介護予防教室に参加する高齢者の運動習慣及び社会活動に関連する要因の検討

萩原 駿一
要旨
介護予防教室に参加する高齢者の運動習慣と社会活動に着目し，アンケート調査より，運動習慣と社会活動に関連する要因を分析し，介護予防教室の効果を考察することを目的とした．介護予防教室参加者の状況は，運動習慣のある人が多く，社会活動も外出頻度，学習活動や趣味活動の参加，人との関わりが多い状況であった．統計解析の結果，運動習慣は介護予防教室の参加年数が 5年以上，5 年未満と関連し，社会活動においては，外出頻度が週 4 日以上と週 3 日以下と家族形態と関連していた．また，学習活動と教室参加年数では有意差はないものの学習活動を行っている人は，教室参加年数が 5 年以上の人が多い傾向であった．従って介護予防教室の参加継続によって運動習慣や社会活動に繋がっているものと考えられた．介護予防教室の参加継続を通して運動習慣や学習活動，人との関わり，社会活動に繋がっており，身体的，認知的，社会的からのフレイル予防そして健康的な生活に繋がるものと考える．

Ⅰ．はじめにわが国の高齢化率は 27.7%であり，被保険者の要支援・要介護認定率は 65~75 歳で 4.3％，75歳以上では 32.5％¹⁾と後期高齢者になると認定率が大きく上昇している．そのため，わが国では介護保険制度の財政面の維持のために介護予防を始めとした事業を展開し，最近では自立支援に向けた包括的ケアシステムの構築を目指している．
介護予防事業については平成 18 年度の介護保険法改正から，全高齢者を対象とした一次予防や特定高齢者を対象とした二次予防として，運動教室などが始まった．平成 27 年度の改正では介護予防･日常生活支援総合事業（総合事業) となり，運動を中心とした高齢者の集いの場としてのサロンなどが強調されている．このような教室等では月に数回の集いの場で保健師や理学療法士などが指導によるストレッチや筋力トレーニング，体操といった運動が行われている．
運動が身体機能の維持や向上への効果があることは周知の事実と言える．地域在住高齢者を対象とした運動継続の効果を検討した先行研究
では，西岡らは身体機能の維持²⁾，吉田らは抑うつの抑制について効果がある³⁾と報告している．
厚生労働省では健康づくりのために，高齢者(65歳以上)は 10 メッツ・時/週の活動，つまり，強度を問わず，毎日 40 分の身体活動を行うことを推奨している⁴⁾．教室参加者においても運動習慣をつける必要がある．
次に，高齢者の要介護状態に繋がる原因は脳卒中や認知症といった疾患に次いで，「高齢による虚弱」が多い¹⁾．これに関して，日本老年医学会が提唱した「フレイル」という概念がある⁵⁾．これは加齢による様々な機能変化や予備能力の低下による虚弱性が増加した状態とされ，可逆性で再び健康に戻る可能性があり，介護予防，機能の維持や向上を図ることが可能であるとしている．⁶⁾この概念は身体面，認知面，社会面の 3 つの面で表現され，それぞれ身体面は低栄養，転倒，嚥下摂食の機能低下，認知面は認知機能や意欲判断力の低下，抑うつ，社会面は閉じこもり，社会交流の減少などが当てはまる．フレイル
高齢者の場合は，一つの面の障害が複数の面－44ーの障害につながる．そのため，それぞれの面でのフレイルの選定や評価が重要である．
先行研究では，身体的フレイルは国際的な概念 が 共 通 理 解 さ れ て お り ， Fried ら のCardiovascular Health Study(CHS)の判定指標が用いられ一つの基準となっている⁷⁾．Satake らは日本の現状に合わせて改良を加え，体重減少,握力,疲労感,歩行速度,身体活動量の評価による J-CHS 基準を発表した⁸⁾．Yamada らはこの基準を用いた一般高齢者を対象とした検討で，2 年後の要介護移行率と関連している⁹⁾ことを報告した．また，認知的フレイルについては国際コンセンサスカンファレンスにて定義づけされており，MMSE の低下はフレイルや身体機能低下と関連している¹⁰，¹¹⁾ことが示されているなど，研究が進められている．しかし，社会的フレイルについては国際的な基準が確立されておらず，様々な評価方法による研究¹²，¹³⁾が散見される状況である．
介護予防の観点では，社会的フレイルも重要な要素として社会活動や人との関わりを把握する必要があると思われる．
以上より，今回の研究目的は介護予防の観点
より介護予防教室に参加する地域在住高齢者を対象に運動習慣，社会活動に関する調査を行い，それぞれに関連する要因を分析し，介護予防教室の効果を考察することである．

