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一般社団法人日本老年歯科医学会第 32 回学術大会
日時：令和 3 年 6 月 11 日～13 日(WEB 開催)

講 演 抄 録 集
1．口腔乾燥感が身体的フレイルの発現に与える影響の歴，喫 煙 習 慣，現 在 歯 数，機 能 歯 数 を 共 変 量 と し た検討

Cox 比例ハザード回帰分析を用いてハザード比を算出―地域在住高齢者における 5 年間の縦断研究―した。
結果と考察：追跡期間の平均値は 3􀀮4±1􀀮3 年であり，フ

小原由紀1)，白部麻樹1)，岩崎正則1)，枝広あや子1)

レイルの累積発現率は 17􀀮9％であった。Log-rank 検定

本川佳子1)，渡邊 裕1,2)，大渕修一1)，平野浩彦1,3)の結果，ベースラインにおいて口腔乾燥感がある群のフレイル発現率は 37􀀮0％であり，口腔乾燥がない群（20􀀮3東京都健康長寿医療センター研究所1)％）と 比 較 し て 有 意 に 高 か っ た。共 変 量 で 調 整 し た

北海道大学大学院歯学研究院口腔健康科学分野

Cox 比例ハザードモデルでは，身体的フレイル発現に高齢者歯科学教室2)

対する口腔乾燥感のハザード比（95％信頼区間）は 1􀀮56

東京都健康長寿医療センター歯科口腔外科3)（1􀀮02-2􀀮38）であった。口腔乾燥感の自覚は，身体的フレイル発現と関連していたことから，将来のフレイルの目

的：近年，口腔機能と心身機能，生命予後との関リスクを高める因子であり，今後，地域におけるさらな連性が明らかとされてきている。一方，高齢期に多く認る実態把握と口腔乾燥への対応が求められると考えられめられる口腔乾燥感は，全身疾患や服薬などとの関連がた。
（COI 開示：なし，東京都健康長寿医療センター研

示されており，QOL にも影響を与えるとされているが，究部門倫理委員会承認番号：R1-迅 15）

身体的フレイルとの関連は十分検討されていない。そこで本研究では，口腔乾燥感が身体的フレイル（以下，フ2．後期高齢者の服薬数と歯科口腔現症・食事状況とのレイル）の発現に与える影響を明らかにする目的で，来関連場型健診を受診した地域在住高齢者の 5 年間の縦断デー―後期高齢者歯科口腔健康診査（LEDO 健診）解タを用いて検討を行った。

析―

対象および方法：2014 年に東京都Ｉ区において実施した来場型健診「板橋お達者健診」に参加した地域在住高齋藤寿章，富永一道，西 一也，清水 潤，井上幸夫

齢者 762 名のうち，ベースライン（以下，BL）の 2014
年時点でフレイルに該当した者，データ欠損のある者，

島根県歯科医師会地域福祉部委員会

5 年間の追跡期間に一度も調査に参加しなかった者を除
い た，609 名（男 性 245 名，女 性 364 名，平 均 年 齢

目的：島根県歯科医師会は，2015 年より後期高齢73􀀮4±5􀀮6 歳）分のデータを分析対象とした。フレイル者を対象とした LEDO 健診を実施している。問診票での評価には改訂日本版 CHS 基準を用い，5 項目中 3 項は口腔の困りごと，保健行動，服薬数，食事状況などを目以上該当する場合にフレイルと定義した。口腔乾燥感調べ，健診票では体格指標として BMI・下Ḱ周囲長，の評価には，基本チェックリストに採用されている質問

口腔内環境として現在歯数・歯周組織の状態・義歯の適項目を用いた。Kaplan Meier 法と Log-rank 検定によ合・口腔衛生状態，口腔機能として咀嚼能力・舌機能・り，口腔乾燥感の有無によるフレイル発現の差異を比較

構音機能・嚥下機能などを診査し歯科口腔現症を評価しした。さらに BL 時の性別，年齢，全身疾患数，多剤服ている。本研究の目的は，LEDO 健診データを用いて用の有無，認知機能，体格指数，アルブミン値，教育後期高齢者の服薬数と歯科口腔現症・食事状況との関連

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講 演 抄 録 集について探索的に解析することである。

能が複合的に低下している疾患である口腔機能低下症も方

法：島根県後期高齢者医療広域連合から提供され健康状態の悪化のリスクであると考えられるが，口腔機た 2017 年度 LEDO 健診データ 8 762 名のうち，健診・能低下症と全身疾患との関連の報告は少ない。口腔機能

問 診 結 果 の 欠 損 を 除 外 し た 7 587 名（男 / 女＝42％低下症と関連する全身疾患が明らかとなれば，歯科医療/58％，70 代/80 代＝48％/52％）を解析対象とした。歯従事者の立場から，全身状態も見据えたより適切な対応

科口腔現症・食事状況は健診票と問診票データの各項目が可能となる。本研究では，口腔機能低下症と老年症候を 2 値化した。客観的咀嚼能力は，グミゼリー「ファイ群の一つであるサルコペニアが関連すると仮説を立て，ン組®
」15 秒間咀嚼後の分割数で判定し，0～50 パーセ

口腔機能低下症とサルコペニアとの関連を明らかにする

ンタイルを「客観噛めない」，それ以上を「客観噛める」

ことを目的とした。

とした。主観的咀嚼能力は，問診票の「噛めない物があ方る」を「主観噛めない」，「何でも噛める」を「主観噛め上の 878 名（男性 268 名，女性 610 名，平均年齢 76􀀮5±る」とした。服薬数は 0，1～4，5 以上の 3 群に分類し8􀀮3 歳）を対象者とした。口腔機能低下症の 7 つの下位た。
（解析 1）服薬数と基本属性・歯科口腔現症・食事症状である，口腔衛生状態不良，口腔乾燥，伵合力低2

状 況 と の ク ロ ス 集 計 後 χ 検 定 を 行 っ た。
（解 析 2）下，舌口唇運動機能低下，低舌圧，咀嚼機能低下，嚥下

BMI・下Ḱ周囲長・歯科口腔現症・食事状況それぞれの機能低下の有無を評価した。サルコペニアの判定項目と2 値変数を目的変数，性・年齢を調整変数，服薬数を説し て，握 力，歩 行 速 度，四 肢 骨 格 筋 肉 量 を 測 定 し，明変数としたロジスティック回帰分析を行い，服薬数 3

Asian Working Group for Sarcopenia 2019 の判定基準に群との関連を検討した。統計解析には JMP13®
（SAS

準じてサルコペニアを判定した。その他にサルコペニア

Institute Inc.）を使用し，有意水準は 5％とした。

との関連が報告されている飲酒喫煙習慣や既往歴，認知

結果と考察：解析 1 では，服薬数と歯科口腔現症・食事機能などを調査した。サルコペニアの有無による口腔機状況の多くの項目との有意な関連が観察された。解析 2能低下症の下位症状の該当者率の差をχ2 検定で，口腔では，服薬数 0 に比べて服薬数 5 の者は，BMI 25􀀮0 以機能低下症とサルコペニアとの関連を多変量ロジス

上，20 歯未満，口腔衛生不良，口腔機能が低下した者

ティック回帰分析で検討した。

が多く，これらに起因すると思われる口腔の困りごとを結果と考察：対象者集団おける口腔機能低下症とサルコ訴える者が多く観察され，食事状況に問題のある者も多ペニアの有病者率は，それぞれ 50􀀮5％（443 名）と 18􀀮6く観察された。従来報告のあるポリファーマシーと口腔％（163 名）だった。口腔機能低下症の下位症状のうち，乾燥感や舌の痛みとの関連も示唆された。服薬数と歯科伵合力低下，舌口唇運動機能低下，低舌圧，咀嚼機能低

口腔現症・食事状況との有意な関連が示され，歯科口腔下，嚥下機能低下の該当者率がサルコペニア群で有意にの診査と指導には服薬情報の確認が必要であると考えら高かった。また，サルコペニアを目的変数とした多変量れた。
（COI：開示なし，一般社団法人島根県歯科医師

ロジスティック回帰分析の結果，今回調査された複数の会倫理委員会承認番号 13 号）

変数の影響を補正したうえで，口腔機能低下症とサルコ法：来場型健診を受診した東京都在住の 65 歳以

ペニアとの間に有意な関連を認めた（オッズ比；1􀀮554，
3．口腔機能低下症とサルコペニアの関連の検討：お達者健診研究

95％信頼区間；1􀀮00-2􀀮41）。口腔機能低下症の罹患者に対しては，口腔健康管理にとどまらず，将来的な全身状態の悪化も想定し，多職種連携による包括的な対応が必釘宮嘉浩1,2)，岩崎正則2)，小原由紀2)，本川佳子2)
枝広あや子2)，白部麻樹2)，渡邊裕2,3)，大渕修一2)

平野浩彦2)，上田貴之1)
東京歯科大学老年歯科補綴学講座1)
東京都健康長寿医療センター研究所2)

要であると考えられる。
（COI 開示：なし，東京都健康長寿医療センター研究部門倫理委員会承認：2018-迅 1，
16）
4．急性期脳卒中患者における退院時の経口摂取状況と口腔機能の関連北海道大学大学院歯学研究院
口腔健康科学分野高齢者歯科学教室3)青栁三千代1,2)，古屋純一1,3)，日高玲奈4)，松原ちあき5)
吉見佳那子1)，中川量晴1)，中根綾子1)，竹内周平2,5)目

的：高齢期における口腔機能の低下は，健康状態の悪化につながることが明らかとなっている。口腔の機水口俊介5)，戸原 玄1)

老年歯学 第 36 巻 第 2 号 2021
東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科
摂食嚥下リハビリテーション学分野1)

107

れた。
（COI 開示：なし，東京医科歯科大学歯学部倫理審査委員会 D2015-503）

2)
医療法人社団竹印竹内歯科医療院（東京都）

昭和大学歯学部高齢者歯科学講座3)

5．看取り期における在宅がん患者に対する地域連携による口腔健康管理東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科
地域・福祉口腔機能管理学分野4)
東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科

富田浩子1)，田中祐子1)，有友たかね1)，田中公美1)

高齢者歯科学分野5)

佐藤志穂1)，佐々木力丸2)，菊谷 武1,2,3)，大井裕子4)

的：脳卒中は罹患する人の多くが高齢者と推察さ日本歯科大学口腔リハビリテーション多摩クリニック1)

れることから，超高齢社会の日本において重要な問題で

日本歯科大学附属病院口腔リハビリテーション科2)あり，脳機能低下に伴う口腔機能の低下を認めることが日本歯科大学大学院生命歯学研究科臨床口腔機能学3)

多く，急性期には嚥下障害がほぼ必発であることから，

社会福祉法人聖ヨハネ会桜町病院4)目

QOL や全身状態に関連しうる栄養摂取方法へ影響を与えることが想定される。そこで本研究では，急性期脳卒

目中患者を対象として，急性期病院退院時に経口摂取を獲て在宅が注目されている。しかし，在宅における看取り得できなかった患者の特性を解明することを目的に調査期の口腔健康管理にはいまだ課題が多い。そこで本報告を行い，口腔健康管理のあり方を検討した。

では，当クリニックで実施している地域連携に基づく多方職種連携による口腔健康管理を通じて課題を検討する。

法：対象者は 2016 年 4 月から 2019 年 3 月の間

的：在宅療養が推奨されるなか，看取りの場としに，脳卒中を発症して東京医科歯科大学医学部附属病院

対に入院し，口腔健康管理を受けた脳卒中患者 216 名とし在宅において口腔健康管理を開始した終末期がん患者た。調査項目は，患者基本情報，歯数，在院日数，介入33 名（男性 23 名，女性 10 名），年齢 51 歳から 91 歳で回数，外科的手術の有無，誤嚥性肺炎発症の有無，血液ある。肺がん 6 例，前立腺がん 4 例，脳腫瘍 2 例など，検査（Alb・CRP），意識障害の程度（GCS），運動機能

原疾患は多岐にわたった。このうち抄録登録時点で 30（mRS），栄養摂取方法（FOIS），摂食嚥下障害の重症名の者が死亡した。

度（DSS），口腔環境（OHAT），舌運動である。退院時症の FOIS によって，経管栄養群（FOIS：1-2）と経口栄のため手術および放射線療法が実施された。初診年，積養群（FOIS：3-7）の 2 群に分類して検討を行った。統極的な治療は終了し，在宅診療開始と同時に口腔健康管

2

象：2019 年 3 月から 2020 年 12 月までの間に，例：〈症例 1〉50 代，女性。初診 5 年前，脳腫瘍

計学的手法はχ 検定，Mann-Whitney U 検定，二項ロ

理を開始した。在宅療養の後，てんかん発作を繰り返し

ジスティック回帰分析とし，有意水準は 5％とした。

たためホスピスに入院，さらにその後，在宅療養に切り結果と考察：退院時の経管栄養群（68 名）と経口栄養替えられた。療養の場の変更に伴い，支援者が変化した群（148 名）において有意に差がみられた項目は年齢，が，セルフケアの状況，家族の介護負担度も考慮し，関誤嚥性肺炎発症の有無，在院日数，介入回数，機能歯数

連職種と連携を行い，口腔健康管理を行った。初診 1 年であった。また，OHAT 合計点数，GCS，mRS，DSS，

10 カ月後，自宅にて逝去した。

Alb，CRP，舌運動の項目でも 2 群間に有意な差がみら〈症例 2〉70 代，女性。初診 5 年前，乳癌の診断によれた。そこで，退院時における経口摂取有無を従属変数

り，手術，化学療法を施行された。骨吸収抑制薬関連顎として多変量解析を行った。独立変数には食事内容と嚥骨壊死が認められ，当クリニックに依頼があった。創部

下機能の乖離の可能性を踏まえて DSS を選択し，そのからの排膿，口臭が強く認められた。訪問看護師ととも

他に肺炎発症や手術有無を調整した。結果，退院時の経に口腔健康管理を施行し，訪問開始 2 カ月後に自宅にて口摂取に関連する因子に，退院時 DSS（p＜0􀀮001），退逝去した。医師の死亡確認に立ち会うとともに，死後の院時 OHAT 合計点数（p＝0􀀮047）が抽出された。以上

ケアを行った。

より，急性期脳卒中患者における退院時の経口摂取の有結果と考察：多職種間において，訪問時の患者の状態，

無は，嚥下機能の改善が大きく影響を与えることが明ら

診療や看護・介護の内容，患者家族の困りごとや心情のかになり，摂食嚥下リハビリテーションと口腔健康管理

変化などをオンラインによる連携ツールを用い逐次行っの両者を行うことが経口摂取獲得に重要であり，急性期

た。また，週 1 回カンファレンスをオンラインにて行っ

脳卒中患者に対する積極的な歯科介入の重要性が示唆さた。多職種，多事業所との地域連携を実践することで，

108

講 演 抄 録 集

日々患者を取り巻く状況の変化を把握し，迅速に対応し結果と考察：嚥下訪問あり群は 63 名（平均年齢 82􀀮7±ながら口腔健康管理計画を作成し実践した。管理計画に

8􀀮4 歳，女性 32 名），なし群は 83 名（平均年齢 86􀀮3±

おいては，患者の状態のほか，多職種の関与の状態や患7􀀮6 歳，女性 59 名）であった。2 群間でチャールソン併者家族の介護負担度などを考慮し介入頻度や内容を検討

存疾患指数，機能的経口摂取スケールの差はなかった。

した。しかし，介入のタイミングや頻度の検討に課題をあり群はなし群と比較して有意に陰性感情の発現が少な残した。また，口腔管理の必要性が評価されても介入でく，総合的な生活の質が高かった。交絡要因調整の結きない症例もあり，今後の課題となった。
（COI 開示：

果，生活の質は離床時間，mRS などの活動性のほかになし，日本歯科大学生命歯学部倫理委員会承認番号：

嚥下訪問診療の有無も関連を認めた。以上より，摂食嚥

NDU-T2020-07）

下機能にかかわらず，嚥下訪問診療は高齢者の生活の支えになり，質を高めている可能性がある。地域包括ケア

6．嚥下訪問診療は地域高齢者の生活の質に良い影響をシステムでの歯科医療は，疾患の回復や機能向上のみで及ぼす

な く，自 分 ら し く 過 ご す た め の 一 助 と な っ て い る。

―地域包括ケアにおける新たな歯科医療の役割―（COI 開示：なし，東京医科歯科大学倫理審査委員会承認番号：D2018-015）

石井美紀，中川量晴，吉見佳那子，奥村拓真
長谷川翔平，山口浩平，中根綾子，戸原 玄

7．地域包括ケア病棟入院患者における口腔環境と在宅復帰困難の関連について

東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科
摂食嚥下リハビリテーション学分野

中村純也1,2)，芝⁋豪士1)，足立了平1)

的：地域包括ケアシステムでの歯科医療は，「食

医療法人社団関田会ときわ病院歯科口腔外科1)

べること」や発話，表情による「コミュニケーション」

神戸大学大学院保健学研究科パブリックヘルス専攻2)目を支える口腔機能の維持に貢献する。これまでに口腔機能，摂食嚥下機能が維持される高齢者は生活の質が高い

目

的：地域包括ケア病棟は入院患者の在宅生活継続

ことがわかっている。嚥下にかかわる歯科訪問診療（以を支えるために退院支援という役割を担っており，その下，嚥下訪問診療）の需要が近年高まっているが，歯科なかで歯科が果たす役割としては高齢者の口腔内評価，訪問診療が高齢者の生活の質に及ぼす影響についての調口腔機能管理や食支援などが考えられる。急性期病棟や査は不十分である。そこで本研究では，高齢者を対象に回復期リハビリテーション病棟入院患者では口腔問題が嚥下訪問診療と生活の質の関連を明らかにすることを目

転帰に影響するという報告がされている一方，地域包括的とした。

ケア病棟入院時の口腔内の状況が在宅復帰とどのように

方

法：東京医科歯科大学から居宅や施設へ嚥下訪問

関連しているかを調査した研究は少ない。今回，地域包診療を行った高齢者，または嚥下訪問診療を行っていな

括ケア病棟入院患者において入院時口腔環境が在宅復帰い者でケアマネージャーなどを介して研究の同意を得ら困難に及ぼす影響を検討した。

れた高齢者，計 146 名（男性 53 名，女性 93 名，平均年

方

齢 84􀀮7±8􀀮1 歳）を対象とした。年齢，性別，生活場所

ケア病棟に入院した 330 名のうち，65 歳未満，短期入（居宅/施設），嚥下訪問診療の有無，既往歴，離床時間，院，終末期医療であった者およびデータ欠損を認めた

外出の有無を記録し，チャールソン併存疾患指数を算出

74 名を除外した 256 名（年齢 84􀀮7±7􀀮7 歳，
女性 171 名，
BMIした。離床時間は 0 時間，0～4 時間，4～6 時間，6 時

20􀀮7 ± 3􀀮9 kg/m2）を解析対象とした。入院時の口腔内間以上の 4 段階に分けた。日常生活動作の指標としてを Oral Health Assessment Tool（OHAT）合計点数でmRS（modiﬁed Rankin Scale）を用いた。摂食嚥下機能評価し，口腔環境と在宅復帰困難の関連を検討するたは機能的経口摂取スケールにて評価した。生活の質は短め，在宅復帰の可否を目的変数，OHAT の合計点数を

縮版 QOL-D 調査票（short QOL-D）を用いて陽性感情

説明変数としたロジスティック回帰分析を行った。そのおよび陰性感情を総合的に評価した。嚥下訪問診療あり

後先行研究に基づき，年齢，性別，BMI，独居，入院時群となし群で生活の質に差があるか統計学的に検討し，認知機能，運動機能を交絡変数として投入した多重ロジ

交絡要因調整のため short QOL-D スコアを目的変数，

スティック回帰分析を行った。また，ROC 曲線を用い

上記の 9 項目を説明変数として重回帰分析を行った。

て在宅復帰困難を予測するための入院時 OHAT カット法：本研究では 2019 年 1～12 月に当院地域包括

老年歯学 第 36 巻 第 2 号 2021

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オフ値を算出した。

歯科衛生士，計 58 名にアンケート調査を行った。オン

結果と考察：在宅復帰困難は居宅からの入院患者のライン研修は，大学側に参加者と説明を担う歯科医師，

25􀀮7％に認めた。ロジスティック回帰分析の結果，入院

訪問先に診療を行う歯科医師とオンラインに対応する歯時の OHAT の点数は在宅復帰困難と独立して関連する科医師を配置し，実際の診療を通信機器に映像としてつことが示された（未調整オッズ比：1􀀮38，95％CI：1􀀮18-

なぎ，訪問診療に双方向的に参加するものである。な1􀀮62，p＜0􀀮01，調 整 後 オ ッ ズ 比：1􀀮23，95％CI：1􀀮02-

お，患者および施設には事前にオンライン研修を行うこ

1􀀮49，p＝0􀀮03）。また，ROC 曲線から求めた在宅復帰困とに同意を得て実施している。アンケートは診療研修に難を予測する入院時 OHAT カットオフ値は 4 点（感度

関する学習意識を確認する質問を設定し，それぞれ学べ

63％，特 異 度 68％，AUC：0􀀮696，95％CI：0􀀮61-0􀀮78）

た・やや学べた・あまり学べなかった・学べなかったのであった。本研究から，入院時の口腔内の状況は個人因4 段階評価と自由筆記の項目を設け，回答させた。

子や認知機能および身体機能を考慮しても，在宅復帰の結果と考察：参加者は学生が 42 名，リカレント教育の可否に関連していることが明らかになった。認知・運動

対象者が 16 名であった。摂食嚥下リハビリテーション

機能の低下や介護力不足などが入院時の口腔問題に反映の学習に関する質問は 8 割以上がオンライン研修で「学されており，そのことが入院中の誤嚥性肺炎発症や経口べた」の選択肢を選んでいた。
「食事観察，嚥下内視鏡

摂取不良などに影響し在宅復帰困難につながっている可検査，自宅で過ごしている様子がよく学べた」という記

能性が示唆される。地域包括ケア病棟入院時の口腔環境

載があり，オンライン研修は実際にその場に臨んだ診療から在宅復帰困難を予測できる可能性があることから，にかなり近いものであった。以上より，オンライン研修

地域包括ケアシステムにおいても口腔内評価が重要であは現在の社会情勢に適応し，かつ地域在住高齢者の生活ることが示唆された。
（COI 開示：なし，ときわ病院倫

状況や地域における歯科医療を理解し，効果的に学習で理審査委員会承認番号：R2-5）

きることが明らかとなった。これまで当分野では講義，
ロールプレイ実習，グループワークを履修した後に，実8．訪問診療研修にオンラインを用いた学生教育・リカ
レント教育の有用性

際に訪問診療に同行させる教育形式を採用していた。オンライン研修は訪問診療に同行させる見学研修に替わる
新 た な 教 育 形 式 と し て 有 用 性 が 高 い か も し れ な い。

奥村拓真，中根綾子，石井美紀，吉田早織
吉見佳那子，山口浩平，中川量晴，戸原 玄
東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科（COI 開示：なし，東京医科歯科大学歯学部倫理審査委
員会承認番号：D2015-636）
9．口腔機能低下症に対する継続的な口腔機能管理の効
果摂食嚥下リハビリテーション学分野
目

的：高齢者の地域での生活を支える地域包括ケア

畑中幸子，古屋純一，佐藤裕二に訪問診療などでかかわる機会が増え，その仕組みやあ

内田淑喜，大澤淡紅子，七田俊晴

り方を深く理解することは重要である。しかし，訪問診療の教育は全国的にまだ十分ではないうえ，昨今の社会昭和大学歯学部高齢者歯科学講座

情勢の変化に伴い訪問診療などの臨床の現場での学生教
育・リ カ レ ン ト 教 育 が 困 難 に な っ て い る。ICT（In-目

的：フレイル・要介護の原因となる口腔機能低下

formation and Communication Technology）を用いた教症に対する口腔機能管理は，オーラルフレイル対策とし育や診療は注目されており，われわれはその有用性を報て重要である。口腔機能低下症は，7 項目のうち 3 つ以

告している。当分野では摂食嚥下リハビリテーションの上該当で診断され，個別の口腔機能低下に応じた管理を

訪問診療にオンライン診療をすでに導入している。今回行い，半年ごとに検査を行うことが推奨されている。しそのノウハウを応用したオンラインでの訪問診療研修

かし，口腔機能管理の効果や管理のあり方については十（以下オンライン研修）を実施し，研修後に学生および分な科学的根拠はない。そこで本研究では，口腔機能低リカレント教育対象者にアンケ―ト調査を行ったのでそ下症と診断された患者を対象とした縦断調査を行い，歯の概要を報告する。

科外来での口腔機能管理が与える効果を解明し，口腔機方能低下症における口腔機能管理のあり方を検討した。

法：2020 年 8 月から 2021 年 6 月にかけて当分野で行われたオンライン研修に参加した学生・歯科医師・

方法：研究参加者は，口腔機能低下症の検査を受け

110

講 演 抄 録 集

た患者のうち，約半年～1 年後に再検査を受けた 68 名

で本研究は，高齢者を対象に 3 年間の縦断研究を行い，（平均年齢 78􀀮5 歳）とした。初回の検査で，3 項目以上

伵合力ならびに舌圧における加齢の影響を検討すること該当した者を口腔機能低下症群（低下群），2 項目以下を目的とした。

の者を口腔機能低下症予備群（予備群）とした。低下群

方に対しては標準的な口腔機能管理を受診のたびに実施参加した自立した地域在住高齢者 1􀀬701 名（74～78 歳群

し，予備群は初回検査時に低下していた項目について指656 名，82～85 歳群 706 名，89～95 歳群 339 名）のう導を行い，約半年～1 年後に再検査を行った。統計学的ち，3 年後の追跡調査に参加し，かつ評価項目のデータ

手法は Wilcoxon の符号付き順位検定，Ｕ検定，重回帰が す べ て ἧ っ て い る 者 951 名（74～78 歳 群 466 名，

分析とし，有意水準は 5％とした。

82～85 歳群 391 名，89～95 歳群 94 名）を解析の対象と結果と考察：低下群（42 名）と予備群（26 名）の間にした。口腔内検査により残存歯数を記録した。伵合力の有意な年齢差は認めなかった。初回検査の平均該当項目

測 定 に は，デ ン タ ル プ レ ス ケ ー ル 50H，Ｒ タ イ プ

数は，低下群で 3􀀮7，予備群で 1􀀮5 であり，すべての項（ジーシー社，東京）を用いた。また，舌圧の測定には目が低下群で悪かった。再検査では，低下群で舌口唇運

JMS 舌圧測定器（ジェイ・エム・エス社，広島）を用

動機能（/pa/と/ta/）と咀嚼機能が有意に向上し，伵合

いた。なお，義歯を使用している者は義歯装着状態で測力と舌口唇運動機能（/ka/）も改善傾向であった。一定を行った。統計学的分析には，伵合力と舌圧それぞれ

方，予備群では口腔不潔と口腔乾燥が有意に悪化し，舌を目的変数とし，性別，年齢群，加齢，残存歯数を説明

口唇運動機能も低下傾向であった。また，低下群と予備変数とした一般化線形混合モデル（GLMM）を用いた。

群では，舌口唇運動機能（/pa/と/ta/）の経時的変化が統計学的有意水準は 5％とした。

法：本研究は，2013 年から 2016 年の会場調査に

結 果 と 考 察：GLMM の 結 果，伵 合 力 に 対 し て，性 別

有意に異なっていた。
オーラルフレイルでは，口腔機能低下を自分事として（参照：男性，女性：非標準化係数（Ｂ）＝－66􀀮9，p＜

捉え，みずから口腔機能向上に取り組むことが肝要であ0􀀮001），年齢群（参照：74～78 歳群，82～85 歳群：B＝る。特に，舌口唇運動機能は患者が取り組みやすいた－81􀀮7，p＜0􀀮001，89～95 歳 群：B＝－87􀀮2，p＜0􀀮001）

め，短期間での変化が生じた可能性がある。また，伵合

および残存歯数（B＝13􀀮8，p＜0􀀮001）が有意な変数と力の向上とともに舌口唇運動機能の向上が間接的に咀嚼なったが，加齢は有意な変数とならなかった。舌圧は，機能の向上へと通じた可能性も示唆された。一方，予備

性 別（参 照：男 性，女 性：B＝－0􀀮94，p＝0􀀮034）お よ

群では再検査で複数の項目が低下傾向を示した。以上よび年齢群（参照：74～78 歳群，82～85 歳群：B＝－1􀀮78，

り，高齢者の口腔機能低下症は，社会的フレイルの予防

p＜0􀀮001，89～95 歳 群 ： B＝－5􀀮47，p＜0􀀮001），加 齢

も含めて継続的かつ積極的に管理を行う必要性が示唆さ（B＝－0􀀮82，p＜0􀀮001）が有意な変数となったが，残存れた。
（COI 開示：なし，昭和大学臨床試験審査委員会

歯数は有意な変数とならなかった。本研究の結果より，承認：DH2018-032）

伵合力は加齢による影響が少なく，舌圧は加齢による影響を受けやすい可能性が示された。
（COI 開示：なし，10．3 年間の縦断研究による口腔機能の加齢による影響の検討

大阪大学大学院歯学研究科・歯学部及び歯学部附属病院
倫理審査委員会承認番号 H27-E4）

室谷有紀，八田昂大，三原佑介，福武元良

11．歯科医院の外来患者における口腔機能低下症とフレイルの関係

佐藤仁美，萩野弘将，東 孝太郎，高橋利士
松田謙一，前田芳信，池邉一典

堀部耕広1)，久保慶太郎1,2)，眞田知基3)，河野立行1,4)
大阪大学大学院歯学研究科顎口腔機能再建学講座

齋藤 壮1)，竜 正大1)，久保秀二1,2)，上田貴之1)

有床義歯補綴学・高齢者歯科学分野
東京歯科大学老年歯科補綴学講座1)目

的：近年，健康寿命を延伸するうえで口腔機能の2)
久保歯科医院（東京都）

維持は重要であることが認識されている。これまでに伵

3)
秋山歯科クリニック（東京都）

合力や舌圧は年齢によって異なることが横断研究から報4)河野歯科医院（千葉県）

告されているが，加齢によって一様に低下するのか，あるいは低下の様子が異なるのかは明らかではない。そこ

目

的：フレイル予防には高齢者の食事状況が重要で

老年歯学 第 36 巻 第 2 号 2021

111あり，歯科の担う役割は大きい。フレイルもしくはプレ

東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科

フレイルと口腔機能低下症との報告はまだ少なく，歯科摂食嚥下リハビリテーション学分野1)

医院に通う患者に対する口腔機能低下症とフレイルとの神奈川歯科大学附属病院全身管理高齢者歯科2)

関係は明らかにされていない。そこで今回は，歯科医院

神奈川歯科大学大学院歯学研究科全身管理医歯学講座3)の外来患者を対象に，口腔機能低下症とフレイルとの関

日本歯科大学口腔リハビリテーション多摩クリニック4)

連を明らかにすることを目的とした。
方

長崎大学病院摂食嚥下リハビリテーションセンター5)

法：東京都と千葉県にある 3 つの歯科医院を受診

東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科した 65 歳以上の患者で，研究に同意が得られた男女

高齢者歯科学分野6)

119 名（年齢の中央値 77 歳）を対象とした。口腔機能精密診査にて口腔機能低下症の診断を行った。フレイル

目は，厚生労働省作成の基本チェックリストを用いて動に寄与する。開口運動する力を計測した開口力は，嚥

Robust，Pre-frail，Frail の 3 群の判定を行った。加え下後の咽頭残留の指標として有用であることが報告されて，年齢，BMI，MNA-SF，握力を測定した。BMI はている。口腔機能低下症の診断項目に EAT-10 がある

2020 年度版の食事摂取基準を参考に 21􀀮5 未満，21􀀮5～が，これに新しい評価を加えることで嚥下機能低下を数

24􀀮9，25 以上の 3 群に分けた。基本チェックリストの各

量的に明示できると仮説を立てた。そこで本研究では，

質問内容と口腔機能低下症との関係についても検討し開口力による嚥下機能低下の評価の妥当性について検討た。統計解析は口腔機能低下症の有無と調査項目との関した。

2

的：舌骨上筋群は嚥下における舌骨挙上と開口運

連をχ 検定，マンホイットニーＵ検定，スピアマンの方法：対象は，2018 年 11 月から 2020 年 1 月にか相関分析にて検討した（ ＝0􀀮05）。

けて当院および共同研究施設の外来または訪問診療，も結果と考察：65 歳から 74 歳の者は 41 名（27􀀮2％），75

しくは地域における検診で診察された 65 歳以上の高齢歳以上の者は 78 名（51􀀮7％）であった。75 歳以上の群者のうち，認知症の既往がなく，握力および開口力測定

で は，口 腔 機 能 低 下 症 の 有 無 と Robust 群，Pre-frailが実施可能な高齢者計 403 名（男性 215 名，平均年齢

群，Frail 群との間に有意な関連があった（p＜0􀀮001）。

77􀀮0±7􀀮0 歳）とした。年齢，性別，既往歴，バーセル

女性において，口腔機能低下症の有無で握力に有意差が指数，開口力，下Ḱ周囲長，握力，舌圧，FOIS（func-認められた（p＝0􀀮025）。基本チェックリストの質問項

tional oral intake scale），EAT-10 を 聴 取 し た。ADL

目では，口腔や栄養関連の質問に加えて閉じこもりや認（日常生活動作）はバーセル指数を評価し，100 の患者知に関する質問で口腔機能低下症の有無と相関がみられを自立，95 以下の患者を非自立と定義した。嚥下機能

た（r＝0􀀮02）。65 歳 以 上 74 歳 未 満 の 群 に お い て は，低下の有無は FOIS を用いて，level 6 以上かつ EAT-10

BMI の 3 群と口腔機能低下症の有無とに関連が認めらが 2 点以下の患者を嚥下機能低下なし，それ以外の患者れた（p＝0􀀮036）。口腔機能低下症ありの群がなしの群をありと定義した。嚥下機能低下に関連する因子を検討に比べて，BMI が 25 以上の者の割合が高かった。

するため，嚥下機能低下の有無を目的変数，年齢，性歯科医院受診高齢患者においては，特に 75 歳以上で別，開口力，ADL，下Ḱ周囲長，握力，舌圧，既往歴

口腔機能低下症とフレイルとの関連があることがわかっ（脳血管疾患，神経筋疾患それぞれの有無）を説明変数

た。このことから，歯科医院に来院する高齢者に対してとして，二項ロジスティック回帰分析を行った。本研究

口腔機能低下症の検査を行うことは，口腔機能の低下をの一部は日本歯科医学会プロジェクト研究 2018-A-4 で判断するだけでなく，フレイルを早期に発見し対応する行われたものである。

ことができる可能性がある。
（COI 開示：なし，東京歯結果と考察：対象者のうち嚥下機能低下がみられたのは科大学倫理審査委員会承認番号 986）

111 名（うち男性 58 名）であった。二項ロジスティッ
ク回帰分析の結果，嚥下機能低下の有無は，年齢，開口12．開口力は嚥下機能低下の指標として有効である―多施設共同研究の結果より―

力，ADL，下Ḱ周囲長と有意に関連することがわかった（p＜0􀀮05）。本結果より，開口力の低下は他の因子と独立して嚥下機能低下のリスク因子になることが示唆さ

柳田陵介1)，原豪志2)，中川量晴1)，並木千鶴1)

飯田貴俊3)，戸原れた。開口力は簡便な計測が可能であり，EAT-10 と雄4)，玉田泰嗣5)，水口俊介6)の併用により口腔機能低下症における嚥下機能低下の指山口浩平1)，吉見佳那子1)，中根綾子1)，戸原 玄1)

標として有用であると考えられる。
（COI 開示：なし，
東京医科歯科大学歯学部倫理審査委員会承認番号

112

講 演 抄 録 集

D2014-047）

VFSS によるサルコペニアに関連した摂食嚥下障害の診断基準が確立されれば，迅速な診断を行うことができ，

13．嚥下障害患者における嚥下造影検査で観察される嚥
下動態とサルコペニアとの関連性

早期からのリハビリテーション介入が可能になると考えられた。
（COI 開示：なし，日本歯科大学生命歯学部倫理委員会承認番号NDU-T2020-08）

宮下大志1)，菊谷 武1,2,3)，永島圭悟1)
五十嵐公美3)，田村文誉2,3)

14．歯ブラシを使用した口腔衛生管理における飛沫予防
手技の検証実験日本歯科大学大学院生命歯学研究科臨床口腔機能学1)
日本歯科大学附属病院口腔リハビリテーション科2)

吉川浩郎1)，内藤晋一1)，清水 潤1)

日本歯科大学口腔リハビリテーション多摩クリニック3)

人見康正1)，北村 恵2)目

的：本研究の目的は，摂食嚥下障害患者のうちサ松江市歯科医師会1)

ルコペニアを有する者の嚥下造影検査（VFSS）で観察

松江地区歯科衛生士会2)される嚥下器官の状態や嚥下時の動態の特徴，サルコペ
ニアが摂食嚥下機能に与える影響を明らかにすることで目ある。

広がるなか，歯科関係者が行う専門的口腔ケアは飛沫を方浴びる確率が非常に高いと考えられる。

法：対象者は，摂食嚥下障害を主訴として日本歯的：国内での新型コロナウイルス感染症の感染が科大学口腔リハビリテーション多摩クリニックに来院しそこで，歯科の重要な業務である口腔衛生管理のうた 257 名である。基本情報として骨格筋量，栄養状態，

ち，「歯ブラシによる口腔清掃」時に発生する飛沫を最摂食機能などの調査を行い，Asian Working Group for

小限にする対策を講じて，感染予防を行うことでリスク

Sarcopenia が提唱するサルコペニアの診断基準 2014 にの軽減を図らねばならない。われわれは，飛沫を可視化

よりサルコペニア群，非サルコペニア群に分類した。ますることで飛沫感染予防に対し比較的容易かつ有効な手

た，両群における交絡因子を取り除く目的で，性と年齢技を検討し，その効果を検証することとした。

を用いた傾向スコアによるマッチングを行った。対象者

方に VFSS を行い，その画像から嚥下器官の状態と嚥下衛生管理が必要な模擬患者を想定し，床面を白色の模造

時の動態を測定し，サルコペニアの有無，摂食機能との紙，患者を白色の布で覆い，術者は白色の割ぽう着，関連について検討を行った。

アームカバー，フェイスシールド，キャップを装着し結果と考察：性と年齢を用いた傾向スコアマッチング後た。プロスペック歯垢染色液（GC）を歯ブラシに直接の対象者は 156 名であり，そのうちサルコペニア群は塗布し，100 秒間ブラッシングを行い，床面，患者を覆78 名（男性 42 名，女性 36 名，年齢の中央値（四分位う布，術者への染色液の飛沫拡散状態を観察・記録し範囲）84􀀮5（79􀀮0-89􀀮0）歳），非サルコペニア群は 78 名た。同時に飛沫がどのように飛んでいるかをハンディカ（男性 42 名，女性 36 名，年齢の中央値 82􀀮0（78􀀮0-88􀀮0）

ムによるハイスピード撮影を行い記録した。次に，飛沫

歳）であった。嚥下器官の状態と嚥下時の動態では，喉拡散予防策としてお口を洗うジェル（ニシカ）を併用

頭上方移動量（p＝0􀀮021）においてサルコペニア群が有し，さらに術者は指先に不織布ガーゼを巻き付け，余分

意に低値を示し，咽頭腔断面積（p＜0􀀮001）においてサな水分や唾液をふき取りながら同様にブラッシングを行

ルコペニア群が有意に高値を示した。FILS の各 LEVEL

い，飛沫拡散状態を観察・記録した。

と嚥下器官の状態と嚥下時の動態について，LEVEL 7

結果と考察：飛沫拡散予防策を講じないで行ったブラッと LEVEL 8 では咽頭腔断面積（LEVEL 7：p＝0􀀮002，

シングによって，術者の背部や模擬患者の足元の床面な

LEVEL 8：p＝0􀀮009）においてサルコペニア群で有意にど，染色液の多数で広範囲にわたる飛沫拡散が確認され高値を示し，LEVEL 9 では喉頭上方移動量（p＝0􀀮037）

た。それに対し，飛沫拡散予防策を講じた場合の飛沫拡においてサルコペニア群で有意に低値を示した。サルコ

散は，その数と範囲いずれも大きく抑制されていること

ペニアは全身の骨格筋のみならず，嚥下関連筋群であるが観察された。車椅子上の模擬患者の下口唇正中からの咽頭筋の筋力の低下や筋肉量の減少にも影響を及ぼした最大飛沫到達距離を計測したところ 1􀀬540 mm であり，と推察される。その結果，喉頭上方移動量の低下，咽頭対策を講じた場合の距離は 360 mm であった。

腔断面積の増加を引き起こしたと考えられた。今後，

法：車椅子上やベッド上での歯ブラシによる口腔

粘度のあるお口を洗うジェル，不織布ガーゼを使用

老年歯学 第 36 巻 第 2 号 2021

113

し，ブラッシングと同時に水分処理を行う対策により，機能低下（グミゼリー評価法）は 10􀀮6％，嚥下機能低下

飛沫は格段に抑制できることが確認された。この手技は（RSST）は 14􀀮8％，舌 口 唇 運 動 機 能 低 下（オ ー ラ ル

歯科関係者のみならず，看護・介護関係者にも実施可能

デ ィ ア ド コ キ ネ シ ス）は 62􀀮1％で あ っ た。太 田 らと思われる。この考え方が，飛沫感染の不安から要介護（2018）の報告と比較して，咀嚼機能低下と舌口唇運動

高齢者らへの口腔衛生管理が実施されずに，口腔内や全機能低下の割合は少し高かった。

身の健康と QOL の維持・増進が妨げられることのない

FC 会員は健康への関心が高く健康な人が多いとイような地域づくりの一助となれば幸いである。
（COI 開メージしていたが，FC 会員と地域在住高齢者のフレイ

示：なし，一般社団法人島根県歯科医師会倫理委員会承ルとプレフレイル割合はほぼ同じであった。筋力や筋肉認番号第 15 号）

量が少ない会員がいたが，歩行などの動的な身体機能は基準値を満たしていた。しかし，口腔機能低下者は，地15．高齢フィットネスクラブ会員の身体機能と口腔機能の評価域在住高齢者の割合とほぼ同じで，認知機能低下は
41􀀮8％であった。健康維持・体力維持の意識が高い FC
会員にもオーラルフレイルに関する啓発の必要性が示唆

隅田好美1)，頭山高子2)，大西 愛2)，福島正義3)された。
本研究は令和元年度科学研究費助成事業（科学研究費

目大阪府立大学人間社会システム科学研究科1)補助金）基盤Ｂ（19H01588）の助成を受けて実施した。

大阪歯科大学医療保健学部2)（COI 開示：なし，大阪府立大学人間社会システム科学

昭和村国民健康保険診療所3)

研究科倫理審査委員会承認番号：2019(1)-14）

的：65 歳以上のフィットネスクラブ（FC）会員

16．不顕性誤嚥と咀嚼・嚥下機能との関連の身体的フレイルとオーラルフレイルの関連を明らかにする。
方重本心平1)，堀 一浩2)，大川純平2)

法：調査対象は，西日本のＡ市とＢ市にある同系

宮島 久1)，小野高裕2)

列 FC の 65 歳以上会員とした。Ａ市では無作為抽出した 300 名，Ｂ市では全会員 297 名に対して郵送による質会津中央病院歯科口腔外科1)

問 紙 調 査 を 行 っ た。回 答 の 得 ら れ た 278 名（回 答 率

新潟大学大学院医歯学総合研究科包括歯科補綴学分野2)

46􀀮5％）に対して，理学療法士による身体機能評価と歯科衛生士による口腔機能評価への参加を依頼した。同意緒

言：現在行われている嚥下スクリーニング検査でが得られた対象者は 89 名（Ａ市 53 名，Ｂ市 36 名）では，不顕性誤嚥を検出することは難しいとされている。

あった。対象者のうち前期高齢者は 57􀀮2％，後期高齢者

不顕性誤嚥の有無を確認するには，嚥下造影検査（VF）

は 41􀀮0％，無回答 1􀀮8％であった。男女数はほぼ同数でを行う必要があり，施設によっては実施が困難であり，あった。介護保険認定者は前期高齢者 1􀀮3％，後期高齢また熟練者でないと判定が難しく見落とされる可能性が者 5􀀮4％で，全員が要支援 1 であった。

ある。そこで，本研究では総合病院入院中患者の不顕性

結果と考察：基本チェックリストによる判定では認知機

誤嚥の有無と咀嚼・嚥下機能との関連を調べることによ

能低下は 41􀀮8％，口腔機能低下は 18􀀮0％，運動機能低下

り，不顕性誤嚥を予測するうえで有用なスクリーニングは 12􀀮1％であった。歩行速度，CS5，TUG は全員が基検査を探索することを目的とした。

準値を満たしていた。身体機能の基準値を下回った者は方

握力 2􀀮3％，指輪っかテスト 23􀀮9％，開眼片足立ち 9􀀮1％

科に嚥下機能評価のために紹介され，嚥下評価を行ったであった。J-CHS 基準によるフレイル評価ではプレフ

結果，湿性嗄声は認められるものの咳嗽反射があまりな

レイルが 22􀀮6％であった。簡易フレイル評価ではフレイい患者や明らかな誤嚥は認められないものの発熱が続く

法：対象は，会津中央病院に入院中に歯科口腔外ル 5􀀮7％，プレフレイル 58􀀮3％であり，Shimada らの報患者など，不顕性誤嚥が疑われ VF を行った患者 52 名

告（2015）による地域高齢者のプレフレイルとフレイル（男性 36 名，女性 16 名，平均年齢 84􀀮9±8􀀮1 歳）とし

割合とほぼ同じであった。FC に通い始めた動機は「健た。各患者に対して，口腔機能検査（舌圧検査，ディア康維持」が 75􀀮9％であったことから，病気の改善や体力

ドコキネシス，咀嚼能力検査），軟口蓋・咽頭感覚検査

維持の必要性を感じたためと思われる。

（軟口蓋または口蓋咽頭弓付近の圧迫刺激による咽頭絞

口腔機能評価では，歯数が 20 歯未満は 15􀀮9％，咀嚼

扼 反 射 惹 起 の 有 無），嚥 下 障 害 ス ク リ ー ニ ン グ 検 査

114

講 演 抄 録 集

（RSST，MWST）を行った。これらの検査結果につい

機 か ら の 統 合 さ れ た 映 像 出 力 を USB ビ デ オ キ ャ プて，VF の結果を基にした不顕性誤嚥あり・なし 2 群間

チャーを用いてコンピュータに入力し，コンピュータのの差を検討した。次に，ロジスティック回帰分析を用

モニター上で動画を表示した。表示された動画をコン

い，不顕性誤嚥に関連する因子について検討した。

ピュータ上で録画するシステムを構築した。本研究は，結果と考察：VF の結果，52 名中 21 名が不顕性誤嚥あ内視鏡医学研究振興財団から研究助成を受けている。

り群と評価され，不顕性誤嚥あり群は不顕性誤嚥なし群

結果と考察：今回の方法によって，VE の検査映像と小と比べて，咽頭感覚（検査可能者 52 名）が低下してい型カメラによるマネキンの体位や姿勢の映像の同時撮影

る者（p＝0􀀮017）と最大舌圧（検査可能者 29 名）が低が可能であることが確認できた。今後は，健常者を対象下している者（p＝0􀀮028）の割合が有意に多かった。まに本システムを用い VE 検査を行い，同時撮影を行う予

