虚弱高齢者における疼痛の多面性が身体機能や日常生活活動に及ぼす影響について

高尾恒嗣
要旨
高齢者にとって疼痛は大きな問題であり，過去の研究では身体機能や日常生活活動への影響が報告されている．昨年度の卒業研究において一次予防事業に参加している高齢者を対象に疼痛の数や程度といった多面性に着目して調査を行った結果，ADL 低下および活動範囲に影響することが明らかになった．今回は二次予防事業に参加している地域在住高齢者 41 名を対象に，疼痛の有無や部位数，程度といった多面性を評価し，身体機能・日常生活活動について比較・検討した．疼
痛の有無，程度別で，PDAS，PCS に有意差を認めた．部位数別で PDAS，TUG に有意差を認めた．さらに，PCS で比較したところ，GDS-15 に有意差を認めた．これらの結果より，高齢者の疼痛において多面性の評価が必要であり，アプローチについては身体機能や ADL のみならず，心理的介入も重要であろう．

はじめに生活活動に疼痛が及ぼす影響を検討したので報告する．

過去の研究で，施設入居を除いた 65 歳以上の地域在住高齢者 461 名を対象に行った調査
では，高齢者の 67.4%は何らかの痛みを有していると報告されている 1)．
また，平成 25 年の国民生活基礎調査によると，65 歳以上の高齢者が全ての身体症状のうち最も気になる症状は男女ともに「腰痛」であり，次いで「手足の関節が痛む」となっており 2)，疼痛は高齢者にとって大きな影響を与えていると考えられる．
昨年度の卒業研究において疼痛の多面性に着目し，一次予防事業に参加している地域在住高齢者を対象に調査を行った結果，疼痛の部位数，程度が IADL の低下，活動範囲・頻度の低下に影響することが示された 3)．しかし，対象者の多くは身体機能が維持されている高齢者であり，対象集団の拡大が課題として残った．
そこで，本研究では体力低下が疑われる二次予防事業に参加している地域在住高齢者を対象に疼痛の多面性を踏まえて，身体機能や日常対象
対象は，長崎市の二次予防事業に参加している 65 歳以上の高齢者 41 名（男性 11 名，女性 30名），平均年齢は 81.７±6.1 歳であった．調査内
容を説明し，本人署名による同意のもと行った．

