マンスリーレポート

グローバル・ハイクオリティ成⻑株式ファンド（限定為替ヘッジ／為替ヘッジなし）
愛称︓未来の世界
追加型投信／内外／株式
2024年7月31日基準

限定為替ヘッジ
基準価額・純資産総額

運用実績の推移
基準価額 (円)45,00040,0003,000

30,0002,500

25,0002,000

20,0001,500

15,0001,000

10,000500
2019/5/11

20,866 円
56,722 百万円

3,500

35,0005,000
2016/9/29

基 準 価 額純 資 産 総 額

純資産総額 (億円)
4,000

純資産総額
分配金再投資基準価額
基準価額

2021/12/20※基準価額は1万口当たり。

ポートフォリオ構成
実質組入比率
現物組入比率
先物組入比率
現金等比率

02024/7/31（設定日：2016年9月30日）
基準価額は1万口当たり・信託報酬控除後の価額です。なお、信託報酬率は「ファンドの費用」をご覧ください。
分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したものであり、実際の基準価額とは異なります。
分配金再投資基準価額＝前日分配金再投資基準価額×（当日基準価額÷前日基準価額）（※決算日の当日基準価額は税引前分配金込み）
基準価額は設定日前日を10,000円として計算しています。
上記は過去の実績であり、将来の運用成果等をお約束するものではありません。

93.9 ％
93.9 ％
0.0 ％
6.1 ％※比率は純資産総額に対する割合です。

騰落率（税引前分配金再投資）
1ヵ月-4.92%

3ヵ月-3.04%

6ヵ月

1年
0.40%

2年
7.73%

28.30%

3年-20.37%※1 騰落率は、税引前の分配金を再投資したものとして算出していますので、実際の投資家利回りとは異なります。
※2 上記は過去の実績であり、将来の運用成果等をお約束するものではありません。
※3 各期間は、基準日から過去に遡っています。

当月の基準価額変動の要因分析 （単位：円）

分配金実績（税引前） ※直近3年分

第5期 (2021.09.06)
第6期 (2022.09.06)
第7期 (2023.09.06)
設定来累計分配金

0 円
0 円
0 円
0 円

※1 分配金は1万口当たり。
※2 上記の分配金は過去の実績であり、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
※3 分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

株式要因

-950

配当要因

3

為替要因

-82

小計

-1,029

その他

-19

信託報酬

-32

分配金

0

合計

-1,080※1 上記の要因分析は、組入株式の値動き等が基準価額に与えた影響をご理解いただくために「簡便法」により計算しておりますので、その正確性、完全性を保証するものではありません。
※2 株式要因、配当などによる要因（配当要因）、株式の評価にかかる為替変動による要因とヘッジコスト（為替要因）、信託報酬、分配金以外による基準価額の騰落額を「その他」に表示しています。

※当資料は13枚ものです。
※P.9の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご覧ください。

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グローバル・ハイクオリティ成⻑株式ファンド（限定為替ヘッジ／為替ヘッジなし）
愛称︓未来の世界
追加型投信／内外／株式
2024年7月31日基準

為替ヘッジなし
運用実績の推移
基準価額 (円)45,000

基準価額・純資産総額
純資産総額 (億円)
16,000

純資産総額
分配金再投資基準価額
基準価額

基

準

価 額

37,401 円

14,000

純 資 産 総 額

35,00012,000※基準価額は1万口当たり。

30,00010,00025,0008,000

20,0006,000

15,0004,000

10,0002,000

40,0005,000
2016/9/29

2019/5/11

ポートフォリオ構成
実質組入比率02024/7/31

2021/12/20

666,873 百万円（設定日：2016年9月30日）
基準価額は1万口当たり・信託報酬控除後の価額です。なお、信託報酬率は「ファンドの費用」をご覧ください。
分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したものであり、実際の基準価額とは異なります。
分配金再投資基準価額＝前日分配金再投資基準価額×（当日基準価額÷前日基準価額）（※決算日の当日基準価額は税引前分配金込み）
基準価額は設定日前日を10,000円として計算しています。
上記は過去の実績であり、将来の運用成果等をお約束するものではありません。

97.3 ％

現物組入比率97.3 ％

先物組入比率

0.0 ％

現金等比率

2.7 ％

※比率は純資産総額に対する割合です。

騰落率（税引前分配金再投資）
1ヵ月-9.47%

3ヵ月-4.47%

6ヵ月

1年
6.37%

2年
23.02%

3年
64.05%

23.01%※1 騰落率は、税引前の分配金を再投資したものとして算出していますので、実際の投資家利回りとは異なります。
※2 上記は過去の実績であり、将来の運用成果等をお約束するものではありません。
※3 各期間は、基準日から過去に遡っています。

当月の基準価額変動の要因分析 （単位：円）

分配金実績（税引前） ※直近3年分

第5期 (2021.09.06)
第6期 (2022.09.06)
第7期 (2023.09.06)
設定来累計分配金

0
0
0
0

円
円
円
円

※1 分配金は1万口当たり。
※2 上記の分配金は過去の実績であり、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
※3 分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

