長崎県における健康成人の運動習慣に関する実態調査

内田遼太・佐藤恵理
要旨
本研究では，長崎県在住の 20 歳以上の男女を対象とした平成 27 年度長崎県民のスポーツ実態に関するアンケート調査を分析し，長崎県における運動の実施状況の実態について検討するとともに，運動習慣化に関する要因を明らかにし，運動習慣化に向けた対策を考察した．その結果，運動習慣群の特徴は，60 歳代以上であること，非就労者などが挙げられた．また，実施している運動の種類は，ウォーキングや体操など器具や設備を必要としない手軽な運動を選択し，主観的健康観や体力への自信につながっていることが伺われた．一方，非運動習慣群は，20 歳代から 50 歳代の就労者が多く，運動を行いたいと考えているものの実際には運動実施に至っていない者が多く存在していた．本調査における非運動習慣群は，行動変容ステージの熟考期や準備期にあたると考えられ，これらのステージに位置する者の行動変容を促し運動習慣化へと導くためには，環境設定や動機付けをすることが必要であると考えられた．

はじめに
わが国の健康課題には，生活習慣病の増加が挙げられており，厚生労働省の患者調査によると平成 23 年では高血圧症患者約 906 万人，糖尿病患者約 270 万人，心疾患患者 162 万人であったのが，平成 26 年では高血圧症患者約1,010 万人，糖尿病患者約 316 万人，心疾患患者 172 万人といずれも増加している 1)．これら生
活習慣病の予防に関しては，Whelton ら 2) やAune ら 3)，Reiner ら 4)により，身体活動の確保が有効であることが示されている．
また，日本の高齢化率は平成 29 年には 27.3%となり 5)，高齢化の進展が社会問題となっている．
平成 29 年版高齢社会白書によると要介護認定者は，平成 23 年に約 515 万人であったのが，平成 25 年には約 569 万人に増加している 6)．これに対して，高齢者においても運動を習慣づけ，継続して行うことが身体機能の維持に必要な要因であるといわれている 7)．また，身体活動を維持・増加させることは，高齢者の生活の質（Quality of life）の維持・向上に寄与するとされている 8)．
これらのことから，厚生労働省は生活習慣病-8-の予防や介護予防のために「健康日本 21」の中で運動の実施や継続を推奨している 9)．
長崎県においても生活習慣病は，健康課題として挙げられており，平成 21 年には，人口 10 万人当たりの患者数が，高血圧症で全国 2 位，糖尿病で全国 3 位であり，生活習慣病による死亡者数は全国 14 位となっている 10)．また，65 歳以
上人口に占める要支援・要介護者の割合は全国平均が 17.8%に対し，21.7%と高くなっている．さらに要介護認定者のうち，特に要支援 1 が16.3%（全国平均 14.3%），要支援 2 が 15.7%（13.7%）と全国と比較しても軽度要介護者が多いことが知られている．
長崎県においても生活習慣病及び介護予防に向けた「健康ながさき 21」 11)を策定し，各年代での運動習慣の確保を目指している．その一環として，県民のスポーツに対するニーズや今後の施策展開のための基礎資料とすることを目的に，
平成 27 年度に長崎県民のスポーツ実態に関するアンケート調査が実施された．
今回，その平成 27 年度長崎県民のスポーツ実態に関するアンケート調査（以下，アンケート調査）の結果を用いて，長崎県における運動の実施状況の実態について検討し，運動習慣化にするための条件（促進要因）を分析対象項目とした（表 1）．

関する要因を明らかにするとともに運動習慣化に向けた対策を考察したので報告する．

3．分析方法
分析は，性別，年代，職業の基本属性と運動習慣との関係性，さらに日常生活に対する満足度や体力へ自身、生活への満足度・生きがいとの関係性について検討した．
なお，職業及び運動習慣の分類について，職業は農林漁業，自営業，会社員，非正規雇用者を就労者群，学生，無職を非就労者群，その他，未回答を不明群と分類し，運動習慣については，
本研究では，回答内容より「週 1 回以上運動している者」を運動習慣群，それ以下を非運動習慣群と定義した．
統計解析には，JMP Pro 13 を用いカイ二乗検定にて検討した．なお，有意水準は 5%未満を統計学的有意と判断した．

