対人援助学マガジン44号〔PBLの風と土第11巻4号「PBLの風と土：(16)身体性を重視して異文化対応に身構えを」

第16回〕

身体性を重視して異文化対応に身構えを山口 洋典（立命館大学共通教育推進機構教授）【前回までのおさらい】
筆者は2017年度にデンマークのオールボー大学（AAU）で学外研究の機会を得ました。AAUでは1974年の開学当初から全学でPBL（Problem-Based Learning）を導入していることで知られています。
連載1回目から4回目までは現地報告、第5回から8回目まではアイルランドで刊行されたPBLの書籍をもとにオールボー大学以外の問題解決学習の知見（5回目：AAUの実践の特徴、6回目：学習プロセス、7回目：問題設定、8回目：指導法）を紐解きました。9回目からはサービス・ラーニングとの比較を重ねてきています。

1. 災禍の只中で学びの場をつくった1年と命名されたのが2月11日である。その間、大新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の学ではまずは留学生の対応あるいは留学プログ

世界的流行から1年あまりが過ぎ、「ニューラムの方針変更に始まり、卒業式・入学式の中ノーマル」また「新しい日常」あるいは「新し止、そして春休み明けの授業形態の見直しを経い生活様式」というスローガンも目新しくなくて、政府の緊急事態宣言を受けて特別休講といなってきた。振り返れば、中華人民共和国の武う流れとなった。その休校期間中に立命館大学

漢市で肺炎の集団発生を世界保健機構

では、まずは自粛の要請という論理矛盾に向き（WHO）が発表したのが2020年1月9日、日合わざるを得なくなった学生らに向けてオンラ

本国内で「新型コロナウイルス感染症を指定感インコミュニティ（Beyond COVID-19）を立染症として定める等の政令」が定められたのがち上げ、一方で教育・研究・課外活動等の大学

2月1日、WHOによって2019年に発見された運営全般にわたる事業継続計画（Business

新たなウイルス「SARSコロナウイルス2

Continuity Plan）を策定して状況に応じた活（SARS-CoV-2）」を原因とする気道感染症に動制限のもとで安全で安心できる環境創出に努対してCOVID（COrona-VIrus Disease）-19める準備が整えられた。（表1）

表1：「立命館大学におけるCOVID-19への対応」（筆者作成、2020年7月14日「京都府生協連緊急企画」で紹介）
日

事象部署

付記

授業

1/31

新型コロナウィルス関連肺炎に関する注意喚起
中国から帰国・入国する場合の注意事項について

保健センター
保健センター

外務省の危険レベルの引き上げに伴い2週間の健康観察（37.5℃以上など）

春休暇
春休暇

2/4

BCP

2/7

新型コロナウイルス関連肺炎に関する注意喚起

保健センター

帰国者・接触者相談センターの設置に伴い

春休暇

2/13

中国に在留中および渡航予定の学生への注意喚起

総務課

交通規制、航空便の運休等の状況を踏まえ

春休暇

2/26

卒業式(8,080人/うち留学生472人)及び入学式(約8千人)中止

常任理事会

APUは2/20に、RUは2/25に感染症対策委

春休暇

3/2

新型コロナウイルス感染症対策のための法人危機対策本部設置

理事長決定

3/5開設の特設ページに情報一元化し更新春休暇

3/2

式典・行事・イベント等に関する対応方針

危機対策本部

2月末〜4月初旬、不要不急なものは自粛

春休暇

3/10

Skype for Businessの利用開始

情報基盤課

職員は3/4〜、学生は参加のみ

春休暇

3/11

新型コロナウイルス感染者が発生した場合の対応ガイドライン

総務課

学生等、教職員、その他の3ケースを想定

春休暇

3/16

2020 年度春学期開講にともなう授業形態の見直し

教学委員会

3/11学長決定、5/2まで感染拡大防止期間

春休暇

3/30

2020 年度春学期を迎えるにあたっての学長メッセージ

総長・学長

社会や世界になしうる貢献考える機会として

春休暇

3/30

新入生オリエンテーションの実施にあたってのお願い

教学委員会

1日目の日程・時間は変更しない+三密対策

春休暇

4/6

政府による『緊急事態宣言』が発令された場合の対応

常任理事会

入構禁止措置、諸活動自粛、原則在宅勤務等

Web

4/6

春学期における一斉休講の判断および授業再開後の授業形態

教学委員会

春はWeb授業(ICTを広く活用・非対面全般)

