２０15
NewsSummer issue
Letter
平成 27 年 8 月 6 日発行

Japan Society of Physical Education, Health and Sport Sciences
Division of Sociology of Physical Education and Sport

国士舘大学世田谷キャンパス 大講堂
写真出所：http://www.kokushikan.ac.jp/information/campus/setagaya.html

日本体育学会
体育社会学専門領域
事務局：〒352-8558
埼玉県新座市北野 1-2-26
立教大学コミュニティ福祉学部
松尾哲矢 研究室内
Tel & Fax: 048-471-7345
E-mail: tmatsuo@rikkyo.ac.jp＜目次＞

代表あいさつ･･･････････････････････1
平成 27～28 年度役員／専門委員････2
第 66 回大会スケジュール･･･････････3
専門領域シンポジウム･･･････････････３
第 66 回大会発表形式･･･････････････4
事務局より･････････････････････････4

代表あいさつ

体育社会学の独自性を考える
体育社会学専門領域代表

菊 幸一

このたびの役員改選で、伝統ある日本体育学会体育社会学専門領域の会務を代表して任されることになりました。
「伝統ある」と言うのは、1950 年に日本体育学会が設立され、それとほどなくして体育社会学専門分科会が立ち上げられて以来、この分野の研究・教育を牽引してきた歴史的事実によります。当初は、東京教育大学体育学部教授であった竹之下休蔵先生が先導役となり、その後、菅原禮先生、粂野豊先生、佐伯年詩雄先生などが会長としてこの専門分科会の発展に尽くしてこられました。そして、21 世紀を前後して体制の中心は、（歴史は前後しますが）鹿屋体育大学の川西正志先生、日本体育大学の森川貞夫先生、神戸大学の池田勝先生、山口泰雄先生等に引き継がれ、その会務の責任と執行体制は全国的に広がっていきました。
そのような歴史的経緯からみれば、今回の改選では「先祖返り」というわけではありませんが、その中心が再び東京（関東）に戻ってきたということになるのかもしれません。
その意味は、もちろんかつての「再生産」で良しというわけではなく、新たな体育社会学の方向性を会員の皆さんとともに考えていくもの（「創造」）でなければならないと感じています。
新たな方向性を考える上で重要なのは、１）その土台（体制）をどのようにつくっていくのかと、２）その内容の独自性をどのように創造していくのか、の 2 点であると考えています。
まず１）については、すでに日本体育学会が平成 24（2012）年 3 月に新公益財団法人である「一般社団法人」として改組・認可され、これまでの「専門分科会」が「専門領域」に改められた事実を重くとらえる必要があります。もちろんこれまで保障されてきた「分科会」としての独自性は何ら変わりませんが、これからの「専門領域」では組織上、日本体育学会の目的や会務に沿いながら各専門領域研究の「公共性」「公益性」が、より一層重視され、評価されるということになります。その意味から、領域の会務執行にあたっては、日本体育学会の方針と矛盾をきたさない方向性が求められるとともに、領域会員に対して領域内の意思決定が、これまで以上に常にオープンであり、適正なものでなければなりません。そのような考え方に立って、新執行部（事務局長：松尾哲矢会員）では各委員会体制の充実と領域規程に基づくより一層公平・公正な会務執行をめざして、領域規程関係の大幅な見直しや再整備を行っているところです。
また２）については、とりわけ「スポーツ社会学」との棲み分けや関連性をどのように考えるのかが課題となります。体育社会学が学問（学術的パラダイム）として成立してい1

ることが、単なる対象の独自性だけなく「体育学」と「社会学」との関係、あるいは「教育学」と「スポーツ科学」との関係といったディシプリンの相互関係からどのように意識され、その成果の独自性を導くことができるのかということです。これは、極めて古くて新しい問題ですが、このような課題を単なる概念遊戯や概念操作の問題としてとらえるのではなく、体育という営みの社会的意義や価値が自らの依って立つ職的基盤とどのように関連するのかを意識しつつ、この分野の研究の可能性や限界をどのように問い続けるのかに関連するものとしてとらえていきたいということです。多少抽象的な言い方になってしまいましたが、社会全般にわたる体育的機能の功罪を冷静に観察し、分析し、解釈し、説明していく分野は、体育社会学において他にありません。
今後 2 年間の任期で、どの程度のことができるのかわかりませんが、会員の皆さんの幅広い協力を得て、少しずつ前進していきたいと思います。よろしくお願いいたします。
平成 27～28 年度役員／専門委員
１．平成 27～28 年度役員
＜代表＞ 菊幸一＜全国選出評議員＞ 清水諭、黒須充、山口泰雄、前田博子、川西正志＜地区選出評議員＞
北海道･東北：前田和司、石岡丈昇
関東･甲信越：橋本純一、中澤眞
東京：工藤保子、松尾哲矢、高峰修、水上博司

