投資信託説明書（交付目論見書）
使用開始日

2024年８月９日

DIAM世界３資産オープン（毎月決算型）
愛称：ハッピーハーモニー
追加型投信／海外／資産複合

商品分類

属性区分

単位型・
追加型

投資対象
地域

投資対象資産（収益の源泉）

投資対象資産

決算頻度

投資対象地域

投資形態

為 替
ヘッジ※２

追加型

海外

資産複合

その他資産
（投資信託証券※１）

年12回
（毎月）

グローバル
（日本を除く）

ファミリー
ファンド

なし

※１ 投資信託証券への投資を通じて実質的な投資対象とする資産は、「資産複合（株式、債券、不動産投信）
資産配分固定型」
です。
※２ 属性区分に記載している「為替ヘッジ」
は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
◆上記の商品分類および属性区分の定義については、一般社団法人投資信託協会のホームページ（https://www.toushin.or.jp/）
でご覧いただけます。

この目論見書により行う「DIAM世界３資産オープン（毎月決算型）」の募集については、委託会社は、金融商品取引法（昭和23年法律第25号）
第５条の規定により、有価証券届出書を2024年８月８日に関東財務局長に提出しており、2024年８月９日にその効力が生じております。
■ 本書は、
金融商品取引法第13条の規定に基づく目論見書です。
■ ファンドに関する金融商品取引法第15条第３項に規定する目論〈委託会社〉［ファンドの運用の指図を行う者］

見書（以下、「請求目論見書」といいます。）
は、委託会社のホーム
金融商品取引業者登録番号：関東財務局長
（金商）
第324号
ページで閲覧できます。
設立年月日：1985年７月１日
本書には約款の主な内容が含まれておりますが、約款の全文は資本金：20億円（2024年５月末現在）
請求目論見書に掲載されています。請求目論見書は、販売会社
運用する投資信託財産の合計純資産総額：19兆3,097億円にご請求いただければ当該販売会社を通じて交付いたします。
（2024年５月末現在）
なお、販売会社に請求目論見書をご請求された場合は、その旨委託会社への照会先をご自身で記録しておくようにしてください。
【コールセンター】■ ファンドの内容に関して重大な変更を行う場合には、
投資信託及0120-104-694

び投資法人に関する法律（昭和26年法律第198号）に基づき事
前に受益者の意向を確認いたします。

（受付時間：営業日の午前９時～午後５時）■ ファンドの財産は、信託法に基づき受託会社において分別管理

https://www.am-one.co.jp/

されています。

■ ファンドの販売会社、
基準価額等については委託会社の照会先までお問い合わせください。

【ホームページアドレス】〈受託会社〉［ファンドの財産の保管および管理を行う者］

みずほ信託銀行株式会社

ご購入に際しては、本書の内容を十分にお読みください。

ファンドの 目 的・特 色ファンドの目的
各マザーファンド※への投資を通じ、実質的に外国債券、外国株式、外国不動産投資信託証券（リート）の３資産へ分散投資を行い、安定的な収益の確保と信託財産の着実な成長をめざして運用を行います。
※DIAM高格付インカム・オープン・マザーファンド、DIAM世界好配当株オープン・マザーファンド、DIAM US・リート・オープン・マザー
ファンド、DIAM インターナショナル・リート・インカム・オープン・マザーファンド

ファンドの特色

１「外国債券」、「外国株式」、「外国REIT（リート）」の三資産に分散投資します。
●３つの資産への投資は、各マザーファンドを通じて行います。
●各資産の配分は、原則として３分の１ずつを基本配分比率とします。
●各マザーファンドの時価の変動などにより、時価構成比率が変化した場合には、定期的に基本配分比率に修正します。
●実質組入外貨建資産については、
原則として対円で為替ヘッジは行いません。
DIAM
世界好配当株オープン・マザーファンド◎配当利回りの高い外国株式および増配の期待できる外国株式に主に投資を行
います。