4/13

式典・行事・イベント等に関する対応方針（改訂）

危機対策本部

第4報・7月末まで延長（直前は5/2まで）

Web
休講

4/16

オンラインコミュニティ Beyond COVID-19立ち上げ

SDGs推進本部

社会起業家支援プラットフォームの取り組み

休講

4/20

5月7日の授業再開に向けた先生方へのお願い

教学委員会

シラバス修正、20MB以上ファイルの扱い等

休講

4/21

5月以降のWEBを活用した授業再開

教学部

5/19-22登録修正, 4/22第2報, 4/28第3報

休講

4/27

新型コロナウイルス禍に対する学びの緊急支援

常任理事会

約4.8万人に3万円、3万円x3に3,800人応募

休講

4/27

5月7日以降の対応

危機対策本部

活動制限をBCPにもとづいて決定（5/7〜）

休講

Lv4

4/30

Web授業のための特別サイト開設

教学部

www.ritsumei.ac.jp/startup/online2020/

Web

Lv4

5/7

5月7日以降の授業再開に向けたFAQ公開

教学部

Web

Lv4

教学委員会

academic.support.ritsumei.ac.jp
キャンパス入構調整ワーキングで総人数調整

Web

Lv4

感染症対策委員会「新しい生活様式」実践例を踏まえ事業継続

Web

Lv3

5/25 春学期における対面授業の限定的実施と夏期集中科目の取り扱い
6/1

新型コロナウイルス感染拡大予防ガイドライン- 178 -

対人援助学マガジン44号

第11巻4号「PBLの風と土：(16)身体性を重視して異文化対応に身構えを」

あれから1年、世界各国でワクチン接種が始まえて、続く副題には、コロナ禍以前から高等教りつつあるものの、感染症そのものの収まりに育機関にもまた求められている対応としてAI・は見通しが立っていない。そうした中、東京オロボットの時代という大きな物語に改めてどうリンピック・パラリンピックと同じく、1年の延向き合うのか、という問いを重ねた。

期となったデンマーク・オールボー大学での2つ

本連載はPBLをテーマにしたものであることのPBLの国際会議（PBL WEEKとしてユネスコは前提としつつ、今回は、前回の結語で予告しチェアプログラムによる国際シンポジウムIRSP-

たとおり、改めてプロジェクト型での問題解決BL2020と国際学会であるPBL2020を連続開学習のこれまでとこれからのあり方について検催）は、2月23日付で「完全デジタル（BE討を重ねる。そのために、上述のFDフォーラム

FULLY DIGITAL）」で開催と発表者に対して正のシンポジウムの内容を紹介する。それによ式に連絡され、本連載の契機となったオールり、この1年の現場での奮闘とこれからの大学ボー大学への訪問は当面先の楽しみとなった1。

教育に求められる事柄を整理することとしたとはいえ、本連載の第15回でも紹介したとおい。そして、三密確保の中での濃密なコミュニり、開催テーマに「変貌の最中にあるPBL：ハイケーションを重ねる上での知恵を見出していくブリッド学習モデルを経験して（Transformingことにしよう。

PBL: Through Hybrid Learning Models）」の副題として「感染爆発（後）の視点とその彼方

2. Facebook上で史上最大のFDの展開にある好機での挑戦とその解決策（Timely

第26回の大学コンソーシアム京都FDフォー

Challenges and Answers in a (Post-)Pan-

ラムのシンポジウムでは、まずFacebookのdemic Perspective and Beyond）」と付され「新型コロナ休講で、大学教員は何をすべきかたことは、対面の開催にこだわらないことの意について知恵と情報を共有するグループ」の創義を予め示していたと捉えられる。あわせて、設管理人である関西学院大学法学部の岡本仁宏