Ⅱ．方法と対象(1)研究方法
長崎市の介護予防教室に参加する高齢者 88名を対象に運動習慣と社会活動に関して自記式アンケートを行った．アンケート内容は，年齢，性別，家族形態，仕事の有無などの基本情報，介護予防教室の参加年数や参加理由，教室以外での運動の頻度，継続期間，運動習慣の有無．
社会活動項目として，外出頻度，自治会やボランティア等の地域活動，買い物やレク等の趣味活動，勉強会サークル等の学習活動，話す機会や訪問頻度などとした．なお，運動は 30 分程度の運動を基本とし，運動習慣の有無は国民健康・栄養調査の基準 「1 回 30 分以上の運動を週2 回以上実施し，一年以上継続している」¹⁴⁾に従った．外出頻度は，「ほぼ毎日，週 4～5 日，週2～3 日，週に 1 日，月に 1～3 回，ほとんど外出しない」で回答し，社会活動の地域活動，趣味活動，学習活動は「いつもする，時々する，あまりしない，全くしない」の４つの選択肢で，社会活動の話す機会は「ほぼ毎日，週に 3,4 度，週に 1,2度，ほとんど話さない」，訪問頻度は「ほぼ毎日，週に 1 度，月に 1 度，ほとんどない」の 4 つの選択肢で回答してもらった．
(2)分析方法
運動習慣及び社会活動の項目と基本情報，介護予防教室参加年数との関連性を JMP Pro14 を用い，カイ二乗検定にて検討した．なお，介護予防教室の参加年数は便宜的に「5 年以上，5 年未満」の 2 群に，外出頻度は「週に 4 回以上，週に 3 回以下」の 2 群に，社会活動については「参加する，参加しない」，話す機会は「週に 3 度以上，週に 2 度以下」，訪問頻度は「週に 1 度以上，週に 1 度未満」の 2 群に区分した．

Ⅲ．結果⒈アンケートの集計結果(1)分析対象者の基本情報
分析対象者は，アンケートの回答に不備の無かった 71 名である．女性が 66 名 (93.0%)，男性が 5 名 (7.0%)で，平均年齢は 78.6±5.7 歳で，女性は 78.3±5.7 歳，男性は 81.6±4.9 歳であった．
家族構成は独居 27 名 (38.0%)，夫婦二人暮らし
21 名 (29.6%)，二世帯，三世帯など含めたその他 23 名 (32.4%)，通院治療中の疾患は有り 63名 (88.7%)，無し 8 名 (11.3%)であり，仕事は有り 5 名 (7.0%)，無し 66 名 (93.0%)であった (表1)．
(2)介護予防教室の参加状況
介護予防教室の参加状況は，参加年数 5 年以
上が 38 名 (53.5%)．3~5 年，1～3 年はそれぞれ14 名 (19.7%)であった．介護予防教室への参加
目的は上位から体を動かすが 64 名 (90.1%)，参加者との会話が 39 名 (54.9%)，健康や生活の情報を得るが 37 名 (52.1%)であった (表 2)．

－45ー表 3 教室以外での運動の状況

表 1 分析対象者の基本情報
対象者数

71 名(女性 66 名 男性 5 名)

平均年齢
(歳)

81.6±5.7(女性 78.3±5.7 男性 81.6±4.9)

家族構成

独居

27 名

(38.0%)

夫婦二人

21 名

(29.6%)

その他

23 名(32.4%)

通院治療中の疾患

有63 名(88.7%)

無8名(11.3%)

仕事

有5名(7.0%)

