デザイン社会学・デザイン環境論ケーススタディ――9

デザイナー社会成熟への遥かな道
ＵＳＤ-Ｏ：United Societies of Design,Osaka
大阪デザイン団体連合の 20 年

西尾 直

前論と異なる条件があるとすれば、93 年の春、急病に倒れた（故）沢村徹氏に代わって、USD-O 会長に選出された筆者の立場である。
遡って一デザイナー団体の代表として USD-O の創設に参画した 1980 年以降、筆者の USD-O に対する取組みは、デザイン現場と研究活動の直結を目指して、ほゞ同時期にスタートしたデザイン社会学のフィール
ドワークとして、またとない恵まれた機会であった。
それは単に、多くのデザイナー団体情報を居ながらにして掌握できる立場を与えられたばかりではない。
例えばひとつの情報あるいは現象に関するいくつかの読み方や主張を、同時にしかも均等に理解するプロセスは、当事者には苦痛だが、研究者としは必ずしも不利な条件ではないし、また当事者と研究者の両立について回る矛盾やギャップも、研究活動には必然する
試練と言ってもよい。
したがって、たとえ USD-O の運営を自らの研究活動と自認する姿勢に批判があろうとも、その意欲が、現場と研究共に明らかな筆者の未熟を補うエネルギーとなっていたのである。しかし、組織を代表する責任者という位置が研究姿勢に微妙な足枷となる懸念は決して小さくはない。USD-O に関する研究活動としてはむしろ誤算とも言える不本意な立場の変化であった。
結果としてこの懸念は、別の形で現実となったのだ
が、さほど難題とも思えない USD-O 研究が、多分に曖昧な結末を迎えるのもそのためであろう。
研究者と当事者、言い代えれば理論と現実の両立をめぐる葛藤は、一般にはプロセスだが、代表者にはそうではないからである。
救いがあるとすれば、筆者がこの研究に託した期待

デザイン環境の基盤構造研究として◆はじめに今からちょうど20 年前の1981 年10 月8 日木曜日、この日、USD-O の設立幹事会が開かれている。わが国のデザイン史上にかつて例を見なかったデザイナー団体の自主的な結集によって実現した連合組織の実質上のスタートであった。
それからちょうど20 年後の2001 年春、
USD-O はほゞ
2 年あまりの論議を重ねて、名称を大阪デザイン団体
連合から「大阪デザイン連合機構」と改めると共に、組織編成と事業活動両面の大改革に踏み切った。まさ
しく世紀をこえる大きな区切りを迎えたのである。
この 20 年を通じた USD-O とその活動の起伏は、筆者が直接かかわった興味深い研究素材であり、デザ
イン社会学（デザイン環境論）のテーマとしてたびた
びとり上げている。
1993 年本誌 16 号に発表した「デザイナー社会の豊
かな危機」では、USD-O の成立前後とその後およそ10 年の経緯をふり返った。この小論は、その翌年（本誌 17 号）の「デザイン環境と社会環境の接点に」と併せて、図らずも本論の前編ともなったのだが、このふたつはいずれも、デザイナー団体とその活動にかかわるデザイナーの社会的側面を切口として、地域社会
におけるデザイン環境の基盤構造を分析する試みであった。
USD-O を再び題材に取り上げた本論も、直接的な動機は今回の改革をめぐって展開された諸々の現象に対する関心だが、研究の目的と視点に変りはない。

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は地域社会におけるデザイン環境の成熟に他ならないのだが、幸いなことに USD-O の最終目標も、それ以外にはないことであろうか。

将来的利益に結ぶ知恵を働らかすこともなく、貴重な
この好機を徒らに見過ごす大きな反省が残された。
やがて経済の暴走と無能な政治が引き起こした 90
年代の混迷の中で、人々はあらゆる分野にわたる構造的な変革を迫られるのだが、この間、技術面では目覚ましい進歩を遂げたとは言え、経済に追従し続ける現代デザインの宿命的な体質そのもののには、俄に劇的な変化が生れる兆しはない。単なる手法上の革新ではなく、新たなデザイン思想の登場を期待するには、失われた望ましい秩序の再生を志す社会認識の成熟を待
つ他に道はないように思えるのだが、USD-O 創設以
来の改革もまた、この事と無関係ではない。
改革とは言うまでもなく、形式と手法の修正ではないのだから、USD-O に改革の証を求めるとすれば、個々のデザインシーンを飾ることよりも、新たなデザイン概念を確立するためのシナリオが要る。せめてその手がかりは残しておきたい。少なくとも USD-O というコップの中の嵐に終わらせるわけにはいかないと思うからである。
今回試みた再編成の是非を問うのはまだ先の話だが、しかし、正直に言えば今回の改革には、筆者の理念とは明らかに同調し難いいくつかの要素が、しかも重要な部分を占めている。だからと言って、この研究を通じてデザイナー団体に長年呼びかけた筆者の主張が否定されたわけではないのだから、まさしく当事者（現実）と研究者（理論）とのせめぎ合いだが、あるいは、またしても表面的な現象への性急な対応が、本質の追求に優先するデザイナー気質とのギャップと言うべきであろうか。
同じデザイナーのひとりとしての自戒でもある。