前回（連載第15回）の冒頭でも示したとおり、先生に「Facebookグループ大学教員の相互協1年の延期決定後、IRSPBLではウェビナーシ力交流の広場から」と題して話題提供をいただリーズが展開されており、筆者もまた10月、11いた。岡本先生は西洋政治思想史・政治哲学と月、2月開催分に参加し、オンラインでの実践報

非営利組織論の両面から市民社会論を専門とさ告の共有とオンラインを通した対話の可能性にれていることもあり、2万人を越えるこの触れてきているところである。

Facebookでの公開グループの動態に対して幅去る2月20日、初めてのオンライン開催と広い関心を常々寄せており、例えば「これからなった公益財団法人大学コンソーシアム京都のの時代は、『知の拠点』だった大学から『知の第26回FDフォーラムにおいて、シンポジウム結節点』としての大学に変わる」（2020年5月「大学の教育・研究・社会貢献に新しいモデル15日、毎日新聞）という発言が報じられていは生まれうるか?：AI時代の大学教育に求めらる3。話題提供では、まず2020年3月30日の創れる新しいリテラシー」の企画担当をさせてい設当初の動向について紹介がなされた。まず知ただいた2。勘の良い方はすぐに気づかれるとおり合い20〜30人に声かけをしたところ、翌日り、主題には2005年1月の文部科学省中央教育31日1,000人を超え、4月6日に10,000人、4審議会の答申「我が国の高等教育の将来像」で月15日に15,000人、そして7月25日に20,000確認された大学の役割として教育・研究・社会人を超えたという。グループは、大学教員を中貢献の3つを並べた。COVID-19という医学心としつつも、職員や学生も含めて大学教育に的・政策的な用語よりも、その歴史的・社会的・関心を持つ方々に開かれている。

文化的な影響の大きさも相まって、災禍の1つ

岡本先生は3月31日に参加者が1,000人を超としてコロナ禍と呼ばれる今、改めて高等教育えたところで、Facebookグループの機能とし機関として果たすべき使命は何かを明らかにして投稿に対して「トピック」を付すことができようという企図を込めたという具合である。加ることを知り、緊急対応の中で参加者が自らの- 179 -対人援助学マガジン44号

第11巻4号「PBLの風と土：(16)身体性を重視して異文化対応に身構えを」

投稿を整理して提示、共有できるよう工夫する

3月当初と9月以降のグループ名称と説明文をこととした。翌4月1日には参加者が2,000人を比較してみると、管理人の方々が参加者に期待超える。この時期にモデレーターボランティアする思いを読み解くことができる。グループ名を募集し体制整備に進んだ。モデレーターたち称を比較してみれば、3月当初は休講への緊急は、時々刻々と変わる状況の中、運営方針の検対応が主眼であったのに対してCOVID-19の影討、メンバー申請の承認、問題投稿の対処、投響を受けた中長期的な展望を見出していく必要

稿トピックの拡充、重要な投稿を見やすくするがあることを「インパクト」の語に、その際のなどの運営作業を担った。グループ参加者は、基本的な姿勢として原理原則だけではなく積極それぞれの所属組織や常勤・非常勤、専門等の的・創発的なアイデアや提案等が必要とされる差異、遠隔機器やアプリへの習熟度の差異を越ことを「すべき」だけでなく「したい」も並記えて、お互いの疑問や状況を共有し、互いに答されたことに、それぞれ見て取ることができえ応えられる広場（「知の結節点」）を持つこる。このことは、説明文にも「この事態が大学とになった。2021年2月1日現在で岡本先生をに引き起こす中長期的な影響」と端的に反映さ含む4名の管理人と、14名のモデレーターが運れている。こうした目的のもとに2万人を越え営を支えているが、グループとしては8月に継続る人々が参加していることに加え、ユーザー数の可否を問う問題提起投稿と9月にZoomでの交が10,000人を超えた2020年4月以来、閲覧・流会が開かれたことで1つの転機を迎えており、コメント等を行っているアクティブユーザー数

