マンスリーレポート

クルーズコントロール
追加型投信／内外／資産複合2024年8月30日基準

運用実績
運用実績の推移

純資産総額(百万円)

基準価額(円)
15,000

純資産総額

14,000

基準価額

42,000

分配金再投資基準価額

35,00013,00028,00012,00021,00011,00014,00010,000

7,000

9,000
2012/10/25

2015/10/04

2018/09/12

02024/07/30

2021/08/21（設定日：2012年10月26日）
基準価額は1万口当たり・信託報酬控除後の価額です。なお、信託報酬率は「ファンドの費用」をご覧ください。
分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したものであり、実際の基準価額とは異なります。
分配金再投資基準価額＝前日分配金再投資基準価額×（当日基準価額÷前日基準価額）（※決算日の当日基準価額は税引前分配金込み）
基準価額は設定日前日を10,000円として計算しています。
上記は過去の実績であり、将来の運用成果等をお約束するものではありません。

分配金実績（税引前) ※直近3年分

基準価額・純資産総額
基 準 価 額
純資産総額

13,680 円
8,172 百万円

※ 基準価額は1万口当たり

第20期 (2022.01.11)
第21期 (2022.07.11)
第22期 (2023.01.11)

0 円
0 円
0 円

第23期 (2023.07.11)
第24期 (2024.01.11)
第25期 (2024.07.11)
設定来累計分配金

0 円
0 円
0 円
0 円

※1 分配金は1万口当たり※2 上記の分配金は過去の実績であり、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
※3 分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

騰落率（税引前分配金再投資）
1ヵ月

3ヵ月-0.30%

6ヵ月
1.70%

1年
3.78%

2年
7.38%

3年
9.67%

4.71%

※1 騰落率は、税引前の分配金を再投資したものとして算出していますので、 実際の投資家利回りとは異なります。
※2 上記は過去の実績であり、将来の運用成果等をお約束するものではありません。
※3 各期間は、基準日から過去に遡っています。

基準価額変動の要因分析（前月末比）（単位：円）

マザーファンド
国内債券パッシブ・ファンド・マザーファンド
国内株式パッシブ・ファンド（最適化法）・マザーファンド
外国債券パッシブ・ファンド・マザーファンド
外国株式パッシブ・ファンド・マザーファンド
エマージング債券パッシブ・マザーファンド
エマージング株式パッシブ・マザーファンド（内 為替要因
その他資産
信託報酬等
分配金合計
※ 当資料は9枚ものです。
※ P.7の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

1/94-8-11-2-3-3-35)
1-170-41※ 左記の要因分析は、組入資産の値動き等が基準価額に与えた影響をご理解いただくために「簡便法」により計算しておりますので、その正確性、完全性を保証するものではありません。
※ その他資産には「DIAMマネーマザーファンド」を含みます。

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ポートフォリオ構成
資産

国内株式
2.1%

国内債券
2.3%

(組入銘柄数 ：6,340)

先進国債券
3.2%

2024年8月30日基準
先進国株式
1.0%

組入比率

国内債券
国内株式
先進国債券
先進国株式
新興国債券
新興国株式
現金等

2.3%
2.1%
3.2%
1.0%
1.0%
1.0%

新興国債券
1.0%
新興国株
式
1.0%

10.6%

現金等
89.4%

89.4%

※1 組入比率は純資産総額に対する割合です。
※2 現金等とは、短期国債、コール・ローンなどの短期金融資産等をいい、当該資産へは、「DIAMマネーマザーファンド」を通じてまたは直接投資を行います。
※3 国内債券：国内債券パッシブ・ファンド・マザーファンド、国内株式：国内株式パッシブ・ファンド（最適化法）・マザーファンド、先進国債券：外国債券
パッシブ・ファンド・マザーファンド、先進国株式：外国株式パッシブ・ファンド・マザーファンド、新興国債券：エマージング債券パッシブ・マザーファンド、新興国株式：エマージング株式パッシブ・マザーファンド（以下同じ）

通貨配分
通貨
日本円
アメリカ・ドルユーロ
オフショア・人民元
イギリス・ポンド
インド・ルピー
香港ドル
台湾ドル
韓国ウォン
カナダ・ドル
その他※ 組入比率は実質的に組入れている有価証券の評価額に対する割合です。

