2012 年度前期「社会経済学初級α」定期試験正解と解説（赤字部分）
Iある星のある島では、生産手段としての「石炭」(単位は「トン」)と、消費財としての「食糧」(単位は「食」)の二種類だけの財が存在し、いずれも資本主義的生産様式のもとで生産されている。
「石炭」生産部門では、年々、500 万トンの「石炭」と 6000 万時間の労働を投入して、2000 万トンの「石炭」を総生産している。
「食糧」部門では年々、「石炭」部門での純生産たる「石炭」すべてと、労働 3000 万時間を投入し、「食糧」1500 万食を生産している。実質賃金率は１時間あたり「食糧」0.1 食で、労働者一人当たりの年々の労働時間は 1000 時間だとする。このとき、次の各問いに答えよ。
A (a)この経済全体で見た場合の純生産はどれだけか。(b)この経済での剰余生産はどれだけか。次の(ア)~(エ)のうち、それぞれ最も適切なものを一つずつ選んで、その記号を記入せよ。
(ア) 「石炭」1500 万トン(イ) 「食糧」1500 万食(ウ) 「石炭」1500 万トンと「食糧」1500 万食(エ) 「食糧」600 万食(a) 総生産「石炭」2000 万トンと「食糧」1500 万食のうち、「石炭」生産のために 500 万トンの「石炭」が、「食糧」生産のために 1500 万トンの「石炭」が投入される。これらを除いた残りが経済全体の純生産。よって（イ）。「石炭」
産業部門内部の純生産と混同しないこと。
(b) 雇用労働総量は 6000 万時間＋3000 万時間＝9000 万時間。実質賃金率は１時間あたり「食糧」0.1 食だから、労働者が取得する生産物の総量は、「食糧」が、9000 万0.1＝900 万食となる。純生産物のうち、これを除いた残りが「剰余生産物」なので、（エ）B

以下の文章の(a)~(d)にあてはまる数値を、下の数値群(ア)~(シ)からそれぞれ一つずつ選んでその記号を記入せよ。
・「石炭」１トンあたりの投入労働量は(a)時間である。
・「食糧」１食あたりの投入労働量は(b)時間である。
・労働者一人当たりの必要労働時間は(c)時間である。
・搾取率は(d)である。

(ア) 4(イ) 5(キ) 500(ウ) 6(ク) 600(エ) 2/3(オ) 4/3(カ) 5/3(ケ) 800(a) 「石炭」産業部門内部での純生産は 1500 万トン。これを、直接間接に計6000 万時間の労働で生産しているのだから、「石炭」１トンあたりの投入労働量は、6000 万時間

1500 万トン＝4 時間／トン。よって（ア）(b) 「食糧」1500 万食を純生産するために、直接には 3000 万時間の労働投入が必要。また、間接に必要な労働は、「石炭」の投入量 1500 万トンにその１トンあたりの投入労働量をかければよい。よって、直接間接に投入される労働量は、3000 万時間＋1500 万トン 4 時間／トン＝9000 時間。これを 1500 万食で割れば、6 時間／食。よって(4)。今のケースでは「石炭」産業部門の純生産物はすべて「食糧」生産のための投入なので、「石炭」産業部門での労働投入6000 万時間をそのまま「食糧」生産のための間接労働投入として使って、3000万時間＋6000 万時間＝90000 万時間としてもよい。
(c) 労働者一人当たりの受け取りは、実質賃金率に労働時間をかけて、0.1 食／時間

1000 時間／人＝100 食／人の「食糧」となる。一人当たりの必要労働時

間 V は、これに、「食糧」の投入労働量をかけて、V＝6 時間／食100 食／人＝600 時間／人となる。よって、(ク)。
(d) 労働者一人当たりの剰余労働時間 M は、一人当たり労働時間から必要労働時間を引いた残りだから、M＝1000 時間／人−600 時間／人＝400 時間／人。
搾取率（剰余価値率）は、M／V＝400/600＝2/3。よって(エ)。
C 両部門ともに、生産の回転期間は１年とし、期首に一斉に「石炭」を投入する。また賃金は後払いだとする。このとき、年間の利潤率はどのようになるか、次の(ア)~(エ)のうち、最も適切なものを一つ選んで、その記号を記入せよ。

(ア)

生産額−(「石炭」投入額＋賃金)────────────────
「石炭」投入額＋賃金(イ)

