Monthly Fund Report

投資者の皆さまへ

ｉＦｒｅｅ ８資産バランス
信託期間
決算日

追加型投信／内外／資産複合： 2016年9月8日 から 無期限
基 準 日 ： 2024年8月30日
3319： 毎年9月7日（休業日の場合翌営業日）
回次コード ：
※過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。

≪基準価額・純資産の推移≫

17,907 円
776億円

基準価額
純資産総額
期間別騰落率期間
1カ月間3カ月間
6カ月間
1年間
3年間
5年間
年初来
設定来

当初設定日（2016年9月8日）～2024年8月30日

20,0002024年8月30日現在

ファンド-0.8 %-0.7 %+3.5 %+9.9 %+23.8 %
+50.9 %
+7.8 %+79.1 %

純資産総額18,0001,000

分配金再投資基準価額
基準価額

基16,000
準価額 14,000（円）
12,000

1,200

純資
産
総額（億円）

800
600
400

10,000200

8,000
19/5/10

設定時

024/8/30

22/1/6※「分配金再投資基準価額」は、分配金実績があった場合に、当該分配金（税引前）を分配時にファンドへ再投資したものとみなして計算したものです。
※基準価額の計算において、運用管理費用（信託報酬）は控除しています（後述のファンドの費用をご覧ください）。
※「期間別騰落率」の各計算期間は、基準日から過去に遡った期間とし、当該ファンドの「分配金再投資基準価額」を用いた騰落率を表しています。
※実際のファンドでは、課税条件によって投資者ごとの騰落率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮していません。

≪主要な資産の状況≫※比率は、純資産総額に対するものです。

≪分配の推移≫（1万口当たり、税引前）

マザーファンド別構成
ファンド名
ダイワＪ－ＲＥＩＴマザーファンド
ダイワ日本債券インデックスマザーファンド（ＢＰＩ）
ダイワ・グローバルＲＥＩＴインデックス・マザーファンド
トピックス・インデックス・マザーファンド
外国株式インデックスマザーファンド
ダイワ新興国株式ファンダメンタル・インデックス・マザーファンド
ダイワ新興国債券インデックス・マザーファンド
外国債券インデックスマザーファンド
資産別構成
資産
外国債券
外国株式・先物
国内リート・先物
国内債券
国内株式・先物
外国リート・先物
外国投資信託等

銘柄数
1,255
1,596
59
384
2,110
310
6比率
23.4%
23.0%
12.8%
12.5%
12.5%
12.3%
1.8%

コール・ローン、その他
合計

5,720

4.1%
---

合計99.0%
資産クラス
比率
12.8%
国内リート
12.6%
国内債券
12.5%
海外リート
12.5%
国内株式
12.2%
先進国株式
12.2%
新興国株式
12.1%
新興国債券
12.1%
先進国債券

通貨別構成
通貨
日本円
米ドル
ユーロ
香港ドル
オフショア人民元
ブラジル・レアル
台湾ドル
英ポンド
インド・ルピー
その他

合計100.0%
比率
38.9%
26.7%
5.2%
3.6%
3.0%
2.4%
1.9%
1.7%
1.7%
14.9%

決算期（年/月）
第1期
第2期
第3期
第4期
第5期
第6期
第7期

分配金合計額(17/09)(18/09)(19/09)(20/09)(21/09)(22/09)(23/09)

分配金0円
0円
0円
0円
0円
0円
0円

設定来： 0円※分配金は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するもの
ではありません。分配金が支払われない場合もあります。

※先物の建玉がある場合は、資産別構成の比率合計欄を表示していません。
■当資料は、ファンドの状況や関連する情報等をお知らせするために大和アセットマネジメントにより作成されたものです。当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって投資元本が保証されているものではありません。当ファンドの取得をご希望の場合には投資信託説明書（交付目論見書）を販売会社よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認の上ご自身でご判断ください。後述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。

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株式 組入上位10銘柄
銘柄名
TAIWAN SEMICONDUCTOR MANUFACAPPLE INC
NVIDIA CORPMICROSOFT CORP
MSCI EMER MKT INDEX (ICE) SEP 24
S&P500 EMINI SEP 24
トヨタ自動車
ALIBABA GROUP HOLDING LTD
TOPIX 先物 0609月
TENCENT HOLDINGS LTD