組入比率
90.0%
5.4%
1.7%
0.6%
0.3%
0.3%
0.3%
0.3%
0.2%
0.2%
0.7%

イギリス・ポンド
オフショア・
0.3%
人民元
0.6% ユーロ
1.7%
アメリカ・ドル
5.4%

その他
2.0%

日本円
90.0%

※ 上位11位以下の通貨については、「その他」として集計しています。

※ 上位6位以下の通貨については、「その他」として集計しています。

各マザーファンド（DIAMマネーマザーファンドを除く）の状況＜各マザーファンドの騰落率（前月末比）＞ ※ 過去の実績であり、将来の運用成果等をお約束するものではありません。
10%
5%

1.1%

0%
-5%

- 2.9%- 2.5%

国内株式

先進国債券

- 1.8%- 2.3%- 2.7%

新興国債券

新興国株式

-10%
国内債券

先進国株式

＜各マザーファンドの推移（設定来）＞80,00070,00060,000

国内債券
先進国債券
新興国債券

国内株式
先進国株式
新興国株式

50,00040,00030,00020,00010,0000
2012/10/26

2016/10/7

2020/9/18※ クルーズコントロールの設定日（2012年10月26日）を10,000として計算しています。

※ 当資料は9枚ものです。
※ P.7の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

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2024/8/30

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クルーズコントロール
2024年8月30日基準

合計資産比率の推移※合計資産比率は純資産総額に対する「DIAMマネーマザーファンド」を除く6つのマザーファンドの評価額の合計の割合です。
※基準価額は信託報酬控除後です。

設定来（円）
16,000（％）＜下値目安値の履歴（直近3年分）＞
100

14,50080

13,00060

11,50040

10,00020

8,500
2012/10/25

2015/10/11
合計資産比率（右軸）2018/9/26

02024/8/27

2021/9/11

基準価額（左軸）

下値目安値（左軸）

直近1ヵ月（円）
15,000（％）
100

14,50080

14,00060

13,50040

13,00020

12,5002024/8/1

改定日
2021/10/11
2022/1/11
2022/4/11
2022/7/11
2022/10/11
2023/1/11
2023/4/11
2023/7/11
2023/10/11
2024/1/11
2024/4/11
2024/7/11

下値目安値
12,728円
12,640円
12,429円
12,180円11,968円
11,759円
11,832円
12,322円
12,287円
12,576円
13,131円
13,712円

02024/8/10
合計資産比率（右軸）2024/8/19
基準価額（左軸）

2024/8/28
下値目安値（左軸）※当資料中の各数値については、表示桁未満の数値がある場合、四捨五入して表示しています。

マーケット動向と当ファンドの動き
当月は、国内株が下落した一方、米国株・欧州株はともに上昇しました。国内株は、月初に米景気懸念が強まったことに加え、円高が急速に進行したことを背景に下落しました。一方、米国株・欧州株は月初に下落したものの、下旬にかけて米景気懸念が和らぐにつれ上昇し、月全体では上昇となりました。
為替相場は、ISM製造業景況感や米雇用統計の悪化を機に米国の景気懸念が急速に高まったこと、パウエルFRB（米連邦準備理事会）議長が9月利下げを示唆したことなどを背景に、ドル、ユーロともに下落しました。
当ファンドが投資を行っている各資産に投資するマザーファンドの基準価額は前月末比で、国内債は1.14%、外国株は-1.78%、新興国債は-2.32%、外国債は-2.54%、新興国株は-2.73%、国内株は-2.89%となりました。
当ファンドでは、基準価額が下値目安値を下回らないことを目標に、日々合計資産比率を管理しています。合計資産比率は、前月末では10%程度でした。当月は、基準価額の下落に応じて、合計資産比率を10%程度で維持しております。月初に株式市場が急落し、為替が円高に進んだことを主因として、基準価額は下落し下値目安値を下回りました。

