抄

録

一 般 演 題（ 口演 ）一 般 演 題（ ポ

ス

タ

ー ）

The Journal of AIDS Research Vol.22 No.4 2020
メモリアルサービス

O-C1-1

ガンシクロビルとホスカルネットの併用と早期硝子体手術により両眼失明を回避できた進行性網膜外層壊死の 1 例
1
本田なつ絵（ほんだ なつえ）
、井上晋也 2、忍田栄紀 2、町田繁樹 2、
塚田訓久 3、八代成子 4、春木宏介 1

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修（1 獨協医科大学埼玉医療センター 感染制御部、2 獨協医科大学埼玉医療セン
ター 眼科、3 国立国際医療研究センター エイズ治療・研究開発センター、
4
国立国際医療研究センター 眼科）

専門薬剤師認定講習会･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

O-C1-2

ＨＩＶ感染症薬物療法認定【緒言】進行性網膜外層壊死（PORN）は、ヘルペスウイルス感染を契機に発症する極めて稀な疾患で、HIV 感染者に併発し両眼失明に至るケースも散見される。今回、抗ウイルス薬の併用と早期硝子体手術により両眼失明を回避できた水痘帯状疱疹ウイルス（VZV）-PORN の 1 例を経験したので報告する。
【症例】39 歳男性。20XX 年 9 月にめまい、頭痛、霧視と複視を主訴に来院したが、各科精査にて確定診断が得られず経過観察となった。翌年 4 月に左眼の急激な視力低下をきたし眼科を受診、急性網膜壊死を疑いアシクロビル（ACV）10mg/kg q8h 静注とプレドニゾロン 30mg/day
内服（漸減し約 7 週間）を開始した。入院時検査にて HIV 感染が判明（CD4 数 9/μL、HIVRNA 量 2.7 × 105/mL）し前房水 PCR 検査により VZV が検出（サイトメガロウイルス陰性）され、VZV-PORN と診断した。直後に左眼は光覚弁消失し、視機能の回復は困難と考え保存的治療継続とした。3 週間の ACV 投与により左眼網膜所見は軽度改善したが、右眼網膜に出血および滲出斑が出現したためガンシクロビル（GCV）5mg/kg/day とホスカルネット 100mg/kg/dayの併用療法を 3 週間追加した。経過中右眼に網膜剥離を生じたため硝子体切除術（シリコンオイル充填）を施行、以後バラシクロビル 3000mg/day とバルガンシクロビル（VGCV）900mg/
day の内服に変更し、術後 2 週目より抗 HIV 療法を開始した。網膜所見が鎮静化し、CD4 数>100/μL、HIV-RNA 検出限界となった 20XX+2 年 3 月に右眼シリコンオイル抜去術を施行、再手術後 2 か月の時点で右眼視力（0.6）を維持しており、VGCV は終了とした。その 2 か月後にバラシクロビルを 1000mg/day に減量し、免疫回復後に終了予定である。
【考察】VZV-PORN に対し GCV とホスカルネットの併用が有効との報告があり、本症例も貴重
眼の視機能維持のため治療を施行した。併発した網膜剥離も早期硝子体手術により復位し、両眼失明を回避できた。

当院における PCP 発症 AIDS に対する早期 ART 導入の臨床的検討
1,2
笠原嵩翔（かさはら たかあき）、三輪紀子 1、羽柴知恵子 1、森美貴子 1,2、林
雅 1、今橋真弓 1,2、小暮あゆみ 1、横幕能行 1、岩谷靖雅 3（1 名古屋医療センター 感染症内科、2 感染・免疫研究部、3 名古屋医療セン
ター 感染・免疫研究部）

共催セミナー［目的と意義］当院では Pneumocystis pneumoniae（PCP）を発症した未治療 HIV 症例に対して可能な限り早期に antiretroviral therapy（ART）を導入するよう努めている．しかし早期
ART 導入による有効性や安全性は未だ不明な点が多い．［対象と方法］当院で 2014 年 4 月から
2019 年 12 月までに HIV 感染による PCP 発症 AIDS と診断し，当院で初回 ART を導入した症例
を後方視的に抽出した．
［結果］PCP 治療開始後 21 日以内に初回 ART を導入した早期群 36 例，
22 日以降に ART を導入した晩期群 55 例に分類して比較した．PCP の重症度に関わる呼吸不全や合併症としての気胸の発生頻度に有意差を認めなかった．ART 導入時のステロイド併用例
は早期群で有意に多かった．ART 導入後 24 週時点での AIDS 進行 / 死亡，CD4 数の変化量は両群で同等だった．24 週時点での血中 HIV RNA 量が 50copies/ml を下回った症例は早期群で多い傾向だったが，統計学的有意差を認めなかった．免疫再構築症候群，PCP の免疫再構築症候
群，有害事象の割合も両群で同等だった．
［考察］HIV-PCP に対する早期 ART 導入は，晩期導入と比較して，安全性と有効性に関して非劣性あることが示唆された．このことから PCP 発症の未治療 HIV に対して早期に ART 導入することは症例に応じて選択肢として考慮しうると考えられる．

一般演題（口演）
一般演題（ポスター）

427 （ 233 ）メモリアルサービス

O-C2-1

HIV 関連悪性リンパ腫の臨床的特徴の検討
1,2
遠藤知之（えんどう ともゆき）、後藤秀樹 1,2、荒横山翔大 1,3、橋本大吾 1、橋野 聡 2,4、豊嶋崇徳 1,2（1 北海道大学病院 血液内科、2 北海道大学病院
イズ予防財団、4 北海道大学 保険センター）

隆英 1,2、長谷川祐太 1,3、

HIV 診療支援センター、3 エＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修
専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia【背景】HIV 関連悪性リンパ腫は、死亡率の高い予後不良な合併症である。HIV 感染者では、背景に免疫不全が存在するため、その臨床的特徴は HIV 非感染者に発生する悪性リンパ腫とは異なっていることが指摘されており、至適治療法に関しても定まったものがない。
【目的】当院における HIV 関連悪性リンパ腫の臨床的特徴を後方視的に解析し、診断・治療上の問題点・対策について考察する。
【対象】2006 年 4 月から 2020 年 3 月までに当院において悪性リンパ腫の診断・治療をおこなった
HIV 感染症患者。
【方法】患者基本情報、悪性リンパ腫の診断・臨床経過等を診療録から収集し、後方視的に解析した。また、同時期に当院で初発時治療を行った HIV 非感染悪性リンパ腫 359 例と比較した。
【結果】対象症例は 12 例で全例男性であった。リンパ腫発症時の年齢中央値は 47.5 才（33-64 才）、
末梢血 CD4 陽性リンパ球数の中央値は 54/μL（3-267/μL）であった。組織型は Diffuse large
B-cell lymphoma 8 例、Burkitt lymphoma 2 例、Hodgkin lymphoma 1 例、T-cell lymphoma 1例であったが、病理診断と臨床診断の不一致例も見られた。また、HIV 非感染者と比較してEBER 陽性例、Ki-67 高値例が多い傾向があった。さらに、治療時の血球減少が高度で、全例でgrade 4 の好中球減少があり、治療中の感染症も多く認められた。5 年全生存率は、83.3% であり、HIV 非感染悪性リンパ腫症例の 5 年全生存率 84.0% と同等であった。
【考察】HIV 関連悪性リンパ腫は、病理組織のみでは診断が困難なことがあるため、表面形質や遺伝子検査などの情報も含めて総合的に判断する必要がある。HIV 感染者では HIV 非感染者と比べて治療時の血球減少が高度であったが、治療を完遂できれば HIV 非感染者と同等の生命予後が得られる可能性あるため、治療開始早期の感染対策が重要と考えられた。

O-C2-2ART によってコントロール良好な HIV 感染患者に合併した HIV 関連
Burkitt リンパ腫の 1 例
松本佑慈（まつもと ゆうじ）、村田昌之（九州大学病院

総合診療科）

共催セミナー
一般演題（口演）
一般演題（ポスター）＜緒言＞近年 ART の進歩に伴い HIV 感染者の予後は改善した一方で、治療の長期化に伴い悪性腫瘍の合併が増加しており、長期予後を脅かす問題となっている。さらに良好な細胞性免疫を維持しているのにもかかわらず、非感染者と比較すると悪性腫瘍の合併は高率であり、細胞性免疫以外の要因が悪性腫瘍の発症に関与していることが示唆される。＜症例＞ 60 歳代、男性。糖尿病や COPD の併存疾患、喫煙歴（60 本× 38 年）があった。来院 4 年前に HIV 感染症と診断され、ART（RAL+ABC/3TC）が導入された。来院 1 か月前に右下腹部腹痛を契機に急性虫垂炎の診断となり、保存的治療にて軽快したため、第 18 病日に退院となったが、虫垂腫大が残存していたため、退院後に下部消化管内視鏡検査が施行された。第 32 病日に腹痛が再燃し、再入院となった。入院時、発熱はなく、右下腹部に限局した圧痛が認められた。体表リンパ節の腫大は認められなかった。＜検査所見＞ WBC 8580/μL, Hb 14.8g/dL, Plt 26.5 万 /μL, AST
23U/L, ALT 36U/L, LDH 227 U/L, Cr 0.85mg/dL, CRP 1.33mg/dL, CD4 リンパ球 1260/μL,
HIV-RNA <1.3 log copies/mL, EBV-DNA 2.78 log copies/mL, 下部消化管内視鏡検査で盲腸底部に不整な潰瘍性病変が認められ、CT では虫垂の腫大が認められた。＜経過＞盲腸底部の粘膜生検の結果、Burkitt リンパ腫（以下、BL）の診断に至った。画像検査では虫垂がさらに腫大しており、穿孔の危険性が高いと判断されたため、虫垂切除術が施行された。その後、第 53
病日に化学療法目的で他院へ転院となった。＜考察＞本症は ART によって長期に良好な細胞性免疫を維持していたにも関わらず、BL を発症した。本症における BL 発症のリスク因子として大量喫煙歴の他、EBV との共感染や HIV 感染自体の影響が考えられた。ART によって良好な細胞性免疫を維持している HIV 感染者においても悪性リンパ腫の発症には留意する必要がある。

428 （ 234 ）The Journal of AIDS Research Vol.22 No.4 2020
メモリアルサービス

O-C3-1

HIV 合併急性 C 型肝炎に関する検討
1
田中 勝（たなか まさる）
、藤原 翔 1、福島一彰 1、小林泰一郎 1、
関谷紀貴 2、矢嶋敬史郎 1、味澤 篤 1、今村顕史 1（1 がん・感染症センター東京都立駒込病院感染症科、2 がん・感染症センター
東京都立駒込病院感染制御科）

専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

O-C3-2

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修【背景】抗 HIV 薬の進歩によって HIV 感染者の予後は大きく改善した。一方で、HCV との重複
感染例の予後は、肝炎のコントロールに左右される部分が大きい。近年、本邦における HCV 感
染経路として、静脈薬物使用のみならず性的接触が報告されてきている。
【目的】HIV 合併急性 C 型肝炎の臨床的特徴について検討する。
【方法】2009 年 4 月 1 日から 2020 年 3 月 31 日の間に当院において急性 C 型肝炎と診断された HIV
症例を対象に、診療録を用いて後方視的に検討を行った。
【結果】症例は全 45 例で、全例が日本人男性だった。急性 C 型肝炎診断時の年齢の中央値は 53
歳（範囲：26 歳 -69 歳）、CD4 陽性リンパ球数の中央値は 672 cells/μL（範囲：208-974 cells/μL）、HCV-RNA の中央値は 6.1 logIU/mL（範囲：1.5-7.7 logIU/mL）だった。Genotype1 が 25
例、Genotype2 が 15 例、判定不能が 5 例だった。自覚症状として嘔気 11 例、黄疸 4 例、右季肋部痛 4 例、褐色尿 4 例、自覚症状なく肝機能異常のみ認めたのが 28 例だった。年齢別では 40 歳
代が最多で 19 例、次いで 30 歳代 12 例、50 歳代 9 例であった。年次別では 2019 年が最多で 9 例、次いで 2020 年 5 例だった。治療終了後 12 週の持続的ウイルス陰性化（SVR12）が得られたのが25 例、SVR24 が 19 例、SVR 未達成が 20 例だった。性的接触による感染が 28 例、静脈薬物使用が 17 例だった。受診中断が 4 例で、全て静脈薬物使用例だった。感染経路として性的接触が占める割合は、2014 年以前 33% vs 2015 年以降 75%（p=0.04）だった。
【考察】HIV 感染者において、急性 C 型肝炎の診断契機として定期的な肝機能測定が重要である。近年、静脈薬物使用に比し、性的接触による HCV 感染が増えつつある。

HIV 感染者に対する A 型肝炎ワクチンの長期的効果と免疫機能の検討
萩原 剛（はぎわら たけし）、村松 崇、原田侑子、宮下竜伊、
上久保淑子、一木昭人、近澤悠志、備後真登、関谷綾子、四本美保子、
天野景裕、福武勝幸、木内 英（東京医科大学臨床検査医学分野）

共催セミナー【背景】2018 年には首都圏の MSM を中心に A 型肝炎が流行した。感染拡大予防には A 型肝炎ワ
クチンの接種が重要である。当施設の HIV 感染者に対する A 型肝炎ワクチンの 3 回接種による抗体獲得率は 97% であった（日本エイズ学会誌 9:30-35, 2007）。また、抗体獲得に寄与する因子を検討し、接種時の CD4/8 比との関連性を報告している（2020 年国際 AIDS 会議）。しかし抗体を獲得しても、経過とともに陰性化する症例を経験する。今回、抗体獲得者の長期的な効果について検討した。
【方法】当院通院中の HIV 感染者で 2013 年から 3 年間に A 型肝炎ワクチン（エイムゲン）を 0、1、6 か月の 3 回皮下注射で接種を完遂し、その後の HA 抗体をフォローアップできた対象を抽出し、その推移を集計した。観察期間の中央値 3.0 年（範囲 0.4-6.7 年）。ワクチン接種時の CD4
数は 200/µL 以上を条件とした。
【結果】3 回接種を完遂したのは 77 名、男性 76 名、接種時の年齢中央値は 37 歳（IQR 31-43）、
CD4 数は 561/µL（IQR 472-661）、CD4/8 比は 0.65（IQR 0.44-0.80）、ART 開始済が 61 名（79.2%）であった。3 回接種直後の抗体獲得者は 75 名（97.4%）で抗体価は中央値 6.6（IQR 3.6-9.3）であった。そのうち観察中に HA 抗体が陰性化したのが 15 名（20%）であった。陰性化の確認は3 回接種後中央値 2.1 年（範囲 0.4-4.0）であった。3 回接種直後の抗体価は、抗体陽性持続群で7.2（IQR 5.4-9.8）に対して、陰性化群で 2.2（IQR 1.8-3.2）と低値であり有意差（p<0.01）をみとめた。両群間において nadirCD4 数、接種時 CD4 数、CD4/8 比との関連性を検討したが、いづれの指標も有意差を認めなかった。なお、観察期間中に A 型急性肝炎を発症した対象者はいなかった。
【考察】HIV 感染者に対する A 型肝炎ワクチンは抗体獲得率も高く、A 型肝炎の感染予防に有効だが、その後の経過中に抗体価が陰性化する症例も少なくなく、免疫状態や HIV 治療状態に関わらず定期的な再評価が重要と考えられた。

一般演題（口演）
一般演題（ポスター）

429 （ 235 ）メモリアルサービス

O-C4-1

HIV 感染者における骨密度：3 年間での変化
吉野友祐（よしの ゆうすけ）、中山
北沢貴利（帝京大学医学部附属病院

津、山本

藍、三須恵太、若林義賢、

感染症内科）

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修
専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia［背景］HIV 感染者において骨密度低下は長期合併症の一つとされ、感染自体による影響や薬剤による副作用などが指摘されている。一方で骨密度の変化についての長期的な評価は少ない。
今回、日本人 HIV 感染男性における 3 年での骨密度変化の評価を行ったのでここに報告する。
［方法］2010 年 4 月から 2019 年 4 月までの期間に当院に HIV 感染症で通院し、6 か月以上の治療を受け HIV ウイルス量 200 コピー未満の男性患者を対象とした。そのうち、抗 HIV 治療の変更なく約 3 年間（35-37 か月間）での大腿骨頚部の骨密度の変化を確認できた症例で評価を行った。
3 年間での骨密度の変化を paired t-test を用いて評価した。また、骨密度評価開始時の年齢や抗HIV 治療レジメン、CD4 陽性リンパ球数などの血液データを回収し、骨密度の変化量との関連について多変量解析を行った。
［結果］全 26 例、年齢は中央値 48.6 歳、CD4 陽性リンパ球数 474/
μL であった。評価開始時点で骨密度 0.8960g/cm2、T スコア -1.375、Z スコア -0.650、であり骨減少症 18 例（69.23%）、骨粗しょう症 1 例（3.85％）であった。3 年間の経過で骨密度及び T ス
コアは僅かながら有意に低下したが、Z スコアの低下は認めなかった。（骨密度：t=-2.116、p=0.0444 T スコア：t=-2.340、p=0.0276 Z スコア：t=-0.913、p=0.3701）全例核酸系逆転写酵素阻害剤 2 剤（ABC/3TC: 11 例、TDF/FTC: 15 例）と、キードラッグとしてプロテアーゼ阻害剤（19 例）あるいはインテグラーゼ阻害剤（7 例）1 剤を使用していた。骨密度低下量と関連のある因子は尿中Ⅰ型コラーゲン架橋 N- テロペプチドのみであった。［結論］日本人男性 HIV 感染者において骨減少は広く認められた。また HIV 感染症がコントロール良好であっても 3 年間の経過で骨密度は僅かながら有意に低下したが、加齢による骨密度低下の範囲を超えるものではなかった。一方で 3 年間の経過では抗 HIV 薬と骨密度の変化に有意な関連は認めなかった。