業種名

国・地域名

情報技術
情報技術
情報技術
情報技術
----一般消費財・サービス
一般消費財・サービス--コミュニケーション・サービス

台湾
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
日本
中国
日本
中国

合計4.9%
比率
0.6%
0.6%
0.5%
0.5%
0.5%
0.5%
0.5%
0.4%
0.4%
0.3%

※業種名は、原則としてS&PとMSCI Inc.が共同で作成した世界産業分類基準（GICS）によるものです。
※外国株式が含まれる場合、外国株式の国・地域名については、原則としてMSCI Inc.が提供するリスク所在国・地域に基づいて表示しています。
※比率は、純資産総額に対するものです。

リート 組入上位10銘柄
銘柄名

種別名
オフィス不動産投資信託
産業用
オフィス不動産投資信託
データセンター
各種不動産投資信託
ヘルスケア
店舗用不動産投資信託
各種不動産投資信託
工業用不動産投資信託
工業用不動産投資信託

日本ビルファンド
PROLOGIS INC
ジャパンリアルエステイト
EQUINIX INC
野村不動産マスターＦ
WELLTOWER INC
日本都市ファンド投資法人
KDX不動産投資法人
ＧＬＰ投資法人
日本プロロジスリート

国・地域名
日本
アメリカ
日本
アメリカ
日本
アメリカ
日本
日本
日本
日本

合計6.6%
比率
0.9%
0.9%
0.7%
0.6%
0.6%
0.6%
0.6%
0.6%
0.5%
0.5%

※種別名は、原則として国内リートはS&PとMSCI Inc.が共同で作成した世界産業分類基準(GICS)に基づき分類し、外国リートはS&P Global Property Indexに基づき分類しています。
※比率は、純資産総額に対するものです。

債券 組入上位10銘柄
銘柄名

通貨

149 5年国債
154 5年国債452 2年国債455 2年国債
158 5年国債
153 5年国債
148 5年国債
163 5年国債362 10年国債
BRAZIL LETRAS DO TESOURO NACIONAL

利率（％）
0.005
0.1
0.005
0.005
0.1
0.005
0.005
0.4
0.1
---

日本円
日本円
日本円
日本円
日本円
日本円
日本円
日本円
日本円
ブラジル・レアル

償還日
2026/09/20
2027/09/20
2025/09/01
2025/12/01
2028/03/20
2027/06/20
2026/06/20
2028/09/20
2031/03/20
2026/07/01

合計2.2%比率
0.3%
0.3%
0.3%
0.2%
0.2%
0.2%
0.2%
0.2%
0.2%
0.2%

※比率は、純資産総額に対するものです。

債券 格付別構成
格付別AAAAAABBBBB
無格付

合計100.0%
比率
55.2%
16.8%
17.6%
8.9%
0.6%
0.9%

債券 ポートフォリオ特性値
直接利回り（％）
最終利回り（％）
修正デュレーション
残存年数

3.1
3.6
6.88.6※債券 格付別構成の比率、債券 ポートフォリオ特性値は、債券ポートフォリオ（債券先物を除く）に対するものです。
※債券 ポートフォリオ特性値は、ファンドの組入債券等の各特性値（直接利回り、最終利回り等）を、その組入比率で加重平均したものです。
※格付別構成については、当社所定の基準で採用した格付けを基準に算出しています。

※ 後述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。

2/8≪ファンドの目的・特色≫ファンドの目的・値動きの異なる 8 つの資産クラスに均等分散投資を行ない、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざします。
ファンドの特色・当ファンドは、費用を低く抑えたファンドです。