た，MWST（検査可能者 48 名）の結果については，両定である。また，臨床の場でも撮影を行い，検査プロト

群間に有意差はなかったものの，湿性嗄声のある者（評コールとして確立していく予定である。本研究により，

価 3a）が不顕性誤嚥あり群で多かった（p＝0􀀮135）。さ

介護現場の多職種連携における安全な食事にかかわる情らに，多変量解析の結果，咽頭感覚が不顕性誤嚥と関連報共有が可能となり，要介護高齢者の食の安全と楽しみする有意な項目（odds ratio：4􀀮20，p＝0􀀮017）として選を守ることに役立つと考えている。
（COI の開示：な択された。以上より，咽頭感覚の低下は，不顕性誤嚥のし）可能性を予測するうえで有用なスクリーニング検査であると考えられた。今後症例数を増やし，原疾患ごとに分18．非急性期病院入院高齢者における口腔機能と栄養状態の関連

析し調査を進める予定である。
（COI 開示：なし，会津中央病院倫理審査委員会承認番号 1812）。

太田 緑1)，今村嘉希2)，上田貴之1)
17．多職種連携における情報ツールとしての嚥下内視鏡
検査と食事風景動画との同時撮影録画システムの構東京歯科大学老年歯科補綴学講座1)築

昭和大学歯学部高齢者歯科学講座2)
今岡正晃，奥野健太郎，小渕隆一郎，髙橋一也

目

的：高齢者の栄養状態は口腔機能と密接に関連していると考えられる。本研究では，非急性期病院に入院
大阪歯科大学高齢者歯科学講座

中の高齢者に対し口腔機能と栄養状態を評価し，口腔機能低下症の診断のための 7 項目の検査のうちどの項目が目

的：超高齢社会に伴い，嚥下機能評価を行う機会

栄養状態に関連しているか検討を行った。

が増加している。介護の現場では医師・歯科医師などの方

医療専門職だけではなく，患者自身やその家族，介護ス

院中の 70 歳以上の高齢者 60 名（平均年齢 83±7 歳）を法：ジュネーブ大学リハビリテーション病院に入

タッフを含めた患者を支える全員が摂食嚥下機能の情報対象とした。経管栄養の者，コントロール不良の糖尿病を共有する必要がある。嚥下内視鏡検査（VE）は嚥下

患者，嘔吐，下痢など胃腸症状のある者は除外した。口

機能評価を行ううえで重要な検査である。しかし，内視腔 機 能 精 密 検 査 お よ び 栄 養 状 態（Nutritional Risk

鏡に映し出される咽頭の所見だけでは，どのような食事

Score；NRS）の評価を行った。栄養状態と各口腔機能

内容・姿勢・介助の方法であるかなどの情報が把握できとの相関関係について，Spearman の相関係数を算出しないことが欠点であった。そこで，本研究では，嚥下内

た。また栄養状態との関連について，口腔湿潤度，口腔視鏡画像と食事風景の画像を同時に録画することによ

衛生状態（舌表面微生物数），最大舌圧，舌口唇運動機

り，介護現場の多職種連携における情報共有ツールとし能（オーラルディアドコキネシス/ta/），伵合力，咀嚼

ての嚥下内視鏡検査システムの開発を目的とする。

機能（グルコース溶出量），嚥下機能（EAT-10）の 7

方法：内視鏡操作部に小型カメラを装着し，VE を

項目を独立変数として強制投入法で線形重回帰分析を行った。本研究では，患者の代わりとして VE 実習用マ

行った（ ＝0􀀮05）。舌口唇運動機能は，各音節に強い相ネキン（MANABOT®
，ニッシン）を用いた。内視鏡

関関係が認められたため多重共線性を考慮して（/ta/）に接続するカメラから得られる VE 画像と，小型カメラを投入した。

から得られるマネキンの体位や姿勢の画像とを画面分割

結果と考察：対象者のうち 53 名（88％）が口腔機能低機に接続し，2 つの映像を 1 画面に統合した。画面分割下症と診断され，NRS（平均±SD）は 2􀀮9±1􀀮3 であった。

老年歯学 第 36 巻 第 2 号 2021

115

各項目のうち，口腔湿潤度（R＝－0􀀮280），/ta/（R＝改善群 25 名であった。BL で両群に有意差を認めた項－0􀀮398），舌圧（R＝－0􀀮297），伵合力（R＝－0􀀮259），嚥下目は現在歯数（改善群 17􀀮5±5􀀮2 本，非改善群 11􀀮4±6􀀮3

機能（R＝0􀀮284）に有意な相関が認められた。また，線本，p＝0􀀮008）のみであった。完了後は Tongue Coat-

形重回帰分析の結果，舌口唇運動機能（/ta/）は栄養状

ing Index（p＜0􀀮001），オ ー ラ ル デ ィ ア ド コ キ ネ シ ス

態と関連することが明らかとなった（標準化係数β

（ODK）
「パ」
「タ」
（p＝0􀀮016，p＝0􀀮003），伵合力（p＝－0􀀮355）。これまで咀嚼機能など一部の口腔機能と栄養

0􀀮003）で両群に有意差を認めた。治療前後の各群の比状態の関連を検討したものはあるが，口腔機能を複合的

較では，咀嚼機能が両群とも改善（改善群 p＝0􀀮016，非に評価して関連を検討した研究は少ない。本研究では，

改 善 群 p＝0􀀮005）し，改 善 群 は TCI（p＝0􀀮005），ODK

口腔機能の 7 つの評価項目のうち，咀嚼機能や伵合力な「タ」（p＝0􀀮043），伵 合 力（p＝0􀀮003）に 有 意 な 上 昇 がどには栄養状態との関連を認めず，舌口唇運動機能とにみられた。有床義歯の新製で客観的咀嚼機能は改善する関連を認めた。このことから，舌や口唇の巧緻性といっが，残存歯数が少ない患者は義歯新製のみでは OHF のた運動機能が高齢者の栄養管理において重要であること改善は困難な可能性が示唆された。一方，口腔衛生状態が示唆された。
（COI 開示：なし，スイス研究倫理委員

や舌口唇運動機能は口腔機能管理での改善が期待でき，

会 CCER 2019-01338）

OHF の改善に義歯製作の前処置として口腔機能管理を実施する必要性が示唆された。
（COI 開示：なし，日本

19．有床義歯補綴治療は口腔機能低下症を改善するか？

大 学 松 戸 歯 学 部 倫 理 審 査 委 員 会 承 認 EC20-040A，
040B）

飯塚晃司1)，五十嵐憲太郎2)，目黒郁美1)，齋藤由貴2)
鈴木亜沙子2)，伊藤誠康2)，河相安彦2)

20．歯科病院内科クリニックと高齢者歯科との連携によるオーラルフレイルの対応

日本大学大学院松戸歯学研究科歯学専攻
有床義歯補綴学1)

古屋純一1)，佐藤裕二1)，木庭新治2)

日本大学松戸歯学部有床義歯補綴学講座2)

畑中幸子1)，内田淑喜1)，大澤淡紅子1)
桑澤実希1)，七田俊晴1)，馬場一美3)目

的：8020 達成者が 50％を超えた現在でも補綴歯科治療を必要とする者は多い。一方，オーラルフレイル

昭和大学歯学部高齢者歯科学講座1)の概念や口腔機能低下症（OHF）の保険病名導入によ昭和大学歯科病院内科クリニック2)

り口腔機能低下への対応が重要視されている。歯を喪失

昭和大学歯学部歯科補綴学講座3)した患者への補綴歯科治療により，咀嚼機能が回復する
ことが報告されているが，OHF のような包括的な口腔目機能低下が改善するかは明らかでない。本研究の目的と要介護高齢者の支援の両面からのアプローチが重要で的：高齢者医療においては，フレイル・介護予防

は，OHF と診断された患者への有床義歯の新製が OHFある。厚生労働省の健康寿命延伸プランにおける介護予の改善へ及ぼす影響を明らかにすることである。

防対策の一つが，高齢者の保健事業と介護予防の一体的方

法：歯科医院に受診し，有床義歯補綴治療が必要実施である。高齢者の疾病予防・重症化予防と生活機能

かつ OHF と診断された 65 歳以上の患者 55 名（男性 17改善による介護予防を地域で一体的に行うこの対策で名，女性 38 名，平均年齢 74􀀮1±7􀀮4 歳）を対象とした。

は，歯科を含めた医療機関も積極的な参画が期待されて対象者へ治療開始前（BL）および調整完了後（完了後）いる。特にオーラルフレイルは，口腔機能低下症，摂食の 2 回，OHF に基づく検査項目 7 項目を測定した。解嚥下障害，心身の機能低下に通じる一連の現症で，フレ析対象は，調整が完了した 36 名とし，完了後 OHF に

イルに悪影響を与えうることから，一次医療の場でも積非該当の群（改善群）と該当した群（非改善群）に分類

極的に取り組むことが重要である。そこで今回，われわした。解析項目は，BL・完了後それぞれの改善群・非れが行っている医科歯科連携によるオーラルフレイル対改善群の OHF の各評価項目の差を Mann-Whitney の応の取り組みを報告する。

Ｕ検定で，改善群・非改善群それぞれの BL と完了後の方法：昭和大学歯科病院は内科クリニックを有し，前後比較を Wilcoxon の順位符号和検定を用いて行った

循環器内科の医師を中心としたプライマリケアに重点を（有意水準 5％）。

置いた高齢者医療を行っている。高齢者歯科と内科との結果と考察：解析対象者 36 名の内訳は改善群 11 名，非連携は歯科治療前の全身管理が中心であった。そこで

116

講 演 抄 録 集2021 年 1 月より，地域のかかりつけ医療機関として，

査を前方固定術後の術前，手術 1 週後（以下 POD7 と医科と歯科によるフレイル対策の取り組みを開始した。

す る），3 カ 月 後（以 下 POM3 と す る）に 実 施 し た。

内科では 70 歳以上の通院高齢患者を対象として，基本

Dippmotion（ディテクト社）を用いて嚥下造影検査のチェックリストとオーラルフレイルチェックリストを用

画像を解析し，濃いトロミ 4 cc を嚥下したときの舌骨いたフレイルとオーラルフレイルのスクリーニングを

運動量，UES 開大量および咽頭後壁の厚みを記録した。

行っており，オーラルフレイルチェックリストで 4 点以

結果と考察：POD7 は液体にて誤嚥および右側優位の梨上となった場合には，口腔機能低下症の疑いありとして状窩通過を認めた。顕性誤嚥であったため，一口量の制内科から高齢者歯科に紹介し，口腔機能低下症の検査と限の指導をした。POM3 は検査時に誤嚥，喉頭侵入と歯科保健指導を行うこととしている。

もに認めなかった。舌骨の前方，上方運動量について術

結果と考察：取り組み開始から 1 カ月が経過した時点で前（前 方 ： 9􀀮5 mm，上 方 ： 11􀀮5 mm）と 比 較 し て，あるが，内科にて 86 人にスクリーニングを実施し，うPOD7 は両者ともに減少した（前方：7􀀮0 mm，上方：

ち 41 人が 4 点以上となり，口腔機能低下症疑いとして

8􀀮8 mm）。POD7 と比較して POM3 では上方運動量は改

高齢者歯科を受診した。こうした医科においてオーラル

善し，前方運動量は変化なかった（前方：6􀀮9 mm，上フレイルを積極的に発見し，歯科において口腔機能の診方：10􀀮6 mm）。咽 頭 後 壁 の 厚 み に つ い て 術 前（4􀀮30

断と指導を行うという一連の取り組みは新規性が高く，mm）と 比 較 し て，POD7 で は 増 加（12􀀮56 mm）し た

オーラルフレイルは多方面から発見しかかわることが肝が，POM3 は術前の厚みまで改善（4􀀮57 mm）した。こ

要であることからも，今後の医科歯科連携によるフレイ

れは，術直後に髄液漏が生じ，POM3 では髄液漏が改ル対策として重要と考えられる。また，オーラルフレイ

善したことと関連することが考えられる。UES 開大量

ル対応の目的の一つは栄養障害の改善であるが，歯科治は 術 前（4􀀮6 mm）と 比 較 し，POD7（4􀀮4 mm），POM3

療だけでは栄養状態の改善は困難で，栄養指導が重要と（5􀀮2 mm）ともに著変はなかった。舌骨前方運動の制限

する報告もある。今後，4 月には内科に管理栄養士が勤により UES 開大が制限される報告があるが，本症例で務することとなっており，口腔機能低下症を認めた患者は合致しなかった。舌骨運動を担う舌骨上筋群への直接を歯科から医科へ紹介するなど，口腔機能と栄養を結ぶ的な侵襲はないが，術後の浮腫などに起因する舌下神経

さらなる連携の充実が期待される。
（COI 開示：なし）

障害により舌骨運動が制限された可能性がある。また，咽頭の浮腫により咽頭収縮が低下するという報告があ21．頸椎前方固定術の術後嚥下障害を認めた 1 例の術前後における運動学的解析についてり，嚥下障害の一因となったと考えられる。そして，嚥
下障害のリスク因子に上部かつ広域の手術域があり，今回の症例と合致すると考えられる。

彰1)，中川量晴1)，吉見佳那子1)

吉澤

本症例は頸椎前方固定術後の一過性の嚥下障害であ石井美紀1)，並木千鶴1)，河合陽介2)り，手術 3 カ月後には舌骨上方運動量の回復と咽頭浮腫

山口浩平1)，中根綾子1)，戸原 玄1)の改善に伴い嚥下障害の改善を認めた。そのため，嚥下
障害の経過を適切に追うには術前後の舌骨運動量の測定

東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科や咽頭浮腫を診ることが重要と考えられる。
（COI 開摂食嚥下リハビリテーション学分野1)

示：なし，東京医科歯科大学歯学部倫理審査委員会承認

足利赤十字病院リハビリテーション科2)目

的：頸椎手術の術後に嚥下障害が生じることがわ

かっている。しかし，頸椎手術の術前と術後の嚥下動態

番号 D2019-004）
22．大学附属回復期リハビリテーション病院と高齢者歯科との連携を比較した報告は少なく，術後嚥下障害の発生機構は明確でない。今回，術前，手術 1 週後，3 カ月後に嚥下機

桑澤実希1)，古屋純一1)，佐藤裕二1)，原 隆蔵1)

能検査を実施することで，嚥下障害の原因を明らかにし向井友子1)，平良仁美1)，松原こずえ2)，幸田優美2)

た。

松浦光洋2)，弘中祥司3)，川手信行4)，馬場一美5)

症例の概要と処置：65 歳，女性。既往歴は手根管開放術後，胆石症術後，高血圧，高脂血症であった。頸髄髄

昭和大学歯学部高齢者歯科学講座1)膜腫のため，2019 年 7 月に C3-C5 の頸椎後方除圧術，

昭和大学藤が丘病院歯科・口腔外科2)

12 月に C2-C5 の頸椎前方固定術を行った。嚥下造影検

昭和大学歯学部スペシャルニーズ

老年歯学 第 36 巻 第 2 号 2021

117

ニアの摂食嚥下障害が改善に至った一症例

口腔医学講座口腔衛生学部門3)
昭和大学医学部リハビリテーション医学講座4)
昭和大学歯学部歯科補綴学講座5)

大塚あつ子1,2)，中澤悠里1,2)，谷口裕重2)

的：高齢者は，脳卒中や骨折，廃用症候群などに

医療法人社団登豊会近石病院歯科・口腔外科1)

罹患しやすく，長期間のリハビリテーションが必要にな

朝日大学歯学部口腔病態医療学講座

ることが多い。回復期リハビリテーションは，疾病治療

摂食嚥下リハビリテーション学分野2)目

後，在宅や社会に戻る前の機能回復と生活支援を目的に最大 6 カ月行い，集中的な歯科治療の好機でもある。口目腔健康管理によって口腔機能や口腔衛生を維持・向上す

触補助床（PAP）および軟口蓋挙上装置（PLP）を複合

的：サルコペニアの摂食嚥下障害に対して，舌接ることは，食や栄養の支援，QOL の向上を通じて，回させた嚥下補助装置（mPLP）の使用と栄養改善を図る

復期リハビリテーションにも貢献しうる。そこで今回，ことで，3 食経口摂取が可能となった症例を報告する。

われわれが取り組んでいる回復期リハビリテーション病

症例の概要と処置：88 歳男性。食事中の頻回なむせと院と高齢者歯科との連携について報告する。

鼻から食物が出ることを主訴に，近医より嚥下評価依頼

概要：本学では，2008 年に口腔ケアセンターを開があり当院入院となった。初診時は MNA-SF：7 点，設し，附属病院における口腔ケアの標準化などを目標に

BMI：15􀀮8，2 週間以上の経口摂取不良で，GLIM 基準

活動している。大学附属回復期リハビリテーション病院

で 低 栄 養 と 評 価 さ れ，握 力：22 kg，下 Ḱ 周 囲 長：25

における口腔ケアセンター活動は 2009 年に開始し，翌cm，歩行不能でありサルコペニアと診断された。口腔

年から高齢者歯科が参加して週 1 日の回診を行ってい機能検査では，口腔乾燥：20􀀮7，舌口唇運動機能低下：

る。当病院は歯科室がないため，訪問による歯科診療を/pa/4􀀮6 回，/ta/3􀀮0 回，/ka/3􀀮8 回，舌圧：17􀀮8 kPa，咀

提供している。2012 年から，リハビリテーション科が嚼 機 能 低 下：20 mg/dL，EAT-10：37 点 が 該 当 し た。

実施する嚥下造影検査前後の口腔ケアを開始した。2020

第 2 病日目，VE では，ゼリー・全粥の鼻腔への逆流，

年から回診日を週 2 日とし，歯科治療に加えて摂食嚥下

咽頭残留多量であり，喉頭侵入・誤嚥を認めた。咽頭圧

カンファレンスへ参加して口腔の専門家からの提言をす

形成不全による重度摂食機能障害の診断となった。VFるなど，さらなる医科歯科連携を進めている。2021 年の結果から，胃瘻の適応であったが患者・家族の拒否にからは，リハビリテーション科の全入院患者の入院時口より，まず必要栄養量を補うため，第 5 病日目に末ḙ静腔健康管理を開始した。

脈栄養および補助栄養食品の付加を開始した。第 11 病

考察：口腔ケアセンター活動はすでに 10 年以上継日目，咽頭収縮圧向上と残留物の誤嚥回避目的に，リク続しており，病棟看護師による日常的口腔ケアは充実しライニング 30 度で左側臥位，体幹回旋の複合位にてている。歯科による口腔衛生管理は口腔ケア難症例と日VE を実施したところ，咽頭残留はあるが食道流入を認

常的口腔ケアの支援が中心である。また，回復期リハビ

め，誤嚥を回避した。同日，舌と口蓋の接触圧改善，鼻リテーション入院患者は高齢者が多いことから，有床義

咽腔逆流防止のために，挙上子に軟性リライン材を用い歯補綴やうḝ処置も多く提供している。摂食嚥下カン

た mPLP の作製を開始した。第 24 病日目，mPLP が完

ファレンスには，医師，看護師，管理栄養士，言語聴覚成し VE にて再評価を行ったところ，装着時は食物の鼻士，歯科医師が参加している。また，NST ラウンドに腔への逆流は認められなかった。

は歯科衛生士が参加しており，多職種の視点で回復期の結果と考察：第 44 病日目（退院時），BMI：16􀀮5 と増加摂食嚥下リハビリテーションに貢献できていると考えら

し，mPLP 装 着 に て 舌 圧：38􀀮9 kPa，咀 嚼 機 能 低 下：れる。特に，準備期や口腔期に影響しうる義歯関連の問

157 mg/dL まで改善し，全粥・刻みとろみ食・中間と

題は歯科医師にしか解決できないため，回復期病院でのろみと補助栄養で栄養を充足できるようになり退院と歯科治療ニーズを明らかにし，効率的かつ効果的な参画なった。本症例は，サルコペニアによる摂食嚥下障害にが重要となる。また，回復期病院退院後は，在宅や施設

対し，栄養介入と mPLP を併用することで良好な帰結での療養生活になることが多いため，維持期の歯科訪問を得ることができた。PLP は軟口蓋挙上することで鼻診療との地域連携も見据えた活動が重要と考えられた。

咽腔閉鎖を改善するが，奥舌部との接触が減少する欠点（COI 開示：なし）がある。本症例は，PLP に PAP を付与することで，鼻咽腔閉鎖の改善とともに舌と口蓋の接触圧を改善し，さ23．複合型嚥下補助装置作製と栄養介入によりサルコペ

らに咽頭収縮圧が高まったことにより，咽頭残留が減少

118

講 演 抄 録 集したと考えられる。
（COI 開示：なし）

られる。また，看護の時間と労力にも同様に影響があると思われるが，今後の調査により明らかにしたい。今回

24．
「水を使わない口腔ケアシステム」を導入して薬剤における費用対効果を検証するの調査において，「水を使わない口腔ケアシステム」を導入した口腔衛生管理には費用対効果があることが示唆された。
（COI 開示：なし）

梶原美恵子
25．The Program of Dental Home Visit in
社会医療法人北九州古賀病院看護部

Taiwan―A Retrospective Analysis―目

的：2019 年に行った先行研究（北九州総合病院

倫理委員会承認番号第令和元年-29 号）では，口腔ケア

Kuan-Yu Chu1,2)用ジェルと吸引嘴管（への字型 No.6 長型，第一医科）を使用し，遊離させた汚染物を絡め取り口腔外へ排除す

Attending physician, Taipei City Hospital, Renai Branch1)

る手法「水を使わない口腔ケアシステム」（以下，ケアAssistant Professor, University of Taipei2)システム）を病棟に導入し，臨床においてのケアシステ
ム効果を肺炎による発熱日数の変化により検証した。非Objectives：Although Taiwanʼs National Health

経口摂取患者においてケアシステム実施 6 カ月（以下，Insurance prides itself on its high accessibility and

介入群）と，他の保湿剤を使用し 12 Fr 吸引カテーテル

availability, patients who are bedridden or have limited（トップ）を用いて，適宜吸引をする従来のケアを実施

mobility have difficulty in receiving dental services.

した前年同月の 6 カ月（以下，対照群）の発熱日数を比Therefore, organizing dentists to provide dental home

較した。術者は看護師であり，病棟業務として行っていvisit is necessary to improve the quality of life of

る 1 日 3 回のケアはそのまま継続し，ケアシステムの場

individuals with disabilities. Since 2011, the National

合は 1 日 3 回のうち 1 回をケアシステムに置き換えた。

Health Insurance Department and the Taiwan Dental

ケア困難な患者に対しては，歯科衛生士が介入する従来

Association（TWDA）have cooperated to promote theの方法どおりとした。対照群より介入群のほうが肺炎発

ʠSpecial need dental service plan for the global budgets

熱日数は 54 日減少を認めた（24􀀮1％減）。今回，この結of dentistry outpatient services under the National

果から使用薬剤における費用対効果について報告する。

Health Insuranceʡto provide dental services to people

方法：障害者病棟入院中の非経口摂取の 18 名（男with physical and mental disabilities. In its early stage,

性 5 名，女性 13 名），平均年齢 68􀀮4±13􀀮2 歳を対象とし

the program mainly focused on welfare institutions forた。2018 年 10 月から 2019 年 3 月までの 6 カ月を対照

the physically and mentally disabled and then extended

群，2019 年 10 月から 2020 年 3 月までの 6 カ月を介入

to home services to improve the quality of life of patients群とした。日本呼吸器学会ガイドラインを参照として，and reduce the burden on family members.

肺炎または疑いのある 37􀀮5 度以上であった日数は対照

Methods：This report uses methods of big data and群 224 日，介入群 170 日であることから薬剤数量と薬価

analysis, that is, based on the National Health Insurance

から金額を計算した。発熱の原因が肺炎と尿路感染など

database, to explore the current status and challenges of

どちらともを疑う場合は対象に含むものとした。ケアシ

dental home visit in Taiwan.

ステム実施に係る用具には吸引嘴管 30 本を購入した。

Results：Most of the patients who qualify for dental

基本情報として性別，年齢，Body Mass Index（以後，home visit have multiple types of disability, of which

BMI），血清アルブミン値（以後，Alb 値），主たる疾患mental disease and cardiovascular disorders are theはカルテより抽出した。

most common types. These classes include bedridden

結果と考察：6 カ月間の対照群と介入群の薬剤の使用合

patients with dementia, stroke, and nasogastric tube

計金額は対照群 645􀀬718 円，介入群 164􀀬477 円であり，feeding. Patients with nasogastric tube cannot chew

結果 481􀀬241 円減少となった。よって介入群において

common foods by mouth because of lack of teeth or due

361􀀬241 円費用対効果が高いことを示した。薬剤使用費

to aspiration pneumonia or dysphagia. People with poor

用が大きく減少したことは，連続発熱や 38 度以上の高chewing ability, cardiovascular disease, poor oral

熱日数が減少したことが薬剤使用量に影響があると考え

conditions, and those who do not use dental services are老年歯学 第 36 巻 第 2 号 2021

119

more likely due to frailty. In terms of medical supply,

認められた。このことより，Vmes 神経細胞内の Aβはdental home visit in Taiwan has a number of challenges.

小胞体膜由来の HO 陽性のオートファゴゾーム膜に局

One of the problems is the inconvenience of the

在することが明らかとなった。続いて加齢変化におけるhardware. Another problem is the cost of dental home

神 経 細 胞 内 Aβ の 加 齢 変 化 に つ い て 調 べ た と こ ろ，

visit, which is not consistent and is one of the reasons

3xTg-AD マウスの Aβ免疫陽性 Vmes 神経細胞は年齢

why dentists are unwilling to participate. Moreover, theとともに増加傾向が認められた。細胞内の Aβオリゴ

application process is complicated and time-consuming.

マーは顆粒状構造に免疫陽性反応が認められたが，Aβ

Conclusions：The needs of dental home visit service

免疫陽性反応とは異なる局在が認められた。これらの結in Taiwan have not been met. Preventive actions may be

果より，Vmes 神経細胞内の Aβは形質膜ではなくオー

the solution, including regular oral examinations of the

トファゴソーム様空胞膜に局在し，加齢とともに Aβelderly to restore chewing function, prevention of

陽性オートファゴソーム様空胞が増加するが，細胞内のhypertension in order to reduce the incidence of stroke,Aβオリゴマーは細胞内で分解されていることが示唆さ

and pharmaceutical and non-pharmaceutical therapy to

れた。
（COI 開示：なし，鹿児島大学動物実験委員会承delay dementia in the elderly.（The authorʼs declara-

認番号：D200016）

tion：No conflict of interest（COI）, in any way）
27．上顎歯肉の腫脹を契機に発見され，急速な致死的転26．アルツハイマー病モデルマウスの三伹神経中脳路核

帰をたどったメトトレキサート関連リンパ増殖性疾

神経細胞におけるアミロイドβの局在と加齢変化に

患の一例

ついて
河合 絢1)，森 美由紀1)，清水 梓1)
後藤哲哉

別府大嘉繁2)，齊藤美香1)，大鶴 洋1,2)
織田麻琴3)，相田順子4)，平野浩彦1)

鹿児島大学大学院医歯学総合研究科歯科機能形態学分野
東京都健康長寿医療センター歯科口腔外科1)目

的：アルツハイマー病（AD）の発症において加2)
新井歯科（東京都）

齢は最大のリスクファクターであるが，AD における神

東京都健康長寿医療センター病理診断科3)

経細胞の加齢とアミロイドβ（Aβ）の発現との相関は

東京都健康長寿医療センター研究所

いまだ明確ではない。三伹神経中脳路核（Vmes）神経老年病理学研究チーム4)

細胞は細胞サイズが大きく，他の神経細胞より強くAβが発現するという組織学的特徴に着目した。AD モ

目デルマウスの Vmes 神経細胞内 Aβの局在を経時的に（RA）の標準治療薬である。MTX 投与中の患者に生じ的：メトトレキサート（MTX）は関節リウマチ

調べることで，AD と関連した神経細胞内の加齢変化をる リ ン パ 増 殖 性 疾 患 を MTX 関 連 リ ン パ 増 殖 性 疾 患

明らかにすることを目的とした。

（MTX-LPD）と い う。口 腔 に 発 生 し た MTX-LPD は方

法：2～4 カ 月 齢 3xTg-AD マ ウ ス を 用 い 麻 酔，MTX の休薬により約 80％の症例が寛解する。また，

ホルマリン固定後凍結切片を作製した。Aβ，Aβオリ

EBV 陽性例では比較的予後良好とされている。今回，ゴマー，エンドソームのマーカーである Rab5，Rab9，上顎歯肉の腫脹を契機に MTX-LPD と診断され，MTX

小胞体のマーカーである Heme oxygenase（HO）に対休薬により腫瘤は縮小したものの，間質性肺炎（IP）をする抗体を用い免疫染色を行った。

併発し，急速に致死的転帰をたどった症例を経験したの結 果 と 考 察：最 初 に，抗 Aβ 抗 体（6E10）を 用 い てで報告する。

Aβの局在を調べたところ，Vmes 神経細胞内では Aβ症例の概要と処置：症例：76 歳，女性。主訴：左側上が形質膜ではなく，主に細胞内の空胞状構造の膜に発現

顎前歯部の歯肉腫脹。既往歴：RA（60 歳発症，61 歳かしていた。この膜について探索するためエンドソームのら MTX：4～6 mg/ 週），IP。現 病 歴：20XX 年 9 月 上

マーカーである Rab5，Rab9，小胞体のマーカーである

旬に左側上顎中切歯・側切歯の歯肉腫脹を自覚した。精Heme oxygenase（HO）に対する抗体を使って Aβと査・加療目的に 10 月 YY 日（第 1 病日）当科を受診しの共局在を調べたところ，Rab5，Rab9 では共局在を認た。現症：左側上顎中切歯・側切歯歯頸部に弾性硬，易めなかったのに対し，HO においては Aβとの共局在が出血性の歯肉腫瘤を認めた。血液生化学検査所見：赤血120

講 演 抄 録 集

球 数（3􀀮24×106/μL），Hb（9􀀮9 mg/dL），ALB（3􀀮3 g/dL）

growing epidemic in the frail elderly with complexの 低 値，LDH（223 U/L）お よ び sIL-2 レ セ プ タ ーsystemic disorders and physical/mental aspects of the（4 610 U/mL）の高値を認めた。病理組織学的所見：粘comorbidity on aging（geriatric syndrome）, whose

膜上皮下に中～大型の異型リンパ球様浸潤を認めた。免evident links vary considerably.

疫 組 織 染 色 で は CD20，CD79a，EBER 陽 性 で，EBV

Methods：We employed the extracted 42 regional

陽性 DLBCL と診断された。臨床診断：MTX-LPD。経reports and surveys from national health-care database

過：リウマチ内科医と協議し第 16 病日に MTX を中止

of Taiwan via key outcome measures of comorbidity &後，当院血液内科医へ紹介した。第 23 病日の PET-CT

poly-pharmacy, etc., including ＞280 MRONJ patients

では，全身の骨・脾臓・リンパ節に集積を認めた。第from university hospitals（34％ cancer survivors, 43％

26 病日に呼吸苦および体動困難を生じ，当院緊急入院

osteoporosis & 23％ arthritis；M：62±4􀀮7yrs & F：となった。上顎前歯部歯肉の腫瘤は縮小傾向だった。IP

65±5􀀮6yrs）with clinical data retrieved, whose anti-re-と MTX-LPD の 2 つの病態が考えられたため，まずス

sorptives were dichotomized for on/off holidays（i. e.,

テロイドパルス療法を開始し，第 28 病日にはビンクリ

4-48 months）, timing of drugs-vs.-treatments and the

スチンを投与した。第 38 病日に全身状態は一度改善しeffects as the variables for statistical correlations.

た。第 50 病日頃には上顎前歯部歯肉の腫瘤は完全に消Student t-test was to compare treatment variables over

失した。第 55 病日に血液培養陽性となり，急速に全身

MRONJ-staging & timing, and the one-way ANOVA

状態が悪化し，第 57 病日に死亡した。剖検時，全身にwas for clinical（co）-variables among drugs to address

MTX-LPD の所見は認めず，直接死因は IP と感染性肺

for summing up the relative risks of the frail geriatric

炎だった。

over the comorbidities vs. mortalities in targeted

結果と考察：MTX 休薬により MTX-LPD は治癒した

subsets. Level of significance was set at p＜0􀀮05, via

ものの，IP の急性増悪により致死的転帰をたどった症

SAS8􀀮2.

例を経験した。MTX-LPD は MTX の休薬のみで治癒

Results：Our frail elderly have been impeded by：i）

するという報告が多いものの，自験例のように急速に

severe burdens of systemic illnesses with high inci-

IP が悪化し，予後不良となる症例も散見されるため，dences（by 2016）, as ＜12％ being completely healthy；

当該科と迅速に連携し対応を検討することが重要であin parallel to top-rated diabetes-associated renal

る。また MTX-LPD は節外病変が多く，自験例のよう

dialysis, colon, breast & lung cancers, naso-gastricに 口 腔 に 初 発 症 状 が 出 現 す る こ と も 多 い こ と か ら，tubing in long-term care facilities on mortality, and the

MTX 投与中患者の口腔管理は十分な配慮が必要と考え

psychiatric/stress medications, etc.；whereas 85％ ofられる。
（COI 開示：なし）

them taking ＞5 medication and notably, 1/4-1/3 vs.
30-40％ of the frail elders carried high rates total

28．Update on the Oral-medical Consortium

edentulism vs. untreated oral diseases, respectively,

for the Frail Elderly in Taiwan：A 2020-up-

regardless their socio-economic status；in addition, ii）

date Using Oral-systemic Health andthe population collectively signified worsening rates ofRegional MRONJ as Examples

oral diseases（i. e., caries ＞43％, periodontal diseases＞80％, massive missing teeth ＞86％ and dysphagia/

Yen Chun G. Liu1,2)

chewing difficulty ＞30％, etc.）；iii）upon hospitals-derived data-sets, there were significant differences（p＜Center for Osteoimmunology and Biotechnology

0􀀮03, t-test）regarding the on/off-holidayed drugs overResearch（COBR）, Dept. of Oral Hygiene &MRONJ incidences detected in cancer-survivors（i. e.,

College of Dental Medicine, Kaohsiung Medical

0􀀮15-2􀀮93％） andseverearthritis

subjects （i.e.,

University & Hospital, Taiwan, R.O.C.1)

1􀀮75-8􀀮76％）, but not in subjects of osteoporosis（i. e.,

Taiwan Academy of Geriatric Dentistry（TAGD）,

0􀀮3-3􀀮69％）and such on/off-holidays（i. e., Xgeva/Pro-

Taiwan, R.O.C.2)lia）was detected more effective in alleviating MRONJ
episodes（p＜0􀀮05,

t-test）incancer-bearing

andBackground：Oral-health care and overall medical

osteoarthritis subjects, than those with osteoporosis,

services have been challenged by the dilemma of

respectively；iv）certain manifests associated with

老年歯学 第 36 巻 第 2 号 2021

121

diabetes, renal dialysis and bleeding complications

ローム性動脈硬化指標，口腔保健指標に関するデータ欠

rendered the common outcomes from overall dental

損者を除外した 602 名を解析対象者とした。歯科定期受

treatments often ineffective.

診の有無はアンケート，現在歯数は口腔内診査にて評価

Conclusions：Herein, we summarized to report

した。歯周疾患は歯槽骨吸収率（Bone Loss：BL）の最

that：i）as modern oral health-care and therapies

大値である BL-Max にて評価した。アテローム性動脈

involve more than the concerning matters illustrated

硬 化 の 定 義 は，頸 動 脈 エ コ ー 検 査 に て Intima-media

above；we must carefully incorporate the risk assess-thickness（IMT）の 最 大 値（max IMT）が 1􀀮1 mm 以

ments and outcome-oriented analyses for the frail

上または頸動脈プラークを認めた場合とした。解析は，

elderly regarding oro-systemic medical links to ensur-

ロジスティック回帰分析を用いて各口腔保健指標に対す

ing their safety & health capacities；ii）variations on

るアテローム性動脈硬化のオッズ比（95％信頼区間）を

choosing on/off holidays regarding anti-resorptives for算出した。共変量は年齢，性別，疾患既往歴（脳卒中，

time-intervals & outcomes measured are likely influ-

虚血性心疾患，高血圧，糖尿病，脂質異常症），喫煙，

enced by the underlying causes distinctive to alveolar

飲酒，教育歴とした。

bone/mucosal remodeling in MRONJ subjects during

結果と考察：解析対象者のうち，アテローム性動脈硬化

clinical progressions, whose molecular mechanisms,を認めた者は 117 名であった。すべての共変量を調整しonce revealed, will facilitate the development of new

たロジスティック回帰分析の結果，歯科定期受診ありに

treatment protocols.（The authorʼs declaration：No

対する定期受診なしのアテローム性動脈硬化のオッズ比

conflict of interest（NOI）, in any way）
［Project IRBは有意に高値を示した（オッズ比 2􀀮08；95％信頼区間

approval：#KMUH-E(I）-20200129］

1􀀮003-4􀀮29）。BL-max，現在歯数はアテローム性動脈硬化との有意な関連を示さなかった。本研究において歯科

29．地域一般住民における歯科定期受診とアテローム性
動脈硬化との関連：大迫研究

定期受診とアテローム性動脈硬化との関連が横断的に明らかになった。アテローム性動脈硬化に対する歯科定期受診の意義を明らかにするため，縦断的な検討に加え，

山田 唱1)，小宮山貴将1)，大井 孝1,2)

両者を繋ぐ機序に関する検討が望まれる。
（COI 開示：村上任尚1,3)，平塚貴子1)，三好慶忠1)なし，東北大学倫理審査委員会承認番号 2019-4-067）

遠藤耕生1)，大久保孝義4)，服部佳功1)30．舌接触補助床（PAP）の作製前にシリコーン印象
材による即時 PAP を用いた評価が有用であった症

東北大学大学院歯学研究科

例リハビリテーション歯学講座加齢歯科学分野1)
石巻赤十字病院歯科2)
東北医科薬科大学医学部衛生学公衆衛生学教室3)

佐川敬一朗，田村文誉，菊谷 武

帝京大学医学部衛生学公衆衛生学講座4)
日本歯科大学口腔リハビリテーション多摩クリニック
目的：アテローム性動脈硬化は脳心血管疾患発症の重大なリスク因子である。これまでの研究により，歯周目

的：舌接触補助床（PAP）は，口腔期の摂食嚥疾患や現在歯数などの口腔保健指標と動脈硬化性疾患と下障害の改善や，舌根部の咽頭圧上昇による咽頭期嚥下の関連が示されている。一方，歯科定期受診には口腔保障害に効果を期待し作製される。PAP の適用にあたっ健の適切な維持・管理に加え，全身疾患の早期発見や保ては，嚥下造影検査（VF）や舌圧測定を行い，適応症

健行動の変容が期待されるため，それらを通じてアテか否かの判断を行うことが推奨される。しかしながら，

ローム性動脈硬化との関連が予想される。本研究の目的

事前に PAP の有用性を判断する明確な診断基準は乏しは地域在住の一般住民を対象とし，歯科定期受診の有いのが現状である。今回，シリコーン印象材（エグザ

無，歯周疾患，現在歯数とアテローム性動脈硬化との関ファインパテタイプ，GC）を用いて，口腔内で簡易的

連を横断的に検討することである。

な即時 PAP を作製し，VF による効果検証を行った。

方法：本研究の対象は，岩手県花巻市大迫町在住の

その結果，PAP 作製の効果を事前に検証することが可

55 歳以上一般住民である。本研究では 2005 年度から能となり，摂食嚥下機能の改善に効果的であった症例を2016 年 度 ま で の 研 究 参 加 者 の う ち，無 歯 顎 者，ア テ

経験した。本報告では，本法の有用性の検証を行う。

122

講 演 抄 録 集

症例の概要と処置：82 歳，男性。既往歴に摂食嚥下機（右上葉肺切除ならびに抗癌剤治療実施，追加治療の予能障害の原因となる疾患は認めなかった。嚥下時に食物

定なし），COPD の既往あり。誤嚥性肺炎にて急性期病が口腔に逆流することを主訴に当科を受診した。口腔内院に入院し，9 病日に経口摂取再開となったが，再発の所見として舌運動の可動域，巧緻性に異常はみられなリスクが高く，嚥下リハ目的にて当院へ入院した。初期

かった。舌の中央から後方にかけて舌苔の付着を認め評価にて，義歯不適合を認め，口腔機能低下症は舌圧，た。舌圧は 26􀀮5 kPa であった。嚥下造影検査の結果，ODK，残存歯数，咀嚼機能，嚥下機能の 5 項目が該当

嚥下時の舌口蓋閉鎖の低下により，嚥下時に食物が口腔し た。嚥 下 機 能 評 価 で は MPT 2 秒，RSST 3 回，に逆流する所見が確認された。また，食物の咽頭残留をMWST（中間とろみ）評点 3b であった。GLIM 診断に認めた。その場でシリコーン印象材を用いて即時 PAPて，BMI 低値（15􀀮6 kg/m2），筋肉量減少（CC 22􀀮5 cm）を作製した。その結果，舌口蓋閉鎖が改善し，口腔逆流に加え，COPD があり低栄養と診断した。4 病日に実施の消失および咽頭残留の減少が確認された。PAP が患した VE では声帯麻痺なし，声帯下に痰の貯留あり咳嗽

者の嚥下障害の改善に効果を発揮することが確認された力の低下が考えられた。VF では食塊形成不良，中間とため，PAP の作製を行った。PAP の作製においては，

ろみ水の咽頭残留および嚥下中の喉頭侵入を認めた。廃

即時 PAP の形態を参考に，床の厚みや後縁の長さを設用および低栄養に起因する嚥下障害が疑われた。食形態定した。

は 主 食：粥 ゼ リ ー，副 食：ソ フ ト 食（コ ー ド 1j），水

結果と考察：PAP の作製を行い，嚥下時の食物の口腔分：お茶ゼリーとした。管理栄養士が活動量を考慮した

逆流は改善し，舌圧は 29􀀮4 kPa まで上昇した。食事が必要エネルギー量を設定し，栄養補助食品を付与した。

摂取しやすくなったことから栄養摂取量の増加を認め

当科と ST にて，咳嗽力低下に対しシルベスター法およ

2

2た。BMI は 17􀀮9 kg/m から 19􀀮3 kg/m に改善した。舌び咳嗽訓練，咽頭収縮力低下による咽頭残留に対しシャの機能低下に対して，PAP による舌口蓋閉鎖の改善をキア訓練，喉頭閉鎖不良による喉頭侵入に対し息こらえ行ったことが舌根部の咽頭圧上昇に効果を示し，食物の嚥下を実施した。義歯不適合による準備期障害は上下義

咽頭残留の減少に繋がったと考えられた。PAP の作製

歯新製にて対応した。

前に VF により効果の検証ができたことは，PAP の床結果と考察：入院 18 病日の VE・VF では，薄とろみ水

概形の設計や床の厚みを付与する際にも有用であった。

において喉頭侵入，誤嚥はなく咽頭機能の改善を認め患者は作製前に効果を体感し，治療を勧奨するうえでもた。固形物では，一口大（コード 4）まで食塊形成が可

効果的であった。PAP の作製を行ううえでの適応の判

能 で あ っ た。退 院 後 18 日 の 当 科 受 診 時 に は，BMI

断方法として，シリコーン印象材を使用した即時 PAP（16􀀮4 kg/m2），CC（24􀀮0 cm）と改善を認めた。口腔機の作製が有効であることが示された。
（COI 開示：な能低下症は舌圧，咀嚼機能の 2 項目が改善した。本症例

し）では廃用や低栄養に起因した嚥下障害の疑いがある患者に対して多職種連携にて介入し，嚥下機能の改善が可能

31．誤嚥性肺炎を繰り返す患者に対し，多職種連携にて介入し嚥下機能が改善した症例であった。リハビリのみではなく，栄養状態を含めた多職種連携による介入が重要であることが示唆された。
（COI 開示：なし）

森田達1)，中澤悠里1)，大塚あつ子1)
近石壮登1)，谷口裕重2)32．口腔内の慢性刺激により生じた腫瘤に対して全身麻酔下での手術が有用であった認知症患者の 2 症例

近石病院歯科・口腔外科1)
朝日大学摂食嚥下リハビリテーション学分野2)

本田健太郎1)，酒井克彦1)，中島純子1)，森田奈那1,2)
小松万純1)，齋藤寛一3)，柴田 力4)，福澤幸子5)目

的：回復期リハビリテーションにおいて栄養管理

佐々木研一5)，蔵本千夏6)，野村武史3)，松浦信幸1)

は機能回復の予後に影響を与えるため重要である。今回
われわれは，肺がん発症後より誤嚥性肺炎を繰り返す患

東京歯科大学オーラルメディシン・病院歯科学1)者に対し，栄養管理を含めた摂食嚥下リハビリテーショ

公益財団法人東京都保険医療公社

ン（以下，嚥下リハ）を多職種にて連携し実施すること

多摩北部医療センター歯科口腔外科2)で嚥下機能の改善にいたった一例を報告する。
症 例 の 概 要 と 処 置：77 歳，男 性。誤 嚥 性 肺 炎，肺 癌

東京歯科大学口腔腫瘍外科学講座3)4)
しばた歯科（千葉県）

老年歯学 第 36 巻 第 2 号 2021
医療法人社団渉仁会

123

33．眼窩内に炎症が波及した超高齢者の薬剤関連顎骨壊死（MRONJ）の 1 例

5)
佐々木歯科・口腔顎顔面ケアクリニック（千葉県）

医療法人清和会浅井病院歯科診療部6)
坂詰博仁1)，高橋 悠2)，小林英三郎2)目

的：認知症患者では，口腔機能低下の原因となる

戸谷収二3)，田中 彰1,2)

栄養状態の悪化を予防し，口腔機能を維持することが重要である。今回，口腔内に生じた腫瘤によって食事摂取

日本歯科大学新潟生命歯学部顎口腔全身関連治療学1)

困難や粘膜損傷などの機能障害をきたした認知症患者に

日本歯科大学新潟生命歯学部口腔外科学講座2)

対して，易刺激性や情緒変異性に配慮し，全身麻酔下に日本歯科大学新潟病院口腔外科3)病変切除を行った 2 例を経験したので報告する。
症例の概要：症例 1：88 歳，女性。既往に慢性硬膜外血

目

的：ビスホスホネート製剤（以下 BP 製剤）や抗種と認知症があり，口腔内の仏痛による食事摂取不良のRANKL 抗体などの骨吸収抑制薬以外でも，血管新生阻ため当科紹介来院した。診察の結果，右側下顎大臼歯部

害薬などの分子標的薬で顎骨壊死を生じることが判明のブリッジ下部に直径 20 mm の有茎性腫瘤を認めた。

し，薬剤関連顎骨壊死（MRONJ）として認知され近年

しかし，家族が外科的治療を希望しなかったため，経過増加傾向にあると報告されている。外科的治療の有効性観察となった。1 カ月後，腫瘤の増大と仏痛増悪によりの報告が散見されるが，高齢者の場合，全身状態および食事摂取がさらに困難となり，低栄養による衰弱を認め

手術侵襲，また術後の QOL などを考慮すると，外科的た。患者は意思疎通困難な認知症で，治療に理解が得ら治療が困難な場合が少なくない。今回，上顎洞に及ぶ広れないため，家族の同意のもと全身麻酔下に腫瘍切除な範囲な超高齢者の上顎骨 MRONJ に対して，保存的治らびに抜歯術を施行した。術後，口腔内の仏痛が緩和し療中に感染が眼窩内に波及した症例を経験したので報告

たことで経口摂取が可能となり，入所施設転院となっ

する。

た。

症例の概要と処置：症例は 91 歳女性。骨粗鬆症に対し

症例 2：45 歳，女性。既往に 8 年前より前頭側頭型認て BP 製剤を 11 カ月前から服用していた。紹介医にて知症があり，2 年前から意思疎通不可能のため日常生活

右側上顎歯肉の繰り返す腫脹に対し消炎療法を行うも改困難となった。ショートステイ先の施設職員より下唇の善せず，紹介来院となった。初診時に右側頰部に発赤・噛み込みによる潰瘍とそれに伴う苦悶様顔貌を指摘さ