株式要因-1,758

配当要因

6

為替要因

-2,063小計-3,816

その他

-35

信託報酬

-60

分配金

0

合計

-3,911※1 上記の要因分析は、組入株式の値動き等が基準価額に与えた影響をご理解いただくために「簡便法」により計算しておりますので、その正確性、完全性を保証するものではありません。
※2 株式要因、配当などによる要因（配当要因）、株式の評価にかかる為替変動による要因（為替要因）、信託報酬、分配金以外による基準価額の騰落額を「その他」に表示しています。

※当資料は13枚ものです。
※P.9の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご覧ください。

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グローバル・ハイクオリティ成⻑株式ファンド（限定為替ヘッジ／為替ヘッジなし）
愛称︓未来の世界
2024年7月31日基準

グローバル・ハイクオリティ成長株式マザーファンドの状況
業種別組入比率

国・地域別組入比率
フランス
3.2%

資本財・
サービス
14.1%

一般消費
財・サービス
34.8%

コミュニケーション・サー
ビス
15.4%

ブラジル
1.5%

イタリア
3.3%

スイス
1.4%

その他
3.2%

カナダ
3.7%
韓国
4.8%

米国
60.7%

デンマーク
5.1%

金融
17.7%

情報技術
17.9%

※1 比率は組入株式評価額に対する割合です。
※2 業種はGICS（世界産業分類基準）によるものです。（以下同じ）

中国
5.8%

インド
7.1%

※1 比率は組入株式評価額に対する割合です。
※2 上位11位以下の国・地域については、「その他」として集計しています。
※3 国・地域はモルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント・インクの基準によるものです。登記国とは異なる場合があります。

通貨別組入比率
ｲﾝﾄﾞ･ﾙﾋﾟｰ
3.1%
香港ﾄﾞﾙ
3.6%

日本円
1.2%

韓国ｳｫﾝ
1.0%

ﾃﾞﾝﾏｰｸ･ｸﾛｰ
ﾈ
5.1%
ﾕｰﾛ
7.3%

米ﾄﾞﾙ
78.7%
※ 比率は組入株式評価額に対する割合です。

※世界産業分類基準（GICS）は、MSCI Inc.（MSCI）およびStandard & Poor’s Financial Services LLC（S&P）により開発された、MSCIおよびS&Pの独占的権利およびサービスマークであり、アセットマネジメントＯｎｅ株式会社に対し、その使用が許諾されたものです。MSCI、S&P、およびGICSまたはGICSによる分類の作成
または編纂に関与した第三者のいずれも、かかる基準および分類（並びにこれらの使用から得られる結果）に関し、明示黙示を問わず、一切の表明保証をなさず、これらの当事者は、かかる基準および分類に関し、その新規性、正確性、完全性、商品性および特定目的への適合性についての一切の保証を、ここに明示的に排除します。上記のいずれをも制限することなく、MSCI、S&P、それらの関係会社、およびGICSまたはGICSによる分類の作成または編纂に関与した第三者は、いかなる場合においても、直接、間接、特別、懲罰的、派生的損害その他一切の損害（逸失利益を含みます。）につき、かかる損害の可能性を通知されていた場合であっても、一切の責任を負うものではありません。

※当資料は13枚ものです。
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愛称︓未来の世界
2024年7月31日基準

グローバル・ハイクオリティ成長株式マザーファンドの状況
組入上位10銘柄
No.

銘柄（組入銘柄数 ： 34）
国・地域

業種

比率

銘柄紹介
企業の業務を効率化する統合的サービス管理プラットフォームで世界最大手。今後
情報技術
8.0% も業務の合理化・自動化の進展に伴う市場の拡大を背景に、持続的な高成長が期待される。
世界各地でアプリ上での配車サービスとウーバーイーツによる料理宅配サービス等
資本財・サービ
7.8% を提供。事業規模の大きさや強いネットワーク効果、複数サービスを展開することにス
よるシナジー効果は高く評価でき、今後も高い成長が見込まれる。
コミュニケー
フェイスブック、インスタグラムなどのソーシャルネットワークを世界に提供。強いネッ
ション・サービ
6.3% トワーク効果を武器に、動画広告やeコマースなどの新たな事業機会を収益に結びつス
けていくことが期待できる。AIの活用やメタバース事業も積極展開。

1

サービスナウ米国

2

ウーバー・テクノロジーズ

米国

3

メタ・プラットフォームズ

米国

4

DSV

デンマー
ク

資本財・サービデンマークに本社がある運輸会社。スカンジナビア地域において空運・海運で高い
5.1%ス
シェアを持つ。コスト削減および資産効率を高めた経営により事業規模を拡大。