◆１９８１年１０月～２００１年１０月
前論「デザイナー社会の豊かな危機」と重複する部
分だが、ふり返って USD-O の成立は、それ自体が 80
年代初頭の転換期を迎えた地域社会（大阪）におけるデザイン環境の変動を忠実に反映した現象のひとつであった。
大阪の転換期とは、一口に言えば 70 年万国博にはじまる経済・社会を通じた情報化現象の定着である。
1981 年には新たな都市像の創造を目指した大阪 21世紀計画の始動に合わせて、当初はその中核行事として期待を集めた通商産業省構想による国際産業デザイ
ンビエンナーレ（後の国際デザインフェスティバル）の大阪における隔年恒久開催が実現している。これらの動きは、かねて国際性と文化性に遅れをとった大阪が目標に掲げた国際経済文化都市への第一歩であり、同時に、関西新空港の建設やベイエリア総合開発等のハード面の整備に並行した都市環境のソフト面に対する官財一体の社会投資であった。
デザインに対する期待が地域を単位として動き始めたのである。
このような地域社会の活発な動きに触発されたデザイナーたちの社会的側面に対する関心の高まりと共に、共有する社会的発言拠点の確立を望む声は、デザイン
環境の新たな展開への必然的な反応でもあろう。こうした流れが、かつてはそれぞれの専門領域に分立した
デザイナー団体の組織的な合流という、ひとつの形に表れた結果が、USD-O の成立であった。
しかし、このこともまた、デザイナー社会がしばしばそうであったように、当面した現象に対する表面的な答えに過ぎなかったかもしれない。実際には、70 年
代から続く個々の繁栄に安住したデザイナー社会の大勢は、この時、行政と財界に見られたデザインへの新たな認識や投資をさらに盛り上げる意欲も、
あるいは、◆本論の組み立て
本論は 20 年目を迎える USD-O が取り組んだ組織改革を契機とする USD-O 研究のしめくくりだが、はじめに述べた通りその目的は、地域社会（大阪）におけるデザイン環境の基盤構造研究であり、したがって、
本論は USD-O の改革に関するレポートでもなければ、この組織のウラオモテを綴る 20 年史でもない。

88その意味で、前論『デザイナー社会の豊かな危機』
は、USD-O の成立経過を追って構成したが、本論はUSD-O 活動から題材を拾ったいくつかの断章を組み立てた。
もとより対象が限られているので、重なり合う部分も多い。それぞれが全く異なるテーマとも言い難いけ
れども、デザイナー団体の活動とそれに携わるデザイ
ナーの多様な表情を、なるべく角度を変えてふり返ってみた。

ＵＳＤフォーラム◆新たなデザイン情報メディアへの期待
1997 年、本誌 20 号に発表した「デザインの社会性をめぐって」は、第 1 回 USD フォーラムにおける筆者の基調談話に基づいた小論だが、今回は 4 年続いて開催したこのフォーラムに関する総括である。言い代
えれば 4 年しか続かなかったのだが、2000 年の春、
USD-O 改革論議の煽りを受けて中断したのがその理由だから、必ずしもこの活動が USD-O から姿を消したわけではない。
したがって、総括には少し早いかもしれないが、今のところどのような形で再開されるか、あるいは復活するかどうかの見通しもたたないからである。
筆者が USD-O の年次行事として提唱した USD フ
ォーラムの目標は、ひとまず会員団体間の情報交流を通じて職能的デザイン活動を側面からサポートする効
果だが、そればかりではなく、デザインジャーナリズ
ム不毛の大阪に、独自のデザイン情報メディアとして拡大する期待をこめた構想であった。
それぞれに専門領域を代表するデザイナー団体が結集した USD-O の総合力において、この目論見は決して過大なものとは思えなかったのである｡
はじめに、第 3 回 USD フォーラム（98 年）のレポートに掲載された筆者のメッセージを再録する。

