6計測器としての
トルク機器
Torque Tools as Measurement Equipment

6-1

トルク機器は計測器です！

（1）トルク機器の管理について（2）トルク機器の校正について

6-2

トレーサビリティ（1）東日のトレーサビリティ体系（2）トルクの階層構造と国家標準へのトレーサビリティ（3）ISO9000関係書類について

6-3（2）JCSS校正サービス（3）JCSS校正の流れ（2）不確かさ（3）解析手順（4）「不確かさ」の例（5）トルク機器の精度（6）トルク機器の耐久精度（東日規格）（2）試験機の選定（3）トルク機器の試験機例（4）東日、
ISO、
JISの規格（ISO6789,JISB4652）（5）手動式トルクツールの名称（6）手動式トルクツールの校正上の注意
東日トルクハンドブック Vol.8

81
82
84

85
86
88
89
91
92

管理方法

（1）管理方法74

78
80

精度と不確かさ

（1）精度

6-5

77

JCSSへの取組みとサービスへの展開（1）JCSSの概要

6-4

76
76

93
93
94
94
95
95

技 術 資 料

計測器としてのトルク機器
主な計測器の例
ダイヤル形トルクレンチ

デジタルトルクドライバ※

ノギス

Chapter※

デジタルマイクロメータ

ダイヤルゲージ

6※

計 測 器 としての トルク 機 器※画像提供：株式会社ミツトヨ

ISO規格 ／ ISO9001：2008における測定管理関連(抜粋)
ヒトの面

▲

6.2.2

力量、
教育・訓練及び認識a） 必要な力量を明確にする。
b） 教育・訓練を行う。
c） その有効性を評価する。
d） 組織の要員がその活動のもつ意味と重要性を認識し、目標達成にどう貢献できるかを認識し確実にする。
e） 教育・訓練などについての記録を維持する。

モノの面

▲

7.6

監視機器および測定機器の管理要求事項に対する製品の適合性を実証するために、実施すべき監視及び測定を明確にしなければならない。測定値の正当性が保証されなければならない場合には、測定機器に関し次の事項を満たすこと。
a） 定められた間隔または使用前に、国際または国家計量標準にトレーサブルな計量標準に照らして校正、もしくは検証を行う。
b） 機器の調整をする。
c） 校正の状態を明確にするために識別を行う。
d） 測定した結果が無効になるような操作ができないようにする。
e） 取扱い等において、損傷・劣化しないように保護する。
校正及び検証の結果の記録を維持しなければならない。
TECHNICAL DATA │技術資料

75

Chapter

6-1

計測器としてのトルク機器

トルク機器は計測器です！

（1）トルク機器の管理について
トルク機器の管理をする場合、受け入れ時や日常点と同様、使用条件により異なりますが、3か月から1

検において、適切な測定による精度の見極めが必要

年の範囲で設定し、経年変化の実績を見て校正周期です（図6-1 参照）。

を修正していくと、より実質的な管理を行うことがまた、管理の精度をどの程度にするかは、計測機できます。

器が使用される頻度や重要度、トルクの範囲や容量

トルク機器は計測器です。一般的なハンドツール

等により、ISO 規格（ISO 6789）、JIS 規格（ JIS B

や工具とは異なりデリケートなものなので、精度や4652）やメーカーの公称精度を参考に決定して耐久性を維持するためにも取扱いや保管、管理方法

下さい。定期校正の周期についても管理の精度決定には十分ご注意ください。

図 6-1. トルク機器の管理体制
トルクレンチの選定

TEL
FAX
E-mail東日
参考・支援資料
製品案内

東日ホームページ

トルクハンドブック

返却

発

トレーサビリティ
発行依頼書

注

トルク講習会入

パーツリスト荷（2）トルク機器の校正について技術資料

トルクは、「トルク＝力×長さ」

営業支援で表される力のモーメントでパーツ供給

すから、原則として校正に使用する参照標準は、力には分銅、
長

展示室・ラボ

お客様

さにはスケールやノギスを用NG受います。これら参照標準の精度

入

OK

社外
作

登

録

管

理

使

用

校正証明

社内

社外
作

業

は、測ろうとするトルク機器の3倍以上の精度を持つことが必要です。したがって±1％の精度を持つトルク機器を校正す

社内
業

るには、±0.3％以上の精度を
保予備機等持つ参照標準を使用すること

管になります。参照標準について
は、公的機関において定期的にOK

定期校正・検査日常点検

例：1 回 / 年

NGOK

修理・調整・検査
NG
廃

76

却

東日トルクハンドブック Vol.8

NGOK

校正を受け、トレーサビリティを維持する必要があります。

6-2

技 術 資 料

Chapter

計測器としてのトルク機器

トレーサビリティ
Chapter（1）東日のトレーサビリティ体系
東日は（図6-2）のトレーサビリティ体系に基づき、す。更にその標準器も、もっと正確な標準器を用いて各種トルク機器を生産しています。これらの管理に校正を行います。そして最終的には国家標準へとつ