腫脹と右鼻翼脇に外歯瘻を認め，右側上顎 23 部および

れ，かかりつけの訪問歯科医師から精査目的に他院歯科

右側上顎 67 部歯肉に瘻孔と排膿を認めた。画像検査の口腔外科を紹介受診した。マウスガードを製作して経過

結 果，右 側 上 顎 洞 に 及 ぶ 広 範 囲 な 上 顎 骨 MRONJ

観察していたが，誤嚥リスクが増大したため，以降の使（Stage 3）と診断し，治療方針を保存的治療とし，定期用は中止された。家族が自宅近くの病院での治療を希望的な瘻孔部の洗浄および抗菌薬（クラリスロマイシン）

され，当科紹介となった。下唇中央部に直径 20 mm 程の長期投与を開始した。初診から 5 カ月経過後，右側頰

度の潰瘍を伴う腫瘤を認めた。意思疎通困難のため，全部腫脹を認め，血液検査で CRP：14􀀮81 と高値を認め，

身麻酔下に切除術を施行した。術後，噛み込みによる下CT 検査で右側上顎から眼窩内に膿瘍形成を認め，入院

唇の潰瘍は改善され，苦悶様顔貌も消失した。術後創部下に抗菌薬の静脈内投与を開始するとともに眼科に対診

感染を認めたが，退院に伴い訪問歯科医師と連携するこした。対診の結果，眼窩内膿瘍の診断で保存的治療が適とで創部感染を可及的に抑制できた。

応とコメントを得たため消炎療法を継続し，眼窩内の膿

結果と考察：本 2 症例は本人の意思決定を得ることが困瘍の消失を認めたため第 7 病日で退院とした。現在感染難であったため，家族や介護者と十分に検討し，全身麻の再燃なく外来経過観察中である。

酔下での手術を選択したことで，摂食機能回復，仏痛緩結果と考察：眼窩内膿瘍は副鼻腔炎に起因したものが多和を早期に図ることができた。術後は施設職員やかかりいと報告されている。今回の症例も上顎骨 MRONJ がつけ訪問歯科医師との連携により，患者の QOL 維持が副鼻腔炎を併発し，眼窩内に炎症が波及したものと考え可能となった。認知症患者の観血処置において，合併症られた。眼窩内膿瘍は眼窩内圧が上昇するため視力障害の予測と治療負担軽減に配慮し，口腔機能・衛生と快適や複視，眼球突出などの視器症状を伴うことや，治療がさを維持するとともに，家族などの介護者の背景を総合

遅れると視力障害が残存することもあるが，本症例は視的に判断し治療方針を決定することが重要であると考え

力障害や後遺症なく消炎可能であった。超高齢者の進展られた。
（COI 開示：なし）

した MRONJ に対しては，外科的治療が困難な場合が

124

講 演 抄 録 集

多く，本症例は根治的な治療が困難なため，今後も感染良い結果となった。以上より，四肢骨格筋量は 4 時間以

再 燃 の 可 能 性 が あ り 厳 重 な 経 過 観 察 が 必 要 で あ る。

上離床すると維持しやすく，体幹筋量を保つためには 6（COI 開示：なし）

時間の離床が必要であると考えられた。また，6 時間離床する者は外出でき生活の質が高い傾向にあり，摂食嚥

34．離床する要介護高齢者は筋肉量，生活の質および摂食嚥下機能が維持されるか石井美紀，中川量晴，吉見佳那子，奥村拓真

下機能が良い可能性が示された。
（COI 開示：なし，東京医科歯科大学倫理審査委員会承認番号：D2018-015）
35．回復期脳卒中患者への義歯補綴治療は栄養状態とADL の改善に関連する

長谷川翔平，原 豪志，山口浩平，中根綾子―第一報：入院時経口摂取患者―

玉井斗萌，長澤祐季，吉澤 彰，戸原 玄

目東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科

山口喜一郎，二宮静香，原田真澄

摂食嚥下リハビリテーション学分野

久保田智彦，平塚正雄

的：要介護高齢者の離床時間が長いと生活機能が医療法人博仁会福岡リハビリテーション病院歯科

維持されるという報告があるが，離床時間と筋肉量，摂食嚥下機能の関連の調査は不十分である。また，筋肉量

目

および生活機能維持は生活の質の向上が目的であるが，状態や身体機能に影響を与えることが知られている。し離床時間と生活の質の関連はあまり検証されていない。

かし，回復期脳卒中患者を対象とした義歯補綴治療によ

そこで，本研究では要介護高齢者を対象に離床時間と全る伵合支持回復の効果に対する報告はない。そこで，回身の筋肉量および生活の質，摂食嚥下機能の関連を明ら

復期脳卒中患者における義歯補綴治療が栄養状態および

かにすることを目的とした。

Activities of Daily Living（以下，ADL）に与える影響

方を明らかにするために本研究を行った。

法：東京医科歯科大学から居宅，施設へ訪問診療

的：伵合支持域の欠損は咀嚼力を低下させ，栄養を行う要介護 3 以上の高齢者を対象とした。年齢，性方法：2018 年 5 月から 2 年間に入院した，義歯補

別，身長，体重，要介護度，既往歴，服薬種類数，離床綴治療が必要な伵合支持域欠損を有する経口摂取の回復

時間，外出の有無を聴取し，Body Mass Index，チャー

期脳卒中患者 131 名を対象とした。義歯補綴治療を行っ

ルソン併存疾患指数を算出した。筋肉量は InBodyS10た患者（介入群）60 名と行わなかった患者（非介入群）（InBody Japan 社）を用いて生体インピーダンス法にて71 名において，患者特性，栄養評価を Geriatric Nutri-

測定し，四肢骨格筋指数，体幹筋指数を算出した。生活

tional Risk Index（以 下，GNRI），ADL 評 価 を Func-の質は短縮版 QOL-D 調査票を用いて陽性感情および陰tional Independence Measure（以 下，FIM）と し，単性感情を総合的に評価した。摂食嚥下機能は機能的経口

変量解析（χ2 検定，ｔ検定，Mann-Whitney のＵ検定

摂取スケール，摂食嚥下障害臨床的重症度分類にて評価

および Wilcoxon 検定）で比較検討した。関連がみられし た。離 床 時 間 が 0～4 時 間（short：S），4～6 時 間た評価項目を説明変数とし，退院時 GNRI および FIM（middle：M），6 時間以上（long：L）の 3 群に分け，各運動利得を目的変数とした重回帰分析（Stepwise 法）

項目について 3 群に相違があるか統計学的に検討した。

を行った。さらに FIM 運動利得の中央値（16 点）を基結果と考察：データがἧっている 70 名のうち，測定中

準に 2 値に変換し，FIM 運動利得を目的変数とした多の体動などの理由により InBodyS10 の測定が不正確な

重ロジスティック解析を実施した。いずれの検定も有意者を除外した結果，60 名（男性 21 名，女性 39 名，平確率 5％未満を有意差ありとした。

均 年 齢 84􀀮3±9􀀮2 歳，Ｓ 群，Ｍ 群，Ｌ 群 は 各 19 名，21

結果と考察：退院時 GNRI，FIM 運動利得および FIM

名，20 名）であった。四肢骨格筋指数はＳ群よりＭ群

合計利得において介入群で高値を示した（p＜0􀀮05）。退およびＬ群が有意に高値で，体幹筋指数はＳ群よりＬ群

院時 GNRI を目的変数とした重回帰分析では，義歯補綴で有意に高値を示した。短縮版 QOL-D 調査票全体のス

治療の有無（β＝0􀀮163）が独立した要因として退院時

コアと陽性感情は，Ｓ群およびＭ群よりＬ群で有意に高の栄養改善に関連していた。また，FIM 運動利得を目値を示した。外出の有無について，Ｓ群とＬ群間，Ｍ群

的変数とした重回帰分析では，義歯補綴治療の有無とＬ群間で有意差を認めた。機能的経口摂取スケール，（β＝0􀀮160）が独立した要因として FIM 運動利得に関

摂食嚥下障害臨床的重症度分類はＳ群よりＬ群で有意に連していた。さらに多重ロジスティック回帰分析結果で

老年歯学 第 36 巻 第 2 号 2021

125

は，義歯補綴治療の有無（オッズ比 2􀀮62），退院時 FIM

Dementia Rating，CDR），栄 養 状 態，日 常 生 活 動 作，

運動，在院日数が FIM 運動利得に関連していた。以上

食 事 状 況，年 齢，性 別 を 説 明 変 数 と し，二 項 ロ ジ スのことから，伵合支持域欠損を有する経口摂取の回復期

ティック回帰分析を行った（有意水準 5％）。

脳卒中患者への義歯補綴治療が栄養状態と ADL の改善

結果と考察：対象者の義歯不使用は全体の 58􀀮2％であっに寄与することから，義歯補綴治療を行う重要性が示唆た。二項ロジスティック回帰分析より，CDR2（認知症された。
（COI 開示：なし，福岡リハビリテーション病中等度）の者［CDR1（認知症軽度）を基準としたオッ院倫理委員会承認番号 FRH 2019-M-003）

ズ 比，4􀀮44；95％信 頼 区 間，1􀀮18-16􀀮71］と リ ン シ ン グ
が不可の者［リンシング可能を基準としたオッズ比，36．要介護高齢者における義歯不使用に関連する因子の検討

3􀀮00；95％信頼区間，1􀀮12-8􀀮06］で義歯不使用の頻度が高いことがわかった。これらの結果から，認知症中等度やリンシングの不可が義歯不使用に関連していることが目黒郁美1)，小原由紀2)，枝広あや子2)，本川佳子2)示唆された。リンシング能力は口腔周囲組織との協調が

白部麻樹3)，岩崎正則2)，五十嵐憲太郎2,4)，伊藤誠康4)

必要であり，口腔周囲組織の機能低下が義歯の不使用と渡邊 裕2,5)，河相安彦4)，平野浩彦2,6)

関連すると考えられた。また，要介護高齢者への義歯補綴治療に際し，リンシング能力を含めた口腔機能や認知日本大学大学院松戸歯学研究科

症重症度も視野に入れた計画を立案することの有用性が歯学専攻有床義歯補綴学1)示唆された。
（COI 開示：なし，東京都健康長寿医療セ

東京都健康長寿医療センター研究所2)

ンター倫理委員会承認：R17-15）

東京都健康長寿医療センター研究所
東京都介護予防・フレイル予防推進支援センター3)

37．なぜ口腔細菌の誤嚥で肺炎が悪化するのか？
―歯周病原菌による MUC5AC 発現とムチン産生

日本大学松戸歯学部有床義歯補綴学講座4)の誘導―

北海道大学大学院歯学研究院
口腔健康科学分野高齢者歯科学教室5)目

東京都健康長寿医療センター歯科口腔外科6)

今井健一

的：多数歯欠損を有する高齢者に義歯補綴による

日本大学歯学部細菌学

摂食機能の改善と維持を図ることは，栄養摂取に重要な役割を果たす。しかし要介護高齢者では，義歯を新たに背景および目的：近年，周術期口腔機能管理の重要性が製作しても使用困難な場合がある。義歯使用が困難な理高まり，医科歯科連携による口腔ケアが広く行われてい由として，日常生活動作や口腔機能，認知機能の低下なる。特に有病者においては，術後の摂食嚥下機能の低下

どの要因が関与していると考えられるがその詳細は不明

により口腔細菌を含んだ唾液や食物残渣を誤嚥する機会である。本研究の目的は，多様な生活環境にある要介護が多く，誤嚥性肺炎発症のリスクも高い。しかし，口腔高齢者を対象に調査を行い，義歯不使用に関連する因子

細菌がどのように肺炎の発症に関与しているのか，なぜを明らかにすることである。

肺炎の予防に口腔ケアが有効なのかはわかっていない。

方法：調査対象は 2019 年Ａ県Ｙ市内の障害・高齢

呼吸器におけるムチンの過剰産生は喀痰過多の原因とな者病棟，介護老人保健施設，介護老人福祉施設，認知症

るのみならず，気管支の狭窄をもたらすことから呼吸機

高齢者グループホーム，通所介護事業所で行われた調査

能の低下に繋がる。そこで今回，口腔細菌がムチンのコに参加した要介護高齢者 389 名から，義歯補綴の必要性

ア蛋白である MUC5AC の発現を誘導するのではないかが低い Eichner 分類 class A に該当する者，義歯の不適と考え本研究を企画した。

合や破損といった義歯治療が必要な者，調査項目に欠材料および方法：P. gingivalis（P.g.）標準株およびジ損・不備があった者を除外した 201 名（男性 45 名，女ンジパイン欠損株の培養上清を呼吸器上皮細胞株とヒト性 156 名，平均年齢 86􀀮2±7􀀮1 歳）を解析対象とした。

由 来 気 管 支 上 皮 細 胞 に 添 加 後，MUC5AC の 発 現 を義歯使用と不使用の分類は，解析対象者の口腔内を歯科

real-time PCR と ELISA にて定量した。また，マウス

医師が診査を行い，義歯を所持していない場合を不使用に P.g.培養上清を誤嚥させ，肺における MUC5AC とムとした。義歯使用・不使用を目的変数，リンシング能

チンの発現を免疫染色と real-time PCR で検討した。

力，誤嚥リスク，口腔乾燥，認知症の重症度（Clinical

結

果：P.g.培養上清は呼吸器上皮細胞株において濃126

講 演 抄 録 集

度依存的に MUC5AC の発現を誘導した。本作用は，P.

機能が失われることが多く，腹臥位で管理し酸素化を維

g.の病原因子（LPS と線毛）では認められなかったこと持する場合がある。また，人工呼吸管理が長期化するとから 2 種類のジンジパイン（Kgp と Rgp）に着目した。

人工呼吸器関連細菌性肺炎が生じるリスクが上昇する。

欠損株を用いた実験から，P.g.による MUC5AC の発現

COVID-19 感染症重症患者では腹臥位での挿管管理をには特に Rgp が深く関与していることが明らかとなっ行うことが多くなり口腔内へのアクセス，直視は困難とた。同様の結果は，プライマリー気管支上皮細胞を用いなる。また，COVID-19 感染症患者にはサイトカイン・た実験においても認められた。さらに，マウス肺においストームに対してステロイドが投与されるため，口腔のても MUC5AC の発現とムチンの産生が P.g.により強く

局所免疫低下により Candida albicans などの増殖・感誘導された。

染が生じてくる可能性がある。さらにサイトカイン・ス

考

察：われわれはこれまでに，歯周病原菌が肺炎球

トームは血栓形成を促進するために抗凝固療法が投与さ菌などの受容体と炎症性サイトカインを誘導することをれる場合があり，抜歯や口腔ケアを慎重に施行する必要見いだしているが，今回新たに，P.g.がジンジパインをがある。以上により COVID-19 感染症肺炎での肺機能介して MUC5AC の発現を誘導し，ムチンの過剰産生を低下による集中治療管理中に，細菌性肺炎を合併しその引き起こすことにより呼吸機能の低下に関与しているこ

コントロールが必要となってくるため，口腔評価と管理とが示唆された。
（COI 開示：なし，日本大学動物実験が非常に重要となる。
（COI 開示：なし，倫理番号：東委員会承認番号：AP18DEN031-1）

京医科歯科大学 D2017-20）

38．COVID-19 感染症重症患者に抜歯を含めた口腔管

39．歯科医院通院患者における口腔機能の主観的症状と理を行った症例

口腔機能低下症の関連性の検討

岡田光純，久保田一政，渡辺昌崇，柳原有依子

眞田知基1)，久保慶太郎2,4)，河野立行3,4)，齋藤 壮4)

深瀬円香，山賀栄次郎，水口俊介

堀部耕広4)，竜 正大4)，上田貴之4)

東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科

1)
秋山歯科クリニック（東京都）

高齢者歯科学分野

2)
久保歯科医院（東京都）
3)
河野歯科医院（千葉県）

目

的：COVID-19 感染症は現在，抗ウイルス薬の東京歯科大学老年歯科補綴学講座4)投与のほかに呼吸器の重症度によって，酸素投与・気管挿管・気管切開・ECMO の導入などの処置がなされる。

目

的：口腔機能精密検査が導入されたが，臨床の場

今回，COVID-19 感染症重症患者に，抜歯処置と口腔において対象とする人は明確ではない。検査を行うか否管理を行った症例を報告する。

かは，歯科医師の主観に委ねられる部分が大きく，口腔症 例 の 概 要 と 処 置：75 歳，男 性。心 房 細 動 の 既 往。

機能低下症を見逃す可能性がある。患者の口腔機能の低COVID-19PCR 陽性，呼吸苦を認め当院に救急搬送さ下に関する主観的な症状から口腔機能低下症の罹患のスれた。入院時，リザーバーマスクで酸素投与するも酸素

クリーニングが可能になれば，口腔機能低下症の見逃し化不良であり経口挿管を施行した。同日にレムデシビルが減少すると考えられる。

とステロイドの投与を開始した。上顎左側中切歯と上顎そこでわれわれは，患者の口腔機能の低下に関する主左側第一大臼歯に動揺を認め，ともに動揺著明で脱落の観的な症状と口腔機能低下症の関連を明らかにすることリスクがあり，感染源にもなりえたため早期の抜歯が必とした。

要と判断した。しかし，深部静脈血栓症予防としてヘパ方リンが投与されており，抜歯後出血や血液による誤嚥リ診した者で今回の研究に同意を得られた 40 歳以上の患

スクが高かったため，ヘパリンの持続投与を一時中断し者 151 名（男 性 38 名，女 性 113 名，平 均 年 齢 71􀀮0±た後に抜歯を行った。また，残存歯の損傷に配慮した挿

11􀀮3 歳）を対象とした。患者の来院時に主観的な症状の管チューブの固定位置を指導した。入院 9 日後気管切有無を調べるために口腔機能に関する質問票（日本老年法：東京都，千葉県の 3 歯科医院で定期健診を受開，14 日後に ECMO が導入され，41 日後に ECMO か歯科医学会発行のリーフレット）に対し，「はい」から離脱した。

「いいえ」で回答してもらった後，口腔機能精密検査を結果と考察：COVID-19 感染症患者では背側優位に肺行った。検査は，事前に十分に訓練された各歯科医院の老年歯学 第 36 巻 第 2 号 2021

127

歯科医師または歯科衛生士が行い，口腔機能低下症の診た。

断は歯科医師が行った。主観的な症状の項目数と口腔機結果と考察：対象者 87 名中，81 名（93􀀮1％）が口腔機能低下症の罹患の有無についてχ2 検定を行った。

能低下症と診断された。各検査項目の該当率は，嚥下機

結果と考察：被験者 151 名中，主観的な症状が 1 つ以上能が最も少なく 1 名（1􀀮1％）であったのに対し，舌口あった者は 107 名（70􀀮9％）であった。主観的な症状が

唇 運 動 機 能 で は 77 名（88􀀮5％），咀 嚼 機 能 で は 74 名あり，口腔機能低下症に該当した者は 54 名（30􀀮5％）（85􀀮1％），伵 合 力 で は 66 名（75􀀮9％），舌 圧 で は 66 名であった。主観的な症状の有無と口腔機能低下症の有無（75􀀮9％）とその割合は高く，また口腔衛生状態およびとに関連を認めた。主観的な症状が 1 つ以上と 0 との間口腔乾燥も，それぞれ 50 名（57􀀮4％），42 名（48􀀮3％）での口腔機能低下症との ROC 曲線による分析では，感と約半数が該当する結果となった。

度 88􀀮5，特異度 38􀀮9 ，AUC 0􀀮637（CI：0􀀮547-0􀀮727）と後期高齢者は，非常に高い割合で口腔機能低下症に該なった。本研究結果から，患者の主観的な症状が口腔機当することが明らかとなった。本研究では，比較的自立能低下症のスクリーニングになる可能性が示唆された。

度の高い外来患者が対象であったが，EAT-10 による問診結果から，口腔機能精密検査の要不要を判断するこ嚥下機能に対する該当者は非常に少ないにもかかわらとで，これまで検査の対象になってこなかったケースにず，大多数がその前段階である舌口唇運動機能低下，咀

対する検査が増え，機能低下の見逃しが減少することが嚼機能低下，伵合力低下および低舌圧を呈していた。後期待される。今後はさらに高い感度のスクリーニングが期高齢者は潜在的な嚥下機能低下や低栄養のリスクを抱行えるように，質問内容や質問数を検討していく必要がえていると考えられる。今後，縦断調査を行い，より詳あると考える。
（COI 開示：なし，東京歯科大学倫理審

細な分析を行うとともに，歯科治療介入の効果について査委員会承認番号 986）

も検証を加えたい。
（COI 開示：なし，大阪大学大学院
歯学研究科・歯学部及び歯学部附属病院倫理審査委員

40．地域在住の後期高齢者の口腔機能評価に関する横断会：H27-E4）

調査
41．訪問歯科診療における「液状化検体細胞診（LBC）」の使用経験

石田 健1,2)，和田誠大2)，三原佑介1,2)⁋岡義崇2)，明間すずな2)，長谷川大輔2)
豆野智昭2)，八田昂大2)，池邉一典2)

板橋志保1,2)，岡橋美奈子1)，岸 さやか1)，阿部吏芳1)
遠藤千恵1,2)，小牧健一朗2)，宮田英樹2)，菅野和彦2)

長野県 JA みなみ信州歯科診療所1)

川俣富貴子2)，小川匡仁2)，長田純一2)，小菅 玲2)

大阪大学大学院歯学研究科顎口腔機能再建学講座
有床義歯補綴学・高齢者歯科学分野2)（一社）仙台歯科医師会在宅訪問・障害者・休日夜間歯科診療所1)目

的：口腔機能低下症に関するこれまでの報告にお（一社）仙台歯科医師会2)

いて，口腔機能低下症の割合は年齢とともに高くなることが報告されている。しかしながら，後期高齢者におい目て各検査項目の低下の実態に関する報告は少ない。そこ

粘膜病変に遭遇することが増えている。しかし従来，訪的：訪問歯科診療において口腔癌をはじめとするで，本研究では，地域在住の後期高齢者を対象に口腔機

問歯科診療時の限られた条件下では，術者の視・触診に能低下症に用いられる検査をすべて実施し，その現状に頼って診断が下されることが多かった。患者を円滑に専ついて調査を行った。

門科へつなぐためには訪問の場で簡便に実施できかつ，

方法：本研究の対象者は，2018 年 10 月から 2020

患者や介護者に根拠をもって呈示できる診断手法が必要

年 11 月の間に，長野県 JA みなみ信州阿南歯科診療所である。LBC は煩雑な操作を必要とせず患者への侵襲にて口腔機能低下症の検査を実施した 75 歳以上の後期も少ないため，全身状態の低下した訪問歯科診療患者に

高齢者 87 名（男性 34 名，女性 53 名，平均年齢 82􀀮9±も使用しやすい検査方法であり当診療所では 3 年半前よ

5􀀮8 歳）を対象とした。口腔機能低下症の診断項目としり導入している。これまで訪問歯科診療において LBCて，口腔衛生状態，口腔乾燥（口腔水分計ムーカス），を使用し口腔癌と診断した症例は 3 例であるが，これら残存歯数，伵合力，舌口唇運動機能，舌圧，咀嚼機能の症例への対応と経過から訪問歯科診療における LBC（スコア法），嚥下機能（EAT-10）をそれぞれ計測しの有用性について考察したい。

128
方講 演 抄 録 集法：3 例中 2 例は介護老人保健施設（老健）入所

患者（65 歳以上）を対象にした横断研究。Mini-Mental

中の 90 代，1 例は居宅の 60 代の患者であった。老健のState Examination（MMSE）＜18 点の患者は除外した。

2 例は歯科関係者が気づき検査を実施，居宅の 1 例は口口腔健康状態は Oral Health Assessment Tool（OHAT-J）

内炎が酷いとの主訴で訪問したところ口腔癌を疑い検査で評価し，合計点 3 点以上を口腔健康状態不良と定義しした。いずれも診断は LBC にて Class Ⅴであったが，た。食欲は Simplified Nutrition Appetite Questionnaire-

老健の 2 例は高齢を理由に専門科の受診を渋った。繰りJapanese Elderly（SNAQ-JE）で評価し，14 点以下は返し面談の機会を設け，本人・家族の意向を尊重しつ

食欲低下と定義した。年齢，性別，体重，身長，原疾

つ，万が一に備えた体制をどのように整えるか相談した

患，併 存 疾 患，内 服 薬 剤 数，握 力，四 肢 骨 格 筋 量結果，1 例はできるかぎり長く老健で過ごした後，系列（skeletal muscle mass index；SMI），日 常 生 活 動 作の緩和ケア病院へ入院，1 例は老健で看取りまで行っ（Functional Independence Measure；FIM），嚥下機能た。居宅の 1 例は本人・家族へのインフォームドコンセ（Food Intake LEVEL Scale；FILS），MMSE，栄養状態

ントの結果，三次医療機関へ紹介し，加療となった。

（Global Leadership Initiative Malnutrition；GLIM）を結果と考察：訪問歯科診療の対象者はいずれも通院困難

評価し，食欲低下の有無での比較を行い，さらに食欲低ななんらかの理由を抱えているため，口腔癌を疑う症例

下を従属変数とし多変量解析を実施した。OHAT-J サ

であっても専門科受診をとまどうことがある。今回経験ブ項目でも多変量解析を行った。

した 3 症例は視・触診にてすでに口腔癌を疑う状態で結あったが，客観的評価方法として LBC を使用したことあった。食欲低下群では口腔健康状態不良（65􀀮1％ vsで本人や介護者に口腔内状態の重篤さを理解してもらい39􀀮2％）と低栄養（70􀀮9％ vs 37􀀮8％）の割合が有意に高やすくなり，またその後の対応を決める際には他職種へかった。MMSE，FIM，握力，SMI，FILS が有意に低の理解も求めやすくなった。患者の生活を支援する立場かった。多変量解析では口腔健康状態不良（odds 比：の訪問歯科診療において，口腔癌の早期発見・早期治療

OR：2􀀮717）と低栄養（OR：3􀀮096）が食欲低下と関連を行うこと，あるいは積極的加療を希望しない場合でもしていた。サブ解析では義歯（OR：2􀀮610），口腔清掃

緩和ケアを含めた予後方針の提案を円滑に行うことは，状態（OR：3􀀮041）が食欲低下と関連していた。

地域包括ケアの実践において重要である。LBC は簡便

結性・携行性の高さ，および繰り返し検査可能な点，また院高齢者の食欲低下と有意に関連していた。義歯や口腔口腔内状態に対する客観的指標を呈示することで患者を清掃状態を含めた総合的な口腔健康状態の改善は食欲向支える多職種との情報共有が容易になる点から，訪問歯上に必要であることが示唆された。
（COI 開示：なし，科診療で活用する意義は非常に大きいと考える。
（COI

浜松市リハビリテーション病院倫理審査委員会承認番

開示：なし）

号：19-50）

42．回復期病棟入院高齢者における口腔健康状態不良と43．地域の歯科医院において COVID-19 流行により来

食欲低下の関連性

果：160 人が対象となった。食欲低下は 53􀀮8％で論：包括的な口腔健康状態不良は，回復期病棟入院を自粛した高齢者の口腔機能の変化

野本亜希子1,2)，大野友久1)，橋詰桃代1)

Ṥ山めぐみ，村田尚道，岡本佳明

波多野真智子1)，戸原 玄2)
医療法人社団湧泉会ひまわり歯科（広島県）
浜松市リハビリテーション病院1)
東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科
摂食嚥下リハビリテーション学分野2)目

的：地域の歯科医院において，口腔機能低下症の改善と予防を目的とした毎月の集団指導（以下，フレイル予防教室）に通っていた患者が，COVID-19 流行の目

的：高齢者の食欲低下は重要な問題であるが，包ため約 6 カ月の中断をした後の全身状態と口腔機能の変括的な口腔健康状態と食欲低下の関連性を調査した報告化について調査したので報告する。

はない。本研究は，回復期病棟入院高齢者を対象に口腔方健康状態と食欲低下の関連性を明らかにすることを目的

室参加者 23 名（男性 8 名平均 77􀀮4 歳，女性 15 名平均とした。

75􀀮5 歳）の全身状態（BMI，体重，握力，ふくらはぎ周方囲長）と口腔機能（口腔乾燥，口腔清潔度，舌圧，オー法：2019 年 12 月～2020 年 4 月の回復期病棟入院法：2019 年 4 月～2021 年 1 月のフレイル予防教

老年歯学 第 36 巻 第 2 号 2021

129

ラルディアドコキネシス，伵合力，RSST，聖隷式嚥下目

的：介護施設利用者の口腔機能低下症有病率は約質問票）の検査結果を，教室中断（2020 年 2～6 月）の9 割と報告されており，要介護高齢者への適切な口腔機前後で比較検討した。

能評価・介入が求められている。しかし，認知機能が低〈フレイル予防教室の内容〉フレイルについての研修会，下した高齢者では検査の指示理解が得られず，現状の診身体・体力測定，口腔機能低下症検査，専門職による栄断方法では適切な評価が困難な症例もみられる。そこ

養相談・問診・家庭でのリハビリ指導で，歯科専門職に限らず日常生活にかかわる施設職員な結果と考察：フレイル予防教室を中断した前後で，全身

どのʠ気づきʡによる客観的評価から，「口腔機能検査の身体測定結果は一見すると基準値内である者の割合はの実施可否」と「口腔機能の低下」を予測可能とするこ変わっていないが，性別・年代別にみると 75 歳以上のとが重要であると考えた。予測候補因子は，舌圧や嚥下

男性での体重減少，握力低下が顕著であった。しかし，障害など特定の口腔機能との関連が報告されている日常

舌圧は 75 歳以上の男性も女性も低下量は同等であった。

生活動作（以下，ADL）とリンシングとした。本研究

口腔機能については，舌圧，伵合力，オーラルディア

は介護施設利用中の高齢者を対象に，口腔機能，認知機

ドコキネシス，嚥下機能において，基準値未満の者が増能，ADL，栄養状態について評価を行い，口腔機能低えた。

下症の全検査実施可否と口腔機能低下の予測因子になり2018 年の当院での調査では，フレイル予防教室参加

うるか検討を行った。

者の舌圧は 2 カ月後から，口腔乾燥は 3 カ月後以降，

方オーラルディアドコキネシスは/ka/が 2 カ月後，/ta/がに入所中および通所サービス利用中の高齢者で，本研究

法：本研究に協力が得られた北海道内の介護施設

3 カ月後に有意に改善が認められた。さらに脂肪量の指の参加に同意が得られた 103 名を分析対象者とした。調標 TSF 値が 2 カ月後に有意に増加したことから，フレ査項目は，口腔機能低下症の検査 7 項目，Clinical De-

イル予防教室参加が口腔機能および栄養状態の改善につ

mentia Rating（以下，CDR），栄養状態に加え，予測候

ながることが示唆されている。今回は，COVID-19 の補 因 子 と し て Functional Independence Measure（以流行によるフレイル予防教室の中断や外出自粛により，下，FIM）とリンシングを評価した。

高齢者の口腔機能低下とフレイルが進行していることが結果と考察：口腔機能低下症の全検査が実施可能で 3 項うかがわれた。継続的なフレイル予防の取り組みが，健目以上「低下」に該当した者は 52􀀮4％（54 名），該当し康長寿社会の実現には必要であると推察された。そのたない者は 6􀀮8％（7 名）であり，検査実施「不可」が 1 項

めに，遠隔からも参加可能な方法によるフレイル予防教

目以上あり全検査実施が困難だった者は 40􀀮8％（42 名）

室も重要であると考え，再開した教室の内容に「テレビだった。検査困難な者は，CDR スコアの増大に伴い増電話の使い方講座」を組み込んで実施している。

加した。口腔機能低下症の全検査実施可否との関連につ今後も，地域の歯科医院として口腔機能低下症を予防

いて多重ロジスティック回帰分析を行った結果，CDR

改善し，歯科が患者の人生の最後までかかわり，生活をとリンシングに有意な関連が認められた（モデルχ2 検向上させていけるよう取り組んでいきたい。
（COI 開定 p＜0􀀮01）。また，各口腔機能検査との関連について

示：なし，医療法人社団湧泉会ひまわり歯科倫理委員会

重回帰分析を行った結果，FIM 総スコアと舌口唇運動

承認番号第 2020002N 号）

機能，舌圧，咀嚼機能，嚥下機能において有意な関連が認められた（p＜0􀀮05）。歯科専門職以外でも客観的に評44．他職種が評価可能な口腔機能低下の予測因子の探索

価可能な FIM とリンシングは，口腔機能低下症の全検査実施の可否ならびに口腔機能低下を予測できる可能性

末永智美1,2)，吉野夕香3,4)，金本

路2)が示唆され，多職種との円滑な連携や適時適切な歯科的植木沢美2)，會田英紀5)，川上智史5,6)

介入に繋がると考えられる。
（COI 開示：なし，北海道医療大学予防医療科学センター倫理委員会承認番号第北海道医療大学大学院歯学研究科

2018-005 号）

高齢者・有病者歯科学分野1)
北海道医療大学在宅歯科診療所2)
北海道医療大学大学院歯学研究科保健衛生学分野3)

45．回復期リハビリテーション病棟における高齢脳卒中患者の ADL 帰結と舌圧に関する調査

北海道医療大学病院医療相談・地域連携室4)
北海道医療大学歯学部高齢者・有病者歯科学分野5)

二宮静香1)，平塚正雄1)，原田真澄1)

北海道医療大学歯学部高度先進保存学分野6)

山口喜一郎1)，藤井 航2)

130

講 演 抄 録 集
医療法人博仁会福岡リハビリテーション病院歯科1)

白部麻樹1)，枝広あや子1)，本橋佳子1)

九州歯科大学・歯学部・口腔保健学科・

本川佳子1)，渡邊 裕2)，平野浩彦1)

多職種連携教育ユニット2)
東京都健康長寿医療センター1)
目

的：脳卒中リハビリテーション（以下：リハ）で北海道大学大学院歯学研究院口腔健康科学分野

は ADL を改善し，自宅復帰をアウトカムとした医療が高齢者歯科学教室2)

行われている。特に回復期リハ病棟では ADL 帰結の予測が必要になるため，入院早期からの ADL 評価や栄養

目

状態の評価が行われる。しかし，回復期高齢脳卒中患者

り，口腔機能低下症の評価項目の一つになっている。高の ADL 帰結と口腔機能との関連性に関する報告は少な

齢期における舌圧の低下は摂食嚥下障害，低栄養につない。そこで本研究では，ADL 帰結と口腔機能の指標でがるとの報告があるが，地域在住高齢者の舌圧の低下にある舌圧との関連性を明らかにする目的で調査した。

関連する因子についてはあまり検討されていない。

方的：舌圧は，客観的な口腔機能の評価指標でもあ法：対象は，2018 年 9 月～2020 年 7 月までの期

そこで本研究では，地域在住高齢者の 2 年間の縦断

間に回復期リハ病棟を退院した 43 名（平均年齢 79􀀮6±

データを用いて，社会的な背景や身体機能など，さまざ

7􀀮6 歳，男 性 27 名）と し た。口 腔 機 能 は 舌 圧，TCI

まな項目を用いて，舌圧低下の関連因子を明らかにする（Tongue Coating Index），口腔湿潤度および OHAT をことを目的とした。

評価した。主病名，入退院時の FIM，栄養方法，栄養方状態および自宅復帰の有無については電子カルテより情た来場型健診を受診した 70 歳以上の地域在住高齢者報を抽出した。栄養状態は GNRI などにより評価した。

743 名のうち，2016 年時に舌圧が 30 kPa 以上あった者

解析は退院直近の FIM 運動項目が 50 点未満であった者

357 名（男性：161 名，女性：197 名，平均年齢 76􀀮0 歳）

を重症群，50 点以上であった者を非重症群として評価を分析対象とした。2018 年時に舌圧が 30 kPa 未満に低項目を比較した。統計処理は t 検定，Mann-Whitney U

下した者を舌圧低下と定義し，舌圧低下を目的変数とす

2

法：2016 年および 2018 年に東京都Ｉ区で実施し検定，χ 検定および多重ロジスティック回帰分析を用るロバスト標準誤差を推定したポアソン回帰分析を実施いた。統計学的有意水準は p＜0􀀮05 とした。本研究は当し た。評 価 項 目 は 2016 年，2018 年 の 舌 圧，そ の 他，

病院医療倫理委員会の承認を得て，後ろ向き調査で行っ2016 年の年齢，性別，全身疾患，現在歯数，社会的孤た。

立，食欲，SMI，BMI，握力，歩行速度，抑うつ，認知

結果と考察：舌圧は入退院時ともに重症群でそれぞれ有機能，多剤服用，教育年数，世帯年収などを用いた。

意に低値（p＜0􀀮01）を示した。ADL 帰結の指標である評価項目を個別に投入し，それぞれの変数と舌圧低下

FIM 利得は重症群で有意に低値（p＜0􀀮01）を示し，自との関連をベースライン時の舌圧で調整したうえで評価

宅復帰率も重症群で有意に低下した（p＜0􀀮05）。多重ロ

した。そのうえで，舌圧低下と p＜0􀀮1 の関連を示した

ジスティック回帰分析では，目的変数を FIM［運動］変数と，性別，年齢，2016 年時の舌圧で調整し，関連利得とし，説明変数に FIM 合計および FIM 運動を投入

因子を検討した。

したモデルにてそれぞれ解析を行った。

結果と考察：2 年間の観察期間で舌圧低下を認めたのは両モデルにおいて，入院時の舌圧は FIM 運動利得に

16􀀮8％（60 名）であった。ポアソン回帰分析の結果，舌影響を与えていた（p＜0􀀮05）。舌圧は身体機能との関連

圧の低下に関して有意な関連因子（有病率比：95％信頼性が先行研究で報告されているが，回復期高齢脳卒中患区 間）は，無 歯 顎（3􀀮59：1􀀮80-7􀀮16），低 SMI（1􀀮66：者においても関連性が示された。ADL が低下した重症

1􀀮05-2􀀮62），認知機能低下（2􀀮15：1􀀮28-3􀀮62），食欲不振の回復期高齢脳卒中患者では舌圧の低下が示唆されたこ（1􀀮61：1􀀮04-2􀀮47）であった。

とから，舌圧評価を含めたオーラルマネジメントが必要

本研究結果より，無歯顎で，さらに食欲不振，筋力のである。
（COI 開示：なし，福岡リハビリテーション病

低下，認知機能の低下の兆候がある場合には，近い将来

院医療倫理委員会承認番号 FRH2020-D-001）に起こりうる舌圧低下に対し，必要に応じて多職種と連携し，包括的にアプローチする必要があると考えられ46．地域在住高齢者における舌圧の低下に関連する因子の縦断的な検討高橋知佳1)，岩崎正則1)，小原由紀1)

た。
（COI 開示：なし，東京都健康長寿医療センター研
究部門倫理委員会承認：迅 33.H28-31）
47．自立高齢者における口腔機能低下症と咀嚼行動：パ

老年歯学 第 36 巻 第 2 号 2021

131

イロットスタディ

員会承認：2018-0107）

畑山千賀子1,2)，堀 一浩1)，泉野裕美2)，福田昌代3)

48．歯科標榜のない急性期病院での高齢者に対する外科
周術期口腔機能管理の取り組みの現状調査

澤田美佐緒3)，氏橋貴子1,3)，小野高裕1)
新潟大学大学院医歯学総合研究科包括歯科補綴学分野1)

中山良子

梅花女子大学看護保健学部口腔保健学科2)
神戸常盤大学短期大学部口腔保健学科3)目

的：咀嚼機能などの口腔機能低下（口腔機能低下

岡山市立市民病院入退院管理支援センター
目

的：近年の超高齢社会の影響で高齢者の癌手術症症）は，摂取可能な食物の多様性低下，食事量の減少を例が増加し，社会的背景と生涯設計を踏まえた包括的観引き起こし，栄養摂取に影響を与えると考えられてい点から周術期管理を行う必要がある。当院は 2018 年 4る。しかしながら，咀嚼回数をはじめとする咀嚼行動と月に歯科衛生士着任後，外来で口腔機能と歯に関する質

口腔機能低下症との関連を調査した報告はほとんどみら

問，かかりつけ歯科医の有無，歯科連携の同意を確認すれない。そこで本研究では，地域在住の高齢者を対象る問診票を導入し，地域の歯科医院との周術期等口腔機に，口腔機能と咀嚼行動との関連について検討した。

能管理に関する連携の取り組みを外科と歯科衛生士が共方法：対象は，Ｍ市在住の地域在住自立高齢者 77

同で開始した。周術期等口腔機能管理に関する医科歯科

名（男性 28 名，女性 49 名，平均年齢 74􀀮2±6􀀮1 歳）と連携の取り組みを報告し，効果を臨床学的に検討した。

した。各対象者に対し，口腔機能低下症に関する 7 項目

方（口腔不潔，口腔乾燥，伵合力，舌口唇運動機能，舌圧，に外来で歯科紹介の体制を整備した。2020 年 3 月から

咀嚼機能，嚥下機能）を検査した。さらに，おにぎり 1

11 月まで，75 歳以上の外科癌手術症例 32 例（男性 15個（100 g）を全量摂取させ，シャープ社製 bitescan を

例，女性 17 例，年齢 81.5 歳（75～94））を対象とした。

用いて咀嚼行動（咀嚼回数，一口当たり咀嚼回数，咀嚼

評価項目は，症例・手術背景，臨床経過，外来問診票評

テンポ，咀嚼時間）を計測した。口腔機能低下症の診断

価，栄養評価，口腔アセスメント（OHAT），CONUT

基準，および口腔機能低下症の各項目の評価基準により

スコア，アルブミン（ALB）値，合併症評価（Clavien-

対象者を 2 群に分け，咀嚼行動を比較した。統計解析に

Dindo（CD）分類，口腔関連），EAT-10 評価とし，口は Mann-Whitney U 検定を用いた。

腔機能・歯の自覚症状，合併症，OHAT への術前影響

結果と考察：口腔機能低下症該当群（n＝58）は，非該

因 子 を 検 討 し た。統 計 法 は，2 群 間 の 比 較 は Mann-

当 群 と 比 べ て 有 意 に 咀 嚼 テ ン ポ が 遅 か っ た が（p＝Whitney 検 定，Fisher 検 定，多 変 量 解 析 は ロ ジ ス

0􀀮045），咀嚼回数には違いを認めなかった（p＝0􀀮958）。

ティック回帰分析を使用し，有意水準を 5％とした。代

評価項目別では，舌口唇運動機能低下該当群は，非該当

表値は中央値で示した。

群と比べて有意に咀嚼テンポが遅かった（p＝0􀀮007）。

結果と考察：癌腫は胃・結腸 10 例，肝臓 5 例，乳腺 4また，口腔不潔該当群は，非該当群と比較して有意に咀

例の順に多かった。合併症は CD 分類 III 以上 6 例，誤嚼回数は多く（p＝0􀀮037），咀嚼時間が長かった（p＝

嚥性肺炎 1 例，口腔関連は歯の脱落，補綴物脱離を 1 例

0􀀮030）。また，有意ではないものの，咀嚼機能低下該当ずつ認めた。術前歯科受診同意あり 28 例中，受診 26 例

群は，非該当群と比べて，一口当たりの咀嚼回数が少な（81％）で，入院決定から歯科受診まで 4 日であった。

く（p＝0􀀮161），咀 嚼 テ ン ポ が 遅 い（p＝0􀀮069）傾 向 が

口腔評価は残存歯 7 本，OHAT3 点以上 15 例であった。

あった。以上より，口腔機能低下症は高齢者の咀嚼テン

問診票では口腔機能の症状あり 14 例，歯症状あり 23

ポと関連していたが，咀嚼回数との関連はみられなかっ

例，かかりつけ歯科医あり 20 例（62􀀮5％）であった。

た。高齢者において口腔機能や咀嚼機能の低下が認めら

口腔機能の自覚症状を有する 14 例は，有しない 17 例とれても，代償的に咀嚼回数の増加は認められず，窒息の比べ，有意に歯の自覚症状を有し（p＝0􀀮001），OHAT

危険性や栄養吸収に影響を与える可能性が示唆された。

も高く（p＜0􀀮05），ALB 低値（p＜0􀀮05）であった。OHAT3

また，口腔不潔に代表される口腔リテラシーの低下は，点以上へ有意な影響因子は，ALB 3􀀮5 g/dL 未満と口腔咀嚼行動も不活発であること，舌機能の低下や咀嚼機能機能の自覚症状を有する場合で，多変量解析で ALB 値の低下によりリズミカルな咀嚼ができなくなっているこが独立影響因子であった。

となどが示された。
（COI 開示：なし，新潟大学倫理委

法：2019 年 7 月問診票を導入し，その内容を基本取り組みを契機とした，地域歯科医院との連携によ132

講 演 抄 録 集る自覚症状と栄養管理を踏まえた口腔健康管理の必要性

う問題点も明らかになったことから，サクソンテストのが示唆された。
（COI 開示：なし，岡山市立市民病院倫

基準値の見直しが必要であると考えられた。
（COI 開理審査委員会承認番号 1-258）

示：なし，大阪大学歯学部附属病院倫理審査委員会承認
番号：H27-E10-1）

49．サクソンテストはすべての患者で有効か―非シェーグレン症候群患者における調査―

50．唾液腺老化における遺伝子/miRNA の網羅的発現解析

皆木

瞳1,2,3)，山中惠賀2)，大内淑代1)，阪井丘芳2)
吉田清美1)，Bhawal Ujjal2)

岡山大学大学院医歯薬学総合研究科細胞組織学分野1)目

大阪大学歯学研究科顎口腔機能治療学教室2)

日本大学松戸歯学部麻酔学講座1)

日本学術振興会特別研究員3)

日本大学松戸歯学部生化学・分子生物学講座2)

的：サクソンテストは，口腔乾燥症患者に対する目

的：基礎疾患を有する高齢者は，薬剤の服用など

唾液分泌量の検査法として広く用いられている検査の一により口腔機能の低下が引き起こされることがあり，口つである。しかしながら，サクソンテストに関する報告

腔乾燥の頻度が高く，QOL の低下に直結する。加齢ははシェーグレン症候群患者を対象にしたものが大半を占

口腔乾燥などの唾液腺の機能低下に影響を及ぼすが，そめており，シェーグレン症候群以外の口腔乾燥症患者の具体的なメカニズムは明らかでない。本研究は，加齢（以下，非シェーグレン患者）での実態は明らかになっにおける唾液腺の miRNA 発現を解析し，miRNA 標的ていない。そこで今回，非シェーグレン患者におけるサ遺伝子を同定し，口腔乾燥における新たな要因を構築す

クソンテストの実態および妥当性の検討を行うこととしることを目的に行った。

た。

材料および方法：生後 3 カ月齢および加齢モデルの 24

方法：2013 年 1 月から 2017 年 12 月までの，大阪

カ月齢の C57BL/6 マウスを使用し，H-E 染色，マッソ

大学歯学部附属病院顎口腔機能治療部口腔乾燥外来の初

ントリクロム染色および免疫染色法で解析した。トータ

診 患 者 302 名（男 性 36 名，女 性 266 名，平 均 年 齢

ル RNA を唾液腺組織から分離し，遺伝子発現および65􀀮6±0􀀮71 歳）を対象とした。これら対象者の唾液分泌miRNA 発 現 所 見 は，GeneSpring お よ び Ingenuity