なお、本論の執筆に当って、USD-O 事務局を担当されている財団法人大阪デザインセンター川上徹雄氏の過分な配慮に改めて深い謝意を表しておきたい。
一部にはすでに周知だが、突発性難聴の進行に伴って、通常の会話もほとんど不能に近い筆者の聴覚障害
は、本来ならば会長の重責を全うできる状態ではない。
したがって会議の議事をはじめ、ほとんどすべてを川上氏のノートテイクに頼っているのである。

［Post Buzz, Pre Action］要約◆5 年が過ぎて
ここにふたつの課題が与えられている。フォーラムの前身である USD-O 代議員集会を含めたフォーラム
5 回分のまとめと、このフォーラムの行く末である。
（中略）
あらゆる分野のデザイナーが、ひとつの主題をめぐって自由に語り合う機会は、ありそうだが実はめったに無い。だからまず、その場を用意する。95 年春の生駒で、夏には京都で催した代議員集会がその試みであった。
多くのデザイン団体が集合した USD-O 本来の特性のはずだが、何故かこれまで欠けていた内輪同士の理

89それだけではなく、政治、経済を通じた世界的な混迷の中で、いまやデザインは自立した専門分野としての社会的側面の重みを実感している。この側面をフォローするためにデザイン団体が集って設営した装置がUSD-O なのだから、USD-O を舞台とする「行動」には、多くの社会分野との共通のコトバで書かれたシナリオが要る。
職能的「行動」の正当性を裏付ける「論」の働きである。
この意味でフォーラムの実行自体がひとつの「行動」とは言えないか。日常的な活動（あるいは創造的表現）とは距離のあるもどかしさを承知の上で、なおこのフォーラムに「論」の熟成を望むのはこのためである。

解を深める新たなステップであり、見方を変えればデザインの新たなビジョンを、あるいは USD-O 自身のアイデンティティを確認する機会でもあろうか。
（中略）
この 2 回の成果を足がかりに、一歩前進を試みたのが 96 年からの USD フォーラムである。発言者（参加者）の拡大をその一歩とすれば、定例化には、お互いの体温を常に知ることと共に、やがて対外的（社会的）情報メディアとして定着させるための足固めの意味があった。
こうした段階的発展の道中で、先を急ぐ必要はない。
一回毎の結果にこだわるよりも、意識の継続とその積み重ねが生み出すエネルギーに次の一歩への期待がある。
◆3 回毎に転機が訪れる
何事も 3 回目には「馴れ」が万事ソツのない流れを作るのだが、同時にそれが落し穴ともなる。最初の刺激や興味が確実に薄れるのが定例行事の宿命だからである。
3 回目のこだわりには、もうひとつの意味がある。
ここまで積み重ねた 3 回ではなく、これから積み上げ
る 3 年目の 2001 年春、USD-O は 20 年目を迎える。
（中略）
混迷を脱した 21 世紀にはデザイナーの成熟した知恵と技の働きが、新しい時代と社会を動かす貴重なエネルギーとして、再び人々の注目と期待を集める日が来る。
道さえ誤まらなければ、必ずそうなることを実証してみせようではないか。
来年（99 年）のフォーラムは、
その 3 年目への第一歩でもある。
◆「論から行動へ」ではなく「論も行動も」デザイナーの意志を表す最も有効なコトバは造形であろう。人々があらゆる物と情報の流れの中で、結果に残された造形成果をデザイナーの意志として読みとっているとすれば、この思い込みは間違いではない。
一方、3 回のフォーラムを通じて、当面する問題は
ほゞ理解できたのだから、もはや「論」の段階は過ぎたという考え方もある。
このふたつの接点に生れる「行動」への欲求はデザイナーの体質とも言えようが、デザイナーにとって「行動」とは、デザインの価値を現
実に人々の営みの中に提供すること以外にはない。
（中略）◆論は志を高める
文中にもふれているように、3 回目を迎えて参加者たちの間には、早くもフォーラムよりエキジビションの開催を望む声が起っている。予想通りの展開と言えばそうなのだが、「論より行動」という目に見える結果を性急に求めるデザイナーの宿命的な欲求の表れでもあろう。
しかし、この段階ではきわめて控え目だが、筆者がこのフォーラムに託した効果は、あくまでも「論の熟成」であって、エキジビションに展開するための前段階ではない。
デザインの評価を世に問うとすれば、「論より形」は確かに一般的な原則と言えようし、エキジビションの価値やプレゼンテーションの効果を否定するつもりもないのだが、そのような一般論ではなく、ここでの問題、つまり USD-O を舞台とする言論活動に期待する意味がふたつある。
そのひとつは、現代の社会構造の一単位として自立する有為な専門分野において、創造的表現に匹敵する「論」の重要性であり、そしてデザイナーの多くがそのことに気付いていないことである。誤解の多い言い様だが、この「論」とはいま世上を賑わす技術革新や、低迷する市場対策を前提とした戦略的手法論ではない。
それらの専門的課題を土台として、その次の段階に必要なプロセスへの取組みである。

