職業リハビリテーション分野からみる環境への体系的なアプローチの考察（太田・刎田）
対人援助学研究 2023，Vol. 13【査読なし】

職業リハビリテーション分野からみる
環境への体系的なアプローチの考察〜対人援助の 3 つの機能「援助」「援護」「教授」モデルを援用して〜
太

田

和

宏・刎

田

文

記

（株式会社スタートライン・CBS ヒューマンサポート研究所）

Discussion of a systematic approach to the environment
in the field of vocational rehabilitation-Three functions of Human Services "Assist" "Advocate" "Instruction" modelKAZUHIRO Ota and FUMIKI Haneda（Startline CO.LTD. CBS Human Support Research Institute）
This paper discusses a systematic approach to the environment in the field of vocational rehabilitation,
based on the mission of Human Services studies advocated by Mochizuki（2009）, in order to develop thethree functions of "Assist" "Advocate" "Instruction" in vocational rehabilitation practice in a continuous
manner. Specifically, I proposed the use of the terms "request for assist," "assist behavior," "request for
advocate," "advocate activities," and "request for instruction," and "instruction behavior" based on thesethree functions, after understanding the environment based on applied behavior analysis, overviewing thecharacteristics of Human Services in vocational rehabilitation practice, and analyzing the functions of"Assist" "Advocate" "Instruction" behavior. By using these terms, it became possible to show concrete steps
for approaching the environment in vocational rehabilitation practice, in which not only individuals withdisabilities but also various related parties such as employers are targeted for support.
本稿では，望月（2009）が主張した対人援助学のミッションを踏まえ，職業リハビリテーション実践における「援助」「援護」「教授」の 3 つの機能の連環的な発展を目指すために，職業リハビリテーション分野における環境への体系的なアプローチ方法について考察した。具体的には，応用行動分析学に基づく環境のとらえ方，職業リハビリテーション実践における対人援助の特徴の概観，「援助」「援護」「教授」行動の ABC分析を行った上で，それらの 3 つの機能を踏まえ，「援助要請」「援助行動」「援護要請」「援護活動」「教授要請」「教授行動」という用語の使用を提案した。これらの用語を使うことで，障害のある個人のみならず事業主等の様々な関係者が支援対象となる職業リハビリテーション実践における環境へのアプローチについて，具体的なステップとして示すことが可能となった。

, demand behavior（mand）,
Key Words : three functions of Human Services（Assist, Advocate, Instruction）
applied behavior analysis, vocational rehabilitation, approach to the environment
キーワード：対人援助の 3 つの機能（援助，援護，教授），要求言語行動（マンド），応用行動分析，職業リ
ハビリテーション，環境へのアプローチ1

望月昭先生追悼論文と，自身の職務範囲や職能スキルの限界によって支1．はじめに援の行き詰まりが生じることが多い。
望月（2009）は対人援助を「他者を助ける」行為

2 つ目の課題は，対人援助実践においては，「教えとし，「他者を助ける」という二人称的行為について，る」「治す」といった医学モデルに基づく個人への「固有な意味とその方法論を改めて考え直す必要がアプローチのみならず，むしろ社会モデルに基づくある」と述べている（望月・中村・サトウ . 2009）。

環境へのアプロ―チを前提とした「助ける」行為が具体的には，「教える」「治す」といった二人称的行

重要である一方で，様々な社会的環境が支援者によ為とも，三人称的な関りである「知る，測る」ともる「助ける」行為の障壁になりやすいということで異なる，人が相互に共生するための社会的関係そのある。事業主をも支援対象とする職リハ実践においものを対象とし，その関係の成立と維持を実現するて，対象者を助けることと事業主を支えることを両ための仕組みを探求することが必要であるとし，対立するには，個人と環境のそれぞれのニーズをすり

人援助学の最終的なミッションについて，狭い職業合わせ，合理的なアプローチを行う必要がある。と的技法としてのみでなく，社会のありようそのもの

ころが，事業主へのアプローチでは，組織的な階層にも言及していくものであると提言している（望月・を考慮する必要があることから，経験の少ない職リ

中村・サトウ . 2009 参照）。

ハ実践者にとってハードルが高いものとなりがちである。

さらに，対人援助の目的を当事者が選択する自発的行動の選択肢の拡大とした場合に，対人援助の進

3 つ目の課題は，職リハ実践においては，対象者，

捗や対人援助における様々な職制による実践的な連

支援者の立場を超えた，社会的，制度的な環境要因

携を表現するために，対人援助を行う者の作業を「援が障壁となる状況が少なくないことである。例えば，助」「援護」「教授」の 3 つの機能に分類し，その 3

精神障害者保健福祉手帳（以下「精神保健福祉手帳」

つの作業の連環的発展の必要性を主張している（望という）所持者は事業主における実雇用率の算定対

月・中村・サトウ . 2009 参照 ; 望月 . 2007a 参照 ; 望月・象となった 2006 年以降，就業者数が大幅に増加しサトウ . 2010 参照）。

ている（厚生労働省 . 2021 参照）。これは，2006 年

第 1 著者である太田は，望月の指導のもと立命館の制度変更が精神保健福祉手帳所持者の一般就労を

大学学生ジョブコーチシステム（望月 . 2007b 参照）

支えている重要な環境設定となったことを示しておを立ち上げ，ジョブコーチ実践における「援助」「援り，障壁が制度的に改善した例といえよう。しかし，護」「教授」作業の有用性を報告したが（太田・陸・

未だに，うつ病等の精神疾患はあるが精神保健福祉

望月 . 2005 参照），以来，17 年間の職業リハビリテー

手帳に該当しない求職者や休職者については，限定ション（以下「職リハ」という）分野における対人的なサポートに留まっており，就業機会が得られな援助実践の中で，望月の提言は職リハの実践家に対かったり，復職を断念したりするケースも少なくなして，大きく 3 つの課題に対する気づきを促すもの