必要な校正・修理等のサービスもお受けしています。

ながっていき、これが証明されている場合にこの標

また、トルク機器の社内管理に必要となる検査成績

準器は国家標準にトレーサブルであるといえます。

表、校正証明書、トレーサビリティ体系図（図6-3）等

トルクは、力（重さ）と長さに分解され、その各々のもご要望により発行しています。

単位で公的校正機関に結びつくもの、また一部では各種証明書類発行のご用命は弊社各代理店および総トルクのまま直接公的校正機関に結びつくもので国合製品案内掲載の「トレーサビリティ体系発行依頼

家標準へのトレーサビリティが成り立っています。

書」
をご活用ください。

図 6-2. 東日製品のトレーサビリティ体系

図 6-3. トレーサビリティ体系図

公的校正機関独立行政法人 産業技術総合研究所

校正機関

校正機関

校正機関

参照標準

長さ

質量

力

トルク

長 さ

質 量

力

検定レバー

分 銅

実用標準

トルク

力

トルク（テスタ類）

軸力計

トルクメータ

トルクゲージ

動力式トルクツール

トルクドライバ

トルクレンチ

東日製品群

TECHNICAL DATA │技術資料

77

6
計 測 器 としての トルク 機 器

計測器はより正確な標準器を用いて校正を行いまChapter

6-2

計測器としてのトルク機器

トレーサビリティ（2）トルクの階層構造と国家標準へのトレーサビリティ
ISO17025によるSI単位へのトレーサビリティをるトルク試験機及びトルクレンチテスタの技術的確保するために、トルクの区分においても世界的要求事項適用指針ではトルクの階層構造と用語のにトルクの国家標準による校正手法の確立が急

定義は（図6-4）のようになっています。手動式のト

がれています。日本においてもトルクの国家標準

ルクドライバやトルクレンチからテスタやチェッによる供給体制が整備され、純ねじりを計測する「トカ類につながっている部分が「第三階層」、テスタやルクメータ」の校正に関しては5N･m〜20kN･m

チェッカ類から参照用トルクドライバ、参照用トルの範囲で、トルクレンチテスタの上位標準となる

クレンチなどの実用参照標準へつながっている部「参照用トルクレンチ」の校正に関しては5N･m〜

分が「第二階層」、実用参照標準から特定二次標準器

5kN･mの範囲ですでに供給が行われています。

までつながっている部分が「第一階層」となってい独立行政法人製品評価基盤機構から開示されています。

図 6-4. トルクの階層構造と用語の定義

特定標準器：

トルク標準機

第一階層

特定二次標準器：

参照用トルクメータ

参照用トルクレンチ

実用標準：

トルクメータ基準機

トルクレンチ基準機

トルクメータ参照用
トルクドライバ

参照用トルクレンチ

トルク試験機

トルクドライバ
テスタ

実用参照標準：

第二階層

第三階層

第二階層の校正対象：

第三階層の校正又は試験対象：

トルクドライバ
チェッカ

トルクドライバ

トルクレンチチェッカ

トルクレンチ

第一階層、第二階層を「校正」、第三階層を「試験」と呼んで区別し、「試験」は JCSS の対象外となります（6-3 項参照）。

78

東日トルクハンドブック Vol.8

トルクレンチテスタ

技 術 資 料■特定標準器……………… トルクの単位を実現する装置であって国家標準に指定されたもの。
（トルク標準機）
Chapter■特定二次標準器………… 特定標準器により校正された参照用トルクレンチ。校正事業者のトルクに関する（参照用トルクレンチ） 参照標準になると共に校正装置の維持・管理に使用する。

実荷重式、ロードセル式またはビルドアップ式のトルクレンチ基準機。
（トルクレンチ基準機） 使用する、■常用参照標準…………… トルク計測機器のうち、レバが付随するトルクレンチ形状のセンサ部（トルク変（参照用トルクレンチ） 換器）を持つものを言い、必然的に横力や曲げモーメントを伴ったトルクを伝達するものを言う。
■トルクレンチテスタ…… トルクレンチを校正（または試験）するものを言い、トルク負荷機構を持つトルクを実現する機器である。参照用トルクレンチを上位標準として校正される。

これらによってJCSS（ 6-3項参照）によるトルクの供給体制が確立されることで他の単位と同様にトルクのトレーサビリティ体系が確立されます。
ただし、供給されるトルク範囲以外は従来からの