対象と方法
1．対象
本研究の分析対象は，アンケート調査にて回答が得られた 1,306 名のうち，本研究の分析項目である性別，年代，運動の頻度などの回答に欠損がある者を除く 1,186 名とした．
2．方法
アンケート調査の項目より基本属性として，性別・年代・職業を抽出した．また，運動の頻度・運動の種目・日常生活に対する満足度や体力への自信・生活への満足度・生きがい・運動への関心・運動の妨げになる理由（阻害要因）・運動を

表 1 アンケート調査項目
Ⅰ．基本属性
・性別

1．男性

2．女性

・年代

1．20 歳代

2．30 歳代

3．40 歳代

4．50 歳代
1．農林漁業
4．非正規雇用者
7．その他（ ）5．60 歳代
2．自営業
5．学生

6．70 歳以上
3．会社員
6．無職

・職業

Ⅱ．運動の実施状況について
・あなたは運動が好きですか。
1．自分でするのも見るのも好き
2．どちらかといえばする方が好き
3．どちらかといえば見る方が好き
4．するのも見るのも嫌い
5．どちらともいえない・あなたは生涯にわたり運動を行っていきたいと思いますか。
1．ずっと行っていきたい
2．できれば行っていきたい
3．あまり思わない
4．まったく思わない
5．どちらともいえない・あなたがこの 1 年間に行った運動を下記から選んでください。
1．ウォーキング（散歩）2．ランニング・ジョギング 3．体操（ラジオ体操）
4．がんばらんば体操
5．ヨガ・エアロビックス（美容体操）
6．ダンス（ジャズ・社交ダンス）
7．水泳
8．ゲートボール
9．グランドゴルフ
10．室内器具を利用する運動
11．トレーニング DVD による室内運動
12．キャッチボール
13．縄跳び
14．陸上競技
15．野球
16．ソフトボール-9-17．サッカー・フットサル
18．ラグビーフットボール 19．バレーボール
20．バスケットボール
21．テニス22．ソフトテニス
23．バドミントン
24．卓球
25．ゴルフ26．ボウリング27．その他（ ）28．運動はしなかった
・あなたは運動をこの 1 年間にどのくらいの割合で行いましたか。
1．週に 3 日以上
2．週に 1～2 日
3．月に 1～3 日
4．3 ヶ月に 1～2 回 5．年に 1～2 回
6．ほとんど行っていない
・あなたが運動を行う際に、困っていることや妨げになっていること、また行うことができない理由を選んでください。※複数回答可
1．勤務時間が長い
2．通勤時間が長い
3．休暇がない
4．家事が忙しい
5．子供がいる（育児に忙しい）6．世話を必要とする人がいる
7．スポーツクラブの会費が高い
8．用具にお金がかかる
9．施設利用にお金がかかる
10．一緒に行う仲間がいない
11．身近に施設がない
12．下手である
13．運動すると疲れる
14．指導者がいない
15．運動に関する情報が不足している
16．運動をするのが面倒である
17．年をとっている
18．他の趣味が忙しい
19．特にない
20．その他（ ）・あなたはどのような条件がそろっていれば運動を行いたいと思いますか。※複数回答可
1．一緒に運動を行う仲間がいる
2．専門的・親身な指導者がいる
3．身近に施設や運動場所がある
4．託児所が備えてある
5．駐車場が完備されている
6．会費が安い
7．他の世代の人たちと交流できる
8．やりたい種目を選択し体験できる
9．簡単に運動施設の予約ができる
10．活動の情報が手軽に入手できる
11．初心者や家族でも参加しやすい
12．個人に応じたプログラムが用意されている
13．他の文化的活動も楽しめる
14．シャワーやサウナ、談話室、レストランがある
15．保健センターや医療機関と連携している
Ⅳ．日常生活に対する満足度や体力について
・あなたの健康状態はいかがですか。
1．大変良い2．まあまあ良い
3．あまり良くない・あなたは同年代の人に比べて体力に自信がありますか。
1．おおいにある
2．まあまあある
3．あまりない・あなたは自分の生活に満足していますか。
1．おおいに満足している
2．まあまあ満足している
3．あまり満足していない
4．全く満足していない
・あなたは「生きがい」など精神的な充実を感じることはありますか。
1．ある
2．ときどきある
3．あまりない- 10 -