い。精神障害に対する事業主の認知や理解が一定数であったと痛感している。

広がり，対象者の状態も安定しているにも関わらず，

1 つ目の課題は，対人援助，つまり他者を助ける

当事者の能力を超えた制度上の問題により限定的なという文脈においては，誰もが対人援助を行う者（以サポートしか得られない状況が続いている実態から

下「支援者」という）にも，対人援助を受ける者（以は，障壁は下がったが，課題としては継続している

下「対象者」という）にもなりうるということである。

と考えられよう。

加えて，その対象者や支援者は，一個人のみならず，

職リハ実践における上記のような課題に対する具組織，地域，社会といった様々な階層や集団が当て体的なアプローチは様々であり，ある方策が最善ではまる。職リハ文脈では，対人援助のスキームを障あると結論付けることは困難だが，本稿では，望月

害のある個人が対象者であり，職リハの専門職が支の提唱した対人援助学のミッションと「援助」「援護」

援者であるという単純な二項関係で捉えてしまう「教授」の機能的連環を踏まえ，職リハ分野におけ2

職業リハビリテーション分野からみる環境への体系的なアプローチの考察（太田・刎田）る環境へのアプローチ方法，特に望月が示した「援「セルフマネジメントスキル」が重要と報告されて助」「援護」のアプローチについて，実施のステッおり（障害者職業総合センター . 2003 参照 ; 太田・

プやポイント等を整理したい。

松浦 . 2006 参照），セルフマネジメントスキルの向

具体的には，「応用行動分析学に基づく環境のと上のために開発されたツールである「職場適応促進

らえ方」「職リハ実践における対人援助の特徴」「「援のためのトータルパッケージ」は多くの職リハ実践助」「援護」「教授」行動の ABC 分析」について概機関において活用されている（障害者職業総合セン観した上で，「職リハ実践における「援助」「援護」「教

ター . 2004a 参照 ; 障害者職業総合センター . 2004b

授」の再定義」を試み，「環境への効果的なアプロー

参照）。セルフマネジメントの対象には業務遂行だ

チのステップ」を提案する。

けでなく，日常生活や健康状態の安定と維持が含まれており，必要な補完手段を活用しながらセルフマ
ネジメントスキルを高めていく。つまり，対象者の2．職リハ実践における対人援助の特徴「できないから教えてほしい」という弁別刺激に対
前述のとおり，職リハ実践においては，就労支援

する支援者の「教授」は，単なる作業スキルの向上の専門家を支援者とした場合，対象者には障害のあのための教授ではなく，作業や休憩のセルフマネジ

る個人だけでなく，事業主も含まれる。特に事業主

メントスキルの向上に係る指導や助言が，その中心においては，障害のある個人と共に働く同僚や上司となっている。

に加えて，作業遂行上の関連部署，人事などの管理

望月（1989）は福祉実践における施設内の訓練内部門，経営層等，階層的かつ広範囲な社会的環境が容について，対象者の「行動」実現のために必要な含まれ，そのすべてが，専門家によるサポートの対物理的・社会的資源の供給のシミュレーションに力象者としても，障害のある個人に対する支援者とし点を置く必要がある旨を指摘している。これは訓練ても機能する。

場面を単に個人に対する治療やトレーニングと位置

対象者の「できないから環境を整えてほしい」旨づけるのではなく，適切な訓練場面で得られた情報のニーズは就労支援の専門家にとって「援護」（援を，日常場面における個人の行動の成立及び促進を助要請）の弁別刺激となる。
「障害のある求職者の支える援助設定（つまり行動の先行事象と行動の結実態等に関する調査研究（2020）」によると，例えば，果事象）の同定と，同定された援助設定の日常場面

知的障害を有する者が求める配慮として「能力が発への要請（援護）といった社会的環境へのアプロー揮できる仕事への配置」「職場でのコミュニケーショ

チを円滑に実施するために用いるべきであるというンを容易にする手段や支援者の配置」「業務内容の提言なのである。

簡略化などの配慮」「業務遂行の支援や本人，周囲

つまり，セルフマネジメントスキルの指導や助言に助言する者等の配置」等が挙げられており，これは，例えば対象者が把握した疲労度に応じた勤務時

らは 2016 年から事業主に義務付けられている合理間の設定や休憩の取得，作業内容の調整など，実際的配慮であり，「援助」の一例である。支援者には，に対象者が働く職場での援助設定を前提とした取組

障害のある個人と共に働く同僚や上司，作業遂行上として実施されることが重要である。

の関連部署，人事などの管理部門，経営層といった

ここで強調したい点は，対象者からの「教授要請」

階層的かつ広範囲な社会的環境に対して，様々な「援（できないから教えてほしい）や「援助要請」（でき護」（援助要請）を行うことが求められ，支援者にないから環境を整えてほしい）に支援者が一時的による「援護」（援助要請）が上手くいき，必要な援対応するだけでなく，対象者からの「教授要請」や「援助設定が支えられることで，対象者の「できる」が助要請」といった要請行動（以下「マンド」という）保証される。