O-C4-2

初回治療としてインテグラーゼ阻害剤を使用した患者の血清尿酸値の上昇に関する要因についての検討
1
中内崇夫（なかうち たかお）
、矢倉裕輝 1、櫛田宏幸 1、桝田智仁 2、廣田和之 2、上地隆史 2、渡邊 大 2、西田恭治 2、上平朝子 2、白阪琢磨 2（1 国立病院機構 大阪医療センター
ター 感染症内科）

薬剤部、2 国立病院機構

大阪医療セン

共催セミナー
一般演題（口演）
一般演題（ポスター）【緒言】インテグラーゼ阻害剤（INSTI）は優れた抗ウイルス効果および忍容性が示唆され、国内外のガイドラインにおいて初回治療における推奨薬として示されている。しかし、他の抗HIV 薬で報告されている血清尿酸値（SUA）の上昇に関する報告はない。今回、初回治療として INSTI を使用した患者の血清尿酸値の上昇に関する要因について検討を行った。
【方法】2018
年 4 月から 2019 年 3 月に大阪医療センター感染症内科を受診した男性の HIV-1 感染症患者のうち、初回治療として INSTI+FTC/TAF の投与が開始となった、開始時 SUA ＜ 7.0mg/dL の症例を対象とした。投与開始後 48 週の SUA が 8.0 mg/dL 以上もしくは開始前より 25％以上の上昇を認めた症例（HU 例）とそれ以外の症例（非 HU 例）とし、患者背景、選択した INSTI、AIDS 発症の有無、開始時の CD4 陽性 T リンパ球数（CD4）および HIV-RNA 量（VL）、開始時
および開始後 48 週の BMI、血清クレアチニン値（SCr）について比較検討を行った。
【結果】対象症例は 55 例で HU 例は 16 例（29％）、非 HU 例は 39 例であった。選択した INSTI の割合は HU
例で DTG；27％、EVG/ ｃ；11％、RAL；64％であり、RAL の使用が有意に高値を示した（ｐ<0.01）。また、AIDS 発症例の割合は HU 例で 44％、非 HU 例で 10％であり HU 例の方が有意に高値であった（ｐ＜ 0.01）。なお、患者背景、開始時 CD4 ＜ 200cell/ ｍ L であった症例の割合、開始時 VL ＞ 100,000 copies/mL であった症例の割合、開始時および開始後 48 週の BMI、SCr については両症例間で有意な差を認めなかった。【考察・結語】本検討結果から SUA の上昇に
AIDS 発症の既往、INSTI の投与が関与する可能性が考えられた。また、INSTI の薬剤による影
響の相違の可能性も考えられた。いずれの INSTI も尿酸排泄に関与するトランスポーターの阻害作用を有することから今後、この点について、更なる詳細な検討が必要であると考えらえた。

430 （ 236 ）The Journal of AIDS Research Vol.22 No.4 2020
メモリアルサービス

O-C4-3

当院 HIV 感染者でテノホビルジソプロキシルフマル酸からテノホビル
アラフェナミドフマル酸に変更した前後 2 年間の体重変化の検討
関谷綾子（せきや りょうこ）、原田侑子、宮下竜伊、上久保淑子、
一木昭人、近澤悠志、備後真登、村松 崇、四本美保子、萩原 剛、
天野景裕、福武勝幸、木内 英（東京医科大学臨床検査医学分野）

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修
専門薬剤師認定講習会･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

O-C4-4

インテグラーゼ阻害剤による体重増加の功罪
南 留美（みなみ るみ）、高濱宗一郎、小松真梨子、城崎真弓、
長與由紀子、犬丸真司、辻麻理子、曽我真千恵、平川 萌、山本政弘（国立病院機構

九州医療センター

免疫感染症内科

ＨＩＶ感染症薬物療法認定（背景）近年インテグラーゼ阻害薬による HIV 感染者の体重増加に関する報告がある。しかし、
テノホビルテノホビル ジソプロキシルフマル酸（TDF）からテノホビルアラフェナミドフマル酸（TAF）に変更した HIV 感染者の体重変化の報告は少ない。
（方法）当科に通院中の成人 HIV
患者において、TDF を含む 3 剤レジメンを使用し、HIV-RNA 量が＜ 200 コピー/mL を 2 回以上継続した患者のうち、TDF を含むレジメンで TAF にスイッチし前後 2 年間、内服継続をした者を対象とした。途中ステロイド使用、がんに罹患した者は除外とした。
（結果）患者は 331 例
が対象となった。年齢の中央値は 42 歳（37〜47 歳）。性別は男性が 98%（325 名）で女性が 2%（6 名）。スイッチ時の CD4 陽性細胞数の中央値は 637.5（503.7〜822.5）cell/μL であった。cARTの内訳はラルテグラビルは 40.8%（135 名）、ドルテグラビルは 35.6%（118 名）、ダルナビルは15.1%（50 名）、エファビレンツは 8.4%（28 名）であった。全患者の体重の推移（中央値）は、スイッチ 2 年前（TDF）は 68kg（61〜71.3kg）、スイッチ時は 69.2kg（62.45〜77.25）、スイッチ
2 年後は（TAF）71.2kg（64.1〜79.15kg）と増加傾向にあり、前後 2 年間の有意差は P=0.000 であった。キードラッグ別体重の推移（中央値）は、インテグラーゼ阻害薬群でスイッチ 2 年前
（TDF）中央値は 67.9kg（60.5〜75.2kg）、スイッチ時は 68.9kg（62.45〜77.15）、スイッチ 2 年後（TAF）は 71kg（64.45〜78.85kg）であり前後 2 年間の有意差（P=0.000）を認めた。
（結語）TDFを TAF に変更した場合も、概ね体重は増加傾向にあった。今後も症例の蓄積が必要であると考えられる。

臨床研究センター）

共催セミナー【緒言】インテグラーゼ阻害剤（INSTI）による体重増加が報告されているが、体重増加と予後との関係に関しては報告によって様々である。今回、INSTI 開始後の体重増加が予後に与える影響について検討した。
【方法】対象は、2011 年〜2018 年に INSTI にて抗 HIV 療法（ART）を開始し 2020 年現在まで経過観察可能であった症例。ART 開始後 6 か月間の BMI の変化と、その後の CD4 陽性細胞数の変化、腎機能、糖・脂質代謝異常、血圧、精神・気分障害（SDS, POMS
にて評価）、及び更なる BMI 変化との関連について検討を行った。【結果】検討可能症例は 189
例（男性 187 例、女性 2 例）。ART 開始時年齢 39.2 ± 11.4 歳、観察期間 5.0 ± 2.8 年。経過中 9 例
が PI 剤へ変更し 8 例が NNRTI 剤へ変更した。観察期間内に糖代謝異常（prediabetes, diabetes）を認めた症例、及び精神・気分障害を認めた症例は、ART 開始後の BMI が有意に増加していた。また 2019 年〜2020 年（18 か月間）における BMI の増加及び eGFR の低下は ART 開始後のBMI の増加と有意に関連を認めた。ART 開始後の CD4 陽性細胞数の増加と BMI 増加は関連する傾向があったが有意ではなかった。なお、これらの評価項目（腎機能、糖代謝、精神、BMI変化）はバックボーン薬（ABC/3TC, TAF/FTC）による影響は受けなかった。
【考察】今回、
平均観察期間は平均 5 年と短期間であったが、ART 開始後初期の BMI 増加はその後の更なるBMI 増加、糖代謝異常、腎障害、精神・気分障害発症と関連することが示唆された。ART 開始
初期に体重増加を認めた症例においてはこれらのリスクを考慮して経過を見ていく必要がある。今後、脳血管障害、心血管疾患、骨代謝、悪性腫瘍など、より長期的な予後との関連についても検討を行っていきたい。

一般演題（口演）
一般演題（ポスター）

431 （ 237 ）メモリアルサービス

O-C4-5

HIV 陽性者の喫煙の現状と禁煙への関心（中間報告）1
石井祥子（いしい しょうこ）、栗田あさみ 2、池田和子 2、大金美和 2、杉野祐子 2、谷口 紅 2、鈴木ひとみ 2、阿部直美 2、大杉福子 2、岩田まゆみ 2、
三浦清美 2、木村聡太 2、塚田訓久 2、菊池 嘉 2、岡 慎一 2、西岡みどり 3

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修（1 国立研究開発法人国立国際医療研究センター病院看護部、2 国立研究開発法
人国立国際医療研究センター病院エイズ治療・研究開発センター、3 国立看護大学校）

専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia【背景】HIV 陽性者は、長期生存が可能になったことで悪性新生物、心疾患、脳血管疾患等の一
般的な健康リスクが指摘されるようになってきた。これらの原因として喫煙があり、HIV 陽性者に対する喫煙対策は重要課題の 1 つである。当院で 2011 年に行った調査では、喫煙率 35.8%、
喫煙経験者のうち 6 か月以内に禁煙を考えている者は 14.5％だった。我が国では、たばこ税の増税や受動喫煙に関わる法の制定、新型たばこ（電子たばこ、加熱式たばこ）の登場等、喫煙に関わる環境は変化を続けており、HIV 陽性者の喫煙率も変化していると考えられる。
【目的】
HIV 陽性者の喫煙状況および禁煙への関心を明らかにする。
【方法】2020 年 6 月 1 日から 6 月 30
日に ACC 専門外来を受診した HIV 陽性者へ質問紙を配布し、郵送にて回収した。質問紙への回答を得られた対象の診療録から、属性等の情報を収集した。調査にあたり、当院の倫理審査委員会で審査を受け承認された。
【結果】質問紙を 231 名に配布し、204 名（男性 197 名女性 7 名）から回答を得た。この 1 か月の間に紙巻きたばこ、加熱式たばこ、電子たばこのいずれかを吸った者は 58 名 28.4％（男性のみ）だった。各たばこの喫煙率は紙巻きたばこ 27.0％加熱式たばこ
17.6％電子たばこ 3.4％であった。いずれかの喫煙経験がある者は 135 名 66.2％だった。喫煙経
験者のうち、6 か月以内に禁煙を考えている者の割合は 5.9％であり、「禁煙を考えていない」
17.8％「わからない」13.3％であった。
【考察】喫煙率は 2011 年の 35.8％より減少していた。2018
年の一般の喫煙率は 17.8％（男性 29.0％女性 8.1％）であり、男性の喫煙率とほぼ同等だった。6
か月以内に禁煙を考えている者は 2011 年より減少しており、禁煙を考えていない喫煙者も少なくなかった。本研究は現在データ収集中であり、今後はさらにデータを収集するとともに喫煙に関連する因子も明らかにし、禁煙に関する情報提供や指導につなげることが必要である。

O-C5-1

HIV 感染血友病患者の認知機能及び心理社会的問題の現状把握に関する研究1,2
石田陽子（いしだ ようこ）
、遠藤知之 2,3、後藤秀樹 2,3、荒長谷川祐太 1,3、横山翔大 1,3、豊嶋崇徳 2,3

隆英 2,3、（1 公益財団法人エイズ予防財団、2 北海道大学病院 HIV 診療支援センター、
3
北海道大学病院血液内科）

共催セミナー
一般演題（口演）
一般演題（ポスター）【背景】HIV 感染血友病患者は、HIV 感染症への長期罹患により神経認知障害の発症リスクを多く抱えており、非血友病 HIV 感染症患者に比べて有病率が高率であることから、現状把握が急務である。
【方法】北海道大学病院通院中の HIV 感染血友病患者（以下、血友病群）に神経認知障害の有病率と重症度の評価、心理社会的因子の把握、非血友病 HIV 感染症患者群（以下、非血友病群）との比較検討を行った。神経認知障害の評価には MMSE-J・CoCo Battery・知識・行列推理を用い、Frascati Criteria を採用した。心理社会的因子の把握には、精神疾患簡易構造化面接（M.I.N.I.）、POMS2 短縮版、GHQ-28、国際機能分類（ICF）コアセット 7 項目版尺度を用いた。
診療録と面接において、年齢・性別・学歴・就労・居住形態・利き手・生活歴などの基本情報、血液学的検査、血圧、HIV 感染症・血友病・その他合併症等に関する疾患情報などを収集した。
【結果】血友病群（n=15）における神経認知障害の有病率は 53.3%、重症度分類の内訳は無症候性神経認知障害（ANI）40%、軽度神経認知障害（MND）0%、HIV 関連認知症（HAD）13.3%
であり、非血友病群（n=30）の有病率（26.7%）より高い傾向にあった。血友病群を更に機能低下群（n=8）と低下なし群（n=7）に分けて比較したところ、機能低下群では教育歴が低く、
現在 NNRTI 処方あり、日常歩行への支障を自覚する者が多い傾向にあった。一方、低下なし
群は M.I.N.I. 該当が多い傾向にあった。
【考察】血友病群の約半数に認知機能低下が見受けられ、教育歴の影響などが考えられた。今後
は認知機能障害の進行に留意しつつ、歩行状態の適切な把握と対策、認知機能面及び心理社会面の継続支援が併せて必要である。

432 （ 238 ）The Journal of AIDS Research Vol.22 No.4 2020
メモリアルサービス

O-C6-1

新規抗 HIV 薬 islatravir の日本人第Ⅰ相試験における islatravir の薬物
動態及び安全性の検討
1
平野大樹（ひらの ともな）
、岩佐隆史 1、李 夢然 1、中村圭介 1、
土屋さおり 1、塩見真理 1、吉次広如 1、田中宜之 1、Matthews Randolph P2、Khalilieh Sauzanne2、Rudd Deanne Jackson2、Cao Youfan2、降旗謙一 3

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修（1MSD 株式会社 グローバル研究開発本部、2Merck & Co., Inc., West Point,
PA, USA、3 医療法人社団 慶幸会 ピーワンクリニック）

専門薬剤師認定講習会･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

O-C6-2

ＨＩＶ感染症薬物療法認定【背景】
Islatravir（ISL）は、新規の強力なヌクレオシド系逆転写酵素トランスロケーション阻害薬（NRTTI）
で、種々の投与レジメンに対応可能な HIV-1 感染症治療薬として米国メルク社が開発中である。
ISL は非活性型のヌクレオシドで、内因性の細胞内キナーゼにより薬理活性を有する ISL- 三リン酸化体（TP）に変換される。ISL とドラビリン（DOR）の配合剤を用いた 1 日 1 回投与の第Ⅲ相国際共同治験への参画に先立ち、本試験では ISL を投与した際の薬物動態及び安全性を検討した。
【方法】
本試験は、日本人健康成人男性を対象としたプラセボ対照、無作為化、二重盲検、第Ⅰ相試験であった。ISL 0.25〜30 mg を用量漸増単回投与、又は ISL 2.25 mg と DOR 100 mg を 1 日 1 回 21 日間
反復併用投与した。末梢血単核球（PBMC）中の ISL-TP トラフ濃度（Cτ）を薬理学的な目標曝露（0.05 pmol/106 cells）と比較し、ISL の薬物動態を日本人と非日本人で比較した。
【結果】
盲検下の評価であるが、認められた有害事象はいずれも軽度で、用量依存的又は DOR との併用反復投与により増加した事象もなく、検討した用法・用量で ISL は安全で忍容性は良好であった。ISL
0.25〜30 mg の単回投与では、血漿中 ISL 及び PBMC 中 ISL-TP 濃度は用量依存的に増加し、PBMC
中 ISL-TP の Cτは全ての検討用量で薬理学的な目標曝露を超えた。DOR との反復併用投与で、投与初日より ISL 及び ISL-TP 濃度は増加し、治療期間を通じて目標曝露が維持されることが示唆された。ISL の薬物動態パラメータは日本人と非日本人の間で類似していた。
【結論】
ISL 単回投与時の血漿中 ISL 及び PBMC 中 ISL-TP 濃度は 0.25〜30 mg の範囲で用量依存的に増加し、全ての検討用量で薬理学的な目標曝露を超えた。ISL 2.25 mg と DOR 100 mg を併用時の血漿中 ISL 及び PBMC 中 ISL-TP は反復投与により増加した。0.25〜30 mg の範囲で、ISL の安全性及び忍容性は良好で、国際共同治験への参加を支持するものであった。