※ 上記のマーケット動向と当ファンドの動きは、過去の実績であり将来の運用成果等をお約束するものではありません。

※ 当資料は9枚ものです。
※ P.7の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

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2024年8月30日基準

当ファンドの合計資産比率の変更（イメージ）・資産価値上昇時は、合計資産比率*1を増加（＝現金等*2比率の減少）させることで値上がり益の獲得をめざします。
・一方、資産価値下落時は、機動的に合計資産比率を減少（＝現金等比率の増加）させることで基準価額下落の抑制をめざします。
*1 合計資産比率とは、「DIAMマネーマザーファンド」を除く6つのマザーファンドの投資比率の合計をいいます。
*2 現金等とは、短期国債、コール・ローンなどの短期金融資産等をいい、当該資産へは、「DIAMマネーマザーファンド」を通じてまたは直接投資を行います。
※ 合計資産比率の決定にあたっては、みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社の投資助言を活用します。

※1 下値目安値は、基準価額がこれを下回らないように目標とされる水準であり、基準価額が下値目安値を下回らないことを委託会社が保証するものではありません。
※2 ただし、当該水準は委託会社の判断により今後変更する場合があります。
※3 上記はイメージ図であり、実際にはこれと異なる場合があります。
※4 資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。また、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

※ 当資料は9枚ものです。
※ P.7の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

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2024年8月30日基準

ファンドの特色(くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください)
信託財産の成長を図ることを目的として、運用を行います。
○ 国内外の6資産に分散投資することにより、信託財産の成長を図ることを目的として、運用を行います。
・国内外の株式および公社債に、以下のマザーファンドを通じて実質的に投資します。
国内債券パッシブ・ファンド・マザーファンド、国内株式パッシブ・ファンド（最適化法）・マザーファンド、外国債券パッシブ・ファンド・マザーファンド、外国株式パッシブ・ファンド・マザーファンド、エマージング債券パッシブ・マザーファンド、エマージング株式パッシブ・マザーファンド
・マザーファンドのほか、有価証券指数等先物取引等、指数に連動する投資成果をめざす上場している投資信託証券（ETF）、短期金融資産等へ投資する場合もあります。
・実質的な組入外貨建資産に対しては、原則として、対円での為替ヘッジを行いません。
○ 基準価額の下落を一定水準（下値目安値（*））までに抑えることを目標とします。
・下値目安値は、3ヵ月毎に下値目安値の改定日（毎年1月、4月、7月、10月の各11日。休業日の場合には、翌営業日。）を設け、改定日における基準価額から-2.0％の水準とします。ただし、当該水準は、委託会社の判断により今後変更する場合があります。
・上記の運用目標は、現金等（**)を活用し、基準価額の水準や市場環境等に応じて投資対象資産の合計資産比率(***)を機動的に変更することで行います。
（*）基準価額が下値目安値を下回らないことを委託会社が保証等するものではありません（相場急落の場合などには、基準価額が下値目安値を下回る場合があります）。
（**）現金等とは、短期国債、コール・ローンなどの短期金融資産等をいい、当該資産へは、「DIAMマネーマザーファンド」を通じてまたは直接投資を行います。
（***）合計資産比率とは、「DIAMマネーマザーファンド」を除く6つのマザーファンドの投資比率の合計をいいます。
※各資産への投資比率および合計資産比率の決定にあたっては、みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社から投資助言を受けます。
※ 資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

主な投資リスクと費用（くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください）
当ファンドは、値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。
なお、基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。その他の留意点など、くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
○ 資産配分リスク……………

当ファンドの実質資産配分において、収益率の悪い資産への配分比率が大きい場合、基準価額が下がる場合があります。
当ファンドは現金等の保有比率を増加させることにより、基準価額の下落リスクの低減をめざして運用を行いますが、当手法が効果的に機能しない場合等により、基準価額の下落リスクを低減できない場合や、市場全体の上昇に追随できない場合があります。

○ 株価変動リスク……………
○ 金利リスク…………………

当ファンドは、実質的に株式に投資をしますので、株式市場の変動により基準価額が上下します。
一般的に金利が上昇すると債券の価格は下落します。当ファンドは、実質的に債券に投資をしますので、金利変動により基準価額が上下します。

○ 為替リスク…………………

当ファンドは、実質組入外貨建資産について原則として対円で為替ヘッジを行わないため為替変動の影響を受けます。このため為替相場が当該実質組入資産の通貨に対して円高になった場合には基準価額が下がる要因となります。