の成立を長期的に保証することと，職場の関係者が一方，障害のある個人の安定した職業生活の継続

自然にかつ自発的に援助行動を行うナチュラルサには，職場で自立的かつ計画的な行動を行うためのポート（小川 . 2001 参照）を成立させるための，様々
3

望月昭先生追悼論文

な関係者への「援護」（援助要請）が不可分であるは，援助者の実践行動を勇気づけると同時に，倫理ということである。

的作業を内包しているがゆえに，対人援助，とりわ

職リハ実践において，「援助」「援護」「教授」のけ職業的対人援助者の科学的方法としてふさわしい

対人援助の機能的連環を進めることは，障害のあるもの」と述べている。

個人や事業主，職リハ実践者も含めた対象者のマン

職リハ分野で様々な支援を行ってきた著者としてドの拡大を促すものであり，この視点は望月（2001）

も，個人と環境の両面に対して合理的なアプローチ

の提唱した「正の強化を受ける行動機会の選択肢をを立案・実行する上で，個人と環境との相互作用を増大する」という「行動的 QOL」の理念，特に行動

具体的かつ文脈的に捉える応用行動分析学の知見は的 QOL の第三のレベルである「既存の選択肢の否

極めて有用だと認識している。それは行動の原因を定や新たな選択肢の要求」といった事態を拡大する

個人に帰属させてしまうと，一面的で単純な行動の作業に繋がるものと考える。

予測はできても制御することが困難になるからであ障害のある対象者は「援助」「援護」「教授」に対る。

するニーズを持っていても，これらを区別して，正

例えば，職リハ実践場面において，「中々作業に確で精度の高い（特定の強化を明確にした）マンド

取り掛かろうとしない個人」，「作業中に手が止まりを行うとは限らない。多くの場合，支援者がそれらがちな個人」，「仕事を休みがちな個人」等は，周囲を読み取り，対象者のニーズに応じて支援者の行動

から「働く意欲がない」「やる気がない」等の評価を選択している。つまり，支援者は自らをふり返り，を受けることがある。この評価は行動の原因を個人

「援助」
「援護」
「教授」を的確に提供できるのかをに帰属させている例であり，その場合，「他の作業検討し，実践できる必要がある。

もやらないだろう」とか，「明日も出勤しないだろう」

一方で，支援者という役割には限界もある。その等の予測をすることができたとしても，「どうした限界には，支援者自身のスキル不足や役割の制限なら安定出勤できるのか？」「どうすれば作業をスムー

どが考えられる。ここで支援者は，必要なセルフマ

ズにできるのか？」といった具体的な対応方法には

ネジメントスキルとして，自分の限界を超えたニー

結びつかず，叱咤激励するしかなくなってしまう。

ズに対応するために，正確で精度の高いマンドを，

つまり，行動の原因を個人に帰属させると行動統制

つまり「教授要請」「援助要請（援護）」を，それらのための具体的な方策を検討できなくなってしまうが実行できる他の支援者を特定して，行うことが必のである。

要となる。このような明確なマンドを行うことで，一方，応用行動分析学においては，個人の行動を他の支援者から，必要としている特定の強化の提供

単なる一つの行動としてではなく「A：先行事象（行を受けることができる可能性が高まるのである。

動のきっかけ）」→「B：行動」→「C：結果事象（行

対象者であれ支援者であれ，人がそれぞれに実践

動の後に生じる結果）」の「行動随伴性」の枠組み

できるセルフマネジメントには限界がある。それぞで捉えており，「A：先行事象」や，「C：結果事象」

れが精一杯自立的・自律的に行動した上で，個々のが個人の行動の成立や頻度に影響を及ぼすものと考限界を認めサポートを求めることも重要なセルフマ

えている（杉山・島宗・佐藤・マロット・マロット .

ネジメントスキルであり，これが相互的なナチュラ

1998 参照）。具体的には，行動の結果が本人にとっルサポートを構築する基礎となる。

て望ましいものであれば行動の頻度が増加し，行動の結果が本人にとって望ましくない結果であれば行動の頻度が減少するという考え方である。職リハ分

3．応用行動分析で捉える個人と環境の相互作用野におけるこの視点の有用性は，個人へのアプロー
望月他（2009 前出）は「行動の原因を当事者の生チ方法の立案に留まらず，むしろ個人の適応的な行

物学的属性に帰属させず，環境設定とその工夫に動の成立及び促進が成されない場合に，個人の行動

よって実践的に同定し改善する応用行動分析の特性

成立及び促進を支える環境面（つまり行動の先行事
4職業リハビリテーション分野からみる環境への体系的なアプローチの考察（太田・刎田）

象や結果事象）との間のミスマッチに焦点をあてて一つ一つの行動について行動随伴性の枠組みでの整分析し，必要な環境へのアプローチを検討できる点

理を試みる。

にある。
（1）援助行動の ABC 分析
まず，「援助行動」の ABC 分析を行う。図 2 に援4．支援者による「教授」「援助」「援護」行動助行動の ABC 分析を示した。支援者にとって「援の ABC 分析助行動」を行う際の弁別刺激は，「できない状況に
次に，望月の提唱した「援助」「援護」「教授」のあるために助けてほしい・整えてほしい」といった対人援助の 3 つの機能について振り返りたい。図 1「援助要請」をする対象者の存在である。支援者はに対人援助の 3 つの機能の連関について示した。

機会や支えなどの環境を整えるために，対象者の行「援助」は個人の行動成立のための，新たな環境動が機能していない状況を整理し，援助設定を導入

設定の導入行動であり，導入された環境は援助設定する。支援者の「援助行動」は対象者の「援助要請」と呼ばれている。

に対する強化子としても機能している。支援者が援「援護」は教授の成果や援助設定が定着するため助設定を行った後の強化子となる結果は「対象者がの要請行動，つまりマンドとされており「援助」「援できるようになる」ことである。職リハ実践，特に護」が環境へのアプローチを示すものといえる。