新規抗 HIV 薬ドラビリンの日本人第Ⅰ相試験における薬物動態及び安全性の検討
1
平野大樹（ひらの ともな）
、岩佐隆史 1、李 夢然 1、中村圭介 1、
土屋さおり 1、塩見真理 1、吉次広如 1、田中宜之 1、Matthews Randolph P2、Khalilieh Sauzanne2、Rudd Deanne Jackson2、Cao Youfan2、降旗謙一 3

共催セミナー（1MSD 株式会社 グローバル研究開発本部、2Merck & Co., Inc., West Point,
PA, USA、3 医療法人社団 慶幸会 ピーワンクリニック）

一般演題（口演）【背景】
ドラビリン（DOR）は、HIV-1 の逆転写酵素に対するピリジノン型非ヌクレオシド系逆転写酵素阻害剤（NNRTI）であり、HIV-1 の逆転写酵素を非競合的に阻害して HIV-1 複製を抑制する。HIV-1 感染症治療に 1 日 1 回経口投与で用いる新規の NNRTI であり、2018 年に米国及び EU で HIV-1 感染症治療薬として承認され、2020 年には日本でも承認を取得した。また、islatravir（ISL）と DOR の配合剤を用いた 1 日 1 回投与レジメンの第Ⅲ相国際共同治験への参画を DOR が日本で承認される前から計画していたため、DOR を投与した際の薬物動態及び安全性を評価する日本人第Ⅰ相試験を実施した。
【方法】
本試験は、日本人健康成人男性を対象としたプラセボ対照、無作為化、二重盲検、第Ⅰ相試験であった。DOR 100 mg を単回投与、又は ISL 2.25 mg と DOR 100 mg を 1 日 1 回 21 日間反復併用投与した。
血漿中 DOR 濃度を測定し、薬物動態パラメータを既存の非日本人結果と比較した。
【結果】
日本人健康成人に DOR 100 mg を単独で単回又は ISL 2.25 mg と併用で反復投与した際、DOR の薬物
動態パラメータは日本人と非日本人の間で類似していた。本試験で反復併用投与した際、血漿中DOR
濃度にわずかな増加が見られた。これまで、非日本人健康成人で ISL と DOR の薬物動態学的相互作
用は示されていないため、これは蓄積によるものと考えられた。盲検下の評価であるが、認められた有害事象はいずれも軽度で、DOR 単独での単回投与時と比較して併用及び反復投与により増加した事象はなく、安全性及び忍容性は良好であった。
【結論】
DOR 100 mgの単回投与時及び反復投与時の薬物動態は、日本人と非日本人の間で類似していた。ISL
2.25 mg と DOR 100 mg を 1 日 1 回併用投与した際、血漿中 DOR 濃度は反復投与によりわずかに増加した。DOR 100 mg の単回又は ISL との併用反復投与の安全性及び忍容性は良好で、国際共同治験への参加を支持するものであった。

一般演題（ポスター）

433 （ 239 ）メモリアルサービス

O-C6-3

ウイルス学的寛解を継続していても CD4 数が増加しない原因に関する探索的研究1
藤井輝久（ふじい てるひさ）、山﨑尚也 2、井上暢子 2、柿本聖樹 3、
齋藤誠司 4、佐々木美希 5、宮原明美 6、木下一枝 6ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修（1 広島大学病院 輸血部・エイズ医療対策室、2 広島大学病院 輸血部、3 広
島大学病院 総合診療科、4 国立病院機構福山医療センター・広島県東部地区
エイズ治療センター、5 広島大学病院 エイズ医療対策室、6 広島大学病院看護部）

専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia【はじめに】強力な抗レトロウイルス療法（以下 ART）により、HIV 感染患者の持続的ウイル
ス学的寛解（以下 SVR）は、容易に得られるようになった。しかし、SVR を長期間維持しても、末梢血 CD4 陽性細胞数（以下、CD4 数）が増加しない例が散見される。しかし CD4 数が増加しない原因を探索し明らかにしたデータは未だ発表されていない。
【方法】対象は、2004 年 9 月以
降本院で治療を開始し、半年以内にウイルス量が検出感度未満（<20/ml）となり、かつ治療薬
変更せず 1 年以上 SVR を維持した本院の HIV 感染者。なお骨髄抑制を来す可能性のある AZTやインターフェロンの使用経験者、非ホジキンリンパ腫（NHL）の既往、CD4 数 >400/µL で治療開始した者は除外とした。患者の診療録よりデータを抽出し、治療開始後 1 年以内に CD4 数が 500/µL 以上に増加した者（A）としなかった者（B）に分けて 2 群を比較した。
【結果】解析
対象者は 104 例。治療開始年齢の中央値は 40 歳、女性は 5 人のみだった。治療開始時の CD4 数、CD4/8 比、NK 細胞数は、それぞれ（いずれも中央値）182/µL、0.2448、117/µL であった。CD4
数 >500/µL 到達期間の中央値は 9ヶ月で、NHL を除くエイズ発病者は 39 人であった。2 群の比較では、開始時及び 1 年後の CD4 数、CD4/8 比、CD4 増加数（Mann-Whitney’s U test, それぞれ p<0.001）、エイズ発病の有無（χ二乗検定、p<0.001）などで統計学的有意差があった。一方、年齢、開始時及び 1 年後の NK 細胞数、治療薬のバックボーン及びキードラッグの差は認めなかった。【結語】今回調査・検討した項目で差が認められたのは、CD4 数やエイズ発症の有無など以前から予想されていたものであった。しかし、年齢については差がない、となっており新たな知見と言える。

O-C6-4

Tenofovir disoproxil fumarateからtenofovir alafenamideへの変更に伴う骨密度・腎機能・体重の変化に関する前方視的検討
1
神田直樹（かんだ なおき）
、岡本 耕 2,3、奥村尚稔 1、三重野牧子 4、阪下健太郎 5、笹原鉄平 6、畠山修司 1,2,6,7

共催セミナー（1 自治医科大学附属病院 総合診療内科、2 東京都保健医療公社大久保病院
内科、3 東京大学医学部附属病院 感染症内科、4 自治医科大学 情報セン
ター・医学情報学、5 東京都立松沢病院 内科、6 自治医科大学附属病院 感染症科、7 東京都立多摩総合医療センター 呼吸器・腫瘍内科）

一般演題（口演）
一般演題（ポスター）【背景】Tenofovir disoproxil fumarate（TDF）から tenofovir alafenamide（TAF）への変更に
より腎機能や骨密度が改善することが知られているが，日本人のデータは乏しい．
【方法】国内多施設前向き観察研究．TAF への変更が予定された TDF 使用中の HIV 感染者を対象とし，腎機能・骨密度・体重について，TAF への変更前 12 か月間（TDF 期）と変更後 12 か月間（TAF 期）の変化を比較した．
【結果】対象患者は 118 名で，男性が 94%，年齢中央値は 44 歳，TDF 使用期間中央値は 63 か月だった．変更時点で 8 人（7.0%）が骨粗鬆症と診断されたが，変更 12 か月後は 3 人（2.7%）に減少した．TDF 期と比較し，TAF 期で骨密度（g/cm2）は有意に増加した（変化率：TDF 期
0.3% vs TAF 期 2.2%, P = 0.002）．推算糸球体濾過量と尿細管リン再吸収率は変化がなかった
が，尿蛋白 / クレアチニン比（変化率：TDF 期 23.4% vs TAF 期 -18.5%, P < 0.001）と尿中β2ミクログロブリン / クレアチニン比（変化率：TDF 期 7.3% vs TAF 期 -63.8%, P < 0.001）は有意に減少した．体重の増加量は TAF 期で有意に大きかった（変化量：TDF 期 0.2 kg vs TAF
期 1.9 kg, P < 0.001）．また，インテグラーゼ阻害薬（INSTI）の併用患者では，非併用患者と比較し，TAF 期のみ体重増加量に有意差がみられた（INSTI 群 2.8 kg vs non-INSTI 群 1.2 kg,
P = 0.001）．
【結論】日本人でも骨密度や尿細管マーカーが改善し，体重が増加することが確認された．TAFと INSTI は，相加的よりむしろ相乗的に体重増加に作用する可能性が示唆された．

434 （ 240 ）The Journal of AIDS Research Vol.22 No.4 2020
メモリアルサービス

O-C6-5横浜市立市民病院におけるドラビリンの使用状況について
宮田順之（みやた のぶゆき）、吉村幸浩、佐々木裕明、堀内弘司、立川夏夫（横浜市立市民病院）

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修【目的】当院におけるドラビリン（DOR）使用経験をまとめることで、今後の HIV 診療につなげること【方法】横浜市立市民病院に通院している HIV 陽性者で、2020 年 2 月から 6 月の期間に DOR の内服を開始した陽性者を、電子カルテを用いて後方視的に検討した。【結果】該当症
例は 16 例、平均年齢は 47.7 ± 8.55 歳。男性 15 人、女性 1 人。日本人は 15 人、外国人は 1 人だった。DOR 変更前の抗 HIV 治療（ART）を受けていた平均期間は、11.8 ± 5.98 年だった。変更前
血中 HIV ウイルス量は 1 症例のみ 43000 copies/ml だったが、その他は 20 copies/ml 未満を達成していた。変更前平均 CD4 数は 583 ± 251.89 /µl だった。変更前の ART は、インテグラーゼ阻
害剤（INSTI）+ 核酸系逆転写酵素阻害剤（NRTI）が 6 例、非核酸系逆転写酵素阻害剤（NNRTI）+NRTI が 5 例、プロテアーゼ阻害剤（PI）+NRTI が 1 例、INSTI+NNRTI+NRTI が 3 例、INSTI+NNRTI の 2 剤併用療法が 1 例だった。変更した理由（複数回答）は、内服が食事に無関係が 6 例、INSTI による体重増加回避が 8 例、プロトンポンプ阻害薬の併用可能が 3 例、PI からの維持療法としての変更が 1 例だった。DOR へ変更後、有害事象で再度 ART の変更を行ったのは 1 例であり、倦怠感が原因だった。倦怠感は DOR 中止により消失した。
【考察】NNRTI のうち、PPI との併用が可能、食事に関係しない内服ができることが DOR 利点である。昨今 INSTIによる体重増加が懸念されるようになり、DOR は代替薬となる可能性がある。本学会では薬剤
変更後の体重、HIV ウイルス量、CD4 数の変化を含めて報告する。

専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

O-C6-6

Treatment Persistence among HIV-1 Patients Initiating Integrase Inhibitor-based Antiretroviral Therapy in Japan
Toshio Naito1、Xingzhi Wang2、Helena Diaz-Cuervo3、Ami Claxton4（1Juntendo University, Tokyo, Japan、2Gilead Sciences Hong Kong Limited,Hong Kong SAR, China、3Gilead Sciences S.L., Madrid, Spain、4STATinMED
Research, Plano, TX, USA）

共催セミナー
一般演題（口演）

Objective: To assess the persistence of 1st-line single tablet regimens (STR) and multi-tablet
regimens (MTR) antiretroviral therapy (ART) in HIV-1 patients in Japan.
Methods: Adult HIV-1 ART naïve patients who initiated integrase inhibitor (INSTI)-based
ART regimen with ≥2 ART claims during the identification period (Jan 1, 2017-Jun 30, 2018)
were included with the observational period up to Dec 31, 2018. Persistence was defined as<90 days gap between prescription fill and was compared between STRs and MTRs, andamong nucleoside analog backbones. In multivariate analysis, cox proportional hazard model
was used to evaluate discontinuation rates.
Results: The study included 220 patients initiating STRs and 267 MTRs. 58% and 42% of STR
patients initiated DTG/ABC/3TC and E/C/F/TAF, respectively. 60% of MTR patients initiated DTG+F/TAF. Compared to MTR, STR patients had longer persistence (384 vs 317
days, p<0.0001) and lower discontinuation of 1st-line therapy (18% vs 36%, p<0.0001). Risk of
discontinuation was higher for MTRs compared to STRs (hazard ratio [HR]: 1.7, 95% CI: 1.22.5). Among backbones, F/TDF-based regimens had higher risk of treatment discontinuation
than F/TAF-based regimens (HR: 5.6, 95% CI: 3.7-8.7). Persistence and discontinuation of F/
TAF and ABC/3TC were comparable (all p>0.05).
Conclusions: Among HIV-1 patients initiating INSTI-based ART regimens in Japan, STRs
had better persistence than MTRs. F/TDF-based regimens had lower persistence than F/
TAF and ABC/3TC-based regimens. The potential impact of more recent F/TAF introduction remains to be assessed.

一般演題（ポスター）

435 （ 241 ）メモリアルサービス

O-C6-7

短腸症候群に対して抗 HIV 療法を行った 1 症例
嶺

豊春（みね とよはる）、中川博雄、中村忠博、兒玉幸修、佐々木均（長崎大学病院薬剤部）

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修
専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定【はじめに】日本で使用可能な抗 HIV 薬は，ほとんどが錠剤・カプセル剤である。術後再建腸管，炎症性腸疾患など腸管機能に変化を起こす病態下では，経口投与された薬物の吸収過程への影響が懸念される。今回，HIV 感染症を合併した短腸症候群の 1 例を経験したので報告する。
【症例】60 代日本人男性。HIV 感染症治療歴 13 年で肝門部胆管癌および腹膜転移を合併していた。ドルテグラビル / アバカビル / ラミブジン（DTG /ABC /3TC）の内服により，CD4 数は安定し，HIV-RNA 量は抑制良好だった。急性腹症で救急搬送され，腸管穿孔が見つり緊急で腸管切除手術が行われ，短腸症候群となった。抗 HIV 薬の内服は一時中断された。中断後 33 日目に CD4 は 145 /μL と減少し，HIV-RNA 量は 1.2 × 106copies/mL まで再増加した。34 日目より
DTG /ABC /3TC 投与を再開した。薬剤が十分に吸収されているかを確認するために薬物血中濃度を測定した結果，DTG の投与 20 時間後における血中濃度は，2,597 ng/mL であり，DTGの良好な吸収が確認された。同レジメンで治療継続。再開後 27 日目，55 日目の CD4 はそれぞれ 258 /μL，294 /μL まで増加し，ウイルス量は 77 copies/mL，52 copies/mL まで減少し，薬物治療による臨床的改善が認められた。再開後 58 日目，現行治療継続のうえ転院の運びに至った。
【結論】短腸症候群となった場合でも抗 HIV 薬の吸収ができている可能性があることが示唆された。

･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

O-C6-8

抗 HIV 療法と服薬援助のための基礎的調査－治療開始時の抗 HIV 薬処
方動向調査（2020 年）日笠

1
聡（ひがさ さとし）
、小島賢一 2、増田純一 3、関根祐介 4（ 兵庫医科大学 血液内科、2 荻窪病院血液科、3 国立国際医療研究センター
病院、4 東京医科大学病院 薬剤部）
1

共催セミナー
一般演題（口演）【目的】変化する抗 HIV 療法と効果的な服薬援助を行うために，新規治療開始例における抗 HIV薬の処方状況を把握する。【方法】東京 HIV 診療ネットワーク，関西 HIV 臨床カンファレンスに関連する医療機関に対してアンケートを行い，2019 年 4 月〜2020 年 3 月の間に新規に cARTを開始された症例について，抗 HIV 薬の組合せについて調査を行った。【結果】中間集計の段階で，新規治療開始 346 症例において多い組み合わせは，1. BVY 52.0%，DVY+DTG 17.6%，2.
DVY+RAL 9.5%，3. TRI 8.4%，4. GEN 4.9%，5. SMT 2.6%，6. DVY ＋ PCX 2.3%，であった。
NRTI Backbone は TAF（TVD を含む）+FTC が 90.2%，ABC+3TC が 9.0%，Key drug は BVY
が 52.0%，DTG が 27.5%，RAL が 10.1%，EVG+COBI（GEN お よ び PCX） が 4.9% で あ っ た。
BVY は今回の調査で初めて登場した新薬であるが，発売開始初年度で約半数の新規症例に使用されていた。NRTI Backbone は TVD/DVY の占める割合が 81.4% から 7.9% 増加し，逆に ABC+
3TC が 16.1% から 7.1% 減少している。Key drug の 52.0% は BVY を含んだ組み合わせで，昨年最も多く使用された DTG は 54.9% から 27.4% 減少し，RAL が昨年の 19.9% から 9.8% 減少している。1 日 1 錠の組み合わせは 34.8% から 68.2% へと急増した。
【考察】本年度も処方の集約化が進
み，抗 HIV 療法の経験が少ない医療者にとっても，薬剤選択が以前より容易な時代となった。
今後，一般医療機関での HIV 感染症治療を拡大できる条件が整いつつあると考えられる。