4．全く良くない
4．全くない4．全くない結果
表 2 基本属性
1．分析対象者の基本属性
分析対象者の基本属性は，男性 527 名（44%），
女性 659 名（56%）であった．年代は，20 歳代 117名（9.9%），30 歳代 184 名（15.5%），40 歳代 200名（16.9%），50 歳代 233 名（19.6%），60 歳代 275名（23.2%），70 歳以上（14.9%）であった．
職業は，農林漁業 35 名（3.0%），自営業 93 名
（7.8%），会社員 399 名（33.6%），非正規雇用者
204 名（17.2%），学生 20 名（1.7%），無職 396 名（33.4%），その他 30 名（2.5%），未回答 9 名（0.8%）であり，就労者群は 731 名（61.6%），非就労者群は 416 名（35.1%），不明は 39 名（3.3%）
であった（表 2）．
2．運動の実施状況及び健康観について運動の実施頻度は，週に 3 日以上 236 名（19.9%），週に 1～2 日 309 名（26.1%），月に 1～3 日 217 名（18.3%），3 ヶ月に 1～2 回 116 名（9.8%），年に 1～2 回 88 名（7.4%），ほとんど行っていない 220 名（18.5%）で，運動習慣群は 545名（46%），非運動習慣群は 641 名（54%）であった．
運動の種類は，表 3 に上位 10 項目を示す．ウォーキング 712 名が最も多く，次いでラジオ体操
355 名，ランニング・ジョギング 181 名，室内器具を利用する運動 106 名などが行われていた（表3）．
日常生活に対する満足度や体力に関しては，主観的健康観では，大変良い 153 名（13%），まあまあ良い 801 名（67%），生活の満足度では，おおいに満足している 113 名（10%），まあまあ満足している 777 名（65%），生きがいでは，ある370 名（31%），ときどきある 564 名（48%）と肯定的な意見が多かったが，体力への自信では，おおいにある 66 名（5%），まあまあある 614 名（52%）にとどまっていた．

全体 n=1186
n%
性別

男性
女性

527
659

44.4
55.6

年代

20 歳代
30 歳代
40 歳代
50 歳代
60 歳代
70 歳代以上

117
184
200
233
275
177

9.9
15.5
16.9
19.6
23.2
14.9

職業就労者
農林漁業
自営業
会社員
非正規雇用者

731
35
93
399
204

61.6
3.0
7.8
33.6
17.2

非就労者
学生
無職

416
20
396

35.1
1.7
33.4

不明
その他
未回答

39
30
9

3.3
2.50.8表 3 運動の種類
運動の種類

人数

ウォーキング（散歩）
体操（ラジオ体操）
ランニング･ジョギング

712355181

室内運度器具を利用する運動

106

がんばらんば体操
ヨガ・エアロビクス
水泳
バレーボール
バドミントン
キャッチボール

92
8176
73
6968
上位 10 項目を示す．

- 11 -

4．非運動習慣群の運動に対する意識について
非運動習慣群の運動への関心では，「するのも見るのも好き」「するのが好き」「見るのが好き」といった回答した者が 515 名（80.5%）であった（図1）．また，運動への意欲に関しては，「ずっと行いたい」，「できれば行いたい」といった，運動を行いたいと回答した者は 425 名（66.4%）であった（図 2）．
運動の阻害要因としては，身近に施設がない（215 名），勤務時間が長い（212 名），家事が忙しい（197 名），施設利用にお金がかかる（188名），年をとっている（172 名）などがあげられた．
運動の促進要因としては，身近に施設や場所がある（610 名），一緒にする仲間がいる（562 名），会費が安い（482 名）、初心者や家族でも参加しやすい（394 名），駐車場が完備されている（327名）などがあげられた（表 5）．

3．基本属性及び健康観と運動習慣との関係について性別，年代，職業，日常生活に対する満足度や体力への自信と運動習慣の関係性を表 4 に示す．日常生活に対する満足度や体力に関して，大変良い，まあまあ良いと回答した群を良好群，あまり良くない，全く良くないと回答した群を不良群とし検討した結果，性別と運動習慣において有意差は認められなかった．一方，年代と運動習慣（ χ²=103.378 ，p=0.001），職業と運動習慣（χ²=63.984，p=0.001）においては，有意差が認められた．また，主観的健康観と運動習慣（χ²=7.473，p=0.006），体力への自信と運動習慣（χ²=57.775，p=0.001），生活の満足度と運動習慣（χ²=15.266，p=0.001），生きがいと運動習慣（χ²=15.681，p=0.001）いずれも有意差が認められた．