90

実の条件がどうであれ、少なくともプロフェッショナ
ルの世界はそうである。
言うまでもなく、デザイン機能またはその制作過程
において「論」は主役ではない。しかし、成熟した論の集積は、やがてデザインに対する人々の正しい理解を生み出す。この作業をわれわれは長年怠ってきたのではなかったか。
「百聞は一見にしかず」だが、一見して理解できるとすれば、それはおそらく百聞によって得た知識の確認だからであろう。

それは人々が求める望ましい新たな社会秩序の創造に貢献するデザインもしくはデザイナーのアイデンテ
ィティを確認する作業でもあり、いわばプロフェッシ
ョナルの「志」と言ってもよい。
「志」であるから、全員が同質のものではありえないけれども、USD-O というステージを共有するわれわれに共通する接点はこれ以外にはない。
われわれの自負する高度な専門的知識と技術を裏づけるこの「論」の働きによって、多くの社会機能との間にパラレルな対話と信頼への期待が生れるのである。
そうでなければ、デザイン機能が主導する新たな社会システムの構築という、デザイナーのひそかな希求も、
文字通り絵に描いた餅（＝エキジビション）のまゝ終
わるかもしれないのである。

以上をふり返って、総括としては不本意な結論だが、USD フォーラムの今後（再開されればの話だが）に対する期待は全く白紙と言う他はない。
本論ではたびたび登場する数行をくり返すが、デザイナーの社会的側面のフォロー、あるいはデザイン環
境基盤の整備などといったきわめて抽象的なテーマは、
たとえ必要な課題であるとしても、デザイナー個々にはおよそ関心の対象ではない。しかし、それだからこそ、その役割を委ねる装置として USD-O を作ったのだから、例えば、あした手にするメリットや、形に残る成果を追求する活動の頻繁な展開が、USD-O の活性化とは限らないのである。少なくとも、このことを理解するためにも「論」の積み重ねが望まれるのである。

◆論は土台を固める「形より論」に期待するふたつ目の意味は、あるいは個々のデザイン思想に委ねる範囲かもしれない。
デザイナーと社会との対話において、いまその多くは経済を通じた一方的な関係にあると言ってもよい。
したがって、物であれ情報であれ、結果に残された造形性から人々は、デザイナーの思想や理念を読みとるのではなく、企業の意思表示としてそれを受けとめている。デザインのすべてが、とまでは言わないまでも一般的なケースはそうである。
このことは、デザイン本来の機能に含まれた原則のひとつでもあるのだから、それ自体に問題があるわけではないが、仮にそれをもって対話の成立とするのならば、その前提には、企業とデザイナー間の理念と政策の完全な一致が要求されよう。しかし、通常のデザイン活動においてそのすべてが満たされる恵まれたケースはきわめて稀れでしかない。したがって社会との対話を試みるデザイナーの多くが、非日常的なメディア（例えばエキジビションやコンペティションなど）
における実験的なデザイン提案にその思いを託すのは、そのような現実への挑戦と言ってもよいのだが、この貴重な意欲は、しかし同時にしばしば逃避でもある、という指摘をわれわれは否定し難い。
改めて、「デザイナーとは提案する人ではなく、提案を実現する人」だが、しかし、その舞台はエキジビシ
ョンではなくて、人々の日常的な営みの中にある。現91

それ以外にないように思えるのである。
しかし、その内容の是非はともかく、
あるいはまた、筆者（会長として）の思惑がどうであれ、「考える会」の結論は、全デザイナー団体の意志表示として受けとめなくてほならないし、もはや筆者（研究者として）の分析やその評価を主張する段階でもない。
したがって、筆者には、各団体の総意を足場とする
枠組みの中で、USD-O 本来の姿を整える至難な作業が残されたのである。ここで改めて、前出の小論「デザイナー社会の豊かな危機」から「USD-O 成立の意味」を引用する。