○ 信用リスク…………………

当ファンドが実質的に投資する株式・債券の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、またこうした状況に陥ると予想される場合等には、株式・債券の価格が下落したりその価値がなくなることがあり、基準価額が下がる要因となります。

○ 流動性リスク………………

当ファンドにおいて有価証券等を実質的に売却または取得する際に、市場規模、取引量、取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない場合には、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす可能性があります。

○ カントリーリスク……………

当ファンドの実質的な投資対象国・地域における政治・経済情勢の変化等によっては、運用上の制約を受ける可能性があり、基準価額が下がる要因となります。

当ファンドへの投資に伴う主な費用は購入時手数料、信託報酬などです。
費用の詳細につきましては、当資料中の「ファンドの費用」および投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
※ 当資料は9枚ものです。
※ P.7の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

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お申込みメモ(くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください)
購入単位

販売会社が定める単位（当初元本1口＝1円）

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額（基準価額は1万口当たりで表示しています。）

購入代金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換金単位

販売会社が定める単位

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して5営業日目からお支払いします。

申込締切時間原則として営業日の午後3時までに販売会社が受付けたものを当日分のお申込みとします。

購入・換金申込不可日 以下のいずれかに該当する日には、購入・換金のお申込みの受付を行いません。
・ニューヨーク証券取引所の休業日
・ニューヨークの銀行の休業日
・ロンドン証券取引所の休業日
・ロンドンの銀行の休業日
・フランクフルト証券取引所の休業日
換金制限
購入・換金申込受付の中止および取消し

信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金請求に制限を設ける場合があります。
金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止することおよびすでに受付けた購入・換金のお申込みの受付を取り消す場合があります。

信託期間

無期限（2012年10月26日設定）

繰上償還

次のいずれかに該当する場合には、受託会社と合意の上、信託契約を解約し、当該信託を終了（繰上償還）することがあります。
・受益者のために有利であると認めるとき。
・受益権口数が10億口を下回ることとなった場合。
・マザーファンドのベンチマークである対象インデックスが改廃された場合。
・やむを得ない事情が発生したとき。

決算日

毎年1月および7月の各11日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

年2回の毎決算日に、収益分配方針に基づいて収益分配を行います。
※お申込コースには、「分配金受取コース」と「分配金自動けいぞく投資コース」があります。ただし、販売会社によっては、どちらか一方のみの取扱いとなる場合があります。詳細は販売会社までお問い合わせください。

課税関係

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して課税されます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。
当ファンドは、NISAの対象ではありません。
※税法が改正された場合等には、上記内容が変更となることがあります。

ファンドの費用(くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください)
以下の手数料等の合計額、その上限額については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。
※税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。
※上場投資信託は市場の需給により価格形成されるため、上場投資信託の費用は表示しておりません。
●投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料

購入価額に、3.3％（税抜3.0％）を上限として、販売会社が別に定める手数料率を乗じて得た額となります。

換金手数料ありません。

信託財産留保額ありません。

●投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用（信託報酬）
その他の費用・手数料

ファンドの日々の純資産総額に対して年率1.54％（税抜1.40％）
その他の費用・手数料として、お客様の保有期間中、以下の費用等を信託財産からご負担いただきます。
・組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の処理に要する諸費用、外国での資産の保管等に要する費用、監査法人等に支払うファンドの監査にかかる費用 等※これらの費用等は、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

※ 当資料は9枚ものです。
※ P.7の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

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2024年8月30日基準

投資信託ご購入の注意
投資信託は、① 預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて、証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。
② 購入金額については元本保証および利回り保証のいずれもありません。
③ 投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。

当資料のお取扱いについてのご注意○ 当資料は、アセットマネジメントOne株式会社が作成した販売用資料です。
○ お申込みに際しては、販売会社からお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
○ 当ファンドは、実質的に債券、株式等の値動きのある有価証券（外貨建資産には為替リスクもあります）に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。このため、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金とは異なります。
○ 当資料は、アセットマネジメントOne株式会社が信頼できると判断したデータにより作成しておりますが、その内容の完全性、正確性について、同社が保証するものではありません。また掲載データは過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。
○ 当資料における内容は作成時点（2024年9月10日）のものであり、今後予告なく変更される場合があります。