生産額−「石炭」投入額─────────────
「石炭」投入額＋賃金(ウ)

生産額−(「石炭」投入額＋賃金)────────────────
「石炭」投入額(エ)

生産額−賃金─────────
「石炭」投入額

年間の利潤率は、年間利潤を投下資本(別名「前貸資本」)で割ったもの。年間利潤＝年回転数(１回転あたりの生産額−流動不変資本−賃金)−固定資本の減価償却費で、投下資本は、固定資本に、前払いであるかぎりでの流動不変資本と賃金を加えたものである。今の場合、回転数は１で、固定資本はないので、単純に生産額から流動不変資本と賃金を引いたものが年間利潤になる。今のケースでは、流動不変資本は、「石炭」の投入だけである。投下資本は、固定資本がなく、賃金は後払いで、流動不変資本である「石炭」投入だけが前払いだから、「石炭」投入額になる。よって、(ウ)。
D

この経済における貨幣賃金率を時給 1000 円とする。この貨幣賃金率のもとで成り立つ生産価格・均等利潤率はどのようになるか。以下の(a)~(c)にあてはまる数値を、下の数値群からそれぞれ一つずつ選んでその記号を記入せよ。
・「食糧」１食の価格は(a)円である。
・「石炭」１トンの価格は(b)円である。
・均等利潤率は、(c)％である。
(ア) 3000(イ) 5000(カ) 40(キ) 60(ウ) 10000(エ) 30000(オ) 20(ク) 75(a) 実質賃金率である 0.1 食の「食糧」は、1000 円の貨幣賃金率で買える量だから、「食糧」の価格は、1000 円 0.1 食＝10000 円／食となる。
(b) 利潤率 r の定義が(ウ)であることより、均等利潤率が成り立つことより、両部門ともに共通の r のもとで、r＝(ウ)を変形して、生産額＝(1+r)

「石炭」投入額＋賃金が成り立つ。
「食糧」部門でこれをあてはめると、(1+r) 「石炭」1500 万トンの投入金額＝「食糧」1500 万食の生産額−労働 3000 万時間の賃金となる。
「食糧」の価格が(a)より 10000 円／食、貨幣賃金率が 1000 円／時間だったから、(1+r)

「石炭」1500 万トンの投入金額＝1 万円／食1500 万食−1000 円／時

3000 万時間＝1500 億円−300 億円＝1200 億円。

間「石炭」部門の「石炭」投入 500 万トンは、「食糧」部門の「石炭」投入の３分の１になっているから、「石炭」2000 万トンの生産額＝(1+r) 「石炭」500 万トンの投入額＋労働 6000万時間の賃金＝400 億円＋1000 円／時間

6000 万時間＝400 億円＋600 億円＝1000 億円となる。よって、「石炭」の生産価格は、1000 億円

2000 万トン＝5000 円／トンとなる。よって、(イ)。
(c) (1+r)「石炭」500 万トンの投入額＝400 億円だったが、「石炭」500 万トンの投入額は、今出した「石炭」価格より、5000 円／トン500 万トン＝250億円となる。ゆえに 1+r＝400 億円／250 億円＝1.6。r＝0.6 となる。すなわち、均等利潤率は 60%である。よって、(キ)。
III の設定と同じ経済で、270 万トンの「石炭」が蓄積される場合はどうなるだろうか。ただし資本家の消費は変わらないものとする。
A 蓄積用「石炭」を純生産するための直接・間接の投入労働量は、どれだけか。次の(ア)~(エ)のうち、最も適切なものを一つ選んで、その記号を記入せよ。
(ア) 1040 万時間(イ) 1060 万時間(ウ) 1080 万時間(エ)2000 万時

