日本体育・スポーツ経営学会

日本体育・スポーツ経営学会

会報５５号

2009

会報５５号

Japanese Society of Management for
Physical Education and Sports
Newsletter No.55 July.2009
http://wwwsoc.nii.ac.jp/jsmpes/＜ごあいさつ＞
会長

梅雨の候 会員の皆様におかれましては充実した日々をお過ごしのことと思います。地球規模で気候の変調が著しい中で、梅雨は梅雨らしく自然の恵みをもたらしてくれることを願わざるを得ません。
今年度の会報の発行に際して一言ご挨拶を申し上げます。小さいながらピリッとした存在意義をもってきた本会が、さらに躍進することを期待させる本年度だから挨拶にも気合いを入れて書かせていただきました。
今年度の理事会の構成はすでに皆様ご存じのことと思いますが、これまで以上に「行動する学会」を印象付ける布陣になっていることにお気づきだろうと思います。まず、副会長に若手を登用しました。これまで
も副会長は会長を助ける重要な役割を果たしていただ
きましたが、今回は副会長の二人が会長の補佐というよりも、会の牽引車としての役割を期待して決めさせていただきました。そして、そのもとでさらに若い理事長のもとでのリーダーシップが発揮できる理事会体制が整えられたわけです。３月の理事会以降新しい歩
みが着実に進められようとしています。大いに期待していただいていいかと思いますが、しかしながら、最も大切なことは一人一人のメンバーの本会への強い帰属意識であり、地道な研究活動であることは言うまでもありません。本会の発展のために何卒ご協力くださいますように心からお願い申し上げます。
さて私事で恐縮ですが、今年の３月で大学勤務を終了し、４月より筑波の地で生活を始めました。もともと私の仕事だけでなく、家族の生活を支えてくれた筑波の土地ですので、元に戻ったという感じで住み心地はいたって良好です。毎日の日程を自分で組むことができるという（やりたいことをやれるということ）初めての経験が始まったばかりですが、このライフスタ
イルはまだ身に付いておらず、下手をすると妻の「いいなり」、あるいは「濡れ落ち葉」になってしまいそうです。自立した生活を送るための学習が始まったところと申し上げておきましょう。経済的な停滞だけでなく、心の荒廃と閉塞感が社会を覆っているときにこんなのんびりしたことを言っている年金生活者（私）は許されませんね。せめて週に１回は社会に役立つことをする、を心がけて生活していこうと思っているところで八代勉す。もちろん、会長としても恥ずかしくない研究も少しずつでも継続していこうと決意したところでもあります。
体育・スポーツ経営学会にとっては、これまで以上に会としての解答や識見を出すべき時期にきております。昭和５０年から続く生涯スポーツ社会の実現へ向けた学校体育の役割は終わりを遂げたわけではありません。３０年以上の時間を経過している今日においても個々の学校において学校全体で取り組む体育経営体
制が確立されているとは言えない状況を、そして今も
なお「生涯スポーツ社会の実現を」叫び続けなければならない我が国の状況を私どもは座視していていいはずがありません。地域のスポーツ経営については、スポーツ振興基本計画による総合型地域スポーツクラブ
づくり運動が本当にこれからの我が国の地域スポーツの在り方を考える契機となったかを、そして行政依存の体質が色濃い我が国のスポーツ振興システムから住民の参加を不可欠なシステムへの転換の契機となったかどうか検証していく必要があります。
スポーツの振興という言葉が、競技力向上に特化され、選挙目当てあるいはオリンピックの誘致のために利用されかねない今日的状況も気になるところです。
多面的・複眼的な研究を私ども学会がしていかねばな
らないことを確認していきたいと思います。
最後になりましたが、お願いをもう一つくわえさせていただきます。本会は東京教育大学の時代に時の研究室の先生方が創設された体育管理学会を基礎にしておりました。その後、大学の同窓会的な色彩を解消し、純粋に体育やスポーツの経営現象に関心を持つ研究者や実践家による経営学会として再生され今日に至っております。会の使命や体質は変わりましたが、東京教育大学時代の同窓生の方々が継続してこの会を支えてくださった一面は今もなお残っておりますし、そのことは本会の発展にとってもありがたいことでありました。しかしながら、同窓生の方々が現役を引退する時代に突入し、新入会員よりも退会者のほうが多い、という事態が最近生じており、新しい会員の獲得が本会
にとっても極めて重要な課題の一つになってきております。研究活動の充実と合わせてぜひ取り組んでくださいますようお願いする次第です。

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Japanese Society of Management for Physical Education and Sports

Newsletter No.55 July.2009＜ごあいさつ＞
新年度の学会運営について～真理探究への潮流を創る～
理事長

あなたは今、何を研究していますか？
高温多湿、不快指数の高いうっとうしい季節となりましたが、会員の皆様にはますますお元気でご活躍のこととお喜び申し上げます。
さて、昨年度末に実施された役員改選の選挙結果を受けて新理事会が発足し、平成21，22年度の学会運営を担うこととなりました。これまでも、時々の役員の先生方から、この誌上において本会をめぐる内外の環
境変化とそれに伴う学会運営の厳しさが、半ば嘆きを伴って語られ、会員の活発な研究活動と積極的な運営
参加を鼓舞する声が届けられてきました。にもかかわらず、本会の状況はますます厳しくなってきているよ
うに感じます。そうした時期に、理事長に選任いただき、本心としては逃げ出したい気持ちを抱きながらも、
これまで人一倍この学会にお世話になり、常に自身の教育研究活動への刺激を与えていただいた者として、微力すぎることは自覚しながらも、会員の皆さんと共に、時代に即した新しい学会組織への改革を進めていきたいと思います。
４月開催の理事会において、この２年間で取り組む
３つの活動方針を私から提案し、承認されました。この活動方針をお伝えすることでご挨拶とさせていただ
きます。
1.研究する組織へ
学会という組織が、共通の研究関心をもつ会員で構成される学術研究団体であることはいうまでもありま
せんが、この“研究”団体としての性格をより一層強化し、信頼できる学術知の生産・蓄積・発信を本会の特色あるコンセプトにしようということです。経営という実践を研究対象とする学会は、今や乱立状態といってもいいほど実に多数存在します。それらの諸学会に共通するのは、実践への貢献や現場との関係づくりに重点が置くあまり、研究の方法的厳密性を深めたり、研究成果の体系化を進めたりといった学術的営為を疎かにしがちであることです。それは実践科学の弱点ともいえましょう。我々の学会も、近年、研究集会や学会大会等で現場や実践家に向けたメッセージを発信することには多大な労力を注いできましたが、研究方法を研ぎ澄ましたり、体育・スポーツ経営事象に潜む真理の本質を深くきわめたりといったことについては、
進展していないように感じます。研究蓄積をベースとしない社会貢献は、いずれ底が見えてしまうでしょう
し、無責任な行為と批判されるでしょう。学会は、個人ではなし得ない研究課題に共同で取り組む際に生ま2

清水 紀宏（筑波大学）

れる対話や議論、あるいは個人研究の成果を専門家同士が批判し合うこと、そのことでより深い真理に到達する、この過程を楽しむために存在するのではないかと思います。今期理事会では、特に、学会として問題とすべき課題を見定め、組織的な研究に取り組む体制
づくりを模索したいと考えています。
2.理事が先頭に立つ－理事会の組織整備と理事の実働化－
第１の方針「研究組織としての再構築」を進めるた
め、従来の企画委員会の中に幾つかの小委員会を設けることにしました。特に、研究推進委員会は、その中核的役割を担っています。まず、学会が組織をあげて取り組むべき研究課題を複数選定し、共同研究プロジ
ェクトを設置し、研究計画を明確にして、プロジェク
トメンバーを公募し、科学研究費補助金など競争的資金に申請して研究資金を得、研究フォーラムや学会大会において研究成果を学会内外に報告すると共に会員間で厳しく練り上げ、出版物として世に問う、という一連の流れを構想しています。また、そうした委員会
活動を力強く稼働させるため、これまでのような関東在住理事に依存した理事会運営を改め、理事全員の力を総結集して研究推進の実質的なリーダーシップをとっていこうと考えています。いずれ研究推進委員会から研究プロジェクトの募集ニュースが届くと思いますので、是非多くの会員の参加をお願いします。
3.会員数を２年間で1.5倍に会員数は、近年微減の状態が続き現在は200名を少し越える程度です。数ある体育・スポーツ関連学会の中でも小規模の部類に含まれます。これでは、社会に対してどころか体育・スポーツ界の中でさえも我々の存在価値を訴求することができません。
今や経営研究も、一人で遂行することは難しくなってきていますし、研究者同士が互いに切磋琢磨することで研究の質が高まることは間違いありません。そうした意味で、仲間を増やすことは、我々自身の研究活
動にとっても、また体育・スポーツ経営学の社会的・学術的意義を理解されるためにも極めて重要なことだと思います。もちろん、ただ単に規模が拡大すればいいとは考えません。冒頭の質問に、明確に回答できる
ことが会員であることの唯一の資格ではないかと思うのです。スポーツも研究も、「義務」や「強制」とは最も遠い営みです。体育・スポーツ経営の真理探究に夢を抱く同志を一人でも多くお誘い下さいますよう、
お願いいたします。

日本体育・スポーツ経営学会

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＜学会大会報告＞第３２回学会大会報告
第32回学会大会実行委員長

