2019年度 決算
2020年度 経営計画 説明資料
2020年5⽉8⽇（⾒通しに関する注意事項）
本資料に記載されているデータや将来予測は、本資料の発表⽇現在において⼊⼿可能な情報に基づくもので、種々の要因により影響を受けることがありますので、実際の業績は⾒通しから⼤きく異なる可能性があります。従って、これらの将来予測に関する記述に全⾯的に依拠することは差し控えるようお願いいたします。また、当社は新しい情報、将来の出来事等に基づきこれらの将来予測を更新する義務を負うものではありません。

Brand-new Deal 20201

2019年度 決算概況
（単位︓億円） 「当社株主帰属当期純利益」は、2年連続で通期⾒通し5,000億円を超え、5,013億円。［4年連続］
⾮資源分野の利益は、3,783億円。［3年連続］
 ⼀過性損益を除いた「基礎収益」は、前期⽐約135億円増益の約4,855億円。［5年連続］
 「事業会社損益」は、4,452億円。［4年連続］

⿊字会社⽐率は、88.6％と⾼⽔準を維持。

 「実質営業キャッシュ・フロー」は、6,020億円。［4年連続］
 「1株当たり当社株主帰属当期純利益（EPS）」は、335.58円。［4年連続］※[ ]内は、過去最⾼の連続更新年数

18年度実績

当社株主帰属当期純利益
⼀過性損益

5,005

19年度実績

＊

285

5,013

約 ＋ 135

約 4,855

事業会社損益（含、海外現地法⼈）

4,379

＊

4,452

⿊字会社⽐率

90.0%

実質営業キャッシュ・フロー

5,150

NET DER

0.82 倍

ROE

17.9%

EPS

324.07 円＋

19年度 通期⾒通し（19/4/26公表）

達成率

5,000100%

8△ 125＊

Brand-new Deal 2020＋160

約 4,720

基礎収益増減7388.6%

1.5pt 低下

＊6,020＋ 870＊0.75 倍0.07 改善

17.0%

0.9pt 低下年間(予定)

85円＊ 335.58 円＋ 11.51 円

中間(実施済)42.5円*︓過去最⾼（NET DERは過去最良）

配当状況（1株当たり）2セグメント別 当社株主帰属当期純利益
18年度実績(*1)

19年度実績

5,005

5,013

298

91
567471787

1,114784

617

463

499

627

550

668625

1,668

261
690

3,780
1,15571
(*2)
⾮資源⽐率
77%
資源その他

* 3,783
1,268▲ 3775%*︓過去最⾼(*1) 19年7⽉1⽇付で第８カンパニーを新設したことに伴い、18年度実績について、組替えて表⽰しております。
(*2) 構成⽐は、合計から「その他」を除いた値を100%として算出しております。

Brand-new Deal 2020

（単位︓億円）繊維 （前期⽐︓△207億円）
暖冬及び新型コロナウイルスの影響等によるアパレル関連事業の販売不振に加え、繊維原料等を含め全般的に低迷。海外債権に対する引当⾦及び前期の海外アパレル関連事業の売却益の反動もあり減益。

機械 （前期⽐︓＋96億円）
海外事業の減損損失はあったものの、ヤナセの採算改善や船舶関連取引の堅調な推移に加え、前期の北⽶IPP事業に係る関連損失の反動等により増益。

⾦属 （前期⽐︓＋326億円）
⽯炭価格の下落はあったものの、鉄鉱⽯価格の上昇に加え、ブラジル鉄鉱⽯事業の受取配当⾦の増加及び資源案件に係る税⾦費⽤の減少等により増益。

エネルギー・化学品 （前期⽐︓△166億円）
CIECO Azerの船積数量の増加に加え、タキロンシーアイの固定資産売却に伴う利益はあったものの、前期の北海油⽥開発事業の売却益の反動や⽯油化学関連事業及び⽇本南サハ⽯油の取込損益減少等により減益。