ＵＳＤ-Ｏ存立の意義◆20 周年を前にはじめに述べたように、20 年目の節目を迎えるに当って USD-O は「名称を大阪デザイン連合機構と改めると共に、組織、事業両面の再編成に踏み切った」のだが、USD-O としては、これが初めての改革というわけではない。90 年から 91 年にかけて、10 周年を前にした USD-O リニューアル構想に基づく現行体制への組織改革をはじめ、改革とまでは言えない小さな修
整をしばしばくり返してきたのだが、USD-O はそれほど複雑な組織ではないのだから、実際には運営上の不備を補うという意味ではなく、その目的はむしろ、この組織に対する会員団体の認識や自覚を問いかける、
いわば意識改革への期待であった。
あえて誤解とは言わないが、USD-O の本質的な性
格と機能に対する会員団体間の認識の大きな格差は、発足以来の USD-O について回る、きわめて現実的な泣き所だったからである。
しかし、ここ数年来の USD フォーラムや、デザイ
ナーレに対する各団体の取組みには、従来とは明らかに異質な意欲が確実に兆している。20 年目を期して、再び USD-O の見直しを試みようという筆者の呼びかけは、したがって単にこれまでのくり返しではない。
この提唱を受けたデザイナー団体代表者たち 11 人
によって設けられた「USD-O を考える会」が、改革への具体的な作業の第一歩となったのだが、筆者の手を離れたこの段階で、きわめてリスキーな条件がひとつあった。
それはまたしても「発足以来の泣き所」という他はないのだが、言うまでもなく現状を見直すためのモノ
サシは、さし迫った現象に対応する知恵の働きではなく、本来の目的または役割（の確認）である。このことへの各団体の均質な認識と姿勢の共有が、改革論議の前提になければ、改めるべき現状と目指す目標に対する理念上の合意は望み難い。
「考える会」の進行と共に、基本的な組織運営と、必要に応じて個々に推進する事業活動の展開手法とを、明らかに混同した論議がしばしばくり返された原因は、［ＵＳＤ-Ｏ成立の意味］要約◆地域社会に開かれた窓口
この組織のアイデンティティを何に求めるのか、は
本来、意識の混乱を招くほどの難問ではない。70 年代に入ってすでに従来の技術分野の枠を超えた日常的デザイン活動と同様に、地域社会とデザイン界とのかか
わりには、分野別デザイナー団体個々の単位では手に余る新たな局面が展開しつつあった。この関係を生産的かつ高度に維持するには、デザイン界というこれまでの恣意的概念を、具体的装置に組み換える作業が必要だったのである。
それは経済、社会を通じたデザイン認識の明らかな変化と、デザインをめぐる地域社会の活発な動きに対するデザイン界のきわめて自然な反応であり、新たなデザイン環境整備への意欲の表れであった。とりわけ多様化しつつあったデザイン行政とデザイナーとの関係調整には、在阪デザイナーを代表し得る組織力と、それに基づく発言力の確保に、多くのデザイナーの期待があった。
デザイナー団体代表者たちによる組織的合流の目標はこうした状況に対応する共通基盤の設営であり、そのためには、各専門領域に分立するデザイナー団体を結集した組織編成が、最も強力な条件であった。
言い代えれば、これまで専門分野を総代する組織も理念も持たなかったデザイン界が、その自立を主張す
る最初のステップとして、地域社会に開かれた窓口機能を整えたのである。したがって USD-O の成立は、

92

デザイナー団体を統合する集権体制の編成でもなければ、
特定事業活動を推進するための組織作りでもない。
例えば、その当時一部で取沙汰されたような大阪 21世紀計画をはじめとする継続的公共事業におけるデザ
イン需要への業界的受皿ではない。このこともまた、団体代表者たちの合意事項であった。
（後略）