量をサクソンテストで計測した。また目的変数をサクソ

Pathways Analysis と組み合わせ，DNA マイクロアレ

ンテスト，説明変数を年齢，性別，基礎疾患数，服用薬

イおよび miRNA アレイを用いて解析した。

剤数として重回帰分析を行った。さらにサクソンテスト

結果と考察：生後 3 カ月齢マウスと比較して，生後 24と他の唾液分泌量検査との関係を検討するために，サク

カ月齢マウスでは，顎下腺において少数の腺房細胞萎

ソンテストと安静時唾液量検査，ムーカス検査，Visual

縮，細胞質の空胞化がみられ，唾液腺の形態異常が示唆

analog scale（VAS）を用いた口腔乾燥症状の主観的評された。マッソントリクロム染色ではわずかではある

価の項目について Spearman の順位相関係数を用いてが，線維化がみられた。免疫染色において，Type 1 コ

解析を行った。

ラーゲン，MMP-2 は 24 カ月齢マウス顎下腺と耳下腺

結果と考察：サクソンテストは 2􀀮00（g/2 min）を基準

ともに，それらの発現増加が認められた。CCl-22，活値とするが，対象者の平均は 2􀀮42±0􀀮1（g/2 min）で対性酸素 8-OHDG ともに 24 カ月齢マウスで顎下腺と耳下象者の 57􀀮6％は陰性であった。また口腔乾燥に影響を与

腺ともにそれらの発現増加が確認されたが，p63 は減少えるといわれている年齢，性別，基礎疾患数，服用薬剤傾向を示した。蛍光染色において，顎下腺と耳下腺とも数の因子とサクソンテストについて多変量解析を行ったに，24 カ月齢マウスで AQP5 と SMA の発現低下が確ところ，年齢と性別がサクソンテストの結果に影響を与認できた。シグナル経路で，cAMP 媒介シグナル，上

えていることがわかった（p＜0􀀮01）。またサクソンテス

皮接着結合シグナル，タイトジャンクションシグナル，

トは他の唾液分泌量検査との相関が高く，有効な唾液分

ギャップジャンクションシグナル，およびカルシウムシ

泌量検査であった。以上の結果より，サクソンテストはグナルが唾液腺老化に関与していることも明らかにし

非シェーグレン患者においても有用な検査方法であるとた。RT-qPCR によりさらに解析したところ，bHLH 型

いうことが示された。しかしながら，多くの非シェーグ

転 写 因 子 Dec1 が，miR-34a-5p，miR-92a-3p，miR-

レン患者ではサクソンテストの結果では陰性を示すとい

181a-5p および miR-550a-3p の制御に関与しているこ

老年歯学 第 36 巻 第 2 号 2021

133とを示した。多数の組み合わせが識別された mRNA とい」群は「普通」群に比べて 224 回少なかった。食卓をmiRNA の網羅的解析は，miRNA の異常発現が唾液腺

囲む人数が 1 増えると 137 回多く，BMI が 1 増えると加齢において重要であることを示唆した。その機能は関

29 回多く咀嚼していた。

連シグナル上の特定遺伝子の転写を通して誘導されるこ

スピアマン順位相関係数の分析から口腔咽頭容積，食とが考えられた。
（COI 開示：なし，動物実験倫理委員

道の大きさなど体格差は性差として現れやすいと推定さ

会承認 承認番号：AP17MD020-2 号）

れたが，総嚥下回数に対する有意な変数モデルは確認できなかった。
（COI 開示：なし，（公財）8020 推進財団

51．規格化された弁当を使用した後期高齢者の摂食機能評価の試み

研究助成（8020 公募研究 19-4-11），島根県歯科医師会
倫理委員会承認番号 10）

富永一道，清水 潤，齋藤寿章，西 一也，井上幸夫

52．パーキンソン病患者における運動機能障害と咀嚼運動との関連性島根県歯科医師会地域福祉部委員会
佐野大成1)，岩下由樹1)，道津友里子2)目

的：配食サービスの充実は，高齢者の低栄養を予梅本丈二1)，溝江千花1)，梅田愛理1)

防しフレイル対策として重要とされている。われわれは，島根県後期高齢者歯科口腔健診（LEDO 健診）分

福岡大学病院摂食嚥下センター1)

析で口腔機能と栄養状態の関係を示すことができたが，高良台リハビリテーション病院2)

食材の選択や調理との関連付けは十分とはいえない。そこで，規格化された弁当の同一条件下における高齢者の目

摂食状態を観察し，口腔機能（咀嚼・嚥下）と摂食機能嚥下障害をきたし，食品窒息のリスクがあることが知らの関連付けを目的として本研究を行った。

れている。今回，パーキンソン病（PD）患者の運動機

方能と咀嚼運動の関係について調査したので報告する。

法：配食弁当事業を展開しているモルツウェル株

的：パーキンソン病患者は疾患の進行に伴い摂食式会社に依頼し米飯，豚の角煮，筍の煮物，一口ごぼ方法：2019 年 9 月から 2020 年 8 月の間に福岡大学

う，イカの煮物，結び昆布，卯の花からなる重量 340

病院脳神経内科に入院し，意思疎通および食事の自己摂

g，608 kcal の規格化弁当を作成した。2019 年度 LEDO

取可能で，Eichner 分類を参考に天然歯または義歯に健診受診者で本研究への参加を承諾した者に咀嚼能力検よって伵合支持が 4 つ維持できている PD 患者 24 名

査（ファイン組®
，UHA 味覚糖グミ，GC グルコラム）（男性 12 名，女性 12 名，平均年齢 68􀀮8±9 歳）を対象

および口腔機能測定を行った後，本弁当の完食時間，総とした。疾患の重症度（Hoehn & Yahr 分類），運動機

咀嚼回数，総嚥下回数を計測した。LEDO 健診咀嚼能能（MDS-UPDRS part Ⅲ），認知機能（MMSE），罹病

力検査値（ファイン組®
15 秒間努力咀嚼後の砕片数）は期間，食形態スコア（FOIS），栄養状態（Alb），舌圧

男女差を考慮して 4 段階（LLc，MLc，HLc，Nc）に分

（JMS），咀嚼計（SHARP）を用いた咀嚼運動（咀嚼回類した。完食時間，総咀嚼回数，総嚥下回数と関連する

数，食事時間，咀嚼速度）について調査を行った。また項目をスピアマン順位相関係数の有意性（p＜0􀀮2）を指

UPDRS part Ⅲスコア 32 をカットオフポイントとし，標として探索した。有意と判定された項目を説明変数と運動機能障害軽度/中等度の 2 群へ分類後に群間比較，したステップワイズ法による重回帰分析によって，目的

咀嚼運動と相関のある項目について検討した。

変数（完食時間，総咀嚼回数，総嚥下回数）に対する有結 果 と 考 察：24 名 の 平 均 値 は，H & Y 分 類 3􀀮1，

意な変数モデルを探索した。

UPDRS part Ⅲ 29􀀮6±14，MMSE 27􀀮1±2，罹 病 期 間

結 果 と 考 察：分 析 対 象 は 22 名（男 性 12 名，女 性 1010􀀮3±5 年， FOIS 6􀀮6±0􀀮5， Alb 4􀀮0±0􀀮3 g/dL， 舌 圧名），平均年齢 80􀀮7 歳（SD 5􀀮2）であった。完食時間は30􀀮5±9 kPa，咀嚼回数 1 018±563 回，食事時間 19􀀮5±9Nc 群（8020 達成者に相当）に比べて LLc 群と MLc 群

分，咀嚼速度 52􀀮4±19 回/分であった。

は有意に 160～170 秒長く，女性は男性に比べて 110 秒

運動機能障害軽度および中等度群の UPDRS part Ⅲ

長く，食事満足度「美味しい」群は「普通」群に比べてスコアの平均はそれぞれ 17±6，42±6 であった。2 群

192 秒短かった。食卓を囲む人数が一人増えると 73 秒

比較では，咀嚼速度のみに有意差を認めた（p＝0􀀮04）。

長かった。総咀嚼回数は Nc 群に比べて LLc 群で 255

軽度群において咀嚼速度は舌圧と有意な相関関係を示し

回，MLc 群で 233 回有意に多く，食事満足度「美味した（r＝0􀀮7，p＜0􀀮01）。中等度群において咀嚼速度は，

134

講 演 抄 録 集Alb（r＝0􀀮78，p＜0􀀮01），罹 病 期 間（r＝－0􀀮6，p＝0􀀮04）

れぞれ注入から舌骨移動開始までの時間：潜時を VF よと有意な相関関係を示したが，舌圧とは有意な相関関係

り 算 出 し，脳 血 管 障 害 の 部 位，注 入 量 で 潜 時 お よ び

を 示 さ な か っ た。両 群 と も に 咀 嚼 速 度 は MMSE，

HRM のデータを比較した。

UPDRS part Ⅲ，FOIS と有意な相関関係を示さなかっ結果と考察：EPSR が 15 秒以内に誘発されたのは，5た。

mL 注 入 時 は 74％（25/33 名），10 mL 注 入 時 は 88％

運動機能障害が軽度の場合，舌圧が高いほど咀嚼速度（29/33 名）であった。EPSR が誘発されないケースはは上昇した。中等度の場合は，栄養状態が維持されてい脳血管障害の部位として視床（4 名），視床＋被殻（2るほど咀嚼速度は上昇し，罹病期間が長くなるほど低下名）の脳出血，脳幹（2 名）の脳伷塞の既往を有していする傾向にあった。以上の結果から，PD 患者の運動機た。本研究結果より，脳血管障害を既往にもつ患者でも能障害は，舌運動よりも咀嚼運動に影響しやすいことがEPSR が誘発されることが明らかとなった一方で，後遺示唆された。
（COI 開示：なし，福岡大学倫理審査委員

症として感覚障害を既往にもつ者は EPSR が誘発され

会承認番号 H20-03-005）

にくい可能性が示唆された。今後は，EPSR が誘発されにくい患者に対して，注入量，注入液を変化させること

53．食道刺激を利用したヒト嚥下運動を誘発する新たなでより EPSR が誘発されやすい条件を検索する予定で

手法の開発

ある。
（COI 開示：なし，藤田医科大学倫理審査委員会―脳伷塞患者を対象とした検討―

承認番号第 15-315 号）

谷口裕重1)，岡本美英子2)，中澤悠里1,3)，青柳陽一郎4)

54．高齢嚥下障害患者に対し訪問診療と管理栄養士同席のオンライン診療を併用し経口摂取支援を行った症例

朝日大学歯学部摂食嚥下リハビリテーション学分野1)
藤田医科大学医学部歯科・口腔外科2)
近石病院歯科・口腔外科3)

玉井斗萌1)，原 豪志2)，並木千鶴1)，中川量晴1)

日本医科大学大学院医学研究科

中根綾子1)，山口浩平1)，吉見佳那子1)，戸原 玄1)

リハビリテーション学分野4)
東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科
背景と目的：摂食嚥下障害の臨床において，重度嚥下障

摂食嚥下リハビリテーション学分野1)

害者に対する訓練法は難渋することが多い。そのため，

神奈川歯科大学附属病院全身管理高齢者歯科2)

嚥下機能改善よりは，運動障害に対する代償的アプロー
チに注力する傾向がある。そこでわれわれは，重度嚥下

目的：誤 嚥 性 肺 炎（Aspiration Pneumonia：AP）

障害者でも効果的に嚥下運動を誘発させる訓練法とし発症後禁食となり，経管栄養にて在宅療養となる患者はて，食道刺激によって誘発される嚥下反射：Stimula-

多い。今回 AP を繰り返し経鼻胃管（Nasogastric tube：

tion of the esophagus activates the pharyngeal swallow

NG）で栄養摂取していた高齢者に対し，訪問診療およresponse（EPSR）に注目してきた（Taniguchi，Aoyagi

びオンライン診療を行い，NG を抜去し 3 食全量経口摂et al，2017，2018，2019）。本研究は，本法の臨床応用

取可能となった患者を報告する。

を目指すことを目的に，嚥下障害者を対象とした検証を症例の概要と処置：対象は 86 歳の男性で，既往歴は本行ったので報告する。

態性振戦，糖尿病，高血圧症，心房細動であった。2019

方法：脳血管障害を既往にもつ嚥下障害者 33 名

年 8 月に AP で入院した。退院後経口摂取していたが，（平均 73􀀮6±9􀀮9 歳）を対象とした。脳伷塞 16 名（中大2019 年 11 月に二度 AP で入院し，嚥下機能不良のため

脳動脈 4 名，内頸動脈 4 名，延髄 3 名，橋 2 名，放射冠NG 管理で自宅退院した。2019 年 12 月に経口摂取の可2 名，視床 1 名）
，脳出血 17 名（視床 5 名，くも膜下 4

否を主訴として，嚥下機能評価のため家族より診療依頼

名，被殻 2 名，視床＋被殻 2 名，前頭葉 2 名，側頭葉 2があった。訪問診療の初診時は，寝たきりで体重は 43􀀮0名）であった。患者の鼻腔より高解像度マノメトリー

kg，体格指数（Body mass index：BMI）は 16􀀮8 であっ（HRM）を挿入し，反対の鼻腔より 10Fr の吸引用カた。嚥下内視鏡検査でとろみ水を摂取させ，嚥下後に梨テーテルを挿入し，先端は UES 下端から下方 5 cm に状窩多量残留と誤嚥を認めた。嚥下反射惹起遅延および留置した。カテーテルから，1℃にコントロールされた

咽頭収縮不良を認め，喀出力の低下もあり，直接訓練が5 mL，10 mL のとろみ水を 5 mL/s の速度で注入し，そ困 難 で あ る と 判 断 し た。主 治 医 や 管 理 栄 養 士（Reg-老年歯学 第 36 巻 第 2 号 2021

135

istered Dietitian：RD）と相談し，NG からの栄養量のた。オンライン診療に関する質問項目の回答頻度につい増加を図り，1 カ月に 2 回程度訪問診療を行った。2020て，年齢群（小児患者：15 歳以下，成人患者：16～64

年 1 月から直接訓練を家族に指導し，お楽しみレベルで歳，高齢患者：65 歳以上）
，通院手段，摂食嚥下障害のの経口摂取が可能となった。また義歯調整を行い，食形

重症度，摂食機能獲得段階での比較を行った。検定は態および食事量をアップした。2020 年 4 月に新型コロ

χ2 検定を行った。

ナウイルス感染症の二次感染予防で当科の診療制限によ

結 果 と 考 察：ア ン ケ ー ト 回 答 者 は 110 名（回 収 率り，情報通信機器を用いたオンライン診療を RD と家族

72􀀮8％）であり，小児患者は 38 名，成人患者は 9 名，に提案し，オンラインにて食事支援を行った。オンライ

高齢患者は 63 名であった。また，本人の回答は 61 名

ン診療では，オンライン支援者として RD 同席のもと，（55􀀮5％），家族による回答は 49 名（44􀀮5％）であった。

NG 抜去前の摂食状況および栄養状態の確認，摂食訓練

オンライン診療に関する質問のなかで，「使用機器の接指導を行った。患者は 3 食経口摂取が可能となったた

続」（p＝0􀀮001），「使 用 機 器 の 操 作」
（p＝0􀀮01）の 項 目

め，2020 年 5 月に NG を抜去した。

は高齢者で不安と回答する者が多かった。一方，「診断

結果と考察：患者は当科介入後，約 6 カ月で NG を抜去の信頼性」の項目は，小児患者で不安と回答する者が多し 3 食経口摂取可能となった。体重は 46􀀮1 kg になり，くみられた（p＝0􀀮005）。
「オンライン診療の提案があっ

BMI は 18􀀮0 まで改善した。本症例では，訪問診療だけたらどのように考えるか」の質問に対しては，年齢群がでなくオンライン診療を行い，診療を中断しなかったた

高齢になるほど対面診療がよいと回答する者が多い結果

め，適切な時期に NG の抜去を行うことができた。対面となった（p＜0􀀮001）。通院手段や摂食嚥下障害の重症診療を行えない場合にはオンライン診療を積極的に取り度による回答の差はみられなかった。

入れ，滞りなく摂食嚥下指導を行うことが重要である。

各年齢群によってオンライン診療に対する意識の差がさらに RD の同席があったことで，指導内容がより正確みられ，不安に感じている項目が異なっていた。高齢者に伝わったのではないかと考える。
（COI 開示：なし）

への普及には機器操作の問題など課題も多いと考えられる。オンライン診療を推進していくにあたり，各世代に55．新型コロナウイルス感染症流行下におけるオンライ
ン診療に対する意識調査
古屋裕康1,2)，田村文誉1,2)，田中公美1,2)，仲澤裕次郎1,2)

応じた対策が必要である。
（COI 開示：なし，日本歯科
大学生命歯学部倫理委員会承認番号 NDU-T2020-04）
56．とろみ付き炭酸飲料が嚥下障害患者の嚥下機能に及ぼす効果について保母妃美子1,2)，礒田友子1,2)，田中裕子1)，山田裕之1,2)
町田麗子2)，戸原 雄1,2)，菊谷 武1,3)

齋木章乃1)，吉見佳那子1)，中川量晴1)，長澤祐季1)
日本歯科大学口腔リハビリテーション多摩クリニック1)

吉澤 彰1)，山田大志1)，有瀧航太1)，中根綾子1)

日本歯科大学附属病院口腔リハビリテーション科2)

山口浩平1)，前田圭介2)，戸原 玄1)

日本歯科大学大学院生命歯学研究科臨床口腔機能学3)
東京医科歯科大学摂食嚥下リハビリテーション学分野1)
目

的：新型コロナウイルス感染症（COVID-19）流

国立長寿医療研究センター老年内科2)行による感染リスクの低減を目的に，オンラインによる診療が推進された。本研究では，摂食嚥下障害を有する

目患者に対して，オンライン診療についての認識を明らか惹起させ，かつ嚥下反射惹起までの時間を短縮させるこにすることを目的にアンケートによる意識調査を行っとが報告されている。嚥下障害患者は誤嚥防止のため，た。

液体にとろみを付与し摂取することが多いが，これまで

方

的：炭酸飲料は，水分と比較し少量で嚥下反射を法：摂食嚥下リハビリテーションを専門とする歯に炭酸飲料にとろみを付与し摂取させた研究は報告され科クリニックにて外来診療を行っていた患者のうち，ていない。本研究では，嚥下障害患者を対象としてとろ2020 年 4～5 月の緊急事態宣言発令中に診療予約があっ

み付き炭酸飲料（以下炭酸とろみ水）と通常のとろみ水た者 151 名（男性 86 名，女性 65 名）を対象とした。診

摂取時における嚥下内視鏡検査を行い，炭酸の有無が嚥療録より年齢，性別，疾患名，摂食嚥下機能障害の重症下機能に与える効果を検証することを目的とした。

度，摂食機能獲得段階を採取した。さらに，通院手段，

方オンライン診療に関する質問をアンケートにて調査した，嚥下障害または嚥下障害疑いの患者 34 名である。

法：対象は当分野の外来および訪問診療を受診し

136

講 演 抄 録 集

炭酸とろみ水は，市販のペットボトル炭酸飲料 500 mL

方に学会基準中間とろみ規定量のとろみ調整食品を混和（TS）は 3 種 の ヒ ト 口 腔 間 葉 系 正 常 細 胞（HGF，し，一晩冷蔵保存した。炭酸が入っていない飲料水にもHPLF，HPLF），4 種 の ヒ ト 口 腔 ἷ 平 上 皮 癌 細 胞同様に中間のとろみを付与した。本研究はクロスオー（Ca9-22，HSC-2，HSC-3，HSC-4）に対する 50％細胞バー試験で行い，先に炭酸とろみ水を摂取する群と，先傷害濃度の比により求めた。神経様細胞としては，無血にとろみ水を摂取する群の 2 群にランダムに振り分け

清培地中，5 ng/mL NGF 存在下で 6 日間培養し神経突た。嚥下内視鏡挿入下で試料を 5 cc 摂取させた際の摂起 を 伸 ば し た 分 化 し た PC12 細 胞，ヒ ト 神 経 芽 細 胞

取状況を評価した。VE 画像から，Penetration Aspira-（SH-SY5Y），ラ ッ ト シ ュ ワ ン 細 胞 腫 由 来 細 胞tion Scale（PAS），The Yale Pharyngeal Residue（LY-PPB6）を用いた。神経毒性（NT）は，3 種のヒ

Severity Rating Scale を用いて誤嚥，喉頭侵入，咽頭残ト口腔間葉系正常細胞，3 種の神経細胞に対する 50％細留を評価し，嚥下反射惹起部位は嚥下反射が惹起される

胞傷害濃度の比により求めた。アポトーシス細胞は，セ

食塊先端の位置を 5 部位に分類し評価した。それぞれのルソーターを用いて，SubG1 期細胞の集積により定量評価項目をカテゴリカル変数に変換し，2 群間で相違がした。

2法：生細胞数は MTT 法で測定した。腫瘍選択性あるかχ 検定で統計学的に比較した。

結

果：クロロゲン酸および 4 種の代謝産物の腫瘍選結果と考察：炭酸とろみ水はとろみ水と比較し，PAS，択性（TS＝＞＜1）は，抗癌剤のメルファラン（TS＝喉頭蓋谷および梨状窩の残留が有意に減少した（p＝13），ドキソルビシン（TS＝36）と比較して低かった。

0􀀮02，p＝0􀀮005，p＜0􀀮001）。また，嚥下反射惹起までの

こ れ ら の 神 経 毒 性（NT＝1～1􀀮2）は 抗 癌 剤（NT＝

時間は炭酸とろみ水のほうがより短かった（p＜0􀀮001）。

33～115）と比較して二桁低かった。ボルテゾミブ誘発

本研究より，炭酸とろみ水はとろみ水と同様に安全に摂性神経毒性は，クロロゲン酸とカフェ酸により消失し取することが可能であることが示された。炭酸とろみ水

た。他の代謝物は不活性であった。

の発泡性と味が咽頭感覚および嚥下運動に影響すること

考で，咽頭残留量減少と嚥下反射惹起までの時間の短縮に合した構造をもつ。今回，クロロゲン酸のカフェ酸部分つながったと考えられる。
（COI 開示：なし，東京医科が神経毒性の緩和に関与していることが明らかになっ歯科大学歯学部倫理委員会承認番号 D2020-047）

た。またカフェ酸の OH を OCH3に置換すると神経保護

察：クロロゲン酸は，カフェ酸とキナ酸が脱水縮作用が消失することから，三次元構造が神経保護に重要
57．クロロゲン酸代謝産物によるボルテゾミブ誘発性神経障害の抑制な役割を果たしていることが示唆された。現在クロロゲ
ン酸およびカフェ酸の神経保護作用が，アポトーシスの抑制によるものか否か，グルタチオンが関与しているか

松田玲於奈1)，田村暢章1)，竹島浩1)，坂上宏2)

明海大学歯学部病態診断治療学講座高齢者歯科学分野1)

否かについて検討中である。
（COI 開示：なし）
58．ビスホスホネート製剤とステロイド製剤がインプラ
ント周囲硬軟組織に与える影響2)
明海大学歯学部歯科医学総合研究所（M-RIO）緒

言：われわれは，日本老年歯科医学会第 31 回学

黒嶋伸一郎，佐々木宗輝

術大会において，多発性骨髄腫の治療に使用されている
分子標的治療薬（プロテアソーム阻害薬）のボルテゾミ

長崎大学生命医科学域口腔インプラント学分野

ブがラット PC12 神経様細胞に強い傷害活性や subG1期への集積を誘導すること，コーヒーに含まれるクロロ

目

的：近年，インプラント治療を受けた要介護状態

ゲン酸が，ボルテゾミブ誘発性神経傷害を，腫瘍細胞選の高齢者が多く見受けられている。高齢者ではビスホス

択毒性を維持したまま回復させること，そしてクルクミ

ホネート（BP）製剤やステロイド製剤の使用頻度がン，レスベラトロール，p-クマル酸には，神経保護効果

高 く，イ ン プ ラ ン ト 周 囲 に BP 製 剤 関 連 顎 骨 壊 死がないことを発表した。クロロゲン酸はコーヒーの焙Ḧ（BRONJ）を発症した要介護状態の高齢者も散見される度が深くなるにつれ，カフェ酸，バニリン酸，フェルラ

ようになってきており，世界的にも報告が認められてい酸，イソフェルラ酸などに分解される。今回，クロロゲる。本研究の目的は，BP 製剤とステロイド製剤がインン酸の神経細胞保護効果が，これらの代謝産物によるもプラント周囲の硬軟組織に与える影響を明らかにするこのか否か検討した。

とにある。

老年歯学 第 36 巻 第 2 号 2021
方137

法：雌性 Wistar 系ラットを使用した。右側上顎誤嚥性肺炎，窒息，栄養失調，転倒による外傷の頻度が第一大臼歯を抜歯して 4 週間後に，BP 製剤（アレンド高いとされている。今回，われわれは PSP 患者の栄養

ロネート：ALN），ステロイド製剤（デキサメタゾン：

管理が最終的にどのような経過をḷったのかを調べるた

DEX），ALN と DEX の併用投与（ALN/DEX），ならめ，代表的な 3 症例の栄養管理方法について，当院の診

びに生理食塩水（VC）のいずれかの投与を開始した

療録と転院後の医療機関からの情報を基に検討した。

（各群 n＝14）。抜歯 16 週間後に抜歯相当部へラット用症例の概要：〈症例 1〉歩行時のふらつきで発症し，そインプラントを埋入し，その 2 週間後にṊ殺した。創部の 6 年後に確定診断，7 年 11 カ月で嚥下障害が出現しの開放状態，インプラント周囲骨組織の三次元的構造，

た。VF でとろみ水での誤嚥を認めたため，全粥きざみ

ならびにインプラント周囲硬軟組織の病理組織学的・組

食，水分中間のとろみへ変更した。嚥下障害出現後 2 カ織形態学的・免疫病理組織学的所見を各種染色により定月で胃瘻造設した。

量的に解析した。

〈症例 2〉手の震え，足のつまずきで発症し，その 3

結果と考察：VC 群の多くは軟組織が閉鎖して正常に治年後に確定診断，頸部後屈あり。6 年 1 カ月で嚥下障害癒していたが，ALN/DEX 群ではそのすべてでインプが出現した。VE で嚥下反射の軽度惹起遅延，喉頭侵入

ラント周囲の軟組織が裂開して骨が露出していた。病理を認めたため，全粥食へ変更，嚥下障害出現 3 カ月後に組織学的には，ALN/DEX 群では壊死骨と空の骨小腔

とろみ食へ変更，1 年後にミキサー食へ変更した。VFが広範囲に分布し，多形核白血球の著しい浸潤とコラーで嚥下反射の惹起遅延，とろみ水，固形物での誤嚥を認

ゲン産生が有意に低下していた。また免疫病理学的にめたため，嚥下障害出現 1 年 1 カ月後に経鼻栄養，1 年

は，ALN/DEX で血管数の有意な減少とマクロファー

2 カ月後に胃瘻造設した。

ジの有意な増加が起こり，抗炎症性 M2 マクロファージ〈症例 3〉精神科かかりつけであったため，発症時期と炎症性 M1 マクロファージの比率が M1 マクロファー

は不明。嚥下障害が出現し，その 1 年 8 カ月後に，VFジへ大きくシフトしていた。一方，DEX 群では，壊死で嚥下反射の惹起遅延，不顕性誤嚥を認めたため，ミキ骨の有意な増加は起こらなかったものの，一部では創傷

サー食，水分濃いとろみへ変更，1 年 9 カ月後に確定診治癒遅延が認められた。以上から，インプラント周囲軟断された。認知障害あり（MMSE 19 点）。嚥下障害出組織における血管新生の抑制，持続的炎症ならびに M1

現 2 年後に経鼻栄養へ移行し，2 年 3 カ月後に胃瘻造設

マクロファージの集積が，インプラント周囲炎硬軟組織した。

に惹起される治癒遅延と関連している可能性が考えられ

ま と め：今回，胃瘻造設にいたった 3 症例の経過を追た。本研究結果は，インプラント周囲に起こる BRONJ跡した。それぞれ，嚥下障害出現後 2 カ月，1 年 2 カの 病 態 と 病 因 解 明 に 大 き く 貢 献 で き る と 思 わ れ た。

月，2 年で胃瘻造設にいたった。PSP は，最初の症状の（COI 開示：なし，長崎大学動物実験委員会承認番号

発現から 3～4 年後に診断されることが多い。確定診断

1609211341-4）の時期にかかわらず，嚥下障害の出現から 2 年以内に経口摂取が困難となっており，胃瘻造設までの経口摂取や59．進行性核上性麻痺患者における嚥下障害出現から胃栄養管理をサポートしていく必要があると考える。その瘻増設までの経時的変化ためには，定期的な嚥下評価，神経内科主治医との連―3 症例の検討―

携，情報交換が重要であることが示唆された。
（COI 開示：なし）

岩下由樹1)，佐野大成1)，道津友里子2)
梅本丈二1)，溝江千花1)，梅田愛里1)

60．タブレットを用いて撮影した口腔内動画による口腔環境評価の有用性

福岡大学病院摂食嚥下センター1)
高良台リハビリテーション病院2)

鈴木啓之1)，古屋純一2,3)，中川量晴3)，日髙玲奈4)
吉見佳那子3)，中根綾子3)，戸原 玄3)，水口俊介1)緒

言：進行性核上性麻痺（以下 PSP）は，眼球の随意運動を進行性に障害し，動作緩慢，進行性体軸性ジ

東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科

ストニアを伴う筋強剛，仮性球麻痺，および認知症をも高齢者歯科学分野1)

たらす，まれな中枢神経系の変性疾患であり，80％に嚥

昭和大学歯学部高齢者歯科学講座2)下障害がみられる。罹患期間は 5～10 年とされ，死因は東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科

138

講 演 抄 録 集
摂食嚥下リハビリテーション学分野3)

森豊理英子，中川量晴，並木千鶴，柳田陵介，戸原 玄

東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科
地域・福祉口腔機能管理学分野4)

東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科
摂食嚥下リハビリテーション学分野

目

的：近年タブレットやスマートフォンをはじめとするスマートデバイスは急速に普及しており，医療の現目場においても導入が進んでいる。このようなスマートデ嚥下リハビリテーション（嚥下リハ）介入は重要であ

バイスは口腔内評価などにも応用可能であると考えられる。そこで今回，摂食嚥下機能評価に加え，心身の医学るが，報告はいまだ数少ない。そこでわれわれは，タブ的視点や活動面など包括的な評価を可視化することが可

レット端末を用いて撮影した口腔内動画による口腔環境

能な KT バランスチャート（KTBC）を活用し，低栄養評価の有用性を検討した。

状態の在宅療養高齢者に対し，訪問診療にて嚥下リハお方

よび歯科的介入を行った症例を報告する。

法：研究対象者は，2020 年 7 月から 2021 年 3 月

的：在宅療養高齢者にとって生活期における摂食までの間に，栄養管理目的で本学医学部附属病院 Nutri-

症例の概要と処置：84 歳，男性。脳出血，高血圧，糖tion Support Team へ依頼となった意思疎通可能な入院

尿病，せん妄，高次脳機能障害の既往あり，要介護 5。

患者 26 名（平均年齢 72􀀮0±12􀀮5 歳）とした。ベッドサ

硝酸イソソルビド貼付剤，オルメサルタン，ニフェジピ

イ ド に お け る 口 腔 環 境 評 価，タ ブ レ ッ ト 端 末（iPadン徐放カプセル，エナラプリルマレイン酸，ボグリボー

Air，Apple 社，アメリカ）を使用した口腔内動画の撮ス，スルピリドを服用。2020 年 5 月，せん妄の悪化に影，撮影した口腔内動画を用いた口腔環境評価をそれぞより経口摂取が難しくなり低栄養状態となった。同年 8れ行った。ベッドサイドおよび動画による口腔環境評価

月，主治医から嚥下機能評価依頼があり，訪問診療を開は，Oral Health Assessment Tool（OHAT）を用いて始した。覚醒状態は JCS-Ⅱ-10，口腔状態は上下総義歯行い，十分なキャリブレーションを行った歯科医師 4 名を使用。食事観察時，咀嚼は下顎の上下運動のみであが分担して行った。ベッドサイドにて評価した OHAT

り，義歯の不適合を認め，食塊形成不全がみられた。舌（以 下 OHAT-B）と 口 腔 内 動 画 に て 評 価 し た OHATの運動不全に伴い，食塊の送り込み遅延が観察された。

（以下 OHAT-V）の一致度を評価するために級内相関内視鏡検査にて，嚥下反射惹起遅延，水分および唾液の係数を算出した。統計解析は SPSS Ver.27 を用いた。

誤嚥，嚥下後湿性嗄声を認めた。初診時の KTBC では

結 果 と 考 察：研 究 対 象 者 に お け る OHAT-B お よ び

13 項目の包括的評価のうち食物形態を除く 12 項目が 3

OHAT-V 合 計 ス コ ア の 平 均 値 は そ れ ぞ れ 4􀀮8±3􀀮1，点以下であった。そこで，言語聴覚士（以下 ST）およ4􀀮8±2􀀮9 で あ っ た。ま た，OHAT-B 合 計 ス コ ア とび訪問看護師と連携し各項目に対し介入を行った。点数

OHAT-V 合計スコアの級内相関係数は，0􀀮871 であり，の低かった KTBC 項目⑥捕食・咀嚼・送り込みに関し両者の一致度は良好であった。このことから，タブレッては，適切な食事指導および訓練指導を行った。また，

ト端末を用いて撮影した口腔内動画による口腔環境評価

既存の義歯の適合性を改善した後，口蓋部に新たな形態の有用性が示唆された。一方で，舌，口腔乾燥，残存歯を付与し，既存義歯を舌接触補助床（PAP）として応の評価においては，OHAT-B と OHAT-V との間での用した。

評価が異なる傾向にあった。これは動画撮影時にペンラ

結果と考察：介入から 5 カ月後，KTBC による包括的イトを用いて口腔内を照らしていたものの十分な明るさ

評価 13 項目のうち 9 項目が向上し，栄養状態も回復しが得られなかったなど，撮影方法に起因するものである

た（Alb 値 2􀀮9 から 3􀀮3）
。特に，口腔期（KTBC 項目⑥と考えられ，より適切な撮影方法を検討する必要がある

捕食・咀嚼・送り込み）と本人の食べる意欲（KTBCと考えられた。また，本研究における動画撮影は歯科医

項目①）が改善され，介護家族のモチベーション向上に師が実施したが，病棟などでの利用を考慮すると他職種つながった。KTBC は介入すべき項目を可視化するのが撮影した動画でも同様の評価が可能か検討することがに有効であり，多職種においても評価しやすく情報の共今後必要であると考えられた。
（COI 開示：なし，東京

有においても有用であった。
（COI 開示：なし）

医科歯科大学歯学部倫理審査委員会承認 D2016-077）
62．介護福祉施設入所者における OAG と肺炎死の関係
61．在宅療養高齢者に対する摂食嚥下リハビリテーショ―1 年前向きコホート研究中間解析―

ンと KT バランスチャートによる評価が有用であった 1 例

山口摂崇1)，村松真澄2)，山中大寛1)，越智守生1)

老年歯学 第 36 巻 第 2 号 2021

139

北海道医療大学歯学部口腔機能修復・再建学系

東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科

クラウンブリッジ・インプラント補綴学分野1)

摂食嚥下リハビリテーション学分野

札幌市立大学看護学部2)目
目

的：経口摂取や服薬が困難な高齢者は，とろみ調

的：北海道内の介護福祉施設入所者のうち，口腔整食品を用いることがある。とろみ調整食品の主成分でリハビリテーションや粘膜ケアを行っていない入所者にあるキサンタンガムに関する先行研究では，健常者にキおいてベースライン時の OAG と 1 年後の肺炎死の関連

サンタンガムを添加した濃厚流動食を摂取させると，添性を検討した。

加していない場合と比較して摂取後 120 分時点の血糖値

方法：本研究は 1 年間の前向きコホート研究であが有意に抑制された。しかしながら，とろみ調整食品のる。北海道内の介護福祉施設のうち，本研究への参加協

長期間の摂取が栄養吸収に及ぼす影響については，これ力が得られた 9 施設で実施した（調査期間：2018 年 7まで報告されていない。そこで，ラットの発育と飼料形

月～2020 年 2 月）
。除外基準は口腔リハビリテーショ

態の関連性を検証するために，基礎的研究を実施した。

ン，粘膜ケアを受けている者とした。従属変数をベース

方

ライン調査 1 年経過後の肺炎による死亡，説明変数を

け，液体飼料（クリニコ社製），0􀀮5，1，1􀀮5％とろみ調

Oral Assessment Guide（OAG）と し，統 計 解 析 は整飼料（液体飼料にとろみ剤・日清オイリオ社製を添

Fisherʼs Exactly test を用いて分析した。統計解析には加）を用いて，3 週間飼育した（Ａ群：液体飼料，Ｂ

SPSS Ver.24 を使用した。

群：0􀀮5％と ろ み 飼 料，Ｃ 群：1％と ろ み 飼 料，Ｄ 群：

結果と考察：本研究のベースライン調査での対象者は

1􀀮5％とろみ飼料）。㕒は 100 kcal/日にἧえてすべて経口267 名であり，除外基準に 130 名該当したため，統計解摂取させ，水は自由摂取とした。液体飼料ととろみ調整

析は 137 名（男性入所者 31 名，女性入所者 106 名，平飼料の摂取開始翌日をｘ日として体重を経時的に測定

均年齢 86􀀮7±6􀀮39 歳）であった。ベースライン調査 1 年

し，体重増加割合（％）を用いて飼育期間中の発育状況

経過後に肺炎で 3 名（男性入所者 2 名，女性入所者 1の変化を評価した。実験終了時（x＋24 日目）に解剖し名）が死亡した。OAG のスクリーニング評価 8 項目の

肝，腎，精巣上体脂肪重量の測定と血液生化学的検査をうち，肺炎死との関係があったのは，「舌」と「粘膜」

行い，体重増加割合（％）とともに 4 群間の相違の有無であった（p＜0􀀮05）。性差を加味すると女性入所者におを統計学的に検討した。

い て は「舌」（p＜0􀀮001），「唾 液」（p＜0􀀮05）に お い て結

肺炎死と関連が示唆された。この結果から，口腔リハビ

重増加率はＡ群と比較し有意に低値を示した。また，x

リテーション，粘膜ケアなどの機能的口腔ケアを受けて＋14 日目においてＣ群の体重増加率はＡ群と比較し有いない介護福祉施設入所者においては OAG のスクリー

意に低値であった。

法：4 週齢雄性 SD ラットを 5 匹ずつ 4 群に分果：x＋7，x＋14，x＋19 日目においてＤ群の体

ニング項目のうち，「舌」「粘膜」「唾液」の 3 項目が肺

腎臓重量はＡ群と比較しＤ群で有意に低値であった。

炎死のスクリーニング因子になる可能性が示唆された。

肝臓，精巣上体脂肪重量に差を認めなかった。血液生化

また，性別による傾向の差異も確認された。一方で，サ学検査では，Ａ群と比較して血中 TG（mg/dL）はＣ群

ンプルサイズが少ないこと，交絡因子をすべて調整でき

で，GLU（mg/dL）は C，D 群で有意に低値を示した。

ていないことが研究の限界である。今後サンプル数を増考察および結論：液体飼料と比較してとろみ調整飼料

やしていくとともに，本研究の中間解析結果を基にサンは，ラットの体重と腎臓重量の増加を制限する可能性がプルサイズの計算を行っていく。さらに，機能的口腔ケあり，血中 TG や GLU 濃度を低下させることが明らかアを行っている対象者においても同様の解析を行う予定に な っ た。ま た，と ろ み 剤 の 添 加 量 に 依 存 し て 血 中である。
（COI 開示：なし，北海道医療大学倫理審査委

GLU 濃度は低下した。とろみ調整食品の長期的な摂取

員会承認番号第 178 号）

は栄養吸収に影響を及ぼす可能性がある。経口摂取や服薬が困難な高齢者に対するとろみ調整食品の使用にあ63．とろみ調整食品が栄養吸収に影響を及ぼす可能性―ラットの発育を観察した基礎的研究―

たっては，適量を適切な期間使用するために定期的な嚥下機能評価が必要であろう。
（COI 開示：なし，東京医科歯科大学動物実験委員会承認 A2019-270A）

長澤祐季，中川量晴，吉見佳那子，吉澤 彰
玉井斗萌，山口浩平，中根綾子，戸原 玄64．歯学部 4 年生の生や死に対する意識調査～講義後の変化について140

講 演 抄 録 集
遠藤眞美，野本たかと

益崎与泰1)，峰元洋光2)，堀之内玲耶1)，池田菜緒1)
中村康典3)，西村正宏1)

日本大学松戸歯学部障害者歯科学講座
鹿児島大学大学院医歯学総合研究科
目

的：口腔ケアや歯科的介入が QOL（Quality of

口腔顎顔面補綴学分野1)

Life）や QOD（Quality of Death）に重要であると理解

鹿児島大学病院成人系歯科センター義歯補綴科2)され，歯科医療職が終末期患者にかかわるようになって

独立行政法人国立病院機構

きた。現在の歯学教育では，死生学や死生観を促す系統

鹿児島医療センター歯科・口腔外科3)

的な教育の機会は少なく，終末期医療に対する意識や患者に関する知識などは各人の興味や経験に委ねられてい目

的：サルコペニアやフレイルにいたる心身虚弱過る。われわれは，終末期患者および家族に適切にかかわ程に口腔機能の低下を伴うことが報告されている。しかれる歯科医療職の育成に向けた効果的な教育内容を検討し，これらの虚弱過程において口腔と心身のかかわりはするために学生の死生観などを継続的に調査してきた。

明らかではなく，データの集積が必要であると考えられ今回は，口腔機能を中心にライフコースを学ぶ障害者歯る。当科においては，口腔機能低下症の検査と同時にサ

科学，高齢者歯科学，小児歯科学，摂食嚥下リハビリ

ルコペニア，フレイルの検査を行っており，今回，外来テーション学といった講義を受講する 4 年生に対して，患者特性を加味してこれらの関係を検討したので報告す

それらの講義前と終了時の学生を対象に生や死に関するる。

知識や意識について調査したので報告する。

方

方法：2020 年 2 月から 2021 年 1 月までの期間に，法：対象は，2017 年度日本大学松戸歯学部 4 年

当科において口腔機能低下症の検査ならびにサルコペニ

生とした。方法は，独自に作成した無記名自記式の質問

ア，フレイルの検査を実施した 66 名（男性 37 名，女性票調査を 4 月の障害者歯科学の講義前（以下，講義前）29 名）について，2 つの患者特性（欠損歯数の大小，歯129 人と，翌 2018 年 1 月の摂食嚥下リハビリテーショ

周管理の有無），各口腔機能検査，サルコペニアおよびン学の講義後（以下，講義後）107 人に実施した。項目

フレイルの関係について検討した。サルコペニアの診断は，身近な人との死別経験の有無，生や死に対する意識は，骨格筋量，歩行速度，握力から AWGS の 2019 年や知識に関する項目とした。

基準に基づいて行い，フレイルの診断は，体重減少，疲結果と考察：「将来の仕事は死に関わる」が講義前 104

労 感，活 動 量，歩 行 速 度，握 力 か ら 行 っ た。統 計 は，人（80％），講義後 97 人（91％）と有意に増加を認めた

SPSS 26（IBM）を 使 用 し，Spearman の 相 関 分 析，

（p＜0􀀮05）。終末期医療を行いたい希望は講義前 71 人

Mann-Whitney U test，二項ロジスティック回帰分析を（55％），講義後 64 人（60％）とやや増加していた。ま行った。

た，胃瘻造設の選択を相談された場合，「関わりたくな

結果と考察：66 名中（平均年齢 75􀀮7 歳），40 名が片顎 9い」は講義前 22 人（9％）が講義後 2 人（2％）と減少

歯欠損以上の多数歯欠損患者，23 名が歯周管理中の患を認めた。これらの講義後の変化は，学生が 4 年生の講者であり，52 名が口腔機能低下症，10 名がサルコペニ

義を通して歯科医療者は終末期医療にかかわると感じた

ア，4 名がフレイルと診断された。口腔機能低下症の舌結果と推察された。しかし，生や死に対する意識は変化

圧を除いたすべての個別機能検査ならびに口腔機能低下

しなかった。われわれは，身近な人との死別経験が各人症の有無に対して，欠損歯数の大小ならびに歯周管理のの死生観に影響すると報告してきたが誰もが経験すると有無は有意な相関を示し，多数歯欠損群は少数歯欠損群は限らない。そこで，臨床実習では学生の死生観を育め

より，義歯治療群は歯周管理群より各検査において有意るような生や死を意識する経験の積める機会を提供し，に低値を示した。サルコペニアの有無ならびにフレイル

終末期医療にかかわる医療職としてプロフェッショナリの有無に対して，舌圧のみが有意な相関を示し，サルコ

ズムを促す必要が示唆された。
（COI 開示：なし，日本

ペニア群は非サルコペニア群より，フレイル群は非フレ大学松戸歯学部倫理審査委員会 EC16-008）

イル群より舌圧は有意に低値であった。またロジス
ティック回帰分析から舌圧はこれらの全身状態に有意に65．患者特性からみた口腔機能低下症，サルコペニア，
フレイルの関係

影響を与える因子であった。本研究の結果から，欠損歯数の大小と歯周管理の有無による患者特性が口腔機能低下症の診断傾向を表し患者選択の目安となることが示さ西 恭宏1)，山下裕輔1)，村上 格2)，原田佳枝1)

れ，口腔機能検査のなかでも舌圧がサルコペニアとフレ老年歯学 第 36 巻 第 2 号 2021

141

イ ル の 全 身 的 状 態 を 反 映 し や す い こ と が 示 さ れ た。

ACE2 の発現を介して SARS-CoV2 の感染性を高める，（COI 開示：なし，鹿児島大学疫学研究等倫理委員会承2）炎症性サイトカインを誘導し下気道の炎症を増強す

認 190165 疫）ることにより，COVID-19 重症化に関与する可能性がある。ウイルス性肺炎に加え口腔細菌による肺炎症の増66．口腔と COVID-19 との関連

悪が考えられ，COVID-19 においても口腔ケアの重要―歯周病原菌による ACE2 と炎症性サイトカイン性が示唆された。
（COI 開示：なし，日本大学動物実験の発現誘導―

委員会承認番号 AP18DEN031-1）
髙橋佑和1,2)，今井健一2)，飯沼利光1)67．地域の歯科専門職および行政との連携によるオーラ
ルフレイル対策への取り組み

日本大学歯学部歯科補綴学第Ⅰ講座1)
日本大学歯学部細菌学講座2)

岡本美子1)，大河貴久2,3)

的：近年，歯周病が誤嚥性肺炎や昨年世界の死因

公益社団法人京都府歯科衛生士会北支部1)の第 3 位となった慢性閉塞性肺疾患（COPD）の発症お

京都市北歯科医師会2)

よび増悪原因となることが報告されている。一方，口腔大阪歯科大学有歯補綴伵合学講座3)目

ケアや歯周治療が，肺炎の発症や COPD 増悪を抑制することも報告されている。このように，口腔と呼吸器疾

目

患は深く関連している。また，肺炎や COPD 患者に加支部は，京都市北区役所および京都市北区地域介護予防

え，COVID-19 患者の痰や気管支洗浄液からも歯周病推進センターと共同し，口腔機能向上教室などの口腔保原菌が検出されることから，口腔衛生不良による口腔内健事業を展開してきた。地域の介護老人保健施設を主体

環境の悪化は，COVID-19 の重症化に少なからず影響とした地区の介護職を対象として口腔ケア研修を実施しを及ぼしていると考えられる。そこで，誤嚥した口腔細てきた。2019 年からは，フレイル・オーラルフレイル