無66 名(93.0%)

運動頻度

運動継続
期間

表 2 介護予防教室の参加状況
参加年数

参加目的
(5 つまで複数回答可)

5 年以上38 名(53.5%)

3～5 年

14 名

(19.7%)

1～3 年

14 名

(19.7%)

6 か月～1 年

4名(5.6%)

6 か月以内1名(1.4%)

体を動かす

64 名

(90.1%)

参加者との会話
健康や生活の情報を得る
趣味やレクが楽しいから友人に会うため
気分転換のため友人を作る

39 名(54.9%)

37 名(52.1%)

35 名(49.3%)

28 名(39.4%)

27 名(38.0%)

14 名(19.7%)

自治会や老人会の活動に役立つ
近所の助け合い生活のスケジ
ュールとして新しい趣味を作るため

9名(12.7%)

6名(8.5%)

5名(7.0%)

4名(5.6%)

運動習慣

週に 3 回以上

32 名(45.1%)

週に 2 回

16 名(22.5%)

週に 1 回

10 名(14.1%)

月に 1～3 回

5名(7.0%)

年に 3～4 回1名(1.4%)

ほとんど行わない
1 年以上

7名(9.9%)

51 名(79.7%)

6 か月～1 年

9名(14.1%)

3～6 ヵ月0名(0.0%)

1～3 ヵ月1名(1.6%)

1 ヵ月以内3名(4.7%)有

39 名(54.9%)

無

32 名

(45.1%)(3)介護予防教室以外の運動の状況
介護予防教室以外での運動の状況について
は，運動頻度は週に 3 回以上が 32 名 (45.1%)，
週に 2 回が 16 名 (22.5%)，週に 1 回が 10 名(14.1%)であった．運動継続期間は 1 年以上が51 名 (79.1%)であった．これらの結果より，運動習慣有りが 39 名 (54.9%)であった (表 3)．
(4)社会活動の状況
外出頻度はほぼ毎日は 22 名 (31.0%)，週 4~5日が 24 名 (33.8%) ，週に 2~3 日が 19 名(26.8%)であった．地域活動はいつもする 20 名(28.2%)，時々する 26 名 (36.6%)，あまりしない12 名(16.9%)，全くしない 13 名(18.3%)，趣味活
動ではいつもする 22 名 (31.0%)，時々する 36名 (50.7%)，あまりしない 10 名 (14.1%)，全くしない 3 名(4.2%)，学習活動はいつもする 10 名(14.1%)，時々する 39 名 (54.9%)，あまりしない15 名 (21.1%)，全くしない 7 名 (9.9%)であった．
地域･趣味・学習の活動全てでいつもまたは時々するという回答が 60%以上となっており，活動的であることが伺われた．また，人との関わりである話す機会は，ほぼ毎日 29 名 (40.8%)，週に 3，4回 30 名 (42.3%)，週に 1，2 回 10 名 (14.1%)，－46ーほとんど話さない 2 名 (2.8%)であり，週に 3，4 回以上が 80%以上と会話も多い．訪問頻度はほぼ
毎日 17 名 (23.9%)，週に 1 回 39 名 (54.9%)，
月に 1 回 10 名 (14.1%)，ほとんどない 5 名(7.0%)，週に 1 回以上が 70%を超え，訪問頻度も多い状況である．(表 4)

表 4 社会活動の状況
外出頻度

地域活動

趣味活動

学習活動

話す機会

訪問頻度

ほぼ毎日

22 名(31.0%)

週 4～5 日24 名(33.8%)

週 2～3 日19 名(26.8%)

週に 1 日4名(5.6%)

月に 1～3 回1名(1.4%)

ほとんど外出
しない
いつもする

1名

(1.4%)

20 名(28.2%)

時々する

26 名(36.6%)

あまりしない12 名(16.9%)

全くしない

13 名(18.3%)

いつもする

22 名(31.0%)

時々する

36 名

(50.7%)

あまりしない10 名(14.1%)

全くしない

3名(4.2%)

いつもする

10 名(14.1%)

時々する

39 名

(54.9%)

あまりしない15 名(21.1%)