5

アマゾン・ドット・コム

米国

一般消費財・
サービス

6

メルカドリブレ米国

一般消費財・サービス

7

ICICI銀行

インド

金融

8

スポティファイ・テクノロジー

米国

コミュニケーション・サービ
ス

9

クーパン

韓国

一般消費財・サービス

10 ショピファイ

カナダ

情報技術

オンライン小売、クラウド・コンピューティング業界のリーダー。アマゾン・ウェブ・サー
5.0% ビス（AWS）の継続的な開発と北米の電子商取引の拡大により長期的な付加価値創造を目指す。
南米市場最大の電子取引サイトを運営。オンライン広告の掲載やオンライン決済
4.9% サービスも提供。南米は人口が多いうえにインターネットの普及が急速に進んでおり、大きな収益拡大が見込まれる。
インドの民間銀行大手で、資金調達コストの低さを強みにリテール向けに幅広い金融
4.0% サービスを提供している。今後もシェアの拡大が見込まれるとともに、テクノロジーの積極導入による収益性の改善が期待できる。
音楽ストリーミングサービスを展開。多数のユーザーから得られるデータを活用し、3.9% 豊富なプレイリストを提供することでユーザーを拡大。地域の拡大や、広告事業への投資、非音楽コンテンツの拡大が更なる成長をもたらすことが期待できる。
韓国のeコマース最大手。独自の「密集都市型物流システム」によるロケット搬送と、
3.8% 同システムを活用したオンライン商品販売者の物流サービス代行による第三者物流市場で、高い競争力を有していることを評価。
eコマースソフトウェア大手で、顧客やアプリケーション開発者とのパートナーシップを
3.7% 通して事業を拡大。今後もオンライン小売市場の拡大や、大企業や直販ブランドなど
顧客層の開拓による成長持続が見込まれる。

※1 組入比率は組入株式評価額に対する割合です。
※2 上記は、組入銘柄の紹介を目的として、モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント・インクからの情報を基に委託会社が作成しており、記載銘柄の推奨を行うものではありません。
※3 国・地域はモルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント・インクの基準によるものです。登記国とは異なる場合があります。

マーケット動向とファンドの動き
7月のグローバル株式市場は前月末比ほぼ横ばいで月末を迎えました。上旬は、米国の労働市場の過熱感が薄れていることを示す雇用指標が発表され、利下げ観測が強まったことや、フランスの国民議会選挙の結果を受けてリスク回避の動きが和らいだことから、上昇しました。中旬は、6月の米CPI（消費者物価指数）が市場予想を下回り、9月利下げの観測が更に強まったことから、一時は上昇幅が拡大しました。しかしその後、米国政府による対中半導体規制の強化
観測や、世界的な大規模システム障害の発生を受けて、ハイテク株を中心に下落に転じました。下旬には、大型ハイテク企業の一角が失望的な決算を発表したことで、下落幅は拡大しました。月末には、FOMC（米連邦公開市場委員会）で、9月の利下げの可能性が示唆されたことを好感し小幅に反発しました。セク
ター別では不動産や金融、公益セクターなどが上昇する一方、情報技術やコミュニケーション・サービスセクターは下落しました。
こうした中、6月末比の基準価額は「限定為替ヘッジ」「為替ヘッジなし」ともに下落しました。

今後のマーケットの見通しと運用方針
米国景気の先行きへの懸念や、米大統領選、欧米の金融政策を巡る思惑などから、グローバル株式市場は変動の大きな展開が続くことが予想されます。運用チームでは、常に保有銘柄に対する投資の前提を検証するとともに、マクロ環境の影響を受けにくい事業を特定することに注力しています。ポートフォリオで保有しているのは、財務内容が良好で、将来の予測が比較的立てやすい事業を行う、外部環境変化の影響を受けにくい企業です。ポートフォリオの構築にあたっては、引き続き徹底したボトムアップ・アプローチを通じ、長期にわたり持続的で質の高い成長が期待できる企業を選別し、株価の割安度を重視して少数の銘柄へ集中投資を行っていく方針です。こうした個別銘柄選択の結果として一般消費財・サービスや情報技術、金融関連銘柄などの保有比率が高くなる一方で、ヘルスケアや生活必需品、エネルギー関連銘柄などは非保有となっています。

※上記のマーケット動向とファンドの動きは、過去の実績であり将来の運用成果等をお約束するものではありません。また、見通しと運用方針は、作成時点のものであり、将来の市場環境の変動等により当該運用方針が変更される場合があります。

※当資料は13枚ものです。
※P.9の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご覧ください。

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グローバル・ハイクオリティ成⻑株式ファンド（限定為替ヘッジ／為替ヘッジなし）
愛称︓未来の世界
2024年7月31日基準

参考 市況動向（直近1年）
アメリカ・ドル／円

MSCI AC ワールドインデックス（税引後配当込み、現地通貨ベース）
450

170

400

155

350

140

300

125

250
2023/8/1

2023/11/30

2024/3/30

2024/7/29

1102023/8/1

ユーロ／円
24

170

22

160

20

150

18

2023/11/30

2024/3/30

162023/8/1

2024/7/29

22

0.13

20

0.12

18

0.11

16

0.10

2023/11/30

2024/3/30

2024/7/29

2023/11/30

2024/3/30

2024/7/29

韓国・ウォン／円

香港ドル／円142023/8/1

2024/3/30

オフショア・人民元／円

180

140
2023/8/1

2023/11/30

2024/7/29

0.09
2023/8/1

2023/11/30

2024/3/30

2024/7/29※ アメリカ・ドル／円、ユーロ／円、オフショア・人民元／円、香港ドル／円、韓国・ウォン／円は、一般社団法人 投資信託協会が公表する対顧客電信売買相場の仲値（TTM）です。
※当資料中の各数値については、表示桁未満の数値がある場合、四捨五入して表示しています。
※MSCI AC ワールドインデックスは、世界の先進国・新興国の大型および中型の株式で構成される指数です。
※MSCI AC ワールドインデックスに関する著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。また、MSCI Inc.は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

※当資料は13枚ものです。
※P.9の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご覧ください。

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グローバル・ハイクオリティ成⻑株式ファンド（限定為替ヘッジ／為替ヘッジなし）
愛称︓未来の世界
2024年7月31日基準