菌が下気道に作用し新型コロナウイルスのレセプター：対策として，地域住民，地域の多職種を巻き込んだ対応

ACE2 と COVID-19 重症化にかかわるサイトカインスが重要であると考え，計測会や運動プログラムの実践を

トームの中心をなす炎症性サイトカインを誘導すると考行ってきた。地区の歯科医師会および歯科衛生士会と多え研究を行った。

職種・他団体との連携による口腔保健事業の展開に関す方

る 2020 年の一連の取り組みについて報告する。

法：Fusobacterium nucleatum（F. n.）の 培 養 上

的：京都市北歯科医師会，京都府歯科衛生士会北清を肺胞上皮細胞に添加後，ACE2 の発現を real-time

方法：2020 年 2 月 に『HAPPY キ タ エ ち ゃ ん 体

PCR と Western blot および蛍光免疫染色にて検討し操～口腔編～』を発表した。YouTube および区役所でた。また，F.n.をさまざまな呼吸器上皮細胞に添加しの DVD 貸し出し，リーフレットを配布し，健口体操のIL-8 と IL-6 の産生を ELISA にて解析した。さらに，普及に努めた。5 月は，新型コロナウイルスの感染拡大

マウス呼吸器におけるサイトカイン誘導能も検討した。

による緊急事態宣言発出下での歯科受診について，『地結

果：歯周病原菌 F.n.で肺胞上皮細胞を刺激した

域の皆様へ』という口腔の健康に関する動画を京都市北結果，遺伝子および蛋白レベルにおいて ACE2 の発現

区役所，京都市北区介護予防推進センターおよび歯科専が強く認められた。また免疫染色においても多くの門職で製作した。12 月には，オンライン無料相談，講ACE2 の発現を認めた。さらに，F.n.は好中球浸潤や組演配信による口腔機能向上教室を実施した。さらに，各織破壊などにかかわる IL-8 と IL-6 の産生を誘導し，そ職能団体，行政および地域の大学と連携しフレイル・の作用は誤嚥後，菌が最初に作用する咽頭および気管のオーラルフレイル対策の区民向け冊子『専門職が伝え上皮細胞のみならず，プライマリーの肺胞上皮細胞におる，人生 100 年時代のフレイル・オーラルフレイル対い て も 認 め ら れ た。ま た，F. n. の 代 謝 産 物：酪 酸 が策』を製作した。

ACE2 と IL-8・IL-6 を誘導することを見いだした。さ

結果と考察：『HAPPY キタエちゃん体操～口腔編～』

らに，F.n.はマウス肺や血清において，肺炎起因菌より

および『地域の皆様へ』は，京都市公式動画として区民も数倍以上強く炎症性サイトカインの産生を誘導した。

の枠を越え市民全体へ啓発することができた。
『HAP-

考

察：特に，口腔機能が低下している高齢者では慢PY キタエちゃん体操～口腔編～』では，健康作りサ性的な唾液の誤嚥が予想されるため，歯周病原菌は，1）ポーター（区民）も体操を実践啓発する側として参加し

142

講 演 抄 録 集ていただくことで，より口腔に興味をもっていただくと嚥下を用いた食事を継続した。介入 2 年後には咽頭期障

ともに，サポーターの活動を通して歯科専門職がリーチ

害が顕著になり，ミキサー食へ変更となった。介入 4 年

できない人たちへの啓発も可能となった。緊急事態宣言

後には終末期となったが，本人は経管栄養を希望されによる過度な自粛による影響に対して問題定義がされる

ず，家族の献身的な食事介助により 2 時間かけて濃厚流

なか，ICT，動画および冊子を用いて，区民へフレイ

動食を経口摂取されており，ご逝去の直前まで経口摂取

ル・オーラルフレイル対策を啓発することができた。今を継続した。胃瘻造設や経管栄養を希望されていなかっ後，さらに周知を図るとともに，ICT と実際に手元にたが，症状に合わせた嚥下代償法と食形態の指導で希望届く冊子などを活用し，自宅での口腔機能向上教室の展に沿った介入ができたと考えられた。約 4 年間のかかわ開を行っていきたい。この冊子体の製作を機に，他の事りを通して，早期の介入で，本人や家族との対話のもと象においても職能団体と連携を深める必要があると考えに口腔管理と食事支援を長期的計画をもって行うことる。
（COI 開示：なし）

で，最後まで経口摂取を維持し，患者の QOL の維持に貢献できたと考える。
（COI 開示：なし）

68．多系統萎縮症患者の経口摂取を支援し QOL の維持に貢献できた症例

69．認知症の方と介護者が気軽に立ち寄れる「認知症カフェ」において歯科は貢献できるのか？

長瀬麻樹1)，郷田

瑛1)，木下有文1)

徳永淳二1)，松原ちあき2)，古屋純一3)

河相ありみ

1)
ḟ子メディスタイルクリニック（神奈川県）

NPO 法人介護者サポート

東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科

ネットワークセンター・アラジン

高齢者歯科学分野2)
昭和大学歯学部高齢者歯科学講座3)目

的：2014 年から都内某所と協働事業で始まった，

認知症の方と介護者が気軽に立ち寄れることをコンセプ
目

的：多系統萎縮症は小脳性運動失調，パーキンソ

トとした認知症カフェの 7 年にわたる活動を通し，歯科

ンニズム，自律神経症状を呈する進行性の疾患である。

衛生士が参画した経験の省察から，カフェにおける歯科

なかでも摂食嚥下障害は高頻度にみられ，症状が進行すの貢献について考察することを目的とした。

ると経管栄養が必要となることも多い。本症例では，経方管栄養を希望しない高齢の多系統萎縮症患者に対して，認知症の方，介護者およびカフェを運営するボランティ

訪問診療によって看取りまで経口摂取を支援した経過をアスタッフと地域包括支援センター職員などが参画して報告する。

いる。専門職は専門職意識を全面に出さず「いつもの暮症例の概要と処置：81 歳の女性。多系統萎縮症と 74 歳

らし」のなかに，生活を邪魔せず，状況を見極めた介入のときに診断され，その後，徐々に小脳機能障害が目立を心がけている。歯科プログラムは「1 対参加者」の講

つようになり，食事量の減少と食事中のむせをきっかけ

話やお口の体操などが行われた。

に訪問診療にて受診した。初診時，日常生活自立度はＢ

結果と考察：認知症カフェは，認知症の方が安心して参− 1，食事は常食を自力摂取。初回診察時には水分摂取

加できる場であること，認知症の方が希望をもって楽し

でむせがみられ，口腔の食塊保持不良，嚥下反射惹起遅く参加できる場であること，プログラムなどにとらわれ延が疑われた。短期目標は，安全な水分摂取の確立，口ない，自由な発想をもって創作できる場であることが重腔衛生状態の改善，長期目標は可及的な経口摂取の維持要である。また開催されたカフェは，介護者にとって安とし，水分のトロミ付与，VE 検査に基づく嚥下代償法

心して参加でき，同じ介護者同士の悩みや思いを話せると食形態の指導，月 2 回の口腔衛生管理を開始した。

場になっている。

法：都内複数の区で開催された認知症カフェは，結果と考察：介入開始 1 年後には運動機能の低下が著し

医師との個別面談もあり，また多様なプログラムが行

くなり，準備期，口腔期障害によるさらなる食事時間のわれ，歯科プログラムも組み込まれた。第 1 回目の講話

延長が問題となった。一方，VE 検査では嚥下反射の遅は情報量が多かったこと，また，参加者と一緒に行う体延を認めるものの，咽頭クリアランスは保たれていた。

験場面で認知症の方には手順が複雑であったことから，

食事に時間がかかったとしても食形態は下げたくないとそれらの事項について改善を行った。困りごとや今後にいう本人の強い希望があり，引き続き代償法として交互ついて，認知症の方，介護者および家族がよりよく生活老年歯学 第 36 巻 第 2 号 2021

143ができるように歯科ができることを一緒に考える歯科衛下訓練を行い，経管栄養に頼らない形で在宅復帰でき生士という立ち位置を意識しながら，介護者の歯科に関た。退院後は継続的な口腔リハビリテーションを行い，する悩みの聴取を行い，認知症の方と一緒に口腔体操を徐々に食形態を上げて栄養状態とともに ADL の改善に重ねた。その結果，参加者の歯科疾患の予防，口腔衛取り組んだ。本事例においては入院中から在宅復帰後の生，口腔機能の維持向上への早い気づきにつながるな

食支援について検討できたため，長期的な視野に立ったど，貢献できたものと推察された。

支援計画を立てることができた。今後も本事例のような

今後は，アンケートや追跡調査，アセスメントの作成

連携を進めていくことでより患者の状態に合わせた食支などを行い，取り組みの効果について検証していく予定

援ができ，食形態のミスマッチングによる誤嚥性肺炎のである。
（COI 開示：なし）

発症を予防できると考えている。また，経管栄養の使用の有無は家族の介護負担や介護サービスの利用の可否が70．地域歯科クリニックと病院とがシームレスに連携し，食支援を行った事例

大きく影響する。連携を深め，食事の問題が解決できれば，従来在宅復帰を強く望みながらもやむをえず療養型病院に転院せざるをえなかった患者に，在宅復帰の選択

尾上庸惠1)，加藤理子2)，齋藤貴之1)

肢を提示できるのではないだろうか。
（COI 開示：なし）

1)
ごはんがたべたい歯科クリニック（東京都）

ねりま健育会病院2)

71．AHN 導入終末期患者で，多職種と連携しながらナ
ラティブなアプローチで経口摂取の可能性を検討し

目

的：地域包括ケアシステムを実現し，その方らした症例

く在宅で暮らしていくには日常的な食事の問題の解決が求められる。そのためには病院と地域の診療機関が連携

岩男恵理子1)，大保直道2)，中尾 祐3)

し，退院後の食事環境を見据えた一貫した食支援が求められているが，実現できていないのが現状である。今1)
医療法人福和会和泉二島予防歯科クリニック（福岡県）

回，われわれが入院中から情報共有を行い，在宅復帰後

2)
行橋グリーン歯科（福岡県）

もシームレスに食支援を行うことにより ADL の改善が3)
別府歯科医院（福岡県）

できた事例について報告する。
症例の概要と処置：患者は 84 歳女性で脳伷塞により，目

Ｘ年Ｙ月地域の中核病院（Ａ病院）に入院した。後遺症

人工的水分・栄養補給法（AHN）は永続的ではなく，的：胃瘻（PEG）
・在宅医療研究会倫理委員会は，として重度の嚥下障害があり，誤嚥性肺炎を併発するな

随時全身状態や摂食嚥下機能，患者環境を考慮しながらど在宅復帰が難しい状況であった。しかしながら本人お他の方法への変更を検討するべきであるとしている。しよび家族の在宅復帰の要望が強いため，在宅復帰後も継かしその検討がなされないまま終末期を経過する例は多続的な食支援を行うことを前提にわれわれの連携が始い。摂食機能障害の精密検査として嚥下造影検査（VF）

まった。

や嚥下内視鏡検査（VE）があるが，全症例にこれを行

当院初診時の口腔内は上下無歯顎で総義歯を着用してうことは難しく，特に終末期患者においては過剰な検査いた。身体的には体重減少とそれに伴う低栄養傾向がみや苦痛を回避したい，でも最後に何か口から食べることられた。現疾患と低栄養により，口腔周囲筋ならびに舌はできないかという願いが患者家族にあるのも事実であ機能の低下が確認され，嚥下時の舌接触の不良や食べこる。今回，当院訪問診療にて VE・VF を用いず経口摂ぼしなどが散見された。そのため訪問歯科が介入し，口取の可能性を検討した症例を報告する。

腔リハビリテーションを行い，機能の改善を試みた。ま

症例の概要と処置：症例 1：80 歳女性。特別養護老人

た VE による嚥下評価を行い，状態に合わせて食形態を

ホーム入居中で統合失調症，アルツハイマー型認知症の上げていった。これらの情報をケアマネジャー中心にデ既往あり。PEG 造設 3 週間後，介護職員より飲み物だ

イサービスや ST と共有し，継続的に口腔リハビリテー

けでも飲めないかと受診依頼。症例 2：94 歳女性。特別ションを実施した。

養護老人ホーム入居中で脳伷塞，認知症の既往あり。

結果と考察：本事例においては入院時に情報共有を行PEG 造設 1 カ月後，家族より少しでも食べられないかい，お互いの役割を明確化した。入院時は必要栄養量をと依頼があった。始めに担当ケアマネジャー，介護職，安全に摂取できることを目的にゼリー，ペースト食の嚥

家族とミーティングを行い，経口摂取の可能性を検討す

144

講 演 抄 録 集る意義，精密検査として VE・VF があること，今後嚥

外来にて嚥下障害を主訴に来院した患者 2 名に対し，埼下評価を行うなかでの誤嚥性肺炎や窒息のリスク，経口

玉県央病院の歯科医師がオンラインで診療支援者とな摂取が全員の同意の下であることなど方向性の確認をり，東京医科歯科大学摂食嚥下リハビリテーション学分行った。精密検査は回避したいとのことだったため，西野の歯科医師とオンライン上でＤ to P with D の形態で

村らが報告した VE を用いない摂食嚥下障害臨床的重症診療を行った。手順としては，問診を行い，食事場面の度分類判定を参考に機能評価し，患者環境に応じた摂食観察や嚥下内視鏡検査を実施した。その様子を地域歯科プランを検討した。食介助法については繰り返しアドバ

医師会の歯科医師がオンラインで見学した。具体的にイスし，介護職員の負担にならないようにも配慮した。

は，問診は患者の原疾患，服薬状況，摂食状況などの聴家族には患者に食を提供する喜びを感じてもらう時間を取を行い，次に精神，身体機能の評価および口腔，咽頭可能なかぎり設け，書面での経過報告も定期的に行っ機能の観察におけるポイント，そして嚥下内視鏡検査のた。

評価法，推奨される訓練法にいたるまでを，診療の流れ

結果と考察：患者家族や介護職員とかかわりをもつなかに沿って解説した。

で，PEG 造設に罪悪感をもっていたことに気付かされ結果と考察：研修会後のアンケートにおいて，オンライ

た。ナラティブな対応で経口摂取の可能性を検討するこンによる摂食嚥下障害患者の臨床研修は今後の臨床に活とが患者だけでなく，患者を支える人たちや家族のケア

かせるとの意見や，オンラインによる研修をまた受けたにもつながると考える。終末期が近づいてくると，エビいとの意見が多く，COVID-19 感染拡大下でのオンラ

デンスだけでは解決できない問題も多くあり，すべてのインによる摂食障害患者の臨床研修会は有用であった。

職種と家族で同じ方向に向かうことができるようにコー

しかし不安定な通信速度のため 3 者の間でタイムラグがディネートする役割が必要である。多職種と連携し患者生じたり，インターネットを介した嚥下内視鏡検査の画環境をすり合わせ，患者と患者家族，終末期の食を支え像が見えにくかったとの意見があった。そのため，今後ることが訪問歯科医療の責務と考える。
（COI 開示：なネットワーク環境や画像の解像度の向上など通信機器シし）ステムの再構築が必要である。
（COI 開示：なし）

72．地域歯科医師会に対するオンラインを用いた摂食嚥

73．島根県後期高齢者歯科口腔健診用グミ（ファイン

下障害の臨床研修の取り組み

組®
）と口腔機能低下症診断用グミとの比較検討

並木千鶴1,3)，原 豪志2)，玉井斗萌1)

清水 潤，富永一道，齋藤寿章，西 一也，井上幸夫

長谷川智子3)，出浦恵子4)，川勝美里1)
石川 潤3)，野原 通3)，戸原 玄1)
東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科

島根県歯科医師会地域福祉部委員会
目的：島根県後期高齢者歯科口腔健診（LEDO 健

摂食嚥下リハビリテーション学分野1)

診）では，咀嚼能力検査用グミとしてファイン組®
（以

神奈川歯科大学全身管理医歯学講座2)

下 LEDO グミ）を 15 秒間努力咀嚼したときの分割数

医療法人財団聖蹟会埼玉県央病院歯科口腔外科3)（グミ 15 秒値）を使用している。われわれは，令和元年

埼玉県歯科医師会4)度 8020 推進財団公募研究（公益財団法人 8020 推進財団
研究助成 19-4-11）「摂食機能を評価する規格化弁当の

目

的：摂食嚥下障害患者が増加している現状におい製作と評価の試み」において複数の指標を採用した。そて，歯科医師は卒後教育の充実が望まれており，近年，の内訳は，① UHA 味覚糖グミ（以下 UHA グミ），②

嚥下障害に関する講演やセミナー，学会など，数多く開GC グルコラム（以下 GC グミ）および③ LEDO グミで催されていた。しかし昨年，新型コロナウイルス感染症ある。3 指標相互の相関関係について解析することがで（以下，COVID-19）の感染拡大により，学会をはじめきたので報告した。

とする，人が密集するイベント開催や対面講義が停止さ方れた。そこで今回新たな手段として，地域歯科医師会と14/14）に対して 3 種類の咀嚼能力検査を実施した。①

オンラインによる見学型の摂食嚥下障害の研修会を試み

UHA グミ，② GC グミ，③ LEDO グミから 2 指標を組たので報告する。

み合わせた散布図を 3 枚作成し，それぞれの組み合わせ

方の回帰直線を推定し決定係数を参考にして，それぞれの法：埼玉県央病院の摂食嚥下リハビリテーション

法：参 加 者 28 名（平 均 年 齢 80􀀮5±4􀀮9，男 / 女：

老年歯学 第 36 巻 第 2 号 2021145

指標相互の相関関係を検討した。島根県産業技術セン

水分のトロミを強くするように指示し，経過をフォロー

ターにてそれぞれのグミの切断強度を測定し相関関係としていった。

ともに考察した。

〈症例 2〉88 歳，女性。うっ血性心不全にて入院。入結果と考察：UHA グミと LEDO グミの散布図から回帰院 29 日目に訪問歯科診療にて VE を実施した。摂食嚥

直 線 Y＝0􀀮12X ＋ 2􀀮62（Ｙ；UHA グ ミ ス コ ア，Ｘ；

下機能は良好で，軟飯軟菜一口大で問題ないことを確認

LEDO グミ分割数）が推定され（分散分析 p＜0􀀮001），

し，食事形態を全粥キザミトロミ食からアップした。入2相関係数 R＝0􀀮78，自由度修正済み決定係数 R ＝0􀀮59

院 70 日目に自宅退院となり，退院後には，義歯調整とだった。UHA グミと GC グミの散布図から回帰直線

口腔機能訓練を実施した。ADL の改善がみられたため，

Y＝0􀀮02X＋0􀀮76（Ｙ；UHA グ ミ ス コ ア，Ｘ；GC グ ミ

退院後 36 日目に VE 再評価し，常食摂取可能を確認，

グ ル コ セ ン サ ー 値 mg/dL）が 推 定 さ れ（p＜0􀀮001），

家族と同じ食事を同じ食卓で摂取可能となった。

2

R＝0􀀮80，R ＝0􀀮62 だった。GC グミと LEDO グミの散〈症例 3〉73 歳，男性。直腸ἥ孔，重度敗血症にて入布図から回帰直線 Y＝4􀀮73X＋96􀀮58（Ｙ；GC グミグル院。入院 66 日目まで気管切開され静脈栄養管理されてコセンサー値 mg/dL，Ｘ；LEDO グミ分割数）が推定いた。入院 66 日目に VE 実施し，重度嚥下障害と診断

2

され（p＜0􀀮001），R＝0􀀮83，R ＝0􀀮67 だった。相関係数

し，病院言語聴覚士によるゼリーの直接訓練を開始し，は 0􀀮7～0􀀮9 の間にあり，それぞれ強い相関関係にあるこ

訪問歯科衛生士による間接訓練も実施した。入院中は継とが確認された。なかでも GC グミと LEDO グミが最続した VE による再評価を行い，段階的に食形態を上も相関関係が強かった。グミ切断強度試験の結果は①

げ，入院 128 日目の VE では，常食一口大まで摂取可能

UHA グ ミ 5 210􀀮0±676􀀮7 g，② GC グ ミ 3 496􀀮7±310􀀮1と診断され，退院した。退院後には電話にて食事状況を

g，③ LEDO グミ 3 713􀀮3±145􀀮0 g だった。UHA グミが確認し，問題ないとのことで終診とした。

突出して硬く，GC グミと LEDO グミの硬さが近似して結果と考察：われわれは，歯科のない急性期病院に，訪いたので相関関係が強く出た可能性があると考えられ

問歯科診療という形で連携することで，急性期におけるた。
（COI 開示：なし，島根県歯科医師会倫理委員会承摂食嚥下障害の評価から，入院中の多職種連携による介認番号 10）入および退院後の在宅での食支援，とシームレスな介入を行えた。歯科のない急性期病院は多く存在し，地方で74．訪問歯科診療によって急性期から在宅へと継続した
食支援を行えた 3 症例

は，摂食嚥下障害の画像検査が行える病院も限られている状況にある。入院中から退院後にかけて継続的な介入が可能な訪問歯科診療の特性を活かして，急性期からの正國光一1)，迫田 敏1)，関本 愉2)

医科歯科連携と継続的な介入を行い，患者の摂食嚥下機

荒井昌海3)，松尾浩一郎4)

能の改善と食事形態の向上に繋がったと考える。
（COI
開示：なし）

1)
医療法人さこだ歯科医院（鹿児島県）

藤田医科大学医学部歯科・口腔外科学講座2)75．一般歯科診療所の外来受診高齢患者の口腔内状態に
関する調査

3)
エムズ歯科クリニック（東京都）―歯数と義歯使用に注目して―

東京医科歯科大学大学院地域・福祉口腔機能管理学分野4)目

的：今回われわれは，訪問歯科診療によって，急朝田和夫1)，呉 明憲1)，長野雅一1)，朝田真理1)

性期病院入院中から退院後の在宅にかけて継続した摂食竹川ひとみ1)，遠藤眞美2)，野本たかと2)

嚥下障害の評価と食支援を行い，食事形態の向上に繋げた 3 症例について報告する。

医療法人社団進和会

症例の概要と処置：〈症例 1〉99 歳，男性。気胸，誤嚥1)
あさだ歯科口腔クリニック（東京都）

性肺炎にてＡ病院に入院。入院 19 日目に病院スタッフ

日本大学松戸歯学部障害者歯科学講座2)とともに訪問歯科診療による嚥下内視鏡検査（VE）を実施した。評価後，全粥キザミトロミ食にて経口摂取が目

的：近年，高齢者の歯科受診率が増加している。

開始された。入院 24 日目にＢ病院に転院した。転院後われわれは，一般歯科診療所の外来受診高齢者の口腔やには，義歯調整と口腔機能訓練を行い，転院 22 日目に顔面領域に関する悩みに関して調査した際，以前に比較

VE にて再評価した。水分で不顕性誤嚥を認めたため，して歯数の増加を報告した。今回，一般歯科診療所を受

146

講 演 抄 録 集

診する高齢者の口腔内状態を把握し，高齢者歯科医療のうち，7 割近くが実際には治療を受けられていないのがニーズを検討することとした。

現状である。今回われわれは，口腔乾燥症患者に対し

方法：対象は，2014～2020 年に東京都のあさだ歯て，また口腔乾燥症から付随して起こるさまざまな口腔科口腔クリニックを初診受診した高齢者 513 人（男性

内トラブルを抱えた患者に対して，口腔保湿ジェル

204 人，女性 309 人）とした。

（keora®
オーラルモイスチャージェル，ニッシン，京方法は，診療録から年齢，性別，来院目的・主訴（複都），口腔保湿液（keora®
オーラルモイスチャーミス数），歯数，第一大臼歯の有無，義歯の使用状況などを

ト，ニッシン）を用いた口腔衛生管理を実施することで無記名でレトロスペクティブに抽出した。

臨床的効果を示すことができた症例について報告する。

結

果：年齢群別人数（割合）は，65～69 歳 126 人

症例の概要と処置：対象患者は，徳竹歯科医院に通院中（25％），70～74 歳 104 人（20％），75～79 歳 97 人（19で中等度～重度の口腔乾燥症を主訴としている，20～70％），80～84 歳 91 人（18％），85 歳 以 上 95 人（19％）

代の男女 3 名の患者である。ご自宅および来院時に口腔であった。歯数は年齢増加に伴い減少し，平均歯数は上

保湿剤を用いた口腔衛生管理を実施し，写真撮影による

述 の 年 齢 群 順 に 21 歯，19 歯，17 歯，14 歯，10 歯 で経過観察を行った。

あった。無歯顎は 45 人（9％）で，85 歳以上では 20％

結果と考察：すべての症例に関して，口腔内所見としてであった。受診目的・主訴は，歯周疾患 204 人（40％），

口腔乾燥症が発現していた患者の口腔内が改善していうḝ 178 人（35％），義歯 137 人（27％），顎関節 21 人

た。またそれに付随して，舌炎の改善による舌痛症が抑（4％），口の乾き 17 人（3％）であった。203 人（40％）

えられた症例，口角炎などの口腔粘膜の炎症が収束しては義歯を使用していた。年齢増加に伴って義歯希望の割いた症例が確認できた。これは，口腔保湿剤の配合成分合が増えていた。一方，24 歯以上者，歯数にかかわら

ナールスゲン®
による線維芽細胞や表皮細胞の活性化にず第一大臼歯の喪失を認めない者は義歯使用を認めなよって，保湿効果の増大や抗酸化作用がもたらされたこかった。無歯顎者のうち 2 人が初診時には義歯未使用でとによるものだと考えられる。また舌苔の付着度合が改あったが，義歯作製を目的に来院していた。

善していた症例も認められた。これは口腔保湿剤の配合

考

成分リピジュア®
による皮膚バリア機能によって，菌や察：年齢増加に伴い歯数が減少し，平均歯数は平成 28 年度歯科疾患実態調査結果（以下，歯科実調）と食渣の付着が抑制されたものだと考えられる。

ほぼ同様であった。歯数にかかわらず第一大臼歯の喪失

本検討により，口腔保湿剤は，口腔乾燥状態を改善さを認めない者は義歯を使用していなかったことから，患せることが可能なことが示された。また口腔乾燥症が要者が感じる義歯の必要性については第一大臼歯の喪失の因の一つでもある口腔粘膜疾患や口臭の改善にも繋がる関連が示唆された。

可能性があることから，より深刻な口腔内環境を保有し無歯顎率の歯科実調の比較では，84 歳までは同様でていることの多い要介護者に対する口腔衛生管理への活あったが，85 歳以上では少なかった。本対象者は外来

用はもちろんのこと，ドライマウスや口臭が気になる若受診できる健康高齢者のために歯数が多いと予想され，者を対象としたセルフケア，さらにはガムマッサージ時

その結果，うḝ治療や歯周疾患治療の希望が全年齢群にの使用，PMTC 後の歯肉炎症緩和，ホワイトニング後認められたと推察された。
（COI 開示：なし，日本大学の色戻り防止や義歯に対する防汚効果などへの応用可能

松戸歯学部倫理審査委員会承認番号 EC-16-032）性が示唆された。
（COI 開示：なし）

76．口腔乾燥症及びその他口腔疾患を抱えた通院患者に77．抗精神病薬や抗うつ薬を内服している患者に対する対して口腔衛生管理を行った症例

局所麻酔が循環動態に与える影響

徳竹宏保1)，真鍋果歩2)

大内謙太郎，上野陽子，鈴木宏樹，陣内暁夫

1)
徳竹歯科医院（大阪府）

医療法人井上会篠栗病院歯科株式会社ニッシン2)目
目

的：抗精神病薬や抗うつ薬が，アドレナリンとの的：近年，口腔ケアというワードを頻繁に耳にす

相互作用によって血圧上昇や低下を招くことが知られてるようになり，介護医療現場での歯科関係者介入の機会いる。今回，抗精神病薬や抗うつ薬を内服している患者も増加している。しかし，歯科診療が必要な要介護者のの局所麻酔前後の循環動態変動を検討した。

老年歯学 第 36 巻 第 2 号 2021
方法：篠栗病院倫理委員会の承認を得て実施した

目

147

的：一般的に収縮期圧 100 mmHg 以下は低血圧（No.24）。2017 年 7 月から 2020 年 7 月までにアドレナ症とされ，急激な 60 mmHg 以下の下降はショック状態

リン含有リドカインを使用した局所麻酔下で歯科処置をとされている。今回われわれは，収縮期圧 58 mmHg の行った患者のうち，抗精神病薬や抗うつ薬の内服患者を著しい低血圧を呈した患者の歯科治療を経験したので報対象とした。

告する。

局所麻酔前に血圧を測定し（T1），次いで局所麻酔を行った。含嗽後，ただちに血圧を測定した（T2）。

症例の概要と処置：〈症例 1〉87 歳男性。
「入れ歯が合わない」との主訴で来院。基礎疾患に認知症，脊柱管狭窄局所麻酔前後の血圧値から変動を算出し（（T2 の数などがあり，ドネペジル塩酸塩，メマンチン塩酸塩など

値－T1 の 数 値）/T1 の 数 値（％））
，血 圧 の 変 動を内服していた。初診時血圧は 79/52 mmHg，心拍数（ΔSBP，ΔDBP）を目的変数として，年齢，局所麻酔69 回/分であった。全 14 回の治療内容は義歯関連 13薬投与量，内服抗精神病薬，内服抗うつ薬，T1 の収縮回，歯石除去術 1 回であった。各来院後，最初に測定し期血圧（T1SBP），T1 の拡張期血圧（T1DBP）を説明た 収 縮 期 圧 の 平 均 は 93􀀮2±16􀀮3 mmHg で 最 低 値 は 63

変数として多変量解析した。

mmHg，各治療中の最も低い収縮期圧の平均は 76􀀮7±

結果と考察：［結果］抗精神病薬や抗うつ薬を内服して

11􀀮2 mmHg で最低値は 58 mmHg であった。管理方針

いる患者は 136 名（年齢 72􀀮9±11􀀮4 歳）であり，そのなとして，治療椅子上で背板操作を行う際には可及的に時かで，抗精神病薬内服患者は 94 名，抗うつ薬内服患者

間をかけて行い，移動時にはスタッフが介助した。血圧は 56 名であった。T1SBP は 129 mmHg，T2SBP（T2

低下時に気分不快は認めなかったため，積極的な昇圧治の 収 縮 期 血 圧）は 126 mmHg で，差 を 認 め た（p＝療は行わなかった。

0􀀮0022）。T1DBP は 79 mmHg，T2DBP（T2 の 拡 張 期〈症例 2〉75 歳女性。
「前歯に物が当たると痛い」との血圧）は 77 mmHg で，差を認めた（p＝0􀀮0036）。

主訴で来院。基礎疾患に狭心症，心不全既往があり，

多変量解析の結果，Δ SBP には T1SBP と非定型抗Ca 拮抗薬，β遮断薬などを内服していた。初診時の血精神病薬 MARTA が，Δ DBP には年齢と T1DBP が関

圧は 70/49 mmHg，心拍数は 68 回/分であったが，気連していた（p＜0􀀮05）。

分不快感やふらつきはなかった。主治医対診では，基礎［考察］ブチロフェノン系やフェノチアジン系などの疾患のため内服薬継続は必要で低血圧はやむをえないと定型抗精神病薬が局所麻酔薬のβ作用を優位に発現させの返事であった。全 22 回の治療において，各来院後にて血圧低下を修飾することや，三環系抗うつ薬がアドレ

最初に測定した収縮期圧の平均は 78􀀮5±11􀀮7 mmHg でナリン再取り込み阻害によって作用を増強させて血最低値は 58 mmHg であった。治療内容は根管治療が圧上昇することが知られている。本研究では，定型抗精14 回と最も多く，ほかは充塡処置と歯石除去術であっ

神病薬や抗うつ薬は局所麻酔前後の血圧変動に影響を与た。局所麻酔薬はアドレナリン添加リドカインが 1 度使えなかったが，非定型抗精神病薬 MARTA が影響を与用されていたが，循環変動はなかった。治療中に最も低えた。MARTA は多元受容体作用抗精神病薬と呼ばれ，かった収縮期圧の平均は 74􀀮2±13􀀮9 mmHg で，最低値D2受容体拮抗作用，5-HT2受容体拮抗作用を表すほか，は 58 mmHg であったが，気分不快などはなかったた

アドレナリン

め，昇圧薬投与は行わなかった。治療時の背板操作には1受容体やヒスタミン H1受容体などにも作用することが知られており， 1 受容体に対する作用

時間をかけ，歩行時には介助した。

が，局所麻酔前後の血圧変動に影響を与えたと考えられ結果と考察：収縮期圧 50 mmHg 台は脳や心臓など重要た。
（COI 開示：なし，篠栗病院倫理委員会承認番号：

臓器の血流低下の危険が高い。今回，血圧低下が慢性的

15，24）であったため脳や心臓の autoregulation が左方移動しており，その結果，患者にめまいなどの自覚症状を認めな

78．収縮期圧 58 mmHg の低血圧患者に対し，全身管理下に歯科治療を行った 2 症例

かったと考えられた。しかし患者の予備力は少なく，虚血のリスクは高いと考えられた。本症例では治療椅子上での体位変換への配慮と移動時の転倒防止への配慮が有間宮秀樹，堀本 進，高橋恭彦，菊地幸信

効であったと考えられたが，さらなる血圧低下や患者の平山勝徳，平野昌保，秋本 覚，小林利也

不快症状発現時に備えて昇圧薬静脈内投与の準備は必要

和田光利，片山正昭と考えられた。
（COI 開示：なし，藤沢市歯科医師会倫理委員会承認番号 2020-007）

藤沢市歯科医師会

148

講 演 抄 録 集

79．地域在住者におけるオーラルフレイルと口腔機能低下症についての検討
靏岡祥子1)，高守史子2)，山下佳雄3)とでより効率的に抽出することが可能であることが示された。
（COI 開示：なし，老年歯科倫理 2019-1 番）
80．注水の代替として口腔ケアジェルを使用し超音波スケーラーによる歯石除去をベッド上で実施した症例

佐賀市立国民健康保険三瀬診療所1)
佐賀大学医学部附属病院臨床研究センター2)

波多野真智子1)，橋詰桃代1)，野本亜希子2)，大野友久2)

佐賀大学医学部歯科口腔外科学講座3)
浜松市リハビリテーション病院リハビリテーション部1)目

的：オーラルフレイルは軽微な口腔機能低下に対浜松市リハビリテーション病院歯科2)する啓発活動を目的に作成された概念である。一方，口腔機能低下症は口腔機能精密検査の結果に基づき診断さ目れる疾患である。オーラルフレイルと口腔機能低下症は口腔ケアジェルを用いて超音波スケーラーを使用した。

的：重度摂食嚥下障害患者に対し，水の代わりにオーバーラップする部分が多いとされるが，判定基準は

これにより誤嚥リスクを回避した歯石除去が可能となっそれぞれ異なる。本研究では，地域在住者におけるオーた症例を経験したので報告する。

ラルフレイルと口腔機能低下症の分布と関連性について

症例の概要と処置：55 歳男性。脳腫瘍，小脳出血，術検討を行ったのでその概要を報告する。

後性球麻痺の既往があり摂食嚥下障害と起立性低血圧が方

法：2019 年 6 月～2021 年 5 月の期間において，残存。経口摂取再開の希望が強く，嚥下機能改善手術目

当院にて定期メインテナンス中の患者で本研究に同意が的に当院に入院。入院時，長期間にわたる非経口摂取状得られた者 63 名（男性：24 名（38􀀮1％），女性：39 名

態および口腔内への唾液貯留により多量の歯石沈着を認（61􀀮9％），年齢：37～89 歳（平均年齢±SD：70􀀮4±12􀀮4めた。多量の歯石沈着を認める場合，短時間で歯石除去

歳））を対象とし，オーラルフレイルの判定基準 6 項目

可能な超音波スケーラーを用いることが一般的であるのうち 3 項目以上該当する場合をオーラルフレイル，1が，スケーラーチップの発熱を抑える目的で水が噴射さまたは 2 項目該当する場合をオーラルプレフレイルと判れる。そのため，摂食嚥下障害患者においては冷却水の定し，口腔機能低下症の検査項目 7 項目のうち 3 項目以誤嚥が懸念される。本患者は重度摂食嚥下障害のため仰上該当する場合を口腔機能低下症ありと判定した。

臥位での歯石除去は誤嚥のリスクが高く，まずは水分が結

果：調査対象全体のうち，13 名（21􀀮0％）がオー

咽頭に流入しにくい座位に近い体位にて，超音波スケー

ラルフレイル，34 名（53􀀮9％）がオーラルプレフレイル

ラーによる歯石除去を試みた。しかし，一方で起立性低と判定された。また，口腔機能低下症と判定された 23血圧により，短時間の座位保持でも著明な血圧低下が認名（36􀀮5％）は，い ず れ も オ ー ラ ル フ レ イ ル 11 名

め ら れ た（臥 位 109/84 mmHg，座 位 78/55 mmHg）。

（17􀀮5％），またはオーラルプレフレイル 12 名（19􀀮1％）

摂食嚥下障害への対応には座位が，起立性低血圧への対に該当した。

応には臥位が望ましいという，相反する体位が必要とさオーラルフレイル/プレフレイルと口腔機能低下症の2れた。そこで，岩渕らが報告した口腔ケアジェルを用い関連性についてχ 検定を行い調べた結果，オーラルプ

た非注水下での超音波スケーラーによる方法で臥位にてレフレイルと比較して，オーラルフレイルは口腔機能低咽頭流入を防ぎつつ歯石除去を試みた。患者の負担軽減

下症を発症している者が有意に多かった（p＝0􀀮003）。

のため全顎を 4 ブロックに分けて処置し，バイタルサイ

また，オーラルフレイルのほうが，オーラルプレフレイ

ン測定および Numerical Rating Scale（NRS）にて処置

ルと比較して，平均年齢が有意に高かった（p＝0􀀮036，

中・処置後の主観的な痛みの評価（0 が痛みなし）も併

t 検定）
。

せて実施した。

オーラルプレフレイル群において，口腔機能低下症と結果と考察：4 回の歯石除去処置すべてにおいて血圧や判定された者は，オーラルフレイル判定項目のうち残存

酸素飽和度の低下，処置後の発熱はなく，NRS では処

歯数，咀嚼力，舌運動，滑舌などの客観的評価項目に該置中・後ともに 0 であった。このことから，超音波ス

当する者が多くみられる傾向にあった。

ケーラー使用時に水の代わりに口腔ケアジェルを用いる

考

察：口腔機能低下症が疑われる患者を検出する目ことで，デンタルプラークや歯石で汚染された冷却水の的として，オーラルフレイルスクリーニングは有効な手

誤嚥に加え血圧低下のリスクも回避しながら，ベッド上段であり，オーラルプレフレイルも含めて判定を行うこでの歯石除去を安全に実施することが可能であったと考老年歯学 第 36 巻 第 2 号 2021

149

える。今後もこのような誤嚥リスクの高い摂食嚥下障害

MRONJ の発生の抑制に貢献している可能性が示唆され患者や離床が困難な患者においても，口腔ケア用ジェル

た。歯科治療は，全身疾患との関連もあることから，医を使用することで安全に超音波スケーラーを用いた歯石科と歯科が連携を図りながら実施することが望ましい。

除去が可能となることが示唆された。
（COI 開示：な（COI 開示：なし，医療法人ピーアイエー倫理委員会承し，浜松市リハビリテーション病院臨床倫理審査会 19-

認番号 D-第 23 号）

69）
82．非経口摂取患者における口腔衛生管理後の口腔内湿81．療養型病床施設における骨吸収抑制薬投与患者と薬潤経過と全身状態の関連

剤関連顎骨壊死の関連について
柴田佳苗1,2)，中村あかり1)，田村暁子1,3)，近藤祐介3)
板木咲子1)，金久弥生2)，平岡綾3)

正木千尋3)，細川隆司3)，藤井 航4)

山脇加奈子1)，田地 豪4)，吉川峰加3)
福岡県済生会八幡総合病院歯科1)
医療法人ピーアイエー1)

九州歯科大学大学院歯学研究科口腔保健学専攻2)

明海大学保健医療学部口腔保健学科2)

九州歯科大学口腔再建リハビリテーション学分野3)

広島大学大学院医系科学研究科先端歯科補綴学研究室3)

九州歯科大学多職種連携推進ユニット4)

広島大学大学院医学系研究科口腔生物工学研究室4)目
目

的：非経口摂取患者は，ADL の低下によるセル

的：療養型病床施設における骨吸収抑制薬投与患

フケア困難だけでなく，口腔機能および唾液分泌の低下者（以下，患者）について，口腔内状態と全身疾患とのが相まって自浄作用が低下するため，口腔内環境が劣悪

関連について調査し，歯科治療による口腔環境の変化とになりやすい。良好な口腔内環境の持続には口腔内湿潤

薬剤関連顎骨壊死（以下，MRONJ）発生の有無につい状態の維持が重要であるが，非経口摂取患者における口て調査したので報告する。

腔衛生管理後の口腔内湿潤経過については不明である。

方法：2016 年 4 月から 2020 年 4 月までの 4 年間

本研究は，非経口摂取患者における口腔衛生管理後の湿に，療養型病床施設にて骨吸収抑制薬による治療を受け潤度を経時的に測定し，その経過と全身状態などの関連

た 56 名のうち，歯科介入の同意が得られ，介入を継続について明らかにすることを目的とした。

した 40 名（男性 4 名，女性 36 名，歯科初診時平均年齢

方85􀀮7±7􀀮1 歳）を対象とした。口腔内状態および全身疾期病院へ入院した患者のうち，非経口摂取で安静時に開患のうち，歯周病や糖尿病などの MRONJ のリスク因

口および口腔乾燥所見が認められた 65 名（平均年齢子の割合を調査した。口腔内状態は，OHAT-J を用い

83􀀮9±8􀀮8 歳，男性 32 名，女性 33 名）とした。口腔衛て歯科初診時とリコール移行時または退所時の値を比較

生管理として，口腔清掃後に口腔湿潤剤ビバ・ジェル

した。MRONJ 発生の有無は，診療録を基に集計した。

エット（東京技研）を塗布した。湿潤度は，口腔水分計

結果と考察：口腔内にリスク因子を認めた者は 29 名

ムーカス®
（ライフ）を用い，口腔衛生管理前，口腔湿（72􀀮5％），全 身 性 の リ ス ク 因 子 を 認 め た 者 は 16 名

潤剤塗布直後，塗布 1 時間後，2 時間後，3 時間後に舌（40􀀮0％），ど ち ら の リ ス ク 因 子 も 認 め た 者 は 13 名

および頰粘膜を評価した。その後，診療録より全身状態（32􀀮5％）であった。OHAT-J は，歯科介入前後で低下を抽出した。統計学的解析は，Wilcoxon の符号付き順

した者が 17 名（42􀀮5％），変化のない者が 13 名（32􀀮5位検定，二項ロジスティック回帰分析などを用い，p＜％），上昇した者が 10 名（25􀀮0％）であり，調査期間中

0􀀮05 を有意とした。

に MRONJ の発生は認められなかった。MRONJ の口腔結果と考察：舌の湿潤度における中央値は，口腔衛生管

内リスク因子を有する者が高い割合で存在したことか

理前 4􀀮6，口腔湿潤剤塗布直後 26􀀮2，1 時間後 22􀀮7，2 時ら，患者への歯科治療は，そのリスクを踏まえた治療計

間後 18􀀮1，3 時間後 13􀀮4 であった。頰粘膜では，口腔衛画を立案し，口腔内および全身状態に応じて介入頻度を

生管理前 22􀀮5，塗布直後 26􀀮8，1 時間後 26􀀮3，2 時間後選択すること，口腔環境が整備されているか定期的に評

25􀀮0，3 時間後 25􀀮1 であった。舌と頰粘膜における湿潤

価することが重要であろう。OHAT-J において，低下経過の違いについては，1 時間後，2 時間後，3 時間後

または変化のない者が多く認められ，MRONJ の発生をにおいて舌の湿潤度が有意に低かった。舌における，口認 め な か っ た こ と か ら，歯 科 介 入 の 継 続 に よ り，

腔湿潤剤塗布直後と 3 時間後における湿潤度の差の中央法：対象は，2020 年 9 月～2021 年 1 月に某急性

150

講 演 抄 録 集

値が 13􀀮9 であったことから，14􀀮0 未満を軽度乾燥群，50％から 33􀀮3％に減少，3 kPa の舌圧の増加，EAT-10

14􀀮0 以上を重度乾燥群と分類し，湿潤度を目的変数，臨の合計点数が 6 点から 2 点への減少が認められた。ま床的に易乾燥性と関連が疑われる項目（年齢，性別，

た，RSST は 0 回から 1 回に改善し，握力が 1􀀮1 kg 増加

BMI，服薬内容：Ca 拮抗薬，利尿薬，抗パーキンソン

するとともに体重も聞き取りで 3 kg 増加したことから，

病薬）などを説明変数として二項ロジスティック回帰分

今後も口腔機能管理を継続し，第 2 報として報告する予析を行い，利尿薬が関連因子であることが示された（p定である。歯科医院を訪れる患者も高齢化が進行し，嚥

＜0􀀮05）。以上より，非経口摂取患者において口腔衛生

下機能の低下とともに，徐々にフレイル状態に陥ってい管理後は，頰粘膜と比較して舌は易乾燥性であり，易乾る者も多い。特に男性では，定年退職を境に社会とのつ燥 性 に は 利 尿 薬 が 関 連 し て い る 可 能 性 が 示 さ れ た。

ながりが希薄になり，社会参加や身体活動の低下から生（COI 開示：なし，済生会八幡総合病院倫理委員会承認

活範囲が縮小し，心身の機能低下からフレイルの負の連

番号 161）

鎖を起こしやすい。フレイルから要介護状態に移行することなく健やかな自立した生活を続けるために，オーラ83．診療室でメインテナンス中に口腔機能低下症の管理を行った 1 例（第 1 報）

ルフレイルが疑われた時点で，口腔機能低下の重症化を予防するために介入することが望ましいと思われる。
（COI 開示：なし）

三角洋美
84．当院における周術期等口腔機能管理と COVID-19
感染防御対策青山歯科室（愛知県)目

的：高齢者は，加齢および全身疾患などの影響に梅田愛里1)，溝江千花1)，佐野大成2)より心身の活動が低下するにつれて，社会活動の範囲が

岩下由樹2)，梅本丈二2)

縮小し，日常生活での自立度低下に陥りやすい。こうした心身機能の低下は，全身の衰えであるフレイルを経て福岡大学病院歯科口腔外科1)

要介護状態にいたる主要な要因である。近年，口腔機能福岡大学病院摂食嚥下センター2)の低下した状態であるオーラルフレイルが，低栄養や筋力の低下を通じて，このようなプロセスが促進すること

目

的：上気道粘膜や口腔は SARS-CoV-2 に対するが知られるようになり，2018 年 4 月，口腔機能の重症受容体が多い。周術期等口腔機能管理において，粘膜や化予防の観点から口腔機能低下症の検査料と管理料が保唾液に曝露される機会が多く，感染対策には注意を要す

険導入された。今回，10 年間メインテナンスを継続する。今回われわれは，歯科衛生士による周術期等専門的るなかで，著しい体重減少の認められた患者を対象に口口腔衛生処置を行っていた患者が，手術後院内感染によ

腔機能管理を実施し，6 カ月が経過したので結果を報告

り PCR 検査陽性となったが，感染防御対策により感染する。

拡大を抑えられたと思われる 1 例を経験したので報告す症例および処置：72 歳，男性。前立腺肥大と脂質異常る。

症での服薬を除き，大きな全身疾患はない。患者から 6症カ月間で 6 kg 体重が減少したという訴えがあり，そので手術を予定しており，周術期等口腔機能管理を目的に時期にはメインテナンス中に無意識に口を閉じるように

当科初診となった。

例：70 代女性。高血圧の既往歴あり。当院某科なっていた。その状態から口腔機能低下症が疑われたた

手術 2 日前に入院し，PCR 検査陰性であった。入院

め，口腔機能低下症の診断項目のなかの舌苔付着度，口後に歯科衛生士による術前・術後の周術期等専門的口腔腔水分計による口腔湿潤度，舌圧測定器による低舌圧の衛生処置を実施した。術後 19 日に経過良好にて転院し評価および EAT-10 を用いた嚥下機能について評価をたが，患者が入院していた病棟で COVID-19 感染症が行い，同時に，RSST，5m 歩行，口唇閉鎖力，握力を発生した。患者が濃厚接触者に該当し，転院先で PCR計測した。体重は聞き取りとした。口腔機能管理とし検査陽性であったため，再度当院に搬送となった。術後て，口腔周囲の筋力増加を目的として口唇閉鎖訓練を歯