永田 秀隆（仙台大学）

平成21年３月18日（水）から20日（金）の３日間、日本体育・スポーツ経営学会第32回大会が仙台大学を会場に開催された。本学会大会が北海道・東北地区で開催されたのは初めてのこともあり、運営に関しては不慣れで、参加された方々にはいろいろとご迷惑をおかけしたと思われるが、運営する側としてはとても貴重な経験をさせてもらい感謝している。
会員としての参加者は、正会員43名、学生会員７名、臨時会員（一般）13名、臨時会員（学生）30名、合計で93名であった。初日と３日目には一般公開の企画があり、そこでの参加者も含めると150名を越える参加者であり、予想を上回る参加者数に実行委員会としてはホッと胸を撫で下ろしたものである。
３日間にわたり行なわれた学会大会の主なプログラ
ムは下記のとおりである。
～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～◆３月18日（水）１）特別講演（一般公開）「日本のスポーツはどこにいくか」
２）学生・一般研究発表
３）学生企画
座談会「語る・つながる・わかりあう～学ぶ者同士の情報共有とネットワーク構築～」◆３月19日（木）１）一般研究発表
２）シンポジウム「スポーツ振興基本計画の今後の展開」
３）総会
４）懇親会
◆３月20日（金）１）一般研究発表
２）特別企画（一般公開）「東北地域のスポーツを通じた地域活性化―スポーツクラブの運営と地域の活性化―」～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～参加者にはせっかく東北に来ていただくので、東北地域にまつわる内容を企図してプログラムを構成した。特に一般公開とした特別講演と特別企画は、まさに東北らしさが盛り込まれた内容であった。以下では各種企画や研究発表の概要について、それぞれ報告する。

１．特別講演（一般公開）
東北楽天ゴールデンイーグルスシニアアドバイザ
ー、東北大学特任教授、そして平成21年４月からは、仙台大学副学長を務めるマーティ・キーナート氏をお招きし、「日本のスポーツはどこにいくか」と題する特別講演を開催した。滞日40年弱、流暢な日本語をいかし、ビジネスとプレイヤー両方の実経験から、日本のスポーツに鋭く切り込むスポーツジャーナリストとして活躍される氏であるが、特に野球への情熱は熱く、そのことは東北楽天ゴールデンイーグルスにおいて日本球団初の外国人ゼネラルマネジャーに就任され、その手腕を発揮されたことでも実証済みである。
本講演では、北米のプロスポーツのマネジメントにまつわる話題提供とともに、日本のプロスポーツのマ
ネジメントとの比較により、聴衆の好奇心を引き寄せながら慣れた語り口でもって、会場における参加者全体の一体感を醸し出していたことが印象的であった。
氏が言う「勲章」を会場でもらった人も少なくはなく、記念になったことであろう。また、ＤＶＤを使い、先天性四肢切断という障害がありながらもアスリートとして活躍し、また優秀な学生の一人である「カイル・メイナード」を取り上げもした。日本のスポーツ界のことを案じ、様々な角度から多くの示唆をいただいた
ように思う。参加者各々が考えなくてはならないこと、
実行すべきことを確認できた人も多かったことだろう。

２．シンポジウム
平成19年に日本体育学会内にスポーツ振興基本計画
特別委員会が設置され、鋭意検討が進められており、このような流れの中で、わが国のスポーツ振興の正しいビジョンやプランを世の中に示すことは、本学会の責務の一つであると考え、「スポーツ振興基本計画の今後の展開」と題したシンポジウムを実施した。
シンポジストとして、八代勉氏（東亜大学）、齋藤健司
氏（筑波大学）、そして地元からは中津川伸二氏（宮城県七ヶ浜町教育委員会教育長）をお迎えし、司会は清水紀宏氏（筑波大学）にお願いした。まず八代氏からは、「スポーツ振興基本計画がもたらした成果と問題点及び今後の方向性」というテーマのもと、現行の振興計画に実際に関わってこられた経験も踏まえながら、振興計画に対する適切な評価をいただいた。次は中津川氏であり、「しちがはまレインボースポーツプ
ランは生きているか」と題したテーマのもと、実際に町の振興計画の策定に関わった立場で事例を報告された。現在も教育長として町のスポーツ振興に関与しており、国や都道府県に対する提言も忘れなかった。最後に登壇した齋藤氏は、「スポーツ振興基本計画の今後の展開 ―政策科学の視点に基づいた日仏の比較検討―」といったテーマで発表いただいた。政策科学について、政策過程と政策体系の２つから分析する視点
を今回は提示され、日仏の比較をわかりやすく整理し3

Japanese Society of Management for Physical Education and Sportsていた。それぞれの立場からの発表であるゆえ、シンポジウムとしてうまく進行することは容易ではないが、司会の清水氏が論点を上手にまとめ、またフロア
ーからの質疑も活発であり、まとまりのあるシンポジ
ウムであったと思われる。
幸いなことに、平成21年８月26日（水）～28日（金）にかけて広島大学で行なわれる日本体育学会第60回記
念大会において本部企画「スポーツ振興のビジョンとプラン」が実施される。先のシンポジウムの続編ではないが、そこでは前述の八代勉氏と清水紀宏氏が揃って司会をすることになっており、どのような内容と展開になるか私自身は興味津々である。

３．特別企画（一般公開）
東北経済産業局東北地域スポーツ産業研究会では、
平成19年度より、「スポーツで元気になる！産業おこし地域おこし」をテーマに、スポーツを通じた地域活性化に取り組んでいる。本特別企画では、そこでの研究成果の報告も兼ね、パネルディスカッションとして「東北地域のスポーツを通じた地域活性化 ―スポー
ツクラブの運営と地域の活性化―」を企画し実施した。
パネリストとして、小幡忠義氏（(社)塩釜フットボ
ールクラブ理事長）、山路嘉人氏（(株)ベガルタ仙台
育成部長）、高畠靖明氏（秋田プロバスケットボール
チームをつくる会専務理事）、柳久恒氏（仙台大学体育学部体育学科スポーツマネジメントコース助教）、
遠藤憲子氏（東北経済産業局総務企画部）をお招きし、司会は岩瀬裕子氏（仙台大学スポーツ情報マスメディ
ア研究所研究員）が担当した。
小幡氏は「地域スポーツクラブの運営の視点から」、
山路氏は「プロスポーツクラブと地域貢献の視点から」、高畠氏は「東北スポーツビジネス塾生の視点から」、柳氏は「人材育成の視点から」、そして遠藤氏は「産業振興、地域振興の観点から」、とそれぞれの立場から情報提供をいただいた。本企画では、地域でス
ポーツ組織経営を持続かつ成長させるための経営手法、地域資源の取り込み、また地域の中でのスポーツ
組織の役割等、スポーツビジネスと地域活性化についてのディスカッションを意図していたが、現場レベルの質問が多かったようである。その回答においては、
特に塾長の小幡氏が大車輪の活躍で大いにフロアーを沸かしていた。学会員とのディスカッションが十分できるほどの時間的余裕がなかったことは残念である
が、関心がおありの方は、今後東北スポーツビジネス
塾なり東北経済産業省なりにアプローチしていただけ
ると幸いである。また、当初パネリストの一人として予定していた(株）ベガルタ仙台社長の白幡洋一氏であるが、急遽お越しいただくことができなくなりまし
たことを、この場をお借りしてお詫びいたします。

４．学生企画本学会では平成20年度から会員制度の中に学生会員の種別を設定した。それを受けて大学院生を主とした

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学生が主体的かつ実践的に学会活動に関与できる機会を創出するために、学生参画・参加型の学生企画を本学会大会において設定した。座談会形式で、「語る・つながる・わかりあう ～学ぶ者同士の情報共有とネットワーク構築～」をテーマとし、朝倉雅史氏（筑波大学大学院）や大西孝之氏（早稲田大学大学院）の報告を受け、高岡敦史氏（筑波大学大学院）がファシリテーターの役割を担った。
各大学の大学院生の研究活動の実際を整理して報告してもらいながら、研究の着眼点や意義について相互に理解する場となるよう配慮されていた。そして、コミュニティ形成の第一段階として、学生同士のネット
ワークを構築し、研究方法の相互検討や先行研究等の情報共有などを行う場の創出を企図するものであった。
参加者数が予想できず、どれぐらいの規模になるかやや心配ではあったが、大学院生の大多数が参加しており、会場は若々しさと熱気が溢れる環境となった。
和気あいあいとした雰囲気の中にも、研究活動に対する参加者の真摯な姿勢が随所に見られ、結果的にもざっくばらんな座談会となったことから、当初の企画目
標を十分達成できたのではないかと思われる。今後は本企画に参加された各々が、ここで共有できた情報や培ったネットワークを最大限に活かしつつ、それぞれの研究活動に繋げてもらえればと思う。

５．学生・一般研究発表
学生（学部生）研究発表２件、一般研究発表27件、合計29件の口頭による研究発表が３日にわたり行なわれた。例年並みの研究発表数であり、初日以外は２会
場での研究発表となった。日本体育学会体育経営管理分科会のコード表における研究領域ごとに大まかな分類をすると、学校体育：７件、地域スポーツ：９件、公共スポーツ施設：２件、スペクテイタースポーツ：
５件、プロ・競技スポーツ：４件、その他：２件、といった具合に整理できそうである。このように多岐にわたる研究発表の様相からも、体育・スポーツ経営学
研究の今後ますますの発展可能性を垣間見ることができよう。
また、大学院生（院研究生含む）の発表が18件で、先の学部生の発表も入れると、全体の約２/３を学生が占めていたことは喜ばしいことではあるが、一方で正会員の方々の日頃の研究成果の発表がもっと多くな
り、学会全体として研究活動が活発化する必要があるのではないだろうか。