ファンドの特色(くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください)
信託財産の成長を図ることを目的として、積極的な運用を行います。
○ 主として世界の金融商品取引所上場株式（上場予定を含みます。）（＊1）に実質的に投資を行い、信託財産の成長をめざして積極的な運用を行います。
（＊1）ＤＲ（預託証券）もしくは株式と同等の投資効果が得られる権利を表示する証券および証書等を含みます。
・グローバル・ハイクオリティ成長株式マザーファンド（以下、「マザーファンド」という場合があります。）への投資を通じて、わが国および新興国を含む世界の金融商品取引所上場株式（上場予定を含みます。）に実質的に投資を行います。なお、マザー
ファンドの組入比率は、原則として高位を保ちます。
○ ポートフォリオの構築にあたっては、投資アイデアの分析・評価や、個別企業の競争優位性、成長力の評価に基づき選定した質の高いと考えられる企業（「ハイクオリティ成長企業」といいます。）の中から、市場価格が理論価格より割安と判断される銘柄を厳選して投資を行います。
・マザーファンドの運用にあたっては、モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント・インク（＊2）に株式等の運用の指図に関する権限の一部を委託します。なお、モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント・インクは、その委託を受けた運用（＊3）
およびモルガン・指図に関する権限の一部（株式等の投資判断の一部）を、モルガン・スタンレー・アジア・リミテッド（＊4）に再委託します。
スタンレー・インベストメント・マネジメント・カンパニー（＊2）モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメントのニューヨーク拠点であり、資産運用業務等を営んでいます。
（＊3）モルガン・スタンレーの香港法人であり、証券業務、投資銀行業務、ウェルス・マネジメント業務、資産運用業務等を営んでいます。
（＊4）モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメントのシンガポール拠点であり、資産運用業務等を営んでいます。
○ 「限定為替ヘッジ」と「為替ヘッジなし」から、お客さまの投資ニーズに合わせて選択できます。なお、「限定為替ヘッジ」と「為替ヘッジなし」の間でスイッチングが可能です。
○ 運用プロセス
当ファンドは、モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメントのグローバル・オポチュニティ株式運用戦略を用いて運用を行います。
持続可能な競争優位性を有し、高い利益成長が期待される企業のうち、市場価格が理論価格より割安と判断される銘柄を厳選してポートフォリオを構築します。

定量スクリーニング
・成長率や利益率など企業の財務指標に基づき銘柄を調査します。
情報ネットワーク・企業経営者、業界の専門家との面談など、運用委託先の運用チームのネットワークを活用し、銘柄を調査します。
パターン認識・成功企業のビジネスモデルを地域や国、業界等が異なる企業に当てはめ、新規の投資アイデアの発掘につなげます。
ディスラプティブ・チェンジ分析
・新しい価値が既存の価値にどのようなインパクトを与え、長期的かつ巨大な変化になるのかを大局的に見極めます。
※1 革新的変化の中で、持続的に成長可能なビジネスモデルを持っていること※2 環境や社会のネガティブな影響が限定的であることや企業統治が強固であることの評価※上記はマザーファンドの運用プロセスです。
※運用プロセスは、2024年3月末現在のものであり、今後予告なく変更される場合があります。
出所：モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメントの情報をもとに委託会社作成※ 資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。
※当資料は13枚ものです。
※P.9の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご覧ください。

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主な投資リスクと費用（くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください）
各ファンドは、値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。
なお、基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。その他の留意点など、くわしくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
○ 株価変動リスク ……ファンドは、実質的に株式に投資をしますので、株式市場の変動により基準価額が上下します。
ファンドは、実質的に業種および個別銘柄の選択による投資を行いますので、株式市場全体の動向から乖○ 業種および個別 ……
離することがあり、株式市場が上昇する場合でもファンドの基準価額は下がる場合があります。
銘柄選択リスク○ 為替リスク○ カントリー
リスク………【「限定為替ヘッジ」】
ファンドは、実質組入外貨建資産については原則として対円で為替ヘッジを行い為替リスクの低減をめざしま
すが、為替リスクを完全に排除できるものではなく為替相場の影響を受ける場合があります。また、為替ヘッ
ジには円金利がヘッジ対象通貨の金利よりも低い場合、その金利差相当分程度のコストがかかることにご留意ください。なお、実質組入通貨の直接ヘッジのほか、一部の新興国通貨については米ドルを用いた代替
ヘッジを行います。その場合、通貨間の値動きが異なる場合が想定されますので、十分な為替ヘッジ効果が得られない可能性や、米ドルと一部の新興国通貨との為替変動の影響を受ける可能性があります。また、為替ヘッジには円金利が米ドルの金利よりも低い場合、その金利差相当分程度のコストがかかることにご留意ください。
【「為替ヘッジなし」】
ファンドは、実質組入外貨建資産について原則として対円で為替ヘッジを行わないため為替変動の影響を受けます。このため為替相場が当該実質組入資産の通貨に対して円高になった場合には基準価額が下がる要因となります。
ファンドの実質的な投資対象国・地域における政治・経済情勢の変化等によっては、運用上の制約を受ける…………
可能性があり、基準価額が下がる要因となります。