14 日に当科にて術後の処置を行っていたが，歯科衛生

磨き時に 5 回以上は行うことを指示し，介入から 6 カ後士や歯科医師は個人防護具を着用し感染防御対策を行っに再評価を行った。

ていたため，濃厚接触者や感染者は出なかった。

結果と考察：6 カ月という短い介入で，舌苔の付着は考

察：当院歯科口腔外科外来では，患者受診時に問老年歯学 第 36 巻 第 2 号 2021

151

診票を使って，感染者のスクリーニングを行っている。

養で要介護度 5 であった。口腔乾燥があり口蓋や舌にはしかしながら，無症状の患者も多いため，感染に気づか

剝離上皮の付着を認めることから，保湿剤の塗布は必須

ず受診することも考えられる。当科では感染防御対策とであるため，介護士による口腔ケアに際しては保湿に重し て，エ ア ロ ゾ ル が 発 生 す る 場 合 の み 長 袖 ガ ウ ン・

点を置くよう指示をしていた。

キャップを着用し，口腔外バキュームを使用することと結 果 と 考 察：Oral Health Assessment Tool（OHAT）

している。常に換気を行いながら，患者の口腔内衛生状により口腔環境を評価すると，口腔衛生管理中断前の症態に合わせたケアと処置時の個人防護具を選択してい例 1 の合計点は 5 点，再開後は 4 点であった。症例 2 のる。今回の症例は，術前より口腔内清掃状態が良好で中断前は 7 点，再開後は 4 点であった。両症例とも介護あったため，術前後にエアロゾルが発生する処置は行わ

士による口腔ケアにより口腔衛生管理中断中も歯肉炎改なかった。術前後は必要な処置のみ行うことでエアロゾ

善など口腔環境が維持されていたと考えられる。また，

ル発生を減らすことができると考えられる。COVID-19

全身的にも大きな変化はなく，健康状態も維持できていが感染拡大している現況下において，必要な感染防御対た。誤嚥性肺炎リスクの高い患者の口腔環境を維持でき策を行うことで，感染拡大の抑制に努める必要がある。

たのは，介護士の口腔ケアに対する知識と技術はもとよ（COI 開示：なし）

り，月 1 回の口腔セミナーをリモートに切り替え介護士のモチベーションを維持できたことが要因であると考え85．介護士の口腔環境に対するモチベーションの維持に
リモートセミナーが貢献した 2 例られる。
本症例より，介護士など多職種の口腔管理に対する知
識と技術，モチベーションの維持にはリモートの活用は

常清美佑，縄田和歌子，中島正人

有用であることが示唆された。
（COI 開示：なし）

堤 貴司，森田浩光，牧野路子
86．中年期・老年期患者の口腔機能に対する関心度と口福岡歯科大学医科歯科総合病院訪問歯科センター

腔機能状態の関連性

的：誤嚥性肺炎リスクの高い患者の口腔管理は歯中田 悠1)，柾木雄一2)，大久保真衣3)，渡部友莉3)

科医療従事者と多職種，特に介護士との連携が重要であ

杉山哲也4)，小林健一郎2)，石田 瞭3)目る。われわれは 3 年前より介護士の口腔管理に対する知
識と技術の向上を目的に月 1 回の口腔セミナーを実施

東京歯科大学短期大学1)

し，誤嚥性肺炎リスクの高い患者には，歯科医療従事者

2)
こばやし歯科クリニック（東京都）

による週 1 回の口腔衛生管理と，介護士による毎日の口

東京歯科大学口腔健康科学講座

腔 ケ ア の 両 輪 で 口 腔 管 理 を 行 っ て き た。し か し，

摂食嚥下リハビリテーション研究室3)

COVID-19 感染拡大により 3 月から 6 月まで 3 カ月間

東京歯科大学千葉歯科医療センター総合診療科4)

口腔衛生管理が中断し，介護士による毎日の口腔ケアのみになったため，口腔環境の悪化が危惧された。そこ

目

的：口腔機能の維持，回復のためには適切な診で，介護士の口腔管理に対するモチベーションを維持す

断，管理，動機付けが重要であり，中年期から介入するるために口腔セミナーはリモートにより継続した。今必要があるといわれている。今回，中年期・老年期の患回，口腔衛生管理中断中も介護士による口腔ケアで口腔者に対して，口腔機能に対する関心度と口腔機能状態と環境を維持した 2 例を経験できたので報告する。

の関連性について検討した。

症例の概要と処置：〈症例 1〉90 歳，男性。既往歴はア

方ルツハイマー型認知症，呼吸器系疾患があり，寝たきり

13 カ月間，某歯科診療所において，研究参加に同意が度は C2，経鼻経管栄養で要介護度 5 であった。開口拒得られた 50 歳以上の初診患者 59 名（平均年齢 74􀀮5±

否などの口腔ケアへの抵抗があり，漿液性唾液が多く，

11􀀮4 歳，男性 27 名，女性 32 名）とした。対象者には初頻繁に唾液の咽頭残留を認める誤嚥リスクの高い症例で診時に口腔機能への関心に関する質問を行い「とてもそあった。そのため，介護士には吸引機を用いるなどの唾

う思う」から「全く思わない」の 4 段階で回答させた。

液貯留に配慮した口腔ケアを指示していた。

質問ごとに「とてもそう思う」「ややそう思う」の回答〈症例 2〉89 歳，男性。既往歴として脳伷塞，呼吸器者を関心あり群（Ｐ群），「あまり思わない」「全く思わ系疾患，心疾患があり，寝たきり度は C2，経鼻経管栄ない」の回答者を関心なし群（Ｎ群）とした。さらに各

法：対象は 2019 年 10 月から 2020 年 10 月までの

152

講 演 抄 録 集群において，75 歳未満（y-群）と 75 歳以上（o-群）に象に郵送調査を行い，オーラルフレイルのリスクの実態

分けて，最終的に 4 群に分類した。口腔機能状態は初診を調査した。

時に実施した口腔機能精密検査の測定値とした。口腔機方能に対する関心度と口腔機能状態との関連性について（79～81 歳）623 名，90 歳 群（88～90 歳）407 名 の 計

Kruskal-Wallis 検定を用いて検討した。有意水準は 5％

1 030 名（男性 471 名，女性 559 名）を対象とした。口未満とした。

に関するトラブルを把握するために，東京大学高齢社会

結果と考察：いずれの問いでも，口腔湿潤度，伵合力，

総合研究機構の田中らが発案した「オーラルフレイルの咀 嚼 能 力，EAT-10 で は 4 群 間 で 有 意 差 は み ら れ な

セルフチェック表」を使用し，2021 年 8 月に研究参加

かった。
「口腔機能低下症の認知度」の問いではＰ群 4者に郵送し，回答を集計した。セルフチェック表にある名，Ｎ群 55 名だったことから，「口腔機能低下症」とい

8 つの質問項目の合計点数が 0～2 点，3 点，4 点以上をう言葉の認識が一般に広まっていないことが示唆されそれぞれオーラルフレイルの危険性が低い，危険性あた。
「訓練の必要性」「口腔機能と全身の関連性」の問い

り，危険性が高いと分類した。統計学的解析として，

では，Ｎ群同士の比較では o-群は y-群よりもオーラル

オーラルフレイルのリスクと歯数，性別，年齢群との関ディアドコキネシス（OD），舌圧は低かった（p＜0􀀮05）。

連を検討するために，多項ロジスティック回帰分析をＰ群同士では年齢による有意差はほとんどみられなかっ行った。統計学的有意水準は 5％とした。

た。このことから，口腔機能が重要と考えている者は高結果と考察：調査の結果，オーラルフレイルリスクが，齢になっても口腔機能の低下が少ない可能性が考えられ危険性あり，危険性が高いに該当する者は，男性でそれる。
「口腔機能の診察の必要性」の問いでは o-P 群はぞれ 84 名（17􀀮8％），240 名（51􀀮0％），女性でそれぞれ

y-P 群 と 比 較 し て OD/pa/，/ta/ が 低 値 だ っ た（p＜91 名（16􀀮3％），313 名（56􀀮0％）で あ っ た。ま た，80

0􀀮05）。
「検査の必要性」の問いでは o-P 群は y-P 群と歳群でそれぞれ 105 名（16􀀮8％），292 名（46􀀮9％），90

比較して OD すべてが低値だった（p＜0􀀮05）。以上のこ歳 群 で そ れ ぞ れ 70 名（17􀀮2％），261 名（64􀀮1％）でとから，OD や舌圧は高齢ほど低値を示す傾向があるあった。
ʠ危険性が低いʡを参照カテゴリとした多項ロが，患者の関心度にも影響されることが示唆された。

ジスティック回帰分析の結果，
ʠ危険性ありʡ，ʠ危険性法：本 研 究 は SONIC study 参 加 者 の 80 歳 群

加齢に伴い口腔機能は低下するが，知識や関心度を向が高いʡともに歯数（危険性あり：オッズ比＝0􀀮91，危上させることで口腔機能の維持や改善が期待できると考険性が高い：オッズ比＝0􀀮86）と年齢群（危険性あり：

えられる。本結果より，口腔機能低下症に関する知識のオッズ比＝0􀀮64，危険性が高い：オッズ比＝0􀀮57）で有普及が不十分なことも示唆されたため，中年期以降の者

意な関連を認めた。
（COI 開示：なし，大阪大学大学院を対象とした普及啓発活動を充実させる必要があると考歯学研究科・歯学部及び歯学部附属病院倫理審査委員会

えられた。
（COI 開示：なし，東京歯科大学倫理審査委

承認番号 H27-E4）

員会承認番号：948）
88．菓子を用いた咀嚼訓練が高齢者の伵合力に及ぼす影響
87．後期高齢者におけるセルフチェック表によるオーラ
ルフレイルの頻度

西﨑仁美，飯田貴俊，林 恵美
美久月瑠宇，田中洋平，杉山俊太郎

福武元良，高橋利士，三原佑介，八田昂大

辰野雄一，原 豪志，森本佳成

西村優一，佐藤仁美，室谷有紀，萩野弘将
東 孝太郎，池邉一典神奈川歯科大学大学院歯学研究科
全身管理歯学講座高齢者歯科学分野

大阪大学大学院歯学研究科顎口腔機能再建学講座
有床義歯補綴学・高齢者歯科学分野

目

的：近年，高齢の摂食嚥下障害患者が増加しており，準備期障害や口腔期障害への対応として咀嚼訓練が目

的：高齢者の健康寿命の延伸のために，オーラル

注目されてきている。本研究では菓子の「硬さ」に注目

フレイルのリスクを早期に発見し，口腔機能の低下を防し，個人に適した硬さの菓子を用いた咀嚼訓練を 1 週

ぐことが重要である。しかし，昨今のコロナ禍により，間行い，口腔機能への効果について検討を行った。

高齢者の歯科医院への受診が減少し，口に関するトラブ

方ルの増加が懸念される。そこで本研究では，高齢者を対歯科大学附属病院全身管理高齢者歯科に受診した 65 歳

法：対象は，2019 年 11 月～2020 年 8 月に神奈川老年歯学 第 36 巻 第 2 号 2021
以上の外来および在宅訪問診療患者で，口腔機能低下の153
地域・福祉口腔機能管理学分野4)

自覚があり，義歯の使用に限らず一側ないし両側の伵合支持を有し，かつ嚥下機能が臨床的重症度分類 3：水分

目

的：Mild cognitive impairments（MCI）患 者 は

誤嚥以上の者 27 名であった。アレルギーを有する者とさまざまな口腔機能が低下していることが報告されてい指示理解が不十分な者は除外とした。介入群と対照群をる。しかしながら患者の認知機能を包括的に評価したう設け，糖尿病患者を対照群に振り分けた非ランダム化比

えで，MCI と診断された患者の口腔機能はいまだ明ら

較試験を実施した。6 種類の硬さの異なる菓子（ポテト

かにはなっていない。そこでわれわれは，認知症専門医

チップス（カルビー），柿の種（柿，ピーナッツ，亀田による包括的な認知機能評価により MCI と診断された

製菓），ハッピーターン（亀田製菓），炭火焼（安藤製

患者における，口腔機能低下症の実態解明，さらには

菓），技のこだ割り（亀田製菓））を準備した。介入群にMCI のリスク因子となる口腔機能を検討することを目は菓子 6 種類を軟らかい順に食べさせ，「噛めるが噛み的として横断研究を行った。

にくい」と感じた 1 種類を訓練用菓子に選択し，1 日約方

5 g 食べる訓練を 1 週間行った。対照群には訓練や食事

月までの間に，認知機能低下を主訴として認知症専門ク

制限は行わなかった。両群ともに試験開始前に伵合力検

リニックを受診した患者とその同伴者 96 名（平均年齢

査，舌圧検査，咀嚼能力検査を行い，1 週間後に再度検73􀀮3±8􀀮5 歳）とした。本研究参加者の認知機能は，神査を行った後，同一群内で試験前後の比較を行った。

経心理検査，画像検査，血液検査の結果から，認知症専

結果と考察：5 名が試験期間に脱落し，最終的に介入群門医が包括的に診断した。研究参加者基本情報として，18 名（平 均 年 齢 77±5 歳，男 性 11 名），対 照 群 9 名

年齢，性別，教育年数，飲酒，喫煙などを評価するとと（平均年齢 80±7 歳，男性 6 名）となった。対照群ではもに，残存歯数および口腔機能低下症の構成要素である試験前後で有意な変化を認めなかったが，介入群におい口 腔 湿 潤 度，舌 口 唇 運 動 機 能（ODK/pa/，/ta/），舌て伵合力が有意に増加した（前：462［186-567］，後：圧，伵合力，咀嚼能力，嚥下能力を評価した。

494［247-740］中央値［四分位］）。これは通常の活動強結果と考察：認知症専門医が本研究参加者の認知機能を度より大きな負荷を与えると筋力が増加する「過負荷の包 括 的 に 評 価 し た 結 果，健 常 者 が 48 名（平 均 年 齢法則」に従い，個人に適した硬さの菓子を選択し訓練を

69􀀮8±8􀀮8 歳），MCI が 48 名（平均年齢 76􀀮9±6􀀮7 歳）で行ったためと考えられる。一方，介入群の舌圧と咀嚼能あり，MCI 群が健常群と比較して有意に高齢であった。

力は有意な変化はなかった。Ḧṷは吸水性を示し唾液と口腔機能においては，残存歯数および最大伵合力が健常

混和されることで早期に食塊になりやすいため，舌に適群と比較して MCI 群が有意に低く，その他の口腔機能切な負荷が加わらなかった可能性がある。また，咀嚼能も有意な差は認めないものの MCI 群が低い値を示した。

力を向上するには訓練期間が足りなかったと考えられ

ま た，口 腔 機 能 低 下 症 診 断 基 準 か ら 考 え た 場 合，る。本研究より，個人に適した硬さの菓子を一週間摂取

ODK/pa/が低下している者の割合が MCI 群において有することが，低下した伵合力の向上に有用である可能性

意に多かった。さらに，MCI の有無を目的変数としたが示唆された。
（COI 開示：なし，神奈川歯科大学倫理ロジスティック回帰分析の結果，認知機能低下には年齢審査委員会承認番号 614）

および最大伵合力が有意な関連を示した。MCI 患者の法：本研究対象者は，2017 年 12 月から 2020 年 1

口腔機能は比較的維持されているものの低下傾向にあ89．包括的な認知機能評価に基づき診断された軽度認知り，伵合力低下が認知機能低下への独立したリスク因子

機能障害患者における口腔機能低下症の実態調査であったことから，伵合力低下をもたらす歯列欠損の拡大予防など適切な口腔機能管理を定期的な歯科検診を通鈴木啓之1)，古屋純一2,3)，松原ちあき1)，日髙玲奈4)

じて実施することは，歯科が担うべき重要な役割であ戸原 玄3)，佐藤裕二2)，水口俊介1)

り，MCI 発症の予防・早期発見・早期治療にも寄与できる可能性が示唆された。
（COI 開示：なし，東京医科

東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科

歯科大学医学部倫理審査委員会承認 M2017-112）

高齢者歯科学分野1)
昭和大学歯学部高齢者歯科学講座2)
東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科

90．地域共生社会における老々介護へのシームレスケアの提供に困難さがみられた 1 例摂食嚥下リハビリテーション学分野3)
東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科

市川一國，田中陽子，矢口 学，野本たかと

154

講 演 抄 録 集
日本大学松戸歯学部障害者歯科学講座

出浦惠子1)，原 豪志2)，並木千鶴3)
玉井斗萌3)，戸原 玄3)，小宮山和正1)目

的：地域での生活支援が落ち着くまでに時間を要したことで機能低下が進み，シームレスケアの提供に課

埼玉県歯科医師会1)

題があると思われた症例を経験したため報告する。発表

神奈川歯科大学附属病院全身管理医歯科摂食嚥下外来2)にあたり家族に説明し同意を得ている。

東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科

症例の概要と処置：83 歳男性，脳血管性認知症。改訂

摂食嚥下リハビリテーション学分野3)

長谷川式簡易知能評価スケールは 2，Japan Coma Scale
は II-20 であった。四肢に麻痺はないが，筋力低下で歩目行不可，頸部に拘縮を認め可動制限を認めた。転倒によおける摂食嚥下障害への対応の必要性は高まるばかりで的：地域，特に居宅や高齢者施設訪問歯科診療にる硬膜下血腫とクモ膜下出血で入院した。発症から 8 カ

あるが，対応できる医療資源は偏在し，また摂食嚥下障

月でサービス付き高齢者向け住宅に入居後，誤嚥性肺炎

害への対応は専門性が高く地域包括ケアシステムのなかを発症し再入院した。医療機関での嚥下機能検査ではだけでは完結しにくい。そこで，地域歯科医師会に所属

ペースト食と濃いトロミの指示であった。退院し再入居する一般臨床歯科医師（以下，地域歯科医師）と歯学部

後に摂食機能評価と指導が当院に依頼された。主訴は口附属病院に所属する摂食嚥下を専門とする歯科医師（以から形のあるものを食べ，自宅に戻りたいとのことで下，摂食嚥下専門医）がオンライン診療により連携し，あった。残存歯数 27 本であり，舌の可動域制限はなく，摂食嚥下障害患者に対応する試みを行ったので報告す

両側の伵合支持であった。咀嚼回数も多く，喉頭挙上もる。

認められた。口腔内の残留は認めなかった。当院での嚥

方下内視鏡検査では，良好な食塊形成が確認でき，咽頭部ホーム入所者および居宅療養中の患者 1 名に対して，東の形態異常および麻痺は認めなかった。嚥下反射の惹起

京医科歯科大学摂食嚥下リハビリテーション学分野の歯遅延も認めなかったが，複数回嚥下後の咽頭残留と，喉科医師と D to P with D の形態でオンライン診療を行っ

頭侵入を認めた。兵頭スコアは 2 で経口摂取可能と判断た。まず，施設入所者のうち嚥下に問題があると思われした。頸部 ROM 訓練と開口訓練を導入した。その後軟る 12 名に対してあらかじめ KT バランスチャートを作

飯，マッシュ食となり，水分も薄いトロミで状態が安定成しておき，看護師，介護職，管理栄養士とともに，東した。妻の希望で自宅での老々介護生活へ移行した。し京医科歯科大学から派遣された歯科医師と地域歯科医師

かしながら，体重減少に伴う明らかな外的所見の変化をでミールラウンドを実施した。さらに問題のある 3 名に認めた。多職種が頻回に介入することで食事時間の確保

対しては嚥下内視鏡検査を行い，それらを大学で待機しができず 1 日 1 食となっていた。身体および認知機能のていた摂食嚥下専門医にオンラインで配信し，摂食嚥下

著しい低下を認めたため，在宅医に栄養補助食品の検討

障害への対応の助言などを受けた。さらに地域歯科医師

ならびにケアマネジャーに介護支援介入方法の再検討をが訪問する居宅の患者についても同様にオンライン診療依頼した。改善後 4 カ月で安定し現在，機能低下はあるを実施した。診察結果，助言内容などは医師，リハビリが，覚醒状態の良いときは意味のある発音明瞭な発語や職にも画像を用いて情報提供した。

数歩の歩行が可能なときが増え，経口摂取も継続してい結果と考察：今回の取り組みにより，地域の歯科医療職

る。

および多職種は摂食嚥下障害患者が有する問題点を共有

結果と考察：自宅での生活は理想的な形態であるもの

し的確な指導を受けることができた。維持期の摂食嚥下

の，高齢後期になってからの環境変化は当事者にとって障害においては身体や口腔機能の問題だけではなく，患は一時的に大きな負担となる。要介護者および介護者と者の置かれた環境因子が予後に大きく関与する。たとえもに，環境適応性は低く急激な多職種介入が逆効果を生ば適切な形態の食事を，実際の住環境のなかで適切な姿む可能性もあるのではないかと思われた。住み慣れた自勢を取って提供可能かなど，外来では状況把握困難なこ宅への移行でもシームレスケアの提供には，事前に行う

ともオンライン診療では把握しやすく，個々の患者の環

環境適応能力維持のためのプログラムなどが必要ではな

境に合った指導を受けることができた。また，今回の取いだろうか。
（COI 開示：なし）

り組みは，新型コロナウイルス感染症蔓延の状況下に

法：地域歯科医師が訪問診療中の特別養護老人

あっても感染予防を行いつつ，地域歯科医師会がオンラ
91．地域歯科医師会と歯学部附属病院間で実施した摂食嚥下障害に対するオンライン診療の試み

イン診療を実施することが可能なシステムを構築する一助になったと考えられた。今後も，摂食嚥下障害の専門

老年歯学 第 36 巻 第 2 号 2021

155

家との適切かつ効果的な連携を深めることで，地域医療可能な病院に転院した。しかし転院後，ARONJ への対の水準向上に努めたい。
（COI 開示：なし）

応不可を理由に療養先の再調整の依頼があった。転院先の MSW は本症例のような，日常的な口腔のケアの範92．退院支援過程において医療ソーシャルワーカーの歯科疾患に対する理解度が課題となった一例

疇を超える特殊な歯科疾患に関する情報提供が十分ではなかったと抵抗感を強く示した。患者は一時的にリハビリテーションの機会が奪われる結果となり，専門性の高吉野夕香1,2)，末永智美3,4)，金本路3)い歯科疾患に対する MSW の理解度が，退院支援の遂

植木沢美3)，會田英紀5)，川上智史6)行において課題になると考えられた。ARONJ は医科と歯科の連携が必要な疾患でもあり，支援介入の可能性が北海道医療大学病院医療相談・地域連携室1)ある MSW の歯科疾患への理解度や連携実態，情報共

北海道医療大学歯学研究科保健衛生学分野2)

有状況を明らかにしていく必要があると考える。
（COI

北海道医療大学在宅歯科診療所3)

開示：なし）

北海道医療大学歯学研究科高齢者・有病者歯科学分野4)
北海道医療大学歯学部高齢者・有病者歯科学分野5)93．かかりつけ歯科としての対応が多職種連携を円滑にさせた歯肉癌の一例

北海道医療大学歯学部高度先進保存学分野6)目

的：高齢者において下顎骨周囲炎や下顎骨骨髄炎

中村弘之を発症する症例は少なくなく，特に骨吸収抑制薬関連顎骨壊死（ARONJ）が侵襲的歯科治療との関連で多く報

ナカムラ歯科医院（山梨県）

告されている。また，高齢者は入院時の要介護状態の評価を契機として，退院支援が必要となる場合もある。今目

的：近年，口腔癌は増加している。口腔癌は歯科回，入院患者の退院支援過程において，医療ソーシャル

受診時に見つかることも多く，在宅療養に移行するとかワーカー（MSW）の ARONJ に対する理解度が課題と

かりつけ歯科として口腔管理を担うことが期待される。

なった一例を報告する。

今回，初診時に歯肉癌疑いで二次医療機関に紹介後，症例の概要と処置：85 歳女性。傷病名：高血圧症，陳ADL 低下により 5 カ月後に在宅療養となり，かかりつ

旧性脳伷塞，骨粗鬆症。2020 年 1 月，他院にて抜歯後，け歯科として看取りまでの 2 カ月間を多職種連携の中心

長期にわたり出血の自覚があった。同年 7 月，下顎のでとしてかかわった症例を経験したので報告する。

きものを主訴に当院歯科口腔外科受診。定期的なビスホ症例の概要：87 歳女性。変形性脊椎症，骨粗鬆症の既スホネート製剤の投与歴と CT 画像所見により，下顎骨往あり。2020 年 6 月，左下臼歯部に鈍痛を訴え当院受全体に及ぶ骨髄炎と腐骨形成を認めたため，ARONJ を診。左下智歯周囲炎の初期診断も，潰瘍部膨隆所見の違強く疑う下顎骨骨髄炎と診断された。患者は年齢などを和感から悪性を疑い二次医療機関のＫ病院口腔外科に紹理由に外科的な炎症組織の除去術には消極的で，対症療介した。その後，三次医療機関のＣ病院口腔外科に精査法を選択した。生活背景は，高齢の夫との 2 人暮らしで目的で転院し，ἷ平上皮癌（歯肉癌）頸部リンパ節転移

頼れる親族はなく，入院前から独歩での室内移動が困難と診断されたが本人家族とも積極的加療を望まず，Ｃ病となっており，最終入浴は 1 年前と ADL 低下が著明で院口腔外科への通院により経口抗癌剤 UFT 投与と緩和あった。退院後の自宅での介護や食形態の調整，口腔のケアが管理されていた。2020 年 12 月，痛みの訴えおよ

セルフケア継続は困難との訴えがあり，介護を目的とし

び開口障害により口腔清掃ができない状況について介護た療養先調整を希望した。介護保険の区分変更を申請

支援専門員から当院に相談があり，5 カ月ぶりに居宅訪し，要介護 2 の認定を受けた。理学療法士より身体機能問にて再会した。口腔衛生管理が必要と判断し，Ｃ病院のリハビリテーションにより ADL の改善が期待できる主治医（口腔外科医）に照会して当院訪問による口腔管との助言があり，リハビリテーションを目的とした療養理介入を開始した。2021 年 1 月，悪液質による ADL 低の後に，介護保険施設に入所することを退院支援計画と下および顎下リンパ節の腫脹に伴い，開口障害（1 横した。

指）に加え腐敗臭を伴う排膿があり，仏痛管理も困難に結果と考察：治療経過で ARONJ と診断され，訪問歯科なった。またＣ病院への通院もマンパワー的に厳しいと診療と看護師による定期的な患部洗浄による対症療法をの訴えもあり，家族および介護支援専門員に対して在宅患者が望んでいる旨情報提供し，リハビリテーションが看取りプランを提案した。その後当院と連携経験のある

156

講 演 抄 録 集

医師が参加し多職種によるチームに繋がった。看取りま（いずれも危険率 5％未満）を用いた。

で円滑な連携で対応することができた。

結果と考察：Normal 群は 92 名（平均年齢 74􀀮7±6􀀮5），

結果と考察：口腔癌は 50 歳以上に多いとされ，高齢化

Impaired 群は 71 名（平均年齢 78􀀮1±6􀀮5）であった。現に伴い高齢者の口腔癌症例の増加が懸念される。地域包在歯数，咀嚼能力検査の結果，咀嚼スコアは，Normal

括ケアシステムにより，今後在宅での看取りは増加する

群 で 19􀀮2±9􀀮2 本，165􀀮6±61􀀮5 mg/dL，88􀀮5±16􀀮0 点，と思われる。早期に発見することは大切であるが，それImpaired 群で 15􀀮1±9􀀮7 本，141􀀮1±58􀀮2 mg/dL，84􀀮3±以上に予後の悪化や在宅療養での QOL 維持に対応しう

17􀀮0 点であり，現在歯数と咀嚼能力検査に有意な差を認る口腔管理こそ，かかりつけ歯科の責務として重要であめた。GOHAI の結果は，Normal 群の合計点が 53􀀮9±ると考える。これまで在宅看取りとなっても医科主導の

6􀀮0，Impaired 群のそれが 52􀀮8±7􀀮1 であり，有意な差は連携ケースが多く歯科主導の連携は少なかった。口腔癌認めなかった。回答内容については，質問項目の 2􀀬 7􀀬 9􀀬

では患者からの歯科への期待も大きく，終末期を見据え

10􀀬 11 に有意な回答内容の差異が認められた。残存歯

た多職種連携の主導的対応が望まれる。歯科界全体で終数，咀嚼能力検査の結果から Impaired 群は口腔機能の末期口腔管理のスキルアップが必要と考える。
（COI 開低下が危惧される。さらに GOHAI の回答割合に相違の

示：なし）

認められた 5 つの項目のうち，4 つは心理社会面の下位尺度に属する質問項目であった。歯科治療や口腔ケアに94．認知機能の低下を認める自立高齢者の口腔関連
QOL についてよって問題を解決し，栄養摂取の改善に加え，活発な社会参加を促すことが認知機能の維持に有効であると考えられる。
（COI 開示：なし，北海道医療大学歯学部・大豊下祥史1)，佐々木みづほ1)，菅悠希1)，川西克弥1)

学院歯学部歯学研究科倫理審査委員会第 123 号）

原 修一2)，三浦宏子3)，越野 寿1)
95．介護老人保健施設入所者の食事形態低下に関する要
因の検討

北海道医療大学歯学部伵合再建補綴学分野1)
九州保健福祉大学保健科学部言語聴覚療法学科2)
北海道医療大学歯学部口腔構造・機能発育学系

鈴木史彦，北條健太郎，渡邉 聡，渡部議之，鈴木海路

保健衛生学分野3)
奥羽大学歯学部附属病院地域医療支援歯科
目的：認知症患者数は増加しておりその対策が急務となっている。口腔機能は認知機能と関連する重要な因目

子の一つであり，認知機能が低下した自立高齢者の残存償的・環境改善的アプローチによる対応が必要である。

歯数は減少していることや咀嚼機能は低下していること

しかし，要介護高齢者は，これらの対応を実施しても，が報告されている。一方，認知機能が低下している高齢

さらなる機能低下をきたすことがある。本研究は代償的者の口腔関連 QOL については報告が少ない。そこで，アプローチとしての食事形態に着目し，介護老人保健施本研究では認知機能が維持されている高齢者と低下を認設入所者の食事形態低下に関する要因について，疫学的める高齢者の口腔関連 QOL を調査したので報告する。

に検討したものである。

方方法：要支援，要介護の認定を受けていない自立高的：摂食嚥下機能の低下においては，治療的・代法：対象は，介護老人保健施設に入所しており，

齢者 1􀀬550 名に調査を依頼し，協力が得られた 188 名をミールラウンドを継続的に実施した要介護高齢者 109 名

対 象 に 調 査 を 行 っ た。始 め に Mini-Mental State Ex-（男性 30 名，女性 79 名，平均年齢 87􀀮2±5􀀮8 歳，平均要amination により認知機能を調査した。30 点満点中，介護度 3􀀮4±1􀀮2）とした。調査項目は年齢，性別，要介

27～30 点を Normal 群，24～26 点を Impaired 群とし，護度，認知症，臼歯部での伵合（自歯・義歯・粘膜咀

23 点以下は調査内容を正確に理解できていない可能性嚼），食事形態（日本摂食嚥下リハビリテーション学会があるため，分析から除外した。問診および口腔内の診嚥下調整食分類 2013 に準ずる），ミールラウンド項目察を行った後，グミゼリーを試験食品とした咀嚼能力検（座位保持，食事動作の中断，食べこぼし，口唇閉鎖，査を行った。また，25 品目の摂取可能食品アンケート咀嚼回数（10 回以下），努力嚥下，湿性嗄声，むせ，食を行い，結果を咀嚼スコアとして点数化した。最後に口事摂取量（70％未満））とした。調査期間中の食事形態

腔関連 QOL について GOHAI を用いて測定した。統計の変化から維持群と低下群に分類した。食事形態低下と分析は，Mann-Whitney U test および Chi-squared test

認知症の交互作用の解析は，二元配置共分散分析と多重老年歯学 第 36 巻 第 2 号 2021

157

ロジスティック回帰分析を用いた。

嚥 下 機 能 の 低 下 が 疑 わ れ た。調 査 内 容 は，介 護 度，

結果と考察：二元配置共分散分析において，共変量を年Functional Oral Intake Scale（FOIS），スクリーニング

齢と性別で調整した場合，食事形態低下と認知症におけ時の問題点，ミールラウンド後の対応結果とした。

る交互作用を認めたのは座位保持（p＝0􀀮019）と努力嚥

結果と考察：対象者の介護度は 53％が要介護度 4 であ

下（p＝0􀀮032）であった。また，Bonferroni 法による多り，FOIS の 62％がレベル 5 であった。

重比較では，食事形態低下群においてのみ，認知症群はスクリーニング時の問題点は，「食事時にむせる」お

非認知症群よりも有意に努力嚥下が多いことが示された

よび「食形態や水分形態などの摂取形態が適切か不安」（p＜0􀀮001）。また，従属変数を食事形態低下として，認が 17 名，「気になる所見はないが不安」は 4 名であっ知症の有無で層別化した多重ロジスティック回帰分析にた。
「姿勢調整が不良」は認められなかった。ミールラ

おいても，努力嚥下は認知症群において有意な独立変数

ウンド後の対応結果は，「介助方法の指導」が 19 名と最で あ っ た（OR ： 114􀀮255，95％CI ： 1􀀮510，8643􀀮721，

も多く，次いで「摂取形態のダウン」「姿勢調整」が多p＝0􀀮032）。認知症患者において努力嚥下となる理由とい結果となった。スクリーニングで「摂取形態が適切かしては，食事に対する認識や意欲の低下による咀嚼回数

不安」とされた 17 名中 8 名，および「気になる所見はや摂食回数の減少による嚥下関連筋群の筋力低下，義歯ないが不安」とされた 4 名中 3 名に摂取形態を下げる必の不使用による嚥下開始時の顎位の不安定性，指示理解要性が認められた。

が入らないことによる間接訓練の実施困難などが考えら

今回の結果では，80％以上の対象者がミールラウンドれる。結論として，要介護高齢者において努力嚥下をし後になんらかの対応が必要と判断された。これより，スている認知症群においては，非認知症群よりも食事形態

クリーニングで適切な対象者が抽出できていることが示が低下しやすい可能性が示された。
（COI 開示：なし，

唆された。しかし，姿勢調整に関するスクリーニングは奥羽大学倫理審査委員会第 197 号）

不十分であったので，施設職員に対し適切な姿勢についての指導が必要なことが示唆された。また，「気になる

96．要介護高齢者施設における経口維持支援に関する実態調査

所見はないが不安」とされた 4 名のうち 3 名は食形態を下げる判断となった。スクリーニングの活用だけでな

大平真理子1,2)，髙市真之2)，田坂彰規1)

く，介護現場の不安を早期に聴取し，経口維持支援シス髙松ユミ2)，髙根

テムの向上に繋げていきたい。
（COI 開示：なし，髙根

宏3)，山下秀一郎1)

病院倫理委員会承認番号：21-1）
東京歯科大学パーシャルデンチャー補綴学講座1)
髙根病院歯科2)

97．都市部在住認知症高齢者に対する訪問口腔調査 1―社会的孤立状態の人へのアプローチ―

髙根病院外科3)目

的：髙根病院は，高齢者施設での安全な経口摂取

枝広あや子1)，本橋佳子1)，宇良千秋1)，高橋知佳1)

継続のために，経口維持支援システムを運用している。

目黒郁美2)，高城大輔3)，紙本千晶4)，深澤佳世5)

このシステムでは，施設職員によるスクリーニング票を木元あすか6)，星野大地7)

用いた食事場面の観察（スクリーニング）を行い，嚥下機能低下が疑われた者に対して多職種によるミールラウ

東京都健康長寿医療センター研究所1)

ンドを実施している。このミールラウンドの結果を基

日本大学大学院松戸歯学研究科歯学専攻有床義歯補綴学2)に，安全な食事摂取のための介入を行い，情報を共有し3)
ひまわり歯科（神奈川県）ている。評価に用いるスクリーニング票は，要介護高齢4)曙橋歯科（東京都）

者の食事場面の問題点として指摘されることの多い項目

新宿医療専門学校5)や施設職員が感じる不安要素も含めた全 12 項目で構成

板橋区立志村健康福祉センター6)

されている。

昭和大学歯学部スペシャルニーズ口腔医学講座

今回，経口維持支援システムの現状を把握する目的で地域連携歯科学部門7)調査を行ったので報告する。
方法：髙根病院系列の高齢者施設に入所中の要介護

目的：「認知症施策推進大綱」に記される，「認知症

高齢者 40 名（平均年齢 84􀀮1 歳）を対象者とした。対象

との共生社会」の実現には，地域で認知症とともに暮ら

者全員が経口維持支援システムのスクリーニングで摂食す人々の状況を把握することが必要である。大都市に暮158

講 演 抄 録 集

らす高齢者の認知症有病率調査を通して，来場型調査に

高城大輔3)，紙本千晶4)，深澤佳世5)，木元あすか6)

参加しない人こそが社会的孤立状態にあり，支援を必要

星野大地7)，宇良千秋1)とするものである実態が得られた。社会的孤立状態にある人に対し自宅における訪問調査により口腔の状態を評

東京都健康長寿医療センター研究所1)価した。
方日本大学松戸歯学部有床義歯補綴学講座2)

法：⚑．社会的孤立ハイリスク者の把握：20163)
ひまわり歯科（神奈川県）

年に認知症有病率調査として，東京都Ｉ区特定地域在住

4)曙橋歯科（東京都）の 70 歳以上高齢者 7,614 名に郵送調査を行ったうえで，

新宿医療専門学校5)

郵送調査回答者に会場調査を行った。会場調査不参加の

無所属6)者には改めて訪問調査を案内し，同意した者に対し看護

昭和大学歯学部スペシャルニーズ口腔医学講座

師が自宅を訪問し二次訪問調査を行った。会場と訪問を

地域連携歯科学部門7)合わせて認知機能検査実施者は 2,020 名であった。その
うち認知機能の低下と社会的支援ニーズの調査を行い，目

的：都市部在住認知機能低下高齢者の COVID-19

社会的孤立状態にあって支援調整の必要な人（2016 年

流行下における口腔状態を把握するために訪問調査を

当時 198 名）に対し 2017 年から継続的介入を行った

行った。

（以下，対象者）。

方

法：2016 年東京都Ｔ地区で訪問調査を受け，そ⚒．転帰調査と訪問調査：2019 年より対象者の転帰の後 2019 年に訪問調査での精神科医による認知機能評調査を行ったうえで（地域在住 126 名），精神科医の訪価が行われた者で，訪問口腔調査に同意が得られた 75

問調査を行いそれに継続して 2020 年に訪問口腔調査を名（男 性 30 名，女 性 45 名，平 均 年 齢 83􀀮5±5􀀮3 歳，行った。訪問調査では，精神科医による認知機能検査，

MMSE 平 均 21􀀮52±4􀀮69）に 対 し，2020 年 1～3 月，

認知症重症度（CDR）などの評価，さらに歯科医師に

7～9 月に 3 名の歯科専門職が訪問調査を行った。

よる口腔機能評価，栄養評価（MNA®
）などを行った。

結果と考察：Ｔ地区は 1970 年代に開発された大規模団

対象者には調査遂行のために郵送と電話による日程確認地を擁し，高齢者率が 30􀀮7％，55 歳以上の居住者の独などの連絡を計 5 回実施し，調査後はフィードバックに

居率 53􀀮2％と，都市部在住高齢者の問題が反映されてい加え必要な医療介護などへのコーディネートを行った。

る。44％は独居で生活をしており，調査対象者の孤食率結果について CDR により認知症なし群，認知症軽度は 50％，MNA 44％で低栄養のリスクがみられた。口群，認知症中等度以上群に分けて群間比較を行った。

腔機能は ODK【パ】5􀀮47±1􀀮28 回，【タ】5􀀮68±1􀀮12 回，

結果と考察：精神科医の訪問が実施された 89 名に対し，【カ】5􀀮19±1􀀮15 回，ガ ム 咀 嚼 ス コ ア 2􀀮8±1􀀮2，残 存 歯訪問口腔調査は計 75 名に調査がなされた。脱落者の内

14􀀮5±9􀀮0 本と低下がみられ，ROAG 11􀀮1±1􀀮8 と口腔内

訳は転居等連絡付かず（1 名），入院・入所・死亡転帰の問題を抱えていた。

（5 名），拒否（8 名）であった。認知症重度群で有意にだが，主観的口腔健康状態は非常に健康である，まあ

MNA®
が低値であり（p＝0􀀮012），1 年以内に専門的口健康であると答えた者の合計が 72％で，実際の口腔健腔清掃を受けておらず（p＝0􀀮023），ガーグリングが不康状態と乖離していた。かかりつけ歯科ありは 76％で十分で（p＝0􀀮032），嗅覚低下の自覚があり（p＝0􀀮026），

あったが，ここ 1 年間未受診は 45􀀮3％であった。口腔内さらにすべての群で咀嚼機能低下があった。社会的孤立の問題があるも，自覚に乏しく，歯科受診に繋がってい状態にある人で認知機能低下があるほど，不十分な口腔なかった。

状態と低栄養傾向が放置され，合理的配慮を受けられて

COVID-19 流行下では多くの高齢者が外出を控え，いない状態になっており，積極的な社会的障壁への介入

活動量の低下に加え社会的な孤立は口腔機能低下に影響が必要である。
（COI 開示：なし，東京都健康長寿医療

し，低栄養に繋がる恐れがあった。社会的弱者の地域在センター研究所倫理委員会承認番号：元健イ事第 3146

住認知機能低下高齢者に対して，必要な医療が滞らない号）

よう，口腔の問題を早期に発見し自覚を促し，適切な介入を積極的に行う体制整備が急務と思われた。
（COI 開98．都市部在住認知症高齢者に対する訪問口腔調査 2

示：なし，TMIG 倫理委員会元健イ事第 3146 号 36）―COVID-19 流行下での実態―
99．当院歯科における後期高齢者の実態調査 第二報
本橋佳子1)，枝広あや子1)，高橋知佳1)，目黒郁美2)

老年歯学 第 36 巻 第 2 号 2021
西澤光弘1)，荒木俊樹2)

159

100. 高齢者における唾液検査装置に関する調査―口腔内の検査項目と多項目唾液検査結果の比較―

医療法人群栄会田中病院歯科1)2)
荒木歯科医院（東京都）

松原ちあき1)，白部麻樹1,2)，古屋純一3)，渡邊 裕2,4)
本川佳子2)，枝広あや子2)，小原由紀2)，岩崎正則2)目

的：群栄会田中病院（以後は当院とする）は精神

大渕修一2)，平野浩彦2)，水口俊介1)科，神経科，心療内科，内科を主体として，歯科のほか，精神障害者の社会復帰施設，精神科グループホーム

東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科などが設置され，さらに高齢者のための介護老人保健施

高齢者歯科学分野1)

設，療養病棟，認知症グループホームや有料老人ホーム

東京都健康長寿医療センター2)があり，多くの入院患者や入所者（以後は入所者とす

昭和大学歯学部高齢者歯科学講座3)る）を抱えている。当歯科は主にそのような入所者や退北海道大学大学院歯学研究院口腔健康科学分野

院後の通院患者の歯科治療を行っており，75 歳以上の高齢者歯科学教室4)

後期高齢者も多数受診する。今回は，当歯科を受診した
初診時年齢 75 歳以上の後期高齢者を対象に調査したの

目

的：高齢者の現在歯数の増加により，歯周疾患をで，昨年の当学会第 31 回学術大会に続けて報告する。

はじめとする口腔管理ニーズは増加している。近年，早方法：2019 年 1 月～12 月までに当歯科を初診・再期発見・治療だけでなくメインテナンスや歯科保健指導

初診で受診した後期高齢者 118 名を対象に診療録を基にによる積極的な予防が進められている。簡便で非侵襲的調査した。

に採取可能な唾液を用いた検査は患者の口腔内の情報把

結果と考察：118 名の男女比は男性 41 名，女性 77 名で握に有用だと報告されているが，多くは壮年・中年期成あり，平均年齢は 83􀀮9 歳で最高齢は 99 歳であった。当人が対象であり，高齢者での報告は散見される程度であ院入所者は 96 名，外来 22 名で，外来 22 名中 6 名は当る。そこで本研究では既存の唾液検査を使用し，口腔内院 に 通 院 歴 が あ り，基 礎 疾 患 を 有 す る 患 者 は 117 名の臨床評価との関連を分析し，高齢者における唾液検査（99％）であった。義歯保有者数は 74 名（62􀀮7％），非の活用のあり方について検討した。

保有者数 42 名（35􀀮6％），不明 2 名（1􀀮7％）であった。

方義歯の内訳は上顎全部床義歯 43 床，上顎部分床義歯 26

無歯顎者，抗菌薬使用者，口腔粘膜疾患を有する者を除

床，下顎全部床義歯 28 床，下顎部分床義歯 33 床であっく 38 名を分析対象とした。唾液検査は多項目唾液検査

た。初診時 1 人平均現在歯数は 11􀀮8 本で，年代別では

装置（アークレイ社）を用い，唾液中のうḝ原性菌，酸75～79 歳平均 13􀀮4 本，80～84 歳 11􀀮4 本，85 歳～では性度，酸緩衝能，潜血，白血球，タンパク質，アンモニ

11􀀮4 本であった。これは全国平均（平成 28 年歯科疾患

アを測定した（0～100 のスコア法で点数が高値ほど不実態調査，75～79 歳 18􀀮0 本，80～84 歳 15􀀮3 本，85 歳

良，酸緩衝能のみ低値ほど不良）。その後口腔内診査で，～10􀀮7 本）を 85 歳以上を除いて下回る結果となった。

現在歯数，う歯の有無，歯周ポケットの深さ（PPD）

抜歯処置を受けた患者と本数は全体で 7 名，8 本で，比（6 点法）などを評価した。現在歯数を調整変数として較的少ない結果となった。この理由として，対象者の多偏相関分析を実施し，唾液検査と口腔内診査の関連を評

くに基礎疾患があり多数の内服薬を使用していること，価した。

QOL 向上のため術者が抜歯せずに可及的に消炎処置で結果と考察：平均年齢 75􀀮3 歳で，女性 78􀀮9％であった。

対応したこと，多くが入所者のため急性時にすぐに対応

集団の唾液検査の平均値は，うḝ原性菌 50􀀮8，酸性度し抜歯せずに済んだこと，高齢や拒否のため外科処置に

75􀀮8，酸緩衝能 47􀀮1，潜血 39􀀮6，白血球 60􀀮9，タンパクは向かないと家族や術者が判断したことなどが挙げられ

質 74􀀮0，アンモニア 69􀀮0 であり，検査装置添付の中年る。高齢者の歯科治療はその基礎疾患や患者自身の経期までの成人対象の基準値よりもすべての項目で高値を験，家族の意向などさまざまな要因が治療に影響を与え示した。偏相関分析の結果，残根を含むう歯数とアンモるが，高齢者に敬意を表して対応し治療に望むことが治ニア（r＝0􀀮33），平均 PPD と潜血（r＝0􀀮38）に弱い正療をスムースに進めるうえで最も重要であると考えていの相関を認めた。先行研究で残根の存在がアンモニアとる。
（COI 開示：なし，医療法人群栄会田中病院倫理委

関連する口臭の原因になることや，歯周疾患による炎症員会承認番号 20210103）の亢進が歯肉出血や歯周組織の破壊をもたらすことが示

法：地域在住高齢者で同意を得た 50 名のうち，され，本研究でも同様の傾向を示した。検査値が成人対

160

講 演 抄 録 集象の評価基準より高値を示したことは，加齢による歯周ズが一番多いものの，抜歯歯数も多く，口腔環境整備に組織やうḝ罹患状況などの口腔内の変化が影響している