●

外国債券

３

３

１

１

◎高格 付資源国の公社債に主に投資を行います。
◎高格 付の公社債に投資を行うことで、安定的なインカム・ゲインを得ることをめざします。

外国REIT◎安定的な配当収入および株価の値上がりによるキャピタル・ゲインを得ることをめざします。

●

外国株式

DIAM
高格付インカム・オープン・マザーファンド

（リート）

１

３

DIAM US・リート・オープン・マザーファンド
DIAM インターナショナル・リート・インカム・オープン・マザーファンド◎２つのマザーファンドを通して、日本を除く世界各国の REIT（リート＝不動産投信等）に主に投資を行います。
◎比較的高い配当利回りを安定的に獲得することをめざします。
＊REIT（リート）の配当金（分配金）
は、
主に経費控除後の賃貸収入がベースとなっているため、比較的安定的と考えられます。
また、間接的に不動産への投資を行うことでインフレヘッジの効果も期待されます。

※上記の外国債券、外国株式、外国REIT（リート）
は、各マザーファンドの主要投資対象を示します。
※外国REIT（リート）とは、外国不動産投信等をさします。
※外国不動産投資信託証券への投資については、DIAM US・リート・オープン・マザーファンドおよびDIAM インターナショ
ナル・リート・インカム・オープン・マザーファンドの純資産総額を合算して資産配分を算出します。
※マザーファンドの組入比率は、原則として高位を維持します。

２

毎月決算を行い、原則として利子配当等収益を中心に安定的に分配を行うことをめざします。
●毎月８日（休業日の場合は翌営業日。）に決算を行い、原則として利子配当等収益を中心に安定的に分配を行います。

●毎年２月、５月、８月、11月の決算時には、原則として利子配当等収益に売買益（評価益を含みます。）
等を加えた額から分配を行います。
収益分配の
イメージ

１月

２月

＋

３月

４月

５月

＋

６月

７月

８月

＋

９月

10月

11月

＋

12月

※上記はイメージ図であり、将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。
※分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
1

資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

DIAM世界３資産オープン（毎月決算型）ファンドの 目 的・特 色
収益分配金に関する留意事項◆投資信託の分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。なお、分配金の有無や金額は確定したものではありません。

投資信託から分配金が支 払 わ れるイメージ

分配金
投資信託の純資産◆分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
また、分配金の水準は、
必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
分配金額と基準価額の関係（イメージ）
分配金は、分配方針に基づき、以下の分配対象額から支払われます。
①配当等収益（経費控除後）、②有価証券売買益・評価益（経費控除後）、③分配準備積立金、④収益調整金
計算期間中に発生した収益の中から支払われる場合
ケースA

10,500円

ケースB

10,600円
期中収益
（①+②）
100円

基準価額

＊500円
（③+④）

計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合＜前期決算日から基準価額が上昇した場合＞

分配金100円
10,500円

10,500円

＊500円
（③+④）

＊500円
（③+④）

10,550円
期中収益（①+②）50円＊50円

分配金100円
10,450円
＊450円
（③+④）

ケースC

＜前期決算日から基準価額が下落した場合＞

10,500円
10,400円
＊500円
（③+④）

配当等収益
（①）
20円
＊80円

分配金100円
10,300円
＊420円
（③+④）

前期決算日
＊分配対象額
500円

当期決算日
分配前

当期決算日
分配後
＊分配対象額500円

前期決算日＊分配対象額
500円

当期決算日
分配前
＊50円を
取崩し

当期決算日
分配後
＊分配対象額450円

前期決算日＊分配対象額
500円

当期決算日
分配前
＊80円を
取崩し

当期決算日
分配後
＊分配対象額420円

上図のそれぞれのケースにおいて、前期決算日から当期決算日まで保有した場合の損益を見ると、次の通りとなります。

ケースA : 分配金受取額100円＋当期決算日と前期決算日との基準価額の差0円＝100円
ケースB : 分配金受取額100円＋当期決算日と前期決算日との基準価額の差▲50円＝50円
ケースC : 分配金受取額100円＋当期決算日と前期決算日との基準価額の差▲200円＝▲100円★A、
B、
Cのケースにおいては、分配金受取額はすべて同額ですが、基準価額の増減により、投資信託の損益状況はそれぞれ異なった結果となっています。
このように、投資信託の収益については、
分配金だけに注目するのではなく、「分配金の受取額」と「投資信託の基準価額の増減額」の合計額でご判断ください。
※上記はイメージであり、実際の分配金額や基準価額を示唆するものではないのでご留意ください。

◆投資者
（受益者）
のファンドの購入価額によっては、分配金の一部ないし全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する
場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
分配金の一部が元本の一部払戻しに相当する場合
普通分配金
投資者
（受益者）
の
購入価額