………ファンドが実質的に投資する株式の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、またこうした状況に陥ると予想される場合等には、株式の価格が下落したりその価値がなくなることがあり、基準価額が下がる要因となります。
○ 流動性リスク ………ファンドにおいて有価証券等を実質的に売却または取得する際に、市場規模、取引量、取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない場合には、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす可能性があります。
○ 信用リスク各ファンドへの投資に伴う主な費用は購入時手数料、信託報酬などです。
費用の詳細につきましては、当資料中の「ファンドの費用」および投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

※当資料は13枚ものです。
※P.9の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご覧ください。

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お申込みメモ(くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください)
購入単位

販売会社が定める単位（当初元本1口＝1円）

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額（基準価額は1万口当たりで表示しています。）

購入代金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換金単位

販売会社が定める単位

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。

申込締切時間原則として営業日の午後3時までに販売会社が受付けたものを当日分のお申込みとします。
※申込締切時間は2024年11月5日より午後3時30分までとなる予定です。なお、申込締切時間は販売会社によって異なる場合があります。

購入・換金
申込不可日

以下のいずれかに該当する日には、購入・換金・スイッチングのお申込みの受付を行いません。
・ニューヨーク証券取引所の休業日 ・ニューヨークの銀行の休業日

換金制限

信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金請求に制限を設ける場合があります。

金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金・スイッチ
購入・換金申込受付
ングのお申込みの受付を中止することおよびすでに受付けた購入・換金・スイッチングのお申込みの受付を取り消す場合があの中止および取消し
ります。
信託期間

2046年9月6日まで（2016年9月30日設定）

繰上償還

次のいずれかに該当する場合には、受託会社と合意の上、信託契約を解約し、当該信託を終了（繰上償還）することがあります。
・信託契約を解約することが受益者のために有利であると認める場合
・各ファンドにおいて受益権口数が30億口を下回ることとなった場合
・やむを得ない事情が発生した場合

決算日

毎年9月6日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

年1回の毎決算日に、収益分配方針に基づいて収益分配を行います。
※お申込コースには、「分配金受取コース」と「分配金再投資コース」があります。ただし、販売会社によっては、どちらか一方のみの取扱いとなる場合があります。詳細は販売会社までお問い合わせください。

スイッチング「限定為替ヘッジ」「為替ヘッジなし」の2つのファンド間でスイッチングができます。
スイッチングとは、すでに保有しているファンドを換金すると同時に他のファンドの購入の申込みを行うことをいい、ファンドの換金代金が購入代金に充当されます。
スイッチングの際には、ご換金時の費用（信託財産留保額）がかかるほか、税金および各販売会社が定める購入時手数料がかかる場合があります。
※販売会社によっては、スイッチングの取扱いを行わない場合があります。くわしくは販売会社にお問い合わせください。

課税関係

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して課税されます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。
「限定為替ヘッジ」は、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象、「為替ヘッジなし」は、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」および「つみたて投資枠（特定累積投資勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
※税法が改正された場合等には、上記内容が変更となることがあります。

ファンドの費用(くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください)
以下の手数料等の合計額、その上限額については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。
※税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。
●投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料
購入価額に、3.3％（税抜3.0％）を上限として、販売会社が別に定める手数料率を乗じて得た額となります。
換金手数料ありません。
信託財産留保額
換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.3％の率を乗じて得た額を、換金時にご負担いただきます。
●投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用
各ファンドの日々の純資産総額に対して年率1.65％（税抜1.50％）（信託報酬）
その他の費用・手数料として、お客様の保有期間中、以下の費用等を信託財産からご負担いただきます。
・組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の処理に要する諸費用、外国での資産の保管等に要する費用、監査法人等に支払うファンドの監査にかかる費用 等※これらの費用等は、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、事前に料率・上限額等を示すことができません。
※確定拠出年金制度による購入のお申込みの場合は、取扱いが一部異なる場合があります。くわしくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
その他の費用・手数料※当資料は13枚ものです。
※P.9の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご覧ください。

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グローバル・ハイクオリティ成⻑株式ファンド（限定為替ヘッジ／為替ヘッジなし）
愛称︓未来の世界
2024年7月31日基準

投資信託ご購入の注意
投資信託は① 預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて、証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。
② 購入金額については元本保証および利回り保証のいずれもありません。
③ 投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。

当資料のお取扱いについてのご注意○ 当資料は、アセットマネジメントOne株式会社が作成した販売用資料です。
○ お申込みに際しては、販売会社からお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
○ 各ファンドは、株式等の値動きのある有価証券（外貨建資産には為替リスクもあります）に実質的に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。このため、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではな
く、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金とは異なります。
○ 当資料は、アセットマネジメントOne株式会社が信頼できると判断したデータにより作成しておりますが、その内容の完全性、正確性について、同社が保証するものではありません。また掲載データは過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。
○ 当資料における内容は作成時点（2024年8月15日）のものであり、今後予告なく変更される場合があります。

◆収益分配金に関する留意事項◆○収益分配は、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および売買益(評価益を含みます。))を超えて行われる場合があります。したがって、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
○受益者の個別元本の状況によっては、分配金の全額または一部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。個別元本とは、追加型投資信託を保有する受益者毎の取得元本のことで、受益者毎に異なります。
○分配金は純資産総額から支払われます。このため、分配金支払い後の純資産総額は減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。計算期間中の運用収益以上に分配金の支払いを行う場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。