最後にまずは、年度末のお忙しい中、学会大会に足を運んでいただいた会員の方を中心とする参加者の方々に感謝いたします。１日だけでも、とわざわざお越しいた
だいた方もおり、とてもありがたかったです。参加いただいた方々には、質の高い発表、司会、活発なディ
スカッションと様々な形でお世話になりました。

日本体育・スポーツ経営学会
また、学会会長や理事長をはじめとする理事会や学会大会運営委員会の皆様、また学会事務局には、様々な点でサポートや指導を賜りありがとうございました。さらに、本学会大会において協賛をいただいた企
業、広告協賛という形で支援いただきました企業や団体、そして会場を提供していただき会場設営や広報・広告等でもお世話になった朴澤泰治学長をはじめとする仙台大学の関係各位にもこの場をお借りしてお礼申し上げます。実行委員長の私の力不足や段取りの悪さ
で関係各方面にご迷惑をおかけしましたが、皆様のお陰で何とか大きな問題もなく開催し終了することができたと思っております。
最後に、仙台大学スポーツマネジメント関連の教職

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員と学生とで構成した学会大会実行委員会の皆さんにも感謝しなければなりません。事前準備、当日の運営、
後片付けという一連の流れの中で、慣れないことに戸惑いながらも、それぞれの持ち場で各自の役割を認識し実行しようとしていた姿、またチームとして組織的に機能していた点はさすがでした。本当にありがとう。とはいえ、参加者におかれましては、スタッフの対応等々でご不満やご不平もおありかと思いますので、お気づきの点がございましたら、お手数ですが私あて（hd-nagata@scn.ac.jp）に連絡をいただければと思います。また、北海道・東北で何らかの機会に皆様をお迎えできる日が来ることを心から念じております。

～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～＜ご案内＞第３３回学会大会のご案内
第33回学会大会実行委員長

中西 純司（福岡教育大学）

このたび，第33回学会大会を九州地区，福岡教育
大学において開催できることを光栄に存じます。こうした学会大会を引き受けるのは，学会員として活動させて頂いた20年間を通して初めての経験で，かなりのプレッシャーを感じておりますが，できるだけ多くの会員の方々にご参加，ご発表して頂けますよう，鋭意準備を進めているところでございます。
日程につきましては，平成22年３月27日（土）から29日（月）までの３日間の開催を予定しています。会場となる福岡教育大学は教員養成系単科大学であり，博多と小倉の中間地点にある，緑豊かな自然に囲まれた宗像市にあります。田舎にある小さな大学で，宿泊や交通アクセス等でのご不便をおかけするとは思いますが，会員の皆様方への癒しと心温まるおもてなしで，実り大きい学会大会へとしていきたいと思います。
大会テーマは、「Evidence & Narrative-based
approach から学ぶ体育・スポーツ経営学研究法の課題と展望」（仮題）とさせて頂き，「 エビデンス（ 科学的根拠）に基づいた体育・スポーツ経営実践」(Evidence-Based Practice; EBP)を推進していくためにはどのような「体育・スポーツ経営学研究法」を構築していけばよいのかについて，じっくりと議論していきたいと考えています。また，プログラム内容はさ
さやかではありますが，シンポジウムと学会発表のみとし，各演者の発表を「じっくりと」聞き，「確かな学び」ができる学会大会をめざしています。そのため，
学会発表を「経営実践領域」で分類するのではなく，「研究方法」や「時間（ショート，ロング）」などで分類するとともに，次年度の体育・スポーツ経営学研究への投稿をも視野に入れた独自企画として「学会発表優秀賞」や「研究奨励賞」等の表彰事業も行っていきたいと考えています。こうした独自企画
以外にも，会員の皆様方で何か要望やアイデア等がございましたら，遠慮なく大会 実行委員長あてまでメール（junjin@fukuoka-edu.ac.jp）を頂ければ幸甚に存じます。
今後，会員の皆様方のご協力とご支援をお借りして，確かな学びができる学会大会へとしていけるよう，大会運営委員会委員みんなで連携・協力しながら企画と準備に精一杯取り組んでいきたいと思いますので，万障お繰り合わせの上，ぜひともご参会くださいますようご案内申し上げます。

～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～＜ご案内＞今後の研究集会のご案内
企画委員会

作野 誠一（早稲田大学）
すでに開催が決まっている今年度の研究集会（第34回、第35回）につきまして、下記のとおりご案内いたします。いずれのテーマも体育・スポーツ経営をめぐる現実的課題であり、これらについて現場の声を直接耳にし、考え、討論できる格好の機会となるはずです。ぜひともご参加ください。なお、いずれも開催期日が迫っておりますので、早めの参加申込をお願いいたします。※特に34回研究集会については開催期日が迫っており、既にメール等で会員の皆さまにはご案内済みです。

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第３４回研究集会 スポーツ経営フォーラム（兼 平成21年度スポーツクラブづくりシンポジウム）

学校選択制による地域の変容と子どもの生活・スポーツ― 地域の協働と地域スポーツクラブ ―■開催趣旨
1997 年の「通学区域制度の弾力的運用について」（文部省）を契機に、2000 年より新しい学校選択制の導入が本格化する。内閣府の調査（2006）によると、小学校の14.9%、中学校の15.6%で学校選択制が導入されているという。また2005 年の内閣府調査によると、保護者の64.2%が学校選択制に賛成しており、反対は
わずか10.1%であった。これらの数値は、学校選択制
が保護者から支持されていることを示すものではあるが、一方で、学校選択制や近年の中等教育学校の推進などの教育改革に警鐘を鳴らす研究者もいる。その教育改革への批判は、「規制緩和」と「地方分権化」が進展する中、公教育への市場原理による新しい競争原理の導入に対するものである。例えば、公教育においては、公的な最小限の基準（ミニマム・スタンダード）
による管理と統制を行うべきであり、地方自治体や学校の自律性を尊重し、自発的で創造的で多様な教育の実現に向け、慎重な検討を必要とするという（佐藤学：教育の可能性を読む．状況出版．2001）。
このように学校選択制には、学校間の競争による学校の特色の創造やそれに伴う教育内容の向上とミニマ
ム・スタンダードとの関係、逼迫する財政状況下での教育課題に対する教育行政の責任問題、批判される学校間格差やその固定化の検証、児童生徒や教職員の学
校生活への影響等々、教育学及び教育行政学等からの検討が期待される課題が山積していよう。
さて、学校選択制に対する反論は、学校教育に関する内容だけではない。東京で最初に学校選択制を導入
した区の小規模中学校では2006 年度には入学者が0人になったという。また、2008 年には学校選択制の制度縮小や廃止する自治体も出てきている。その理由の一つに、特定の学校に希望者が偏り、生徒数の偏りが出てきたことや、遠距離通学者の増加による地域と学校との連携が希薄になったことがあげられている。
このような学校選択制がもたらす課題がある一方、子どもと地域の関係性を再構築しようとする保護者や地域住民の協働が生み出されている地域もある。分断される子どもと親を、どのように地域生活の中につなぎ止めることができるであろうか。学校選択制の問題は公教育をめぐる重要課題であるとともに、地域に課せられた課題でもある。本スポーツ経営フォーラムでは、
学校選択制が内包する基本的課題を理解するとともに、子どもや大人の今後の地域生活を拓く可能性を、
地域スポーツクラブなどの地域おける協働の仕組みづくりに求めたいと考えている。

■開催要項□日時：平成21年7月4日（土） 13:00～17:00□会場：東京体育館 第1会議室
東京都渋谷区千駄ヶ谷1-17-1 TEL 03-5474-2111□主催：日本体育・スポーツ経営学会，財団法人東京 都スポーツ文化事業団（東京都広域スポーツセンター）□プログラム◆受付（12:30～）◆基調講演（13:05～14:20）「学校選択制を検証する ―学校と地域の関係性―」
葉養 正明 氏（国立教育政策研究所 教育政策・評価研究部 部長）◆パネル・ディスカッション（14:30～16:50） 「子どもをつなぎとめ、育てる地域の協働」①江東区における学校選択制と地域の課題
小林 由比 氏（東京新聞）②子どもをつなぎとめる総合型地域スポーツクラブ 北島 一弘 氏（特定非営利活動法人千住ウエスト）③子どもの生活づくりと大人の協働天野 秀昭 氏（特定非営利活動法人プレーパークせたがや）□参加費：450円□申込方法
参加を希望される方は、至急、下記学会事務局まで、電話・FAX・電子メールにて①氏名、②連絡先（住所・電話番号・
メールアドレス）、③所属をご連絡ください。
＜申込み・問合せ先＞
日本体育・スポーツ経営学会事務局〒305-8574 茨城県つくば市天王台1-1-1 筑波大学 体育経営学研究室
TEL & FAX：029-853-6363
E-mail：jsmpes@sakura.cc.tsukuba.ac.jp～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～6