≪投資リスク≫●当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。
（価格変動リスク・信用リスク）
組入資産の価格が下落した場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割株価の変動込むことがあります。
株価は、政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給等を反映して変動します。
発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなることもあります。
新興国の証券市場は、先進国の証券市場に比べ、一般に市場規模や取引量が小さく、流動性が低いことにより本来想定される投資価値とは乖離した価格水準で取引される場
合もあるなど、価格の変動性が大きくなる傾向が考えられます。
（価格変動リスク・信用リスク）
組入資産の価格が下落した場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割公社債の価格変動込むことがあります。
公社債の価格は、一般に金利が低下した場合には上昇し、金利が上昇した場合には下落します。また、公社債の価格は、発行体の信用状況によっても変動します。
特に、発行体が債務不履行を発生させた場合、またはその可能性が予想される場合には、公社債の価格は下落します。
新興国の公社債は、先進国の公社債と比較して価格変動が大きく、債務不履行が生じるリスクがより高いものになると考えられます。
（価格変動リスク・信用リスク）
組入資産の価格が下落した場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割リートの価格変動込むことがあります。
リートの価格は、不動産市況の変動、リートの収益や財務内容の変動、リートに関する法制度の変更等の影響を受けます。
為替変動リスク
外貨建資産については、資産自体の価格変動のほか、当該外貨の円に対する為替レートの変動の影響を受けます。組入外貨建資産について、当該外貨の為替レートが円高方向に進んだ場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割込むことがあります。
特に、新興国の為替レートは短期間に大幅に変動することがあり、先進国と比較して、相対的に高い為替変動リスクがあります。
カントリー・リスク
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場合には、基準価額が予想外に下落したり、方針に沿った運用が困難となることがあります。
新興国への投資には、先進国と比べて大きなカントリー・リスクが伴います。
その他
解約資金を手当てするため組入証券を売却する際、市場規模や市場動向によっては市場実勢を押下げ、当初期待される価格で売却できないこともあります。この場合、基準価額が下落する要因となります。
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

※ 後述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。
※ 詳しくは「投資信託説明書<交付目論見書>」をご覧ください。
3/8

その他の留意点●当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第 37 条の 6 の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
●当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。

≪ファンドの費用≫※ 後述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。
※ 詳しくは「投資信託説明書<交付目論見書>」をご覧ください。
4/8

≪お申込みメモ≫

購入単位

最低単位を 1 円単位または 1 口単位として販売会社が定める単位

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額（1 万口当たり）

購入代金販売会社が定める期日までにお支払い下さい。

換金単位

最低単位を 1 口単位として販売会社が定める単位

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額（1 万口当たり）

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して 5 営業日目からお支払いします。

申込受付中止日ニューヨーク証券取引所、ロンドン証券取引所、ニューヨークの銀行またはロンドンの銀行のいずれかの休業日（注）申込受付中止日は、販売会社または委託会社にお問合わせ下さい。

申込締切時間（2024 年 11 月 4 日まで）
午後 3 時まで（販売会社所定の事務手続きが完了したもの）（2024 年 11 月 5 日以降）
原則として、午後 3 時 30 分まで（販売会社所定の事務手続きが完了したもの）
なお、販売会社によっては異なる場合がありますので、くわしくは販売会社にお問合わせ下さい。

換金制限

信託財産の資金管理を円滑に行なうために大口の換金申込みには制限があります。

購入・換金申込受付

金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止その他やむを得ない事情（投資の中止および取消し

対象国における非常事態による市場の閉鎖または流動性の極端な減少ならびに資金の受渡しに関する障害等）が発生した場合には、購入、換金の申込みの受付けを中止すること、すでに受付けた購入の申込みを取消すことがあります。

繰上償還

次のいずれかの場合には、委託会社は、事前に受益者の意向を確認し、受託会社と合意のうえ、信託契約を解約し、信託を終了させること（繰上償還）ができます。
・受益権の口数が 30 億口を下ることとなった場合・信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき・やむを得ない事情が発生したとき

収益分配

年 1 回、収益分配方針に基づいて収益の分配を行ないます。
（注）当ファンドには、「分配金再投資コース」と「分配金支払いコース」があります。
なお、お取扱い可能なコースおよびコース名については異なる場合がありますので、販売会社にお問合わせ下さい。

課税関係

課税上は株式投資信託として取扱われます。配当控除、益金不算入制度の適用はありません。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に NISA（少額投資非課税制度）の適用対象となります。
当ファンドは、NISA の「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」および「つみたて投資枠（特定累積投資勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。くわしくは、販売会社にお問合わせ下さい。
※税法が改正された場合等には変更される場合があります。