方法（1） 基本属性
基本属性は，年齢，性別，家族構成，疾病を調査した．
（2） 疼痛評価
疼痛評価は，現在の疼痛の有無，部位と程度，持続期間を調査した．
疼痛の有無は，「現在，身体に痛むところはありますか」という質問に対して「はい」「いいえ」で回答してもらい，疼痛部位は身体図に丸で示し- 28 -てもらった．なお，部位数は身体図の丸の数とし，同じ部位でも左右あるものは 2 つとした．
疼痛の程度は， Numerical Rating Scale（以下，NRS）を用いて評価した．NRS は，0 が「全く痛みを感じない」，10 が「これ以上耐えられない程の痛み」となっており，0 から 10 までの 11 段階の数字で評価される．
持続期間は，「3 カ月以内」，「3 カ月～6 カ月」，「6～12 カ月」，「12 カ月以上」の 4 つの選択肢の中から選択してもらった．
（3） 問診評価
問 診 は ， 疼 痛 生 活 障 害 評 価 尺 度 ； PainDisability Assessment Scale（以下，PDAS）と疼
痛破局的思考尺度；Pain Catastrophizing Scale（以下，PCS）を用いて，疼痛による日常生活への影響と心理面への影響を評価した．また，簡易版 Geriatric depression Scale8)（以下，GDS-15），
鈴 木 ら の 転 倒 ア セ ス メ ン ト 9) ， Life Space
Assessment (以下，LSA)を用いて，心理面や転倒リスク，日常生活活動について評価した．
PDAS5)は，「買い物に行く」や「ベッドに入る，ベッドから起きあがる」など身体運動・移動能力について 0 点から 3 点の 4 段階で回答する問診票である．20 項目からなり，点数が高いほど日常生活が疼痛により障害されていることを示す．最高点は 60 点，最低点は 0 点であり，なお，カットオフ値は 10 点である．
PCS は，Sullivan ら 6)によって作成された原版を，松岡ら 7)が日本語版に翻訳したものを使用した．PCS は，13 項目を 5 段階で評価するもので，最高点が 52 点，最低点は 0 点となっている．な
お本研究では，マニュアルより，臨床上意義があるとされる 30 点をカットオフ値とした．
GDS-15 は 15 項目の質問に対して，「はい」「いいえ」で回答してもらう．得点が高いほどうつ状態であることを示し，5 点以上でうつ傾向，10点以上でうつ状態と評価される．
鈴木らの転倒アセスメントは転倒リスクについて評価するものであり，カットオフ値は 5 点となっている．
LSA は対象者の生活範囲を寝室から町外まで 5 段階に分類された，それぞれの範囲での移動の有無と頻度，および自立度によって活動量を得点化し，それぞれのレベルでの得点の合計により評価する．120 点満点であり，得点が高いほど活動範囲が広いことを表す．
（4） 体力評価
体力評価は，握力，開眼片脚立ち，椅子起立時間，Timed Up & Go Test （以下，TUG）の 4 項目を評価した．
握力は，スメドレー式握力計(竹井機器
T.K.K.5001)を用い左右 2 回ずつ測定した．
開眼片脚立ちは，直立位で行い，片脚を床から離した時点から挙上足が床に着いた時点，または，支持脚の位置がずれた時点までの時間を計測した．なお，支持脚は対象者に立ちやすい方を選定してもらった．
椅子起立時間 10)11)は，椅子からの起立動作を5 回行ってもらった．椅子座位を開始姿勢とし，5回目の立位時までの所要時間を計測した．椅子の高さは約 45cm とした．
TUG12)は，椅座位から 3m 先の目標物を周り，再び椅座位となるまでの時間を計測した．
体力測定時には，測定に十分なスペースを確保し，安全に配慮して行った．なお，各体力評価
は 2 回ずつ計測し，いずれか高い方の値を測定値とした．

分析方法
分析は疼痛の有無，部位数，NRS を 2 群に分類し，年齢及び問診，体力の各評価項目をMann-Whitney の U 検定を用い，比較・検討した．
統計処理は統計解析ソフトウェア JMP11.2 を用い，危険率 5%未満を有意水準とした．
なお本研究は，長崎大学医学部保健学科倫理委員会の承認を受け，実施した（承認番号；15111266）．

結果（1）対象者の基本属性
家族構成では，独居が 39.0%，夫婦が 31.7%と高齢者世帯が多くの割合を占めた．疾患では，腰痛や膝痛などの整形疾患が 31 名で 75.6%と最も多かった（表 1）．

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（2）疼痛評価結果
対象者 41 名のうち，身体に疼痛を有する者は34 名（82.9%）と多かった．
疼痛部位は，腰部が 19 名（46.3%）と最も多く，次いで膝関節が 18 名（43.9%）と多かった．
部位数は，1 ヶ所が 14 名（34.1％），2 ヶ所以上が 22 名（48.8％）であった．
期間は，12 カ月以上疼痛が継続している者が28 名（68.3％）と最も多く，NRS は 4.7±2.9 であった（表 2）．

ント 4.4±1.9 点，LSA は 70.3±22.3 点であった（表 3）．
（4）体力評価結果
体力評価において，右握力 18.5±5.2kg，左握力 17.6±4.8kg，開眼片足立ち 10.5±15.1 秒，
椅子起立時間は 8.5±2.8 秒， TUG は 8.7±2.1秒であった（表 3）．