１）
トルクレンチのみの規格であり、トルクドライ
バの規格がなかった。
２）型式、材料等の製造面の仕様が多く、校正方法が明確でなかった。

「力×長さ＝トルク」（組立単位）でのローカル校正

３）国際整合性に合致した規格ではなかった。

になります。また、JCSSが供給される階層は二次等の内容により、手動式トルクツールの整備が望ま階層までであるため、具体的にはトルクレンチテス

れていました。

タ、トルクドライバテスタまでとなります。

そこで、国際規格ISO 6789：2003（ Assembly

今後、トルクレンチ、トルクドライバは下記JIS B

tools for screws and nuts - Hand torque4652に基づく校正に移行されていくと思われます。

tools -Requirements and test methods
for design conformance testing, quality

手動式トルクツールの要求事項および試験方法の制定について（JIS B 4652）

conformance testing and recalibration
procedure）を翻訳した日本工業規格として、社団
法人日本計量機器工業連合会より提出され2008
年4月20日制定されました。

上記のようなトルクの標準供給体制が進む中で、今までのJIS B 4650手動式トルクレンチでは、
トルクレンチの製品仕様を規定する内容が主であったため、TECHNICAL DATA │技術資料

79

計 測 器 としての トルク 機 器■実用標準………………… 第一階層の校正事業者が校正器物である参照用トルクレンチの直接比較校正に

6

Chapter

6-2

計測器としてのトルク機器

トレーサビリティ（3）ISO9000関係書類について
トルク機器はISO9000の規格に準じて管理・校正し、測定機器として国家標準へのトレーサビリティも要求されます。
東日製品には（図6-5）のような校正証明書が付属しております。この他にもご要望により、検査成績書やトレー
サビリティ体系図などを発行することができます（図6-6）。記録の履歴についても一定期間保管しております
ので、過去の製品に関する校正記録などについてもお問合せください。
お客様のISO9000に基づいたトルク管理システム構築に東日製品を是非ご活用ください。

図 6-5. トルクレンチに付属している校正証明書

図 6-6. ISO9000 関係の発行書類

1. 校正証明書（検査成績書を兼ねるもの含む）

2. 検査成績書
3. トレーサビリティ体系図80

東日トルクハンドブック Vol.8

6-3

技 術 資 料

Chapter

計測器としてのトルク機器

JCSS への取組みとサービスへの展開

東日製作所トルク標準室は、2011年11月にトルク階層構造の第2階層において国内トルク機器校正業者として初めてJCSSに登録をいたしました。

（1）JCSS の概要

図 6-7

Chapter

6

JCSS 標章

JCSSとは、Japan Calibration Service Sytem
計 測 器 としての トルク 機 器の略称であり、平成17年7月1日より校正事業者登0281

録制度となりました。本登録制度は、国際標準化機
構及び国際電気標準会議が定めた校正機関に関する基準（ ISO/IEC 17025）の要求事項に適合しているかどうかの審査を行い、校正事業者を登録する

図 6-8

国際 MRA 対応認定シンボル制度です。 JCSSの登録は公表されている登録区
分（長さ、質量、時間、トルクなど全24区分）において校正事業を実施する校正事業者を対象として、登録を希望される事業所からの任意の申請に基づき、

0281

その事業者の品質システム、校正方法、不確かさの見積もり、設備などが校正を実施する上で適切であるかどうか、定められたとおり品質システムが運営

国際MRA対応のJCSSは、これらの基準をもとにされているかを書類審査・現地審査により審査し、運営している実績を国際的に認められ、登録する制度です。

1999年12月 にAPLAC（ア ジ ア 太 平 洋 試 験 所
認定協力機構）の相互承認協定、2000年11月にJCSSで登録された校正事業者は、その証 として

ILAC（国際試験所認定協力機構）の相互承認協定（図6-7）に示すような特別な標章の入った校正証

へ参加の署名を行っています。これにより、一度の明書を発行することができます。なお、国際MRA

校正で世界中どこでも受入れられる状況（Ｏne-対応を希望する登録事業者に対しては、別の任意な

Ｓtop-Ｔesting）の達成に、更に一歩近づいたものと契約に基づき、その校正能力の維持状況を確認すなりました。

るための定期的な検査及び技能試験(Proﬁciency〔（独）
製品評価技術基盤機構ホームページより抜粋〕

test)が実施されます。国際MRA対応認定事業者
は、その証として（図6-8）に示すようなILAC MRA付きJCSS認定シンボルの入った校正証明書を発行することができます。JCSS標章やJCSS認定
シンボル付き校正証明書は、そのマークによって日
本の国家計量標準へのトレーサビリティが確保され、校正事業者の技術能力のあることが一目でわかるというメリットがあります。
TECHNICAL DATA │技術資料

81

Chapter

6-3

計測器としてのトルク機器

JCSS への取組みとサービスへの展開（2）JCSS 校正サービス
図6-9はトルクレンチから見た国家標準までのト

参照用トルクレンチを用いて行います。最終的にレーサビリティ体系図です。東日が登録されたト発行されるJCSS校正証明書はJCSS標章と国際ルク区分の第二階層は、トルク範囲が10N･m〜