（当初個別元本）

元本払戻金（特別分配金）分配金支払後基準価額（個別元本）※元本払戻金（特別分配金）は実質的に元本の一部
払戻しとみなされ、その金額だけ個別元本が減少します。また、
元本払戻金（特別分配金）部分は、非課税扱いとなります。

分配金の全部が元本の一部払戻しに相当する場合

投資者
（受益者）
の
購入価額

（当初個別元本）

元本払戻金（特別分配金）分配金支払後基準価額（個別元本）

普通分配金
：個別元本
（投資者
（受益者）
のファンドの購入価額)を上回る部分からの分配金です。
元本払戻金（特別分配金）：個別元本を下回る部分からの分配金です。分配後の投資者（受益者）の個別元本は、元本払戻金（特別分配金）の額だけ減少します。
（注）
普通分配金に対する課税については、後掲「手続・手数料等」の「ファンドの費用・税金」
をご参照ください。

2

ファンドの 目 的・特 色ファンドの仕組み
当ファンドは「ファミリーファンド方式」
により運用を行います。
「ファミリーファンド方式」とは、複数のファンドを合同運用する仕組みで、投資者からの資金をまとめてベビーファンド（当ファンド）とし、その資金の全部または一部をマザーファンドに投資して、その実質的な運用をマザー
ファンドにて行う仕組みです。
＜ベビーファンド＞

申込金
投資者
（受益者）

分配金・
償還金等

DIAM 世界 3 資産
オープン
（毎月決算型）＜マザーファンド＞

投資

主な投資対象

投資

外国の
株式

各マザー
ファンド
損益

外国の
債券

損益

外国 REIT（リート）

主な投資制限①マザーファンドへの投資割合には、制限を設けません。
②株式への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の70％未満とします。
③外貨建資産への実質投資割合には、制限を設けません。
④新株引受権証券および新株予約権証券への実質投資割合は、取得時において信託財産の純資産総額の20％以下とします。
⑤マザーファンド以外の投資信託証券（上場投資信託証券を除きます。）
への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の５％以下とします。
⑥同一銘柄の新株引受権証券および新株予約権証券への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の５％以下とします。
⑦同一銘柄の転換社債、ならびに転換社債型新株予約権付社債への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の10％以下とします。

3

資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

DIAM世界３資産オープン（毎月決算型）ファンドの 目 的・特 色■マザーファンドの概要
ファンド 名DIAM高格付インカム・オープン・マザーファンド

DIAM 世界好配当株オープン・マザーファンド

主要投資対象高格付資源国 の公社債

日本を除く世界各国の株式※１

・主に高格付資源国の公社債 に投資し、安定した収益の確保と信託財産の中長期的な成長をめざします。
＊＊これらの公社債には、同国通貨建ての国際機関債を含みます。

・投資対象となる国は、委託会社が定義した「資源国」の中から、信用力・金利・為替見通し等を判断材料とし、選定します。

・投資対象となる公社債は、国債を中心にAA格以上※２の格付を取得しているとともに、流動性の高い銘柄とします。

投 資 態 度・国別の投資配分比率は、各国の市場規模・経済規模等を勘案し、決定します。
・外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いません。

・主に日本を除く世界各国の好配当株式に投資し、信託財産の中長期的な成長をめざします。
・組入銘柄の選定に当たっては、配当利回りの高い銘柄および増配の期待できる銘柄を選定し、安定的な配当収入およびキャピタル
ゲインを享受することをめざします。

・組入銘柄の選定に当たり、欧米地域についてはアセットマネジメン
トOne Ｕ.Ｓ.Ａ.・インクの投資助言を受けるものとします。

・株式の組入比率は、原則として高位を維持します。ただし、市況動向の急激な変化が生じたとき等やむを得ない事情が発生した場
合には、株式組入比率を引き下げる場合があります。
・外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行いません。

※１：当マザーファンドにおいて
「資源国」
とは、
「石油、鉱物資源、ガ
ス、石炭等の資源を産出する国で、その資源がその国の経済
もしくは世界経済に影響を与えると考えられる国」
と定義しま
す。
※２
：格付機関はMoody's社またはS＆P社とし、両社が格付を付与している場合には、どちらか高い方の格付とします。