◆収益分配金に関する留意事項◆○収益分配は、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および売買益(評価益を含みます。))を超えて行われる場合があります。したがって、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
○受益者の個別元本の状況によっては、分配金の全額または一部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。個別元本とは、追加型投資信託を保有する受益者毎の取得元本のことで、受益者毎に異なります。
○分配金は純資産総額から支払われます。このため、分配金支払い後の純資産総額は減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。計算期間中の運用収益以上に分配金の支払いを行う場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。

◆委託会社およびファンドの関係法人 ◆＜委託会社＞アセットマネジメントOne株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第324号
加入協会：一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会＜受託会社＞みずほ信託銀行株式会社＜販売会社＞販売会社一覧をご覧ください＜投資顧問会社＞みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社※ 当資料は9枚ものです。

7/9◆委託会社の照会先 ◆アセットマネジメントOne株式会社
コールセンター
0120-104-694(受付時間：営業日の午前9時～午後5時）
ホームページ
URL https：//www.am-one.co.jp/

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2024年8月30日基準

販売会社（お申込み、投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、以下の販売会社へお申し出ください）○印は協会への加入を意味します。

商号

株式会社群馬銀行
株式会社横浜銀行
株式会社北陸銀行
株式会社富山銀行
スルガ銀行株式会社株式会社池田泉州銀行
株式会社紀陽銀行
株式会社伊予銀行
株式会社十八親和銀行
株式会社肥後銀行
株式会社鹿児島銀行
株式会社仙台銀行
株式会社東和銀行
株式会社神奈川銀行
アイザワ証券株式会社
ａｕカブコム証券株式会社
池田泉州ＴＴ証券株式会社
四国アライアンス証券株式会社
株式会社ＳＢＩ証券
岡三証券株式会社
九州ＦＧ証券株式会社
静岡東海証券株式会社
十六ＴＴ証券株式会社
楽天証券株式会社
東海東京証券株式会社
とうほう証券株式会社
内藤証券株式会社
マネックス証券株式会社
株式会社証券ジャパン
フィデリティ証券株式会社
松井証券株式会社
水戸証券株式会社
ワイエム証券株式会社
株式会社東北銀行
株式会社東邦銀行
株式会社大垣共立銀行
株式会社広島銀行
株式会社きらやか銀行
第一生命保険株式会社
ＯＫＢ証券株式会社
ぐんぎん証券株式会社
みずほ証券株式会社
野村證券株式会社ひろぎん証券株式会社

2024年9月10日現在
一般社団
一般社団 一般社団
法人第二日本証券 法人日本 法人金融種金融商業協会 投資顧問 先物取引
品取引業
業協会 業協会
協会

登録番号等

登録金融機関 関東財務局長（登金）第46号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第36号
登録金融機関 北陸財務局長（登金）第3号
登録金融機関 北陸財務局長（登金）第1号
登録金融機関 東海財務局長（登金）第8号
登録金融機関 近畿財務局長（登金）第6号
登録金融機関 近畿財務局長（登金）第8号
登録金融機関 四国財務局長（登金）第2号
登録金融機関 福岡財務支局長（登金）第3号
登録金融機関 九州財務局長（登金）第3号
登録金融機関 九州財務局長（登金）第2号
登録金融機関 東北財務局長（登金）第16号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第60号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第55号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第3283号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第61号
金融商品取引業者 近畿財務局長（金商）第370号
金融商品取引業者 四国財務局長（金商）第21号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第44号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第53号
金融商品取引業者 九州財務局長（金商）第18号
金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第8号
金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第188号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第195号
金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第140号
金融商品取引業者 東北財務局長（金商）第36号
金融商品取引業者 近畿財務局長（金商）第24号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第170号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第152号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第164号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第181号
金融商品取引業者 中国財務局長（金商）第8号
登録金融機関 東北財務局長（登金）第8号
登録金融機関 東北財務局長（登金）第7号
登録金融機関 東海財務局長（登金）第3号
登録金融機関 中国財務局長（登金）第5号
登録金融機関 東北財務局長（登金）第15号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第657号
金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第191号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2938号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第94号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第142号
金融商品取引業者 中国財務局長（金商）第20号