全くしない

7名

(9.9%)

ほぼ毎日

29 名(40.8%)

週に 3，4 回

30 名(42.3%)

週に 1，2 回

10 名(14.1%)

ほとんど話さない

2名(2.8%)

ほぼ毎日

17 名(23.9%)

週に一回

39 名

(54.9%)

月に一回

10 名

(14.1%)

ほとんどない

5名(7.0%)⒉統計結果「運動習慣」,「社会活動」について，それぞれ基本情報などと関連する項目についてカイ二乗検定を用いて検討した．以下に，関連がみられた項目について示す．
(1)運動習慣に関連する要因
運動習慣の有無と教室参加年数 5 年以上と 5年未満とに関連が認められ，運動習慣がある人の中では参加年数が 5 年以上の人が多かった(χ²=8.585，p=0.0034) (表 5)．
(2)社会活動に関連する要因
外出頻度が週 4 日以上と週に 3 日以下と家族形態が独居，夫婦二人，その他とに関連が認められ，外出頻度が週に 4 日以上の中で一番多いのは夫婦二人，週に 3 日以下で一番多いのが独居であった (χ²=6.166，p=0.0458) (表 6-1)．
学習活動と教室参加年数では有意差はないものの，学習活動を行っている人は，教室参加年数が 5 年以上の人が多い傾向であった(χ²=3.772，p=0.0521) (表 6-2)．

Ⅳ．考察
本研究は，介護予防教室参加者の運動習慣，社会活動に関する調査を行い，それぞれ関連する要因を分析し，介護予防教室の効果を考察することを目的とした．
今回の結果より，介護予防教室に参加している高齢者の特徴は，ほとんどが女性で治療中の疾患を有しており，仕事は行っていなかった．教室
参加年数は 5 年以上が半数であり，参加目的は運動，コミュニケーション，健康や生活のための情報収集を挙げていた．
運動習慣については運動習慣有りが 54.9％であった．平成 29 年度国民健康・栄養調査による
65 歳以上の運動習慣有りの割合は 42.2%(女性39.0%，男性 46.2%)14)である．また昨年の卒業研究での平成 27 年度長崎県民へのアンケート調
査の結果では，運動頻度週 1 回以上の人は 60
代 62.9％，70 代以上 65.0％であった¹⁵⁾．今回の結果を運動頻度週 1 回以上に当てはめると，該当者は 81.7％であり，比較すると運動習慣が有る人が多い状況であると思われる．それに加え－47ー表 5 運動習慣に関連する要因

教室参加年数

5 年以上

運動習慣有りn%2738.0

運動習慣無しn%
1115.5

5 年未満

122116.9

29.6

χ²p値

8.585

0.0034

χ²p値

6.1660.0458

χ²p値

3.772

0.0521

表 6-1 外出頻度に関連する要因
外出頻度週 4 日以上

家族形態

外出頻度週 3 日以下

n%

n%

独居

1419.71318.3

夫婦二人

1825.434.2

その他

1419.7912.7

表 6-2 学習活動に関係する要因
学習活動 する教室参加年数学習活動 しない

n%

n%

5 年以上

3042.3

811.3

5 年未満

1926.81419.7て，教室参加年数が 5 年以上の人は運動習慣がある人が多いことから，介護予防教室の参加を継続することで運動習慣に繋がっているものと思われる．
次に社会活動については外出頻度，社会活動，人との関わりが多い状況であった．外出頻度と家族構成との関連において，外出頻度は夫婦二人が多く独居が少ないことから，外出や社会活動にはパートナーや仲間が必要であると考えられ，先行研究の親しい友人や仲間の数が社会活動と関連している¹⁶⁾という結果と一致していた．また，教室参加年数が 5 年以上で学習活動をしている人が多いことから，教室の参加目的の中に情報収集が含まれていたことも合わせて考えると教室参加継続により学習活動への意欲の維持が促されるものと考えられる．社会活動について，桂らは，社会活動が活発な高齢者は，外出等への誘
いやスポーツおよび学習活動への活動参加意
向が高い¹⁷⁾と報告しており，介護予防教室の参