一般演題（ポスター）

436 （ 242 ）The Journal of AIDS Research Vol.22 No.4 2020
メモリアルサービス

O-C6-9

初回治療におけるビクテグラビルとドルテグラビルの比較
吉村幸浩（よしむら ゆきひろ）、佐々木裕明、堀内弘司、宮田順之、
立川夏夫（横浜市立市民病院）

専門薬剤師認定講習会･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

抗 HIV 療法と服薬援助のための基礎的調査－抗 HIV 薬の薬剤変更状況調査（2020 年）
1小島賢一（こじま けんいち）、日笠

ＨＩＶ感染症薬物療法認定

O-C6-10

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修

インテグラーゼ阻害薬であるビクテグラビルとドルテグラビルは各国ガイドラインにて初回治療の第一選択薬に位置付けられている。両薬剤による治療成績について研究をおこなった。
対象は、横浜市立市民病院において初回治療としてビクテグラビル／エムトリシタビン／テノ
ホビルアラフェナミド（BFT）およびドルテグラビル／エムトリシタビン／テノホビルアラ
フェナミド（DFT）を投与された非 AIDS 発症例とし、治療開始後 24、48 週における抗ウイル
ス効果および安全性について後方視的に調査を行った。BFT／DFT は 11／42 例に初回投与され、それぞれ平均年齢 34／37 歳、女性 1／2 例、日本人 9／33 例、リスクが男性間性的接触の男
性が 9／33 例みられた。ベースライン（BL）における、平均 CD4 陽性リンパ球数（CD4）は 455／429／mcl、血中 HIV-RNA（VL）の中央値は 69000／74500 copies／ml であった。治療開始後
24 週（24W）経過したのは 6／42 例であり、48 週経過したのは 0/41 例だった。24W において、Intention-to-treat 解析では 6（100%）／37（83%）が VL 50 未満を達成し（p=0.074）、BL から 24
週における CD4 変化の平均は +82.1／+167／mcl（p=0.16）、BL から 24 週におけるクレアチニ
ンの変化の平均は 0.13／0.14 mg/dl、平均の体重変化は 0.97／1.27 kg（p=0.81）であった。有害
事象は 2／12 例にみられ、有害事象による薬剤中止は 0／6 例に行われ、中止に至った有害事象の内訳は中枢神経系障害 3 例、肝機能障害 2 例、腎機能障害 1 例であった。2 群の患者背景には偏りがある可能性があるが、BFT は DFT と比較して 24W における VL 50 未満達成の割合が高く、CD4 増加幅が小さく、体重増加幅が小さい傾向にあった。また有害事象は DFT 群に多く発生し、中枢神経系障害によって中止に至る例も DFT 群に多くみられた。学会では 6 月以降のデータも交えて発表したい。

聡 2、増田純一 3、関根祐介 4（ 医療法人財団荻窪病院 血液凝固科、2 兵庫医科大学血液内科、3 国立国際医療研究センター病院 医薬品情報室、4 東京医科大学病院薬剤部）
1

共催セミナー【目的】抗 HIV 療法の動向を知り、効果的な服薬援助を行うために、昨年度の抗 HIV 薬の薬剤変更状況について調査した。【方法】東京 HIV 診療ネットワーク、関西臨床カンファレンス関連の中核施設において、2019 年 4 月から 1 年間に処方変更された抗 HIV 薬の現在の組合せと変更直前の組合せについて変更理由を含め調査した。【結果】中間集計の段階で 9 施設から欠損データを除き 1441（1277）例［（ ）内は昨年同期］の変更報告があった。2017 年以降変更数は全般に増加傾向にある。変更前組合せは 1. DVY-LT+PCX 18.0(2.0)% 2. GEN 15.1(1.6)% 3.
DVY-HT+FPV+RTV13.9(0.4)% 4. TRI 8.0(4.1)% 5. EZC+RAL6.5(15.1)% となった。変更後の処方は 1. BVY50.7(--)% 2. SMT22.2(--)% 3. EZC+RAL 5.8(16.7)% 4.TRI2.6(3.8)% 5. DVY-HT+DTG2.5(7.8)% である。上位 5 位までが前 61.5(68)%、後 81.6(82)% と多くを占める特徴は同じであるが、これまで例が少ないレジメンが変更され、変更先は主に新発売の BVY と SMT になった。一昨年が DVY-HT への移行、昨年のトレンドが RAL(BD) → (QD) であり、毎年目まぐるしく変化している。個別の組合せでは DVY-LT+PCX → SMT 213 例 GEN → BVY 204 例、
DVY-HT+DTG → BVY117 例と続き、1 錠 / 日への流れが見られる。他には EZC の後発品移行
が 80 例があったのが目立つ。変更理由については多様化している。つまり採用取り消し、後発品への移行など従来になかった理由も散見されるようになった。今回はシンプル化を中心としたアドヒアランス向上目的が大半で不明を除く 1419(1260) 例でみると、アドヒアランス改善
58.4(72)% で、副作用や副作用回避が続いた。
【考察】レジメン変更が多く、新たに発売される
抗 HIV 薬が短期間に急速に流布していく傾向はますます鮮明になった。万一有害事象が新たな薬で見つかった場合、多くの服薬者が影響を受ける可能性も考慮し、服薬指導を行う者は情報の迅速な更新が重要になっている。

一般演題（口演）
一般演題（ポスター）

437 （ 243 ）メモリアルサービス

O-C6-11

ART 開始後 CD4/CD8 比の時間的経過
村松 崇（むらまつ たかし）、宮下竜伊、上久保淑子、一木昭人、
近澤悠志、備後真登、関谷綾子、四本美保子、大瀧 学、萩原 剛、
天野景裕、福武勝幸、木内 英（東京医科大学病院臨床検査医学科）

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修
専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia【背景】CD4/CD8 比は未治療の HIV 感染者では 1 以下となっていることが多く、治療とともに回復する。ART を継続している HIV 感染者における持続炎症や免疫老化の指標とされるが、本邦の臨床における報告は少ない。
【対象・方法】当科で 2007-2015 年の期間に ART を開始し、その後の定期受診を 5 年以上確認できた症例を対象とした。診療録を参照し後方視的な検討を行った。CD4/CD8 比が 2 回以上連続で 1 以上となった症例を CD4/CD8 比の正常化と定義した。
【結果】345 例が該当した。ART 開始時年齢の中央値は 36（IQR: 32-42、以下表記同じ）歳であり、性別は男性 337 例、女性 8 例であった。治療開始時の CD4 数中央値は 243.3（141.1-340.2）/μL、CD4/CD8 比 0.23（0.15-0.36）、HIV-RNA 33,000（11,000-100,000）コピー/mL であった。
治療開始時のレジメンはバックボーンではテノホビル 230 例（66.7%）、アバカビル 115 例（33.3%）であった。キードラッグはプロテアーゼ阻害剤 153 例（44.3%）、非核酸系逆転写酵素阻害剤が 72 例（20.9%）、インテグラーゼ阻害剤が 120 例（34.8%）であった。治療開始 5 年の段階でCD4 数 >200/μL は 322 例（93.3%）で達成し、CD4 数 >500/μL は 225 例（65.2%）が達成した
が、CD4/CD8 比が正常化した症例は治療開始 1 年の段階で 16 例（4.6%）、2 年で 29 例（8.4%）、
5 年で 70 例（20.3%）であった。全体の治療期間の中央値は 10.3（9.3-11.6）年であり、この期間
内に CD4/CD8 比が正常化した症例は 139 例（40.3%）であった。Cox 比例ハザードモデルでは開始時の CD4 数、CD8 数が独立した因子であり、100/μL 増加毎のハザード比はそれぞれ 1.82
（95% 信頼区間 1.59-2.07）、0.826（同 0.78-0.87）、いずれも P<0.001 であった。
【結論】治療に伴い CD4/CD8 比の正常化した症例は増加傾向であったが、5 年経過した状態でも 2 割程度であった。治療開始時の CD4 数高値、CD8 数低値であることが独立した関連因子であった。

O-C6-12

当院におけるビクテグラビルナトリウム・エムトリシタビン・テノホ
ビル アラフェナミドフマル酸塩配合剤の有効性と安全性の検討
1
近藤 旭（こんどう あさひ）
、阿部憲介 1、神尾咲留未 1、伊東隆宏 1、
後藤達也 1、鈴木美絵子 2、佐々木晃子 2、今村淳治 3、伊藤俊広 3（1 国立病院機構仙台医療センター 薬剤部、2 国立病院機構仙台医療センター
看護部、3 国立病院機構仙台医療センター 感染症内科）

共催セミナー
一般演題（口演）
一般演題（ポスター）【緒言】ビクテグラビルナトリウム（BIC）は新規のインテグラ―ゼ阻害薬で、BIC・エムトリ
シタビン・テノホビル アラフェナミドフマル酸塩配合剤（BVY）として 2019 年 3 月に本邦で承認された。ドルテグラビルナトリウム（DTG）との比較試験においてウイルス学的有効性は非劣性であり、副作用発現率も同等であることが報告されているが、日本人における十分な使用
経験はない。今回、当院の使用例をもとに有効性、安全性を検討した。
【方法】2019 年 4 月〜2020 年 6 月に当院で BVY を服用開始した HIV 陽性者を対象とし、治療歴、BVY 継続期間、中止例について診療録を用いて後方視的に調査した。さらに、他剤からの薬剤
変更後、BVY を 48 週以上継続した症例における抗ウイルス効果、腎機能、脂質代謝、体重変化について調査した。
【結果】対象は 79 例で、初回治療 12 例、薬剤変更 67 例であった。変更前の薬剤は DTG+DVY37
例、GEN15 例、RAL+DVY7 例、TRI4 例、DRV/c+DVY2 例、RAL+EZC1 例、ODF1 例であった。BVY 継続期間中央値（範囲）は 43（10〜64）週で、観察期間中の中止は 2 例（有害事象 1
例、患者希望で前薬剤へ再変更 1 例）であった。BVY へ変更後 48 週のデータが得られた症例は15 例で、48 週時点の HIV-RNA 量は 14 例が検出限界未満、1 例が 63 copies/mL であった。各臨
床検査項目の 48 時点でのベースラインからの変化量中央値（四分位範囲）は、血清 Cr:0.09（0.01〜0.18）mg/dL、eGFR:-6.8（-11.7〜-1.8）min/mL、Tcho:12（-12〜19）mg/dL、HDL:-1（-5〜4）mg/dL、LDL:1（-5〜7）mg/dL、TG:-5（-37〜78）mg/dL、体重：0.4（-1.1〜2.3）kg であり、何れも有意な変化を認めなかった。
【考察】初回治療例で有害事象による中止を 1 例認めたが、中止後も症状の変化はみられず、薬剤との関連は明らかでない。薬剤変更後 48 週のウイルスコントロールは良好であり、臨床検査
値にも大きな変化を認めなかったことから、維持治療においても有用な選択肢となりうることが示唆された。

438 （ 244 ）The Journal of AIDS Research Vol.22 No.4 2020
メモリアルサービス

O-C6-13

Profiles of 2-drug regimen in people living with HIV-1 in a realworld setting: a large-scale medical claim database analysis inJapan
Daniel J. Ruzicka1、Naho Kuroishi1、Mayuko Kamakura1、Nobuyuki Oshima1、Miyuki Yamatani1、Jingbo Yi2、Bruce Crawford2、Kunihisa Tsukada3、Shinichi Oka3

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修（1Medical Affairs, MSD K.K., Japan、2Syneos Health K.K., Japan、3AIDS
Clinical Center of the National Center for Global Health and Medicine, Japan）

専門薬剤師認定講習会･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

O-C7-1

日本人 HIV-1 感染者におけるビクテグラビルの血漿中濃度に関する検討 第1報
1矢倉裕輝（やぐら ひろき）
、中内崇夫 1、櫛田宏幸 1、桝田智仁 2、廣田和之 2、上地隆史 2、渡邊 大 2、西田恭治 2、上平朝子 2、白阪琢磨 2（1 国立病院機構大阪医療センター
感染症内科）

ＨＩＶ感染症薬物療法認定

Background: Regimen simplification to 2-drug antiretroviral therapy (2-ART) may address potential tolerability issues, increase adherence, and reduce toxicity and potential drug-drug-interactions
among people living with HIV-1 (PLWH). However, real-world treatment patterns and patient
profiles associated with 2-ART are unclear.
Methods: This retrospective observational cohort study extracted data from a large-scale claims
database of Japanese hospitals on 4,293 PLWH aged ≥ 18 years and treated with any ART regimen between April 2008 and April 2019. A 2-ART cohort was compared with a 3-drug antiretroviral therapy (3-ART) cohort in terms of patient characteristics, comorbid conditions, and treatment patterns. Treatment switching rates and patterns were calculated for each cohort.
Results: 94 patients were identified in the 2-ART cohort. Compared to the standard 3-ART cohort(n=3,993), the 2-ART cohort was older (mean age 54.4 vs 43.4 years), with a lower proportion ofmales (87.2% vs 93.8%), a higher Charlson Comorbidity Index (mean score 6.9 vs 5.3), moreco-medications (mean 8.3 vs 5.0), and a higher percentage of AIDS-defining conditions (66.0% vs
42.8%). The most common 2-ARTs were protease inhibitor (PI) + integrase strand transfer inhibitor (INSTI) and non-nucleoside reverse transcriptase inhibitor (NNRTI) + INSTI (33.0% and31.9%, respectively). Overall, most of the regimens were nucleoside reverse transcriptase inhibitor(NRTI)-sparing (71.3%), with a decreasing trend over time (from 76.2% to 70.2%). ART regimen
switch occurred more often in the 2-ART cohort than in the 3-ART cohort (33.0% vs 21.2%).
Conclusion: The profiles of patients on 2-ART in Japan were demonstrated to be complex. Most
patients were treated with NRTI-sparing regimens, which may reflect an effort to reduce treatment-related toxici-ties.

薬剤部、2 国立病院機構大阪医療センター

共催セミナー
一般演題（口演）【緒言】第 2 世代の HIV インテグラーゼ阻害薬（INSTI）であるビクテグラビル（BIC）は、高い有効性および忍容性が海外第Ⅲ相臨床試験で示されており、テノホビルアラフェナミドおよびエムトリシタビンとの配合錠（BVY）として 1 日 1 回 1 錠製剤が 2019 年 3 月に本邦で承認された。今回、日本人 HIV-1 感染者に BVY を投与した際の血漿中 BIC 濃度について検討を行った。
【方法】大阪医療センター感染症内科を受診し、BVY が処方された 18 歳以上の HIV 感染症症例のうち、2020 年 5 月までに BVY の投与開始後 14 日以上経過した時点で BIC の血漿中濃度の測定を行った症例を対象とした。濃度測定は HPLC 法を用いて実施し、患者背景、BVY 投与後
9-15 時間（12 時間値例）および 21-27 時間後（トラフ値例）の濃度の分布について検討を行った。
【結果】対象症例は 12 時間値例、トラフ値例はそれぞれ 32 例および 30 例であり、測定時の年齢の中央値は 38 歳および 46 歳、BMI の中央値はいずれも 23、体表面積の中央値はそれぞれ
1.79 および 1.67m2 あった。BIC 濃度の 12 時間値、トラフ値の中央値（四分位範囲）はそれぞれ、
5,917 ng/mL（4,540- 7,595）および 3,131 ng/mL（2,194 – 4,009）であった。また、12 時間値と体表面積に有意な相関を認めた（p<0.01）。
【結語】海外で報告されている IC95 を下回る症例は認めなかったが、海外第 3 相試験で報告されているトラフ値の中央値である 2,260ng/mL と比較して高値を示し、12 時間値と体表面積に有意な負の相関を認めたことから今後、特に体格の小さい症例について更なる検討を加える必要があると考えられた。また、他の INSTI で報告されている精神神経系等の有害事象との関連についても併せて検討を行っていきたい。

一般演題（ポスター）

439 （ 245 ）メモリアルサービス

O-C8-1

第 2 世代インテグラーゼ阻害薬は遺伝子型薬剤耐性検査で高度耐性と解釈されるエルビテグラビル由来耐性複数変異に有効な可能性がある
1
四本美保子（よつもと みほこ）
、蜂谷敦子 1,2、一木昭人 1、関谷綾子 1、
近澤悠志 1、上久保淑子 1、備後真登 1、宮下竜伊 1、村松 崇 1、萩原 剛 1、
福武勝幸 1、池谷健一 3、関根祐介 3、松田昌和 2、重見 麗 2、岡崎玲子 2、
天野景裕 1、木内 英 1

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修（1 東京医科大学病院 臨床検査医学科、2 名古屋医療センター
ター、3 東京医科大学病院 薬剤部）