ファンド 名DIAM US・リート・オープン・マザーファンド

DIAM インターナショナル・リート・インカム・オープン・マザーファンド

主要投資対象米国の証券取引所に上場もしくは上場に準ずる不動産投信等の投資信託証券

米国および日本を除く世界各国の証券取引所に上場もし
くは上場に準ずる不動産投信等の投資信託証券

・信託財産の着実な成長と比較的高い配当利回りを安定的に獲得することを目標として運用を行います。

・信託財産の着実な成長と比較的高い配当利回りを安定的に獲得することを目標として運用を行います。

投 資 態 度・運用指図に関する権限はデービス・セレクテド・アドバイザーズに委託します。

・運用指図に関する権限はファースト・センティア・インベスターズ（オーストラリア）
アイエム・エルティーディーに委託します。

・外貨建資産については、対円での為替ヘッジは行いません。

・外貨建資産については、対円で為替ヘッジは行いません。

・不動産投信等への投資は、原則として高位を維持することをめざします。

・不動産投信等への投資は、原則として高位を維持することをめざします。

○各マザーファンドの主な投資制限については、請求目論見書または約款に記載しております。

資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

4

投 資リスク基準価額の変動要因
当ファンドは、値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。
したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。
資産配分
リスク

株価変動
リスク

金 利
リスク

複数または全ての資産の価値が同時に下落した場合等は、基準価額の下落要因となります。
各資産への配分は、基本資産配分比率に基づくことを基本とし、一定量以上乖離した場合には、基本資産配分比率に近づけることとします。この資産配分が収益の源泉となる場合もありますが、収益率の悪い資産への配分が大きい場合、複数または全ての資産価値が下落する場合には、当ファンドの基準価額が下がる要因となる場合があります。
投資する企業の株価の下落は、基準価額の下落要因となります。
株式市場全体の価格変動あるいは個別銘柄の価格変動により、基準価額が下がる要因となる場合があります。
金利の上昇は、基準価額の下落要因となります。
金利リスクとは、金利変動により債券およびREIT（リート）の価格が変動するリスクをいいます。金利が上昇した場合には、債券およびREIT（リート）の価格は下落し、基準価額が下がる要因となる場合があります。

（リート）の価格の下落は、基準価額の下落要因となります。
REIT（リート） ＲＥＩＴ
REIT
（リート）
の価格は、REIT（リート）
が投資対象とする不動産等の価値、当該不動産等によ
の価格変動
リスク

カントリー
リスク

為 替
リスク

5

る賃貸収入の増減、不動産市況の変動、景気や株式市況等の動向などによって変動します。
当ファンドは、実質的にREIT（リート）に投資をしますので、これらの影響を受け、基準価額が上下します。

投資する国・地域の政治・経済の不安定化等は、基準価額の下落要因となります。
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等によって市場に混乱が生じた場合、もし
くは取引に対する規制が変更となる場合、または新たな規制が設けられた場合等には、運用上の制約を受ける可能性があり、当ファンドの基準価額が下がる要因となる場合があります。
為替相場の円高は、基準価額の下落要因となります。
当ファンドでは外貨建資産の為替リスクに対して為替ヘッジを行わないことを原則としているため、為替相場が円高になった場合には、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。
また外貨建資産への投資は、その国の政治経済情勢、通貨規制、資本規制等の要因による影響を受けて損失を被る可能性もあります。

DIAM世界３資産オープン（毎月決算型）投 資リスク
信 用
リスク

流動性
リスク

投資する有価証券の発行者の財政難・経営不安・倒産等の発生は、基準価額の下落要因となります。
当ファンドが実質的に投資する株式・債券の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、当ファンドが実質的に投資するREIT（リート）
が、収益性の悪化や資金繰り悪化等により清算される場
合、
またこうした状況に陥ると予想される場合等には、投資した資産の価格が下落したりその価値がなくなることがあり、基準価額が下がる要因となります。
投資資産の市場規模が小さいことなどで希望する価格で売買できない場合は、基準価額の下落要因となります。
当ファンドにおいて有価証券等を実質的に売却または取得する際に、市場規模、取引量、取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない場合には、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす可能性があります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点● 当ファンドのお取引に関しては、
金融商品取引法第37条の６の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