それは以下に示すとおり、グループの名称と説もまた10,000人前後の水準が維持されてお明文が微妙に改変されたことに表れている。

り、シンポジウム当日に岡本先生に続いて話題提供を行い、かつ、モデレーターから管理人と「新型コロナ休講で、大学教員は何をすべきなった1人の金沢大学の杉森公一先生が「史上かについて知恵と情報を共有するグループ」最大のFDの機会」と評したことも紹介された。

新型コロナウイルス感染症で、大学の休講・改めて創設以来の動きを振り返って、岡本先休校が続いています。この状況への対処につ

生は大学教員は教育に真摯な姿勢を持っているいて、ボヤキや情報、取り組み、ノウハウ、こと、大学の規模や立地が影響して多様性がも大学ごとの違いなどを共有するためのグルーたらされていること、これらに率直な驚きを抱プです。大学教員中心ですが、職員や学生のくと共に参加者の投稿や反応から学びを得た、方、さらには大学教育に関心を持つあらゆるという。そして、伝統的に大学は図書館等によ方々を歓迎いたします。（2020年3月30日）

り通時的に知を蓄積してきたものの、今回はSNS上で共時的に知を交流することができ、相「新型コロナのインパクトを受け、大学教員互の学びの場として運営できたのは、それぞれは何をすべきか、何をしたいかについて知恵が直面とした現場での新しい問題・課題を持ちと情報を共有するグループ」

寄り「すがる場」となりつつ、それぞれの奮闘

新型コロナウイルス感染症は、大学の授業やに「いいね！」ボタンで励まされたからだろ

その他業務に大きな困難をもたらしました。

う、と示した。ただし、SNSという場ゆえの構さらにこの事態が大学に引き起こす中長期的造的な課題も明らかとなり、具体的には共時的な影響も見過ごせません。その対応のためな知の交流の体系的アーカイブ化はいかにしてに、所属や専門を越えて、ボヤキや情報、取可能か、さらには特定目的を持った広場としてり組み、ノウハウ、経験などの知を共有する

メディアリテラシーよりも発信者教育がいるのためのグループです。大学教員中心ですが、ではないか、とりわけコミュニケーション空間職員や学生の方、さらには大学教育に関心をでのヘイトスピーチを回避して分断を促進しな持つあらゆる方々を歓迎いたします。（2020

い広場はどう作れるか、などである。これらは年9月22日）

COVID-19がもたらしたインパクトとして大学のみにもたらされたものではなく今後の社会像- 180 -

対人援助学マガジン44号

第11巻4号「PBLの風と土：(16)身体性を重視して異文化対応に身構えを」を左右するものであろう。他方、新学期が始まる。杉森先生はこの書物の訳出にあたる背景とると、教員・学生一人ひとりに配慮ある授業形なった事柄として、2018年9月から2019年3態の情勢に合わせた選択や、新入生・2年生の月まで米国・ボストンにあるタフツ大学の教育社会的孤立を防ぐ支援、経済的苦境の把握と支学習改善センター（CELT: Center for the En-援など、現場での課題は多いとも指摘した。

hancement of Learning and Teaching）に客員研究員として滞在した経験を挙げた4。その3. 異文化に耐えうる「アジリティ」

際、学生との絆づけを意味するエンゲージメン

岡本先生に続いての話題提供は、先に触れたトが重視されていること、人種多様性の中でダとおり、金沢大学の杉森公一先生であった。ごイバーシティとインクルージョンを掲げないFD

所属は国際基幹教育院の高等教育開発・支援部

センターはないこと、さらに「学問分野別教育門であるものの、専門は物理化学・理科教育・研究」などと訳出されるDBER（Discipline-

計算量子化学で、2007年以降、学位取得後のBased Education Research）が行われている

勤務先で授業評価アンケートの分析を担当したことなど、大学のミッションの多様化・焦点化ことを契機にFDに携わるようになり、2013年に関する大変なダイナミズムに触れたという。

からは金沢大学のFDセンター・大学教育開発部

そのため、化学の専門性を持ちながら、大学組門にて各種の取り組みに従事されている。そし織に新しい文化をつくっていくマージナルパーて日本ではコロナ禍を迎え始めた2020年1月、ソンになることを決意した、と語った。