MRA対応認定シンボルが印刷され、「トルク」で直1000N･mのトルクレンチテスタの校正に適用さ接国家標準へトレースされていることが証明されれ（図6-10）、この範囲におけるJCSS校正は常用ます（図6-11）。

図 6-9 サービス体制としてのトレーサビリティ体系図
トルクレンチトルクレンチテスタ

常用参照用トルクレンチ

常用参照用トルクレンチを用いたJCSS 校正

トルクレンチ基準機

トルクレンチ基準機による参照用トルクレンチの校正

特定二次標準器

特定二次標準器

トルク標準機

トルク標準機〔（独）産業技術総合研究所〕

82

東日トルクハンドブック Vol.8

技 術 資 料

図 6-10 JCSS 登録証と国際相互承認認定証（10N･m 以上 1000N･m 以下のトルクレンチテスタで登録）

Chapter6
計 測 器 としての トルク 機 器

図 6-11JCSS 校正証明書例（表紙のみ）

TECHNICAL DATA │技術資料

83

Chapter

6-3

計測器としてのトルク機器

JCSS への取組みとサービスへの展開（3）JCSS 校正の流れ
図6-12はJCSS校正の大まかな流れです。お客様

JCSS校正は、現在ご使用中のトルクレンチテスがご希望される校正内容を事前にお知らせいただタ、もしくは新たに導入を計画されているトルクレ

いたり注意点などを明確にするために、原則としてンチテスタに実施することが可能ですが、対応可能「内容確認書」を発行し、ご記入いただきます。校正

な型式、仕様に制限がございます。詳細については

作業は弊社「トルク標準室」が行います。

お問合せください。
（P.381をご覧ください）

図 6-12JCSS 校正の流れ

お客様

代理店

東日営業

東日トルク標準室

お問い合わせ（TEL、FAX、
E-mail）
初回確認、内容確認書送付

内容確認書ご記入、捺印、返信、返送

受注可否検討、確認

新規テスタご検討の場合
見積書発行
お客様へ検討内容ご連絡
お手持ちのテスタ
ご送付
テスタ受領

発注可否ご検討

内容確認書
見積書発行

テスタ
詳細確認

ご発注
JCSS 校正実施
新品テスタご発注

受領・検収

84

東日トルクハンドブック Vol.8

テスタ・校正証明書
発送

校正証明書発行

6-4

技 術 資 料

Chapter

計測器としてのトルク機器

精度と不確かさChapter（1）精度

精度とは、計測器が表す値または測定結果の正確さ

精度＝正確さ（かたより）＋精密さ（ばらつき）と精密さを含めた総合的な良さのことです。

6

そして正確さは、かたよりの小さい程度のことであ

図 6-13

正確さ：目盛付トルク機器は目盛値と実測値の差。
目盛なしトルク機器（単能形）
はセットトルクと実測トルク。
精密さ：ばらつきは2σまたは3σを基準とする。

図 6-14
測定値と真の値の関係

かたよりとばらつきの関係

かたより

母平均
試料平均

真の値

真の値

かたより

真の値

真の値

測定値
X
（a）

X
（b）

X
（C）

ばらつきは少ないがかたよりはあるもの

かたよりは少ないがばらつきはあるもの

かたよりとばらつき
があるもの

残差
偏差
誤差
かたより
補正

表 6-1. 計測用語（JIS Z 8103 計測用語より抜粋）

用

語

定

義

真の値

ある特定の量の定義と合致する値（図6-14参照）。
備考：特別な場合を除き、観念的な値で、実際には求められない。

測定値

測定によって求めた値（図6-14参照）。

誤測定値から真の値を引いた値（図6-14参照）。
備考：誤差の真の値に対する比を相対誤差という。ただし、間違えるおそれがない場合には、単に誤差といってもよい。

差かたより 測定値の母平均から真の値を引いた値（図6-14参照）。
偏 値

測定値の母平均を引いた値（図6-14参照）。

残 差

測定値から試料平均を引いた値（図6-14参照）。

補 正

系統誤差を補償するために、補正前の結果に代数的に加えられる値またはその値を加えること（図6-14参照）。
備考：1. 補正は系統誤差の推定値の逆符号の値に等しい。
2. 補正と読み取った値または計算値との比を補正率といい、補正率を百分率で表した値を補正百分率という。
補償前の測定結果に乗じる係数を補正係数（correction factor）という。
3. 考えられる系統誤差を補償するために、ばらつき

測定値の大きさがそろっていないこと。また、ふぞろいの程度。
備考：ばらつきの大きさを表すには、例えば、標準偏差を用いる。
TECHNICAL DATA │技術資料85

