討する場合と同じく、目的割もまた、集中して作業を行いたい、自宅ではオンライ別に複数のサードプレイスをポートフォリオのようにン会議に出席できないため別の場所から参加したい、社組み合わせて「選択肢の幅」を企業や組織として担保す外・組織外との共創を進めたいなど、多岐にわたります。

ることが必要となるでしょう。

サードプレイスのポートフォリオ：考え方の例
社外・組織外に開かれた世界

座席提供が中心となる
コワーキングスペース

コミュニティが存在する
コワーキングスペースやワーケーションコラボレーション

個人ワーク

企業占有型のサテライトオフィス

ワークブースやホテルの客室

社内・組織内に閉じた世界

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ワーケーションはオフィス機能の一部を代替する

テクノロジーの発達により、事業所に毎日通勤する必「Work」の観点では、非日常的な場所で勤務することに要性が薄れてくる中で注目を集めている働き方がワーより、創造性や生産性を高める効果があるとされていケ ー シ ョ ン で す。ワ ー ケ ー シ ョ ン と は「Work」とます。ワーケーションには休暇型、業務型などさまざま「Vacation」を 組 み 合 わ せ て 作 ら れ た 造 語 で あ り、な類型があります。

ワーケーション

休暇型

業務型

福利厚生型
有給休暇を活用してリゾートや観光地等でテレワークを行う

地域課題解決型
地域関係者との交流を通じて、地域課題の解決策を共に考える合宿型
場所を変え、職場のメンバーと議論を交わす

サテライトオフィス型
サテライトオフィスやシェアオフィスでの勤務

今後、ハイブリッドワークの普及により、事業所に求める「Face-to-Face のコラボレーション」のニーズの一部られる価値が「働く場所」そのものから「コラボレーショは、数日間だけチームが物理的に集まる場所として、ンのための場所」へとシフトしていきます。企業や組織ワーケーションという新たな選択肢が果たす役割が、特によってはそもそも事業所そのものを廃止したり、チーにベンチャー企業やスモールビジネスにとって大きなムメンバーそれぞれが全く異なる場所（例 : 沖縄と北海道ものとなるでしょう。など）で普段はテレワークで勤務を行うなど、柔軟性を極限まで高めた働き方を採用するケースも増えることになるでしょう。このような組織であったとしても、人が社会的動物である以上、チームビルディングや戦略立案などを目的とした集中的な議論など、Face-to-Face

17% 5%のベンチャー企業やスモールビの大企業も完全な在宅勤務を染症の収束後完全な在宅勤務

束後の勤務制度の選択肢としのコラボレーションのニーズがゼロになることはありジネスは新型コロナウイルス感ません。このようなニーズに対して、事業所に求められに移行

新型コロナウイルス感染症収て継続※出典 : 2021年4月 レノボ・ジャパン調査

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オンライン会議の質に重点が置かれる新型コロナウイルス感染症の影響により、企業や組織クが継続的に活用されていく中で、これまであまり検におけるオンライン会議の活用率は2018年の25% から討ポイントとしてあがってこなかったオンライン会議2021年の66％※と、大幅に伸張しました。出張の代替でのクオリティや参加の簡単さ（ユーザーエクスペリエンス）はなく、日々のチーム内のコラボレーションや、場合になどの観点が重視されるようになるでしょう。その中よっては顧客との商談など、今まで Face-to-Face が暗で、専用機器の導入やマイク、スピーカーの品質、それ黙の常識となっていたさまざまな会話がオンラインにを支える通信環境の安定性など、離れていてもまるで移行しつつあります。一方で、この変化があまりにも急目の前に相手がいるかのような臨場感のあるオンライ

速かつ緊急対応として行われたが故に、オンライン会ンコラボレーション体験を提供するため、特に事業所議実施時の音声やビデオのクオリティや、リテラシー側でリモートコラボレーションの拠点となる会議室内レベルの問題で参加が難しい従業員のケアは、多くののオンライン会議への接続インフラのあり方の再検討