加継続による新たな交流，レクレーションや健康に関する講座の参加を通して人との関わりや仲間づくり，学習意欲の向上につながり，結果として社会活動につながるものと考えられた．
以上より，介護予防教室の効果は，参加継続を通して運動習慣や学習活動，人との関わり，社会活動に繋がり，その結果，フレイルの 3 つの側面である身体的，認知的，社会的フレイルの予防とともに健康的な生活の維持に繋がるものと考える．

謝辞
本研究にあたり，研究に参加，協力していただ
いた介護予防教室の参加者の皆様及び社会福祉法人致遠会サンハイツの職員の皆様，介護予防教室運営に関わるスタッフの皆様に厚く御礼申し上げます．

－48ー参考文献
1） 内閣府ホームページ 平成 30 年度版高齢社会白書．https://www8.cao.go.jp/kourei/whitepaper/ w-2018/zenbun/30pdf_index.html(2018 年 12 月 18 日引用)
2） 西岡奈保，田中紀子，他：介護予防としてトレーニングを行っている高齢者の身体機能の向上と栄養摂取状況について. 日本栄養・食糧学会誌. 2013; 66: 9-15.
3） 吉田祐子，岩佐一，他：高齢者の継続的な運動習慣と抑うつの関連. 精神神経学雑誌．2017；
119: 221-226.
4） 厚生労働省ホームページ 健康づくりのための身体活動基準 2013. http://www.mhlw.go.jp/stf/
houdou/2r9852000002xple-att/2r9852000002xpqt.pdf (2018 年 12 月 18 日引用)
5） 老年医学会： 虚弱(フレイル)に関する日本老年医学会のステートメント. https://www.jpn-geriat-soc.
or.jp/info/topics/pdf/20140513_01_01.pdf (2018 年 12 月 18 日引用)
6） 荒井秀典： フレイルの意義. 日老医誌．2014; 51: 497-501.
7） Fried LP, Tangen CM, et al.: Frailty in older adults: evidence for a phenotype. J Gerontol A Biol Sci
Med Sci．2001; 56: 146-156.
8） Satake S, Shimada H, et al.: Prevalence of frailty among community-dwellers and outpatients in japan
as defined by the Japanese version of the cardiovascular health study criteria. Geriatr Gerontol Int．
2017; 17: 2629-2634.
9） Yamada M, Arai H: Predictive value of frailty scores for healthy life expectancy incommunity-dwelling older Japanese adults. J Am Med Dir Assoc. 2015; 16: 7-11.
10） Auyeung TW, Lee JS, et al.: Physical frailty predicts future cognitive decline-a four-year prospective
study in 2737 cognitively normal older adults. J Nutr Health Aging. 2011; 15: 690-694．
11） Samper-Ternent R, Al Snih S, et al.: Relationship between frailty and cognitive decline in older
mexican americans. J Am Geriatr Soc. 2008; 56: 1845-1852．
12） Tsutsumimoto K, Doi T, et al.: Association of social frailty with both cognitive and physical deficits
among older people. J Am Med Dir Assoc. 2017; 18: 603-607．
13） 井上彩乃，田髙悦子，他： 地域在住高齢者における社会活動尺度の開発と信頼性・妥当性の検討. 地域看護学会誌. 2016; 19: 4-11.
14） 厚生労働省ホームページ 平成 29 年国民健康・栄養調査. https://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/0000177189_00001.html(2018 年 12 月 25 日引用)
15） 内田遼太，佐藤恵理：長崎県における健康成人の運動習慣の実態調査，平成 27 年度長崎県民のスポーツ実態に関するアンケート調査. 長崎大学医学部保健学科理学療法学専攻卒業論文.
2018; 13: 8-15.
16） 岡本秀明，岡田進一，他： 大都市居住高齢者の社会活動に関連する要因：身体，心理，社会・環境的要因から. 日本公衛誌. 2006; 53: 504-515.
17） 桂理江子，佐藤直由： 地域在住高齢者における社会活動の関連要因： 仙台市を事例として. 保
健福祉学研究. 2017; 15: 1-10.
（指導教員 井口 茂）－49ー