100年以上にわたるコーオプ教育の取組で知ら杉森先生は2020年、COVID-19はテクノロれるノースイースタン大学のジョセフ・E・ア

ジーと授業づくりが密接になった上、ほぼ全員ウン学長による『ROBOT-PROOF』を共訳さが学習管理システム（Learning Managementれた。原著は2017年8月にMITプレスから出版

System）やZoomなどのオンライン会議シスされたものであり、そのタイトルの意味が以下テムを使うことを与儀なくされたことから、世の部分で明快に示されているので、ここに紹介界的に史上空前のFDの機会となった、と位置づしよう。

けた。また、教員と学生との関係においては対面の価値が希有なものとなると共に、一斉に教私たちはデジタル時代に生きており、学生た員も学生も孤立したことで、授業、学生生活、ちはAIを搭載したロボット、ソフトウェ

課外活動、教育・研究に関わる全ての課題が顕ア、そして機械が、現在は人間が行っている在化（actualized）し、可視化（visualized）仕事をどんどん担うようになる未来に直面しされた、とも述べた。ている。同じことを日々繰り返すだけの仕事

その上で杉森先生には、原著が2017年に刊は少なくなっていくため、教育はそれに対応行された『ROBOT-PROOF』での議論は、コすべきである。卒業生が職場で「耐ロボット

ロナ禍で我々が直面した課題を予見するもので性」〔耐水性（ウォーター・プルーフ）を真あった、と、同書に収められたエピソードを紹似た造語〕をもつことを保証するためには、介いただいた。例えば、IBMによる人工知能の高等教育はカリキュラムを再び調整しなくて「ワトソン」、オックスフォード大学による「消はならない。（Aoun, 2017=2020, 訳p.10）える職業」(Frey & Osborne, 2013)5などである。これに対し、杉森先生は19世紀初頭の英国したがって、COVID-19の拡大に際して、初の織物工業地帯で起きた機械破壊運動「ラッダ発症例が確認された時点をアフターコロナと呼イト運動」（Luddite movement）を引き合い

ぶのであれば、それ以前（ビフォーコロナ）にに出しながら、FDフォーラムの参加者に「恐れおいて、既に大学に対してはAI化・ロボット化ずに、ワクワクしたら」と投げかけた。むしした社会・経済を闊歩できる「ロボット・プルー

ろ、日本も一部で追いかけていた米国の大学でフ（Robot-Proof）」な卒業生をいかに輩出でのカリキュラムでは、近代化の中で産業社会のきるかを問う議論がなされていたことがわか

ニーズに対応すべく、数学・語学・科学といっ- 181 -

対人援助学マガジン44号

第11巻4号「PBLの風と土：(16)身体性を重視して異文化対応に身構えを」た工場・官僚組織・金融で有用な「ハードスキロナ禍を経た大学に求められる学びの環境整備ル」に特化され、それに対するリベラルアーツのあり方を検討しようと試みてきた。その結論をはじめとする「ソフトスキル」のようなメタを極めて単純に示すなら、前節で示した4つの認知スキルを重視しない傾向があったことに注スキルのうち、異文化アジリティの向上を図意を向けた6。

る、ということになろう。なぜなら、クリティ

そして杉森先生は『ROBOT PROOF』の第3

カル・シンキングというカタカナ語として定着

章「未来の学びのモデル」で示された「ヒューしてきている批判的思考、「木を見て森を見マニクス（Humanics）」と呼ばれる「人間固ず」とならないようなシステム思考、新たな仕有の心的・知的な特性を育むような、新しい学事を発明するアントレプレナーシップは、それ習モデル」を紹介した（Aoun, 2017=2020,

ぞれSDGsやVUCAといったキーワードによっp.68）。ごく簡単にまとめるなら、このて世界が語られる以前から、既に重要視されて「ヒューマニクス」とは、これまでの文字や数きたと捉えられるためである。その一方で、異字といった記号の読み書きによって他者とのあ文化アジリティへの関心・習得・向上意欲の喚いだでの情報の保存や伝達を行ってきたリテラ起は容易なものではないことが想像できる。