努めた結果ともいえる。一方Ｂ群とＣ群の患者のうち，と推察された。唾液検査を歯科保健指導などに用いる際検診をして問題点が多くあるにもかかわらず，歯科治療には，その変化を示すことで患者の行動変容につながるが拒否されたケースもあり，高次脳機能障害もその一因可能性があるが，その活用については加齢変化を考慮しと思われた。これらの結果，入院時歯科検診の役割が明

口腔内の状態と合わせて患者の理解が得られるように説らかとなり，急性期と維持期を切れ間のない連携で繋ぐ

明する必要があると考えられる。
（COI 開示：なし，東ためにも，回復期における歯科ニーズは多く存在し，回京都健康長寿医療センター倫理審査委員会平成 29 年度

復期リハビリテーション病院での歯科を併設する重要性

33 号）を示唆できた。
（COI 開示：なし，広島市総合リハビリ
テーションセンター倫理委員会承認番号：令和 3-8 号）

101. 回復期リハビリテーション病院における入院時歯科検診の役割102. 伵合不正により引き起こされる認知症誘発物質の発現増加について髙木幸子1)，竹田智帆1,2)，吉田光由1,2)，津賀一弘1)
前芝宗尚1)，堤 貴司2)，吉田兼義1)
広島市立リハビリテーション病院歯科1)

長谷英明1)，木山賢歩1)，都築 尊1)

広島大学大学院医系科学研究科先端歯科補綴学2)
福岡歯科大学伵合修復学講座有床義歯学分野1)目

的：全国の回復期リハビリテーション病院のう

福岡歯科大学総合歯科学講座訪問歯科センター2)

ち，歯科を併設し，常勤歯科医師が勤務している病院は少ない。当院は主に脳血管障害患者を対象とする 100 床

目

的：近年，オーラルフレイルと認知症発症との関の回復期リハビリテーション病院で，1 名の常勤歯科医

連性が注目され，口腔機能の低下や異常を防ぐことで認師が勤務し，リハビリテーションの相乗効果を求めるた

知症の発症予防へと繋がることが提唱されている。しかめ，入院時には歯科検診を施行している。また，1 名のしながら，伵合性外傷やブラキシズムによる伵合不正と常勤歯科衛生士は診療介助のほかに，病棟での定期的な認知症発症との関連性についてはいまだ明確な実証はな

サロン活動など，口腔健康管理に関する教育にも努めてい。さらにこの作用機序に関してほとんど不明である。

いる。これらの活動により，病院全体に歯科の役割が浸このことから今回，伵合不正が認知能にどのような作用透できたと考え，これを検証するため，昨年度の入院時を及ぼすか，作用機序を明らかにすることを目的とし歯科検診の受診率，歯科的ニーズの割合を調査した。

た。

方法：研究対象者は 2019 年 4 月～2020 年 3 月まで

材料および方法：実験を行うにあたり，若年者を想定しに当院へ入院した患者 415 名とし，歯科検診に応じ治療た 2 カ月齢のマウスと高齢者を想定した 12 カ月齢マウを受けた群（Ａ群），検診に応じたが治療をしなかった

スを用いて，上顎右側臼歯部の伵合面にワイヤーを接着

群（Ｂ群），検診に応じなかった群（Ｃ群）とした。Ａし，過剰伵合による伵合不正モデルマウスを作製した。

群のうち，義歯ニーズ（義歯の新規製作・義歯修理・義その後，これらマウスを無処置群，伵合不正 1 週間後，歯調整の件数），抜歯ニーズ（抜歯歯数・患者数），歯周伵合不正 4 週間後群に分け，8 方向性放射状迷路試験とケアニーズ（歯周検査算定数），うḝ処置ニーズ（うḝ

新規物質探索試験による行動学的認知機能の評価を行っ

処置歯数），口内炎（口内炎患者数），摂食嚥下ニーズた。同時に，各群の脳切片を用いて認知症の誘発分子の（嚥下造影（VF）検査数・患者数）などをレセプトより発現と局在を免疫染色法により調べた。さらに，認知機抽出し，回復期においての歯科ニーズを検討した。

能を司る海馬部分を回収し，定量性 RT-PCR を用いて結果と考察：男性の平均年齢は 61􀀮9 歳，女性の平均年

これら分子の発現の変化を調べた。

齢は 71􀀮3 歳。Ａ群は 324 名，Ｂ群は 62 名，Ｃ群は 29

結果と考察：若年者を想定した 2 カ月齢マウスにおい名との結果だった。Ａ群のニーズはそれぞれ，義歯ニーて，伵合不正により認知機能が高齢者を想定した 12 カズ（義歯新製 38 名・義歯修理 53 件・義歯調整 134 名），

月齢マウスと同レベルにまで有意に低下した。同時に，抜歯ニーズ（抜歯歯数 261 本・84 名），歯周ケアニーズ

2 カ月齢マウスでは伵合不正によって海馬領域の認知症

291 名，うḝ処置ニーズ 186 本，口内炎 14 名，摂食嚥誘発物質である Tau タンパク質の有意な発現増加がみ

下ニーズ（VF 248 件・140 名）だった。歯周ケアニーられた。また，12 カ月齢マウスは，加齢による認知機

老年歯学 第 36 巻 第 2 号 2021

161

能の低下や海馬領域の Amyloid βや Tau タンパク質のしサイズ情報を付与した。これらの 3D データから積層増加が元々認められ，伵合不正による変化はあまり認め造形装置により石ߣモデルを造形した。造形した PGM

られなかった。以上の結果より，高齢者を想定した 12および SM 石ߣモデル（pPGM および pSM）を，デジ

カ月齢マウスは元々認知機能の低下がみられ伵合不正にタルノギスを使用し計測した。5 名の計測者がそれぞれよる有意差はあまり認められなかったが，若年者を想定

独立して PGM および pPGM を作製し，それぞれが 5

した 2 カ月齢マウスにおいて伵合不正により認知症誘発

回計測を行った。

物質の発現が有意に増加し，認知機能の低下が認められ結果と考察：患者石ߣ模型と pSM の対象部位を計測た。したがって，若年者において伵合不正が認知機能をし た 結 果，そ の 差 は 鼻 翼 部 0􀀮03 mm（95％信 頼 区低下させる 1 つの要因となりうる可能性があり，緊密な間：－0􀀮49-0􀀮44，p＝0􀀮900），眼 窩 欠 損 部 縦 0􀀮07 mm

伵合状態を維持することで認知機能低下の予防につなが（－0􀀮35-0􀀮49，p＝0􀀮718）および眼窩欠損部横 0􀀮57 mm

ると考えられた。
（COI 開示：なし，実験動物委員会承（－1􀀮24-0􀀮10，p＝0􀀮083）で あ っ た。ま た，患 者 石 ߣ 模

認番号：福岡歯科大学・福岡医療短期大学・福岡看護動型と pPGM における対象部位の差は，鼻翼部 1􀀮23 mm物実験委員会 19006）（95％信 頼 区 間：0􀀮73-1􀀮73，p＜0􀀮001），眼 窩 欠 損 部 縦0􀀮36 mm（－0􀀮14-0􀀮85，p＝0􀀮134）および眼窩欠損部横103.Photogrammetry による顎顔面モデルの構築と3D プリントモデルの再現性評価

0􀀮23 mm（－0􀀮55-1􀀮02，p＝0􀀮512）で あ っ た。本 研 究 より，Photogrammetry による顎顔面のデジタル印象法は良好な再現性が認められ，エピテーゼ治療に応用可能で

峯

裕一1)，田地豪2)，吉岡玲奈1)

和智貴紀3)，村山長1)

広島大学大学院医系科学研究科歯学分野あると示唆された。
（COI 開示：なし，広島大学疫学研
究倫理審査委員会承認番号：E-1859-1）
104. 高濃度 BP 製剤が抜歯窩硬軟組織の治癒に与える影響

医療システム工学1)
広島大学大学院医系科学研究科歯学分野
口腔生物工学2)

小堤涼平，黒嶋伸一郎，佐々木宗輝

九州大学大学院歯学研究院口腔機能修復学講座
クラウンブリッジ補綴学3)

長崎大学大学院医歯薬学総合研究科
口腔インプラント学分野

目

的：顎顔面補綴装置（以下，エピテーゼ）は，人体の一部に欠損が生じた症例に対し，人工物を用いて形

目

的：ビスホスホネート（BP）製剤関連顎骨壊死

態的・審美的な修復を行う治療法の一つである。近年，（BRONJ）は，高齢患者への歯科治療時に大きな問題とエピテーゼ製作に，3D スキャナを用いたデジタル印象なっている。特に高齢患者は BP 製剤長期服用のための研究が行われている。これらの研究は，従来法である

BRONJ を発症するリスクが高く，超高齢社会であるわ

歯科用印象材を用いた印象採得時の軟組織の変形，患者が国においてその有病率の増加はますます無視できなくの不快感・不安感といった欠点を解決し，特に高齢患者なっている。そこで本研究は，BRONJ のリスク因子での負担軽減に有効であると考えられる。本研究では，よある高濃度 BP 製剤がマウス抜歯窩の治癒に与える影響

り低廉な顎顔面のデジタル印象法を検討することを目的を検索することを目的とした。

とし，Photogrammetry の有用性を評価した。

方

方

法：Photogrammetry は，静止画を解析・統合すに分け実験を行った。BRONJ のハイリスク因子である

ることで 3D データを得る手法である。本研究では，右BP 製剤〔ゾレドロネート（ZA）〕の濃度を変えて 7 週

上眼瞼脂腺癌術後の右眼窩部欠損患者からアルジネート

間 投 与 し た（低 濃 度：ZA-L，中 濃 度：ZA-M，高 濃

印象材により採得・作製した石ߣ模型を実験対象として

度：ZA-H，生理食塩水投与群：VC）。ZA 投与 3 週間使用した。iPad で石ߣ模型の静止画像を 50 枚取得し，後に上顎両側第一大臼歯を抜歯し，その 4 週間後にṊ殺Photogrammetry ソフトウェアにより 3D モデル（以して上顎骨，長管骨，血清を採取した。肉眼所見から，

下，PGM）を生成した。また本手法の精度比較のため，抜歯部の創部開放状態を評価し，マイクロ CT より長管構造化光 3D スキャナを用いて同様に 3D モデル（以骨と抜歯部の骨構造解析を，抜歯部切片のヘマトキシリ下，SM）を生成した。PGM は，ランドマークを使用

ン・エオジン染色では抜歯部硬軟組織の治癒状態を組織法：雌性 C57BL/6J マウスを 4 群（n＝7/各群）

162

講 演 抄 録 集

形態学的に解析した。また酒石酸抵抗性酸性ホスファ

えて多剤服用に陥りやすいため異なる可能性がある。そターゼ（TRAP）染色から抜歯部の TRAP 陽性細胞のこで今回は要介護高齢者の嗅覚，味覚，食欲，服薬数を分布状態を，ELISA からは血中 TRAcP5b レベルの定調査し，食欲との関連を検討することにした。

量解析をそれぞれ行った。

方

結果と考察：ZA 投与群において軟組織の治癒状態は全とした。調査項目は嗅覚検査 OSIT-J（点，正常：9/12

群で創部の閉鎖を認めた。抜歯部硬組織の治癒状態は高点 以 上），味 覚 検 査 ソ ル セ イ ブ（mg/cm2，正 常：0􀀮6

濃度 ZA 投与群で骨梁数の有意な減少と骨梁間伱量の有mg/cm2 以下），食欲 CNAQ（点，リスクなし：9/40 点

意な増加を，また ZA 濃度依存的に空の骨小腔数と壊死以上），服薬数（剤，確認方法：処方薬剤情報）の 4 項骨の有意な増加を認めたことから，ZA 濃度依存性に抜目である。要介護高齢者の食欲と嗅覚・味覚・服薬数と歯部硬組織の治癒遅延が惹起されていることが明らかとの関連を検討するため，目的変数を CNAQ，説明変数なった。さらに高濃度 ZA 投与群では TRAP 陽性単核を OSIT-J，ソルセイブ，服薬数として重回帰分析を細胞と遊離破骨細胞の著しい増加を認めるとともに，血行った。

清 TRAcP5b レベルが ZA-L で低下し，高濃度 ZA 投与

結果と考察：各調査項目の平均は OSIT-J（点）3􀀮2±

群で VC と同程度まで回復していたことから組織と血清

2􀀮5，ソルセイブ（mg/cm2）0􀀮8±0􀀮3，CNAQ（点）28􀀮4±が連動していることがわかった。以上から，高濃度 ZA

3􀀮7，服薬数（剤）5􀀮7±3􀀮2 となった。調査項目の重回帰の投与は TRAP 陽性細胞の細胞挙動に影響を与え，抜分析結果は，相関係数 0􀀮66，CNAQ と関連を認めたの歯部への TRAP 陽性単核細胞と遊離破骨細胞の増加をはソルセイブ（p＜0􀀮05）と服薬数（p＜0􀀮01）となった。

促すことで抜歯部硬組織の治癒遅延を惹起し，濃度依存今回の調査から要介護高齢者の食欲はやや低下してお性にその病態を悪化させる可能性が示唆され，本実験のり，嗅覚より味覚が関連し，服薬数が多くなると低下す

結果が BRONJ の発症機構解明に大きく貢献できると思る可能性が示唆された。
（COI 開示：なし，大阪大学大われた。
（COI 開示：なし，長崎大学動物実験委員会承学院歯学研究科・歯学部および歯学部附属病院倫理審査

認番号 1708241404-3）

委員会（承認番号：H29-E24-1））

105. 要介護高齢者の食欲と嗅覚，味覚，薬剤に関する106. 温度と pH は口腔保湿剤の抗真菌性に影響を及ぼす

法：対象者は要介護高齢者 72 名（86􀀮1±6􀀮9 歳）

調査
村上 格1)，原田佳枝2)，元山彩良2)
金子信子1,2)，野原幹司3)，有川英里3)

西 恭宏2)，西村正宏2)

山口高秀1)，光山 誠4)，阪井丘芳3)
鹿児島大学病院義歯補綴科1)
医療法人おひさま会おひさまクリニック1)

鹿児島大学大学院医歯学総合研究科

学校法人平成医療学園なにわ歯科衛生専門学校2)

口腔顎顔面補綴学分野2)

大阪大学大学院歯学研究科高次脳口腔機能学講座
顎口腔機能治療学教室3)
医療法人敬英会4)目

的：本研究の目的は，市販口腔保湿剤（以下，保湿 剤）の Candida albicans な ら び に Candida glabrataに対する抗真菌性に保湿剤の保管温度ならびに pH が及緒

言：われわれは要介護高齢者の低栄養予防を目的

ぼす影響を検討することである。

として，嗅覚に関連した研究をしている。これまでに，

方

要介護高齢者の嗅覚は健常成人および健常高齢者と比較

種，ジェルタイプ 20 種）を用いた。未開封の試料を研法：試料として保湿剤 31 種（リキッドタイプ 11

して明らかに低下していることを報告した。また，嗅覚究開始まで，それぞれ 25℃ならびに 37℃のインキュと同じ化学受容感覚で相互作用のある味覚を健常高齢者

ベーター内で保管した。抗真菌性は，C. albicans ならと比較したところ，明らかな低下は認めなかったこともびに C. glabrata を 107個播種した 50％TSA 培地に円柱報告した。これら化学受容感覚の嗅覚および味覚が食欲状の穴を開けて試料を封入し，24 時間培養後の発育阻と関連しているという研究報告は多くみられ，広く知ら

止円を計測した。試料の pH 値はガラス電極型 pH 計をれている。しかしながらこれらの研究報告は健常成人の用いて計測した。カンジダの菌種と保湿剤の発育阻止円報告であり，要介護高齢者の場合は味覚がある程度維持の発現数との関係についてχ2 検定を行った。各菌種にされていたとしても，嗅覚の低下かつ慢性疾患を複数抱おける発育阻止円の大きさはｔ検定にて比較した。各菌老年歯学 第 36 巻 第 2 号 2021

163

種における保湿剤の発育阻止円の大きさに保湿剤の保管した。

温度ならびに pH が及ぼす影響について二元配置分散分

方

析と多重比較を行った。保湿剤と抗真菌薬（AMPH-B）

酸を投与し上顎第一大臼歯を抜歯することで BRONJ 様の発育阻止円の大きさは，多重比較で分析した。

の病態を示すモデルマウスを作製した。薬剤投与条件

結果と考察：25℃ならびに 37℃の試料どちらにおいては，生理食塩水投与群，ゾレドロン酸/生理食塩水投与

も C. albicans に対する抗真菌性が認められた保湿剤は群，生理食塩水/ランソプラゾール投与群，ゾレドロン

8 種，C. glabrata に対する抗真菌性が認められた保湿剤

酸/ランソプラゾール投与群の 4 群とした。ゾレドロン

は 12 種であり，カンジダの菌種による発育阻止円の出酸を尾静脈から，デキサメタゾンを腹腔から 3 週間投与

現数に有意差が認められた。また，C. glabrata の発育した。ランソプラゾール投与群に対しては 1 日 1 回，3阻止円の大きさは C. albicans のものと比べ有意に大き日間の投与の後 2 日間期間を空けるサイクルを 3 週間繰

かった。二元配置分散分析の結果，C. albicans と C.

り返した。各群は実験開始 1 週間後に上顎第一大臼歯をglabrata の両者において，保湿剤の保管温度ならびに抜歯し，さらに 2 週間の投薬後，上顎骨および血清を採pH に有意差を認め，保管温度と pH の交互作用に有意取した。上顎骨はマイクロ CT（SkyScan）を用いて撮差は認められなかった。多重比較の結果，37℃の試料は影 し，抜 歯 窩 の BV/TV（骨 密 度）
，Tb. Sp（骨 梁 間 距

25℃のものより，中性 pH の試料は酸性 pH のものより離）および Tb.N（骨梁数）を測定，比較を行った。ま法：6 週齢雌の C57BL/6J マウスに，ゾレドロン

阻止円は有意に大きかった。口腔保湿剤と AMPH-B のた，血 清 中 の tartrate-resistant acid phosphatase 5b

発育阻止円の大きさを多重比較した結果，C. albicans（TRAP5b）の活性を測定した。

と C. glabrata ともに，25℃と比べ 37℃ですべての保湿結果と考察：生理食塩水投与群と比較して他 3 群では，剤の発育阻止円の大きさが増加し，多くが AMPH-B

BV/TV の値が有意に低い値を示した（ANOVA：p＜0􀀮63（ g/mL）以上の大さとなった。

0􀀮01）。一 方，Tb. sp の 値 は 有 意 に 高 い 値 を 示 し（p＜以上の結果より，口腔乾燥症を有する口腔カンジダ症

0􀀮01），Tb.N はゾレドロン酸/ランソプラゾール投与群に対し抗真菌性を有する保湿剤を用いる場合，保湿剤をのみ有意に低い値を示した（p＜0􀀮01）。ELISA 法によ加温することや中性 pH の製品を選択することの有効性

る TRAP5b 活性の測定の結果，生理食塩水投与群と比が示唆された。
（COI 開示：なし）

較してゾレドロン酸/生理食塩水投与群およびゾレドロ
ン酸/PPI 投与群では，TRAP5b 活性が有意に低い値を107. ランソプラゾールおよびゾレドロン酸投与マウスの抜歯窩解析

示した（p＜0􀀮01）。ゾレドロン酸およびランソプラゾー
ルは，それぞれ抜歯窩治癒遅延に寄与している可能性が認められた。本研究より，ビスフォスフォネート製剤服吉岡玲奈1)，峯裕一1)，和智貴紀2)

二川浩樹3)，村山

長1)

用患者において PPI の服用は，侵襲的歯科治療における骨新生遅延を引き起こす可能性が示唆された。
（COI
開 示：な し，広 島 大 学 動 物 実 験 委 員 会 承 認 番 号：

広島大学大学院医系科学研究科歯学分野

A18-106）

医療システム工学1)
九州大学大学院歯学研究院口腔機能修復学講座

108. DNA 損傷誘発性細胞老化におけるオートファジーの役割

クラウンブリッジ補綴学2)
広島大学大学院医系科学研究科歯学分野
口腔生物工学3)

吉田瑞姫1,2)，山口真広1)，内藤 徹1)

的：プロトンポンプ阻害薬（PPI）は安全性が高福岡歯科大学高齢者歯科1)い薬剤であるが，長期投与による大Ḱ骨頸部骨折リスク

福岡歯科大学口腔医学研究センター2)目の上昇などが報告されている。2017 年にデンマークで実施された大規模コホート研究において，外科的処置の目

的：オートファジーは細胞内の恒常性維持を担っ適応となった重症ビスフォスフォネート関連顎骨壊死ている。このことから，オートファジーは細胞老化を制（BRONJ）患者において前年の PPI 服用歴が指摘され御しているという仮説を検証するために，エトポシド

た。本研究では，マウスにおけるランソプラゾールとゾ（ETO）刺激による DNA 損傷誘発性細胞老化を誘導しレドロン酸投与による抜歯窩治癒への影響について検討た細胞におけるオートファジーの働きを検討した。

164
方講 演 抄 録 集法：1）細 胞：ヒ ト 表 皮 角 化 細 胞 株（HaCaT 細後，高血圧，2 型糖尿病，慢性心房細動，脂質異常症の胞）を 10％FBS および抗生剤含有 DMEM 培地により既往。Ｘ年 2 月に当院歯科外来受診し，X＋ 1 年 10 月

培養を行った。2）細胞老化およびオートファジーの誘まで約 1 年半歯科治療を行った。初診時はビソプロロー

導：HaCaT 細胞へ ETO を各濃度で投与して細胞老化

ル（ビソノテープ，β遮断薬貼付薬）4 mg，1 日 1 回のおよびオートファジーの誘導を行った。ETO 誘導性

貼付の処方で，血圧は 140～180/78～90 mmHg であっオートファジーに対して，オートファゴソームとリソ

た。Ｘ年 3 月より，降圧薬がビソプロロールフマル酸塩

ソームの結合を抑制するクロロキン（CQ）を ETO と（β遮断薬）1􀀮25 mg 朝食後，内服に変更され，同年 3

混合して投与し，オートファジーの阻害について検索し

月 以 降，血 圧 は 170～200/80～110 mmHg に 上 昇 し，た。3）細胞染色：刺激群およびコントロール群を 4％

ST 低下も認められたため，適宜内科主治医に心電図とパラホルムアルデヒドで固定し，TritonX にて前処理を

血圧値を報告し協議した。とりわけ SRP 処置時には行い細胞染色および細胞免疫染色を行った。①γH2AX

200/95 mmHg まで上昇したため，歯科治療を中止し染色（DNA 損傷の検出），② LC3B 染色（細胞内オーた。降圧薬処方変更から 8 カ月後のＸ年 11 月より，処

トファゴソームの検出），③ Sa β Gal 染色（細胞老化

方内容がビソプロロールフマル酸塩（β遮断薬）1􀀮25の検出）。4）ウエスタンブロッティング法（WB）によmg 朝食後内服に加えて，アジルサルタン（ARB）10

るタンパク解析を行った。

mg 朝食後内服の 2 剤に変更となった。引き続き，補綴結果と考察：γH2AX による核染色の結果，ETO 刺激

処置，歯周基本治療を行ったが，血圧 135～170/74～93

により HaCaT 細胞に DNA 損傷が確認された。DNA

mmHg の範囲であり予定歯科治療を行えた。

損傷が確認された刺激群では，細胞老化のマーカーであ

結果と考察：歯科外来での処置前の血圧は，そのときのる SA β Gal 染色で核周囲の細胞質に陽性所見が認めら

内科受診時の血圧と近似していた。Ｘ年 3 月に降圧剤がれた。この結果から，ETO 刺激で DNA 損傷誘発性細変更されてから再度変更されるまでの 8 カ月の間に 6 回

胞老化が誘導されたと考える。LC3B 染色では，コントの 内 科 受 診 と 10 回 の 歯 科 受 診 が あ っ た が，血 圧 はロール群においては細胞質内に明らかな陽性所見はみら

170～200/80～110 mmHg であり，歯科初診時と比較しれなかったが，刺激群では LC3 Ⅱ陽性オートファゴて上昇していた。したがって，降圧薬の効果についてはソームが多数確認された。CQ 混合投与細胞では，オー

6～8 カ月程度経過を観察して評価していると示唆されトリソソーム形成障害により ETO 単独で刺激した細胞た。これらは，蓋然的な結果であるが，歯科医師が初診よりも細胞質内にオートファゴソームのうっ滞を多く認時に既往歴と処方を把握していたとしても，処方内容のめた。以上の結果より，ETO 刺激によりオートファ

変更を随時把握していることは少ないと思われる。したジーが誘導されることが示された。また，ETO と CQがって高血圧の既往があれば，血圧のコントロール程度を混合投与した細胞では ETO 単独で刺激した細胞よりと処方内容の変更を随時把握し，内科医との協議や歯科も，SAβGal 染色陽性率が上昇した。この所見は，CQ

医療中の全身管理を検討する必要がある。
（COI 開示：によりオートファジー活性阻害が亢進し細胞内に老廃物なし）が蓄積したため細胞老化が亢進したと推測される。
以上の結果から，DNA 損傷により細胞老化が誘導さ110. 肺炎で入棟中に摂食嚥下障害対策チームに介入を依頼された症例の検討れたこと，DNA 損傷誘導性細胞老化にはオートファ
ジーの活性が関与することが示唆された。
（COI 開示：なし）

北川栄二

109. 大動脈弁閉鎖不全症術後の患者の歯科治療時の血JR 札幌病院歯科口腔外科

圧変動と降圧剤の関連について調査した 1 例目
上野陽子，大内謙太郎，鈴木宏樹，陣内暁夫

的：肺炎で入棟した患者の背景，摂食嚥下障害の特徴や治療内容，予後などの傾向を知るために調査したので報告する。

医療法人井上会篠栗病院歯科方法：2019 年 1 年間に当院呼吸器内科病棟に肺炎治療のため入棟し，摂食嚥下障害対策チームに介入依頼
症例の概要と処置：64 歳，男性。大動脈弁閉鎖不全症のあった 13 例（男性 8 例，女性 5 例，75～92 歳）を対に対する大動脈弁置換術後，狭心症に対する DES 留置象とした。診療録を基に，患者背景，検査結果，治療内老年歯学 第 36 巻 第 2 号 2021

165

容，経過，予後について検討した。

て策定して実施していたが，コロナ禍のため 3 密を避け

結果：（重複含む）入棟時の診断は，肺炎 6 例，誤る目的で非接触型研修（以下オンラインおよびビデオ研

嚥性肺炎 5 例，肺炎球菌肺炎 3 例などであり（肺炎の既修）を行った。そこで今回，実施施設の職員にアンケー

往 あ り 9 例）
，入 棟 日 数 は 22～90 日（平 均 48 日）でトならびに確認アンケートを行い，実施効果を調査しあった。認知機能の低下は，あり 9 例，なし 4 例であた。

り，ADL は，全介助 8 例，介助 2 例，自立 3 例であっ方た。BMI は 12􀀮6～20􀀮6（平均 16􀀮4）とるいそうの症例が指導を行っている利用者がいる介護老人福祉施設の勤務多かった。介入依頼の理由は，誤嚥の可能性や既往あり

スタッフのうち，オンライン受講者ならびにビデオ受講

7 例，摂食嚥下評価依頼 5 例，むせがある 3 例，窒息の者を対象とした。

法：当院にて歯科訪問診療を行い，口腔衛生管理

既往あり 2 例，食事再開のため評価依頼 2 例などであアンケート項目は演題内容に対する評価，学習内容にり，介入開始は入棟後平均 17 日であった。反復唾液嚥

対する理解度，演題内容に対する関心度合などの項目に下テストは，3 回が 2 例，3 回未満 10 例（0 回 4 例）でついて 10 段階での評価記入にて調査した。

あり，改訂水飲みテストは，4 点 6 例，3 点 4 例，2 点

確認アンケートは 10 項目設定し回答を集計した。

1 例であった。VE の所見では，着色水による咽頭クリ結果および考察：対象施設での受講者数 363 名中回答をアランス 3 点の症例が 3 例であった。口腔内の清潔度得られたのは 182 名で回答率は 50􀀮4％であった。講演内

は，比較的良好 2 例，不良 10 例で，口腔乾燥あり 12 例

容に対する評価はほどよい内容に相当する 5 が最頻値でであった。全例で口腔ケア，呼吸理学療法および摂食嚥

あった。講演内容に対する理解度はたいへんよくわかっ

下訓練を行った。訓練の内容は，顎引き嚥下 12 例，嚥

たに相当する 10 が最頻値であった。講演内容に対する下筋力増強 10 例，複数回嚥下 9 例，嚥下体操 9 例など

関心度はとても関心があるに相当する 10 が最頻値での順であった。摂食嚥下能力グレードは，介入時が重症あった。受講者に行った確認アンケートの確認項目の正6 例，中等症 4 例，軽症 3 例に対して，介入終了時は重解数は 10 項目中最頻値が 9 であった。確認アンケート症 7 例，中等症 0 例，軽症 6 例で，二極化した。介入時に関しては正解数の最頻値が 9 であり中央値も 8 であっに絶食であった 7 例のうち 5 例は絶食のまま介入終了とた。またビデオ研修の群でもほぼ同様な結果であり，群なった。介入後 38℃以上の発熱なし 7 例，あり 6 例で，間の正解数に有意差はなかった。各確認項目の正解率の肺炎の再発や増悪がなし 10 例，あり 3 例であった。入

オンライン研修では最高値が 96􀀮2％，最低値は 52􀀮8％，

院中の死亡が 4 例であった。

ビデオ研修では最高値が 97􀀮7％，最低値は 42􀀮6％であっ考

察：介入終了時の摂食嚥下グレードが重症であった。確認アンケートの各設問の正解率は各群で異なった

た 7 例で多く認められた特徴は，肺炎の既往あり，認知が，問 2 以外では有意差はみられなかった。受講者は，機能の低下あり，ADL 全介助，BMI 低値，依頼介入時

講演内容について興味をもって受講していたと考えられ

絶食，VE で咽頭クリアランスが不良，介入開始後も発た。また研修内容も比較的容易に実践でき，業務上負担

熱，肺炎の再発や増悪が認められた症例であった。今後になりにくい行為と考えられた。確認アンケートの正解の対策としては，呼吸器内科とのより緊密な連携，入棟数は高く，オンラインおよびビデオ研修でも効果があっ早期からの介入開始などが必要と考えられた。
（COI 開たといえる。研修形態によって差のみられた設問の正解

示：なし，JR 札幌病院倫理審査委員会承認番号 2019-3）率についてはアンケート結果との関連性の精査が必要と考えられた。
（COI 開示：なし，クリニックサンセール

111. コロナ窩で介護老人福祉施設研修に非接触型研修

清里倫理承認番号：2021-1）を行った効果112. オンライン PBL による高齢者・在宅歯科治療学
立松正志
クリニックサンセール清里（愛知県）の臨床実習について
宇佐美博志，村上 弘，竹内一夫，水野辰哉
宮前 真，高濱 豊，加藤大輔，上野温子

目的：介護老人福祉施設で効果的に訪問歯科診療な山口大輔，瀧井泉美，宮本佳宏

らびに訪問歯科衛生指導を行うためには，訪問施設先への口腔健康管理の情報提供が効果的に行われる必要がある。従来は訪問施設先ごとに研修予定日を年間計画とし愛知学院大学歯学部高齢者・在宅歯科医療学講座

166
目

講 演 抄 録 集的：本学での高齢者・在宅歯科医療学の臨床実習

久保田一政，水口俊介

は，特養と老健施設の臨地実習を行っていた。しかし
COVID-19 の感染対策に伴い，感染リスクの高い高齢

東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科

者施設への実習が見送られることになった。その対応手

高齢者歯科学分野段として急遽オンラインによる実習が組み込まれた。広
く対面で行われていた PBL のオンライン化は，時間と目

的：超高齢社会の日本では，今後高齢者を診療す

場所を問わない新たな学習活動になりうると提案され，る機会が増えることが予想される。このような社会状況

医科で実践されていた。そこで，高齢者マネキンなどのを鑑み，当分野では高齢者の身体的特徴を理解するた

視覚素材による Web 会議機能を利用した PBL を行い，め，医学科 3 年生と歯学科 3 年生を対象に，高齢者疑似従来の臨地実習と比較し，教員と学生からの感想と運営

体験セット（うらしま太郎，長寿社会文化協会）を用いにおける改善点について検討したので報告する。

た高齢者疑似体験実習を行っていた。しかし，新型コロ方法：対象は臨床実習 5 年次学生 106 名の 10 班編

ナウィルス感染拡大の影響のため，対面での高齢者疑似成で，期間は 2020 年 7 月からの半年間である。PBL は体験実習が困難となった。今回，コロナ禍でも対応可能

Microsoft Teams を用いて，参加者のマイクをオン，カなオンラインでの高齢者疑似体験実習を導入したので，メラをオフにして行った。シナリオは高齢者の社会的・報告する。

環境因子，身体的因子，心理的因子および口腔内状態を方中心に制作した。マネキンにはニッシン社製マナボット（計 159 名）を対象とした。学生を 80 名と 79 名の 2 つ法：本実習は本学医学科 3 年生と歯学科 3 年生と自走式車椅子および介助式車椅子を用いて外来通院患のグループに分け，それぞれ 1 日ずつ，3 限（50 分×3者，入院療養患者，居宅療養患者を模した。口腔内の状コマ）をかけて実施した。まず，1 限目にオンラインで態は義歯，冠ダツリ，残根・根面カリエスなどを模した

高齢者疑似体験に関する講義を行った。講義の前半で高模型を組み合わせた。口腔内の情報と整合性のあるパノ

齢者の身体的特徴を説明した後，約 15 分間高齢者疑似ラマエックス線画像を作製し，班のファイルにシナリオ体験の紹介動画を閲覧させ，講義の後半に 2 限目に行う

シートとしてアップロードした。実習は，チュータが学

グループワークの説明を行った。2 限目のグループワー

生にプロダクトの作製のため，オンラインでの Micro-

クでは学生を 9～10 名の 8 つの班に分け，当分野所属のsoft Word の共有操作について事前に説明した。チュー

インストラクターをホストにした Zoom のミーティング

タはマイクをオフにしたことを発言し討論のサポートにルームを 8 つ設定し，グループワークを行った。グルー備えた。最後にプロダクトの発表を行った。

プワークでは，ブレイクアウトルームを用いつつ，「高

結果と考察：運営においては，高齢者のシナリオ設定を齢者に医療を提供する上で考慮するべきこと」をテーマ

患者背景，口腔内状態，義歯の有無，車椅子，マナボッに，（1）来院してから待合室にいる間，（2）待合室～処ト，エックス線画像の組み合わせにより 4 種類を制作で置室までの移動時，（3）会計時，のそれぞれ場合に対しきた。Word の画面共有に通信環境による支障はなく，て，①どんなことが起こりうるか，②安全に医療を提供

タッチペン入力がṀ打音のためキーボード操作のできるするためにどのように工夫・対処すべきか？ という点参加者が好ましかった。学生からは，シナリオと Wordに着目してディスカッションさせ，成果を班ごとにスラ画面を同時に視認するため複数の通信端末を必要とした

イドにまとめて提出させた。3 限目には，班ごとにまとこと，伵耗や残根などの知識不足の項目について PBL

めたグループワークの成果のオンライン発表会を実施しに先立ちミニレクチャーを希望するなどの要望があった。

た。教員からは，他職種を配役としたシナリオ制作と人

結果と考察：事後アンケートの結果，参加した学生から数制限を行った実際の素材提示の必要性が挙げられた。

は本実習に対する好意的な意見が多く出された。たとえまた，今後の臨地実習再開の際の事前実習として有用とば，グループワークでは Zoom のブレイクアウトルームの感想があった。
（COI 開示：なし）

機能を活用し，10 名の学生を 3～4 名に分けてディス
カッションしたことで，活発な意見交換ができたとの意

113. コロナ禍でも対応可能なオンラインでの高齢者疑似体験実習プログラム

見が多くあった。また，グループワークの際に医学科と歯学科の学生の混成班とすることで，多様な視点からの意見を盛り込むことができた。オンラインでの講義と動

猪越正直，上田圭織，清水畑 誠，本村一朗

画教材，グループワークの組み合わせにより，対面実習

山本真央，大沼 啓，渡辺昌崇，清水健登に近い実習を実施できたと考えている。
（COI 開示：な老年歯学 第 36 巻 第 2 号 2021
し）167

学年ともに，より具体的に訪問診療について学習できたと考えられる。また学年間の比較結果から，本実習で両114.VR 画像を用いた歯学部学生における臨床実習の効
果について

学年ともほぼ変わりないレベルへ理解度が増したことがうかがえる。実習前後の理解度の検討から，VR 画像を用いた学生実習の有用性が示唆されたが，例年の同行訪仲澤裕次郎1)，田中公美1)，横田悠里1)，佐川敬一朗1)，

問による教育効果との比較が行えていないため，VR 画

古屋裕康1)，礒田友子1)，保母妃美子1)，山田裕之1)，

像による教育効果の有意性にはさらなる検討が必要であ

戸原雄1)，田村文誉1,2)，菊谷

武1,2,3)

日本歯科大学口腔リハビリテーション多摩クリニック1)

る。
（COI 開示：なし）
115. 2 種類の硬さの粘膜調整材を用いて舌接触補助床の口蓋形成を行った症例

日本歯科大学附属病院口腔リハビリテーション科2)
日本歯科大学大学院生命歯学研究科臨床口腔機能学3)

永尾 寛，藤本けい子，後藤崇晴，市川哲雄
目的：日本歯科大学口腔リハビリテーション多摩ク

リニックでは，2017 年度より日本歯科大学生命歯学部

徳島大学大学院医歯薬学研究部口腔顎顔面補綴学分野の 1 年生・5 年生に対し訪問診療の同行実習を行っている。COVID-19 の感染拡大を受け，訪問診療に同行す

目

的：加齢や脳血管障害の後遺症などにより嚥下機ることの感染対策として 2020 年度の学生実習では，能が低下した患者に対して，舌接触補助床を用いること

Virtual Reality（VR）画像を用いた訪問診療の疑似体験

は嚥下機能の向上に有益である。舌接触補助床の口蓋の（VR 実習）を取り入れた。本研究は VR 実習が歯学部

形態は，患者の舌機能に合わせて術者が形成するもので学生の訪問診療に対する理解度上昇に寄与すると仮定

あるが，その形成方法は術者の経験によるところが大きし，検討を行うことを目的とした。

く，舌の機能に調和した舌接触補助床の口蓋形成方法に

方ついて詳細に規定したものはない。

法：対象は，2020 年 10 月から 12 月まで当クリニックにて VR 実習を受けた日本歯科大学生命歯学部のそこで，部位ごとに硬さの違う粘膜調整材を使用して学生（1 年生 109 名，5 年生 31 名）とした。実習当日は口蓋形成を行い，嚥下機能が向上した 1 例を経験したの

外来診療の見学後 VR 画像を用いて在宅および病院におで報告する。

ける訪問診療による摂食機能療法，特別養護老人ホーム

症例の概要と処置：86 歳，男性。Ｘ年に脳伷塞で緊急におけるミールラウンドの様子を疑似体験させた。実習入院した。それ以来，左側手足の軽度の運動障害およびの前後にアンケート（4 択形式 9 問・感想文）を行い，軽度の構音障害があった。また，水分嚥下時や急いで食訪問診療についての理解度を，個人が特定できない状態

事するとむせることがあった。その後，むせの頻度が多で評価し検討を行った。統計学的検討は SPSS 27 Statis-

くなったため，近歯科医院を受診し，X＋5 年 12 月にtics を用い，実習の前後間での検討には Wilcoxson の符

徳島大学病院歯科へ紹介された。

号 付 き 順 位 検 定 を，1 年 生 と 5 年 生 間 の 検 討 に は

当科初診時に口腔機能精密検査を行った結果，舌口唇Mann-Whitney のＵ検定を行った。有意水準はともに機能低下，低舌圧，嚥下機能低下と診断した。誤嚥を恐5％未満とした。

れて水分摂取を控えているとのことだったので，水分に結果と考察：訪問診療についての各質問の回答を，
ʠ知

とろみをつけて摂取するよう指導した。併せて，舌口唇ら な いʡ
＝1，
ʠあ ま り 知 ら な いʡ＝2，
ʠ少 し 知 っ て いの運動訓練も指導した。その後，舌接触補助床を装着しるʡ＝3，
ʠ知っているʡ＝4 の 4 件法として回答させた。

たが，違和感が大きく，使用頻度が少なかった。特に口実習前のアンケート結果を学年間にて比較すると，すべ

蓋後方の違和感が大きいとの訴えがあったため，歯頸部ての質問で 5 年生のほうがʠ知っているʡ者の割合が高

口蓋側は通常の硬さの粘膜調整材で，口蓋中央から後方かった。実習の前後において設問ごとの点数を比較検討

にかけてはやや軟らかめの粘膜調整材を使用し（2 回するとすべての質問において，両学年ともに実習前に比法），口蓋形成を行った。

べ実習後にʠ知っているʡ者の割合が有意に増加した。

結果と考察：嚥下障害のない健常者における嚥下時の舌

実習後のアンケートでは学年間で有意な差を認めなかっ

接触圧は，歯頸部口蓋側で約 15 kPa，口蓋中央・後方

た。実習の前後で理解度が学年に限らずʠ知っているʡ

部で約 7 kPa と報告されている。予備実験を行った結者の割合が増加したことから，VR 実習を行うことで両果，ティッシュコンディショナーホワイト（ジーシー，

168

講 演 抄 録 集東 京）を 標 準 分 液 比 で 練 和 し た 場 合，80 秒 後 に 6􀀮7せるために，理想的には上顎の義歯を装着するために口

kPa，105 秒後に 14􀀮5 kPa になった。この結果を基に，腔前庭拡張術が必要である。

練和開始から指示する運動タスクまでの時間を調整し，今回の症例のように，在宅から介護施設への入所のよ

適切な嚥下時舌接触圧が得られるよう，2 回法によってうに環境が変わるタイミングで歯科がかかわることが，口蓋形成を行った。この方法で形成したものは，はじめ治療が必要であるにもかかわらず未介入でいる患者を発に 1 回法で形成したものと比較して，違和感が少なかっ見する良い機会であると思われた。

た。また，反復唾液嚥下テスト，改訂水飲みテスト，また，骨膜下インプラントは軟組織にだけ覆われていフードテスト，EAT-10 で評価した結果，舌接触補助るという構造から，インプラント周囲への感染は容易で

床未装着時と比較して，1 回法と同様の有効性が認めらあると考えられる。そのため，骨膜下インプラントが埋れた。
（COI 開示：なし）

入されている場合には伵合関係，口腔衛生管理が必須である。
（COI 開示：なし）

116. 上顎骨膜下インプラントの維持管理が困難だった
認知症患者の 1 例

117. 歯科衛生士による訪問指導で栄養状態の回復に寄与した症例

松田捺美，松下貴惠，近藤美弥子
岡田和隆，渡邊 裕，山崎 裕

関 麻衣子1)，福井智子1)，加藤真莉1)
戸原 雄2)，飯島裕之1,3)

北海道大学大学院歯学研究院口腔健康科学分野
高齢者歯科学教室

杉並区歯科保健医療センター1)
日本歯科大学口腔リハビリテーション多摩クリニック2)

目

的：骨膜下インプラントシステムは，1950 年代

杉並区歯科医師会3)より臨床応用が盛んになった手技である。今回，インプラント周囲の慢性炎症に伴う歯肉増殖のため，セルフケ

目

アと介助による口腔衛生管理が困難になり，除去にい下：DH）による居宅療養管理指導を利用した訪問指導

的：今回，要介護高齢者に対し歯科衛生士（以たった 1 例を経験したので文献的考察を含め報告する。

を行ったことで栄養状態の回復に寄与し，また口腔衛生症例の概要と処置：88 歳，女性。要介護 3，アルツハイ

状態の改善に繋がった 1 例を通して，その意義を検討す

マー型認知症の既往あり。令和Ｘ年 X 月に介護保険施る。

設に入所した際，訪問歯科医師の診察を受け，上顎イン症例の概要と処置：91 歳，女性，要介護 2。2020 年 8

プラント体の露出と動揺を認めたため，当院口腔外科を月頃より食欲低下，痰が増えてきたとの家族からの訴え

紹介受診した。初診時，右上 4567 欠損に対し骨膜下のに基づき，同年 10 月より訪問歯科診療を開始した。主フレームを支台としたインプラント補綴物と，右上 3，

な既往歴として，訪問前年に亜急性心筋伷塞のため緊急

左上 34567 を支台歯とした補綴物が連結され，上顎 7-7

入院し，ステント手術を行い同月に退院した後上記の症が連結した大きな補綴装置が装着されていた。左上 345状が出現したとのことだった。初診時の食事形態は常はうḝで歯質が全欠損しており，左上 67 は残根状態で食，水分にとろみの付与はされていなかった。体重は補綴装置からは外れていた。骨膜下にあったと思われる

48􀀮8 kg で，1 年前より 3 kg 減少が認められている。口インプラントフレームは口腔内に露出し，周囲歯肉は慢腔内の状況は清掃不良であったがうḝや欠損歯はなく，性の炎症による肉芽組織が増殖しており，右上 3 の支台

改訂水飲みテストを行ったところむせを認めた。嚥下機

歯のみ維持している状態で伵合すると上顎補綴装置は高能評価の結果を考慮し，嚥下内視鏡検査（以下：VE）

度に動揺し，痛みを生じさせていた。後見人は 83 歳のを 11 月に実施した。VE 所見として，硬さのある食品

妹で，介護者の希望は最小限の処置であった。そこで，

は一部喉頭蓋谷に残留を認め，交互嚥下が必要な状態で患者はまだ従命を取れたため，まずは局所麻酔下での骨あった。そのため，検査当日は交互嚥下を行うこと，体膜下インプラントと右上 3，左上 67 の残存歯の抜去を重低下に対する栄養補助食品の提案，嚥下機能の向上を施行した。

目的とした嚥下機能訓練（以下：訓練）の指導を行っ結果と考察：インプラント除去後は止血の問題なく，治た。訓練取得に対し家族の不安が強く，また残存歯が多癒経過は良好であった。食事に関しては，軟食からミキく口腔清掃困難であったため DH による訪問指導で訓サー食に変更し全量摂取している。今後は咀嚼を改善さ

練のサポート，口腔衛生管理を提案し 12 月より月 1 回

老年歯学 第 36 巻 第 2 号 2021

169

介入を開始した。嚥下機能維持，口腔衛生状態の改善をとの主訴で再受診した。口蓋正中部，上顎臼歯部頰側，目標に現在も介入を継続している。

下顎舌側に，粘膜表面正常で周囲との境界明瞭な骨様硬結果と考察：訪問歯科診療開始 4 カ月目で 1 年前の体重の膨隆を認めた。上顎残存歯はすべて伵合平面から伾出に戻すことができた。また，DH の訪問指導により口腔し，上下顎のデンチャースペースが極度に不足してい衛生状態が改善された。

た。広範囲にわたる顎骨外骨症，義歯装着困難による審今回，比較的嚥下機能の低下が軽微な段階から介入で美障害と診断した。

きたことが短期間での栄養状態の回復に寄与したと考え広範囲にわたる骨隆起形成が必要なことから，外科的る。DH の訪問指導は歯科分野だけでなく生活の背景や処置を行う担当医と連携し補綴主導型の治療計画を立案