表 4 運動習慣化に関する要因
運動習慣群（n=545）

非運動習慣群（n=641）

n%

n%

男性

257

47.2

270

42.1

女性

288

52.8

371

57.9

20 歳代

40

7.3

77

12.0

30 歳代

53

9.7

131

20.4

40 歳代

63

11.6

137

21.4

50 歳代

101

18.5

132

20.6

60 歳代

173

31.8

102

15.9

70 歳代以上

115

21.1

62

9.7

就労者

270

51.7

461

73.8

非就労者

252

48.3

164

26.2

カイ二乗

p値

3.024

n.s

103.3780.000159.7530.0001

健康状態

高低

457
88

83.9
16.1

497
144

77.5
22.5

7.473

0.006

体力の自信

高
低377
168

69.2
30.8

303
338

47.3
52.7

57.7750.0001

高438

80.4

452

70.5

低107

19.6

189

29.5

15.2660.0001

高457

83.9

477

74.4

低88

16.1

164

25.6

15.6810.0001

生活の満足度生きがい- 12 -

するのもみるのも好き

263

207

するのが好き79

97
137

見るのが好き6

どちらも嫌い229

28
41

どちらともいえない
0

97

50

100

150

運動習慣群

200

250300

非運動習慣群図 1 運動習慣別の運動の関心ずっと行いたい

182

65

276

できれば行いたい
30あまり思わない
8

全く思わない

88

26
46

どちらともいえない
0

360

50

101
100

150

運動習慣群

200

250

300

350

400

非運動習慣群図 2 運動習慣別の運動の意欲
表 4 運動の阻害要因と促進要因
運動の阻害要因（人）

身近に施設がない
勤務時間が長い家事が忙しい
施設利用にお金がかかる年をとっている

215
212
197
188
172

運動の促進要因（人）

身近に施設や場所がある
一緒にする仲間がいる
会費が安い
初心者や家族でも参加しやすい
駐車場が完備されている

610
562
482
394
327

実態について検討することと運動習慣化に関する要因を明らかにし，運動習慣化に向けた対策を考察することを目的とした．
今回の結果より，運動習慣群の特徴は，60 歳代以上であること，非就労者であることが挙げられた．これは，時間的余裕があることで，運動時間の確保が容易であることが伺われた．また，運動の種類としては，ウォーキングや体操など器具や設備を必要としない手軽な運動を選択しており，運動を継続しやすいと考えられる．さらに年代，職業，日常生活の満足度や体力と運動習慣に関係性が認められた．これらの結果より，運動習慣群である 60 歳代以上の人は，実施しやすい運動を定期的に行うことにより，主観的健康観や体力への自信が高くなっているものと考えられた．
しかしながら，厚生労働省によると運動習慣者の定義は，「週 2 回以上、1 回 30 分以上、1 年以考察
本研究は，長崎県における運動の実施状況の- 13 -

上、運動をしている者」とされているため 9)，実際には本研究の結果よりも運動習慣群の割合は低くなる可能性が考えられる．
一方，非運動習慣群は，20 歳代から 50 歳代の就労者に多く，仕事により運動を実施する時間が確保できないことが伺われた．非運動習慣群において運動の阻害要因や促進要因としては，環境的要因や経済的要因を挙げていることから，運動実施のためには環境整備が必要だと感じている人が多くいると考えられる．その結果，運動を行いたいと考えているが，実際には運動実施に至っていない者が多く存在している結果となっている．
これまでの研究で，運動の開始や継続に関しては，行動変容のトランスセオレティカル・モデルが注目されている 12)．トランスセオレティカル・モデルとは対象者の関心の程度や実行の状況に応じて行動変容ステージを分類し，行動変容ステージによって効果的な変容プロセスがあることを示したものである．運動実施における変容ステージは，定期的な運動実施に至るまでの変容過程を，前熟考期，熟考期，準備期，実行期，維持期の 5 段階で区分し，対象者の準備性を評価する．また変容ステージが後期になるほどセルフエフィカシーが高まる傾向が認められている 13)．本
研究において非運動習慣群の中には，セルフエフィカシーをある程度もっている者も存在し，行動変容ステージの熟考期や準備期にあたると考えられる．これらのステージに位置する者の行動変容を促し運動習慣化へと導くためには，環境設定や動機付けをすることが必要であると考えられる．熟考期の者に対しては，健康に対する知識や運動の意義といった情報提供，準備期の者に対しては，運動方法の提示，個人の目標の明確化，環境整備が必要であると考える．具体的な対策として，運動教室における体力測定の結果のフィードバックである．先行研究より，体力測定の結果を説明することで運動を続けてきたことの成果に気づき，運動習慣化を促す可能性があると言われている 7)．また運動を継続するために必要なものとして，「仲間の支え」「指導者の励まし」といった人的な支援も必要であるとも言われており)，運動教室における仲間づくりや指導者の工夫が求められる 14)．
このように前熟考期や準備期といったセルフエ
フィカシーはある程度あるものの行動に移せていない者の運動習慣化を促していくことが今後の課題となっていくであろう．
本研究の限界として，運動習慣の実態把握が，選択肢の都合上，不十分であったことや就労者の分類について，60 歳代の中に定年退職前後の者が混在していることが挙げられた．今後，このような課題を考慮し，検討を加えていきたい．

