この随想の筆者、文中の彼某君とは私の亡父、滝田満である。父は大正１４年生まれなのでこの陳情のときは２１，２歳ということになる。戦時中、軍医を急拵えするため、帝国大学に医学専門部が作られた。父も 18 歳で東北帝大附属医専に入り、自分の人生は２０歳で終わりだと思っていたというのを聞いたことがある。それが敗戦により一転し、目指したものは帝大附属医専を存続し仙台に第２の医学部を作ることであった。畏友・故菊田昇先生（文中の石巻の NK 君）に引っ張られたとはいえ、元来引っ込み思案の父にしては大胆なことをしたものだと思う。今を予見する能力が彼にあったとはいわない。その構想はあっけなく闇に葬られ、その後 60 年以上顧みる者はいなかった。

３．１１津波の前年であったろうか。仙台に医学部新設という構想を突如として耳にしたのは。実現可能なのか？ハードルはかなり高い気がした。だが私は亡き父の想いが現世に蘇った気がして、郷愁というべきか、正直な話、嬉しかった。

そしてあの日がやってきた。私白身、妻とともに津波にのみこまれた。海岸線から 100メートル足らずにある自分の医院であった。祖父、父、私と三代にわたり同じ地で開業していた。三陸は津波の常襲地であるが、開業後にまともに津波被害を受けたのは私が初めてである。逃げ遅れて医院２階に避難したが、瞬く問に天井まで海水が満ちた。一時は死を覚悟した。平成 20 年のくも膜下出血の時もそうだったが、人間死ぬときはあっけなく死ぬものだと思った。愛犬は溺死した。私は意識消失して呼吸も止まっていたのだろう。
覚醒したときには引き潮になっていた。瓦礫をかき分け一階に降りた。海水を誤飲して動けなくなった妻を背負い、よろよろと安全地帯まで逃げ込んだ。

気仙（けせん）とは岩手県の東南端に位置する２市１町（大船渡市、陸前高田市、住田町）の総称（旧郡名）である。今回の 3.11 大津波では死者行方不明者合わせて２千人を数え、岩手県最大の被害を受けた。気仙医師会では会長、副会長、理事の３名が帰らぬ人となった。また開業医 30 軒のうち 5 軒が廃業、被災したのは 17 軒に及んだ。従来から枯渇しつつある医療資源が決定的に少なくなった。気仙は三陸沿岸の中で仙台からも盛岡からも最も遠い地域である。もともと医者は少なく、さほど医師会活動に熱心ではない普通の開業医でも、学校医、保健医、介護保険審査員は掛け持ちである。一人何役もこなして赤ん坊から老人まですべての地域住民を診なければならない。

大津波から一年たち、平成 24 年年 4 月に推されて気仙医師会長となった。アパートで一人暮らし、診療所はプレハブという医師会長は珍しいだろう。
「復興元年」と県知事が言う平成 24 年は全国からいろいろな学会、大学、財団などが当地にも入っている。会長であるために種々の協議会の議長に祭り上げられるので必然的に勉強する機会も多い。

現在の気仙は若い人が仕事を求めて内陸部へ転居するための人口流出と高齢化比率が高まっている。このため３．１１以前から厚労省が目指している在宅医療へのシフトを必然的に受け入れていかざるを得ない。また気仙 2 市 1 町は津波前からの国の構想である「環境未来都市」の一つに選定された。目指すのはコンパクトシティであり、図らずも介護分野が主導で構想された厚労省の「地域包括ケア」と連動することになる。

「地域包括ケア」とは４～5 千人程度の人口を有し中学校の学区程度の広さを想定、その域内で医療・介護をまかない、住民は 24 時間安心して生活できるのを目指す構想である。これはあくまで都市部を想定したシステムであり地方に導入するのは実際は難しい。