間
１トンあたりの直接・間接の投入労働量は、I-B-(a)のとおり４時間。よって、
4 時間／トン

270 万トン＝1080 万時間となるので、(ウ)。

B 労働時間も労働生産性も I の場合と変わらないとすると、実質賃金が I の場合よりも低くなければならない。このとき、以下の文章の(a)~(g)にあてはまる数値を、下の数値群(ア)~(ツ)からそれぞれ一つずつ選んでその記号を記入せよ。
・ 総労働投入量と、資本家が消費する「食糧」を純生産するための直接・間接の投入労働量は I と同じである。すると、A の労働が割かれるもとでは、労働者が入手する「食糧」を純生産するための直接・間接の投入労働量は(a)万時間である。
・ 労働者の入手する「食糧」の総量は(b)万食である。
・ 資本家の消費は I と同じなので、「食糧」の総生産量は(c)万食である。
・ 労働者一人当たりの入手する「食糧」は(d)食である。
・ 実質賃金率は 1 時間当たり(e)食である。
・労働者一人当たりの必要労働時間は(f)時間である。
・搾取率は(g)である。
(ア) 0.05(イ) 0.06(ウ) 0.08(エ) 13/12(オ) 14/13(カ) 15/12(キ) 80(ク) 90(ケ) 100(コ) 480(サ) 500(シ) 520(ス)720(セ)1120(ソ)1320(タ) 5360(チ) 4320(ツ) 3340(a) 総労働投入量は 9000 万時間、資本家が消費する「食糧」は 600 万食、「食糧」１食あたりの投入労働量は 6 時間だったから、
9000 万時間−6 時間／食(b) 4320 万時間

600 万食−1080 万時間＝4320 万時間。よって(チ)。

6 時間／食＝720 万食。よって(ス)。

(c) 720 万食＋600 万食＝1320 万食。よって(ソ)。
(d) 労働者数は、総労働 9000 万時間を一人当たり 1000 時間の労働時間で割って、9 万人だった。(b)より、720 万食

9 万人＝80 食／人。よって(キ)。

(e) (d)を時間当たりにすればよい。
80 食／人1000 時間／人＝0.08 食／時間。

よって、(ウ)。
(f) 6 時間／食

80 食／人＝480 時間／人。よって(コ)。

(g) 剰余労働時間は、各人 1000 時間−480 時間＝520 時間。よって搾取率は、520/480＝13/12。
C B の経済における貨幣賃金率を、やはり時給 1000 円とする。この貨幣賃金率のもとで成り立つ生産価格・均等利潤率はどのようになるか。以下の(a)~(c)にあてはまる数値を、下の数値群からそれぞれ一つずつ選んでその記号を記入せよ。ただし、利潤率の定義は I と同じである。（「石炭」部門の生産規模は Iの場合より大きいが、投入産出が比例的に大きくなっているだけなので、I の数値を使って計算してもかまわない。
「食糧」部門も同様。桁の多い計算がよく出るので注意。）
・「食糧」１食の価格は(a)円である。
・「石炭」１トンの価格は(b)円である。
・均等利潤率は、(c)である。
(ア) 5625(イ) 7250(ウ) 12500(エ) 15625(カ) 12/15(キ) 13/15(ク) 14/15(オ) 2000

手順はすべて I-D と同じなので、数字の式だけ示す。生産量は I の数字を使って出した。
(a) 1000

0.08＝12500 (ウ)。

(b) (1500 万12500−300 億)

3＋600 億＝1125 億。1125 億

12500−300 億)(1500 万2000 万＝5625(ア)(c) (1500 万D5625)＝28/15

28/15‒1＝13/15 (キ)。

I と比べて II の場合は、生産価格の価格比はどうなっているか。次の(ア)~(エ)のうち、正しいものを選んでその記号を記入せよ。
(ア) 「石炭」産業の方が「食糧」産業よりも有機的構成が高いので、「石炭」価格は「食糧」価格に比べた比率では、I のケースよりも高くなっている。
(イ) 「石炭」産業の方が「食糧」産業よりも有機的構成が高いので、「石炭」価格は「食糧」価格に比べた比率では、I のケースよりも低くなっている。
(ウ) 「石炭」産業の方が「食糧」産業よりも有機的構成が低いので、「石炭」価格は「食糧」価格に比べた比率では、I のケースよりも高くなっている。
(エ) 「石炭」産業の方が「食糧」産業よりも有機的構成が低いので、「石炭」価格は「食糧」価格に比べた比率では、I のケースよりも低くなっている。