● 当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取

引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響をおよぼす可能性や、換金のお申込みの受付が中止となる可能性、す
でに受付けた換金のお申込みの受付が取り消しとなる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。

● 有価証券の貸付等においては、取引相手の倒産等による決済不履行リスクを伴います。

● 当ファンドはファミリーファンド方式で運用を行います。
そのため、当ファンドが投資対象とするマ

ザーファンドを投資対象とする他のベビーファンドに追加設定・解約等があった場合、資金変動が起こり、その結果、当該マザーファンドにおいて売買等が生じた場合等には、当ファンドの基準価額に影響をおよぼす場合があります。

リスクの管理体制委託会社では、運用担当部署から独立したコンプライアンス・リスク管理担当部署が、運用リスクを把握、管理し、その結果に基づき運用担当部署へ対応の指示等を行うことにより、適切な管理を行います。また、
運用担当部署から独立したリスク管理担当部署が、ファンドの運用パフォーマンスについて定期的に分析を行い、結果の評価を行います。運用評価委員会はこれらの運用リスクの管理状況、
運用パフォーマンス評価等の報告を受け、総合的な見地から運用状況全般の管理・評価を行います。
なお、委託会社では、流動性リスク管理に関する規程を定め、ファンドの組入資産の流動性リスクのモニタリング等を実施するとともに、緊急時対応策の策定・検証等を行います。運用評価委員会等
は、流動性リスク管理の適切な実施の確保や流動性リスク管理態勢について、監督します。
※リスク管理体制は、今後変更になることがあります。

6

投 資リスク＜参考情報＞
ファンドの年間騰落率および分配金再投資基準価額の推移（円）
25,00020,000

分配金再投資基準価額（左軸）ファンドの年間騰落率
（右軸）

（％）
100

（％）
100

80

80

60

15,000ファンドと他の代表的な資産クラスとの年間騰落率の比較

40

40

5,000

20

20

0

0

0

-20

-20

-40

-40

2020/62021/62022/62023/62024/559.8

60

10,0002019/6

最大値

33.5
7.6

-15.5
ファンド

62.7

平均値

最小値

42.1
19.0

12.1

-10.8

-12.4

日本株

先進国株

9.5

5.4
-1.0
-5.5

15.3
4.7

日本国債

6.6

-6.1

-8.8

先進国債

新興国債

-19.4
新興国株

21.5

2019年６月～2024年５月＊ファンドの分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した基準価額が記載されていますので、実際の基準価額とは異なる場合があります。
＊ファンドの年間騰落率は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した年
間騰落率が記載されていますので、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落
率とは異なる場合があります。

＊上記期間の各月末における直近１年間の騰落率の平均値・最大値・最小値を、
ファンドおよび代表的な資産クラスについて表示し、ファンドと代表的な資産クラスを定量的に比較できるように作成したものです。
＊すべての資産クラスがファンドの投資対象とは限りません。

各資産クラスの指数
東証株価指数（TOPIX）（配当込み）「東証株価指数（TOPIX）」
は、日本の株式市場を広範に網羅し、投資対象としての機能性を有するマー
ケット・ベンチマークです。同指数の指数値および同指数にかかる標章または商標は、株式会社ＪＰＸ総研
または株式会社ＪＰＸ総研の関連会社
（以下
「ＪＰＸ」
という。）
の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利・ノウハウおよび同指数にかかる標章または商標に関するす
べての権利はＪＰＸが有しています。

先 進 国 株MSCIコクサイ・インデックス（配当込み、円ベース）「MSCIコクサイ・インデックス」
は、MSCI Inc.が開発した株価指数で、日本を除く世界の主要先進国の株価指数を、各国の株式時価総額をベースに合成したものです。同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。また、MSCI Inc.は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

新 興 国 株MSCIエマージング・マーケット・
インデックス（配当込み、円ベース）「MSCIエマージング・マーケット・インデックス」
は、MSCI Inc.が開発した株価指数で、新興国の株価指数を、各国の株式時価総額をベースに合成したものです。同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。また、MSCI Inc.は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

日 本 国 債NOMURA-BPI国債「NOMURA-BPI国債」
は、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社が国内で発行された公募利付国債の市場全体の動向を表すために開発した投資収益指数です。同指数の知的財産権その他一切の権利は野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属します。なお、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社は、同指数の正確性、完全性、信頼性、有用性を保証するものではなく、ファンドの運用成果等に関して一切責任を負いません。