計 測 器 としての トルク 機 器

り、
精密さとは、ばらつきの小さい程度のことです。

Chapter

6-4

計測器としてのトルク機器

精度と不確かさ（2）不確かさ
不確かさの考え方とは、従来の概念である真の値（一般には未知である）を前提とはせず、測定された結果そのものを用いてそれが存在する範囲をデータ（既知）のばらつきから求めようとするものです（図6-13）。そして、不確かさを推定する方法を次の二つに分類しています。

① 一連の測定値の統計的解析による不確かさの評価方法（A タイプの不確かさ）② 一連の測定値の統計的解析以外の手段による不確かさの評価方法（B タイプの不確かさ）
更にAタイプ、
Bタイプ共に発生分布を推定し、正規分布、矩形分布、三角分布などから標準偏差（不確かさ）を推定して、最終的には誤差の伝播法則により合成する方法がとられています（合成標準不確かさ）。
このような手順のもとに総合的な不確かさを、
拡張不確かさとして表示します。

図 6-15

一般の計測における不確かさの要因

測定方法

測定装置

測定環境

被測定物

測定原理
（法則・定義）
測定機関

図 6-16

測定者

測定時間

不確かさ

通常2σ
（K=2）の範囲
96

97

98

99

100

測定値
99.3
98.34

86

東日トルクハンドブック Vol.8

不確かさ
0.96

100.26

101

102

103

技 術 資 料

Chapter正規分布の場合は、標準偏差（σ）が標準不確かさとなり、一般には、その2倍の2σが拡張不確かさになります。
短形分布の場合は、分布の半幅（a）を3で割った値（a/ 3 ）、また三角形分布の場合は6で割った（a/ 6）が標準不確かさになります。

正規分布の場合
σ 標準不確かさ

三角形分布の場合

矩形分布の場合

2σ

計 測 器 としての トルク 機 器

図 6-17. 不確かさの求め方aaσ=a/ 3

σ=a/ 6

拡張不確かさデジタル表示機の分解能を求める場合、1［digit］の不確かさは半幅（0.5［digit］）
を 3 で割った値（1［ digit］/ 2 3）
が標準不確かさになります。例えば、最小トルク容量（Tmin）
での分解能（Nmin）を100とすると、1［digit］は1%に相当し、その分解能の不確かさ（Udigit）
は0.29%になります。

図 6-18. 矩形分布の不確かさ推定例

デジタル表示機の分解能
1[digit]の不確かさ（Udigit）
Tminでの分解能Nmin＊100%
Udigit=1/（Nmin＊2 3 ）1/分解能＊100%
Nmin
100
200
400

Udigit
0.29%
0.14%
0.07%

1[digit]1/分解能＊100%uu
1[digit]/2 3

TECHNICAL DATA │技術資料

687

Chapter

6-4

計測器としてのトルク機器

精度と不確かさ（3）解析手順① 測定・校正方式の設定（手順を簡潔に記述する）。

⑤ 合成標準不確かさの計算（二乗和の平方根）原理・原則や測定方法、測定装置・機器などを簡潔に記述する。

n1／2

uc =（Σui2） =i＝1② 数学モデルの構築（式の形を書くか、主な要因を

u12＋u22＋…un2（見かけ上、Aタイプ、Bタイプの区別がなくなる）

あげる）。
a）式による不確かさ表現が可能ならば、それを記述する。
b）数式の形で表現できない場合には、不確かさ⑥ 拡張不確かさの計算の要因を列挙し、加算する形で合成する。
c）実験計画法に基づく実験と要因分析から有意差検定を行い、要因別の不確かさを見積もる。
③ 補正の実施の有無（補正の項目とその方法を記述する）。補正ができれば、不確かさの推定は補正後のデータに対して行う。
④ 不確かさ成分の分析と見積もり（ Aタイプ、Bタ
イプの区別を含む）。不確かさの成分を列挙して分類し、成分ごとの標準偏差（またはそれに相当するもの）を次のように推定する。
a）標準のもつ不確かさ（標準不確かさで記述）。
b）標準との比較における不確かさ。校正装置、校正環境、校正周期、被測定物などに起因する不確かさ（標準不確かさで記述、その求め方、根
拠を示す）
。

88

東日トルクハンドブック Vol.8

u = k・uc
k：包含係数（信頼の水準約95％に相当し、k＝2とする。
k＝2以外の場合はその旨を明記する）

技 術 資 料

Chapter（4）「不確かさ」の例

6

① 理論式
トルク
［N・m］
＝重錘の質量W［kg］×重力の加速度g［m/s2］×検定レバーの有効長L［mm］

計 測 器 としての トルク 機 器② 想定機種・校正装置

DOTCL100N・トルクレンチテスタ

DOTE100N3③ トルクレンチテスタの校正の不確かさ
校正装置の拡張不確かさ：UIA
校正作業の拡張不確かさ：UIB
校正トルクの拡張不確かさ：UIT（UIT2 ＝ UIA2 ＋ UIB2）
トルクレンチテスタの拡張不確かさ：UC
トルクレンチテスタの拡張不確かさ：UT（UT2 ＝ UIT2 ＋ UC2）
④ 校正装置の不確かさ
要 因