思惑がどうであれ、USD-O に与えられた本来の役割
は、時代の流れと社会の動きにかかわりなく残されている。
現代の社会構造を組織する成員として自立したデザ
イナー社会と「地域社会との接点に開かれた窓口」の働きである。前論に見た通り、USD-O 結成の動機も一口に言えばこのことだが、窓口であるから、その役割は多くの社会分野との間に、信頼と合意に基づいた
一定の位置を確保し維持するための装置である。多分に抽象的な主題だが、その後の USD-O が運営方針に揚げた「地域社会におけるデザイン環境の基盤整備」とは、こうした関係の効果的な調整を目指した取組みであった。
これらの働きは、個々のデザイナー団体と、それぞれの事業活動を主役に立てた、いわば「守りの態勢」と言ってもよいのだが、その結果として、USD-O 独
自の運動や事業を積極的に推進する「攻めの装備」は必ずしも万全ではない。その理由は前に述べた。
このような USD-O 活動自体の抽象性が、デザイン活動と言えば常に華々しいプレゼンテーションを期待する多くのデザイナーからの理解と支持を失った理由であったとすれば、それは彼等の社会認識に対する読み違えという他はない。
したがって仮に、USD-O が主導する活発な事業活動の展開に活性化を託すとしても、単に事業推進型組織への転換を図るのではなく、攻守両面の多様な展開を柔軟にフォローする装置への組み換えでなくてはならない。それは当然のこととして、直面する混迷から抜け出すための方便でないのだから、USD-O 自体の基本理念を再構築する作業を先送りすることは許されないのである。
長期にわたって低迷するデザイン環境基盤整備の意
味では、あるいはデザイナー団体個々の（場合によっては再編成を含めた）再生を優先するべきではなかったか。
停滞の 10 年は、そのための好機だったかもしれな
いのだが、幸か不幸か、停滞はまだ終ったわけではない。

◆ＵＳＤ－Ｏの活性化とは20 年という時の流れと人の移り変りを無視するわ
けにはいかないのだから、このような創設時に遡る前論の抜粋をもって、今回の改革論議への解答とするつもりはない。そうではなくて、改革論議の中に抜け落
ちた USD-O の基本的性格あるいは機能を確認する前提において、USD-O の活性化とは何か、を問うプロセスが始まるのである。
したがって、当初の理念を一方的に正当化する意味も必要もないのだが、ふり返ってこの間のデザイナー
団体の消長こそ、20 年という時間の経過を最も象徴する現象ではなかったか。
例えば、USD-O が自ら働きかける行動を控えようという発足以来の基本方針は、会員団体個々の活動との重複や競合を、あるいはそのための過重な負担を避けるためだが、それだけではなくこの合意には、デザインの時代ともて囃された70 年代から80 年代にかけて、快調な経済に支えられたデザイナー団体個々の活発な事業展開と、時代の主役にふさわしい彼等の強烈な自負が前提にあった。
やがて 90 年代のわが国を掩い尽した暗雲と共に、
こうしたデザイナー団体の高姿勢は脆くも崩れ去るのだが、「USD-O を考える会」における積極的な活動推進への意欲は、人材面資金面のダメージから各団体がようやく立ち直りつつある兆しと見てよいものか。それとも、かつての輝きを失った各団体活動をカバーする意味も併せて、USD-O という連合組織の使いように対する、従来とは異質な知恵の働きでもあろうか。
各団体事情に大きな格差を否定できない現状の速断は危険だが、こうした団体の内情やデザイナー個々の

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個と組織

そうとすれば、デザイナー団体とは、もともと「組織」とは最もなじみ難い「個」の集合と言ってよい。
翻って、規格化、標準化による効率と合理性をひたすら追求した 20 世紀型成長社会において、望外な繁栄を手にした多くのデザイナーが、だからと言って経済効率と創造的表現との間に絶えず起るギャップに全く無関心だったわけではない。時代を支配する社会正義に、したがって人々の価値観の大勢を忠実に反映するデザインの宿命に順応したまでであろう。
このことと「個と組織」というテーマとの間に直接の脈略はないかもしれないが、少なくとも、自らの感性と技術をより処に、常に「個」を主張する自己完結型人間（デザイナー）が、否応なく大勢に従う行為の精神的な代償を、職能的義務とは少し距離をおいたところに求めたとしても不可解ではない。
その恰好の舞台となったのが、仲間うちの安堵と集団の持つ壁に守られた聖域であり、同時にデザイナーの社会的発言拠点とも言える団体活動ではなかったか。
このことにおいてデザイナー団体の中には、利害を共有する「個」の集合によって成立したひとつの単位として、その総意を主張する「組織」本来の機能よりも、集団の力を背景に「個」それぞれの欲求を正当化する役割を果たす、というきわめてデリケートな矛盾をそれと意識することもなく内包していたのである。
このことを“矛盾”と決めつけることに反論はあろう。たしかに創造的表現を生業とするデザイナーの集団には、それなりの「個」の自由があってよい。
いわゆる作家的評価への自負を含めた、個々のアイ
デンティティに通じる欲求でもあろう。それを一方的に否定するのではないが、しかし、デザイナー団体と言えども、今ではその多くが法の定める公益法人であり、一定のルールに基づいた組織活動は、決して「個」のためのステージではないのだから、このようないわ
ば仲間うちの秩序もしくはその論理と、社会を構成する一単位となる組織の公共性とを、正しく読み分ける
良識のレベルが問われるのである。
「個と組織」をめぐる意識上の葛藤が形を変えたこの矛盾は、したがって仲間うちの恣意的な合意によって解消されるものとは思えないのである。