先 進 国 債FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）「FTSE世界国債インデックス（除く日本）」
は、FTSE Fixed Income LLCにより運営され、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income
LLCが有しています。

新 興 国 債

JPモルガンGBI-EMグローバル・
ディバーシファイド（円ベース）「JPモルガンGBI-EMグローバル・ディバーシファイド」
は、J.P.モルガン・セキュリティーズ・エルエルシー
が公表している新興国の現地通貨建ての国債で構成されている時価総額加重平均指数です。同指数に関する著作権等の知的財産その他一切の権利はJ.P.モルガン・セキュリティーズ・エルエルシーに帰属します。また、同社は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

日

本

株

（注）
海外の指数は為替ヘッジなしによる投資を想定して、円換算しております。

7

DIAM世界３資産オープン（毎月決算型）

運用実績

データの基準日：2024年５月31日

基準価額・純資産の推移 《2014年５月30日～2024年５月31日》(円)
16,000(億円)
180

分配金再投資基準価額（左軸）14,000

150

基準価額
（左軸）
純資産総額
（右軸）

12,000分配の推移（税引前）120

2024年 １月

15円

2024年 ２月

15円

2024年 ３月

15円

2024年 ４月

15円

2024年 ５月

15円

10,000

90

8,000

60

直近１年間累計

6,000

30

設定来累計

0

※分配金は１万口当たりです。

4,000
2014年5月

2017年9月

2021年2月

180円
3,440円

2024年5月※基準価額は１万口当たり・信託報酬控除後の価額です。
※分配金再投資基準価額は、グラフの起点における基準価額に合わせて指数化しています。
※分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したものであり、実際の基準価額とは異なります。
（設定日：2007年６月22日）

主要な資産の状況
■組入銘柄

※比率
（％）
は、純資産総額に対する当該資産の時価比率です。

順位

銘柄名

比率
（％）

１

ＤＩＡＭ高格付インカム・オープン・マザーファンド

33.16

２

ＤＩＡＭ世界好配当株オープン・マザーファンド

33.01

３

ＤＩＡＭ インターナショナル・リート・インカム・オープン・マザーファンド

19.75

４

ＤＩＡＭ ＵＳ・リート・オープン・マザーファンド

12.88■DIAM高格付インカム・オープン・マザーファンド※比率（％）
は、当該マザーファンドの純資産総額に対する当該資産の時価比率です。

組入上位５銘柄
順位

銘柄名

種類

国/地域

利率
（％）

償還日

比率
（％）

１

CANADA 3.75 05/01/25

国債証券

カナダ

3.75

2025/5/1

7.00

２

CANADA 0.25 03/01/26

国債証券

カナダ

0.25

2026/3/1

5.16

３

CANADA 3.25 09/01/28

国債証券

カナダ

3.25

2028/9/1

4.49

４

AUSTRALIAN 2.5 05/21/30

国債証券

オーストラリア2.5

2030/5/21

4.19

５CANADA 3.25 12/01/33

国債証券

カナダ

3.25

2033/12/1

3.40■DIAM世界好配当株オープン・マザーファンド※比率（％）
は、当該マザーファンドの純資産総額に対する当該資産の時価比率です。

組入上位５銘柄
順位

銘柄名

種類

国/地域

業種

比率
（％）

１

BROADCOM INC

株式

アメリカ

半導体・半導体製造装置

4.92

２

MICROSOFT CORP

株式

アメリカ

ソフトウェア

4.82

３

SIEMENS AG-REG

株式

ドイツ

コングロマリット

3.32

４

CME GROUP INC

株式

アメリカ

資本市場

2.75

５

PHILIP MORRIS INTERNATIONAL

株式

アメリカ

タバコ

2.57

○掲載データ等はあくまでも過去の実績であり、将来の運用成果を示唆、保証するものではありません。
○委託会社のホームページ等で運用状況が開示されている場合があります。

8

運用実績

データの基準日：2024年５月31日■DIAM US・リート・オープン・マザーファンド※比率（％）
は、当該マザーファンドの純資産総額に対する当該資産の時価比率です。