職場内での定着支援においては，障害のある個人が「教授」は個人の行動（反応）を形成するアプロー

対象者，対象者の同僚や上司，外部支援機関等が支チであり，対象者への「教える」「治す」といった

援者 A となることが多く，文脈に応じた物理的・社アプローチを意味する。

会的な援助設定を導入することとなる。

一般的には対象者への教授に始まり，その作業では追いつかない部分を環境変更（援助）で補うという形が想定されやすいが，社会モデルや応用行動分
析のラディカルな側面を対人援助という実践活動に具現化する場合には，「援助」，「援護」，「教授」の順序こそが大切であるとされている（望月・中村・
サトウ . 2009 参照 ; 望月・サトウ . 2010 参照）。

（図 2

援助行動の ABC 分析①）

また，対象者からの「援助要請」に対して，支援者 A が対象者に援助設定を導入することが困難な場合（例えば，同僚が相談を受けたが自分では対応できない，外部の就労支援者が相談を受けたが職場内には介入できない等）に，自身の代わりに，他の支援者 B に援助設定を導入してもらうよう要請すると（図 1

いった場合がある。図 3 に，このような状況につい対人援助の 3 つの機能）ての ABC 分析を示した。なお，望月の定義では，
これは対人援助の機能的な連環の概観を理解する

支援者 A による B への要請は「援助要請」であり，「援

上で大変分かりやすい一方で，実は支援者を主体と護」に含まれるが本稿では一旦「援助」の一つとしした具体的な「援助」「援護」「教授」を行動随伴性て取り扱う。

の枠組みで示されることはなかった。そこで「援助」

支援者 A からの「援助要請」を弁別刺激として，「援護」「教授」をより具体的な行動として捉え直し，支援者 B が支援者 A に代わり対象者に対して援助
5

望月昭先生追悼論文

設定の導入・実践を行う。この場合，対象者の「援「教授行動」「援助行動」を行う。この場合，支援者助要請」に対応する実質的な強化子は支援者 B によB による「援護活動」は支援者 A の「援護要請」にる「援助行動」となる。つまり，支援者 A の「援助対する強化子として機能し，他の支援者の「教授行要請」は単に中継としての機能を果たしていること動」「援助行動」は対象者の「教授要請」「援助要請」となり，本来は対象者からの「援助要請」を弁別刺に対する遅延された強化子として機能することとな

激として，支援者 B が「援助行動」を行える体制がる。
職リハ実践においては，障害のある個人が対象者，望まれる。

対象者にとって比較的身近な存在となる同僚や上司，外部支援機関等が支援者 A となり，支援者 B
は多くの場合，対象者とは直接係る機会が少ない上位レベルの階層（管理部門等）や専門的な外部機関，
行政等になる点がポイントである。

（図 3

援助行動の ABC 分析②）

（2）援護行動の ABC 分析
次に，前述の中継としてのみの機能を果たす「援助要請」以外の「援護行動」について ABC 分析を（図 4

援護行動の ABC 分析①）行う。ここでは「援助要請」及び「援助行動」と機さらに，支援者の「援護行動」の弁別刺激となる能的に区別するために，「援護要請」及び「援護活動」

対象者からの「援護要請」の形態を考える。図 5 に，と表現する。
対象者からの「できないことがあるために教えて対象者から「援護要請」がなされた場合の ABC 分ほしい」といった「教授要請」や「できない状況に析を示した。「できない状況にあるために助けてほあるために助けてほしい・整えてほしい」といったしい・整えてほしい」といった分かりやすいマンド「援助要請」がなされた場合について考える。図 4 に，ではなく，「（誰に相談したらいいかわからないが）この場合の ABC 分析を示した。

困っている・問題意識を持っている（ので聴いてほ対象者からの「教授要請」「援助要請」に対して，しい）」といったマンド（要求機能を含んだ報告言

支援者 A が対象者を教授したり，援助したりするス語行動）のような形態で表明されることもある。こキルを持っているものの，教授や援助をできる環境の場合，対象者自身も支援者 A が問題解決できる立にない場合（例えば，役割が違う，他の業務で忙し場ではないことを理解していることも多く，支援者い等），支援者 A は別の支援者 B に対して「自身まA の聴くという行動が対象者の要求機能を含んだ報たは他の支援者が対象者に対して教授・援助ができ

告言語行動に対する強化子として機能しうる。例える環境を整えてほしい」といった「援護要請」を行ば，精神障害のある個人（対象者）が自身の体調をうかもしれない。すると支援者 A からの「援護要請」

モニタリングし，本音では勤務時間の変更や休憩ス

を弁別刺激として，支援者 B は対象者が「教授行動」

ペースの確保等を求めていたとしても，「自社の規や「援助行動」を受けられるよう「援護活動」を行う。

定や部署の予算では難しいですよね」と報告し，そ例えば，他の支援者から教授・援助を受けられるよれを聞いた部署の上司（支援者 A）が「申し訳ないね。

う調整した場合は，その後に他の支援者が対象者にルールが厳格な会社だから。無理をしないでね」と
6

職業リハビリテーション分野からみる環境への体系的なアプローチの考察（太田・刎田）返答するような例である。しかし，実際には自部署

援者の「教授行動」は対象者の「教授要請」に対すのみでの対応は難しくても，支援者 A が本社の管理

る強化子として機能している。また，支援者の「教部門や国の助成制度の運用者を支援者 B とみなし，授行動」後の強化子となる結果事象は「対象者がで支援者 B に対する「援護（援護要請）」を行うこときるようになる」ことである。

によって，新たな制度や規定が設けられ（援護活動），
それらの新設された制度・規定に基づき勤務時間の調整や休憩スペースの使用などの「援助行動」がなされる可能性もある。