結論
本研究では平成 27 年度長崎県民のスポーツ実態に関するアンケート調査を用い，長崎県における運動の実施状況の実態や運動習慣化に関する要因を明らかにし，運動習慣化に向けた対策を検討した結果，次のことが明らかになった．
①運動習慣には，年代や職業が関係している．
②運動習慣群は，主観的健康感や体力への自信が高い．
③非運動習慣群の中には，運動への意欲を持った，行動変容ステージにおける熟考期や準備期に当たる者が多く存在し，環境設定や動機付けをすることで運動習慣化を促す必要性がある．

参考文献
1） 厚生労働省ホームページ：平成 26 年患者調査，平成 23 年患者調査．
http://www.mhlw.go.jp/toukei/list/10-20.html（2017 年 12 月 12 日引用）．
2） Whelton SP, Chin A，et al.: Effect of aerobic exercise on blood pressure: a meta-analysis ofrandomized，controlled trials．Ann Intern Med. 2002; 136-7: 493-503.

- 14 -3） Aune D, Norat T, et al.: Physical activity and the risk of type 2 diabetes: a systematic review anddose-response meta-analysis. Eur J Epidemiol. 2015; 30-7: 529-542.
4） Reiner M, Niermann C, et al.: Long-term health benefits of physical activity-a systematic review oflongitudinal studies. BMC Public Health. 2013; 13: 813.
5） 内閣府ホームページ：平成 29 年版高齢社会白書．
http://www8.cao.go.jp/kourei/whitepaper/w-2017/html/gaiyou/index.html（2017 年 12 月 12 日引用）．
6） 厚生労働省ホームページ：平成 27 年度介護保険事業状況報告．
http://www.mhlw.go.jp/topics/kaigo/osirase/jigyo/15/index.html（2017 年 12 月 12 日引用）．
7） 内山薫，山田和子，他：介護予防における高齢者の運動教室の身体的・心理的効果と運動継続への課題．日本医学看護学教育学会誌．2015；24-1：14-20．
8） 前田清，太田壽城，他：高齢者の QOL に対する身体活動習慣の影響．第 49 巻日本公衛誌．2002；
49-6：497-506．
9） 厚生労働省ホームページ：健康日本 21（身体活動・運動）．
http://www1.mhlw.go.jp/topics/kenko21_11/b2.html（2017 年 12 月 12 日引用）．
10） 厚生労働省ホームページ：平成 21 年地域保健医療基礎統計．
http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/hoken/kiso/21.html（2017 年 12 月 12 日引用）．
11) 長崎県福祉保健部国保・健康増進課，健康ながさき（第二次），2013；2-312） 櫻田孔司：行動変容型生活習慣改善システム．OKI テクニカルレビュー．2016；228-83：26-29
13） 常行 泰子，山口 泰雄，他：高齢者の運動ステージと運動セルフ・エフィカシーに影響を及ぼす健康要因と社会心理的要因に関する研究．体育学研究．2011；56：325-341．
14） 横山典子，西嶋尚彦，他：中高年者における運動教室への参加が運動習慣化個人的要因に及ぼす影響－個別実施運動プログラムと集団実施運動プログラムの比較－．体力科学．2003；52．
249-258．
（指導教員：井口 茂）- 15 -