組入上位５銘柄
順位

銘柄名

種類

国/地域

比率
（％）

１

PROLOGIS INC

投資証券

アメリカ

7.70

２

ALEXANDRIA REAL ESTATE EQUIT

投資証券

アメリカ

5.12

３

COUSINS PROPERTIES INC

投資証券

アメリカ

4.89

４

SIMON PROPERTY GROUP INC

投資証券

アメリカ

4.63

５

DIGITAL REALTY TRUST INC

投資証券

アメリカ

4.55

■DIAM インターナショナル・リート・インカム・オープン・マザーファンド※比率（％）
は、当該マザーファンドの純資産総額に対する当該資産の時価比率です。

組入上位５銘柄
順位

銘柄名

種類

国/地域

比率
（％）

１

KILLAM APARTMENT REAL ESTATE INVESTMENT TRUST

投資証券

カナダ

6.43

２

GOODMAN PROPERTY TRUST

投資証券

ニュージーランド

6.21

３

GOODMAN GROUP

投資信託受益証券

オーストラリア

5.99

４

CANADIAN APT PPTYS REIT

投資証券

カナダ

5.97

５

REGION RE LTD

投資信託受益証券

オーストラリア

5.43

年間収益率の推移（暦年ベース）
40%

ファンド収益率

30%

23.9%

20%
10%
0%
-10%

15.8%

9.6%

-5.4%

8.0%

-0.6%

-4.4%

-4.7%

-10.6%

-20%

15.3%

-30%
2015年

2016年

2017年

2018年

2019年

2020年

2021年

2022年

※年間収益率は、分配金再投資基準価額をもとに計算したものです。
※2024年については年初から基準日までの収益率を表示しています。
※当ファンドにはベンチマークはありません。

○掲載データ等はあくまでも過去の実績であり、将来の運用成果を示唆、保証するものではありません。
○委託会社のホームページ等で運用状況が開示されている場合があります。

9

2023年

2024年

DIAM世界３資産オープン（毎月決算型）

手 続・手 数 料 等
お申込みメモ購

入

単位

販売会社が定める単位（当初元本１口＝１円）

購

入

価

額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額（基準価額は１万口当たりで表示しています。）

購

入

代

金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換

金

単

位

販売会社が定める単位

換

金

価

額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額

換

金

代

金

原則として換金申込受付日から起算して５営業日目からお支払いします。

申 込 締 切 時 間

原則として営業日の午後３時までに販売会社が受付けたものを当日分のお申込みとします。
※申込締切時間は2024年11月５日より午後３時30分までとなる予定です。なお、申込締切時間
は販売会社によって異なる場合があります。

購入の申込期間2024年８月９日から2025年２月７日まで※申込期間は上記期間終了前に有価証券届出書を提出することにより更新されます。

購 入 ・ 換 金
申 込 不 可 日

以下のいずれかに該当する日には、購入・換金のお申込みの受付を行いません。
・ニューヨーク証券取引所の休業日 ・ニューヨークの銀行の休業日
・ロンドン証券取引所の休業日
・ロンドンの銀行の休業日

換

信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金請求に制限を設ける場合があります。

金

制

限

購 入 ・ 換 金
申 込 受 付 の中 止 お よび 取 消し

金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止することおよびすでに受付けた購入・換金のお申込
みの受付を取り消す場合があります。

信

間

無期限
（2007年６月22日設定）

還次のいずれかに該当する場合には、受託会社と合意の上、信託契約を解約し、当該信託を終了（繰上償還）
することがあります。
・純資産総額が10億円を下回ることとなった場合。
・受益者のために有利であると認めるとき。
・やむを得ない事情が発生したとき。

日

毎月８日（休業日の場合は翌営業日）

配

年12回の毎決算日に、収益分配方針に基づいて収益分配を行います。
※お申込コースには、「分配金受取コース」と「分配金自動けいぞく投資コース」
があります。ただし、販売会社によっては、どちらか一方のみの取扱いとなる場合があります。詳細は販売会社
までお問い合わせください。

繰

託

上

決

収

期

償

算

益

分

信託金の限度額

5,000億円

公告原則として、電子公告の方法により行い、委託会社のホームページ（https://www.am-one.
co.jp/）に掲載します。

運 用 報 告 書

５月、11月のファンドの決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて交付します。

課

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。
当ファンドは、NISAの対象ではありません。
配当控除および益金不算入制度の適用はありません。