⾷料 （前期⽐︓＋36億円）
Doleの⻘果物販売価格の下落や加⼯⾷品事業のコスト増加及び減損損失に加え、北⽶穀物関連事業の天候影響等による取込損益の減少はあったものの、⽇本アクセスの堅調な推移及びプリマハムの連結⼦会社化に伴う再評価益等により増益。

住⽣活 （前期⽐︓△76億円）
北⽶設備資材関連事業の採算改善やETEL（欧州タイヤ関連事業）の堅調な推移に加え、海外事業の⼀部売却及び伊藤忠ロジスティクスの⼀過性利益はあったものの、パルプ市況の下落及び国内物流施設開発案件の取引減少に加え、⽇伯紙パルプでの減損損失等により減益。

情報・⾦融 （前期⽐︓△43億円）▲ 760
⾮資源主たる増減要因

伊藤忠テクノソリューションズの堅調な推移に加え、国内事業の⼀部売却に伴う利益及び国内保険関連事業の連結⼦会社化に伴う再評価益はあったものの、ファンド運⽤益の減少及び前期の⼀過性利益の反動等により減益。

第８ （前期⽐︓△1,408億円）
ファミリーマート(*3)の堅調な推移及び税⾦費⽤の減少はあったものの、前期の⼀過性利益の反動及び前第４四半期のユニー売却の影響に加え、割増退職⾦の計上等により減益。

その他及び修正消去 （前期⽐︓＋1,450億円）
前期のCITIC Limitedに対する持分法投資に係る減損損失の反動等により好転。
(*3) (株)ファミリーマートは、19年9⽉1⽇にユニー・ファミリーマートホールディングス(株)から社名を変更しております。
以下、本資料内においては、前期に係る記載についても、現社名の「ファミリーマート」と表記しております。

3キャッシュ・フロー
（単位︓億円） 営業キャッシュ・フロー及びフリー・キャッシュ・フロー
第８、⾦属、エネルギー・化学品及び⾷料の営業取引収⼊の堅調な推移等により、「営業キャッシュ・フロー」は、8,781億円のネット⼊⾦。
第８での投資の取得に加え、機械での東京センチュリーの第三者割当増資引受及び住⽣活での北⽶設備資材関連事業の取得並びに情報・⾦融でのソフトウェア関連事業への投資実⾏等があり、「フリー・キャッシュ・フロー」は、6,294億円のネット⼊⾦。
 実質的なフリー・キャッシュ・フロー
営業キャッシュ・フローから運転資⾦等の増減及びリース会計の影響を除いた「実質営業キャッシュ・フロー」は、6,020億円のネット⼊⾦となり、4年連続で過去最⾼を更新。「実質フリー・キャッシュ・フロー」は、3,120億円のネット⼊⾦。
18年度実績

キャッシュ・フロー

19年度実績

＊

営業活動によるキャッシュ・フロー

4,766

8,781投資活動によるキャッシュ・フロー

2,011▲ 2,488(フリー・キャッシュ・フロー）(6,777)(6,294)▲ 5,383▲ 5,755

実質的なフリー・キャッシュ・フロー
6,000
5,000

5,150

6,020

4,000
3,000

財務活動によるキャッシュ・フロー

18年度実績

実質的なフリー・キャッシュ・フロー

19年度実績

4,950

2,000

3,120

1,0000

(*1)

5,150

実質営業キャッシュ・フロー

(*2)

実質投資キャッシュ・フロー(▲ネット投資)
実質フリー・キャッシュ・フロー

▲

＊

6,020

▲ 1,000200▲ 2,900▲ 2,000

4,950

3,120

*︓過去最⾼(*1) 「営業CF」 － 「運転資⾦等の増減」 （リース会計の影響除く）(*2) 実質的な出資及び設備投資に係る⽀出及び回収。「投資CF」 ＋ 「⾮⽀配持分との資本取引」 ー 「貸付⾦の増減」等