（図 6

教授行動の ABC 分析①）

ところが，対象者から「教授要請」を受けた支援者 A が，対象者に対する教授スキルを持ち合わせてない場合もある。図 7 にそのような状況についての（図 5

ABC 分析を示した。その際，支援者 A は別の支援

援護行動の ABC 分析③）

者 B に対して「対象者に対する指導方法などについ以上のように「援護行動」の ABC 分析を行ってて教えてほしい」旨の「教授要請」を行うかもしれ

みると，「援護要請」の対象は幅広く，対象者を直ない。すると，支援者 A からの「教授要請」を弁別接支える援助設定の要請に留まらず，さらに高い階刺激として支援者 B が支援者 A に「教授行動」をし，層や広い範囲の社会的環境への「援護要請」を通じその後に支援者 A が対象者に「教授行動」をするとて，対象者の行動成立を促す援護環境を整えるため

いう行動の伝播が生じる。この場合，支援者 B の「教の「援護活動」を促進することの重要性を示すこと

授行動」は支援者 A の「教授要請」に対する強化子ができたと考える。

として機能し，支援者 A の「教授行動」は対象者の望月他（2009 前出）は対人援助実践について，「人「教授要請」に対する遅延された強化子として機能

が相互に共生するための社会的関係そのものを対象することとなる。職リハの実践の中でも，特に職場とし，その関係の成立と維持を実現するための仕組

内での定着支援においては，障害のある個人が対象みを探求することが必要であると述べたが，このよ者，対象者の同僚や上司が支援者 A，職場内の専門

うな上位の階層や広い範囲への「援護要請」「援護

スタッフや外部支援機関等が支援者 B という役割を活動」の充実が，対人援助実践の連環的発展の基盤担うことが一般的である。

になると考えられるのではないだろうか。
（3）教授行動の ABC 分析
最後に「教授行動」の ABC 分析を行う。図 6 と図 7 に「教授行動」の ABC 分析を示した。図 6 では，支援者にとって「教授行動」を行う際の弁別刺激は，「できないことがあるので教えてほしい」といった教授を要請する（以下「教授要請」という）対象者の存在である。支援者は対象者の行動レパートリー（図 7

やスキルの状態を把握し，「教授行動」を行う。支7

教授行動の ABC 分析②）

望月昭先生追悼論文

ここで強調したいことは，支援者 A は対象者に

この際，①支援者による「援助」「援護」「教授」

とっては支援者であるものの，支援者 B にとってはのきっかけには対象者からの要請（マンド）がある対象者として機能しているという点である。

こと，②社会的環境の階層や範囲の広さから，複数の対象者に機能する「援護活動」や対象者に対して「援助行動」を行う支援者を対象とした他の支援者

5．職リハ実践における援助，援護，教授の再による「援護活動」の必要が生じる（つまり，支援定義

者は他の支援者にとっての対象者としても機能している）ことの 2 点に留意し整理をした。

これまで職リハ実践における「援助」
「援護」
「教授」
を例に，このモデルの ABC 分析を行い，その有用

従って，マンドの機能及び社会的環境の階層に応性を述べてきたが，ここからは一層具体的なアプじた各種要請や「援助行動」と「援護活動」の区別

ローチの方策や手順の提案を試みたい。

を明確にするために，本稿では以下の定義を用いる。

なお，望月の主張する対人援助学のミッションや【援助行動】「援助」「援護」「教授」の機能的連環の重要性を踏
まえ，より具体的に職リハ実践者，障害のある個人，「助けてほしい，環境を整えてほしい」という「援事業主の行動や相互作用をイメージするために，前助要請」に対して行われる援助設定の導入

述の ABC 分析の考え方に従い，望月の表現を一部※ 「援助要請」と「援護」は異なる行為とする。

改変しながら整理を進めていく。表 1 に「本稿の用語と望月の対人援助の 3 つの機能の関係」を示した。 【援護活動】
対象者の「困っている，問題意識をもっている」（表 1 「本稿の用語と望月の対人援助のや支援者の「教授や援助ができる環境を整えてほし3 つの機能の関係」）

い」という「援護要請」に対して行われる，複数の

本稿の用語

本稿の用語が示す行動※ 「援護要請」の対象は，職場の同僚，上司，家族，「できない」状況にある対象者からの「助けてほしい」
援助要請「環境を整えてほしい」旨
のマンド

援護

「援助要請」に対して行われる援助設定の導入

援助

援助行動

外部支援機関といった対象者と直接係る支援者（以下「身近な支援者」という）よりも上位の階層や広い範囲に存在する人事や管理の関連部署，

対象者からの「困っている，
問題意識をもっている」旨
援護要請 や支援者からの「教授や援助ができる環境を整えてほしい」旨のマンド援護「援護要請」に対して行われる支援活動。複数の対象
援護活動者や支援者を支えることに繋がる活動。

援助「できない」状況における教授要請 対象者からの「教えてほしい」旨のマンド−「教授要請」に対して行われる指導及び訓練等

教授

教授行動

対象者や支援者を支える活動

望月の定義

経営者，行政や専門機関等に属する支援者や機関そのもの（以下「上位及び広範囲の支援者」）となる。図 8 に「援助行動」「援護活動」のイメージを示した。

（図 8 「援助行動」「援護活動」のイメージ）8

職業リハビリテーション分野からみる環境への体系的なアプローチの考察（太田・刎田）【教授行動】【ステップ①】問題となる状況の分析「教えてほしい」という「教授要請」に対して行