標準不確かさ・質量（標準分銅）

0.0004%

・校正用質量0.01%・重力加速度

0.005%

力の合成標準不確かさ;

uf =

0.00042＋0.012＋0.0052＋0.0152＋0.0142 = 0.023%＊（本書P23 重力加速度表参照）
・比重補正

0.015%

・垂直／水平変換

0.014%

・スケール（校正）

0.006%

・レバーの長さ(加工公差)

0.02%

・ワイヤの径0.02%

・レバーの伸び0.014%

レバー長さの合成標準不確かさ;

ul =0.0062＋0.022＋0.022＋0.0142 = 0.032%

校正装置の合成標準不確かさ;

ua =

uf 2＋ul 2 =0.0232＋0.0322 = 0.04%

校正装置の拡張不確かさ（k＝2）;

UIA = 2×ua = 0.08%

TECHNICAL DATA │技術資料

89

Chapter

6-4

計測器としてのトルク機器

精度と不確かさ⑤ 校正トルクの不確かさ
要 因

標準不確かさ・ワイヤーの水平度

0.06%・レバーの傾き
（水平度）

0.06%

・レバーの長さ（ドライブ角）0.03%

・ニュートン変換

0.03%

・繰り返し不確かさ

0.1%

校正作業の合成標準不確かさ;

ub =0.062＋0.062＋0.032＋0.032＋0.12 = 0.14%

校正作業の拡張不確かさ;

UIB = 2×ub =0.28%
校正トルクの拡張不確かさ;

UIT =UIA2＋UIB2 = 0.29%⑥ トルクレンチテスタ校正の不確かさ
要 因

標準不確かさ・トルクレンチテスタの分解能（ゼロ点）

0.06%

・トルクレンチテスタの分解能（表示）0.06%・軸受け部の摩擦

0.005%

・ゲージの不確かさ

0.14%

・表示部の不確かさ

0.14%

トルクレンチテスタの合成標準不確かさ;

uc =0.062＋0.062＋0.0052＋0.142＋0.142 = 0.22%

トルクレンチテスタの拡張不確かさ;

UC = 2×uc =0.44%
トルクレンチテスタ校正の拡張不確かさ;

UT =UIT2＋UC2 = 0.52%⑦ トルク機器のトレーサビリティ
トルクレンチテスタの拡張不確かさは±1%以下（k＝2）
が必要である。
トルク校正装置のトルクの拡張不確かさは±0.3%以下（k＝2）が望ましい。
したがって校正装置の標準不確かさは0.15%以下が望まれる。
下位特性の個々の標準不確かさが0.015%以下のものは無視できる。

90

東日トルクハンドブック Vol.8

技 術 資 料

Chapter（5）トルク機器の精度
測定器を用いてトルクレンチやトルクドライバ等の校正をする場合

As（%）＝

被測定器の目盛上の指針の指示値を測定ポイント

計 測 器 としての トルク 機 器に合わせて、測定器の数値を読みます。

6（χa−χr）
×100
χr

As(%)：トルクツールの偏差の計算値
Χa：トルクツールの指示値
Χr：参照値（校正装置により決定される）

トルクツールの偏差＝トルクツールの指示値 − 参照値（校正装置）
参照値（校正装置）

トルクツールの指示値

計算例

As（%） χa ＝50

As ＝

×100

参照値（校正装置）

χr ＝52（50−52）×100＝−3.85%52

図 6-19. RDとFSにおける精度の違い
測定値

東日製品の精度表示はRD（ Reading：指示値）であり、FS（ Full
Scale）ではありません。図6-19.はRDとFSにおける精度の違い
仮にトルクツールの精度が±3%である場合、FSは最大トルクの±3%が低いトルクまで適用されますので、低いトルクでは影響
ルク調整範囲）の 「指示値」において±3%が適用されるので、低が大きくなります。 それに対してRDでは、測定範囲（またはト

−

3

%

F.

＋

3

RD
3%
−

S

%

＋

R

3

D

%

F.