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第３５回研究集会（大阪会場）

子どもの体力向上方策と運動・生活習慣の確立― 学校・地域・家庭の協働に向けた新展開 ―■開催趣旨
今次改訂の学習指導要領においては、「体つくり運動」
領域の学習・指導の一層の充実が改善の具体的事項の一つとして明示されるところとなっている。学校体育として、さらに積極的に子どもの体力向上に取り組む必要があるが、学校体育の充実のみが子どもの体力向上に直結するとは言い難い。そこで、学校体育では子どもにどのような基礎的・基本的な力を身につけさせ、その力をさらに伸長させていくために、どのような組織的対応が求められるのかについて展望していく。
さらに、近年の子どもの体力低下傾向を踏まえ、ス
ポーツ振興基本計画（平成18年改定）では、「スポー
ツの振興を通じた子どもの体力向上方策」がスポーツ振興に係る主要な政策目標の一つとして掲げられるところとなっている。この政策目標を実現していくためには、学校、地域、さらには、家庭の連携が不可欠となってくる。スポーツ振興基本計画に示される「地域におけるスポーツ環境の整備充実方策」という政策目
標の実現に不可欠とされる総合型地域スポーツクラブの全国展開は、子どもの体力向上に関わって、学校、地域、家庭の連携を具体化していく有意な施策の一つと考えられる。そこで、地域スポーツクラブ育成の過程を通して、子どもの体力向上に向けた組織的取り組
みをどのように展開していくことが求められるのか、
また、現状の課題がどこにあるのかの明確化を目指していくことにする。

■開催要項□日時：平成21年8月20日（木）□会場：大阪教育大学 天王寺キャンパス 大阪市天王寺区南河堀町4-698-1（JR環状線寺田町駅下車徒歩5分）□プログラム◆講演（10：00～11：00）「学校体育を核とする子どもの体力向上方策」
渡邊 彰 氏（同志社大学教授，元文部科学省教科調査官）◆シンポジウム（11：15～12：45）「子どもの体力向上方策と運動・生活習慣の確立 ─学校・地域・家庭の協働に向けた新展開─」進行：赤松 喜久（大阪教育大学）①学校教育における子どもの体力向上運動習慣の確立
小川 温子 氏（枚方市立磯島小学校校長）②学校教育の一環としての部活動の活性化と今後の総合型地域スポーツクラブ育成
松田 雅彦 氏（大阪教育大学附属平野高等学校教諭）③学校と地域の協働
桑原 志郎 氏（株式会社ガンバ大阪常務取締役）◆ラウンドテーブル・ディスカッション（14：00～15：15）
シンポジウムの柱立てを基本とするグループ（上記①～③）に分かれ、参会者とシンポジストとの自由な意見交換によって、さらなる問題意識の共有化、実践的課題の明確化を図る。
◆全体協議（15：30～16：30）
全体会では、各グループで整理された実践的課題をご報告いただき、個別の課題解決に向けた取り組みをいかに統合していくことができるのかについて協議する。
□参加費：当日会場にて徴収します。
本学会一般会員･･･1,000円，
学生会員･･･無料
非会員の社会人･･･2,000円，
非会員の学生･･･500円□申込方法
参加を希望される方は、下記の宛先まで、電話・FAX・電子メールにて①氏名、②連絡先（住所・電話番号・メールアドレス）、③所属、④ラウンドテーブル・ディスカッションの希望グループ（シンポの柱立て①～③）をご連絡ください。（参加申込
は研究集会当日まで受け付けますが、8月11日（火）以降の受付分については、グループを調整することもありますのでご承知おき下さい）。
＜申込み・問合せ先＞〒582-8582 大阪府柏原市旭ヶ丘4-698-1 大阪教育大学保健体育講座 赤松 喜久 宛
TEL & FAX：072-978-3762
E-mail：akamatu@cc.osaka-kyoiku.ac.jp7Japanese Society of Management for Physical Education and Sports

Newsletter No.55 July.2009＜新理事から＞
北信越地区 理事

西原 康行（新潟医療福祉大学）

今年度、初めて理事の大任を仰せつかりました

散見します。私的な思いですが、こういった「ある」新潟医療福祉大学の西原です。私は、民間スポーツメを積み重ねていくことで普遍的なモデルを作ること

ーカーの経営企画部に10年間勤務し、その後本学に赴と、どの「ある」にも適応可能な体育・スポーツ経営

任して9年目を迎えました。本学はＪリーグアルビレ

学を考えるという2つの方向性をどのように俯瞰してックス新潟をはじめとした様々なプロスポーツチーム

未来のデザインを描いていくのか難しい局面を迎えてを有す経営母体であり、理学療法学科、作業療法学科、

いるように思います。私は、この10年ほど、Embodied

健康栄養学科、健康スポーツ学科、看護学科、社会福

knowledge（暗黙知）、あるいはヒューマンリソース

祉学科といった医療・福祉・健康領域に特化した大学

マネジメントといったものさしで、スポーツに関わるです。昨今は、本学も含め、スポーツ系学部や学科、人々のマネジメント力量にまなざしを向けてきましそしてスポーツマネジメントの講座や科目が急激に増た。そのため、どの「ある」にも適応可能な体育・ス

えました。個人的には、おぼろげながらこのような「乱ポーツ経営学を考えるという後者が身体になじんでい立」に不安を感じています。

るようです。またこのようなものさしを身体化するた

このような潮流の中において本学会やその近接領域

め、本学会からしばらくご無沙汰してしまいました。

では、「ある総合型地域スポーツクラブ」「あるプロチ

これまで本学会のために貢献してこなかった分、これームやリーグ」「あるスポーツイベント」といった「あから少しでも本学会の発展に微力ながら尽力していきた

るセクターや現象」をテーマとした学会発表や論文をいと考えています。どうぞよろしくお願いいたします。

※この欄では、新運営体制での会報にふさわしく、今回新しく理事になられた先生を指名させていただき、
内容フリーのコラムとしてご寄稿をお願いしました。 西原先生ありがとうございました。 （編集担当）～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～＜各委員会から＞
体育・スポーツ経営学研究の編集・投稿について
編集委員会

武隈

4月18日に東京で開催された平成21年度第2回全国理事会において，理事会の組織編成と役割分担が審議され，21・22年度の体制が決まりました。編集委員会は
基本的に理事会から独立し，会員から適任者を選び組織することになっていますが，当理事会の際に今期の体制が概ね検討されました。清水(筑波大学)，中西(福岡教育大学)，野崎(香川大学)，武隈(鹿児島大学)が担当し，あわせて編集事務局が筑波大学に移転となりました。どうか宜しくお願いいたします。
さて，本委員会の主たる役割は機関誌「体育・スポ

8

晃（鹿児島大学）

ーツ経営学研究」の企画と編集及びそれに必要な業務（原稿依頼，査読依頼，投稿規定の整備等）を行うことです。学会機関誌の内容的充実を図り，定期刊行に努めることは本委員会に科せられた最重要課題です
が，これを確実に果たして参りたいと考えています。
平成18年3月の「日本体育・スポーツ経営学会の将来計画について(将来計画委員会答申)」に基づいて編集委員会が一新され，全国の会員の中から委員を選出
して編集の任に当たることになったことはご案内の通りです。平成19年3月に発行された第21巻からは特集論文が企画され，「体育・スポーツ経営学研究の課題」，

日本体育・スポーツ経営学会
続く第22巻では「体育・スポーツ経営者の教育」をそれぞれ特集とする編集が成されました。
第24巻・25巻ではこの方針を継続し，「スポーツ生活者のための体育・スポーツ経営の方途をスポーツの公共性を軸に検討すること」，「体育・スポーツ事業論の再構築を図ることから体育・スポーツ(経営)組織論(一般組織論の援用を超えた体育・スポーツ経営組織論)を展開すること」，などに焦点を当てた特集を企画する予定にしています。あわせて，機関誌3頁程度におさまるショートペーパーを「総合型地域スポーツク
ラブの歩み」，「大学の地域貢献と体育・スポーツ経営」など，これも共通性の高いテーマを設定して編んでいきたいと考えています。

会報５５号

2009

言うまでもなく，これらの成否は偏に会員各位の取り組みにかかっています。皆様の意欲的なご投稿を心より期待しております。
投稿論文の締切りは，上記の通り年度内定期刊行の必要から10月末日とさせていただきます。それ以降に投稿された論文は次巻以降での掲載となりますのでご了解下さい。また，編集事務局は下記の通り変更とな
りましたので，原稿等の送付は下記宛でお願いします。
〒305-8574 茨城県つくば市天王台1-1-1
筑波大学体育科学系体育経営学研究室 今宿 裕 宛
TEL／FAX 029(853)6363
E-Mail s0930477@u.tsukuba.ac.jp～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～研究プロジェクトの推進について
企画委員会（研究推進委員会）

齊藤 隆志（日本女子体育大学）

研究 促進委 員会の 委員長を仰せつかりました齊 藤 で す 。 研 究 委 員 会 は 、 研 究 プ ロジ ェク ト の
設 置 、 共 同 研 究 の 企 画 ・ 推 進 、 科 研費 等へ の 申
請 、研 究集 会 (フ ォ ー ラ ム )の 企 画、学 会シ ン ポ
ジ ム の 企 画 な ど を 行 い ま す 。 今 年 度特 に力 を 入
れ て い き た い こ と は 、 研 究 プ ロ ジ ェク トの 立 ち上げです。研究テーマが独創的・先駆的であり、な お か つ 今 日 の ス ポ ー ツ 全 体 や ス ポ ー ツ 経営 学
を め ぐ っ て 比 較 的 包 括 的 な も の を 設 定 し 、可 能
な ら ば 、 科 研 費 に チ ャ レ ン ジ し よ う と 意 気込 ん
でいます。私は学生時代ハードル選手でした。研
究プロジェクトのハードルは高いですが、学生時代のように思い切りよく挑戦しようと思います。会員の皆様のご協力と応援をお願いします。