臨床研究セン

専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia［背景］インテグラーゼ（IN）領域内に変異が複数蓄積した症例の情報は乏しく、薬剤選択が難しい。第 33 回日本エイズ学会「インテグラーゼ阻害薬（INSTI）多剤耐性変異を獲得した 1
例」について続報する。
［経過］33 歳男性（CD4 7/μL, VL 6.4x10 5/mL）。TDF/FTC+DRVr、
EVG/c/TAF/FTC による治療中に中断を繰り返した。薬剤耐性遺伝子検査にて M184V（RT）,
E92Q, E138K, S147G, Q148R（IN）を検出（検査 1）、さらに L74I（IN）、K65R（RT）が蓄積した（検査 2）。DRVc+RPV に変更後、休薬。138K（RT）が加わり、指向性は R5 であった（検査 3）。AZT/3TC+MVC+DRVr にて VL の低下が認められた。
［方法］①薬剤耐性遺伝子検査結果に基づき、主要な解釈システム（Stanford HIV DB, ANRS, REGA）による判定結果を比較した。②クローニングによる薬剤耐性遺伝子検査、③組み換えウイルスによる薬剤感受性検査を行った。
［結果］① 3 つの解釈システム間において第 2 世代 INSTI に対する解釈が乖離していた。
② 4 つの変異（検査 1）は同一クローン上には存在せず、E92Q（E92Q 経路）と E138K, S147G,
Q148R（Q148R 経路）に分かれていた。E92Q 経路は、二次変異として L74I を獲得し（検査 2）、
そのウイルスの割合が増加した。③それぞれの経路の組み換えウイルスの薬剤感受性検査では
第 2 世代 INSTI 感受性を示した。以上の結果に基づき DTG100mg +TAF/FTC/DRVc に治療簡素化した。
［考察］耐性変異が蓄積しても獲得経路が異なることで高度耐性獲得に至らなかった
症例を経験した。薬剤耐性遺伝子検査と解釈システムは第 2 世代 INSTI に対し脆弱な部分もあり、治療選択には注意を払う必要がある。

O-C8-2

国内新規 HIV/AIDS 診断症例における薬剤耐性 HIV-1 の動向

共催セミナー

菊地 正（きくち ただし）1、蜂谷敦子 2、西澤雅子 1、椎野禎一郎 1、俣野哲朗 1、
佐藤かおり 3、豊嶋崇徳 3、伊藤俊広 4、林田庸総 5、潟永博之 5、岡 慎一 5、古賀道子 6、
長島真美 7、貞升健志 7、近藤真規子 8、宇野俊介 9、谷口俊文 10、猪狩英俊 10、
寒川 整 11、中島秀明 11、吉野友祐 12、堀場昌英 13、茂呂 寛 14、渡邉珠代 15、今橋真弓 2、松田昌和 2、重見 麗 2、岡﨑玲子 2、岩谷靖雅 2、横幕能行 2、渡邉 大 16、
小島洋子 17、森 治代 17、藤井輝久 18、高田清式 19、中村麻子 20、南 留美 21、
山本政弘 21、松下修三 22、健山正男 23、藤田次郎 23、杉浦 亙 5、吉村和久 7（1 国立感染症研究所 エイズ研究センター、2 名古屋医療センター、3 北海道大学、4 仙台医療センター、5 国立国際医療研究センター、6 東京大学医科学研究所、7 東京都健康安全研究センター、8 神奈川県衛生研究所、9 慶応義塾大学、10 千葉大学、11 横浜市立大学、12 帝京大学、13 東埼玉病院、14 新潟大学、15 石川県立中央病院、16 大阪医療センター、
17
大阪健康安全基盤研究所、18 広島大学、19 愛媛大学、20 福岡県保健環境研究所、21 九州医療センター、22 熊本大学、23 琉球大学）

一般演題（口演）
一般演題（ポスター）

伝播性薬剤耐性および治療前薬剤耐性の動向は初回推奨 ART の選択や予防投与の選択に必要な基礎情報である。2019 年は全国 514 例の新規診断未治療 HIV 感染者の HIV 薬剤耐性変異を解析した。Subtype B が78% を占めた。WHO の伝播性薬剤耐性変異（TDR）および Stanford 大学の Surveillance Drug Resistance
Mutationにリストされている耐性変異の保有率（以下TDR保有率）はNRTI 3.7%（19/514）、NNRTI 1.0%
（5/514）、PI 1.8%（9/514）、INSTI 0.2%（1/510）であり、何らかの TDR 保有率は 6.4%（33/514）であった。内訳は NRTI: M41L 1 例、K65R 1 例、T69D 2 例、V75M 1 例、M184V 1 例、L210W 3 例、T215X 11
例、NNRTI: K101E 1 例、K103N 3 例、G190A 1 例、P225H 1 例、PI: L24I 1 例、D30N 1 例、M46I/L 4 例、I85V 3例、N88D 1例、INSTI: G140S 1例であった。TDRの主体であったM46I/L、T215X、K103Nが2018
年以降減少している。2019 年も HBV 先行治療によると思われる耐性変異が認められた。
その他 TDR にリストされていない polymorphic mutation も含めた minor mutation（Stanford で単独スコアがあるもののみを列挙）は NRTI: K70T 1 例、NNRTI: V106I 22 例、V108I 7 例、E138A/G 4 例、E138K
2 例、V179D/E 48 例、K238T 3 例、PI: L10F 4 例、K20T 1 例、L33F 5 例、INSTI: T97A 6 例、E138K 1
例、E157Q 28 例、G163R 2 例であった。未治療感染者において初回推奨 ART レジメンに影響する主要な耐性変異はほとんど認められないものの、HBV 先行治療による耐性や今後の流行動向の変化にも注意す
る必要がある。謝辞：薬剤耐性HIV調査ネットワークにご協力いただいた先生方と患者さまに心より感謝
申し上げます。

440 （ 246 ）The Journal of AIDS Research Vol.22 No.4 2020
メモリアルサービス

O-C8-3

当センターにおけるインテグラーゼ阻害剤（INSTI）耐性症例の検討
青木孝弘（あおき たかひろ）、小泉吉輝、塩尻大輔、安藤尚克、上村柳川泰昭、水島大輔、渡辺恒二、田沼順子、塚田訓久、照屋勝治、
潟永博之、菊池 嘉、岡 慎一（国立国際医療研究センター

悠、

エイズ治療・研究開発センター）

専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

O-C9-1

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修【目的】2014 と 2015 年に当学会にて INSTI 関連の耐性について報告を行った。前回の報告から5 年間で生じた新たな INSTI 耐性症例を含め INSTI 耐性の検討を行う。
【対象・方法】2020 年 7 月 20 日までに INSTI 投与が確認できた症例を対象とし、診療録等より後視的に解析した。
【結果】2020 年 7 月 20 日現在、当センターに通院歴のある患者は 4887 例で、その中で INSTI 投
与歴のある患者は 2618 例であった。INSTI の内訳は、bictegravir（BIC）461 例、dolutegravir（DTG）1530 例、elvitegravir（EVG）414 例、isentress（RAL）802 例（重複含む）であった。
INSTI 耐性例は前回報告時点で 13 例であった。以後 7 例増加し合計 20 例であった。内訳は、前回 の 13 例 は RAL12 例（E92Q 1 例、Y143X 1 例、E138K+Q148R 1 例、G140S+Q148H 1 例、
Y143C+Q148R 1 例、Q148R 2 例、N155H 5 例）、EVG1 例（92Q）で、今回 RAL 5 例（66K, 92Q,
140S+148R, 143R, 155H）、DTG2 例（66I, 147G）であった。
耐性化の原因は、アドヒアランス不良 4 例、薬物相互作用疑い 1 例、残る 2 例は原因不明であった。
7 例のうち DTG と BIC に中等度以上の耐性を獲得した症例は 140S+148R の 1 例のみで、残る 6
例は DTG と BIC は感性から軽度耐性であった。
耐性判明後のレジメンは、5 例は他のクラスのキードラッグに変更され、1 例はその後も内服ア
ドヒアランス不良でコントロール不良であったが、残る 4 例は HIV コントロール良好となった。
残る 2 例は INSTI を含むレジメンが選択されており、1 例は 92Q で、ABC/3TC+ DTG100mg に変更、もう 1 例は 140S+148R で DRVr+DTG100mg を選択され、2 例とも HIV コントロールは良好であった。
【考察】DTG や BIC の高度耐性獲得症例は極めて限られている点、DTG または BIC 投与下でDTG と BIC が高度耐性化した症例は認めていない点より、両剤は耐性の点からは安全に使用できると考えられる。耐性化の原因は内服アドヒアランス不良が大半であり、アドヒアランス維持が重要である。

保険薬局における抗 HIV 薬服用患者への服薬支援～2013、2014 年との比較調査～
1
海老昌子（えび まさこ）
、澤田智世 1、白井莉和子 1、岡村奈津子 1、
野口梨紗 1、市原智晃 2、野村和彦 2、松井 洸 3、山口 浩 3、阿部真也 3、
吉町昌子 3、後藤輝明 3（1 調剤薬局ツルハドラッグ白金台店、2 株式会社ツルハ、3 株式会社ツルハHD）
共催セミナー
一般演題（口演）【目的】現在の HIV 感染症治療は、慢性疾患として位置づけられ、感染者の増加とともに治療が長期化している。それに伴い、高齢化や他疾患との合併症が問題となっており、かかりつけ
薬局における服薬支援の重要性が増している。今回、抗 HIV 薬服用患者の合併症、服薬支援への配慮希望、お薬手帳の利用状況などを調査し、2013 年と 2014 年に当薬局で行った調査内容と比較することで、今後の保険薬局における服薬支援について検討したので報告する。
【方法】2019 年 1 月 16 日〜7 月 15 日に来局した抗 HIV 薬が処方された患者に対し、処方箋・問診票・服薬指導記録を対象に、合併症・配慮希望・お薬手帳に関する後ろ向き調査を行った。
2011 年 3 月〜2013 年 2 月来局者に対し実施した合併症・配慮希望に関する調査、合わせて 2014
年 4 月〜10 月来局者に対し実施したお薬手帳に関する調査内容と比較した。
【結果】2013 年の調査結果と比較して、年齢構成において 50 歳代以降の割合が 18％から 44％に、既往症を持つ割合が 55％から 88% と増加した。投薬時への配慮希望の割合は、65％から 72％と変化は少なかった。お薬手帳の利用を拒否する「利用なし」の割合は 38% から 25% に減少したが、併用薬がある場合は、お薬手帳の利用有の割合が 47% から 67% に増加した。
【考察】今回の結果から、過去の調査と比較して、患者の高齢化と既往症を持つ患者の割合が増加したことは、併用薬との相互作用確認や一包化対応など薬剤師の関わりが、より重要になっていると考察される。また、服薬支援への配慮希望の割合に変化がないことから、依然として
プライバシーに対する不安があると示唆される。今後、薬剤師のスキルや知識レベルの向上を図り、電子版お薬手帳を含めたお薬手帳の利用向上と、個々の患者の状況に合わせたより充実
した服薬指導や配慮が必要と考える。

一般演題（ポスター）

441 （ 247 ）メモリアルサービス

O-C9-2

HAND による服薬アドヒアランス低下が疑われた患者へ「動画」撮影
による服薬支援を行った一症例
1,2
佐々木美希（ささき みき）、宮原明美 3、柿本聖樹 4、井上暢子 5、
山﨑尚也 5、喜花伸子 1、杉本悠貴恵 1、田中まりの 6、石井聡一郎 6、大東敏和 6、藤井健司 6、畝井浩子 6、大成杏子 1,2、村上英子 1、高田 昇 7、
藤井輝久 1,5

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修2（1 広島大学病院エイズ医療対策室、（公財）エイズ予防財団リサーチレジデ
ント、3 広島大学病院看護部、4 広島大学病院総合内科・総合診療科、5 広島大学病院輸血部、6 広島大学病院薬剤部、7 おだ内科クリニック）

専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia【背景と目的】これまで服薬アドヒアランス不良の患者に対して、様々な対策が行われてきたが、近年 Video 機能を利用したアドヒアランス改善が注目されている。今回、患者に服薬場面を動画撮影してもらい、服薬支援を行った症例を経験したため報告する。
【症例】50 代男性。X
年 1 月に HIV 感染が判明し、HIV-RNA130,000 コピー/mL、CD4 数 7/μL、播種性 MAC 症の合併からエイズ発症と診断。頭部 MRI 検査では大脳白質に T2/FLAIR でびまん性の高信号域、脳萎縮を認めた。同月に DTG/ABC/3TC を開始したが、1 カ月後も HIV-RNA37,700 コピー/mL、
CD4 数 22/μL と改善に乏しかった。薬物血中濃度は有効域で薬剤耐性変異はなかった。2 月に認知機能検査を実施した結果、多領域において認知機能の低下がみられ、特に実行機能低下が著しく HAND が疑われた。患者は、毅然とした態度で「毎日飲んでいる」と話し、妻も「夫はしっかりしているから飲んでいるはずです」と答えたが、服薬アドヒアランス不良が疑われた。
3 月から処方の一包化を行ったが改善は認められなかった。患者と相談し、毎日通院にて看護師による直接的服薬確認法（DOT）を行い、一旦はウィルス量が減少したが、自宅服薬に戻すと再増悪した。そこで DOT に代わる方法として、5 月から自宅での服薬場面を動画撮影してもらい確認することを、患者と相談して決め開始した。1 週間毎の受診時、患者とともに動画視聴し、服薬状況を確認した。6 月 HIV-RNA307 コピー/mL、CD4 数 75/μL となり、患者は「最近動画は、妻に撮影してもらっている」と話した。【考察】若年 HAND 患者の自覚のない飲み忘れに対する介入には、現場では難渋している。本症例は、動画撮影を通じて妻の服薬支援が有用であったと考える。動画撮影による服薬確認が、DOT に変わる服薬支援方法になる可能性がある。

O-C9-3

抗 HIV 療法における意思決定とアドヒアランスに関する多施設共同研
究（DEARS - J study）
1
増田純一（ますだ じゅんいち）、関根祐介 2、國本雄介 3、矢倉裕輝 4、
平野 淳 5、日笠真一 6、築地茉莉子 7、石原正志 8、岩崎 藍 2、押賀充則 9、又村了輔 3、櫛田宏幸 4、福島直子 5、島袋翔多 6、沼田理子 10、川口 崇 10、
山口拓洋 11、天野景裕 12、岡 慎一 13、白阪琢磨 14、今村淳治 15

共催セミナー（1 国立国際医療研究センター病院 薬剤部、2 東京医科大学病院 薬剤部、3 札幌医科大学附属病院 薬剤部、4 国立病院機構大阪医療センター 薬剤部、5 国立病院機構名古屋医療セン
ター 薬剤部、6 兵庫医科大学病院 薬剤部、7 千葉大学医学部附属病院 薬剤部、8 岐阜大学
医学部附属病院 薬剤部、9 国立病院機構横浜医療センター 薬剤部、10 東京薬科大学薬学部
医療実務薬学教室、11 東北大学大学院医学系研究科 医学統計学分野、12 東京医科大学 臨床
検査医学分野、13 国立国際医療研究センター エイズ治療・研究開発センター、14 国立病院機構大阪医療センター 感染症内科、15 国立病院機構仙台医療センター 感染症内科）

一般演題（口演）
一般演題（ポスター）【目的】高い服薬率が求められるARTにおいて，患者は治療開始時の意志決定に高い葛藤が生じることが示されている。本
研究は，初回ART開始患者における意志決定の葛藤，服薬アドヒアランス，ウイルス学的アウトカム，QOLを明らかにすることを目的に，多施設共同観察研究を実施した。
【方法】登録期間は2017年12月1日〜2019年3月31日。調査項目は，ART開始時における意志決定の葛藤をDecisional Conflict
Scale，ART開始後4・24・48週のアドヒアランスをVisual Analogue Scale，QOLをThe Medical Outcomes Study HIV Health
Surveyで電子的に収集した。ウイルス学的アウトカムや患者背景はElectronic Data Capture（Viedoc）を使用した。
【結果】215例が登録され，平均（標準偏差：SE）年齢は37.2（9.8）歳で男性が96.7%を占めた。ART開始後4週・24週・48週の解析可能対象数（割合）は207（96.3），188（87.4），177（82.3）で，アドヒアランスの平均（SE）はそれぞれ99.2（0.2）%，98.4（0.4）%，96.0（1.2）%であった。意思決定の葛藤（Total Score）の平均（SE）は27.3（0.9）であった。48週時点のウイルス学的治療成功（HIV-RNA<200copies/mL）の割合は87.4％であった。QOLスコア（General Health Perception）の平均（SE）は，開始時53.3（1.5），4週後59.5（1.4），24週後66.2（1.3），48週後66.9（1.4）で，他のスコアも経過とともにスコア上昇（改善）を認めた一方で，Energy/Fatigueスコアの平均（SE）は開始時47.2（0.9）〜48週時46.1（0.8）と全期間を通じて比較的低値を維持した。
【考察】本邦のHIV患者は治療開始時に意思決定の葛藤を抱えているが，アドヒアランスは高い水準で維持され，治療を通じてQOLは改善する傾向が示された。一方でART開始後48週時点でのウイルス学的治療成功の割合は87.4％であったが，これは観察中止症例，欠測症例，転院症例を成功に含めていないことが一因と考えられる。ART治療中の全患者に慢性的倦怠感が認められ，HIV治療における課題が示唆された。

442 （ 248 ）The Journal of AIDS Research Vol.22 No.4 2020
メモリアルサービス

O-C10-1

本邦の HIV 患者における USA300 株 MRSA の流行1
池内和彦（いけうち かずひこ）、安達英輔 1、佐々木崇 2、鈴木正人 1、林 阿英 1、齋藤 真 1、古賀道子 1、堤 武也 1、城戸康年 3、上原由紀 4、
四柳 宏 1