S

を概念図に表したものです。

基準値

いトルクでも影響の度合いは変わりません。
TECHNICAL DATA │技術資料

91

Chapter

6-4

計測器としてのトルク機器

精度と不確かさ表6-2.トルク機器のトルク精度一覧表
機器名

型式

デジタルトルクレンチテスタ

TF、TCC、DOTE

デジタルトルクメータ

TME

デジタルトルクドライバテスタ

TDT

デジタルトルクレンチチェッカ

LC

ロータリートルクチェッカ

ST

デジタルトルクドライバ

STC

デジタルトルクレンチ

CEM、CTA、CTB

デジタルトルクゲージ

ATGE、BTGE

トルクメータTM

トルクゲージATG、BTG

トルクレンチテスタ± 1％＋ digit± 1％± 2％ +1digit

± 2％

DOT

デジタルトルクレンチ

CPT

トルクドライバ

RTD、LTD、NTD、FTD、MTD、RNTD、A/BMRD、
A/BMLD 他

トルクレンチ

QL（E）、CL（E）、DQL（E)、TW、SP、QSP、PQL、
MPQL 他

半自動動力式トルクレンチ± 3％

A、AC、DAC

トルクレンチ
動力式トルクツール

精度

QSPCA12N 〜 70N± 4％

U、UR、AUR、AP、DAP、ME、MC、DCME、HAT 他± 5％

QSPCA6N± 6％

トルクレンチ（6）トルク機器の耐久精度（東日規格）■手動式トルクツール■動力式トルクツール

最大トルクの設定で10万回又は1年間の早い方で50万回又は1年間の早い方で精度と耐久性を保証

精度と耐久性を保証します。

します。

なお、シグナル式トルクレンチの場合は、10万回毎に

ただし、お客様の使用環境や頻度によって条件が異校正・再調整・部品交換を行えば、最大トルク容量がなるため、その後の使用にあたっては定期的な校

420N・m以下の機種で100万回、550〜1000N・

正・オーバーホールなどを行ってください。

mの機種で50万回、1000N・mを超える機種では25万回程度は使用可能です。

92

東日トルクハンドブック Vol.8

6-5

技 術 資 料

Chapter

計測器としてのトルク機器

管理方法
Chapter（1）管理方法

6

どんなトルク機器でも時間が経つにつれていつかは故障したり誤作動を起こす可能性があります。
そのために日常点検と定期校正が必要となります。
日常点検
（定時）
：大量の不良品発生を防止するために必要
表6-3. 日常点検と定期校正

トルクレンチの精度検査

自 主 管 理作業者による定時点検

トルクレンチのトルク低下

早くわかる＝不良の大量発生を防止する

トルクレンチの故障
適応トルクレンチ
試験機
作業者は
トルクレンチの管理について工具室は未然に防止できる
シグナル式トルクレンチ、動力式トルクレンチ
チェッカ（LC）
精度チェックと NG 品の良品との交換のみ
職場のテスタのチェックと NG 品の再調整・修理手配のみ

集 中 管 理工具室での定期校正
定期校正にしかわからない＝大量不良につながる
故障してはじめてわかる
直読式（自主管理がない時全機種）
トルクレンチテスタ（DOT,DOTE,TF,TCC）
故障品の交換良品も NG 品も全数のチェックと NG 品の再調整・修理手配（2）試験機の選定
チェッカ（日常点検用）…… ■垂直方向にトルクレンチの自重が加わるため自重補正を行う必要がある（LC）■ローディング装置で加力するのではなく、手力による加力であるため常に一定でない（速度・位置・方向等）
テスタ（校正用）…………… ■水平方向でトルクレンチに加力するので重力の加速度（gの影響を受けない）■ローディング装置で加力するため、速度、
力点位置、方向を一定にできる
表6-4. 試験機の選定
チェッカ／
テスタ型式
仕様

チェッカ
レンチ用

回転機器用

テスタ
トルク範囲
トルク範囲
トルク範囲
1：30（電子） 1：10（機械） 1：10（電子）

測定機器

LC
トルクレンチST
TDT
動力、トルクレンチ トルクドライバ

精± 1%+1digit± 1%+1digit± 1%+1digit

小、中、大
×
○
○
×
右

小、中、大
×
○
○
×
左右

小
×
○
○
×
左右

度

容 量
アナログ表示デジタル表示手動（ハンドル駆動）
動力（モータ駆動）
測定方向

トルク範囲
広い（電子）

DOT
トルクレンチ

DOTE
トルクレンチ

TF,TCC
トルクレンチ± 2%± 1%+1digit± 1%+1digit

小、中
小、中、大
○
×
×
○
○
○
○（DOT-MD） ○（DOTE-MD）
右左右TECHNICAL DATA │技術資料

小、中、大
×
○
○（TCC）
○（TF）
左右

93

計 測 器 としての トルク 機 器

定期校正：トルク機器の精度管理（トレーサビリティ）のために必要

Chapter

6-5

計測器としてのトルク機器

管理方法（3）トルク機器の試験機例
表6-5.トルク機器の試験機例
トルク機器

代表機種例

試験機の例

ユニトルク
半自動動力式トルクツール
全自動動力式トルクツール
マルチユニット
手動式トルクドライバ
手動式トルクレンチ
テスタ、チェッカ及びトルク計

U、
UR、
AUR
A、AC、
DAC
HAT、AP、
DAP
ME、
MC、
MG、DCME
RTD、LTD、AMRD、BMRD
QL、SP、QSP、
TW、
QSPCA
DOTE、LC、TF、
TDT、TME

TCF＋TP＋表示器
DOT・DOTE・LC・TF・TCCなどトルクレンチテスタ、チェッカ
TCF＋TP＋表示器、ST
TCF＋TP＋表示器、ST
TDT、
ATGE、TCF＋表示器
DOT・DOTE・LC・TF・TCCなどトルクレンチテスタ、チェッカ
校正装置（分銅＋検定レバー・検定プーリ）（4）東日、ISO、JIS の規格（ISO6789、JISB4652）
表6-6. 測定許容偏差