◆委託会社およびファンドの関係法人 ◆＜委託会社＞アセットマネジメントOne株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第324号
加入協会：一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会＜受託会社＞みずほ信託銀行株式会社＜販売会社＞販売会社一覧をご覧ください＜投資顧問会社＞モルガン・スタンレー・インベストメント・
マネジメント・インク◆委託会社の照会先 ◆アセットマネジメントOne株式会社
コールセンター
0120-104-694(受付時間：営業日の午前9時～午後5時）
ホームページ
URL https：//www.am-one.co.jp/※当資料は13枚ものです。

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グローバル・ハイクオリティ成⻑株式ファンド（限定為替ヘッジ／為替ヘッジなし）
愛称︓未来の世界
2024年7月31日基準

販売会社（お申込み、投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、以下の販売会社へお申し出ください）○印は協会への加入を意味します。

商号

株式会社みずほ銀行
株式会社三菱ＵＦＪ銀行
ＰａｙＰａｙ銀行株式会社
ソニー銀行株式会社株式会社北海道銀行
株式会社青森銀行
株式会社みちのく銀行
株式会社群馬銀行
株式会社武蔵野銀行
株式会社千葉銀行
株式会社横浜銀行
株式会社第四北越銀行
株式会社八十二銀行
株式会社北陸銀行
株式会社大垣共立銀行
株式会社十六銀行
株式会社百五銀行
株式会社滋賀銀行
株式会社南都銀行
株式会社但馬銀行
株式会社中国銀行
株式会社広島銀行
株式会社山口銀行
株式会社伊予銀行
株式会社福岡銀行
株式会社筑邦銀行
株式会社十八親和銀行
株式会社西日本シティ銀行
株式会社北九州銀行
三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社
みずほ信託銀行株式会社
株式会社北洋銀行
株式会社大東銀行
株式会社京葉銀行
株式会社東京スター銀行
株式会社神奈川銀行
株式会社長野銀行
株式会社富山第一銀行
株式会社福邦銀行
株式会社名古屋銀行
株式会社トマト銀行
株式会社もみじ銀行
株式会社熊本銀行
株式会社宮崎太陽銀行
第一勧業信用組合

2024年8月15日現在

登録番号等

登録金融機関 関東財務局長（登金）第6号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第5号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第624号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第578号
登録金融機関 北海道財務局長（登金）第1号
登録金融機関 東北財務局長（登金）第1号
登録金融機関 東北財務局長（登金）第11号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第46号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第38号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第39号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第36号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第47号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第49号
登録金融機関 北陸財務局長（登金）第3号
登録金融機関 東海財務局長（登金）第3号
登録金融機関 東海財務局長（登金）第7号
登録金融機関 東海財務局長（登金）第10号
登録金融機関 近畿財務局長（登金）第11号
登録金融機関 近畿財務局長（登金）第15号
登録金融機関 近畿財務局長（登金）第14号
登録金融機関 中国財務局長（登金）第2号
登録金融機関 中国財務局長（登金）第5号
登録金融機関 中国財務局長（登金）第6号
登録金融機関 四国財務局長（登金）第2号
登録金融機関 福岡財務支局長（登金）第7号
登録金融機関 福岡財務支局長（登金）第5号
登録金融機関 福岡財務支局長（登金）第3号
登録金融機関 福岡財務支局長（登金）第6号
登録金融機関 福岡財務支局長（登金）第117号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第33号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第34号
登録金融機関 北海道財務局長（登金）第3号
登録金融機関 東北財務局長（登金）第17号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第56号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第579号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第55号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第63号
登録金融機関 北陸財務局長（登金）第7号
登録金融機関 北陸財務局長（登金）第8号
登録金融機関 東海財務局長（登金）第19号
登録金融機関 中国財務局長（登金）第11号
登録金融機関 中国財務局長（登金）第12号
登録金融機関 九州財務局長（登金）第6号
登録金融機関 九州財務局長（登金）第10号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第278号

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●その他にもお取扱いを行っている販売会社がある場合があります。
また、上記の販売会社は今後変更となる場合があるため、販売会社または委託会社の照会先までお問い合わせください。
●販売会社によっては、一部ファンドのみのお取扱いとなります。くわしくは販売会社にお問い合わせください。
＜備考欄について＞※1 新規募集の取扱いおよび販売業務を行っておりません。
※2 備考欄に記載されている日付からのお取扱いとなりますのでご注意ください。
※3 備考欄に記載されている日付からお取扱いを行いませんのでご注意ください。

※当資料は13枚ものです。
※P.9の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご覧ください。

一般社
団法人
第二種
金融商
品取引
業協会

（原則、金融機関コード順）

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グローバル・ハイクオリティ成⻑株式ファンド（限定為替ヘッジ／為替ヘッジなし）
愛称︓未来の世界
2024年7月31日基準

販売会社（お申込み、投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、以下の販売会社へお申し出ください）○印は協会への加入を意味します。