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修（1 東京大学医科学研究所附属病院 感染免疫内科、2 札幌医科大学医学部動物実験施設部、3 大阪市立大学大学院医学系研究科寄生虫学、4 聖路加国際病院
臨床検査科）

専門薬剤師認定講習会･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

O-C10-2

ＨＩＶ感染症薬物療法認定【目的】USA300 株は Panton-Valentin leucocidin（PVL）毒素を産生する強毒な methicillin resistant Staphylococcus aureus（MRSA）で、市中感染型 MRSA として米国を中心に流行している。HIV 感染や MSM は USA300 株の保菌リスクとされる。本邦における USA300 株は極めて稀であったが、近年 HIV 患者において報告数が増加しており、保菌率の調査とリスク因子の解析を目的とした。
【方法】2019 年 12 月から 2020 年 3 月の間に当院を受診した HIV 感染者に対して、鼻腔の MRSA
保菌調査を行い、分子疫学的に背景因子を解析した。PCR 検査により PVL 遺伝子が検出された株について全ゲノム解析を行い、過去に当院で臨床検体から検出された 14 株とあわせて解析した。鼻腔の PVL 産生 MRSA 陰性群で、感染の既往がある患者は除外した。診療録を用いて、年
齢、性別、HIV の感染経路、CD4 数、HIV 核酸量、1 年以内の性感染症既往、1 年以内の入院歴、1 年以内の抗菌薬投与歴について後方視的に情報を収集した。
【成績】277 名で保菌調査を行い、7 名は PVL 産生 MRSA の感染既往があるが保菌は陰性であった。270 名の HIV 感染者は年齢中央値 48 歳（範囲，23–88 歳）、男性 98.9%（267/270）、HIV の感染経路は 87.4%（236/270）が MSM であった。PVL 産生 MRSA は 4.4%（12/270）で検出され、PVL 産生 MRSA による感染の既往がある患者は 1 名であった。PVL 産生 MRSA 保菌者では、1 年以内の性感染症罹患率が高く（33.3%［4/12］vs 10.1%［26/258］，P<0.05）、その他の因子では有意な差は見られなかった。当院で臨床検体から検出された 14 株と合わせた 26 株は、いずれも ST8-SCCmec Ⅳ a-PVL(+)-ACME(+) で、全ゲノム解析の結果も併せて USA300 株と決定した。全ゲノム解析結果から、特有の適応進化を遂げた USA300 クローンが、地域的伝播していることが示唆された。
【結論】当院通院中の HIV 感染者における USA300 株の保菌率は 4.4% と既報と比較して非常に高く、伝播経路は性交渉であることが推察された。

ELISA 法による血清抗赤痢アメーバ抗体検査：間接蛍光抗体法との相関性についての検証1
渡辺恒二（わたなべ こうじ）
、柳川泰昭 1、小泉吉輝 1、安藤尚克 1、塩尻大輔 1、上村 悠 1、水島大輔 1、青木孝弘 1、田沼順子 1、塚田訓久 1、
照屋勝治 1、源河いくみ 2、矢崎博久 3、潟永博之 1、菊池 嘉 1、岡 慎一 1

共催セミナー（1 国立国際医療研究センター エイズ治療・研究開発センター、2 東京ミッドタウンクリニック、3 国立国際医療研究センター 国府台病院）

一般演題（口演）

背景：アメーバ赤痢の診断に、広く用いられてきた間接蛍光抗体法（IFA 法）による血清抗赤痢アメーバ抗体検査（抗体検査）は、試薬製造中止のため、2017 年末以降検査不能となり、大きな問題となっている。方法：IFA 法による血清抗体検査が実施されており、検査日の血清が、当院バイオバンクに保存されている 2017 年以前の凍結保存血清を対象に、ELISA 法による抗体検査を実施した。IFA 法による抗体検査結果を reference data とした場合の、ELISA 法による抗体検査判定結果について、陽性・陰性一致率、抗体価の相関を解析した。結果：IFA 法の抗体検査の結果が、各カテゴリーで 10 件以上となるよう、直近の保存血清から検体を選定し、総計 67 検体（陰性（抗体価 <x100）：16 検体、抗体価 x100：13 検体、同 x200：16 検体、同 x400：
11 検体、同 x800 以上：11 検体）に対する検証を行った。ELISA 法による血清抗体価は、陽性（Cut-off-index>11）：48 件、陰性（COI<9）：16 件、判定保留（9 ≦ COI ≦ 11）：3 件であり、IFA
法に対する陽性一致率 92.2%（47/51）、陰性一致率 87.5%（14/16）であった。ELISA 法で陽性不一致を示した 4 件の IFA 法抗体価は、全て x100 の低力価であった。一方、陰性不一致を示し
た 2 件の ELISA 法の結果は、判定保留（COI 9）1 件と弱陽性（COI 12）1 件であった。ピアソン検定を行ったところ、両検査法での抗体価に、非常に強い相関（R square 0.3387, p value <0.0001）を認めた。考察：保存血清を用いた検証により、IFA 法と ELISA 法による抗体検査の結果を比較解析した。検査条件の違い（過去の採取直後の血清もしくは保存血清）により、
ELISA 抗体価が過小評価されている可能性はあるものの、両検査法に高い一致率と強い相関を認めた。アメーバ赤痢診断体制の改善のため、ELISA 法による血清抗体検査の薬事承認や保険収載等、臨床上の検査適応について、早急に議論を進めるべきと考えられた。

一般演題（ポスター）

443 （ 249 ）メモリアルサービス

O-C10-3

同性間性交渉をする男性（MSM）における性感染症スクリーニングでのプール検体の有用性を検討する前向き研究安藤尚克（あんどう なおかつ）、水島大輔、渡辺恒二、高野 操、
出口佳美、小形幹子、田中和子、小泉吉輝、塩尻大輔、青木孝弘、
上村 悠、柳川泰昭、源河いくみ、矢崎博久、田沼順子、塚田訓久、
照屋勝治、菊池 嘉、岡 慎一、潟永博之

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修（国立国際医療研究センターエイズ治療・研究開発センター）

専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

一般的な海外のガイドラインでは MSM に対して、性感染症の定期的なスクリーニングを推奨している。しかし、本邦ではこれらの検査は自費診療にあたるため十分なスクリーニングが行われていない。費用削減の手段として、C. trachomatis や N. gonorrhoeae 感染症では咽頭、尿、肛門の 3 つの検体を混合してから検査するプール検体によるスクリーニングが有用と報告されている。本研究では MSM を対象として、個別検体と比較したプール検体の有用性を評価することを目的とした。尚、本研究では咽頭感染のスクリーニングに先行研究で使用された咽頭スワブではなくうがい液を使用した。国立国際医療研究センターエイズ治療・開発センター
または Sexual Health外来通院中の無症状の512 人のMSM を対象とした。参加者から各検体（うがい液、尿、直腸スワブ）を採取し、プール検体と個別検体で Aptima Combo 2 CT/NG による検査を行なった。個別検査では、C. trachomatis と N. gonorrhoeae の陽性率は 20.3%、11.7%だった。個別検査と比較したプール検体の感度は C. trachomatis と N. gonorrhoeae ではそれぞれ 94.2%（95% confidence interval［CI］）、98.3%（95%CI）だった。一致率とカッパ係数は、C.
trachomatis では 98.3%（95%CI 96.7-99.2）、0.945（95% CI 0.859–1.000）、N. gonorrhoeae では
98.8%（95% CI 90.1–100）、0.943（95% CI 0.857–1.000）だった。本研究ではプール検体は、先行研究と比較しても高い感度と一致率を示した。プール検体による C. trachomatis と N. gonorrhoeae 感染症スクリーニングは有用な方法と考えられる。

O-C11-1

妊娠中のテノフォビル投与の母体・出生児への影響に関する観察研究1
木内 英（きない えい）、Dung Nguyen Thi Hoai2、Ha Do Quan3、
松本祥子 4、永井萌子 4、Kinh Nguyen Van2、岡 慎一 4

（1 東京医科大学 臨床検査医学分野、2National Hospital for Tropical
Diseases, Hanoi, Vietnam、3National Hospital for Obstetrics and Gynecology,
Hanoi, Vietnam、4 国立国際医療研究センター エイズ治療研究開発センター）

共催セミナー
一般演題（口演）
一般演題（ポスター）【背景】テノフォビル（TDF）は妊婦にも使用が推奨されているが、TDF は腎機能や骨密度低下を起こすことが知られている。妊娠中に TDF を投与した場合の、母体や出生児への影響について詳細に評価した報告は少ない。
【方法】ベトナム・ハノイの国立産婦人科病院で、TDF もしくは AZT で治療され、2016 年 12月〜2018 年 12 月までに出産した母親と出生児を対象に、母体の妊娠 32-36 週、出生児の出生直後、生後 3、12、18ヵ月で、身長・体重・頭囲、血清アルカリフォスファターゼ（ALP）、クレ
アチニン、リン、尿中β2 ミクログロブリン（U-BMG）、尿細管リン再吸収率（%TRP）、左手
X-P のくる病スコアを評価した。TDF 群と AZT 群のデータの違いについて、月齢を調整した
二群配置分散分析を行い、さらに LPV/r や性別、妊娠週数の影響を調整するために多変量解析を行った。
【結果】63 組より計測・採血データを取得した。母体 TDF 投与群は 53 例、AZT 投与群は 10 例、
キードラッグは TDF 群では EFV が多く（92%）、AZT 群では LPV/r と NVP が 50% ずつであった。母体 U-BMG 上昇は TDF 群で有意に多く見られた（89% vs. 50%, p ＜ 0.001）が、ALP、リン、%TRP では有意な差を認めなかった。出生児の身長は AZT 群で有意に低く（p=0.021）、
ALP は TDF 群で有意に高かった（p=0.019）。手 X 線写真のくる病スコア悪化は TDF ではなく
LPV/r と関連していた（p=0.024）。
【考察】妊娠中 TDF 投与は母体の尿細管機能を軽度低下させたが、出生児の発育低下や腎機能低下、くる病の発症と関連しなかった。母体 AZT 投与が低身長と、LPV/r が X 線写真スコア
悪化と関連していたが、より詳細な検討が必要である。

444 （ 250 ）The Journal of AIDS Research Vol.22 No.4 2020
メモリアルサービス

O-C11-2

小児 HIV 感染症の発生動向および診断時の状況の変遷
1,2
田中瑞恵（たなか みずえ）
、外川正生 2、兼重昌夫 1,2、細川真一 2、
寺田志津子 2、前田尚子 2、七野浩之 1、吉野直人 2、杉浦 敦 2、喜多恒和 2

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修（1 国立国際医療研究センター小児科、2 エイズ対策政策研究事業「HIV 感染者の妊娠・出産・予後に関する疫学的・コホート的調査研究と情報の普及啓発
法の開発ならびに診療体制の整備と均てん化に関する研究」班（母子感染研
究班））

専門薬剤師認定講習会･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

O-C11-3

当院における HIV 合併妊娠についての検討
一木昭人（いちき あきと）、村松 崇、原田侑子、宮下竜伊、上久保淑子、
山口知子、近澤悠志、備後真登、関谷綾子、四本美保子、萩原 剛、
天野景裕、福武勝幸、木内 英（東京医科大学病院

ＨＩＶ感染症薬物療法認定【背景】母子感染研究班では，HIV 感染女性と出生児について全国調査を行ってきた．その調査で，母子感染予防策を完遂した場合の感染率は 0.1％未満だった．しかし，極少数の小児感染例の報告が続いており，感染例の診断の契機にも変化がみられている．
【方法】小児科調査全デー
タから小児 HIV 感染症の発生動向と診断契機，診断時の症状を抽出し，小児 HIV 感染症の発生動向と診断状況の変遷について検討した．【結果】対象は 55 例だった．出生地は日本 41 例，外国 13 例，不明 1 例，男女比は，30：25，母の国籍は日本 15 例，外国 39 例，不明 1 例だった．出
生年毎の発生動向をみると感染児数は 1991 年から増加し，1995 年の 8 例をピークに減少しているが，現在でも 0〜3 例と断続的に発生を認めた．36 例（65.5％）が 1990 年代に集中的に出生していた．母体の妊娠前もしくは妊娠中に HIV が判明していたのは，8 例だったがいずれも母子
感染予防策は不十分と推測される例で特に 2000 年前では介入されていない例も認めた．児の診断時年齢は，中央値 1 歳 11 か月（0 か月〜13 歳 2 か月）であり，出生年 5 年毎に区分し検討したが一定の傾向はみられなかった．診断の契機は，児の HIV 感染判定フォロー中 9 例，家族内ス
クリーニング 14 例，児の症状発症 23 例，次子妊娠時のスクリーニング検査を契機に判明が 5 例，
不明 4 例だった．1990 年代は児の症状発症での診断が 18/36 例（50％）と高い傾向にあった．いわゆる「いきなり AIDS」例は 18 例で，出生年 5 年毎で検討すると 2010〜2014 年を除く各年代
で 30〜50％の症例が該当した．【考察】小児 HIV 感染症は稀少疾患であり，2000 年代以降は母子感染予防策の拡大により報告が減少しているが，近年でもほぼ毎年報告されている．診断契
機は多様化しているものの診断時にエイズを発症する例を成人と同等程度の頻度で認めており，早期発見が重要である．本調査は横断的調査であり，感染児の長期予後についても今後調査が必要である．

臨床検査医学科）

共催セミナー【背景】母子感染予防対策を行う事により母子感染はほぼ抑制可能となり、出産を望む HIV 陽性患者は増加すると考えられる。しかし HIV 合併妊娠に対し十分体制が整った施設は未だ少ない。
【対象】2006 年 1 月より 2020 年 6 月までに当院産科にて分娩した HIV 陽性患者 10 名（日本人 9名、タイ人 1 名）。
【方法】診療録等より後方的に検討した。
【結果】平均年齢は 33.9 歳。分娩数は 14 例（10 例は初産、4 例は経産）、うち 1 例は双胎妊娠であった。分娩直前 CD4 の中央値は 398 /μL（243 /μL〜696 /μL）、HIV-RNA 量は 14 例中 13
例で 50 コピー/mL 未満、1 例が 180 コピー/mL であった。バックボーンは AZT/3TC が 4 例、
ABC/3TC が 2 例、TDF/FTC が 8 例。キードラッグは NVP が 2 例、LPVr が 2 例、EFV が 1 例、
ATV/r が 1 例、DRV/r が 1 例、DRVc が 1 例、RAL が 5 例であった。全例帝王切開を選択、切迫早産（33 週 6 日）1 例、それ以外は全て予定帝王切開（平均 36 週 6 日）であった。児の出生時
体重、身長の中央値はそれぞれ 2416 g（1726 g〜3228 g）、45.5 cm（40.0 cm〜50.5 cm）であった。母体が AZT/3TC 内服の児の出生時 Hb の中央値は 13.75 g/dL（12.4 g/dL〜16.0 g/dL）、母体が ABC/3TC または TDF/FTC 内服の児の Hb の中央値は 16.6 g/dL（15.0 g/dL〜18.9 g/dL）であった。全例授乳を禁止、児に対して AZT シロップ投与をおこなった。投与開始 4 週での Hbの平均は 9.66 g/dL、4 名で鉄剤投与を行ったが全例 6 週間投与完遂した。また発育不全、先天奇形などを認める例もなかった。妊娠については人工授精（AIH）1 例、体外受精（IVF）1 例、セルフシリンジ法 2 例、自然妊娠 10 例であった。
【結論】母子感染例は 1 例も認めなかった。バックボーンに AZT/3TC 内服では有意に出生児に貧血を認めたが、現在推奨薬である ABC/3TC、TDF/FTC 内服では出生児に貧血を認める事はなかった。