～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～今後の研究集会（セミナー）の企画について
企画委員会（実践対応委員会）

作野 誠一（早稲田大学）

実践対応委員会は、本学会において得られた知見を会員間で共有することにとどまらず、広く社会や実践の場に還元していくというねらいのもとに設置されました。こうしたことは、これまでも研究集会・セミ
ナーを通じて行われてきましたが、従来から継続して行われてきた学校・地域・プロスポーツなどのテーマ
だけではなく、そのときどきに話題となる「旬のテーマ」も取り上げていくほか、できるかぎり全国各地で開催できるようなしくみづくりを進めていきたいと考
えております。今年度は、本号既報の通り、第34回（東京）、第35回（大阪）の開催が予定されておりますが、
このほかに地域スポーツ経営（総合型地域スポーツク
ラブ関連）、大学教員・指導者をターゲットとした人
材育成関連のセミナーなども企画が進んでいます。これらについては、詳細が決まり次第、みなさんにお知らせいたします。

～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～9Japanese Society of Management for Physical Education and Sports

Newsletter No.55 July.2009

広報活動の充実に向けて
広報委員会

藤井 和彦（白鴎大学）

広報委員会は、「会員の拡充」、「研究組織としての再構築」という学会全体の活動方針に対し、「会報」
及び「ホームページ」を中心とした広報活動の充実を図ることで貢献してまいりたいと思います。
「会報」については、本号（55号）をお届けしたところでございますが、新年には次号（56号）を発行し、年2号のペースを今後も守っていきます。今号は、役員改選後の運営体制を中心に内容を構成いたしましたが、次号では会員の拡充策等に向けた新たな企画を進めてまいります。
「ホームページ」の充実策につきましては、前年度からの引き継ぎ事項も少なくなく、更なる充実や活用策のアイデアがあがっておりますが、対応し切れていないのが実状です。新年度、対応できるものから順番に、且つ迅速に取り組んでまいりたいと思います。会
員の皆さまからのご要望やアイデアなどございました
ら、学会事務局まで是非お聞かせ下さい。よろしくお願い致します。

～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～会員の拡充について
総務委員会

浪越 一喜（帝京大学）

昨年度に引き続き、総務委員会での最重要課題を「会員の拡充」とし、今年度も活動をしていきたいと考えております。会員の拡充は、単に事業の質及び量に多大な影響を与えるだけでなく、研究領域をともにする仲間との情報交換や交流に大切なことと考えております。昨年度までにメンバーシップ・インフォメー
ションも作成されており、効果的かつ効率的な会員の拡充を図っていきたいと考えております。また、ホームページを中心とした、事業内容や活動状況報告など
も会員外への情報発信もあわせ、会員の皆様方からの「口コミ」による入会者の増加にご尽力賜りますよう
お願いいたします。
また、会費未納者への会員継続意思の確認等により、実質的な会員の把握、並びに会費の健全な運用を図っていきたいと考えております。
会員の皆様のご理解とご協力をお願い申し上げます。

＜平成20年度総会報告＞
平成20年度総会

日時 ： 平成21年3月19日(木)16:00～16:30
会場 ： 仙台大学
1.議長選出
議長に天野和彦氏(東亜大学)を選出した。
2.報告
1)平成20年度 事業報告及び収支決算報告
柳沢理事長より資料に基づき事業報告がなされた。続
いて、清水総務委員長より会計報告がなされた。会計について決算は適正である旨監査結果の報告がなされた（別表1参照）。

3.審議
1)平成21年度事業計画案及び収支予算案
柳沢理事長より資料に基づき事業計画が説明され、承認された。続いて清水総務委員長より収支予算案が説明され、承認された(別表2参照)。
2)役員の改選について
理事選挙ならびに会長選挙について適切に実施された旨が説明された後、別表3の通り平成21-22年度の役
員候補者が示され、承認された。
3)その他
特記事項なし以上～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～ *～10日本体育・スポーツ経営学会

会報５５号

2009

別表１ 平成20年度収支決算報告
一般会計
【収 入】
項 目
前年度繰越金会費
正会員 会計年度以前
会計年度
賛助会員
入会金
事業収入
特別会計繰入金収入合計（A）

3月4日 現在
平成20年度決算
増減（▲減）
1,884,944 *1
534,777
250,000 *2
150,000
691,000 *3▲ 199,000
100,000 *409,000 *5
▲ 31,000
180,928 *6▲ 169,072
0 *7▲ 10,100
3,115,872
275,605

平成20年度予算
1,350,167
100,000
890,000
100,000
40,000350,000
10,1002,840,267

単位：円*1 総会承認済繰越金(\1,350,167)＋年会費56人分（\280,000）＋入会金1名分(\1,000)+賛助会費未納分(－\50,000)＋研究誌売上(\2,000)+研究誌CD売上（\60,000）+第31回大会収入(\148,587)+編集委員会諸費追加分(\11350)+研究誌印刷費超過分（－\21,600）＋研究誌発送費削減分(\32,320)＋会報印刷費削減分(\8080)＋会報発
送費追加分(-\100)＋学会賞運営費削減分(\1,645)＋学会賞記念品追加分(－\500)＋ホームページ運営費削減分(\98,138)＋理事会会議費追加分(－\3,358)＋事務費追加分(-\10,085）*2 一般会員44名分*3 一般会員134名/233名＋学生会員7名/7名＊4見込み額*5 9名分*6 印税、研究誌売上、研究誌バックナンバーCD売上見込み*7 学会賞選出無のため繰入金無

【支 出】
項 目
体育･ｽﾎﾟｰﾂ経営学
研究の発行

学会大会運営費
会報の発行

研究集会の開催
学会賞の授与

ホームページの運営
総務費

予備費
支出合計（B）

3月4日 現在
平成20年度決算
増減（▲減）
660▲ 4,340
75,7405,740
0▲ 5,000
600,000 *1
035,060 *2▲ 14,940
150,000
00
023,3808,380
17,840 *3▲ 2,160
22,630 *4▲ 37,370
0 *5▲ 5,000
0 *6▲ 5,000
0 *7▲ 10,000
100,000 *8
0
209,209 *9
9,209
176,847
16,84760,000050,00000▲ 1,275,267
1,521,366▲ 1,318,901

平成20年度予算
通信費
5,000
編集会議費
70,000
編集諸費
5,000
印刷費
600,000
発送費
50,000150,000
編集会議費
0
印刷費
15,000
発送費
20,000
運営費
60,000
運営費
5,000
5,000
選考委員会会議費
記念品代
10,000
運営費
100,000
理事会会議費200,000
事務費
160,000
学会パンフレット作成
60,000
発送等人件費50,0001,275,267
2,840,267

単位：円*1*8見込み額*2*9見込み額含む*3 第53号については機関紙と同封のため支出無し*4 第32回赤字分(\2,630)含む。第33回・第34回は実施せず。

*5*6*7 受賞者なしのため支出無収入合計（A）
3,115,872 円－

支出合計（B）
1,521,366 円＝

収支（A）－（B）1,594,506 円

今期収入合計
1,230,928 円－

今期支出支出1,521,366 円＝

今期収支-290,438 円

特別会計
【収 入】
項 目
定額貯金元本利息合計
合計*1 \1,000×880口

平成20年度予算
880,000
10,076890,076

2月18日 現在
平成20年度決算
増減（▲減）
880,000 *1
0
10,160 *2
84890,16084*2 貯金利子(\12,698）-税金(\2538)