状態変化，不安など早期発見に有効であり，歯科医師不した。上顎残存歯はすべて抜去とし，十分なデンチャー

在時に得た情報を診療前に共有することで，訪問歯科診スペースを確保できるよう研究用模型上でモデルサー

療の限られた診療時間の質を向上させる可能性がある。

ジャリーを行い，術後の口腔内を想定した。これを術中

今後の課題として，DH の訪問指導は口腔衛生の改善の口腔内に再現できるようサージカルガイドを製作し，に繋がった一方で，家庭での機能訓練を継続的に行えてこれを用いて全身麻酔下において上顎抜歯術および骨隆いないことが問題点であり指導方法の再検討が必要であ起形成術を施行した。術後，創部の治癒が良好であるこる。また，コロナ禍で多職種連携が希薄となっている現とを確認し，上顎に全部床義歯，下顎に部分床義歯を装状であるが，嚥下状態の報告など情報共有は重要である

着した。

ため，今後は積極的に多職種連携を図っていきたい。

結果と考察：補綴装置が装着された状態を想定せずに外（COI 開示：なし）

科処置を行った場合，骨形成量が不足して術後にデンチャースペースが確保できない場合や，骨形成量が過剰

118. デンチャースペースを想定して補綴主導の骨隆起形成術を施行した高齢患者の 1 例となり顎堤条件が不良となる場合が考えられる。本症例は，術前から補綴担当医がかかわり，補綴主導型の治療計画を立案することで円滑な治療を行うことができたと

木村千鶴，馬場陽久，岡田和隆，渡邊 裕，山崎 裕
北海道大学大学院歯学研究院口腔健康科学分野考えられる。
（COI 開示：なし）
119. 摂食機能療法と顎補綴により経口摂取を再開した
症例

高齢者歯科学教室
目

的：外骨症とは，局所において骨組織が過剰に発

朝比奈伯明，田村瞬至，朝比奈滉直育し，反応性に外方へ増殖する非腫瘍性疾患である。臨村上康彦，望月慎恭，蓜島弘之床において，義歯を製作するときに骨隆起の存在が補綴処置の障害となることは少なくない。骨隆起形成術は高松本歯科大学地域連携歯科学講座

齢患者には侵襲が大きいため，骨隆起が局所的である場
合では作業用模型上でリリーフし，骨隆起を回避した義

目

的：口腔癌治療による手術後は器質的障害，機能歯の設計として対応するのが一般的である。しかしなが的障害により摂食嚥下障害を呈することが多い。今回，

ら，骨隆起が広範囲に及び，かつデンチャースペースが右側上顎洞癌により口腔と鼻腔が交通している患者に対極度に不足している場合には骨隆起形成術を施行せざる

し，摂食機能療法ならびに顎補綴による補綴治療を併用をえない。この場合，補綴装置が装着された状態を事前し，胃瘻による栄養摂取から全量経口による栄養摂取まに想定した治療計画を立案する必要がある。今回，義歯で改善した 1 例を経験したので報告する。

が装着困難であった高齢患者に対し，全身麻酔下での広症例の概要と処置：81 歳の男性。上顎洞癌の既往あり。

範囲にわたる骨隆起形成術後に補綴処置を行った症例を2011 年右側上顎洞癌の全摘手術を行った。その際に口経験したので報告する。

腔と鼻腔に交通が生じた。2017 年誤嚥性肺炎を発症し，症例の概要と処置：患者は 65 歳の女性。Ｘ年に「左下同時期に胃瘻造設，経口摂取も禁止となる。2018 年経の歯ぐきが腫れた」との主訴で当科を受診した。口腔ἷ

口摂取可否の確認のため当病院へ訪問歯科診療の依頼。

平苔癬と診断され，X＋2 年まで加療および経過観察を内視鏡における嚥下機能評価にて安静時，咽頭部唾液貯

行 っ て い た が，そ の 後，受 診 が 途 絶 え て い た。X＋5留を確認。嚥下時，咽頭収縮力低下，喉頭蓋反転不良，

年，「下の入れ歯を入れることができなく見た目が悪い」

喉頭侵入があったが，誤嚥が頻回ではないため，間接訓170

講 演 抄 録 集練（5～10 回/日の開口訓練），直接訓練（中間のトロミ

えにくかった。その他の原因として，8 年前からデノス

水での嚥下，嚥下後の咳払い）を開始。全摘手術直後に

マ ブ な ど の 骨 吸 収 抑 制 剤 が 投 与 さ れ て い た た め，作製された顎義歯は長期間使用しておらず，訓練開始

MRONJ を疑った。仏痛出現後，主治医の判断でデノス

時，義歯の新製は本人が希望されなかった。以降，月にマブ投与が中断されていたが，仏痛や腫脹が継続したた

1 回のペースで訪問歯科治療実施。訓練の量，負荷を上め抗菌薬を投与したところ，症状の改善が認められた。

げながら訓練の誤りを修正。また 2～3 カ月ごとに内視Ｘ年 8 月にデノスマブ投与が再開されたが，11 月には鏡検査を行い，それを根拠に食上げ実施。結果，2019左側上顎結節付近に痛みが再発し，X＋1 年 1 月にデノ

年には 1 日 1 回ミキサー食へと改善。経口摂取の増加にスマブ投与は中止となった。X＋1 年 3 月に以前より痛より患者の意欲も改善され顎補綴を希望されたため，当みがあった部位より排膿が認められ，精査したところ腐院補綴科にて義歯製作を開始。まずは口蓋の欠損部を塞骨の分離が確認できた。局所麻酔下にて腐骨除去を行っぐことに慣れるために塞栓子を作製する。歯科用コーンたところ，創部は上皮化し症状も消失した。その後，

ビーム CT にて上顎形態をスキャン後，3D プリンター

X＋1 年 5 月に以前より動揺のあった右下第一大臼歯がにて顎模型を作製，それを基に塞栓子を作製した。塞栓

自然脱落し，隣接したその他 3 本を保存困難のため抜歯子の調整と並行して嚥下訓練を継続していった。

したところ，右側下顎骨に 4 歯分の骨露出が生じた。当

結果と考察：塞栓子作製後，口腔から鼻腔への逆流の減部位にも仏痛が継続したため，骨露出部位の洗浄や抗菌

少，会話明瞭度が改善され，摂食についても胃瘻を使用薬を投与していたところ，X＋1 年 9 月に腐骨が分離せず，一日三食ミキサー食が可能となった。以降塞栓子

し，自然脱落した。その後，創部は上皮化し症状も消失にも慣れたため顎補綴を作製する予定であったがコロナした。現在，MRONJ 再燃の所見はみられないが，定期禍のため治療を中断している。今回の症例においては印的な口腔観察を継続している。

象採得に印象材を用いなかったため患者の負担軽減，誤結果と考察：上顎は仏痛が生じてから約 1 年後に骨の自嚥や異物侵入のリスクが回避された。また，毎日の継続

然露出が認められ，下顎は骨が露出する前に急に歯の動的な訓練の積み重ねによる口腔機能の改善，喉頭蓋の反揺が大きくなった。これらのことから，上下顎とも，骨転頻度増加が認められた。さらに，塞栓子を用いた顎口露出の前に骨壊死が先行して起きていたことが考えられ

腔形態の回復により，鼻腔へ空気が逃げなくなったためた。MRONJ では，骨隆起部などから骨が自然に露出す嚥下圧のコントロールが改善し，胃瘻，絶食状態からのることは知られているが，観血的処置を行わない場合で脱却が達成できたと考えられた。
（COI 開示：なし）

も骨露出が起こりえることに注意し，一般的な歯科疾患との鑑別と，経過観察，および適切な処置が必要である

120. 多 発 性 骨 髄 腫 治 療 中 に 薬 剤 関 連 顎 骨 壊 死と考えられた。
（COI 開示：なし）（MRONJ）により顎骨が自然露出したと考えられる一例

121. 認知症患者の全身麻酔下歯科治療経験

服部 馨，原田枝里，髙澤理奈，久野彰子

旭 吉直1,2)，畑中有希1,2)，宮本順美1,2)，大道士郎1,2)

日本医科大学付属病院口腔科

社会医療法人大道会森之宮病院歯科診療部1)
社会医療法人大道会ボバース記念病院歯科診療部2)目

的：薬剤関連顎骨壊死（以下 MRONJ）は，骨吸収抑制剤投与後の観血的処置や不適合な義歯の使用によ目り発症率が高くなるという報告がある。しかし今回，多さまざまな患者に対する歯科治療の必要性が増加してい的：高齢化社会の到来に伴い，認知症を合併した

発性骨髄腫治療中に MRONJ により自然に顎骨が露出る。今回，私たちは認知症を合併した攻撃的な高齢者のしたと考えられる一例を経験したので報告する。

歯科治療を経験したので報告する。

症例の概要と処置：82 歳女性。多発性骨髄腫に対して症例の概要と処置：患者：57 歳，男性。認知症の症状

当院血液内科に通院しており，既往歴は高血圧，Ⅱ型糖が目立つようになり，49 歳時に自宅近くのＡ総合病院

尿病，慢性腎臓病であった。Ｘ年 3 月に，左側上顎結節の精神科を受診し，アルツハイマー型認知症と診断され付近の仏痛のために当科受診となった。上顎は無歯顎で治療を開始した。2013 年 10 月からはＢ病院で治療を継あり，所持していた総義歯は痛みで 3 週間前から使用で続した。その後，不穏状態が出現するようになり，2015

きていなかったため，仏痛の原因として義歯不適合は考年 8 月から 2017 年 10 月の間に 3 回入院治療を受けた。

老年歯学 第 36 巻 第 2 号 2021

171

この間，警察の介入を受けたこともあった。口腔衛生管と減少傾向が続いており，体型はやせ型であった。13

理が困難であったため，うḝや歯周病が進行し，Ｃ総合

日後に嚥下内視鏡検査を行い，2 cm のうどんと牛乳を

病院の歯科口腔外科を受診し，同院から紹介され，2018

検査食品とした。90°
座位にて検査し，義歯装着・非装

年 10 月に妻と介護職員に付き添われて当院を受診した。

着いずれでも実施したものの，いずれの場合も嚥下反射

初診時，歩行困難で車椅子を使用していた。コミュニ

遅延，中咽頭全体への貯留を認めた。時間をかけ複数回

ケーションが不可能で，オランザピン，ビペリデン，バ嚥下を行うことでどちらも解消したが，うどんは複数嚥

ルプロ酸ナトリウムなどを服用していたが，攻撃的で激下後も残留は wash out されなかった。そのため，嚥下

しく拒否したため抑制下に短時間で口腔内診査を行った

反射遅延，咽頭収縮不全，食塊移送不全など重度の咽頭結果，数歯が保存困難と考えられた。通常の歯科治療は期障害と診断し，液体中心の食事と複数回嚥下を指導し困難であったため，12 月にプロポフォール（PROP）にた。同年 7 月，体重 53 kg に減少して栄養障害が顕著とよる鎮静下にパノラマエックス線写真撮影を行い，翌年なり，下咽頭がんの手術を行った医科病院にて咽頭憩室の 4 月と 5 月に PROP とレミフェンタニル（RMFT）の疑いが指摘され，再手術の予定となった。憩室の確認とフレキシブルタイプのラリンジアルマスクエアウェイや嚥下障害については歯科単独での対応は困難と考え，（LMAF）による全身麻酔下に 4 臼歯の抜歯とブリッジ

当院耳鼻咽喉科の医師と共同での嚥下内視鏡検査を行の形成，印象採得を行い，6 月に PROP による鎮静下にい，憩室の存在および残留食品の吸引などを実施した。

ブリッジを合着した。血圧上昇（168/104 mmHg）と徐咽頭期障害は重度であり経口摂取は限界があることを本脈（44 bpm）以外に異常は認められなかった。すべて

人にも伝達し，歯科としての対応は上顎義歯の形態修正

日帰りで行われ，術後のせん妄や認知症症状の悪化は発による食塊移送の改善を中心に行うこととした。当院補生しなかった。

綴科に依頼し，上顎義歯の厚みを増やすことを依頼する

結果と考察：認知症患者の全身麻酔で問題となるのは，とともに，栄養指導として胃ろうなどの提案，牛乳以外

せん妄，認知症の進行，肺炎，呼吸不全などである。まにも代替栄養を併用し，体重の増加を目指すこととした，環境の変化による悪影響を減らすために短期間の入た。手術後再開とし，いったん終了とした。

院が望ましいとの報告もある。今回，精神科主治医と連結果と考察：本症例では，咽頭がん術後の後遺症として携して PROP，RMFT，LMAF による低侵襲の全身麻重度の摂食嚥下障害をもつ患者に対して，耳鼻咽喉科と酔により，これらの合併症を起こさず無事に管理をでき併診を行い，摂食嚥下リハビリテーションのアプローチ

たと考えられる。
（COI 開示：なし）を行った。下咽頭の形態異常や機能低下が顕著であり，医科と連携することで詳細な咽頭期の問題および準備期

122. 下咽頭がん術後後遺症による摂食嚥下障害患者に対して耳鼻科医と連携した症例の問題を把握できた。診療中には栄養状態の改善や体重の増加を達成することはできなかったが，今後も関連領域と連携し，より適切な対応を行うことが必要と考えら

進藤彩花，草野 緑，岡澤仁志，上田智也，大岡貴史
明海大学歯学部機能保存回復学講座

れた。
（COI 開示：なし）
123. 口腔底がん術後後遺症による摂食嚥下障害患者に対して術後経口摂取指導した症例

摂食嚥下リハビリテーション学分野
目

的：下咽頭がん術後の摂食嚥下障害に対して，耳上田智也，岡澤仁志，草野 緑，進藤彩花，大岡貴史

鼻咽喉科との連携の下で摂食嚥下リハビリテーションを行った。

明海大学歯学部機能保存回復学講座症 例 の 概 要 と 処 置：69 歳 男 性。Ｘ 年 に 下 咽 頭 が ん，

摂食嚥下リハビリテーション学分野

X＋4 年に右側顎骨壊死に対して腓骨再建を医科病院にて行った。術後は経過良好で義歯作製を希望し，本学病目院を紹介受診した。顎補綴にて義歯作製後，飲み込みに

後 1 週間からの経口摂取指導と外来フォローまで摂食嚥

的：口腔底がん術後の摂食嚥下障害に対して，術くさを訴えたため X＋5 年 4 月に当科受診となった。食

下リハビリテーションを行った。

事は牛乳 1 L を 3～4 時間かけて摂取していた。義歯を症例の概要と処置：79 歳男性。Ｘ年 5 月 7 日に口腔底使用すると飲み込みにくく，さらに本人からは「うどん部の腫瘤の精査のため当院口腔外科受診。精査の結果右が食べたい」という訴えがあった。受診時体重は 58 kg

側口腔底がんと診断され，Ｘ年 6 月 10 日に右側口腔底

172

講 演 抄 録 集

がん摘出術，気管切開術，右側頸部郭清術，下腹部からをすべて覆う義歯（Lingual Augmentation Prosthesis；の植皮による口腔粘膜再建術を行った。術後の経口摂取

以後 LAP）を作製した症例を報告する。

指導が必要とされたため摂食嚥下指導を依頼され当科受症例の概要と処置：患者は 60 代，男性。がん専門病院診となった。Ｘ年 6 月 22 日より経口摂取指導を開始しより下顎義歯の作製依頼があり，下顎で物を噛みたいとた。同日は MWST4，舌挙上可能，連続喉頭挙上不可の主訴で当科受診。4 年前口腔底癌を発症，依頼元の頭であったため看護師見守り下での吸い飲みを使用した少頸部科にて手術施行し（口腔底部悪性腫瘍摘出，舌亜全量ずつの飲水を開始した。Ｘ年 6 月 23 日，水分嚥下時

摘，両側頸部郭清），喉頭挙上，腹直筋皮弁にて再建しのむせを確認したため嚥下内視鏡検査にて水分量，増粘た。術後，化学療法・放射線療法を行った。現在食事形剤の有無を評価した。水分，薄いとろみ，濃いとろみを態はミキサー食で，その他うどんやそばを丸飲みする形

3 mL，5 mL ずつ，90 度座位にて検査した。増粘剤なし

で経口摂取していた。手術後の経過は良好であり，咀嚼の水分では咽頭残留なく，一口量の過多によりむせが発して食事したいという訴えがあり，義歯作製となった。

生していたと判明したため一口量の再指導を行った。ま

下顎は残存歯がなく，デンチャースペースがなく，皮弁

た，同日から術後低下していた舌圧の向上のため舌抵抗は下口唇内側まで範囲が及び，口腔前庭が消失してい訓練を開始した。ペコぱんだ®
の使用を勧めたが金銭的た。上顎は，残存歯が 12 本あり正常アーチであった。

な理由から断られたため，舌圧プローブを改造した訓練

このような状態で通法によって下顎をすべて覆う概形の器具を作製し訓練を指導した。Ｘ年 6 月 25 日，先行期

総義歯を作製した。舌がないため，上顎口蓋部と接触さの舌運動の改善がみられたためＸ年 6 月 26 日より流動せる補助床となる部分を軟質裏装材で作製した。フード

食を開始した。口腔底に食渣残留があったが交互嚥下にテストを行い，口腔内残量を調整した。さらに嚥下造影てクリアを確認した。Ｘ年 6 月 29 日，3 分刻みを FT検査（VF）を行い，口腔から咽頭までの食塊輸送を確したが残留が交互嚥下にて除去できなかったため 5 分ミ

認したところ，液体やトロミがついたものは，LAP がキサーを試みたところ口腔残渣量減少，これ以降も FT

ないときよりも残量が減少していた。咀嚼運動を必要とを行った結果，極刻みに濃いとろみを加えたものが最もする食物（クッキー）は咀嚼様運動を行うが，舌がない

残留が少なかったため最適な食形態とし，Ｘ年 7 月 9 日

ため送り込みが不良であり，口腔内残留が生じた。本人

退院，外来フォローとなる。

の訴えであった咀嚼物摂取については交互嚥下の代償法

結果と考察：本症例では口腔底がん術後の後遺症としてを行い，摂取は可能であった。

摂食嚥下障害をもつ患者に対して，舌抵抗訓練，経口摂結果と考察：舌接触補助床（PAP）は舌の機能を補助取指導などのアプローチを行った。舌の精緻性の低下にする補綴物である。舌の機能障害に対して作製するもの

よる口腔底の食渣残留が問題となったが，訓練と食形態で，本症例のような口腔底部悪性腫瘍摘出および舌と合の指導によって残渣の減少がみられた。よりよい食形態併切除する症例に対しても作製する意義はある。しかを選択できるよう栄養士との話し合いが必要であると考し，本症例では患者のʠ物を噛みたいʡという訴えにはえられた。今後は訓練と指導を継続し，残渣のさらなる合致しない。PAP と類似した総義歯様の LAP を作製す

減少と食上げを行うことが必要であると考えられた。

ることで物をつぶすことが可能となった。また，舌亜全（COI 開示：なし）

摘したため，食物を人工歯でつぶすことはできるが，口腔内輸送する舌の機能を代償するのが困難な症例であっ124. 口腔底癌術後に対して下顎全被覆型 Lingual Au-

た。LAP 装着時について詳細な（口腔輸送や形態付与

gmentation Prosthesis（LAP）を作製した 1など）報告が少なく，今後の課題としたい。
（COI 開例

示：なし）
寺中 智，尾﨑研一郎，河合陽介，堀越悦代

125. 巨大な口蓋腫瘍摘出後の軟口蓋欠損に対し嚥下訓練のみで経口摂取可能になった 1 症例

足利赤十字病院リハビリテーション科
岩田雅裕
目的：口腔癌などの頭頸部領域の悪性腫瘍術後は著

しく口腔機能低下が生じる。特に舌は口腔内で最大の筋

サンズデンタルクリニック（大阪府）

であり，発音・咀嚼・食塊輸送と経口摂取に対して重要な役割をもっている。今回，口腔底癌術後の皮弁再建部

目

的：腫瘍摘出後の軟口蓋欠損による摂食・嚥下障

老年歯学 第 36 巻 第 2 号 2021
害には，ほとんどの場合補綴的アプローチで対応するこ173
米澤 悠2)，近藤尚知2)とが多く，嚥下訓練のみで対応することはまれである。
今回，補綴的アプローチでの口腔内構造の再建をするこ

岩手医科大学歯学部補綴・インプラント学講座となく，摂食嚥下障害に取り組むこととなった 1 例を経摂食嚥下・口腔リハビリテーション学分野1)

験したので報告する。

岩手医科大学歯学部補綴・インプラント学講座

症例の概要と処置：82 歳，女性。狭心症，冠動脈バイ

補綴・インプラント学分野2)

パス手術の既往あり。数年前に口蓋腫瘍のため某病院受診，生検にて多形性腺腫の診断を受けるも治療希望せず

目

的：筋萎縮性側索硬化症（ALS）にはいくつか放置。初診 4 カ月前より，口蓋の腫瘤は口腔内全体を充の症型があるが，摂食嚥下障害はどの病型でも経過中に満する大きさまで増大，閉口，摂食困難となり，流動食必発する。進行性の疾患であることから残存機能も経時のみで対応していた。口腔内からの多量出血のため，救的に変化するため，進行に合わせた姿勢調整や摂食動作

急搬送即日入院となった。入院時，栄養状態不良。口蓋への介入などの代償的なアプローチが必要となる。今全体の腫瘤を認め，腫瘤により閉口困難，腫瘤は弾性回，摂食嚥下障害が発症した ALS 患者に対して，軟口

硬，無痛性であった。CT にて軟口蓋から上咽頭部にか

蓋挙上装置（PLP）と舌接触補助床（PAP）機能をもつ

けて直径 80 mm 大の腫瘤を認め，腫瘤は咽頭後壁を圧混合型の装置を装着し，構音機能と嚥下機能を維持した

迫し，上気道を閉塞していた。入院 5 日後，全身麻酔下

1 症例を経験したので報告する。

で腫瘍摘出術を施行，病理検査結果は多形低悪性度腺癌

症例の概要と処置：68 歳の女性。2020 年 2 月に Awaji

であった。術後の口腔内所見は，軟口蓋完全欠損，硬口基準の Probable ALS と診断され，今後の栄養摂取法の蓋後方部欠損，上顎は前歯のみ残存であった。術後 10検討目的で摂食嚥下センターに嚥下機能評価依頼があっ日経過良好にて，摂食，構音障害改善のため顎義歯を装た。検査結果，FOIS 分類レベル 5，嚥下内視鏡検査で着した。経口摂取を流動食より試みるも，残存歯動揺には兵頭スコア 3 点，構音時の鼻咽腔閉鎖不全を認めた。

より顎義歯の安定は得られず，鼻腔への食物の逆流が多また，口腔乾燥，舌口唇運動機能低下，舌圧低下から口く，顎義歯の装着を拒否された。摂食嚥下障害のゴール

腔機能低下症と診断した。本患者は ALS 病型の進行性を，自宅での安全な経口摂取とし，看護師，言語聴覚球麻痺型で舌，鼻咽腔閉鎖機能の低下による構音障害が士，歯科衛生士による舌運動訓練，空嚥下訓練，息こら

先行していることから PLP と PAP の機能を併せもつ混え嚥下訓練，口唇閉鎖訓練など直接・間接嚥下訓練にて合型の装置を製作し装着することとした。

対応した。また，独居老人であることから管理栄養士に結果と考察：装置製作から装着までの 2 週間においてもよるゼリー食への食形態，調理法の指導を行った。術後

舌口唇運動，舌圧，咀嚼能力の機能が急速に低下した。

30 日，術創部経過良好，鼻腔への逆流は少量認めるも装置装着により口腔機能は初診時の状態まで改善し，機経口摂取可能となった。

能低下の進行は緩やかとなった。構音機能においても開結果と考察：本症例では，補綴的アプローチを試みたも鼻性の改善と発生持続時間の延長を認めた。本人や家族のの患者の強い希望にて，口腔・咽頭の解剖学的形態がも装着により構音機能と嚥下機能が改善したことで生活再現されない状態で，嚥下訓練のみで改善を目指した。

しやすくなったと喜んでいる。自宅退院後も訪問診療を歯科医師，看護師，言語聴覚士，歯科衛生士，管理栄養行い，訪問医師，訪問看護師，家族と情報共有を行い，士の多職種連携により，独居で自宅にて普通食摂取可能

QOL の維持ができるように装置の調整や嚥下指導をな状態まで改善できた。摂食・嚥下の改善には，補綴処行っている。

置は欠かすことができないことは明らかであるが，状況

ALS による機能低下を抑制することは困難であり有によって不可能な場合には，多職種の連携による，嚥下

効な対応は限られている。今回，PLP と PAP の機能を訓練，食形態改善などが有効であり，非常に重要である併せもつ混合型の装置とし，進行する病状に合わせて容と考えられる。
（COI 開示：なし）

易に調整が可能な装置に設計したことで，症状が進行しても患者が求める QOL を維持することができている。

126. ALS 患者に軟口蓋挙上装置と舌接触補助床の混合

これらのことから，ALS 患者の QOL の維持に機能を代装置を装着することで QOL の維持を図った 1 症償する装置装着の有用性が示唆された。
（COI 開示：な例し）小林琢也1)，島田崇史1)，米澤紗織2)

127. 訪問診療で遭遇した歯肉癌患者への対応の一例

174

講 演 抄 録 集
―訪問診療における細胞診の活用―

患者の 1 例内田 翔，鈴木典子，大房 航，赤松那保

高橋 悠1)，小根山隆浩2)，上田 潤2)

石川達哉，朝倉 俊，小山立子，飯田良平

佐久間 要1)，田中 彰1)

齊藤理子，菅 武雄
日本歯科大学新潟生命歯学部口腔外科学講座1)目

的：患者の高齢化により，歯科訪問診療の件数も日本歯科大学新潟病院口腔外科2)

増加傾向にあり，訪問先で口腔外科的な対応が必要な症例も増加している。今回，歯科訪問診療において，歯肉目癌が疑われる症例に対し細胞診を実施して診断を行い，IV の手術困難や拒否症例に適応されることが多いが，的：超選択的動注化学放射線療法は Stage III や細胞診の有用性を経験したので報告する。

高濃度の抗癌薬を直接腫瘍に投与できることから腫瘍制症例の概要と処置：96 歳，女性。Ｘ年 10 月，軽微な脳御可能な治療法でもある。今回われわれは，頸部リンパ伷塞加療のため急性期病院入院中に下顎前歯部歯肉の仏節転移を有する高齢下唇癌患者に対し，超選択的動注化

痛を訴え，当科に歯科訪問診療が依頼された。初回時に学放射線療法により腫瘍を制御した症例を経験したのでは，右下犬歯相当部から右下側切歯相当部にかけて排膿報告する。

および接触痛，接触時の出血が認められた。入院以前の症例の概要と処置：86 歳の男性。主訴：唇の傷が治ら経過として，Ｘ年 7 月にかかりつけ歯科にて下顎前歯部ない。既往歴：COPD，アルコール性肝障害，高血圧を抜歯し，その後，治癒不全のために再搔把を実施して症，甲状腺機能低下症，特発性血小板減少症。現病歴：いたことが確認できた。再搔把後も炎症所見が継続した

201X 年 11 月頃，右側下唇の潰瘍を自覚するも放置。

ため，消炎処置を継続していた。これまでの経過から視改善がないため 12 月末に紹介医受診し，生検術にて中診，触診により歯肉癌を疑い，細胞診を行った。細胞診

分化型ἷ平上皮癌と診断され，精査治療のため当科紹介

ではἷ平上皮癌 Class Ⅴの結果となった。口腔管理とし来院となった。現症：右側下唇にφ 15 mm 大の中心潰て，接触痛および易出血性であることから使用していた

瘍と周囲硬結を伴う腫瘍を認めた。右側顎下後方にφ

義歯は装着せず，含嗽と残存歯のブラッシングによる口10 mm 程度でやや弾性硬，可動性，軽度圧痛を伴うリ

腔衛生管理を指示した。食形態をソフト食にし，経口摂ンパ節を触知した。画像所見：原発巣は描出困難であ取は継続させた。経口摂取時の仏痛に対しては非ステロ

り，右側顎下に CT で内部やや不均一に造影されるリン

イド生抗炎症薬によりコントロールした。同時に下顎左パ節を認めた。シンチグラフィでは明らかな集積は認め側の残存歯による上顎歯肉の潰瘍が認められたため，マなかった。臨床診断：右側下唇癌，頸部リンパ節転移

ウスピースを製作し，潰瘍の軽減を図った。入院中の急（T1N1M0，Stage Ⅲ）。治療は，COPD により長時間の性期病院では口腔癌急変時の対応が困難であったため，全身麻酔が困難なこと，口裂狭小に伴う義歯装着困難な確定診断および仏痛コントロール，今後の療養指導など

どを考慮し，超選択的動注化学放射線療法を選択した。

を主目的として歯科口腔外科を標榜する病院へＸ年 12浅側頭動脈から逆行性にカテーテルを顔面動脈に留置

月に転院となった。転院後，仏痛コントロールを行い，し，CDDP total 150 mg（25 mg/body/週×6 回），ライ

在宅療養となり，X＋1 年 1 月に逝去された。

ナック外照射 total 60Gy（2Gy×35fr）施行した。治療

結果と考察：本症例では，口腔外科専門医が不在な状況は中断せずに完遂し，治療後 3 年再発転移なく経過良好下において，診断精度を高めるために訪問診療で細胞診であったが，全身状態の低下により通院困難となった。

を導入した。口腔粘膜病変の診断には，鑑別が困難な場

結果と考察：高齢者の癌治療では，基礎疾患や認知機能合が多く，さらに歯科訪問診療では複雑な検査は制限さの低下により標準的な治療が困難な場合が多いものの，れてしまい，診断するには困難である。細胞採取が簡便

適切な治療法の選択により良好な結果を得ることも可能

で外科的侵襲が少ないとされる細胞診を導入することと考えるが，基礎疾患などの合併も多く，治療法の選択で，精度の高い診断が可能であった。在宅医療の質の向にはさまざまな機能評価を行い判断する必要がある。選上のために，細胞診導入も口腔粘膜病変に対する客観的択的動注化学療法は口腔癌治療の選択肢の 1 つとされ，な診断を得るための選択肢の一つであると考えられた。

中和剤を用いることで副作用を軽減できることから，手（COI 開示：なし）

術困難な高齢者にも適応可能な治療法の 1 つと考える。
今回の症例では頸部リンパ節転移に対しても顔面動脈を128. 超選択的動注化学放射線療法を行った高齢下唇癌用いることで制御可能であった。患者の QOL を維持で

老年歯学 第 36 巻 第 2 号 2021

175

きたものと思われ，超選択動注化学放射線療法は高齢口時咽頭分泌物の著しい増加を認めた。患者は既往に脳伷腔癌患者に有効な治療法の 1 つである。
（COI 開示：な塞後後遺症があり舌運動障害を認めた。唾液の咽頭部へし）のスムーズな送り込みといった嚥下運動も鈍く，咽頭部の分泌物増加と咽頭部知覚低下のために誤嚥を引き起こ

129. Aripiprazole 内服後に咽頭分泌物増加を認めた
口腔異常感を伴う摂食嚥下障害患者の 1 例した可能性が示唆された。比較的に高齢者へのリスクが低いとされている薬剤についても注意を払い，摂食嚥下評価を行うことで誤嚥性肺炎へのリスクマネージメント

美久月瑠宇1)，西崎仁美1)，辰野雄一1)
杉山俊太郎1)，田中洋平2)，林が必要と考える。
（COI 開示：なし）

恵美1)

原 豪志2)，飯田貴俊1)，森本佳成1)

130. オーラルフレイルと全身状態との関連性に関する研究―第 4 報 口腔指標と全身指標の多変量解析の検討―

神奈川歯科大学大学院歯学研究科全身管理医歯学講座
全身管理高齢者歯科学分野1)目

神奈川歯科大学附属病院全身管理高齢者歯科2)

野澤一郎太，藤原 基，堤 一輝，玉置勝司

的：口腔異常感症，舌痛症といったいわゆる歯科

神奈川歯科大学総合歯科学講座顎伵合機能回復分野

心身症の患者は唾液や水分などの「飲み込みにくさ」といった摂食嚥下障害を訴えることも少なくない。歯科心目的：「オーラルフレイル」は，口腔に関する些細

身症の治療のなかでは，内服治療の 1 つとして Dopa-

な衰えが発現している過程とされている。歯科医療を行

mine Partial Agonist である aripiprazole を少量から漸うなかで，歯科医師がこの状態を早期に検出し，全身状増し改善を認めるケースがある。今回，内服治療を開始

態に移行していくフレイル対策を行うことによって，超し治療経過を診ていくなかで内視鏡下での摂食嚥下評価

高齢社会における健康長寿の延伸に繋がる重要な責務をを行い有用であった症例を経験したので報告する。

担う可能性がある。本研究の目的は，医科歯科両面の指症例概要：患者は 70 代男性。主訴は飲み込みにくい。

標から，口腔機能低下症を診断する具体的な口腔内指標

口の中につぶつぶがある。既往は脳伷塞後遺症，高血と全身状態との関連性を詳細に分析し，確定することで圧，脂 質 異 常 症，高 尿 酸 血 症。常 用 薬 は Cilostazol，ある。これにより，「歯科から行う健康長寿の延伸対策」

Azilsartan，Rosuvastain，Lansoprazole，Topiroxostatを発信することが目的である。

である。現病歴としては，X-7 年 12 月に舌を伵傷し当方院口腔外科緊急入院。主訴のため当科へ院内紹介受診と歯科大学附属病院を受診し，研究に同意した外来患者をなった。
「飲み込みにくさ」などの摂食嚥下障害に対し対象とした。オーラルフレイル検査と全身状態検査を実て内視鏡下での摂食嚥下評価を当科で行ったところ，顕施し，その関連性について分析した。オーラルフレイル

著な異常は認めず，「口の中につぶつぶがある」といっ

検査指標として歯数合計，グミ咀嚼，咀嚼能力，伵合検た愁訴は一進一退を繰り返していた。他大学医学部精神査（伵合力，伵合接触，伵合面積），舌圧，嚥下，滑舌，科での通院治療も行ったが口腔異常感の症状の改善もな

口 腔 水 分，細 菌 カ ウ ン タ，OHIP-14，GOHAI，

かった。X-1 年 12 月に当院専門外来で口腔異常感症にEAT-10 を用いて，全身状態検査指標として血糖値，対する治療のため aripiprazole の処方による内服治療を

HbA1c，筋 肉 量，体 脂 肪 量，体 脂 肪 率，BMI，SMI開始した。Ｘ年 2 月には依然，飲み込みにくさなどの摂（四肢骨格筋指数），握力，長谷川式簡易知能評価スケー

食嚥下障害の訴えも併発していることから，内視鏡下でル，アルブミン，総蛋白を用いた。統計解析は単変量解の摂食嚥下評価を当科で行ったところ，安静時咽頭分泌

析 の 後，多 変 量 解 析（ロ ジ ス テ ィ ッ ク 回 帰 分 析）物の著しい増加を認めた。

（JMP，Ver.14􀀮3.0）を行った。

結果と考察：高齢者の患者では多数の不定愁訴が混在

結果と考察：単変量解析の結果，筋肉量，握力，長谷川し，一見不定愁訴とみえるような臨床症状を丁寧に拾い式簡易知能評価スケールの項目においてオーラルフレイ

上げることは容易ではない。Dopamine Partial Agonist

ル検査指標との関連性が認められ，特に，握力検査ではである Aripiprazole の内服後より，口腔異常感の症状関連する検査指標が多かった。多変量解析の結果から，の改善傾向とは別に「飲み込みにくさ」の訴えを述べて歯に関する咀嚼能力検査と体脂肪率で関連性が認められいた。嚥下内視鏡下での摂食嚥下評価を行った際，安静た。舌に関する検査項目では，舌圧検査と SMI で関連

法：2017 年 12 月から 2020 年 9 月までに神奈川

176

講 演 抄 録 集性が認められ，滑舌検査では握力と体脂肪率に関連性がれた。
（COI 開示：なし，大阪歯科大学倫理審査委員会認められた。単変量解析，多変量解析の結果から，特に承認番号：大歯医倫 第 110965 号）

舌の検査項目と握力，SMI の検査項目との関連性が示
唆され，全身状態との関連性を評価できる可能性が示唆

132. 愛知県歯科医師会における歯科医師認知症対応力向上研修事業への取組された。
（COI 開示：なし，神奈川歯科大学倫理審査委
員会承認番号 11000995）

森田知臣，冨田健嗣，小島広臣，富田喜美雄
131. プロポリスの高齢者口腔細菌叢に与える影響

南 全，中井雅人，鈴木雄一郎，佅山正敬
武藤直広，上野智史，小川雄右，杉山明聡

並河大裕1)，真砂彩子1)，南部隆之2)

森 幹太，渡邊俊之，徳丸啓二，内堀典保

沖永敏則2)，高橋一也1)
一般社団法人愛知県歯科医師会
大阪歯科大学高齢者歯科学講座1)
大阪歯科大学細菌学講座2)目

的：平成 28 年度から，愛知県歯科医師会は新オ

レンジプランに基づいた歯科医師認知症対応力向上研修
目的：口腔環境の改善は，歯科疾患のみならず全身事業を実施している。今回，これまでの 5 年間の実績を的疾患の予防に関与していることが報告されている。わ踏まえ，本研修会の取組をまとめ課題と対策を検討した

れわれは，細菌学的アプローチとして，口腔細菌叢の改ので報告する。

善に繋がる天然物質に注目し，研究展開をしている。天方然の抗菌物質であるプロポリスは，健康食品や歯周病のまとめ検討に供した。

民間薬などに用いられ，さまざまな効果が報告されてい結果と考察：認知症対応力向上研修会修了者数は平成る。そこで本研究では，プロポリスの口腔細菌叢へ与え

28 年度 293 人，29 年度 161 人，30 年度 189 人，令和元

る影響について次世代シーケンサーを用いて検証した。

年度 286 人，2 年度 403 人と年度で変動が大きかった。

方

法：各年度の本研修会修了者数および研修方法を

法：大阪歯科大学附属病院高齢者歯科を受診した

令和 2 年度より積極的に研修会へ参加できるように

患者 3 名（男性 2 名，女性 1 名）の 4 mm 以上の歯周ポWeb 開催の方式を採用した。希望する 7 地区歯科医師

ケットから，ペリオペーパーにて歯肉溝滲出液を採取

会会場へオンラインで研修会を開催した。各地区の歯科

し，SHI 培地で培養して口腔細菌叢サンプルとした。サ

医師は県歯会場に出向くことなく，各地区の歯科医師会

ンプルにエタノール抽出プロポリス（EEP；0􀀬 50􀀬 100

会場にて研修会に参加でき，移動時間を節約できたとのg/mL；山田養蜂場より提供）を添加し，嫌気条件下評価を得た。

で 24 時間 37℃振盪培養した。DNA 抽出後，PCR によ

また，事例動画とともに，地域保健部員によるロール

り増幅した 16S rRNA の塩基配列を次世代シーケンサー

プレイ形式の動画を配信することにより，理解向上を

Miseq で解読し，QIIME2 を用いた統計解析により多様図った。

性と各細菌種の量的変化を評価した。また，歯周病細菌令和 2 年度の修了者数増加は，Web による研修の影については，培養液の吸光度（OD），固形培地上での響が大きいと考えられる。ここ近年，認知症患者が増加

コロニー形成単位（CFU）により増殖能を測定した。

するにあたり，歯科への需要，要望が大きくなってい結果と考察：口腔細菌叢に対する EEP の影響を解析しる。コロナ禍により Web 会議などが日常化されつつあたところ，菌叢の割合や多様性に有意な変化はみられな

るなか，Web 配信による研修会は受講しやすく新しいかった。また，歯周病細菌 P.gingivalis，F.nucleatum

受講スタイルとなるが，インターネット接続環境が必要に対する EEP の影響を解析したところ，EEP は用量依なため，今後も会場での受講も持続していく必要があ

存的に P.gingivalis の増殖を阻害していた。一方，F.

る。また，より魅力のある研修内容へ発展していくこと

nucleatum の増殖に対しては，大きな影響はみられなが，新規受講者のさらなる増加へつながると考える。

かった。さらに，P.gingivalis の CFU 数は 100 g/mL

本研修事業は複数年にわたる継続事業であり，研修会の EEP により減少したが，F.nucleatum の CFU 数の減実施者として，いかに受講者（修了者）を確保していく

少は観察されなかった。以上の結果から，EEP は細菌かが課題となっている。かかりつけ歯科医機能強化型歯叢のバランスを大きく変えることなく，歯周病細菌 P.

科診療所（か強診）の施設基準に係る届け出には，本研

gingivalis に対して顕著な増殖抑制を示すことが示唆さ修会などの受講が必要となっており，か強診の申請を促

老年歯学 第 36 巻 第 2 号 2021
していくことも考えられる。

177

イル該当者が半数以上に上り，口腔機能低下症疑いとなアンケートにて認知症のある患者を受け入れる側としり口腔機能精密検査にいたった実績としてはフレイル・て問題となっていることでは，事務的なことから治療へ

プレフレイル該当者のうち，3 割に当たる受診者に実施の難しさなど課題は幅広い。特に他職種連携への難しさがあった。

が多く，さらなる連携会議の認知や，より積極的に参加しやすくするシステム作りが必要と考えられる。

本期間において口腔機能精密検査にいたった受診者が多くなかった要因としては，初診・再初診者の主訴とし歯科医師認知症対応力向上研修事業は臨床に沿った，て急性仏痛および義歯の不適合を訴えとする場合がほとより理解の深まる内容を提供する必要があり，今後も，んどであり，来院当日に検査を実施できず，また主訴が愛知県歯科医師会は多職種連携，地域包括支援センター

改善された後に来院しなくなったことが挙げられる。

との連携など，時代背景や地域のニーズに合わせた取組

2018 年 4 月に口腔機能低下症が新病名として認めらを迅速に実施していくことが求められている。
（COI 開れ，徐々に診断や管理を実施する医療機関が増えてきて

示：なし）

はいるが，いまだ一般的な疾病としての社会認識が不十分であることが本期間中においても感じられた。

133. 初診・再初診者に対する基本チェックリストを用

すでに超高齢社会を迎えている本邦において，より多いたフレイル評価と口腔機能精密検査を実施した

くの高齢者の QOL 向上を達成するために，無自覚の口状況報告

腔機能低下症有病者群に対してもアプローチを行うための さ ら な る 方 策 を 考 え て い く 必 要 が あ る と 考 え る。
柾木雄一1)，島田星羅1)，杉崎拓也1)

續木アナスタシア1)，井上高暢1,2)，森

（COI 開示：なし）

由香里1)

小瀬木美香1)，若杉好彦1)，櫻井 薫1)，小林健一郎1)134. Oral Health and Medical Expenses in
Dementia Population

1)
こばやし歯科クリニック（東京都）

デジタルハリウッド大学院2)

Yipang Lee1,2,3)

的：口腔機能低下症は身体的フレイル，サルコペ

Department of Dentistry, Hualien Tzu Chi Hospital,

ニア，低栄養の発生に大きく関連しているといわれ，早Buddhist Tzu Chi Medical Foundation,

期予防，治療および機能維持が高齢者の QOL 向上に繋Hualien, Taiwan1)

がることが期待されている。当院では口腔機能低下症該Devision of Oral Pathology, Department of Dentistry,

当者の診断も力を入れている。加えて管理栄養士が在籍

Hualien Tzu Chi Hospital, Buddhist Tzu Chi Medical

しており，口腔領域からの低栄養状態の予防を目的としFoundation, Hualien, Taiwan2)た体制を構築し，口腔機能低下症と栄養指導の新たな形

Department of Health Administration, Tzu Chiを確立しようとしている。その一つの試みとして，通常

University of Science and Technology, Hualien, Taiwan3)目の問診票に加え「基本チェックリスト」を導入しており，基本チェックリストの総合点数からフレイル，プレBackground：Besides COVID-19, dementia is an

フレイル該当者の選別を行っている。今回，基本チェッ

essential and urgent worldwide public health problem.

クリストから口腔機能精密検査へといたった状況を報告

According to WHOʼs data, almost 50 million people in theする。

earth have dementia. Dementia leads to increased costs

方法：2020 年 1 月より来院された 50 歳以上の初for governments, communities, families and individuals,

診・再初診者に対し，「基本チェックリスト」に回答しand to loss in productivity for economies. There existsて も ら っ た。総 合 点 数（0≦剛 健≦3，4≦プ レ フ レ イ

non-modifiable risk factors for dementia include age,ル≦7，8≦フレイル≦25）からフレイルおよびプレフレgene polymorphisms, gender, race and family history,

イル該当者を選別した。そのうち，口腔乾燥やむせ込み

and modifiable risk factors such as educational attain-といった症状があり口腔機能低下症が疑われた受診者にment, lifestyle-related risk factors, such as physical

対し，口腔機能精密検査を実施した。

inactivity, tobacco use, unhealthy diets and harmful use

結果および考察：2020 年 1 月から 2020 年 12 月時点でof alcohol, certain medical conditions, social isolation and

184 名の該当者がいた。そのうち，フレイル・プレフレ

cognitive inactivity. Nevertheless, recent years, more

178

講 演 抄 録 集

studies show oral health plays an important role in

Aim：Dental compounds and restorative materials,

dementia. We investigated the oral health condition andespecially the elderlyʼs removable denture, may undergo

medical expenses in dementia population.

surface degradation and erosion from exposure to a

Methods：This case-control study based on the data

variety of dietary substances. In this study wefrom Taiwanʼs National Health Insurance Research

investigated changes in the surface properties of

Database（NHIRD）. Patients were divided into two

Rebaron, a hard denture reline material（HDRM）,

groups：the dementia groups and non-dementia group.

following timed immersion in carbonated soft drinks to

Each individual in the dementia group was randomly

determine its durability in a common acidic environ-selected and frequency matched with the non-dementia

ment.

group by age and sex. We define the day of the patients

Methods：Samples were prepared and immersed in adiagnosed with dementia was index day and thecarbonated soft drink（or its components）for 6, 12, orbaseline. The outpatient and the inpatient were analy-

24h. Surface structure and mechanical properties were

zed separately. The dental and total medical expenses

characterized using Atomic Force Microscopy（AFM）.

were evaluated. The oral health condition was also

Raman spectroscopy was used to identify changes in theevaluated. The Research Ethics Committee of China

HDRM surface chemistry following exposure to the test

Medical University and Hospital in Taiwan approved

solutions. SPSS version 12􀀮0（Endicott, NY, USA）andthe study（CMUH-104-REC2-115-R3）.

one-way ANOVA test was used for analysis.

Results：The medical expenses of dementia group

Results：AFM revealed that prolonged exposure led

were higher. The dental expenses of the outpatientto pit formation and a subsequent increase in surface

group are lower than the inpatient group both in theroughness, from 302􀀮02±30􀀮20 to 430􀀮59±15􀀮07 nm Ra,

dementia group and the non-demential group. Therefollowing a 24h exposure. Youngʼs modulus values

are less tooth loss in non-dementia group.

decreased from 9􀀮3±7􀀮0 to 0􀀮53±0􀀮26 GPa under theConclusion：The medical expenses especially dental

same conditions, demonstrating a softening and embrit-

expenditures were higher in the dementia group thantlement of the HDRM sample. Raman results revealed

the non-dementia group. Non-dementia group showedthat immersion in the carbonated soft drink or acidic

good oral condition with less tooth loss than dementia

solution changed the nature of the HDRM structure,group.（The authorʼs declaration：No conflict of in-converting the HDRM surface chemistry from primarily

terest（NOI）, in any way）

hydrophobic to hydrophilic.
Conclusion：Our study results indicates that the

135.The Research of Surface Degradation

sustainability and durability of Rebaron（HDRM）are

Effects of Carbonated Soft Drinks on

significantly reduced by prolonged exposure to carbon-

Elderlyʼs Resin-based Removable Dentureated（acidic）soft drinks, resulting in deformation anddegradation of the material surface. This research can

Tseng Chung-Chih

be used as an advanced strategy and process to provide
characterization, diagnosis and improvement of denture

Zuoying Branch of Kaohsiung Armed Forces
General Hospital, Taiwan, R.O.C.

materials for commercial use.（Author declares noconflict of interest）