ステップ①からステップ⑤までの説明において，われる指導及び訓練等主体となる支援者を支援者 X とする。支援者Ⅹは対象者が就職する事業所内部の管理監督者であった

例えば，精神障害，発達障害や高次脳機能障害とり，外部機関の就労支援員であったり，様々な立場

いった認知面に障害を有する個人を対象とする職リの支援者を支援者Ⅹに当てはめることができる。

ハ実践場面においては，マッチする業務内容の調整

まず初めに，支援者 X は対象者にとって問題とや作業マニュアルの活用，指導担当者の専任，柔軟なっている状況のアセスメントを行う際，応用行動

な休憩時間の確保等の配慮を職場から得ながら，対分析学に基づく ABC 分析を行なうことが肝要であ

象者に対して，正確な作業や疲労・ストレスの軽減

る。ABC 分析を行うことで，対象者の行動へのアに向けたセルフマネジメントを教えていく。これはプローチを行うか（つまり，行動随伴性の B「行動」

支援者（職場内の同僚や上司）の「援助行動」を前への介入），対象者を取り巻く環境へのアプローチ

提とした「教授行動」の流れである。この際，「援（つまり，行動随伴性の A「先行事象」や B「結果助行動」を成立・定着させるための，「援護活動」（例

事象」への介入）を行うかを合理的に検討すること

えば，対象者の配属部署の調整，指導担当者の配置，ができるからである。

助成金制度の活用，外部支援機関を活用した職員研

その上で，職リハ場面においての社会的環境を身修等）が求められることが多い。

近な支援者と上位及び広範囲の支援者で捉えて，どこの定義に基づき，対象者，身近な支援者，上位のような「援助行動」や「援護活動」を支援者に求及び広範囲の支援者といった行動主体を捉えることめるかを検討する。

で，望月が環境へのアプローチの柱とした「援護」の概念について，要請対象や要請内容に応じた弁別が可【ステップ②】要請対象の検討能になると考える。このような再定義によって，望月次に，支援者 X は必要な「援助行動」の内容に応の提唱した対人援助の「援助」「援護」「教授」の機能

じて，対象者の身近な支援者のうち，「援助要請」

的連環の発展に寄与できるのではないだろうか。

をする対象を検討していく。同時に，身近な支援者の「援助行動」の成立に必要な「援護活動」について，上位及び広範囲の支援者の中から「援護要請」をす

6．援助行動，援護活動拡大のステップ

る対象を検討していく。なお，「援護要請」の対象は，以上の定義に従い職リハ実践において，支援者が身近な支援者に対する「援助要請」後に拡大するこ

対象者に必要な「援助行動」「援護活動」を計画的ともある。なぜなら，「援助要請」を受けた身近なかつ着実に拡大させていくための具体的なステップ

支援者が，自分たちの「援助行動」を成立させるたを示す。図 9 にステップ全体のイメージを表した。

めのマンド，すなわち「援護要請」がなされるからである。
【ステップ③】要請方法の検討
要請対象が決まった後，支援者 X は具体的な要請
方法を検討していく。ここでは，要請対象に応じて，「いつ」「どこで」「だれが」「何を」「どのように」要請していくかを検討していく。
例えば，支援者 X が外部機関の就労支援員であり，対象者を雇用する事業主に対して「援助要請」及び（図 9 「援助行動」「援護活動」拡大のステップ） 「援護要請」を進める場合は，関係機関や自組織内
9望月昭先生追悼論文

での立場やノウハウを踏まえた役割分担による対応

果事象を，確実に関係者にフィードバックをしていが望ましい。また，事業所職員に「援護要請」を進く必要がある。これによって，「援助行動」や「援める場合は，身近な支援者のうち同僚や直属の上司

護活動」が強化され，自発的な「援助行動」や「援等との要請方法に関する相談や役割分担も重要とな護活動」が促進・拡大されていくこととなる。

る。

さらに，関係者へのフィードバックに留まらず，また，要請方法の検討においては，要請相手が「援これらの実践の成果を社会に発信することが複数の助行動」または「援護活動」をした際の，行動随伴

対象者や支援者の行動成立を支えるための社会的な性を想定しておくことも必要となる。なぜなら，「援「援護活動」である。例えば，一つのモデル事例と助行動」や「援護活動」に対する強化子や，行動をして他の職場での障害者雇用を促進する材料になる

自発するきっかけとなる弁別刺激を提示することがことは十分想定されるし，政策提言及び社会的文化できるからである。反対にいえば，もし「援助行動」の醸成といったより上位かつ広範囲な「援護活動」

や「援護活動」を阻害する弱化子がある場合は，そへの波及に繋がる一歩になることも期待される。

れを取り除く方策を検討する必要があるからである。

7．今後の課題【ステップ④】要請の実施とモニタリング

本稿では，望月の提唱した対人援助学のミッショ

ステップ③までの検討結果に沿って，支援者 X がンと「援助」「援護」「教授」の機能的連環を踏まえ，実際に「援助要請」や「援護要請」を実施した後は，

職リハ分野における環境へのアプローチ方法，特に要請を受けた支援者による「援助行動」や「援護活動」

望月が示した「援助」「援護」のアプローチについて，の状況をモニタリングしていく。もし，「援助行動」

一部用語を再整理しながら，実施のステップやポイや「援護活動」が上手くなされない場合は，対象のント等を提言した。

支援者に行動や活動のスキルが伴っていないか，さ今後は，弊社において，提案した用語やステップ

らに上位及び広範囲の支援者によって行動が弱化さを活用した職リハ実践を行い，障害のある個人や事れていることが考えられる。前者の場合は支援者に業主の行動の変化や観点に加え，職リハ実践者の環対する教授が必要となり，後者の場合は再度【ステッ境へのアプローチ行動の変化を検証していきたいと