【支 出】
項 目
本部会計繰入合計

平成20年度予算
10,10010,100(円）
平成20年度決算
増減（▲減）
0 *3▲ 10,1000▲ 10,100*3 学会賞選出無しのため繰入無し

890,160 円

単位：円

－

0 円

＝

890,160 円

11Japanese Society of Management for Physical Education and Sports

Newsletter No.55 July.2009

別表２ 平成21年度収支予算
一般会計
【収 入】
項 目
前年度繰越金会費
正会員

平成20年度予算

平成21年度予算

1,350,167
100,000
890,000
100,000
40,000350,000
10,1002,840,267

1,594,506
100,000
770,000
100,000
20,000350,000
10,100

会計年度以前
会計年度

賛助会員
入会金
事業収入
特別会計繰入金収入合計（A）*1 20人＠\5,000-

増減（▲減）
244,3390▲ 120,000
0▲ 20,000
0

*1
*2
*3
*4
*5

0
104,3392,944,606*4 20人＠\1,000-

単位：円*5 学会大会収益，研究集会収入，総合型テキスト印税*2 正会員145人＠\5,000- 学生会員15名＠\3,000*3 10社＠\10,000-

研究誌頒布代金

【支 出】
項

目

平成20年度予算

体育･ｽﾎﾟｰﾂ経営学
研究の発行

通信費
編集会議費
編集諸費
印刷費
発送費

学会大会運営費
会報の発行

編集会議諸費
印刷費

増減（▲減）

平成21年度予算
5,000
70,0005,000
600,000

5,000
70,0005,000
600,000

000
050,00020,000 *1

150,000

150,000▲ 30,000

0
15,000030,000 *2

0
015,00020,000

発送費

20,00040,000 *3

研究集会の開催

運営費

学会賞の授与

運営費

60,0005,000

60,0005,000

00

ホームページの運営
総務費

0

選考委員会会議費

5,000

5,000

記念品代

10,00010,000

運営費
理事会会議費
事務費

100,000
200,000
160,000

学会パンフレット作成

60,00050,000200,000
220,000 *4
180,000 *5
0 *6

人件費

0
100,000
20,00020,000▲ 60,000

100,000 *7

予備費1,275,267

1,244,606

支出合計（B）

2,840,267

2,944,606

50,000▲ 30,661
104,339*1平成20年度の実績に基づき予算減もしくは削除

単位：円*2*3*4*5 平成20年度の実績に基づき予算増*6 平成20年度作業終了につき予算削除*7 予算科目を「発送等人件費」から変更

当期収入1,350,100 円

当期支出
1,700,000 円－

当期収支-349,900 円

＝

特別会計
【収 入】
項

(円）

目

平成20年度予算

平成21年度予算

増減（▲減）

定額貯金元本

880,000

880,000 *1

利息合計

10,076

11,4501,374

890,076

891,450 *2

1,374

合計
*1 定額貯金１口\1,000×880口

0*2 税引後元利合計金額

【支 出】
項

(円）

目

平成20年度予算

平成21年度予算

本部会計繰入10,07010,100 *1

合計

10,07010,100

増減（▲減）
30
30*1 10口（\10,000）解約＋10口分の利息金額

891,450 円

12

単位：円

－

10,100 円＝

881,350 円

日本体育・スポーツ経営学会

会報５５号

2009

別表3 平成21・22年度役員
会 長：八代 勉 氏
副会長：中路 恭平 氏
理 事：赤松 喜久 氏
清水 紀宏 氏浪越 一喜 氏監 事：谷藤 千香 氏
幹 事：川邊 保孝 氏

柳沢 和雄 氏阿保 雅行 氏新出 昌明 氏西原 康行 氏浪越 信夫 氏市野 聖治 氏武隈 晃 氏野崎 武司 氏木村 和彦 氏冨山 浩三 氏原田 宗彦 氏齊藤 隆志 氏永田 秀隆 氏藤井 和彦 氏作野 誠一 氏中西 純司 氏間野 義之 氏（五十音順）＜全国理事会報告＞
平成20年度

第3回全国理事会

日時 ： 平成20年3月18日(水)11:30 ～12：30
会場 ： 仙台大学
出席 ： 八代、松永、柳沢、木村、清水、新出、斎藤、作野、谷藤、中路、永田、中西、浪越、野崎、藤田、川邊(幹事)欠席 ： 阿保、赤松、川崎、武隈、藤谷、原田、山下
1．報告事項
1)第32回学会大会について
事前申込数（約80名）および参加者見込み数（約100名）が報告された2)学会賞について1件の推薦があり、選考委員会による審議の結果、今年度は該当なしとなったことが報告された。
3)各種委員会報告
編集委員管より、研究誌第23巻の進捗状況について、査読の最終段階にあり、１ヵ月程度の遅れで発行される予定であることが報告された。また、原稿が集まらなかったため特集（テーマ：スポーツのための経営）を見送ることになったことが報告された。また、投稿論文の査読期間について投稿者よりクレームがあったことが報告された。今後は投稿規定を適正に適用し審査を行うことと査読者と編集委員の連絡を密にとることが確認された。
広報委員会より、平成20年度事業（メンバーシップインフォ
メーション(以下、M.I.)の作成・配布、会報53・54号の発行）について報告がなされた。
企画委員会より、当初計画されていた3回の研究集会のうち、２回が中止となり、地域スポーツ分野の第32回研究集会のみの開催となったことが報告された。
総務委員会より、スポーツ系学部・学科等を保有している大学143校にM.I.を送付したことが報告された。会員数は一
般会員が233名、学生会員7名の計240名であることが報告された。
2．審議事項
1)平成20年度総会議案について
平成20年度総会資料をもとに、平成20年度事業報告及び収支決算について説明がなされた。また、決算については2
名の監事より監査を受けた旨が報告され、総会への報告が了承された。収支決算については、予算とのズレを中心に収入・支出の内訳を詳細に説明がなされた。なお、3月4日時点
での収支決算であることが確認された。
平成21年度事業計画及び収支予算案について説明がなされ、総会にて審議にかけることが承認された。事業計画については、研究集会の開催方針について詳細な説明がなされ、理事から開催見通しについて確認がなされたた。収支
予算については、前年度予算との違いを中心に説明がなされ、理事から一部支出の部における計算ミスが指摘され修正がなされた。なお、当期の収支は△349,900円の赤字会計であることが確認された。
役員改選については、理事及び会長選挙及び会長推薦
等の役員選出の経緯とともに、平成21・22年度役員(案)の説明がなされ、総会にて審議にかけることが承認された。
2)名誉会員の承認について
会則第5条(4)名誉会員に基づき佐藤良男先生を名誉会員とすることが提案され、承認された。
3)会費未納者への対応について
長期の会費未納者（5年以上滞納の36名）に対して、ハガキにて会員継続の意思確認を実施したうえ、退会扱いとすることが提案され、承認された。なお、会費継続を希望する
方にはとりあえず2年分以上の会費の納入を条件とし、退会希望者についてはさかのぼっての会費督促を行わないことが確認された。また、3年以上納入が遅れている会員に対しては、5年で大会扱いとなる旨を案内することとなった。
4)その他
M.I.配布や学生会員新設の成果について質問がなされ、学生会員は4名程度の増加、M.I.をきっかけに入会した正会員が2名程度であることが報告された。

平成21年度

第1回全国理事会

日時 ： 平成20年3月19日(木)16:30 ～17：15
会場 ： 仙台大学
出席 ： 八代、柳沢、中路、阿保、斎藤、作野、木村、清水、新出、武隈、冨山、永田、中西、浪越、原田、藤井、間野、川邊(幹事)
欠席 ： 赤松、市野、西原、野崎
審議に先立ち、八代会長から挨拶と柳沢副会長、中路副会長の紹介が行われた。その後、副会長ならびに理事より挨拶が行われた。
1.審議事項
1)理事長の選出について会則に従い、理事による選挙が行われ、清水紀宏 理事が理事長に選出された。
2)委員会分担について

13

Japanese Society of Management for Physical Education and Sports
新年度早々に第2回全国理事会を開催し、あらためて役割分担を行うこととなった。役割分担にあたり、常務理事（関東地方の理事中心）とその他の理事との間で業務量に格差が生じている現状を踏まえ、その是正を行うことが確認された。
3)平成21年度学会事業について原案を作成のうえ、次回の全国理事会にて審議することが確認された。なお、研究集会については、会場確保や効果
的にプロモーションを行うために、すでに準備が進められていることが報告された。地域スポーツ分野については柳沢副会長が担当となり、東京都広域SCと共催で7月4日に東京体育館にて実施することで準備が進められており、学校体育分野については、日時等は未定であるが、赤松理事が担当として準備を進めていることが報告された。
4)その他
理事長から次のような方針が打ち出された。
・同窓会・ＯＢ会組織から脱却する。
・研究団体として性格を前面に出す。学術的な蓄積に基づいて実践とのかかわりを進めていく。
理事から次のような意見が提起された。
・理事全員が何らかの形で学会事業に関われる仕組みが必要である。
・プロジェクト研究や研究集会のテーマに学会の方向性が反映されるようにすべきである。
・会員拡充のために、大学院修了者が就職した後も学会活動を継続できるようにする必要がある。
・スポーツ経営関連の他学会との役割分担、すみ分けを考えつつ、本学会の魅力を明確にすべきである。特に、原点である学校体育領域は強みとなる。
・スポーツ経営の領域の広がりとともに、新たな領域への拡大も考えるべきである。他学会と対立構造になりパイを奪い合う必要はない。
・会員拡充が大きな課題であり、理事会全体として取り組むべきである。
・研究と現場貢献のバランスが重要であり、理論と現場の接点を常に持ち続ける必要がある。若手研究者や実務者がその接点を活かして研究を進めることができるようにする必要がある。
・研究誌を定期的に刊行できていない。学会発表は多いが論文になっておらず、研究の蓄積を進めるためにも、学会大会の発表者に投稿を促していくことが必要である。
・発表を投稿に結びつけるためにも、学会大会の開催時期や研究誌の発行時期についても柔軟に検討する必要がある。
一方で、研究誌の論文の質を落とさないような工夫が必要である。
最後に、会長よりM.I.を活用した新規会員の勧誘、理事による質の高い論文投稿、スポーツ経営に関係する他の学会との情報交換や共同事業などを推進することが提案された。

平成21年度

第2回全国理事会

日時 ： 平成21年4月18日(土)14：00 ～16：30
会場 ： 筑波大学 東京キャンパス大塚地区
出席 ： 八代、柳沢、中路、赤松、斎藤、作野、清水、新出、武隈、冨山、永田、中西、浪越、西原、藤井、川邊(幹事)14