東海･北陸： 大勝志津穂、吉田毅
近畿：中山ふみ江、秋吉遼子、彦次桂

中国･四国： 東川安雄
九州･沖縄： 北村尚浩、山田理恵
２．平成 27～28 年度専門委員（◎は委員長、○は副委員長）＜研究委員会＞◎清水諭、○北村尚浩、黒須充、石岡丈昇＜編集委員会＞◎前田博子、○大勝志津穂＜学生研究奨励賞選考委員会＞◎橋本純一、○工藤保子、秋吉遼子、吉田毅、前田和司＜広報委員会＞◎高峰修、○中山ふみ江＜監査＞北村薫、新井野洋一
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＜事務局＞
事務局長：松尾哲矢
事務局次長：水上博司
庶務：高橋義雄、吉田明子
会計：依田充代、ライトナー･カトリン･友海子、清宮孝文
広報：高峰修、清水一己
学生サポーター：福田慶（日本大学大学院生）、村本宗太郎（立教大学大学院生）
３．日本体育学会 政策検討･諮問委員会委員
長ヶ原誠、高峰修
第 66 回大会スケジュール
１．大会日程2015 年 8 月 25 日（火）～27 日（木）２．開催会場

国士舘大学世田谷キャンパス

３．体育社会学専門領域プログラム＜8 月 25 日（火）（1 日目）＞
10:30-11:45 口頭発表（34 号館 B204／B205）
12:00-13:00 評議員会（34 号館 A410）
13:00-14:40 口頭発表（34 号館 B204／B205）＜8 月 26 日（水）（2 日目）＞
10:00-11:15 口頭発表（34 号館 B204／B205）
11:25-11:55 ポスター発表（メイプルセンチュリーホール多目的フロア）＜8 月 27 日（木）（3 日目）＞
9:30-11:10 口頭発表（34 号館 B204／B205）
12:00-13:00 総会（34 号館 B204）
13:00-16:00 シンポジウム（34 号館 B301）
専門領域シンポジウム
日 時 ：2015 年 8 月 27 日（木）13:00-16:00
会 場 ：国士舘大学世田谷キャンパス 34 号館 B301
テーマ：Beyond2020 & Agenda2020 から体育･スポーツ社会学の研究はいかなる方向に向かうべきなのか―都市、地方、多様性、差別、成熟、開発、震災―

座 長 ：清水諭（筑波大学）
・水上博司（日本大学）
演 者 ：結城和香子（読売新聞社編集委員）
IOC「アジェンダ 2020」の意図と東京大会 －現場からの視点－
有元健（国際基督教大学）
3個別性と全体性―2020 東京オリンピック･パラリンピック開催と都市のヘゲ

モニー―
白井宏昌（滋賀県立大学環境科学部環境デザイン学科）
オリンピックと都市再編－施設配置と資金調達の視点から－

第 66 回大会発表形式
・第 66 回大会における本領域の発表数は、口頭発表 28 演題、ポスター発表 3 演題です。
・口頭発表は 1 演題あたり 25 分間（発表 15 分間、質疑応答 10 分間）です。
・ポスター発表では座長の進行により、各自 5 分間のプレゼンテーション後、設定時間内で個別ディスカッションを行います。

事務局より
１．会員動向
体育社会学専門領域の会員数（2015 年 7 月 22 日現在）

406 人

２．会員情報変更
日本体育学会会員の名簿管理は学会本部が行っております。勤務先の移動、住所･所属などの変更があった場合には、すみやかに「会員情報変更届」（『体育学研究』に添付）を学会本部事務局に FAX または封書で送付してください。学会本部とともに専門領域事務局にもメールでご連絡いただけると助かります。
事務局メールアドレス（松尾）tmatsuo@rikkyo.ac.jp（水上）mizukami5.h@gmail.com
あとがき
体育社会学専門領域における広報活動はこれまで事務局が行ってきましたが、今期の事務局体制では広報委員会を新設し、事務局と連携しつつ役割分担をすることになりました。
今後、広報委員会の役割を整理し見直して生きたいと考えています。いくつかの案として、専門領域の会報としての役割をもつこの“News Letter”の電子化、そして領域会員の皆様への情報伝達の媒体機能と専門領域の活動アーカイブス機能をもつ専門領域ホームページの立ち上げがあり、それぞれの掲載内容を充実させていく予定です。それに伴い、領域会員の皆様にコンテンツの作成や情報提供をお願いすることになるかと思いますが、ご理解とご協力をいただければ幸いです。2 年間、よろしくお願い申し上げます。（高峰修）

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