※ 後述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。
※ 詳しくは「投資信託説明書<交付目論見書>」をご覧ください。
5/8

≪当資料のお取り扱いにおけるご注意≫

当資料は、ファンドの状況や関連する情報等をお知らせするために大和アセットマネジメントにより作成されたものです。



当ファンドのお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする「投資信託説明書（交付目論見書）」の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

投資信託は、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。

投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。

当資料は、信頼できると考えられる情報源から作成していますが、その正確性・完全性を保証するもの
ではありません。運用実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。また、税金、手数料等を考慮していませんので、投資者のみなさまの実質的な投資成果を示すものではありません。

当資料の中で記載されている内容、数値、図表、意見等は資料作成時点のものであり、今後予告なく変更されることがあります。

分配金は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

販売会社等についてのお問い合わせ► 大和アセットマネジメント

フリーダイヤル 0120-106212（営業日の 9:00～17:00）

当社ホームページ► https://www.daiwa-am.co.jp/

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2024年9月4日 現在

取扱い販売会社
ｉＦｒｅｅ ８資産バランス

加入協会

販売会社名 (業態別、50音順)(金融商品取引業者名)

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
金融先物
日本投資第二種金融商取引業協会
顧問業協会 品取引業協会

株式会社愛知銀行

登録金融機関東海財務局長(登金)第12号○

株式会社青森銀行

登録金融機関

東北財務局長(登金)第1号○(委託金融商品取引業者マネックス証券株式会社)

登録金融機関関東財務局長(登金)第633号○

いちい信用金庫

登録金融機関東海財務局長(登金)第25号

登録金融機関関東財務局長(登金)第10号○○(委託金融商品取引業者マネックス証券株式会社)