表 3 問診・体力評価結果

表 1 基本属性（5）疼痛の有無による比較
対象者 41 名を，疼痛有群 34 名，疼痛無群 7名に分類し，各評価項目を比較した結果，有意差が認められた項目は PDAS，PCS の 2 項目であった．PDAS について疼痛有群 14.5±11.5 点，
疼痛無群 0.7±1.5 点，PCS では疼痛有群 29.5±12.8 点，疼痛無群 1.4±3.8 点であり，いずれも疼痛有群が疼痛無群より高値を示した．疼痛有群の PDAS の得点はカットオフ値である 10 点を上回り，PCS の得点はカットオフ値 30 点に近い値となった（表 4）．

表 2 疼痛評価結果（3）問診結果
PDAS は 12.1±11.7 点，PCS は 24.7±15.9 点であった．GDS-15 は 3.5±3.0 点，転倒アセスメ（6）疼痛の部位数による比較
疼痛有群 34 名について，疼痛の部位数が 1ヶ所の者 14 名と 2 ヶ所以上の者 20 名に分類し，各評価項目を比較した結果，有意差が認められた項目は TUG，PDAS の 2 項目であった．TUG
において 1 ヶ所群 7.5±1.2 秒，2 ヶ所以上群 9.6±2.4 秒であり，2 ヶ所以上疼痛を有している群は有意にタイムが遅かった．PDAS では 1 ヶ所群 9.6±10.1 点，2 ヶ所以上群 17.9±11.5 点と 2 ヶ所以- 30 -上群で有意に高く，カットオフ値 10 点を上回った（表 5）．

有意差はないものの 6 以上群が低い傾向がみられた（表 6）．

（7）NRS による比較
疼痛有群 34 名について，疼痛の程度が 6 未
満群 19 名と 6 以上群 15 名に分類し，各評価項目と比較した結果，有意差が認められた項目はPDAS と PCS であった．PDAS は 6 未満群が 10.4±9.8 点，6 以上群が 19.7±11.8 点とどちらの群もカットオフ値を上回っていたが，6 以上群が優位に高かった．PCS は 6 未満群が 24.8±11.8 点，6 以上群が 35.3±11.9 点と 6 以上群が優位に高かった．なお， LSA については p 値が 0.0563 と（8）PCS 及び PDAS による比較
疼痛の影響を 評価する指標である PCS とPDAS での比較を試みた．疼痛有群 34 名について，PCS の得点が 30 未満群 16 名と 30 以上群18 名に分類し、各評価項目との比較した結果，GDS-15 に有意差が認められた．30 未満群は 2.6±2.1 点，30 以上群が 4.4±2.9 点と 30 以上群の得点が有意に高かった（表 7）．PDAS については，すべての項目において有意差は認められなかった（表 8）．