一般演題（口演）
一般演題（ポスター）

445 （ 251 ）メモリアルサービス

O-C12-1

サイトメガロウイルス感染を伴う歯肉潰瘍の発症を契機に AIDS の診断に至った 1 例1
釜本宗史（かまもと むねふみ）、高木純一郎 1、宮田
渡邉珠代 3

勝 1、小谷岳春 2、（1 石川県立中央病院歯科口腔外科、2 石川県立中央病院血液内科、3 石川県立中央病院免疫感染症科）

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修
専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia【緒言】HIV 感染症患者は免疫不全に伴う様々な日和見感染症を合併し AIDS 発症に至る。発症時は多彩な症状を呈するため診断に苦慮することが多い。本邦での AIDS 報告症例の指標疾患の一つにサイトメガロウイルス（CMV）感染が挙げられる。これらの多くは網膜炎、消化管の潰瘍性病変であり口腔内病変は稀である。今回、CMV 感染を伴う歯肉潰瘍から AIDS の診断に至った 1 例を経験したので診断に至るまでの経過を報告する。
【症例】患者：38 歳 男性。主訴：
左側上顎の痛み、開口障害、既往歴：特記事項なし。現病歴：1ヶ月前から倦怠感を自覚していた。近日から発熱と左側上顎部の痛みのため当院紹介受診に至った。初診時所見：体温 39.0℃、
顔面蒼白、開口量 15mm 大、口腔内は左側上顎歯肉〜左側頬粘膜部に壊死組織塊の付着と上顎骨露出を伴う穿掘性の歯肉潰瘍を認めた。処置及び経過：顔面 CT にて左側上顎歯肉〜頬粘膜に長径 35mm 大の内部造影不良域を伴う病変と、これに接する左側上顎洞外側壁〜歯槽部の骨破壊を認めた。病状精査と症状緩和を目的に入院となった。口腔潰瘍辺縁から健常組織を含め組織生検を行った。病理組織学的に CMV 感染の所見から免疫不全状態を疑い網羅的全身スク
リーニングを行った。Western Blotting 法で HIV-1 陽性、HIV-RNA 2.4x106copies/ml、CD4 数
10/μl、CMV 網膜炎の合併も確認されたことから HIV 感染症 /AIDS と診断された。【考察】CMV 感染症は悪性腫瘍や AIDS などで宿主の免疫機能の低下や易感染状態において重篤な合併症を引き起こす。副腎、肺、消化管、網膜に好発するが、口腔内の発生の報告は少ない。その症状は組織壊死を伴う粘膜潰瘍を形成し、部位によっては一見として悪性腫瘍も思わせる臨床像を呈す。本件のような口腔症状と発熱で口腔悪性腫瘍を疑った。しかし、病理組織診断を含め、特異的な臨床症状に対し網羅的に精査することで比較的早期に AIDS の診断に至った。

O-C12-2

HIV 感染症 /AIDS の診断、治療初期から口腔衛生管理を行った経験1
向 真紀（むかい まき）、越田美和 1、槇野莉沙 1、宮田 勝 2、高木純一郎 2、釜本宗史 2、小谷岳春 3、渡邉珠代 4、高山次代 5、辻典子 6（1 石川県立中央病院歯科技術室、2 石川県立中央病院歯科口腔外科、3 石川県立中央病院歯血液内科、4 石川県立中央病院免疫感染症科、5 石川県立中央病院看護部、6 石川県立中央病院 HIV 事務室）

共催セミナー
一般演題（口演）
一般演題（ポスター）【緒言】HIV 感染症患者は免疫不全に伴う様々な日和見感染症を合併し AIDS 発症に至る。発症、診断から初期治療を開始するまでに重篤な肺炎などの合併症を克服する必要がある。口腔内も汚染されていることが多く、これら合併症の制御の点からも口腔衛生管理介入の意義は大きい。今回、HIV 感染症 /AIDS の診断から口腔衛生管理を介入し、治療のサポートを行った経験を報告する。
【症例】患者：38 歳 男性。主訴：左側上顎の痛み。現病歴：1 か月前から倦怠感を自覚していたが、症状改善なく、発熱と左側上顎部の痛みのため当院歯科口腔外科へ紹介受診に至った。初診時所見：体温 39.0℃、口腔内は左側上顎歯肉〜頬粘膜部に壊死組織塊の付着と上顎骨露出を伴う穿掘性の歯肉潰瘍を認めた。処置及び経過：病状精査と症状緩和を目的に即日入院。入院後から 39℃を超える弛緩熱を認めた。第 5 病日、呼吸状態の悪化を認め胸部レントゲン写真にて肺炎像を確認した。口腔潰瘍の組織生検にてサイトメガロウィルス感染の所見を認め、免疫不全状態が予想された。網羅的全身スクリーニングを行った後、HIV 感染症 /AIDS と診断された。まず肺炎の改善を図り、ART 治療を開始する予定となった。肺炎悪化に伴い口腔内の自己管理も不十分であり、治療サポートとして口腔衛生管理の介入に至った。介
入時、食物残渣と粘膜剥離上皮の停滞があり、口腔衛生状態は著しく不良であった。頬粘膜〜
上顎粘膜にカンジダ様白斑が見られ、口内痛の訴えもあった。介入は週 2〜3 回の頻度で行った。口腔粘膜の状態は徐々に改善し、保湿により口内痛も緩和されていった。その後、全身状態の改善に伴い口腔潰瘍も改善し、第 42 病日より ART 治療開始に至った。
【考察】口腔内の細菌数を減少させることは、口腔内だけでなく、呼吸器系感染症改善にも有効であるとされている。歯科衛生士による口腔衛生管理は HIV 感染症治療のサポートとして意義があったと考える。

446 （ 252 ）The Journal of AIDS Research Vol.22 No.4 2020
メモリアルサービス

O-C12-3

歯科衛生士啓発のための小冊子作成について
1
宇佐美雄司（うさみ たけし）
、萩野浩子 1、大多和由美 2、中川裕美子 3、
近藤順子 4、向 真紀 5、華房里衣 6、横幕能行 7

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修（1 名古屋医療センター 歯科口腔外科、2 東京歯科大学短期大学 歯科衛生学科、3 大手前短期大学 歯科衛生学科、4 国立国際医療研究センター病院 歯科・口腔外科、5 石川県立中央病院 歯科口腔外科、6 九州医療センター 歯科口腔外科、7 名古屋医療センター エイズ治療開発センター）

専門薬剤師認定講習会･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

O-C12-4

国立国際医療研究センター病院歯科・口腔外科を受診した HIV 感染者の臨床的検討1,2
高鍋雄亮（たかなべ ゆうすけ）、島田泰如 1、近藤順子 1、丸岡

（ 国立国際医療研究センター 歯科・口腔外科、 東京医科大学
分野、3 東京医科歯科大学大学院 顎口腔外科学分野）
1

2

ＨＩＶ感染症薬物療法認定【背景】厚生労働行政推進調査事業費補助金エイズ対策政策研究事業「HIV 感染症の医療体制の整備に関する研究・歯科の医療体制整備に関する研究」では、HIV 感染者が普通に歯科治療を受けられる社会環境の整備のために活動してきた。その活動の中で、歯科医院においてはス
タッフ、すなわち歯科衛生士の理解、協力が難しいことが HIV 感染者受入れの阻害因子になっているとの声を耳にしていた。そのため、歯科衛生士の啓発することの必要性を痛感していた。
【方法】啓発のためのツールとして小冊子「歯科衛生士のための HIV/AIDS 読本」を制作した。
本冊子は A5 版、15 頁からなり、都道府県歯科医師会、エイズ診療拠点病院および全国の歯科衛生士養成施設 160 校等に 2020 年 4 月に配布した。そして、6 月末に小冊子についての感想や意見を把握するために、歯科衛生士養成施設を対象に無記名のアンケート用紙にて調査した。
【結果】現在、アンケート回収中のため、まだ評価はできない。ただし、授業の教材としての利用や歯科医師会経由での配布のための追加請求があり対応した。
【考察】歯科医療において歯科衛生士の業務は様々であり重要である。それゆえ HIV 陽性者の歯科診療受入れは歯科衛生士の啓発が鍵である。第 33 回日本エイズ学会において歯科衛生士養成施設における HIV 感染症 /AIDS についての教育状況の調査結果を報告したが、偏見や誤解を払拭するにはまだ不十分であると推測された。今回の小冊子の作成、配布に対する関心についても、温度差は否定できな
くアンケート結果を踏まえ考察を報告する。

豊 1,3
口腔外科学

共催セミナー【緒言】HIV 感染者の生命予後改善による高齢化に伴い、歯科への受診機会も増えると考えられる。今回われわれは、国立国際医療研究センター病院歯科・口腔外科（以下、当科）を受診した HIV 感染者について臨床的検討を行ったのでその概要を報告する。
【対象・方法】2015 年 1 月〜2019 年 12 月の 5 年間に当科を受診した HIV 感染者の初診患者 233 名を対象とし、性別、年齢、紹介元、CD4 陽性 T リンパ球数（以下、CD4 数）、HIV-RNA 量、ART
導入状況、初診時主訴等に関して、診療録を用いて後方視的に調査を行った。
【結果】男性 211 名、女性 22 名と男性が約 9 割を占め、年齢分布では 30〜50 歳代に集中していた。紹介元は院内紹介が 218 件（93.6%）と最も多かった。直近の CD4 数の平均値は 463/μL と多くの症例でコントロール良好であり、血中ウイルス量は 138 例（59.2%）で検出限界以下であった。ART は 198 例（85.0%）で導入されていたが、33 例（14.2%）で未導入であった。初診時主訴は、う蝕などの歯科疾患が 120 例（51.5%）と約半数を占め、智歯抜歯などの口腔外科疾
患が 75 例（32.2%）であった。その他、化学療法前の口腔内スクリーニング 14 例（6.1%）、歯科検診 10 例（4.3%）、周術期口腔機能管理依頼 8 例（3.4%）と続いた。治療には概ね意欲的ではあったが、その一方で中断症例も 3 割程度みられた。
【考察】受診患者の大多数は 30〜50 歳代の男性であり、8 割以上が ART 導入済みで受診時の HIV
感染症のコントロール状態は良好であった。う蝕や歯周炎などの一般的な歯科治療や検診を希望する患者が過半数を超えることから、診療時間や居住地・勤務地からの利便性が高い市中歯科医院との診療ネットワーク構築等による診療体制の整備を一層推進することが急務であると思われた。

一般演題（口演）
一般演題（ポスター）

447 （ 253 ）専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修

目的：高校在学中の夏休みに HIV 陽性が判明した患者の看護介入に際し、高校の管理職者と担任教諭、養護教諭に HIV の基礎知識に関する学習会を開催した。その後も患者の両親が不在ななか、治療を続けながら就学継続と進学を目指し、患者の通学している高校と支援の協働を行った。高校教諭、養護教諭の HIV に関する学習会前後の率直な印象を知るとともに、学校という組織の危機管理や役割、病院の役割とその支援についても経験した。高校在学中の HIV 陽
性判明事例は稀だが、高校と協働することで患者の住み慣れた環境を守り、患者の将来につながる支援について経験できたため報告する。方法：A 氏の通学する高校の管理職、担任教諭、養護教諭を対象に、主治医とともに HIV に関する学習会を行い、学習会前後の率直な感想を分析した。また A 氏との面談内容や養護教諭との電話対応録から振り返りを行った。倫理的配慮：文書により A 氏と A 氏の高校管理職教諭、担任教諭、養護教諭に同意を得た。また、帯広厚生病院倫理委員会の承認を得た。結果：学習会前の養護教諭は A 氏の感染に関する自責の念が強く、A 氏がいずれ学校を中退するのではないかという不安が強かった。学習会後は、A 氏の良き相談者となり、A 氏の学校での様子の変化や気がかりなども医療者と相談し合える関係を築くことができた。A 氏も周囲の支援を受けながら高校生活を終え、希望する進路に進むことができた。結論：両親が不在という状況下でも、高校と協働し、患者の住み慣れた環境を守ることが患者の未来につながる支援となった。病気を含めた生活に関する社会保障や就学援助に関しては、自身で調べ、自己申請していかねばならないものが多くを占める。学校と病院が情報共有し、互いに協働していくことは、患者にとって必要な社会的資源を共に確認し合え、申請時期を見逃さずにコーディネートしていくことにつながった。

ＨＩＶ感染症薬物療法認定

メモリアルサービス

O-C13-1

高校生 HIV 陽性患者に関する学校との協働による 1 考察
～未来につながる支援とは～1
佐々木育子（ささき いくこ）
、小林

（ JA 北海道厚生連帯広厚生病院
血液内科）
1

･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

O-C13-2

一2

看護部、2JA 北海道厚生連帯広厚生病院

エイズ治療・研究開発センター（ACC）病棟における HIV 陽性患者の長期入院目的と退院支援課題の検討
佐藤紫乃（さとう しの）、岡 慎一、菊池 嘉、田沼順子、照屋勝治、
潟永博之、上村 悠、池田和子、大金美和、阿部直美、大杉福子、
ソルダノあかね、木村聡太、岩丸陽子、源名保美、石井祥子、大木悦子、
石川佑磨、河原崎彩佳、鳴海佑乃

共催セミナー（国立国際医療研究センター病院）

一般演題（口演）
一般演題（ポスター）【背景・目的】入院患者数は減少しているが、いまだ長期入院が問題となっている。今回、在院日数 90 日以上の患者について超過時点の入院目的と長期入院に至った要因を調査し、退院支援
上の課題を検討した。
【方法】2015 年 1 月〜2019 年 12 月の期間に ACC 病棟において在院日数が90 日以上となった患者（薬害被害者を除く）を対象に診療録から基本情報、入院目的、サポー
ト状況、長期化の理由を情報収集した。【倫理的配慮】当院の倫理委員会で承認された（NCGM-G-003445-01）【結果】対象患者は 8 名、全員男性で感染経路は性感染、AC3 名、AIDS5 名、
平均年齢 54 歳、予定入院 1 例以外は緊急入院であり、予定入院の 1 名は、悪性リンパ腫に対する治療を目的としていた。定期通院中は 4 名、受診中断 1 名、ACC 受診歴・HIV 診療歴なし 3 名であった。緊急入院時の主訴は呼吸困難 2 名、呂律不良・意識障害・体動困難・腰痛・腹痛が各 1 名、入院後の診断は PCP2 名、PML2 名、盲腸がん 1 名、化膿性脊椎炎 1 名、パーキンソン
病 1 名であった。確定診断までの期間は、当日が 3 名、1 週間以内が 2 名、2 週間以内が 2 名であった。入院 90 日時点の入院目的は「治療」が 5 名、「退院調整」が 3 名であり、「退院調整」の患者は PML2 名、パーキンソン病 1 名で年齢は 20 歳代、30 歳代、60 歳代であった。治療開始から終了（医学的に退院可能な状態）までの期間は、それぞれ 36 日、44 日、70 日（外来通院中に中断していた HCV 治療実施）を要した。3 名とも意識障害と要介護状態であり、意思決定はキーパーソンが行っていた。3 名とも入院 1 週間以内に退院先の検索を開始し、転帰は 1 名が死亡、2 名が施設入所した。
【考察】長期入院の目的は治療が多く身体的ケアが必要な一方で退院調整目的の若年の 2 症例について HIV 陽性に加え、年齢が若く施設探しが難しい状況であった。またキーパーソンと患者の関係が希薄で、意識障害前の状態を把握していないことでケア方針の決定に時間を要した。

448 （ 254 ）The Journal of AIDS Research Vol.22 No.4 2020
メモリアルサービス

O-C14-1

HIV 非感染 MSM コホートにおける PrEP 研究に関する中間報告
水島大輔（みずしま だいすけ）、高野 操、上村 悠、柳川泰昭、
青木孝弘、渡辺恒二、潟永博之、菊池 嘉、岡 慎一（国立国際医療研究センター病院）

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修【目的】当院に設立された男性間性交渉者（MSM）コホートである Sexual Health（SH）外来において 2018 年 2 月より、PrEP（暴露前予防投薬：pre-exposure prophylaxis）に関する臨床研究を開始し、2019 年に PrEP の実現可能性を評価した（第 33 回学術集会：O13-057）。本発表
では、PrEP 研究の 1 年後の経過を報告する。【対象・方法】2017 年 1 月より SH 外来では、非HIV 感染の 16 歳以上の肛門性交を行う MSM を対象に、3 か月毎に HIV スクリーニング、梅毒
RPR/TPHA 定量、直腸淋菌 / クラミジア核酸検査を施行するとともに、safer sex の活動を行っている。本 PrEP 研究は、ツルバダ（TDF/FTC）一日一回一錠内服による単群介入試験である。介入前後での HIV/STI の予防効果・安全性・定期受診率・内服順守率を評価するため、120
例を最短 2 年間追跡する。組み入れ基準は、SH 外来参加者の内、(1)20 歳以上の非 HIV 感染者
で、(2)HIV の感染リスクが高い者、(3)SH 外来に 1 年間定期的に受診し PrEP の意義・重要性を理解した者とした。【結果】2020 年 3 月末時点で、1156 名の MSM が SH 外来に参加し、35 名（3.0%）が初診時 HIV 感染症と診断され除外、その後のフォローで 20 名が新規に HIV に感染した（非 PrEP 使用者の HIV 罹患率 3.5%/ 人年）。PrEP 研究への組み入れは 2019 年 3 月末に 124 名（平均年齢 36.6 歳）をリクルートし、PrEP 開始 1 年前後を観察した。PrEP 開始 1 年の時点で HIV
感染者は認めておらず、受診継続率は 91.1%、服薬順守率は 96.4％だった。コンドームの平均使
用率は、開始時点で 65.7％から開始一年時点で 56.1％だった。【考察】日本でも PrEP の必要性が高いと考えられる。

専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

O-C14-2

輸入 PrEP 薬内服者のテノホビル血中濃度の調査
上村 悠（うえむら はるか）、高野 操、水島大輔、安藤尚克、柳川泰昭、
青木孝弘、渡辺恒二、田沼順子、塚田訓久、照屋勝治、潟永博之、
菊池 嘉、岡 慎一（国立国際医療研究センター病院