場合、後手にまわっていました。

が進んでいきます。

予測1で触れた通り、日本社会において今後もテレワー

出典 : 2018年 / 2021年 レノボ・ジャパン調査オンライン会議の活用をサポートするデバイスの例
ホームオフィス

サードプレイス

直感的に利用可能な周囲の雑音を自動的にカットする

個人向けオンライン会議専用端末機能を備えたインテリジェントPC

会議室
ワンタッチで簡単接続可能な専用システムとAI 自動追尾カメラ

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情報共有基盤の整備がビジネス推進の鍵となる従業員が分散して働くことが当たり前になってくると、の高い働き方を持続させるためにこれから必要なのは、

これまで Face-to-Face では必ずしも重視されてこな場所を問わずに直感的にアクセスできるインフラが用かった「暗黙知」をアウトプットすること、すなわち「形意できているか、という基本的な確認事項に加えて、必式知化」が過去にないほど重視される時代がやってき

要な情報リソースが網羅されているかどうか、また情ます。この変化がおよぼす影響の範囲はミーティング

報の更新を属人的な取り組みではなく仕組みとして確の録画や議事録にはじまり、社内ポータルサイトの整立できているか、閲覧者のユーザーエクスペリエンス

備から学習プロセスのオンライン化に至るまで多岐にの観点で見直すことです。

わたります。従業員が事業所で勤務することを前提と※出典 : 2021年4月 レノボ・ジャパン調査

せず、働く場所や使用するデバイスを問わず、適切な情報を必要なタイミングで入手できるインフラの整備がこれまで以上に求められることになるでしょう。
幸いなことに、日本の企業や組織の80% ※がすでに情報共有のためのツールを社内に導入しています。柔軟性

80%

社内ポータルサイトの例（SharePoint Online）の企業や組織はコラボレーションツールを既に導入

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5G が働き方の柔軟性を大きく向上させる

2020年に日本でもサービスが開始した5G は、各キャリアによるインフラ整備の取り組みにより、今後数年かけて人口カバー率の上昇が見込まれています。5G は高これまでの課題速・大容量・低遅延の通信規格としてさまざまな分野で月間10GB 〜20GB の通信プラの活用が期待されていますが、働き方に関わる領域もンでは、容量不足によりオンラ

例外ではありません。事業所「外」での勤務ニーズの拡イン会議によるコラボレー大に伴い、PC においても LTE や5G のモジュールを内蔵ションが主流となった今日の働き方への対応が難しい。

したモデルはメーカーを問わず増加の一途を辿っています。レノボにおいては、すでに出荷される法人向け

下り速度の制約により、大容ノート PC の5台に1台以上が5G/LTE のモジュールを内量ファイルのダウンロードな蔵しています。しかしながら、これまで、通信容量の制どに固定回線と比較して時間約や速度面の制約により、利用シーンによってはいくがかかる。

つかの課題も存在していました。

混雑時にはオンライン会議な

今後、5G インフラの整備、また5G 搭載 PC の普及によど比較的大きな帯域を使うアり、固定回線とほとんど変わらない従業員体験を場所プリケーションの利用に支障が出る場合がある。

を問わずに実現できるようになるでしょう。
今日、テレワークとインターネット接続は切っても切り離せない関係にあります。5G というテクノロジーが「高い生産性を場所を問わずに実現する」ための切り札

テレワークの切り札としての5Gとして活用されていくことは間違いありません。

5G

通信容量の制約が緩和されることで、常に5G/LTE を使う利用ケースが現実のものとなる。

オフィス内の有線回線を5G に5G置き換えることも場合によっては現実的な選択肢となり得る。

混雑状況に関わらず、オンライン会議などのアプリケーションの利用が安定する。

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従業員が自宅で業務用 PC をゼロからセットアップできるようになる

クラウドによるイノベーションは、クライアント PC の大きな変化がなかったと言わざるを得ません。

世界にも大きな恩恵をもたらしています。従来、従業員

今 日、Windows PC に お け る Windows Autopilot やに対して PC を配布する過程において、企業や組織に納Chromebook でのゼロタッチ登録などのテクノロジー品された後、物理的なキッティング（資産管理シールの貼は成熟フェーズ、すなわち企業や組織で実際に利用さり付けや企業や組織ごとに作成された OS イメージと呼ばれれる段階に到達しています。IT 担当者はクラウド上のる設定やアプリケーション込のファイルを PC に書き込む作