しかし、このシステムの核心は介護ではない。核となるのは実は医師の存在である。都
市部なら、想定エリア内には複数の医師がいるであろう。しかし地方では居てもせいぜい1 人であろう。３．１１以前でさえ気仙の医師は前述のように一人何役もこなすオーバーワークであった。これに地域包括ケアが入ればどうなるのだろう。間違いなく過労死が待っている。地域医療崩壊の序曲になるのでは？と危惧する。

思い出すのは平成２０年の正月である。前年県病の循環器内科の人員整理が唐突に行われた。そのあおりを食らい当院の外来は忙しくなった。そういう時に限って、年末にかけて介護施設から、「家族の希望で在宅にするので今後診てほしい」という連絡がこれも唐突に入る。応召義務があるのでお引き受けする。年が明けてから三が日は連日これらの患者さんからお呼びがかかった。ちょうど電子カルテの導入も重なって疲れきっていた。１月９日、電子カルテが始動した翌日であった。私はクモ膜下出血をきたし路上で倒れた。

この年の私は２回の開頭手術を経て９月に本格的に復帰した。その間は医院を完全に閉めるわけにもいかず、週２回循環器内科の医局から大学院生に代診に来てもらった。人件費はかかったが非常に助かった。患者さんは喜び私自身もカルテを通して若い先生に自分の診療内容をチェックしてもらい新鮮であった。

かつては三陸沿岸にも循環器内科医は少なからず存在した。例の名義貸し問題やオンブズマンによる「裏金」の摘発などで、東北大派遣の循環器内科医は岩手県の三陸沿岸からは居なくなってしまった。 ここで提案がある。公的病院への派遣が成り立たないのであれば、「地域への派遣」があっても良いのではないか？地域に根ざした開業医と協働しもしくは分担して地域医療に当たれないのだろうか？１週～１か月単位でも構わない。地域包括ケアが実現した時、肝心要の医療を担う医師がたったの一人では話にならない。

東北大学は３．１１の直後マイクロバスに各科の医師を乗せて宮城県の被災地を巡回した事実は承知している。尊い行為だと思う。しかし岩手県まで手が回らないのであろう。
岩手医大も同様で、私の地域に来てくれて、４月４日に私が避難所で診療再開してからは私のサポート役に徹してくれ、６月いっぱいいてくれたのは自治医大のチームであった。

復興の過程で東北大学が世に示したのは「メディカルメガバンク」という構想である。
内容はあまりに高尚すぎて私にはよく理解できない。しかし二律背反となって無理が生じているのは直感できる。

私も卒業生なので母校には世界で戦ってほしい、一方で今の被災地の開業医という立場では地域医療にもっと目を向けてほしい。

無理ならば、いっそ医学部新設に賛成してはどうか？被災県の３医学部がこぞって反対しているのは承知である。全国的には医学部の定員は充足し１０年後には医師過剰になることも承知である。初期研修後の「定着率」では東北大学は高いので、単に定員を増やせばよいという考えがあるもの承知である。文章に書けない諸々の問題があるのも承知している。

だが医学部にはそれぞれ思想的バックボーンがあるのではないか。東北大学は世界を相手にしつつ地域医療もやらねばならない。しかし「二兎を追うものは一兎をも得ず」とはならないだろうか？

新設医学部の教官をつくれば、中堅以上の医師は地域医療から引き離されてしまうと人は言う。しかし例え西日本から教官や学生を奪ってでも地域医療への貢献を文化にもった、「もう一つの医学部」を仙台に作るべきではないだろうか？

東北市長会など行政側は仙台への医学部新設を強く望んでいる。一方医師会は被災 3医学部と同一歩調をとっている。斯くいう私も岩手県医師会の理事会の席上、意見陳述はしたが大勢には抗しきれなかった。

大津波にのまれる前、医学部新設問題は亡き父への郷愁に留まっていた。3.11 からの復興の道のりのなかで、その問題は私の中で大きくなっていった。

海からたった 100 メートル、更地になった私の医院の跡。風に吹かれながら、わが三代の来し方行く末を考える。当時は一顧だにされず闇に埋もれた歴史を、いま埃をはたいて取り出してみるのも意味があるだろう。