東日規格
A. ダイヤル形

ISO、JIS規格
東日規格

B. プリセット形

ISO、JIS規格
東日規格

C. 単

能

形

ISO、JIS規格

トルクレンチ、トルクドライバ
トルクレンチ
トルクドライバ
トルクレンチ、トルクドライバ
トルクレンチ
トルクドライバ
トルクレンチ、トルクドライバ
トルクレンチ
トルクドライバ

ISO・JISの偏差は、機種の最大トルクで区分± 3%
10N・m 以下± 6%
10N・m 超え± 4%
± 6%
± 3%
10N・m 以下± 6%
10N・m 超え± 4%
± 6%
± 3％※
10N・m 以下± 6%
10N・m 超え± 4%± 6%※但し、QSPCAについてはISO、
JIS規格に準じます。

表6-7. 測定方法
A. ダイヤル形

B. プリセット形

C. 単

94

能

形

1. 東日規格2. ISO 規格
3. JIS 規格
1. 東日規格2. ISO 規格
3. JIS 規格
1. 東日規格2. ISO 規格
3. JIS 規格

最大容量で予備負荷 ⇒ 負荷解除 ⇒ ゼロ調整 ⇒ 各ポイント５回測定

最大容量で予備負荷５回 ⇒ 各ポイント５回測定

セット値で予備負荷５回 ⇒ ５回測定

東日トルクハンドブック Vol.8

技 術 資 料

表6-8. 測定ポイント
A. ダイヤル形
B. プリセット形
C. 単

能

形

東日規格
ISO、JIS規格
東日規格
ISO、JIS規格
東日規格
ISO、JIS規格

最大トルクの
20%
60%
100% ※

Chapter

セットトルク値6※ただし、
東日規格ではトルク機器の測定範囲下限が最大トルクの20％よりも小さい場合、そのポイントでも測定します。

計 測 器 としての トルク 機 器（5）手動式トルクツールの名称（ISO6789、JISB4652）
表6-9.手動式トルクツールの名称
タイプⅠ

クラス A
クラスＢ
クラスＣ
クラスＤ
クラスＥ

タイプⅡ

クラス A
クラスＢ
クラスＣ
クラスＤ
クラスＥ
クラスＦ
クラスＧ

指示式トルクツール（ISO,JIS）

ねじりまたはたわみバー型レンチ
スケール、ダイヤル、
または表示器付、ハウジング型レンチ
電気指示計付、高剛性ハウジング型レンチ
スケール、
ダイヤル、または表示器付ドライバ
電気指示計付ドライバ

主要東日該当機種例

F、
CF、T
DB、
CDB
CEM
FTD
STC

プリセット式トルクツール（ISO,JIS）

主要東日該当機種例

目盛または表示器付トルク可変型レンチ
トルク固定型レンチ
目盛なしトルク可変型レンチ
目盛または表示器付トルク可変型ドライバ
トルク固定型ドライバ
目盛なしトルク可変型ドライバ
目盛付たわみバー・トルク可変型レンチ

QL、CL、PQL
QSP、
CSP、
QSPCA
−
LTD、
RTD
NTD、
RNTD
−
−

（6）手動式トルクツールの校正上の注意
校正装置

校正装置の計測の最大許容不確かさは指示値の±1％（包含係数k＝2）

校正温度

18〜28℃の範囲で±1℃以内の温度変動下（最大相対湿度は90%）設

傾き±3°以内、加力±10°以内、ドライバは倒れ±5°以内

共通事項

タイプⅠ
指示式
トルクツールタイプⅡ
プリセット式
トルクツール

置

予備負荷

作用方向に最大値まで予備負荷を１回行って除荷後ゼロにセット

負荷方法

増加力で個々のトルク値を指示するまで負荷する。

設

傾き±3°以内、加力±10°以内、ドライバは倒れ±5°以内

置

予備負荷

最大容量
（トルクツールの公称容量）
で、作用方向に５回の負荷をかけ、ならしを行っておく。

負荷方法

増加力で個々の目標トルク値のおよそ80%まで負荷後、最終目標トルク値までは0.5〜4secでゆっくり均一に負荷する。

TECHNICAL DATA │技術資料95