プ②】に戻って要請対象の検討をしていく必要があ

考える。その結果を社会へ報告することで，望月のる。また，「援助行動」や「援護活動」が適切にな目指した対人援助学のミッションの遂行に貢献した

されても問題となる状況に改善がみられない場合

い。

は，そもそも【ステップ①】の分析結果を見直す必

最後に，環境へのアプローチ，特に「援助行動」

要性がある。職リハ実践においては，状況をモニタ

や「援護活動」の成立や定着の障壁となる事項に触リングしながら【ステップ①】や【ステップ②】にれ，障壁に対する具体的な取組課題を整理する。

柔軟に戻る行為こそ，対人援助の機能的連環を行う
ための地道かつ真摯な活動だといえる。

（1）支援者自身に存在する障壁と取組
一つ目は支援者自身の心の中に存在する「援助要【ステップ⑤】援助行動，援護活動の拡大

請」や「援護要請」に対するネガティブな思考や感

最後のステップは「援助行動」や「援護活動」が情である。例えば，職リハ実践者が障害のある個人

定着した段階である。支援者 X は，ある援助設定がの同僚や上司に対し指導方法の助言や物理的な環境機能していることを確認出来たら，それによる対象整備などを依頼する等の「援助要請」を行う際に「も者の自発的かつ安定的な職務遂行や支援者の自発的し受け入れられなかったらどうしよう」「職場の事かつ安定的な「援助行動」の拡大といった成果，つ情を分かってないと拒絶されたらどうしよう」等のまり「援助行動」や「援護活動」の強化子となる結不安感が生じやすい。特に，経験の少ない時期に，
10

職業リハビリテーション分野からみる環境への体系的なアプローチの考察（太田・刎田）ハリス（著）武藤（監訳）. 2012 参照 ; 刎田 . 2020要請対象から拒絶された経験を複数回に渡って持っ参照）。

ている場合には，「援助要請」という行動をとると，拒絶という結果が生じるという自己ルールが形成さこのような態度と心理的柔軟性を支援者に形成すれていたり，その際に感じた不安や恐れ，悲しみ等るために，弊社では職リハ実践を行う現場スタッフの感情が喚起されたりする可能性もある。

に対して，応用行動分析及び ACT を活用した「自ある強化随伴性を記述した言語刺激はルールと呼分ケースフォーミュレーションとセルフマネジメン

ばれ，そのルールを弁別刺激に自発される行動をト」という研修を開始した。研修受講者が自らを対ルール支配行動という（Skinner. 1966 参照）。ルー

象者ととらえる視点をもち，自他を対象とした柔軟ル支配行動は強化随伴性に対する感度を鈍らせる傾で精度の高いマンドとアプローチを行える支援者の向 が あ る と 指 摘 さ れ て お り（Hayes. 1989 参 照 ;育成に向けて，研修の効果を検証していきたい。

Hayes，Brownstein, Zettle, Rosenfarb, Korn. 1986
（2）対象者や他の支援者に生じる障壁

参照 ; Matthews, Shimoff, Catania, Sagvolden. 1977参照），それは他者から与えられたルールであって職リハ実践者のネガティブな思考は「援助要請」

も自己ルールであっても同様である（トールネケ

や「援護要請」の障壁となるが，対象者，その身近（著），山本（監修）武藤・熊野（監訳）. 2013 参照）。

な支援者，上位及び広範囲の支援者といった関係者

自身の心の中に，このようなネガティブな自己ルーがネガティブな思考に囚われることで，「援助行動」

ルが形成されていることに気づかなかったり，目をや「援護活動」が成立しないケースも多い。むしろ，

背けたりしてしまうと，「職場の都合だから仕方が関係者のネガティブな思考や感情が「援助行動」やない」と「援助要請」を回避し，「教授行動」のみ「援護活動」を抑制することにより，対象者や身近のアプローチを行うかもしれない。つまり，人は強な支援者からの「援助要請」，「援護要請」，「教授要い苦痛を避けるよう促す自己ルールにフュージョン

請」といったマンドが弱化される事態が生じている

し，「体験の回避」（ヘイズ・ストローサル・ウィルといえよう。

ソン（著）武藤・三田村・大月（監訳）. 2014 参照）

以下（3）において，対象者や他の支援者に生じである行動が強化され，改善の難しい長期的な問題

る障壁を乗り越えるための社会的環境へのアプローに陥ってしまう可能性が生じる。

チについて提案したい。

このような時，支援者には応用行動分析の理論に基づき，「なぜ自分は苦手意識を持っているのか？」 （3）これからの社会的環境へのアプローチ「なぜこのような行動をとろうとするのか？」等を関係者がネガティブな思考に囚われる状況で，「援

行動随伴性の枠組みで捉えなおす態度が求められ助行動」や「援護活動」を引き出すことは容易ではる。これは望月（1989）が支援者にとって重要としなく，職リハ実践の熟練者であっても行き詰まるこた徹底的行動主義の態度と同様といえ，この態度にとが多い。そこで「援助要請」や「援護要請」に対

よって自分の行動を妨げる自己ルールやそれに伴うする「援助行動」や「援護活動」を効果的に進める

様々な感情，加えて現在の支援行動を統制する環境方策として，関係者間の価値のすり合わせに注目し要因への気づきが促進される。

たい。

また，自分自身の置かれている随伴性を分析的に価値とは，一般的な言葉で言えば「私の大切な何捉え，思考や感情の状態に気付いた上で，柔軟に行か」であり，これはルール支配行動の一つであるオー動を選択していくというスキルが必要であり，これギュメンティングである。ネガティブな自己ルール

はアクセプタンス＆コミットメントセラピー（以下が行動を制限したり，固着化させたりしている状況「ACT」という）における心理的柔軟性として示さを改善するために，ACT では，それに対し，行動れている（ヘイズ・ストローサル・ウィルソン（著）

促進的なオーギュメンティング＝価値を設定し，行

武藤・三田村・大月（監訳）.2014 参照 ;動の多様性をもたらすことを目指す。
11望月昭先生追悼論文

このような価値を用いるアプローチを，個人の行います。本論文の作成についても，望月先生から頂動変容に用いるだけでなく，グループの行動に影響いた大切なご縁と噛みしめ，今後の実践や研究に生を与えるプロソーシャル（Prosocial）という方法もかしていきたいと思います。