Brand-new Deal 2020

▲ 200▲ 2,900▲ 3,000
18年度実績
実質FCF

実質営業CF

19年度実績
実質投資CF4財政状態（単位︓億円） 総 資 産︓円⾼に伴う為替影響や前年度末休⽇要因の反動等による営業債権の減少はあったものの、新会計基準（リース）適⽤の影響及びプリマハムの連結⼦会社化等により、前年度末⽐8,209億円増加の10兆9,196億円。
 ネット有利⼦負債︓配当⾦の⽀払や⾃⼰株式の取得はあったものの、堅調な営業取引収⼊と着実な資⾦回収による借⼊⾦の返済等により、前年度末⽐1,499億円減少の2兆2,569億円。
 株主資本︓配当⾦の⽀払及び⾃⼰株式の取得に加え、円⾼に伴う為替影響や保有株式の公正価値下落による減少はあったものの、当社株主帰属当期純利益の積上げ等により、前年度末⽐590億円増加の2兆9,960億円。
 株主資本⽐率、NET DER︓株主資本⽐率は、前年度末⽐1.6ポイント低下の27.4％。
NET DERは、前年度末⽐改善の0.75倍。
109,19620年3⽉末実績

増減

総資産100,987＊ 109,196＋ 8,209

ネット有利⼦負債

24,06822,569△ 1,499

株主資本29,369＊ 29,960

株主資本⽐率

29.1%

27.4%

1.6pt 低下

株主資本⽐率の改善

NET DER

0.82 倍＊ 0.75 倍

0.07 改善

緩やかな漸減

ROE

17.9%

17.0%

0.9pt 低下

16%程度

100,987
90,0001.0

60,0000.82

0.75

30,00029,96029,36924,06822,56900.0

総資産

19年3⽉末

20年3⽉末実績

実績

ネット有利⼦負債

Brand-new Deal 2020

株主資本（倍）20年3⽉末⾒通し（19/4/26公表）

19年3⽉末実績＋590

24,000程度＋α
更なる拡充
33,000程度*︓年度末として過去最⼤（NET DERは過去最良）

NET DER

5⼀過性損益内訳
18年度
通期

有価証券関連損益法⼈所得税費⽤

固定資産関連損益・持分法投資関連損益及びその他通期

1,605

ファミリーマートの連結⼦会社化に伴う再評価益等
1,412 (第８)北海油⽥開発事業の売却益 約195 (エネ化)
海外事業の売却損益等 約70(繊維 約25、機械 約25、⾦属 約20)
ポケットカードの連結⼦会社化に伴う再評価益等
約10 (情⾦ 約20、第８ 約▲10)
欧州エネルギー関連事業再編に伴う利益 約10 (エネ化)
北⽶IPP事業に係る関連損失等 約▲80 (機械)事業関連損失 約▲40 (機械)CTEIに係る減損損失 約▲35 (その他及び修正消去)

115

海外⾦融関連事業に係る税⾦費⽤減少 約50 (情⾦)
アパレル関連事業に係る税⾦費⽤減少 約30 (繊維)

▲ 1,435

ファミリーマートの海外総合⼩売事業の売却益 約10 (第８)CITIC Limitedに対する持分法投資に係る減損損失▲1,433 (その他及び修正消去)
アパレル関連事業における減損損失等 約▲40 (繊維)

19年度
(内、4Q)325(▲ 55)

180(▲ 5)

▲ 345(▲ 420)

285160(▲ 480)

内、⾮資源

5160(▲ 410)

資源245

30(5)

その他

35▲30(▲ 75)