税

関

係

10

手 続・手 数 料 等
ファンドの費用・税金■ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購 入 時 手 数 料

購入価額に、3.3％（税抜3.0％）を上限として、販売会社が別に定める手数料率を乗じて得た額となります。
購入時手数料は、商品や投資環境の説明および情報提供等、ならびに購入に関する事務手続き等にかかる費用の対価として、販売会社に支払われます。

信託財産留保額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.3％の率を乗じて得た額を、換金時にご負担いただ
きます。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用ファンドの日々の純資産総額に対して年率1.32％（税抜1.20％）
信託報酬＝運用期間中の基準価額×信託報酬率※運用管理費用（信託報酬）
は、毎日計上（ファンドの基準価額に反映）され、毎計算期末または信託終了のときファンドから支払われます。
支払先

運 用 管 理 費 用（ 信 託 報 酬 ）

内訳
（税抜）

主な役務

委託会社

年率0.58％

信託財産の運用、目論見書等各種書類の作成、基準価額の算出
等の対価

販売会社

年率0.56％

購入後の情報提供、交付運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価

受託会社

年率0.06％

運用財産の保管・管理、委託会社からの運用指図の実行等の対価※委託会社の信託報酬には、各マザーファンドの投資顧問会社への報酬が含まれます。
・DIAM US・リート・オープン・マザーファンドの運用の指図に関する権限の委託を受けた投資顧
問会社（デービス・セレクテド・アドバイザーズ）に対する報酬
（当ファンドの信託財産に属する当該マザーファンドの時価総額に対して年率0.325％～0.50％）
・DIAM インターナショナル・リート・インカム・オープン・マザーファンドの運用の指図に関する権限の委託を受けた投資顧問会社（ファースト・センティア・インベスターズ（オーストラリア）アイ
エム・エルティーディー）に対する報酬
（当ファンドの信託財産に属する当該マザーファンドの時
価総額に対して年率0.325％～0.50％）

その他の費 用・手 数 料

その他の費用・手数料として、
お客様の保有期間中、以下の費用等を信託財産からご負担いただ
きます。
・組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料
・信託事務の処理に要する諸費用
・外国での資産の保管等に要する費用
・監査法人等に支払うファンドの監査にかかる費用
等
監査費用は毎日計上（ファンドの基準価額に反映）され、毎計算期末または信託終了のとき、その他の費用等はその都度ファンドから支払われます。
※これらの費用等は、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

※上記手数料等の合計額、その上限額については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。
※上場不動産投資信託（リート）
は市場の需給により価格形成されるため、上場不動産投資信託（リート）の費用は表示しておりません。

■税金●税金は表に記載の時期に適用されます。
●以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。
時期

項目

税金

時

所得税および地方税

配当所得として課税
普通分配金に対して20.315％

換 金（ 解 約 ）時
お よ び 償 還 時

所得税および地方税

譲渡所得として課税
換金（解約）時および償還時の差益（譲渡益）に対して20.315％

分

配※外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税金が上記と異なる場合があります。
※法人の場合は上記とは異なります。
※上記は2024年５月末現在のものです。税法が改正された場合等には、上記の内容が変更になる場合があります。税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

11

DIAM世界３資産オープン（毎月決算型）

手 続・手 数 料 等（参考情報）
ファンドの総経費率
総経費率
（①＋②）

運用管理費用の比率①1.34％

その他費用の比率②

1.32％

0.02％
（表示桁数未満を四捨五入）※対象期間：2023年11月９日～2024年５月８日※対象期間の運用・管理にかかった費用の総額（原則として購入時手数料、売買委託手数料および有価証券取引税は含みません。消費税等のかかるものは消費税等を含みます。）
を対象期間の平均受益権口数に平均基準価額（１口当たり）
を乗じた数で除した総経費率（年率）です。
※総経費率には、ファンドにより購入時手数料、売買委託手数料および有価証券取引税以外にも計算に含まれない費用が存在する場合があります。
※なお、当ファンドについては、入手し得る情報において計算に含まれていない費用はありません。
※費用の詳細につきましては、対象期間の運用報告書（全体版）
をご覧ください。

12

MEMO

13

当ページは目論見書の内容ではありません。

DIAM世界３資産オープン（毎月決算型）

MEMO

当ページは目論見書の内容ではありません。

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