開発されている（Atkins・Wilson・Hayes. 2019 参照）。

望月先生のご冥福を祈ると共に，心から哀悼の意

その方法では，個々人の価値を低く見たり拒否したを表します。

りするのではなく尊重し，それらを損なうことのな
い集団の価値を設定し，集団としても個人としても< 引用文献 >納得感のある行動を自発する環境を検討・計画し，望月昭・中村正・サトウタツヤ（2009）「対人援助学」キー

整えていく。例えば，集約された事業主の価値が「社ワード集，晃洋書房

員が働きやすく社会に貢献する会社」というもので

望月昭（2007a）対人援助の心理学

あれば，障害のある個人への「援助行動」や「援護，朝倉書店

望月昭・サトウタツヤ（2010）対人援助学の可能性，福村

活動」は決して価値に反した行動ではなく，関係者

出版にとっても価値のある行動として機能するだろう。

望月昭（2007b）学生ジョブコーチという試み―学生によ

もちろん，事業主の経済状況やマンパワー等の個別る障害者（生徒）の就労実習システム−立命館大学，，134-140

具体的な問題はあるにしても，そもそも「援助要請」

太田和宏・陸敬曄・望月昭（2005）大学，養護学校，大学や「援護要請」をしない，「難しいからできない」

生協が連携した「学生ジョブコーチ」の試行，日本行
動分析学会第 23 回大会発表論文集，93-と「援助行動」や「援護活動」をあきらめるといっ

厚生労働省（2021）令和 3 年障害者雇用状況の集計結果

た回避的な文化ではなく，「すべては無理でも何か

障害者職業総合センター（2020）障害のある求職者の実態

今できることを考えよう」といった建設的な文化の等に関する調査．調査研究報告書№ 153

醸成に繋がるのではないだろうか。

障害者職業総合センター（2003）多様な発達障害を有する者への職場適応及び就業支援技法に関する研究，調査

弊社では現在プロソーシャルに全社的に取り組

研究報告書 No. 55

み，社内での実践を進めている。プロソーシャルと

太田和宏・松浦兵吉（2006）ジョブコーチ支援におけるセは，文脈的行動科学，進化論，経済学の理論や考え

ルフマネジメント，第 14 回職業リハビリテーション方を融合し，あるグループにおいて個人の利益とグ研究発表会論文集，92-95
障害者職業総合センター（2004a）精神障害者等を中心とループの利益の両方を大切にする協力的な行動を促する職業リハビリテーション技法に関する総合的研進するアプローチである（Atkins・Wilson・Hayes.

究（最終報告書），調査研究報告書 No. 57

2019 参照）。今後は職リハ実践に合わせて，プロソー

障害者職業総合センター（2004b）精神障害者等を中心とシャルの実践と研究を進め，効果的な環境へのアプする職業リハビリテーション技法に関する総合的研

ローチ方法の充実に寄与したいと考えている。

究（活用編），調査研究報告書 No. 64
望月 昭（1989）福祉実践としての行動分析学，社会福祉学，，64-84〜おわりに〜

小川浩（2001）ジョブコーチ入門，エンパワメント研究所
望月昭（2001）行動的 QOL：
「行動的健康」のためのプロ
アクティブな援助，行動医学研究，

望月先生のご急逝の報に接して以来，ぽっかりと，8-17

杉山尚子・島宗理・佐藤方哉・リチャード・W・マロット・

胸に穴が開いたような日々が続き，先生から学んだ

マリア・E・マロット（1998）行動分析学入門，産業

理念や方法論が私の職業人生にとって本当に大きな図書支えであることを痛感しました。

Skinner, B. F.（1966）. An operant analysis of problem
solving. In B. Kleinmuntz（Ed.）Problem solving:

朗らかな人柄ながら，研究となると常にラディカ

Research, method, and theory（pp.133-171）. New

ルな姿勢で真剣に取り組まれる姿を心から尊敬してYork: John Wiley &Sons.

おりました。

Hayes S.C.（1989）Rule-Governed Behavior:Cognition,

今後も望月先生の教えを胸に抱きながら，一対人

Contingencies, and Instructional Control，Context
Press, Reno, NV

援助の実践者として，研鑽を積んでまいりたいと思12

職業リハビリテーション分野からみる環境への体系的なアプローチの考察（太田・刎田）

Hayes S.C., Brownstein A.J., Zettle R.D., Rosenfarb I.,

スティーブン・C・ヘイズ・カーク・D・ストローサル・Korn Z.（1986）Rule-governed behavior and sensitivity

ケリー・G・ウィルソン（著）武藤崇・三田村仰・大to changing consequences of responding, Journal of

月友（監訳）（2014），アクセプタンス & コミットメ

the Experimental Analysis of Behavior,

ント・セラピー（ACT）第 2 版 ─マインドフルネス, 237-256

Matthews B.A., Shimoff E., Catania A.C., Sagvolden

な変化のためのプロセスと実践─，星和書店

T.（1977）Uninstructed human responding: sensitivity

ラス・ハリス（著）武藤崇（監訳）（2012）よくわかる

to ratio and interval contingencies, Journal of theExperimental Analysis of Behavior,

ACT，星和書店, 453‒467

刎田 文記（2020）ふわっと心が軽くなる ACT，星和書店

ニコラス・トールネケ（著），山本淳一（監修）武藤崇・

Atkins P.W.B., Wilson D.S., Hayes S.C.（2019）Prosocial,

熊野宏昭（監訳）（2013）関係フレーム理論（RFT）

Using Evolutionary Science to Build Productive,

を学ぶ，星和書店

Equitable, and Collaborative Groups

13