シーに加えて、技術リテラシー、データリテラ

今回のシンポジウムはZoomのウェビナーでシー、ヒューマンリテラシーの3つの新しいリ行い、前半1時間で2名からの話題提供の後に筆テラシーによって、他者だけでなく機械とも者も含めた鼎談を、その後1時間は参加者（申ネットワークを構築することが可能になる、と込は469名、最大時には我々を除けば397名）いう概念である。そして、この新しいリテラからのQ&Aを紐解くことにしたのだが、振り返シーを基盤としたカリキュラムにおいて、批判れば最も時間を割いたのは「本当に元に戻らな的思考・システム思考・アントレプレナーシッいのか？」という短い問いかけだったと思われ

プ・異文化アジリティの4つの能力（書籍る。もちろん、この「戻らないのか」は、この『ROBOT-PROOF』では「認知能力」や「メ約1年のあいだ余儀なくデジタル対応が迫られタスキル」）を高める必要がある、と続けた。

た中で経験したことを、まるで無かったことのこのうち、4つめの「異文化アジリティ」は馴ように葬り去ってしまわないか、という一人ひ染みのない概念であると捉え、以下、日本語訳

とりの意思確認として受け止められる。別の言書の該当部分を引用しておくことにしよう。

い方をすれば、緊急対応の中で「学生のために」と言いながらも実際は教員の（ある種の）経験は（中略）異文化アジリティ（異なる文化に合理性だけが追究された部分はないか、という機敏に対応する力）の本質的な要素でもある。筆

批判的思考・システム思考への発露でもある。

者の同僚のポーラ・カリギウリによると、異文

特に教員の内省が求められるところと思われる

化アジリティとは「専門家が異文化に置かれたが、仮に教員の異文化アジリティが低ければ、状況でうまく仕事をこなすための超重要スキル

コロナ禍は全て消し去りたい過去であり、コロ（メガ・コンピテンシー）」だという。過去にナ禍以前の栄光を取り戻したいというノスタルは、異文化アジリティは、主にジェット旅客ジーに浸りきることになってしまうだろう。

機に乗るビジネスマンや外交官だけのものと岡本先生はQ&Aでの対応の中で「身体性」と思われてきたかもしれないが、グローバル化いう言葉を多用された。もちろん、シンポジウによってこのスキルは皆にとって不可欠なもム中だけでなく、事例紹介をいただいたFace-のになった。（Aoun, 2017=2020, 訳p.87）bookグループ内でも対面授業の、転じて学習環境の本質を問う上で、身体性の存在に着目さ4. 異文化対応への「レディネス」れている7。そこで筆者は先ほどの異文化アジリ

以上、今回は2021年2月20日開催の大学コティと関連づけて、心理学でよく言われる「レンソーシアム京都第26回FDフォーラムのシンディネス（readiness）」の語を紹介し、想定ポジウムの話題提供の内容を紹介し、改めてコ外に対する身構えが大事にされることが、学生- 182 -

対人援助学マガジン44号

第11巻4号「PBLの風と土：(16)身体性を重視して異文化対応に身構えを」の学びと成長を促す手がかりとなってきた、と本連載で見てきたように、サービス・ラーニ示した。これはアクティブ・ラーニングの議論

ングでは多くのコンフリクトに直面し、その都においてさえも、その学習環境が教室という空度、学習者にはその体験の言語化が促される。

間における教師̶生徒の2者関係を中心に論じ中でも第14回と第15回で取り上げた震災救られてきた（例えば、溝上, 2018）ものとは一

援・災害復興・減災教育の活動では、当事者に線を画す観点であり、PBLやサービス・ラーニはなれない、当事者の心情は計り知れないもどングなど、教室と現場とを頻繁に往復しながかしさに対峙せねばならない。そこで次回以ら、多様な関係者とのダイナミックな関係構築