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○○○○※1※1※1※1※1※1※1※1※1※1※1●その他にもお取扱いを行っている販売会社がある場合があります。
また、上記の販売会社は今後変更となる場合があるため、販売会社または委託会社の照会先までお問い合わせください。
＜備考欄について＞※1 新規募集の取扱いおよび販売業務を行っておりません。
※2 備考欄に記載されている日付からのお取扱いとなりますのでご注意ください。
※3 備考欄に記載されている日付からお取扱いを行いませんのでご注意ください。

※ 当資料は9枚ものです。
※ P.7の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

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マンスリーレポート

クルーズコントロール
2024年8月30日基準

販売会社（お申込み、投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、以下の販売会社へお申し出ください）
以下は取次販売会社または金融商品仲介による販売会社です。
○印は協会への加入を意味します。

商号

水戸信用金庫埼玉縣信用金庫
千葉信用金庫
平塚信用金庫
朝日信用金庫
芝信用金庫
城北信用金庫
青梅信用金庫上田信用金庫
諏訪信用金庫
富山信用金庫
福井信用金庫浜松磐田信用金庫
東濃信用金庫
豊川信用金庫
西尾信用金庫
長浜信用金庫
湖東信用金庫京都信用金庫京都中央信用金庫
大阪シティ信用金庫
北おおさか信用金庫
大和信用金庫奈良中央信用金庫
きのくに信用金庫
神戸信用金庫
姫路信用金庫
兵庫信用金庫
尼崎信用金庫
水島信用金庫西中国信用金庫
高松信用金庫
観音寺信用金庫
愛媛信用金庫
幡多信用金庫福岡ひびき信用金庫
株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取引業者 株式会社ＳＢＩ証券）
株式会社イオン銀行（委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社）
株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社）

2024年9月10日現在

一般社団
一般社団 一般社団
法人第二日本証券 法人日本 法人金融種金融商業協会 投資顧問 先物取引
品取引業
業協会
業協会
協会

登録番号等

登録金融機関 関東財務局長（登金）第227号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第202号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第208号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第196号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第143号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第158号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第147号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第148号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第254号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第255号
登録金融機関 北陸財務局長（登金）第27号
登録金融機関 北陸財務局長（登金）第32号
登録金融機関 東海財務局長（登金) 第61号
登録金融機関 東海財務局長（登金）第53号
登録金融機関 東海財務局長（登金）第54号
登録金融機関 東海財務局長（登金）第58号
登録金融機関 近畿財務局長（登金）第69号
登録金融機関 近畿財務局長（登金）第57号
登録金融機関 近畿財務局長（登金）第52号
登録金融機関 近畿財務局長（登金）第53号
登録金融機関 近畿財務局長（登金）第47号
登録金融機関 近畿財務局長（登金）第58号
登録金融機関 近畿財務局長（登金）第88号
登録金融機関 近畿財務局長（登金）第72号
登録金融機関 近畿財務局長（登金）第51号
登録金融機関 近畿財務局長（登金）第56号
登録金融機関 近畿財務局長（登金）第80号
登録金融機関 近畿財務局長（登金）第81号
登録金融機関 近畿財務局長（登金）第39号
登録金融機関 中国財務局長（登金）第48号
登録金融機関 中国財務局長（登金）第29号
登録金融機関 四国財務局長（登金）第20号
登録金融機関 四国財務局長（登金）第17号
登録金融機関 四国財務局長（登金）第15号
登録金融機関 四国財務局長（登金）第24号
登録金融機関 福岡財務支局長（登金）第24号

備考

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登録金融機関 関東財務局長（登金）第10号○

登録金融機関 関東財務局長（登金）第633号○

登録金融機関 関東財務局長（登金）第10号

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●その他にもお取扱いを行っている販売会社がある場合があります。
また、上記の販売会社は今後変更となる場合があるため、販売会社または委託会社の照会先までお問い合わせください。
＜備考欄について＞※1 新規募集の取扱いおよび販売業務を行っておりません。
※2 備考欄に記載されている日付からのお取扱いとなりますのでご注意ください。
※3 備考欄に記載されている日付からお取扱いを行いませんのでご注意ください。

※ 当資料は9枚ものです。
※ P.7の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご確認ください。

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