「石炭」部門は「食糧」部門に比べて、生産手段である「石炭」の、直接労働投入に対する投入の割合が小さい。すなわち、「石炭」部門は「食糧」部門よりも有機的構成が低い。実質賃金率が上昇した場合、有機的構成の低い部門の生産価格が、有機的構成の高い部門の生産価格と比べて上昇する。この場合、実質賃金率が減っているのだから、逆に、有機的構成の低い部門の生産価格が、有機的構成の高い部門の生産価格と比べて下落する。すなわち、「石炭」部門の生産価格は、「食糧」部門の生産価格に比べて下落する。実際、今の例で「石炭」
価格の「食糧」価格に対する比を求めると、5000/10000＞5625/12500 となっており、実質賃金率下落後の方が下がっている。よって、(エ)。
E 一人当たり実質賃金も労働生産性も I と変わらないとすると、労働時間が Iの場合よりも長くなければならない。このとき、以下の文章の(a)~(d)にあてはまる数値を、下の数値群(ア)~(ス)からそれぞれ一つずつ選んでその記号を記入せよ。
・ 資本家向け労働者向けともに「食糧」を純生産するための労働量は I と同じで、合計して I の総労働量と同じになる。そこに A で見た蓄積用「石炭」の純生産のための労働が加わるので、この経済の総労働量は 1 億(a)万時間必要である。
・ 労働者一人当たりの労働時間は(b)時間である。
・ 労働者一人当たりの剰余労働時間は(c)時間である。
・搾取率は(d)である。
(ア)60(イ)70(ウ)80(オ)12/15(カ)13/15(ク) 520(ケ)620(エ)90(キ)14/15(コ)820(サ)920(シ)1020(ス)1120(a) I の総労働量は 9000 万時間。ゆえに 9000 万時間＋1080 万時間＝1 億 80万時間。よって、(ウ)。
(b) 労働者数は 9 万人だから、1 億 80 万時間 9 万人＝1120 時間／人。よって、(シ)。
(c) 一人当たり実質賃金も労働生産性も I と変わらないのだから、一人当たり必要労働時間は I と同じ 600 時間。よって剰余労働時間は、1120 時間−600 時間＝520 時間。よって(ク)。剰余生産物とその投入労働量が B と同じで、労働者数も同じだから、一人当たり剰余労働時間が B と同じになることに気づけば、ただちにわかる。
(d) 520/600＝13/15。よって(カ)。
F 一人当たり実質賃金も労働時間も I と変わらないとすると、労働生産性が Iの場合よりも高くなければならない。
「石炭」産業での労働生産性は I と同じで、

「食糧」産業での労働生産性だけが I よりも高いものとする。このとき、以下の文章の(a)~(d)にあてはまる数値を、下の数値群(ア)~(ケ)からそれぞれ一つずつ選んでその記号を記入せよ。
・ 総労働量は I と同じで、蓄積用「石炭」の純生産のための労働は A で見たとおりなので、「食糧」純生産に投入できる労働量は(a)万時間である。
・ 「食糧」１食純生産する投入労働量は、I の(b)倍でなければならない。
・ 労働者一人当たりの必要労働時間は(c)時間である。
・労働者一人当たりの剰余労働時間は(d)時間である。
(ア)0.44(イ)0.66(ウ)0.88(キ)528(ク)518(カ)508(エ)472(オ)482(カ)492(キ)5920(ク)6920(ケ)7920(a) 9000 万時間−1080 万時間＝7920 万時間。(ケ)(b) I のケースでは 9000 万時間の労働を投入して純生産していたのと同じ「食糧」を、7920 万時間で純生産しなければならないのだから、「食糧」１食あたりに投入する労働は、7920 万時間 9000 万時間＝0.88 倍。よって(ウ)。
(c) 労働者の手にする「食糧」の量は変わらないのだから、I のケースの必要労働時間の 0.88 倍になる。600 時間／人

0.88＝528 時間／人。よって(キ)。

(d) 1000 時間／人−528 時間／人＝472 時間／人。よって(エ)。
GI の状態から、II の B、E、F の状態に変化することは、何と呼ばれるか。

それぞれ適切なものを下記の(ア)~(エ)から選び、その記号を記入せよ。
(ア) 絶対的剰余価値生産(イ) 相対的剰余価値生産(ウ) 絶対的剰余価値生産でもあり相対的剰余価値生産でもある(エ) 絶対的剰余価値生産でも相対的剰余価値生産でもない
解答欄を一つしか作らないミスにより、設問を当日会場で修正。一人当たり実質賃金も労働時間も不変で、労働生産性が上がることで、必要労働時間が減って剰余労働時間が増えているので、「相対的剰余価値生産」。よって(イ)。