Newsletter No.55 July.2009

欠席 ： 阿保、市野、木村、野崎、原田、間野
報告事項
1.第32回学会大会報告
大会実行委員長の永田理事より報告がなされた。参加者は会員50名,臨時会員が43名(内、学生はそれぞれ7名,30名)の計93名であった。収支については、4月中に最終決算が行わ
れ会報にて報告されることが確認された。また、大会運営(事前準備)スケジュールの徹底や前回大会からの引継ぎに関する反省事項が報告された。
2.編集委員会報告
清水前編集委員より研究誌第33巻が5月上旬に発行されることが報告された。
3.会計報告事務局川邊幹事より、3月4日締めの決算(総会承認済み)以降の平成20年度決算について報告がなされた。賛助会費の未納とバックナンバーＣＤの売上見込減により、収入が12万円の減収となり、ＨＰ運営費等約5万5千円の支出減となったことが報告された。なお、最終決算については、研究誌23巻印刷
発送費と第32回学会大会事業収入の確定後となることが確認
された。
審議事項
1.第1回理事会議事録の確認
平成21年3月19日に実施された第1回理事会の議事録が承認された。
2.理事会の組織編成と役割分担
特定の理事に偏らないようできるだけ均等に業務を分担することが確認された。従来の｢全国理事会｣を会則の記載通り｢理事会｣と呼ぶことが確認された。常務理事会は会長・副会長
・理事長及び各委員会の委員長で構成されることが確認された。清水理事長より委員会組織の構成と理事役割分担が提案され承認された。役割が集中していた企画委員会について
は、研究推進委員会、実践対応委員会、国際交流委員会、出版事業検討委員会の小委員会に細分化することとなった。研
究集会については、研究推進・実践対応・国際協力の各委員会がそれぞれの立場から企画運営することとなった。選挙管理委員会については、前年度の選挙における問題点を常務委員会にて報告することが確認された。編集委員会・学会大会
運営委員会については担当理事を置き、会員による独自の委員会を招集することとなった。編集委員会については事務局を筑波大学におくことが確認された。
3.本年度の事業計画について｢会員の拡充｣と｢研究組織としての再構築｣を活動方針とす
ることが確認された。会員拡充については平成23年度までに
現在約200名の会員を300名まで増やすことを目標とすることとなった。
1)研究誌第24巻の発行：特集論文・投稿論文の原稿締切を11月末とし、年度中の発行を目標とすることが確認された。
2)会報55号・56号の発行：例年通り7月・1月に2回発行することが確認された。
3)学会大会の開催：第33回については総会承認どおり福岡
教育大学を会場に3月に開催することが確認され、大まかなテーマ等を次回の常務理事会にて報告することとなった。
第34回は関東地区の白鴎大学を会場校とすることが提案され承認された。なお、第35回大会は本年度の総会までに確

日本体育・スポーツ経営学会
定することが確認された。また、あいまいであった学会大会までの事前準備の流れが確認された。
4)学会賞の授与：学会賞選考委員会において、選定基準や奨励賞等の新設など学会賞の在り方の再検討を行うことが確認された。
5)広報活動の充実：ホームページの充実を図るため、広報委
員会中心に内容の検討を行うとともに、事業の告知や報告の迅速化を進めることが確認された。また、スポーツ関連大
学と担当教員を調査したうえで、担当教員宛に経営学研究
最新巻と学会案内パンフレットを送付することが確認された。
6)研究集会の開催：清水理事長より研究推進・実践対応・国際交流の各小委員会の企画する研究集会の位置づけが説明され承認された（研究推進小委員は研究プロジェクトを立ち上げたうえで、研究成果の還元や研究情報の収集を目的とした研究者向けのフォーラムを開催する。実践対応小委員会は実務家への学術情報の提供や新規会員獲得を目指したセミナーを開催する。国際交流小委員会や諸外国のスポーツマネジメント研究・実践の報告や諸外国の研究者・実務家との情報交換の場としてのセミナーを開催する）。
今後、企画委員会ならびに各小委員会にて具体的な内容を協議し、常務理事会にて確認することとなった。第34・35
回研究集会について、担当の柳沢副会長と赤松理事より企

会報５５号

2009

画案について説明があり承認された。第34回研究集会ついては、テーマを「学校選択制によるコミュニティの変容と総合型地域スポーツクラブへの期待」とし、7月4日に東京体育館
にて開催することとなった。東京都広域スポーツセンターとの共催事業であり、一般の方の参加が多く見込まれる。学会員用の参加枠の確保や研究者向けの内容を盛り込むことについて広域SCと協議することとなった。第35回研究集会
ついては、テーマを「子どもの運動集会の確立に期待される学校の役割」とし、8月初旬に大阪地区にて開催することとなった。期日･会場の詳細については次回の常務理事会までに確定し、HPや会報にて告知することが確認された。
4.その他
柳沢副会長より、経済産業省委託事業である産学人材育成パートナーシップ事業における、野村総研のコンソーシアム（テーマ：中小規模プロスポーツクラブのマネジメント人材の養成）への本学会の参画が提案された。本学会はテキスト等の監修において意見を述べるといった関わりとなる。研究への発展性や学会としての責任や負担などに関して質問が出された。
継続審議とし、今後の経産省の事業採択状況や野村総研との協議の結果を踏まえ、常務理事会において最終的な判断が行われることとなった。

＜常務理事会報告＞
平成20年度第4回常務理事会

日時 ： 平成21年2月23日(月)18：30 ～20：30
会場 ： 筑波大学 東京キャンパス大塚地区G307
出席 ： 柳沢、作野、清水、谷藤、川邊(幹事)欠席 ： 川崎、木村、斎藤、浪越
報告事項
1)第32回学会大会について
参加者ならびに発表者の申込数、大会号広告確保の状況、特別講演ならびにシンポジウムの準備について、実行委員会からの報告がなされた。参加者については、メールにて再度案内を行うこととなった。また、シンポジストの依頼・確定を早急に行うことが確認された。
2)各種委員会報告
第34回研究集会(プロスポーツ分野)について、開催の可否も含めて開催の見込みを確認することとなった。広報委員会からは会報54号が発行済みであることが報告された。編集委員からは、機関誌23巻編集の進捗状況が報告された。特集論文の原稿が集まらな
いため、特集は見送ることとなった。
総務委員会より名誉会員の選定を進めていることが報告された。
審議事項1)理事・会長選挙について
選挙管理委員会より、平成21・22年度理事選挙(平成20年度12月1日公示12月15日投票締切)の開票結果が報告され、14名の理事候補者が選出されたことが確認された。次に、理事候補者による平成21・22年度会
長選挙（平成21年2月9日公示2月18日投票締切）の開票結果が報告され、八代勉氏が選出されたことが確認された。今後、副会長の選出ならびに、会長・副会長選出に伴う繰り上げ当選者の確定が行われることが確認された。今回の理事選挙では投票率の低迷(22.8％)
が課題となった。
2)平成21年度事業計画について
企画委員会より、平成21年度事業について基本方針が提案され、承認された。研究集会については、研究集会の性格の明確化（会員向けのフォーラムと一般向
けのセミナー等）、学会発表とセミナー内容の関連付
け、研究促進のための会員向けフォーラムの開催などのアイデアが出され、来年度の新理事会にて詳細を検討することが確認された。なお、学校体育経営分野の研究集会については準備を早めに実施する必要がある
ことから、大阪地区で赤松理事を担当として準備が進められていることが確認された。学会大会については、第33回大会を平成22年3月に福岡教育大学で実施することが確認された。また、第34回大会については関東地区を念頭に新理事会にて検討することとなった。
3)平成20年度総会について
事務局より総会資料案が提案されたが、今回の常務理事会の決定ならびに会長選挙等の結果を踏まえて、継続審議となった。
4)その他
第5回常務理事会を3月上旬に実施することとなった。

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Japanese Society of Management for Physical Education and Sports
平成20年度第5回常務理事会

日時 ： 平成21年3月9日(月)18：30～20：30
会場 ： 筑波大学 東京キャンパス大塚地区G307
出席 ： 柳沢、作野、斎藤、清水、川邊(幹事)欠席 ： 川崎、木村、谷藤、浪越
報告事項1)第32回学会大会について
3月18日より開催される第32回学会大会について、開催要項ならびに学生企画案、協賛企業が報告された。
2)学会賞について
会長、理事長等による協議の結果、本年度は該当なしとなったことが報告された。
3)各種委員会報告
企画委員会より、第34回研究集会の開催が見送られることが報告された。
審議事項
1)平成20年度総会議案について
柳沢理事長より、平成20年度の事業報告および収支決算報告について説明がなされ、文言に関して修正が加えられたのち承認された。柳沢理事長より、平成21年度事業計画案について説明がなされ了承された。平成
21年度収支予算案については、更新頻度の向上や運営体制の見直しのためのＨＰ運営費の増額と、学会事務の効率化のための人件費の増額が確認されたのち了承された。役員改選については、川邊選挙管理委員
より会長選挙ならびに副会長選出に伴う次点者の繰上について報告がなされたのち、役員案が提案された。
副会長の理事兼任を見直すことが確認され、承認された。
2)名誉会員の推薦について
総務委員会より、佐藤良男氏を名誉会員に推薦することが提案され承認された。全国理事会にて承認を得た
のち、総会にて報告することが確認された。
3)会費未納者の対応について
総務委員会より、5年以上の長期会費滞納者が36名に対して督促並びに会員継続の意思確認を行うことが提案され、了承された。会員継続のためには、継続意思の表明とともに最低2年分の会費を直ちに支払うこととすることが確認された。
4)その他
平成21年度に実施される第34回研究集会について、
東京都広域スポーツセンターと共催にて開催することが提案され、了承された。なお、内容については学会で企画検討し、経費や受付業務については広域スポーツセ
ンターが負担するという大枠の役割分担が確認された。
今後、担当の柳沢理事長を通じて詳細について協議していくことが確認された。