◆「個」と「組織」をめぐって有能なリーダーはしばしば孤独と忍耐を強いられる。
集団の統括に要求される「組織」のタテマエと「個」のホンネの使い分けや、的外れな個人的発言も含めた集団の総意を確認する手続きなどは、わずらわしさ以外の何物でもない。
民主主義の非効率と悪平等を嘆く他はないのだが、しかし、このロスには人々の（ここでは組織構成員の）体温を均質化するための貴重な時間が含まれているのだから、このムダの意味を理解するプロセスの中に、「組織」の論理を尊重する調整型か、「個」の主張を先行する独裁型かの岐路があって、リーダーの評価を左右する。そのどちらが有能かは、ここでの問題ではな
いが、リーダーと構成員とを問わず「個と組織」に対する意識と、行動に表れた現実的な作用は、とりわけ組織運営において興味深い現象に展開する。
「個と組織」をめぐる社会心理的もしくは思想上の葛藤は、おそらく人間の歴史と共にくり返され、論議し尽されたテーマであり、しかも時と所を選ばず、常に新しい課題として登場するのだから、ことさら
USD-O 活動から拾い上げる話題とも思えないけれど
も、本論でたびたび指摘したデザイナー団体の、あるいはデザイナー自身の社会的未熟とこのこととは、根元のところで通じているかもしれない。ここで確めた
いのは、論理の組み立てではなくて、そのことである。
この作業には、いく通りかのアプローチが考えられるのだが、そのいずれにも共通する緒口は、デザイナ
ー特有の多分に独善的な体質（時として強力な武器にもなるのだが）であろうか。
◆デザイナーは常に「個」を主張する
自ら手を下した方が早い（多くの場合その通りなのだが）という腕に覚えのある技術者特有の習性は、とりわけ創造的表現行為を伴うデザイナーに著しい傾向だから、言動に表すか内にこもるかの差こそあれ、共通するこの体質に大きな違いはない。

94◆デザイナー団体の死角
少し遡って、わが国における分野別デザイナー団体の成立は、限られた専門技術領域毎に細分化された世界にも稀な現象だが、少なくとも、理論的根拠に基づく体系的分類とは無縁な分立であり、その多くは、第2 次大戦後の低俗なデザイン認識と、無秩序なデザイ
ン需要の膨張に追われる不安定なデザイン環境を背景に、専門技術の共有を前提とした同志的集合であった。
したがって彼等が当面した目標は、それぞれの専門領域（いわゆるデザインジャンル）の社会的認知と経済的基盤の確保という、きわめて切実な期待だが、それは同時に他の領域との差別化の強調でもあるのだか
ら、結果としてナワバリ意識が支配する多分に閉鎖的なコミュニティを続々と生み出したのである。
このことにおいて、その創成期は「組織」の目標と「個」の欲求とが、矛盾なく一致した時代とも言えるのだが、やがてこの目標をひとまず達成したデザイナ
ーの社会認識には、ひとつのパターンが定着する。それぞれの団体を地盤とした主張と行動は、あくまでも専門領域を単位とする限られた範囲であり、少し古い表現だが、それはデザイナー団体に共通した一国平和主義を象徴する傾向であった。ここには社会を構成するひとつの単位（社会分野）としてデザイン領域のすべてを包含した総合的な社会認識の育つ余地はない。
この現象は、ひとつの組織（デザイナー団体）を「個」の単位に置き代えた「全体と個」の関係だが、実質は前項で指摘したデザイナー団体の内包する矛盾の、形を変えた拡大と言ってもよい。このことが、少なくとも造形水準において世界をリードするわが国のデザイナー団体につきまとう、恐らく唯一の、しかし宿命的な死角となったのである。
因みにわが国におけるデザイン業界組織の長年にわたる不振と低調の原因も、このことと無縁ではない。
作家的評価を含めた個々の利害には敏感だが、業界全体として共有するべき社会認識において、例えば、産業政策措置の対象となる枠組の設定に対して、無理解、無関心であり続けた長い経緯は、必ずしも行政側の制度的不備ばかりが理由ではなかったはずである。団体
運営理事者を含めたデザイナーの多くが、未だに業界組織（いわゆる中間法人）と公益法人の法的根拠に関する初歩的な知識（その違いを含めて）にさえ無関心な現状にも変わりはない。
このようなデザイナー団体の体質的傾向は、
しかし、「個の尊重」もしくは「公に対する私の重視」を大義名分とする現代の主潮と表面的には同調している。したがって、本質とはかかわりなく、この傾向を正論として受け入れる条件は充分に整っていたのだから、70
年代、80 年代を通じで快調な経済に依存したデザイナ
ー社会の目覚ましい急成長への道筋には、この死角を死角として意識することも、あるいはそれと指摘されることもなく、この課題は手つかずのまゝ今日まで持ち越されている。
すでに現代の社会構造に組み込まれた有為な専門分
野（デザイン）が、その社会的自立において大きな遅れをとったとすれば、このこと以外に理由はない。
やがて迎えた90 年代の混迷と停滞の中には、当然、このツケが含まれているのだが、それを自覚する人はそう多くはない。
◆ＵＳＤ－Ｏの死角
ここまでに見た「個と組織」をめぐる意識の流れを通して、USD-O 改革への起伏を改めて読み直してみる。
言うまでもなく、USD-O とは一デザイナー団体をもって一会員とする複合組織であり、その目的はくり返し述べたように、地域社会を構成する一成員（社会分野）として、デザイナー社会の自立とその責任を担う、というこの分野における長年の死角を解消するた
めの取り組みであった。
したがって、USD-O 運営理事者に求められる資質には、大阪のデザイン地図全域を俯瞰する広い視野と、それに基づく高度な判断が最低限の条件となろうが、
その一方、会員たるデザイナー団体を母体とする彼等には、それぞれが代表するデザイナー団体個々の意志