登録金融機関関東財務局長(登金)第10号○○

株式会社大垣共立銀行

登録金融機関東海財務局長(登金)第3号○○

大川信用金庫

登録金融機関福岡財務支局長(登金)第19号

株式会社沖縄銀行

登録金融機関沖縄総合事務局長(登金)第1号○

株式会社香川銀行

登録金融機関

四国財務局長(登金)第7号○

かながわ信用金庫

登録金融機関関東財務局長(登金)第197号○

株式会社関西みらい銀行

登録金融機関

近畿財務局長(登金)第7号○○

北伊勢上野信用金庫

登録金融機関東海財務局長(登金)第34号

株式会社北九州銀行

登録金融機関福岡財務支局長(登金)第117号○○

株式会社きらやか銀行

登録金融機関

東北財務局長(登金)第15号○

熊本第一信用金庫

登録金融機関

九州財務局長(登金)第14号

株式会社高知銀行

登録金融機関

四国財務局長(登金)第8号

興能信用金庫

登録金融機関

北陸財務局長(登金)第19号

神戸信用金庫

登録金融機関

近畿財務局長(登金)第56号

埼玉縣信用金庫

登録金融機関関東財務局長(登金)第202号○

株式会社佐賀共栄銀行

登録金融機関福岡財務支局長(登金)第10号○

株式会社静岡銀行

登録金融機関東海財務局長(登金)第5号○

株式会社静岡中央銀行

登録金融機関東海財務局長(登金)第15号○

しまなみ信用金庫

登録金融機関中国財務局長(登金)第20号

株式会社清水銀行

登録金融機関東海財務局長(登金)第6号○

湘南信用金庫

登録金融機関関東財務局長(登金)第192号○

スルガ銀行株式会社

登録金融機関東海財務局長(登金)第8号○

瀬戸信用金庫

登録金融機関東海財務局長(登金)第46号○

全国信用協同組合連合会

登録金融機関関東財務局長(登金)第300号

株式会社大東銀行

登録金融機関

東北財務局長(登金)第17号○

株式会社但馬銀行

登録金融機関

近畿財務局長(登金)第14号○

多摩信用金庫

登録金融機関関東財務局長(登金)第169号○

株式会社千葉銀行

登録金融機関関東財務局長(登金)第39号○

株式会社中京銀行

登録金融機関東海財務局長(登金)第17号○

株式会社筑波銀行

登録金融機関関東財務局長(登金)第44号○

株式会社東邦銀行

登録金融機関

東北財務局長(登金)第7号○

株式会社徳島大正銀行

登録金融機関

四国財務局長(登金)第10号○

株式会社鳥取銀行

登録金融機関中国財務局長(登金)第3号○

株式会社トマト銀行

登録金融機関中国財務局長(登金)第11号○

株式会社富山第一銀行

登録金融機関

北陸財務局長(登金)第7号○

株式会社長崎銀行

登録金融機関福岡財務支局長(登金)第11号○

株式会社長野銀行

登録金融機関関東財務局長(登金)第63号○

株式会社名古屋銀行

登録金融機関東海財務局長(登金)第19号○

株式会社イオン銀行

株式会社SBI新生銀行(委託金融商品取引業者
株式会社SBI証券)

株式会社SBI新生銀行

○

○

○

上記の販売会社は今後変更となる場合があります。また、販売会社によって、新規のご購入の取扱いを行っていない場合や、お申込み方法・条件等が異なります。くわしくは、販売会社にお問合わせ下さい。
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2024年9月4日 現在

取扱い販売会社
ｉＦｒｅｅ ８資産バランス

加入協会

販売会社名 (業態別、50音順)(金融商品取引業者名)

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
金融先物
日本投資第二種金融商取引業協会
顧問業協会 品取引業協会

西尾信用金庫

登録金融機関東海財務局長(登金)第58号○

株式会社西日本シティ銀行

登録金融機関福岡財務支局長(登金)第6号○○

株式会社八十二銀行

登録金融機関関東財務局長(登金)第49号○○

飯能信用金庫

登録金融機関関東財務局長(登金)第203号

株式会社百五銀行

登録金融機関東海財務局長(登金)第10号○○

株式会社福島銀行

登録金融機関

東北財務局長(登金)第18号○

PayPay銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長(登金)第624号○

株式会社豊和銀行

登録金融機関

九州財務局長(登金)第7号○

株式会社みちのく銀行

登録金融機関

東北財務局長(登金)第11号○

株式会社三菱ＵＦＪ銀行

登録金融機関関東財務局長(登金)第5号○○

三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長(登金)第33号○○

株式会社武蔵野銀行

登録金融機関関東財務局長(登金)第38号○

株式会社もみじ銀行

登録金融機関中国財務局長(登金)第12号○○

株式会社山口銀行

登録金融機関中国財務局長(登金)第6号○○

米子信用金庫

登録金融機関中国財務局長(登金)第50号

米沢信用金庫

登録金融機関

東北財務局長(登金)第56号

アイザワ証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第3283号○

岩井コスモ証券株式会社

金融商品取引業者 近畿財務局長(金商)第15号

○

○

○

auカブコム証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第61号

○

○

○

○

ＳＭＢＣ日興証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第2251号

○

○

○

○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第44号○○

ＯＫＢ証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長(金商)第191号○

岡三証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第53号○

岡地証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長(金商)第5号○

岡安証券株式会社

金融商品取引業者 近畿財務局長(金商)第8号○

京銀証券株式会社

金融商品取引業者 近畿財務局長(金商)第392号○

篠山証券株式会社

金融商品取引業者 近畿財務局長(金商)第16号○

GMOクリック証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第77号○

静岡東海証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長(金商)第8号○

大熊本証券株式会社

金融商品取引業者 九州財務局長(金商)第1号○

第四北越証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第128号○

大和証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第108号○○

立花証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第110号○○

東海東京証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長(金商)第140号○○

中原証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第126号○

西日本シティTT証券株式会社

金融商品取引業者 福岡財務支局長(金商)第75号○

播陽証券株式会社

金融商品取引業者 近畿財務局長(金商)第29号○

百五証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長(金商)第134号○

PayPay証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第2883号○

ほくほくＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者 北陸財務局長(金商)第24号○

松井証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第164号○○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号○○

ｍｏｏｍｏｏ証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第3335号○

むさし証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第105号○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第195号○

リテラ・クレア証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第199号○

ワイエム証券株式会社

金融商品取引業者 中国財務局長(金商)第8号

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上記の販売会社は今後変更となる場合があります。また、販売会社によって、新規のご購入の取扱いを行っていない場合や、お申込み方法・条件等が異なります。くわしくは、販売会社にお問合わせ下さい。
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