合計（単位︓億円）

海外事業の⼀部売却に伴う利益 約160 (住⽣活)
プリマハムの連結⼦会社化に伴う再評価益等 約80（⾷料）国内事業の⼀部売却に伴う利益 約40 (情⾦)
国内保険関連事業の連結⼦会社化に伴う再評価益等
約30（情⾦）医薬関連事業の再編に伴う利益 約25 (エネ化)
ケミカルタンク事業の売却益 約20 (エネ化)
海外事業の減損損失 約▲40 (その他及び修正消去)
肥料関連事業の減損損失 約▲10 (エネ化)

資源案件に係る税⾦費⽤減少 約110
(⾦属 約65、その他及び修正消去 約45)
ファミリーマートのグループ内再編に係る税⾦費⽤減少
約50 (第８)⽇伯紙パルプでの減損損失 約▲110 (住⽣活)
海外債権に対する引当⾦ 約▲55 (繊維)ファミリーマートの割増退職⾦費⽤ 約▲55 (第８)Doleでの減損損失及び不採算農園撤退等 約▲45 (⾷料)海外事業の減損損失 約▲30 (機械)
取引先に対する返還⾦等による損失 約▲25 (繊維)
エドウインでの減損損失等 約▲15 (繊維)エネルギー取引に係る引当⾦ 約▲15 (エネ化)
熱供給関連事業に係る引当⾦ 約▲10 (エネ化)タキロンシーアイの固定資産売却に伴う利益 約45（エネ化）
物流倉庫の売却益 約25 (住⽣活)
海外特定債権の回収に伴う利益 約15 (機械)エドウインの固定資産売却に伴う利益 約10 (繊維)(*) 19年7⽉1⽇付で第８カンパニーを新設したことに伴い、18年度通期及び19年度1Qの実績について、組替えて表⽰しております。

Brand-new Deal 20206

2020年度 経営計画

2020年5⽉8⽇（⾒通しに関する注意事項）
本資料に記載されているデータや将来予測は、本資料の発表⽇現在において⼊⼿可能な情報に基づくもので、種々の要因により影響を受けることがありますので、実際の業績は⾒通しから⼤きく異なる可能性があります。従って、これらの将来予測に関する記述に全⾯的に依拠することは差し控えるようお願いいたします。また、当社は新しい情報、将来の出来事等に基づきこれらの将来予測を更新する義務を負うものではありません。

72020年度 経営計画の考え⽅
 経営環境は激変。景気後退・世界同時不況に備える局⾯、新たな経営フェーズに。
 「中期経営計画 Brand-new Deal 2020」 は前倒しにて達成し、完了。
 2020年度は⾜元を固める1年として、単年度での経営計画として策定。
（年度）

2015

2016

2017

2018

2019

現⾏

BND 2017

新たな枠組みBND 2017

BND 2020

4,000億円に向けた収益基盤の構築

5,000億円の⾜場固め

連結純利益
(億円)

配当(円/株)

⾃⼰株式取得(億円)

2020

BND 2020

2,404

3,522

4,003

5,005

5,013

5055708385

0162279680

620

2021

20222023次期中計

2020年度
経営計画

次期中計

8

Brand-new Deal 2020 総括レビュー
 2018〜2019年度にて、「中期経営計画 Brand-new Deal 2020」で掲げた各施策を定量⾯は前倒しで達成、定性⾯でも着実に進捗。
BND2020でのコミットメント

定量計
画

成果

連結純利益
「5,000億円の⾜場固め」

2年連続で5,000億円超を達成。
景気耐性のある収益基盤を更に強化。

還元後実質FCFの⿊字2年間で4,200億円超の⼤幅⿊字。
将来の成⻑投資に対する⼗分な余資確保。

累進配当(毎期最⾼の配当額更新)