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［付記］
はじめに述べた通り、本論は USD-O 活動から題材を拾った小論を組み立てたものだが、改革の余波を受けた思わぬ状況の急変によって、最初の予定からテー
マのひとつを削除したため、いささか寸足らずな構成となった。
デザイン現場に直結する研究活動の宿命であろうか。
それだけではなく、本論を振り返って多分に抽象的な記述に終始した反省がある。各デザイナー団体に対する筆者の立場上、具体的事例の詳述をあえて控えた
ためだが、とりわけ改革途上のUSD-O に必然する不確定要素を必要以上に避けて通った結果でもある。
文中にふれた USD-O における筆者の立場の変化は、やはりこの研究の足枷だったかもしれない。
このことへの答えは、USD-O 改革の成果が形に表れる、おそらく 2～3 年後の、客観的分析と自由な発言が許される機会を待つ他はない。

または利害を代理する立場がある。
この条件において予測されるのは、前項に見たデザイナー団体における「個と組織」あるいは「公に対する私」の微妙な葛藤が、時には増幅して再現されるリスクであろう。この懸念には、ひとつの組織（各デザイナー団体）を個の単位に置き代えた柔軟な発想と姿勢に期待する他はないのだが、しかし、健全な「組織」とは「個」の主張や欲求を効果的かつ総合的にインテグレートする装置として機能する。したがって、その何れを優先させるかは、
ここでの論議の本筋ではない。
少なくとも、すでに「個」の欲求を集約した「組織」であるデザイナー団体が集合した USD-O において「このふたつは本来同質なもの」だからである。
理論的にはそうなのだが、しかし、「個と組織」にかかわる心理的諸相の分析を通じたデザイナー団体の社会認識を見る限り、あるいは過去 20 年にわたる
USD-O の運営に反映されたその感触を正直に言えば、この推論を組み立てた「このふたつは本来同質なもの」という根拠が、実際にはその通りではなかったかもし
れない。
例えば、USD-O には期待したほどのメリットがな
いという不満は、過去に USD-O を脱退した団体に共通する口実だが、彼等の期待するメリットが、目に見える形や数字に表れる具体的な利益の分配である限り、
USD-O の目指す「大阪のデザイナー社会が等しく共有する利益」と、「本来同質なもの」とは思えないであろう。
仮にそれが平均的認識であるならば、USD-O を通じたデザイナー社会の総意などという美句は、
単に「組織のタテマエ」以上のものではないし、USD-O 基本
理念の再構築において、それは「個のホンネ」に優位する大義とはなり得ないのである。
USD-O を舞台として、共有する理念と行動の成果
が、あるいは集約された総意の質的水準が、大阪におけるデザイナー社会もしくはデザイナーの社会的成熟を表す指数であるとすれば、多くの時間とエネルギーを費やした USD-O 再生への論議の中で、事業活動推進体制へのシフトや、そのための組織再編成など、形に表れる改革の以前に糺べき大事は、やはりこのことではなかったか。

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