2024年8月15日現在

商号

登録番号等

日本証
券業協
会

第一生命保険株式会社
アイザワ証券株式会社
ａｕカブコム証券株式会社
四国アライアンス証券株式会社
ＰＷＭ日本証券株式会社
株式会社ＳＢＩ証券
ＯＫＢ証券株式会社
岡三証券株式会社
岡地証券株式会社
香川証券株式会社
Ｊトラストグローバル証券株式会社
あかつき証券株式会社
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社
岩井コスモ証券株式会社
大和コネクト証券株式会社
静岡東海証券株式会社
みずほ証券株式会社
十六ＴＴ証券株式会社
大和証券株式会社
楽天証券株式会社
東海東京証券株式会社
南都まほろば証券株式会社
西日本シティＴＴ証券株式会社
マネックス証券株式会社
野村證券株式会社
百五証券株式会社
ひろぎん証券株式会社
フィデリティ証券株式会社
ほくほくＴＴ証券株式会社
松井証券株式会社
水戸証券株式会社
三豊証券株式会社
ワイエム証券株式会社
ＰａｙＰａｙ証券株式会社
株式会社三十三銀行
北洋証券株式会社

登録金融機関 関東財務局長（登金）第657号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第3283号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第61号
金融商品取引業者 四国財務局長（金商）第21号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第50号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第44号
金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第191号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第53号
金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第5号
金融商品取引業者 四国財務局長（金商）第3号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第35号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第67号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2336号
金融商品取引業者 近畿財務局長（金商）第15号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第3186号
金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第8号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第94号
金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第188号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第108号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第195号
金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第140号
金融商品取引業者 近畿財務局長（金商）第25号
金融商品取引業者 福岡財務支局長（金商）第75号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第142号
金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第134号
金融商品取引業者 中国財務局長（金商）第20号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第152号
金融商品取引業者 北陸財務局長（金商）第24号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第164号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第181号
金融商品取引業者 四国財務局長（金商）第7号
金融商品取引業者 中国財務局長（金商）第8号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2883号
登録金融機関 東海財務局長（登金）第16号
金融商品取引業者 北海道財務局長（金商）第1号

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●その他にもお取扱いを行っている販売会社がある場合があります。
また、上記の販売会社は今後変更となる場合があるため、販売会社または委託会社の照会先までお問い合わせください。
●販売会社によっては、一部ファンドのみのお取扱いとなります。くわしくは販売会社にお問い合わせください。
＜備考欄について＞※1 新規募集の取扱いおよび販売業務を行っておりません。
※2 備考欄に記載されている日付からのお取扱いとなりますのでご注意ください。
※3 備考欄に記載されている日付からお取扱いを行いませんのでご注意ください。

※当資料は13枚ものです。
※P.9の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご覧ください。

一般社
団法人
第二種
金融商
品取引
業協会

※1
※1

（原則、金融機関コード順）

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グローバル・ハイクオリティ成⻑株式ファンド（限定為替ヘッジ／為替ヘッジなし）
愛称︓未来の世界
2024年7月31日基準

販売会社（お申込み、投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、以下の販売会社へお申し出ください）
以下は取次販売会社または金融商品仲介による販売会社です。
○印は協会への加入を意味します。

商号

青い森信用金庫
郡山信用金庫
白河信用金庫
高崎信用金庫
桐生信用金庫北群馬信用金庫
しののめ信用金庫
足利小山信用金庫
鹿沼相互信用金庫
佐野信用金庫
結城信用金庫
青木信用金庫
飯能信用金庫
千葉信用金庫横浜信用金庫
川崎信用金庫さがみ信用金庫
朝日信用金庫さわやか信用金庫
芝信用金庫
西武信用金庫
三条信用金庫
甲府信用金庫
アルプス中央信用金庫
富山信用金庫
金沢信用金庫のと共栄信用金庫
はくさん信用金庫
福井信用金庫
静清信用金庫浜松磐田信用金庫
三島信用金庫
岐阜信用金庫大垣西濃信用金庫
関信用金庫
瀬戸信用金庫
豊田信用金庫碧海信用金庫
西尾信用金庫蒲郡信用金庫
北伊勢上野信用金庫
桑名三重信用金庫
滋賀中央信用金庫
長浜信用金庫2024年8月15日現在

日本証
券業協
会

登録番号等

登録金融機関 東北財務局長（登金）第47号
登録金融機関 東北財務局長（登金）第31号
登録金融機関 東北財務局長（登金）第36号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第237号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第234号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第233号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第232号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第217号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第221号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第223号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第228号
登録金融機関 関東財務局長（登金) 第199号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第203号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第208号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第198号
登録金融機関 関東財務局長（登金) 第190号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第191号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第143号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第173号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第158号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第162号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第244号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第215号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第251号
登録金融機関 北陸財務局長（登金）第27号
登録金融機関 北陸財務局長（登金）第15号
登録金融機関 北陸財務局長（登金）第30号
登録金融機関 北陸財務局長（登金）第35号
登録金融機関 北陸財務局長（登金）第32号
登録金融機関 東海財務局長（登金）第43号
登録金融機関 東海財務局長（登金) 第61号
登録金融機関 東海財務局長（登金）第68号
登録金融機関 東海財務局長（登金）第35号
登録金融機関 東海財務局長（登金）第29号
登録金融機関 東海財務局長（登金）第45号
登録金融機関 東海財務局長（登金）第46号
登録金融機関 東海財務局長（登金）第55号
登録金融機関 東海財務局長（登金）第66号
登録金融機関 東海財務局長（登金）第58号
登録金融機関 東海財務局長（登金）第32号
登録金融機関 東海財務局長（登金）第34号
登録金融機関 東海財務局長（登金）第37号
登録金融機関 近畿財務局長（登金）第79号
登録金融機関 近畿財務局長（登金）第69号