III「塩」1kg を生産するために直接間接に必要な労働は 2 時間、「石鹸」10 個を生産するために直接間接に必要な労働は 1 時間であるとする。このとき、次の問いに答えよ。
A 単純商品社会の長期均衡においては、「塩」2kg は「石鹸」何個の交換価値

に値するか。下記(ア)~(エ)より最も適切なものを選び、その記号を記入せよ。
(ア)5 個(イ)10 個(ウ)20 個(エ)40 個単純商品生産社会の長期均衡においては、商品の交換割合は、それらの商品を生産するために必要な投入労働量に比例する。
「塩」1kg を生産するために 2時間の労働が必要なら、「塩」2kg は 4 時間の労働の産物である。4 時間の労働によって、「石鹸」は 40 個生産できる。よって、(エ)。
B 単純商品社会の長期均衡においては、「塩」1kg の価格が 600 円ならば、「石鹸」10 個の価格は何円か。下記(ア)~(エ)より最も適切なものを選び、その記号を記入せよ。
(ア)200 円(イ)300 円(ウ)600 円(エ)1200 円

2 時間の労働の産物である「塩」1kg が 600 円ということは、投入労働 1 時間が 300 円に値するということである。
「石鹸」10 個を生産するためには 1 時間の労働投入が必要だから 300 円となる。よって(イ)。
C 「塩」の労働生産性が２倍になったら、単純商品社会の長期均衡においては、「塩」2kg は「石鹸」何個の交換価値に値するか。下記(ア)~(エ)より最も適切なものを選び、その記号を記入せよ。
(ア)5 個(イ)10 個(ウ)20 個(エ)40 個「塩」の労働生産性が 2 倍になったら、「塩」1kg 生産するために必要な労働は半分の 1 時間になる。
「塩」2kg は、2 時間の労働の産物となる。1 時間の労働で「石鹸」は 10 個生産されるのだから、2 時間では 20 個である。よって、(ウ)。
IV次の各ケースの、資本主義経済における年利潤率を計算し、該当するものを選択肢から選んでその番号を記入せよ。ただし、減価償却費の計算は、最も単純な時間平均とする。流動不変資本と可変資本は同じ回転をし、「回転数」「回転期間」とはこれについて指しているものとする。
I-C で解説したとおり。ただし、年生産額＝回転数１回転あたりの生産額、減価償却費＝固定資本 耐用年数であることに注意。また、ここでは「可変資本」は賃金と同じ意味である。以下では、数値の式のみ示す。
A 固定資本なし。回転期間 1 年。流動不変資本 100 億円。賃金 60 億円。1 回転あたり販売される生産額 176 億円。賃金・流動不変資本はともに前払い。

① 10%

② 20%

③ 30%

(176-160)／160＝10%

④ 40%

⑤ 50%

よって①。

B 固定資本なし。回転期間 1 年。流動不変資本 100 億円。賃金 60 億円。1 回転あたり販売される生産額 176 億円。賃金後払い。流動不変資本は前払い。
① 10%

② 12%

③ 14%

(176-160)／100＝16%

④ 16%

⑤ 18%

よって④。

C 固定資本なし。回転期間 1/2 年。流動不変資本 100 億円。賃金 60 億円。1回転あたり販売される生産額 176 億円。賃金・流動不変資本はともに前払い。
① 10%
2

② 20%

③ 30%

(176-160)／160＝20%

④ 40%

⑤ 50%

よって②。

D 固定資本なし。回転期間 1/2 年。流動不変資本 100 億円。賃金 60 億円。1回転あたり販売される生産額 165 億円。賃金後払い。流動不変資本は前払い。
① 5%
2

② 10%

③ 15%

(165-160)／100＝10%

④ 20%

⑤ 25%

よって②。

E 固定資本の耐用年数 10 年。回転期間 1 年。固定資本 100 億円。流動不変資本 30 億円。賃金 24 億円。1 回転あたり販売される生産額 70 億円。賃金・流動不変資本はともに後払い。
① 6%

② 7%

(70-54-10)／100＝6%

③ 8%

④ 9%

⑤ 10%

よって①。

F 固定資本の耐用年数 5 年。回転期間 1/4 年。固定資本 100 億円。流動不変
資本 20 億円。賃金 5 億円。1 回転あたり販売される生産額 35 億円。賃金・流動不変資本はともに前払い。
① 10%