管理画面で事前設定を行うのみ、従業員は自宅に届い業）を行い、従業員に対して事業所内で付与する手法がた PC をインターネットに接続して認証情報さえ入力す一般的でした。この手法の課題は、IT 管理者が物理的にれば、クラウドから自動的に必要な設定やアプリケーPC に触れる必要があること、また、PC を利用する従業ションを配信することができる仕組みを活用できます。

員にとっても、事業所に出勤する必要があることで、採使用開始後も、インターネットを経由して PC のセキュ用、また勤務する地域に制約をもたらす結果となってリティ状況やアクセス権のコントロールを柔軟に行ういました。個人で利用しているスマートフォンの多くことが可能です。これにより、たとえ入社初日からテレが、プラットフォームベンダーのプラットフォームのワーク、という企業や組織であったとしても、高い安全ID やパスワードを入力さえすれば個人ごとの設定を反性で、かつ従業員一人ひとりの働き方にあった環境を映できる仕組みを活用している現状と比較すると、法IT 管理者の負荷を増やすことなく実現できる世界は目

人向け PC の展開手法はこれまで、20年以上にわたって前に迫っています。

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従業員それぞれが自ら最適な IT 環境を選ぶようになる

予測1で触れたハイブリッドワークの浸透、予測2でご紹介したさまざまなサードプレイスを組み合わせた活用など、多くの要因によって、たとえ1つの企業や組織の中であったとしても、場合によっては単一のチーム内でも、メンバーそれぞれで異なる働き方が並立する時代が目前に迫っています。ここで直視すべき観点は、働き方に合わせたデバイス選択の例
自宅のリビングで、モバイルPCとモバイルディスプレイの併用

一人ひとりの働き方が異なるのであれば、当然それに合った最適な IT 環境も一人ひとり異なる、というポイントです。
従来、多くの企業や組織が「1か所に集まって働く」ことが当たり前だったことに起因して、配布する PC についても、標準機と呼ばれる企業指定のモデルが配布されるスタイルが一般的でした。しかしながら、これからの働き方を考えたとき、それぞれの働き方が異なる前提に立って、従業員自らが最適なデバイスを自発的に選外出がメインの働き方には5G対応の超軽量モバイル PC択する、そのための「選択肢の幅」を確保することが、IT管理者にとっての重要な課題となります。
幸いなことに、企業や組織の標準機の選択肢を広げる
際に課題となった OS のイメージ作成などの工程は、予測7で触れたクラウドを活用した新しい PC 展開手法により不要となり、メーカーから出荷された OS イメー
ジをそのまま活用するかたちで、さまざまなモデルが書斎が用意できる従業員には大企業や組織の中に混在したとしても、IT 管理者の工数型ディスプレイとの組み合わせを増やすことなく、従業員それぞれの働き方に合致した環境を用意することが可能となりつつあります。この取り組みは PC 単体に限られるものではなく、ディスプレイやヘッドセットなどの周辺機器についても、画一的で横並びに同一の機器を支給するのではなく、企業や組織として、従業員一人ひとりの働き方や自宅に合わせた「選択肢の幅」を用意することが求められます。

Lenovo、レノボ、レノボロゴ、ThinkCentre、ThinkPad、ThinkStation、ThinkServer、New World New Thinking、ThinkVantage、ThinkVision、ThinkPlus、TrackPoint、Rescue and Recovery、UltraNav は、Lenovo Corporation の商標。

●このカタログで使用されている製品の写真は、出荷時のものと一部異なる場合があります。また、仕様は事前の予告なしに変更する場合があります。●表示画面および印刷帳票の出力例のうち、特に断り書きのない出力例のデータ部分はすべて架空のものです。●画面ははめ込み合成で実際の表示とは異なります。●このカタログの情報は2021年6月現在のものです。最新の情報は、弊社ホームページをご覧ください。●製品、サービス等詳細については、弊社もしくはビジネス・パートナーの営業担当員にご相談ください。●当カタログ記載の製品にプリインストールあるいは添付されているソフトウェア製品につきましては、その梱包方法および内容物に関し、市販されているものとは異なる場合があります。

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秋葉原 UDX

21‑06

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