達成

2ヵ年に亘り、合計1,300億円を実施。
中⻑期的な株主還元⽅針に則り、機動的に対応。

⾃⼰株式取得の積極推進「EPS成⻑」の新たな打出し。
⾃⼰株式取得も活⽤し、着実に向上。

EPSの持続的な成⻑
中⻑期的な株主還元⽅針

定性計
画

FM⼦会社化を実施、「第８カンパニー」を新設、新電⼒では「電⼒・環境ソリューション部⾨」新設。
今後は各カンパニーにて収益化を確⽴するフェーズへ。

ビジネス次世代化（商いの次世代化）
スマート・健康経営
サステナビリティ・ESG

2018年度83円/株、2019年度85円/株、毎期着実に増配を実施、最⾼の配当額を毎年更新。

着実に進捗

IT活⽤、ペーパレス化による徹底した業務効率化。
がんとの両⽴⽀援等、独⾃の健康経営策を推進。
グループ企業理念の改訂(「三⽅よし」)、上場⼦会社ガバナンス⽅針の策定・公表。

9

2020年度 経営計画
2020年度 経営計画

定性

原点回帰
「稼ぐ・削る・防ぐ」 の再徹底
連結純利益
１株当たり配当⾦定量

4,000億円
88円
累進配当継続「中⻑期的な株主還元⽅針」の継続

10

2020年度 定量計画
（単位︓億円）

利益計画︓ 連結純利益 4,000億円
繊維91

2019年度実績
2020年度計画
増減

機械

⾦属

567 1,114

エネルギー・
化学品

⾷料

住⽣活

情報・⾦融

第８617

499

550

625

261

690 5,013

600 630 330

60 4,000

230 480770340 560+139△344△277△87+61+50+5+69

その他及び修正消去

合計

*△630

⾮資源

資源

3,783 1,268
3,840△1,013+57その他▲37*730 ▲570
△538

△533

*バッファー▲500を含む

Brand-new Deal 2020

B/S、CF計画
経営指標

2020年度 経営計画
2020

20182019

実質営業CF

5,150

6,020

ネット投資

▲200

▲2,900

株主還元後
実質FCF

3,000

1,230

NET DER(倍)

0.82

0.75

株主資本(兆円)

2.93.0

A格維持を前提とした
B/Sマネジメント

ROE(%)

17.9

17.0

⾼効率経営の継続（年度）

強みのある分野でのタイミングを捉えた戦略的投資と着実な資産⼊替の実⾏

4,230

11株主還元⽅針
2020年度
株主還元⽅針・ 2020年度の1株当たり配当⾦は88円とし、配当配当額、配当性向の更なる拡充を⽬指します。

⾃⼰株式取得・ 「中⻑期的な株主還元⽅針」に沿って、機動的、継続的に実⾏します。

1株当たり配当⾦ (円)

⾃⼰株式取得額(億円）

122020年度 前提条件
（参考）
市況変動が連結純利益に与えるインパクト2018年度
実績

2019年度
実績

2020年度計画

為替（円 / US$ 期中平均レート）

110.56109.16105.00

約▲24億円（1円の円⾼）為替（円 / US$ 期末レート）

110.99108.83105.00-⾦利（%） LIBOR 3M（ドル）

2.50%

2.04%

1.00%

約▲20億円（1%の⾦利上昇)

原油（ブレント）価格（US$/BBL）

70.86

60.95

30±6.1億円

鉄鉱⽯（中国着）価格（US$/㌧）

71*1

95*1

N.A.*2±12.3億円

強粘結炭（豪州積）価格（US$/㌧）

202*1

164*1

N.A.*2±2.2億円

⼀般炭（豪州積）価格（US$/㌧）

106*1

71*1

N.A.*2（インパクトは、販売数量、為替、⽣産コスト等により変動致します。）*1 2018年度・2019年度の鉄鉱⽯・強粘結炭・⼀般炭価格実績は、市場情報に基づく⼀般的な取引価格として当社が認識している価格。
*2 2020年度計画における鉄鉱⽯・強粘結炭・⼀般炭価格は、市場情報に基づく⼀般的な取引価格等を勘案した価格を前提としておりますが、実際の価格は鉱種、炭種及び顧客ごとの個別交渉事項となるため、開⽰を控えております。

13

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