降、より深い学びの場づくりの設計概念を検討と必然とする取り組みでは常々なされてきた取していく。それこそが、コロナ禍での経験を忘り組みでもある。

れ去らないための具体的な実践である。
（gucci@fc.ritsumei.ac.jp）【引用文献】
Arum, R. & Roksa, J. (2011). Academically Adrift: Limited Learning on College Campuses. The University of Chicago Press.
Aoun, J. E. (2017). Robot-Proof: Higher Education in the Age of Artificial Intelligence. MIT Press. (杉森公一・西山宣昭・中野正俊・河内真美・井上咲希・渡辺達雄共訳. (2020). ROBOT-PROOF：AI時代の大学教育. 森北出版).
Frey, C. B., & Osborne, M. A. (2013). The Future of Employment: How Susceptible are Jobs to Computerisation?.
Oxford Martin School Working Paper.
カール・ベネディクト・フレイ、マイケル A. オズボーン. (2015). 日本におけるコンピューター化と仕事の未来. 野村総合研究所
苅谷剛彦. (2011). 世界の思潮：漂流する大学教育. サントリー文化財団「アステイオン」 75, 133-144.
溝上慎一. (2018). アクティブラーニング型授業の基本形と生徒の身体性. 東信堂
岡本仁宏. (1998). 知的ネットワークの結節点としての大学とポスト生涯学習. 関西学院大学総合教育研究室 総研ジャーナル 73, 22-36.

【注】
1

Facebookでは2月22日に速報として通知されていた。ちなみに東京オリンピック・パラリンピックに関しては、2月28日の時点では、2020年9月28日に公益財団法人東京オリンピック･パラリンピック競技大会組織委員会が発表した内容に基づいて、2021年3月25日に福島県楢葉町から聖火リレーが行われ、その準備が進められている。スタート地点の楢葉町は、本連載の第15回で特に取り上げたフィールドである。
2

FDはFaculty Developmentの略語で、教授能力の開発を意味する。教授という職種の人の能力を開発する、という意味に止まらず、広く大学関係者の研修会として捉えるのが自然な解釈だろう。実際、その定義は議論の対象となっており、例えば文部科学省の中央教育審議会「我が国の高等教育の将来像」答申（2005年1月）では「教員が授業内容・方法を改善し向上させるための組織的な取組の総称。その意味するところは極めて広範にわたるが、具体的な例としては、教員相互の授業参観の実施、授業方法についての研究会の開催、新任教員のための研修会の開催などを挙げることができる。」とある。
3

記事は大阪地方版での中川悠さんによる連載「あしたに、ちゃれんじ」の1つだが、インターネット版にてログイン不要で全文が掲載された。記事のタイトルは「「コロナの先」へ、教員結ぶ SNSに情報ページ」である。なお、ここで示された「知の結節点」としての大学という観点は、岡本先生がかつて関西学院大学の総合教育研究室の役職に就いたことが影響していると、シンポジウムの事前打ち合わせにてご自身より紹介いただいた。なお、そのコンセプトは岡本（1998）でまとめられている。
4

詳しくは日本語訳書に収められた杉森先生の解説を参照されたい。なお、その文章は刊行元の森北出版のnoteにて、刊行に先立ち公開された2019年12月26日のnote「2020年代の大学は何を教えるのか？：『ROBOT-PROOF』（ジョセフ・E・アウン著、1月刊行）訳者解説」で読むことができる。
5

その後、日本では2015年10月22日に野村総合研究所によるオックスフォード大学の両名との共同研究「日本におけるコンピューター化と仕事の未来」というレポートが公開されている。
6

ここで、アメリカの24校の4年制大学の学生2,322人を対象に行った調査の詳細な分析を通じて大学での学習がいかに軽量化しているかを明らかにした研究（Arum & Roksa, 2011）が紹介された。なお同署は邦訳されていないものの、苅谷（2011）による解説で読むことができる。
7

例えば「丁寧な分析に基づく教材の作成と頭を使った手順や方針の確認などが遠隔でされると、対面だけの時よりも、より緻密で組織的な授業と教育効果を考えられるのかもしれません」（2021年2月11日22:28）といったコメントなどがある。また、開設当初の2020年3月31日に、「大学の動向」と「オンラインでの授業方法」の2トピックを設置した後、「実習、ワークショップ、対人援助等身体性に関わる授業」「何をすべきか」を追加していることからも、遠隔講義・eラーニング・ハイブ
リッド授業・ハイフレックス授業など、新たな授業形態は対面授業の代替になりうるのか、といった関心が寄せられていることがわかる。

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