平成21年度

第1回常務理事会

日時 ： 平成21年5月23日(土)18：00 ～20：30
会場 ： 筑波大学 東京キャンパス大塚地区G307
出席 ： 八代、柳沢、斎藤、作野、木村、清水、浪越、藤井、川邊(幹事)

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Newsletter No.55 July.2009

審議事項
1.第2回理事会議事録の確認
平成21年4月18日に実施された第2回理事会の議事録が承認された。
2.第34・35回研究集会について
第34回研究集会について柳沢副会長より準備の進捗状況について説明がなされた。基調講演演者に葉養正
明氏(国立教育政策研究所)、パネリストに小林由比氏(東京新聞)、北島一弘氏(特定非営利活動法人千住ウエスト)、天野秀昭氏(特定非営利活動法人プレーパーク
せたがや)が承認された。要項に挿入されている写真の使用許可を取ること、関連学会や関東の広域スポーツセンター等にも情報提供を行うこと、当日の準備・運営
は東京都スポーツ文化事業団（以下、事業団）が実施することが確認された。また、学会員用に40名程度の参加枠を設けて学会事務局に申し込みを行うこととなった。研究集会を継続的に事業団と共催することを協議することが確認された。
第35回研究集会について赤松理事作成の事業計画案が説明された。内容、日時（8月20日）、会場（大阪教育大学）について承認された。なお、教員免許更新の研修を兼ねて実施し一般社会人をターゲットとする。ある程度の収益を上げることを見込んで予算案を作成することが理事より要望された。
3.第33回学会大会について
第33回学会大会について担当の中西理事作成の資料が説明された。学会テーマを「Evidence & Narrative-based approachから学ぶ体育・スポーツ経営学研究法の課題と展望(仮)」とし、体育・スポーツ経営学分野における研究法を中心テーマとした学会大会とすること、シンポジウムと学会発表のみでプログラム構成し、発表については「経営領域」ではなく「時間（ロング・ショート）」「研究方法」で分類することなどが提案された。また、大会運営委員会・実践実行委員の人選の提案がなされた。以上の提案については、追加・変更の可能性を見込んだ
うえで原案として承認された。
4.本年度事業計画について
1)企画委員会【研究推進委員会】
本年度中に研究テーマを設定し、科研費等の外部資金への申請を行うこととなった。研究テーマを踏まえた学会大会シンポジウムや研究集会については来年度
以降に企画することとなった。なお、研究テーマの設定に時間をかけ、議論を重ねることが確認された。テーマ
設定の方法に関して、テーマの公募や理事による研究合宿などのアイデアが出された。
【実践対応委員会】
研究集会の運営体制について、実践対応小委員会
のみではなく、理事以外の正会員を含めた実行委員会を設置することが確認された。また、本年度中にFDをテーマとした研究集会を開催し、幅広く関連学会に呼びかけることが確認された。セミナーの運営方法については、行政や産業団体などとの連携による定期的なセミナー開催や一定のプログラムを作ったうえで地方日本体育・スポーツ経営学会
区ごとに順次開催していくなどのアイデアが出された。
【国際交流委員会】
海外留学等経験者による海外のスポーツ事情の解説などの研究集会のアイデアが出された。
【出版事業検討委員会】
研究集会の事業報告を出版物にしていくことが確認された。「テキスト総合型地域スポーツクラブ」の改訂なども含めて、出版に向けた中期計画を本年度中に検討することとなった。
2)広報委員会
活動計画案が提案され承認された。7月発行予定の会
報55号については、役員改選に伴い会長、理事長、各委員会委員長より挨拶と活動方針を掲載することが確認された。また、次号以降に新理事や会員による記事の掲載を行うことが確認された。ホームページの運営に関して、現状では担当理事個人に負担がかかりすぎている
ため、学生管理者の配置や更新事務作業への報酬など
迅速な更新に向けた体制整備について検討を行うことが確認された。
3)総務委員会
活動計画案が提案され承認された。長期会費未納者に対する継続意思確認を進めるとともに会員名簿の整理を実施することが確認された。また、昨年度の役員改選に伴う会則や規定の不備をうけて、会則・規定の改正について検討することが確認された。
5.産学連携人材育成事業について
柳沢副会長より、経済産業省委託事業である産学人
材育成パートナーシップ事業に関して、野村総研のコンソーシアム（テーマ：中小規模プロスポーツクラブのマネ
ジメント人材の養成）への本学会の参画が提案され、了承された。経済産業省による採択は6月中旬となる。コンソーシアムにおける学会の位置づけ（学会は協力機関としてテキスト等の監修への意見・提案などにとどまる）
が確認された。テキストの著作権や予算(学会プロジェ
クトへの研究費)の流れ等の詳細について交渉・確認す
ることとなり、今後も柳沢副会長が担当することが確認された。研究プロジェクトの立ち上げ等、採択された際の対応を今後検討することとなった。なお、採択された際は、野村総研からの説明・確認の機会を常務理事会にて設けることが確認された。
6.その他
清水理事長より、支出ならびに会費額の見直しについて検討することが提案され了承された。
常務理事会の次回日程について6月22日(月)となることが確認された。

平成21年度

会報５５号

2009

審議事項
1.第2回理事会議事録の承認
平成21年5月23日(月)に実施された第1回常務理事
会の議事録が承認された。
2.本年度活動計画について
1)企画委員会【研究推進委員会】
研究プロジェクトのテーマ決定に向け、7月下旬から8月上旬に研究推進小委員会メンバーによる会議の場を設けることとなった。なお、プロジェクトチームをメンバーとした科研費の獲得を本年度の目標とすることが確認された。
【実践対応委員会】
企画済みの第34回35回研究集会に加えて、ＦＤに関する第36回研究集会を開催することが提案された。協議の結果、本年度中にさらにもう1回研究集会を企画実施することが確認された。。また、ＦＤに関する研究集会のより詳細な企画案を実践対応委員会にて作成し、常務理事より承認を受けることが確認された。
【国際交流委員会】
海外のスポーツマネジメント研究の動向に関するフォーラムを本年度中に実施することが提案され了承された。合わせて、国際交流の在り方を検討していくことが確認された。海外の関連学会とのＨＰの相互リンクを検討することとなった。
【出版事業検討委員会】
委員会より、研究集会における成果の冊子化と「テキスト総合型地域スポーツクラブ」の改訂が提案された。協議の結果、テキストについては新しい書籍の発行を目指すことが確認された。なお、その書籍を学会として発行することが可能か検討することとなった。
2)広報委員会
会報第55号発行準備の進捗状況が説明され、7月初旬の発行が確認された。学会ＨＰ運用体制について
は、ＨＰ更新用のモバイルＰＣの導入などが検討され、継続審議となった。

第2回常務理事会

期日 ： 平成21年6月22日(月)18：00～
会場 ： 筑波大学東京キャンパス大塚地区
出席 ： 八代、柳沢、清水、斎藤、作野、藤井、川邊(幹事)
欠席 ： 木村、浪越17Japanese Society of Management for Physical Education and Sports

Newsletter No.55 July.2009＜事務局から＞◆新入会員の紹介 敬称略：平成21年6月15日現在
お名前
石原 啓次
沢崎 健太
関根 正敏
高橋 光平
松井 恒二
木下 愛子
城野 光平
菅野 雄太
鈴木美沙都
鈴木 祐亮
松本 卓也

ご所属
城西国際大学 経営情報学部
鈴鹿医療科学大学 鍼灸学部鍼灸学科(財)江東区健康スポーツ公社
城西国際大学 経営情報学部
静岡大学 教育学部
東亜大学大学院
福岡教育大学大学院
筑波大学大学院
筑波大学大学院
筑波大学大学院
筑波大学大学院◆「体育・スポーツ経営学研究」投稿論文の募集「体育・スポーツ経営学研究」に掲載する論文を随時募集中です。学会発表の内容などをおまとめいただき、投稿をお願いいたします。投稿規定に関しては学会ＨＰをご覧ください。

◆会費の納入について
平成21年度会費ならびに前年度までの未納会費のお振り込みをお願いいたします。
また、会費の自動引き落としをご希望される方は、お手続きが必要となりますので事務局までご一報ください。なお、本年度からの引き落としをご希望される場合は、所定の書類を9月末までに提出いただく必要があります。お早めにご連絡ください。

◆「体育・スポーツ経営学研究」バックナンバーCDの販売「体育・スポーツ経営学研究」のバックナンバーCD（第1巻～第20巻）の購入を希望される方は事務局までご連絡く
ださい。販売価格は１枚20,000円です。

◆ご住所・連絡先の変更について
ご異動等によるご住所・連絡先の変更は、FAX、Mail等にて、事務局までご一報ください。

日本体育・スポーツ経営学会

会報５５号

発行日：平成２１（２００９）年７月１日 （年2回発行）
発行者：日本体育・スポーツ経営学会 会長 八代 勉
編集者：日本体育・スポーツ経営学会 広報委員会
事務局：〒305-8574 茨城県つくば市天王台１－１－１
筑波大学体育経営学研究室内
TEL&FAX；０２９－８５３－６３６３
Mail： jsmpes@sakura.cc.tsukuba.ac.jp18