一般社
団法人
日本投
資顧問
業協会

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業協会

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備考

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●その他にもお取扱いを行っている販売会社がある場合があります。
また、上記の販売会社は今後変更となる場合があるため、販売会社または委託会社の照会先までお問い合わせください。
●販売会社によっては、一部ファンドのみのお取扱いとなります。くわしくは販売会社にお問い合わせください。
＜備考欄について＞※1 新規募集の取扱いおよび販売業務を行っておりません。
※2 備考欄に記載されている日付からのお取扱いとなりますのでご注意ください。
※3 備考欄に記載されている日付からお取扱いを行いませんのでご注意ください。

※当資料は13枚ものです。
※P.9の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご覧ください。

一般社
団法人
第二種
金融商
品取引
業協会

（原則、金融機関コード順）

マンスリーレポート

グローバル・ハイクオリティ成⻑株式ファンド（限定為替ヘッジ／為替ヘッジなし）
愛称︓未来の世界
2024年7月31日基準

販売会社（お申込み、投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、以下の販売会社へお申し出ください）
以下は取次販売会社または金融商品仲介による販売会社です。
○印は協会への加入を意味します。

商号

京都中央信用金庫
京都北都信用金庫
大阪信用金庫
奈良信用金庫
大和信用金庫
神戸信用金庫
姫路信用金庫
兵庫信用金庫
尼崎信用金庫
米子信用金庫
水島信用金庫
玉島信用金庫
広島信用金庫
呉信用金庫
高松信用金庫福岡ひびき信用金庫
大牟田柳川信用金庫
大川信用金庫
遠賀信用金庫
伊万里信用金庫
北海道労働金庫
東北労働金庫
中央労働金庫新潟県労働金庫
長野県労働金庫
静岡県労働金庫
北陸労働金庫
東海労働金庫近畿労働金庫中国労働金庫
四国労働金庫
九州労働金庫沖縄県労働金庫
株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取引業者 株式会社ＳＢＩ証券）
株式会社三菱ＵＦＪ銀行 （委託金融商品取引業者 三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー
証券株式会社）
株式会社北洋銀行（委託金融商品取引業者 北洋証券株式会社）株式会社イオン銀行（委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社）
株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社）

2024年8月15日現在

日本証
券業協
会

登録番号等

一般社
団法人
日本投
資顧問
業協会

一般社
団法人
金融先
物取引
業協会

登録金融機関 近畿財務局長（登金）第53号
登録金融機関 近畿財務局長（登金）第54号
登録金融機関 近畿財務局長（登金）第45号
登録金融機関 近畿財務局長（登金）第71号
登録金融機関 近畿財務局長（登金）第88号
登録金融機関 近畿財務局長（登金）第56号
登録金融機関 近畿財務局長（登金）第80号
登録金融機関 近畿財務局長（登金）第81号
登録金融機関 近畿財務局長（登金）第39号
登録金融機関 中国財務局長（登金）第50号
登録金融機関 中国財務局長（登金）第48号
登録金融機関 中国財務局長（登金）第30号
登録金融機関 中国財務局長（登金）第44号
登録金融機関 中国財務局長（登金）第25号
登録金融機関 四国財務局長（登金）第20号
登録金融機関 福岡財務支局長（登金）第24号
登録金融機関 福岡財務支局長（登金）第20号
登録金融機関 福岡財務支局長（登金）第19号
登録金融機関 福岡財務支局長（登金）第21号
登録金融機関 福岡財務支局長（登金）第18号
登録金融機関 北海道財務局長（登金）第38号
登録金融機関 東北財務局長（登金）第68号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第259号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第267号
登録金融機関 関東財務局長（登金）第268号
登録金融機関 東海財務局長（登金）第72号
登録金融機関 北陸財務局長（登金）第36号
登録金融機関 東海財務局長（登金）第70号
登録金融機関 近畿財務局長（登金）第90号
登録金融機関 中国財務局長（登金）第53号
登録金融機関 四国財務局長（登金）第26号
登録金融機関 福岡財務支局長（登金）第39号
登録金融機関 沖縄総合事務局長（登金）第8号○

登録金融機関 関東財務局長（登金）第10号○○

登録金融機関 関東財務局長（登金）第5号○○

登録金融機関 北海道財務局長（登金）第3号○○

登録金融機関 関東財務局長（登金）第633号○

登録金融機関 関東財務局長（登金）第10号

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備考

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●その他にもお取扱いを行っている販売会社がある場合があります。
また、上記の販売会社は今後変更となる場合があるため、販売会社または委託会社の照会先までお問い合わせください。
●販売会社によっては、一部ファンドのみのお取扱いとなります。くわしくは販売会社にお問い合わせください。
＜備考欄について＞※1 新規募集の取扱いおよび販売業務を行っておりません。
※2 備考欄に記載されている日付からのお取扱いとなりますのでご注意ください。
※3 備考欄に記載されている日付からお取扱いを行いませんのでご注意ください。

※当資料は13枚ものです。
※P.9の「当資料のお取扱いについてのご注意」をご覧ください。

一般社
団法人
第二種
金融商
品取引
業協会

（原則、金融機関コード順）