表 4 疼痛の有無による比較

表 5 部位数による比較- 31 -

表 6 NRS による比較表 7 PCS による比較

表 8 PDAS による比較- 32 -

考察
今回，身体機能が低下した地域在住高齢者を対象とした疼痛の実態調査より，身体に何らかの痛みを有する者は 83%であった．疼痛の有訴率は昨年度卒業研究の一次予防事業に参加している高齢者よりも高く，また大渕ら 1)の先行研究の対象群よりも高く，痛みを抱え悩まされている者が多いことが明らかとなった．疼痛の部位は腰部や膝関節が多く，この結果は昨年度の報告と同様であった 3)．疼痛の部位数は 1 ヶ所だけではなく，2 ヶ所以上の複数疼痛を有している者の方が多く，また疼痛の持続期間に関しては 12 カ月以上継続している者が最も多かった．PDAS の平均得点が慢性疼痛者と非慢性疼痛者を識別できるとされるカットオフ値の 10 点を上回っていたことから，慢性痛を有している者が多いと解釈できる集団であった．中山 13)は高齢者の痛みは，その部位が 1 ヶ所に限らず，重複していることが多く，慢性的に長期間持続していると指摘しており，今回の結果はこれと一致した．
次に，疼痛の有無による 比較では，PDAS，PCS に有意差を認め，どちらも疼痛有群が高値を示した．しかし，カットオフ値を上回ったのはPDAS のみで，PCS は疼痛有群がカットオフ値の30 点に近い値となり，影響は少ないと考えられた．
一次予防事業の参加者を対象とした昨年度の結果とは PDAS がカットオフ値を上回るという点が異なっていた．この理由として，平瀬ら 14)が痛みによる ADL 制限と椅子起立時間，TUG といった身体機能の低下との関連を報告していることから，
本研究の対象群は身体機能が昨年度の対象群と比べ低下していたことで，痛みによる ADL 制限への影響が大きかった可能性が考えられる．
疼痛を有する者 34 名について，疼痛の部位数による比較を行った結果，TUG と PDAS に有意差が認められ，疼痛の部位数が 2 ヶ所以上群で，TUG のタイムが約 2 秒遅くなり，PDAS ではカットオフ値を上回った．本研究において TUGは身体機能評価のうちの一つであり，PDAS は疼痛による ADL や IADL の障害を反映する指標としている．安斎ら 15)は，疼痛の部位数が 2 ヶ所以上だと運動機能低下が生じやすいと報告している．また，Buchman ら 16)によると，地域在住高齢者において，疼痛の部位数が増加すると，IADLの低下の度合いが大きくなると報告している．したがって，疼痛の部位数が 2 ヶ所以上の高齢者
では，ADL や IADL，さらには身体機能の低下にも影響を及ぼしている可能性がある．
NRS6 以上と 6 未満で比較した結果，PDAS とPCS に有意差が認められ，いずれもカットオフ値より高かった．PDAS に有意差が認められた今回の結果は，昨年度の調査結果 3)と同様の傾向であるが，PCS にも有意差がみられた． PCS が表す破局的思考は痛みの経験を過度に否定的に捉える傾向であり，極度に恐ろしい結果になると予測する思考である．Sorbi ら 17)18)は，この傾向が強いと，痛みをより強く感じ，生活障害度が高くなると述べている．したがって，痛みの程度が強いと，破局的思考も強くなる傾向が示され，ADL だけでなく心理面に影響を与えることが考えられる．
さらに，PCS と PDAS により比較を行った結果，PCS にのみ GDS-15 で有意差が認められた．
GDS-15 において，うつ傾向と判断される 5 点は下回っていたが，痛みに対して強い破局的思考を有していると，うつ傾向を引き起こす可能性があることが示唆された．谷川ら 19)の先行研究では，痛みの破局的思考が強い者や，痛みの自己効力感が低い者は，うつ傾向が特に高いことを報告している．また，今回は検討していないが，下位尺度である拡大視は不安に，無力感は痛みの強さや抑うつに，反芻は生活障害にそれぞれ影響を及ぼすとされており 20)，心理面の評価の重要性が考えられる．
今回の調査結果は、昨年度の報告より，新たに，PCS や GDS-15 といった心理面への影響が明らかになった．井上ら 21)は，運動療法だけでなく，教育指導を含む認知行動療法を組み合わせたペインマネジメントプログラムを実施した結果，破局的思考に大きな改善を認め，痛みの程度も有意に改善したと報告していることから，多面的にアプローチできる理学療法プログラムの作成の重要性が考えられる．
本研究の限界として，対象者が二次予防事業に参加してから期間があり、事業での運動等の効果が身体機能として表れている可能性があり，- 33 -純粋な虚弱高齢者であったとはいえない．よりサンプルサイズを増やしての検討が必要であると考えられる．

謝辞
本研究にあたり，研究に参加，協力していただ
いた地域在住高齢者の皆様および介護老人保健施設にしきの里，社会福祉法人致遠会サンハ
イツの職員皆様に厚く御礼申し上げます．

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（指導教員：井口 茂）- 35 -