② 12%

③ 14%

④ 16%

⑤ 18%

{4(35-25)-20}／125＝16%G

固定資本の耐用年数 5 年。回転期間 1/4 年。固定資本 200 億円。流動不変

よって④。

資本 20 億円。賃金 30 億円。1 回転あたり販売される生産額 65 億円。賃金・流動不変資本はともに後払い。
① 10%{4② 12%③ 14%(65-50)-40}／200＝10%

④ 16%

⑤ 18%

よって①。

H 固定資本なし、流動不変資本 20 億円、可変資本 30 億円、回転数 1、年生産額 60 億円。賃金・流動不変資本はともに前払い。
① 10%

② 20%

③ 30%

④ 40%

⑤ 50%

(60-50)／50＝20%

よって②。

I 固定資本 20 億円、耐用年数 5 年、流動不変資本 2 億円、可変資本 3 億円、
回転数 1、年生産額 10 億円。賃金・流動不変資本はともに前払い。
① 1%

② 2%

(10-5-4)／25＝4%

③ 3%

④ 4%

⑤ 5%

よって④。

J 固定資本 100 億円、耐用年数 10 年、流動不変資本 8 億円、可変資本 12 億円、回転数 2、年生産額 80 億円。賃金・流動不変資本はともに前払い。
① 10%
(80-2

② 15%

③ 20%

20-10)／120＝25%

④ 25%

⑤ 30%

よって④。

K 固定資本 95 億円、耐用年数 5 年、流動不変資本 2 億円、可変資本 3 億円、回転数 6、年生産額 50 億円。賃金・流動不変資本はともに前払い。
① 1%(50-6② 2%③ 3%5-19)／100＝1%

④ 4%

⑤ 5%

よって①。

L 固定資本 120 億円、耐用年数 12 年、流動不変資本 2 億円、可変資本 3 億円、回転数 12、年生産額 80 億円。賃金・流動不変資本はともに前払い。
① 6%

② 7%

③ 8%

(80-12 5-10)／125＝8%

④ 9%

⑤ 10%

よって③。

V
次のうち、階級関係にあたる関係を四つ選び、その番号を記入せよ。
① イチローと球場係員 どちらも雇用労働者だから違う。
② アパートの大家さん響子とその住民四谷生産についての支配者と、そのもとで働く人の関係ではないから違う。(高橋留美子の『めぞん一刻』より)③ 領主とその領内の農民 封建時代における生産についての支配者と、そのもとで働く人の関係だから正答。
④ 没落貴族の娘かず子と小説家上原生産についての支配者と、そのもとで働く人の関係ではないから違う。(太宰治の『斜陽』より)⑤ 農場主レグリーとその黒人奴隷トム生産についての支配者と、そのもとで働く人の関係だから正答。(アメリカ南部黒人奴隷制を題材としたストウ夫人の『アンクル・トムの小屋』より)⑥ チョコレート工場主ウォンカとその従業員ウンパ・ルンパ

生産についての支配者と、そのもとで働く人の関係だから正答。(映画『チャーリーとチョコレート工場』より。一応資本主義的な労働契約関係である。)⑦ インジェン社主ハモンドとその顧問弁護士ジェナロ

独立事業者間の取引関係だから違う。(映画『ジュラシック・パーク』より)⑧ 阪神タイガースの和田監督と藤川投手どちらも雇用労働者だから違う。和

田監督には球団を売ったり選手を解雇したりする決定権はない。
⑨ 福岡ソフトバンクホークスの孫正義オーナーと秋山監督

雇う者と雇われる者との間の資本主義的な労働契約関係だから正答。

評価基準
・ 定期試験は１問２点５０問で採点した。

・ 上記採点結果では、８０点台は１名、７０点台も数名だったため、この点数に、そのまま２回の小テストの点数（２回計２０点満点）を合計した。
・ それでもなお、６０点に満たなかった者に対しては、出席回数の３分の１を点数として加えた。
なお、遅刻は出席０．５回分、５月２６日の補講
日で問題に答えた場合は出席１回分としてある。
・ 以上の点数に基づき、９０点以上をＡ＋、８０点台をＡ、７０点台をＢ、６０点台をＣ、６０点未満をＦとした。受験者中の各割合は次の通り。
受験者 72 人

A+ 12.5%,

A 15.3%,

B 26.4%,

C 19.4%,F 26.4%