エイズ治療・研究開発センター）

共催セミナー【背景】本邦では HIV に対する PrEP として使用が保険収載された薬剤はなく、一部の PrEP 希
望者は海外から輸入した薬を使用している。輸入された薬剤に偽薬が混じっていないということは確認の手段がなく、その予防効果について利用者だけでなく医療者も懸念する点である。
【方法】国立国際医療研究センター病院 SH（Sexual Health）外来に通院し、個人でジェネリッ
ク薬を輸入し使用している MSM を対象としテノホビル・ジソプロキシルフマル酸塩（TDF）の血中濃度を測定した。2019 年 12 月から 2020 年 2 月の間、希望者を募り検査を行った。PrEP
薬を内服し 2 時間後のタイミングで採血を予定したが、実際の内服時間は被験者の自己申告を記録した。
【結果】調査に参加した 58 名の薬剤の内訳は、TDF/FTC ジェネリック薬 54 名、TAF/FTC のジェネリック薬 4 名だった。参加者の TDF/FTC ジェネリック薬の購入には 8 つの仲介業者が取引を仲介し、購入された薬剤は 6 種類あった。全例で血漿の TDF が検出された。血中濃度はそれぞれ最低値 76.68ng/mL、最高値 721.74ng/mL、中央値 122.0ng/mL（IQR:120-140ng/mL）だった。内服時間の中央値は 220 分（IQR:190-293 分）だった。また、TAF/FTC ジェネリック
薬の 4 名からも全例 TDF が検出された（最低値 7.17ng/mL、最高値 22.58ng/mL）。
【結論】個人で PrEP ジェネリック薬を購入し使用する人の中で、調査に参加した 58 名全員の血漿から TDF が検出された。

一般演題（口演）
一般演題（ポスター）

449 （ 255 ）メモリアルサービス

O-C14-3

SH 外来における PrEP ユーザーの増加と実施状況
高野
上村

操（たかの みさお）、水島大輔、田中和子、青木孝弘、柳川泰昭、悠、渡辺恒二、菊池 嘉、岡 慎一（国立研究開発法人国立国際医療研究センター
ター）

エイズ治療・研究開発センＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修
専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia【背景と目的】2017 年 1 月、国立国際医療研究センターに非 HIV 感染 MSM を対象とした Sexual
Health 外来（通称 SH 外来）を開設し、2020 年 6 月末までに 1,240 名の MSM が登録された。近年インターネットの Drug 通販サイトよりツルバダまたはデシコビのジェネリック薬を購入し、PrEP を実施している MSM が急速に増加している。本研究では、SH 外来通院中の MSM における PrEP の実施状況を明らかにする。
【方法】問診票、診療録より PrEP の実施状況に関する情報を収集した。
【結果】2020 年 6 月現在、個人輸入などによりツルバダまたはデシコビのジェネリック薬を入手し、PrEP を実施している MSM は 212 人であった。今後 PrEP を開始したいと検討している
MSM は 128 人であった。実際に PrEP を開始した 212 人における、開始時の年齢中央値は 36.5
歳（範囲：20-69 歳）で、20 代が 47 人（22.1%）、30 代が 85 人（40.1%）であった。PrEP 開始時の内服方法は、Daily PrEP が 133 人（62.7％）、on-demand PrEP が 79 人（37.3％）であった。
PrEP 開始前に必要な検査（HIV、B 型肝炎、腎機能）を受けていない MSM は 113 人（53.3％）であった。また、HIV 陽性に気づかずに PrEP を実施していた人や、on-demand PrEP の内服方法が間違っている人、コンビビルのジェネリック薬で PrEP を実施していた人などがいた。
【考察】インターネット上の通販サイトで、安価なジェネリック薬が容易に入手できる状況が実存し、PrEP の利用が拡がっている。PrEP の薬事承認の有無に関わらず、今後も PrEP の利用者は増加すると考えられる。自己判断による PrEP の開始、継続にならないよう、医療従事者の積極的な関わりと体制整備が急務である。

O-C15-1

BV-AVD 療法が奏効した HIV 関連ホジキンリンパ腫の 1 例
1山口公大（やまぐち きみひろ）、石原正志 2、兼村信宏 1、加藤寛子 2、
杉山仁美 3、鶴見 寿 1,4（1 岐阜大学医学部附属病院 血液内科、2 岐阜大学医学部附属病院
3
岐阜大学医学部附属病院 看護部、4 松波総合病院）

薬剤部、共催セミナー
一般演題（口演）
一般演題（ポスター）【緒言】一般的に非 HIV 進行期ホジキンリンパ腫 (HIV(-)HL) に対しては、ABVD（ドキソルビ
シン、ブレオマイシン、ビンブラスチン、ダカルバジン）療法を 6-8 コース、状況に応じて放射線照射の併用が推奨されているが、HIV 関連 HL(HIV(+)HL) に対しては化学療法を行い、副作用や相互作用に注意しながら抗 HIV 療法 (ART) を併用することが推奨されている。今回、ART 施行中に HIV(+)HL を発症し、ブレンツキシマブ・ベドチン (BV)-AVD 療法が有効であった症例を経験したので報告する。【症例】49 歳ブラジル人男性。1 年前より ART 導入し、HIVRNA 量は検出限界以下、CD4 数は 100-150/µL であった。1 か月間 38-40℃の高熱が続いたため、精査目的で入院。精査の結果、臨床病期Ⅳ期（CD30 陽性）の古典的 HL と診断した。治療開始
前より両側上葉に多発結節、粒状影を認め、薬剤性肺障害のリスクを考慮し、治療は ABVD 療法からブレオマイシンを省いた AVD 療法に BV を併用した全身化学療法を選択した。また、ART は TAF/FTC/BIC を 服 用 中 で あ っ た が、 抗 が ん 剤 と の 相 互 作 用 を 考 慮 し、TAF/
FTC+RAL へ変更した。治療開始後 Grade 4 の好中球減少を認めたが、G-CSF 併用で感染症なく経過した。化学療法の影響で白血球数が低値で CD4 数は 100/µL 未満であったが、HIV-RNA
量は検出限界以下を維持し、HIV 感染症のコントロールは良好であった。化学療法 2 コース後の FDG-PET で完全寛解を確認した。副作用は許容範囲内であり、治療継続中である。【考察】ABVD 療法が適応できない HIV(+)HL 症例に対して BV+AVD 療法は有効かつ安全と思われた。HIV(-)HL 同様に HIV(+)HL に対しても BV+AVD 療法は標準治療の候補になりうると思われた。

450 （ 256 ）The Journal of AIDS Research Vol.22 No.4 2020
メモリアルサービス

O-C15-2

ドルテグラビル / リルピビリンにて管理し得た HIV 陽性腎移植レシピ
エントの 1 例1
持田俊也（もちだ しゅんや）、友田吉則 2、武道涼平 1、和田達彦 3、
石井大輔 4、新井万理子 1、照屋勝治 5、厚田幸一郎 2ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修（1 北里大学病院 薬剤部、2 北里大学薬学部、3 北里大学医学部 膠原病・感染内科、4 北里大学医学部 泌尿器科、5 国立国際医療研究センター・エイズ
治療・研究開発センター）

専門薬剤師認定講習会･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

O-C15-3

新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）に感染した HIV 感染合併症例1
高濱宗一郎（たかはま そういちろう）、南長與由紀子 2、城崎真弓 2、山本政弘 1（1 国立病院機構 九州医療センター
医療センター 看護部）

留美 1、山地由恵 2、犬丸真司 2、

免疫感染症内科、2 国立病院機構

ＨＩＶ感染症薬物療法認定【目的】HIV 陽性患者に対する腎移植は cART を適切に維持しながら、薬物間相互作用、移植後合併症（拒絶反応、感染症）に注意する必要がある。腎移植時はインテグラーゼ阻害薬と核酸系逆転写酵素阻害薬の併用が推奨されるが、その他の薬剤選択に関する報告は少ない。今回、HIV 腎移植レシピエントに対して、ドルテグラビル（DTG）/ リルピビリン（RPV）にて良好に管理し得た 1 例を経験したので報告する。
【方法】対象レシピエントは 50 歳男性、腎移植術 3か月前に DTG / ダルナビル / リトナビルから DTG / RPV へ変更した。免疫抑制薬としてタクロリムス、ミコフェノール酸モフェチルを新規に開始し、プレドニゾロン、ファモチジンを併用した。移植当日から翌々日までは絶食下で cART を継続した。治療評価項目として移植前日、翌日、翌々日の RPV 血中濃度トラフ値、移植 2 週、7 週後の CD4 リンパ球数と HIV-RNA
量、移植後 2 年間の AIDS 発症の有無、移植後の拒絶反応と感染症発症の有無を調査した。RPVの血中濃度は HPLC-UV 法を用いて測定した。【結果】移植前日、翌日、翌々日の RPV 血中濃度トラフ値はそれぞれ 71.99、76.78、62.49 ng/mL であった。移植 2 週、7 週後の CD4 リンパ球数は 540、807/µL、HIV-RNA 量はそれぞれ 20 コピー未満であった。移植後 2 年間の経過ではAIDS 発症と、明らかな移植後の拒絶反応、感染症の発症はなかった。
【考察】本患者の RPV の血中濃度トラフ値は、空腹時内服、術中出血及び免疫抑制剤の併用等により変動が予測されたが、日本人 HIV-1 感染者を対象とした参考血中トラフ濃度の範囲内であった。RPV 血中濃度ト
ラフ値、CD4 リンパ球数、HIV-RNA 量の推移、移植後の臨床経過より、DTG/RPV は腎移植レ
シピエントに対する cART の選択肢になり得ることが示唆された。本療法の有用性を明らかにするためには、今後さらなる症例の蓄積と検討が必要と考えられる。

九州

共催セミナー【緒言】新型コロナウイルス感染症である、COVID-19 感染症は 2019 年 12 月に中華人民共和国
湖北省武漢市において初めて確認され、以後の世界的な感染拡大から、世界保健機関（WHO）
は、2020 年 3 月 11 日にパンデミック宣言をした。国内では、同年 2 月 1 日に指定感染症となり、7 月時点で PCR 陽性者は約 2 万人、死亡者数は約 1,000 人に上っている。現時点で有効な治療法はない現状である。今回我々は、HIV 感染者の COVID-19 感染症例を経験したので報告する。
【症例】50 代男性。約 20 年前に HIV 感染が判明し、当院当科定期通院していた。飲食業を営んでおり、今回当院入院 3 週間前に咳をしている他県からの来客があった。その後から乾性咳嗽
が出現。さらに 1 週間前より咽頭痛、全身倦怠感、38 度台の発熱および味覚・嗅覚異常も出現。
保健所へ連絡するも自宅待機を指示された。以後食欲低下あり保健所へ再度連絡。指示された病院を受診し胸部 CT にて肺炎像を指摘。同時に SARS-CoV-2 PCR 陽性判明し加療目的に当院入院となった。【経過】入院当初は咳嗽のみであったが、徐々に 38 度台の発熱及び酸素化低下を認めるようになった。酸素投与を開始し、第 3 病日より当疾患未承認であるヒドロキシクロ
ロキン、アジスロマイシンおよびカモスタットメシル内服を開始。また味覚障害に関しては、
血清 Zn 値の低下があり、酢酸亜鉛内服も開始した。症状は徐々に改善し、第 7 病日目には解熱。
第 9 病日目に PCR 検査を施行するも陰性化せず。一方で症状は改善しており、軽症施設へ移送となった。その後 2 回の陰性確認ののち、以前同様に当院定期通院となった。
【考察】HIV 感染症に合併した COVID-19 感染症例を経験した。当症例は既存治療薬で良好な経過をたどった。
現在も感染者が増加しており、今後ワクチンおよび治療薬開発が待ち望まれている。

一般演題（口演）
一般演題（ポスター）

451 （ 257 ）メモリアルサービス

O-C15-4

受診・治療中断を繰り返した患者への服薬継続支援1
戸蒔祐子（とまき ゆうこ）
、宇野俊介 2、藤澤大介 3、矢永由里子 4、
小谷 宙 5、西松直美 5、上田裕美 6、根岸昌功 7、河村祐貴子 7、河野小夜子 7、
和山郁美 8、滝口紗彩 9、的場由木 10、浦澤智佐 1、小倉由美子 1、新田七恵 1、
佐久川裕美 1、上蓑義典 2、藤原 宏 2、長谷川直樹 2ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修（1 慶應義塾大学病院 看護部、2 慶應義塾大学 医学部 感染症学教室、3 慶
應義塾大学 医学部 精神科、4 西南学院大学、5 慶應義塾大学病院 薬剤部、
6
慶應義塾大学病院 医療連携推進部、7 根岸内科診療所、8 新宿区健康部 落合保健センター、9 新宿区福祉部 保護担当課、10NPO 自立支援センター ふるさとの会）

専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia【背景】ART の進歩により患者の服薬への負担は軽減したが、依然として服薬継続が困難な患者が存在する。治療開始後 2 年で服薬中断に至ったが、再開が可能となった症例を経験した。今後の服薬継続支援に生かすことができる視点を検討する。
【症例】50 代、男性。無職。独居。8
年前に PCP を契機に AIDS と診断された。ART を開始し 2 年後に社会復帰のために参加した他者との交流を契機に、受診や治療が中断し、PCP を再発し、抑うつ状態を認めた。患者は抗 HIV
薬への嫌悪感、服薬直後の嘔気を訴え、服薬は困難であった。嘔気は心因性の要素が大きいと判断され、精神科と連携し、向精神薬や行動療法的アプローチを取り入れて、外来で毎日、服薬見守り支援を開始した所、服薬率は次第に向上した。しかし服薬の目的が、医療者の期待に応えることとなり、それが服薬のストレスになり、単独での服薬を困難にしていた。そこで長期的な服薬継続を目指し、地域で人と関る中で服薬へのモチベーションが得られないかを保健師、NPO 等と検討した。患者の強みである調理師免許を活かすことが自己実現に結びつく可能性に着目し、服薬支援 3 年目に、カフェ・ボランティアへの参加を支援した。その結果、人の役に立つ経験を通して自信を取り戻し、精神状態も一段と安定した。服薬支援 4 年後、抗 HIV
薬への嫌悪感は依然として存在するものの、自ら就労し、自己管理のみで服薬率 90％以上を維持している。
【考察】受診中断・治療中断が生じた場合、患者とのコミュニケーションを図りながら、院内他科・多職種、地域と連携して問題を把握し、HIV と生きることに伴う心理社会的要因を理解し、個別的に支援することが必要である。

O-C16-1

北陸ブロックにおける HIV 陽性者の死亡に関する検討1
渡邉珠代（わたなべ たまよ）
、辻 典子 2、朝倉英策 3、森永浩次 4、
吉尾伸之 5、井上 仁 6、今村 信 7、市橋 匠 8、高松秀行 9、河合暦美 10、
彼谷裕康 11、岩﨑博道 12

共催セミナー（1 石川県立中央病院 免疫感染症科、2 石川県立中央病院 HIV 事務室、3 金
沢大学附属病院、4 福井県立病院、5 国立病院機構 金沢医療センター、6 国立病院機構 敦賀医療センター、7 福井赤十字病院、8 市立敦賀病院、9 黒部市民
病院、10 富山大学附属病院、11 富山県立中央病院、12 福井大学医学部附属病院）

一般演題（口演）
一般演題（ポスター）【目的】北陸ブロックでの HIV 陽性者の死亡について検討することを目的とした。
【方法】2004 年から 2019 年までの各年 8 月末時点の状況について、北陸ブロック内の HIV 診療
医療機関に郵送で調査を行った。調査項目は、各年の診療患者数、死亡者数とその死因、ART
導入中の患者数とした。また、エイズ動向委員会報告より、北陸ブロックで報告された新規 HIV
陽性者数および AIDS 患者数を収集した。
【結果】ブロック内の 11 医療機関で、16 年間に 30 名の死亡があった。2012 年に 6 名と最も多く、その他の年は 1 から 3 名で推移していた。死亡率は、2004 年の 3.6% から 2019 年の 0.41％へと減少傾向にあった。死亡率と AIDS 発症割合との関連は認めなかったが、ART 導入割合と負の相関を認めた（Y=3.22-0.02x, R2=0.383）。2012 年までは AIDS 関連死亡が、2013 年以降は、脳出血等の血管疾患や自殺、老衰といった非 AIDS 関連死が半数以上を占めていた。
【考察】16 年間で HIV 陽性者の死亡率の低下を認め、ART 導入率との負の相関を認めた。早期の治療開始によって、死亡率が低下することが示唆された。一方、近年は血管疾患や自殺による非 AIDS 関連死亡が増えており、ウイルスコントロールに加え、生活習慣病や精神面のサポートの重要性が高まっていると考えられる。

452 （ 258 ）The Journal of AIDS Research Vol.22 No.4 2020
メモリアルサービス

O-C16-2

COVID-19 流行中の HIV 感染通院患者におけるメンタルヘルス
1
田中貴大（たなか たかひろ）、古賀道子 2、津田春香 2、千光寺智恵 2、久保田めぐみ 2、安達英輔 1、齋藤 真 2、池内和彦 2、菊地 正 1、堤 武也 2、四柳 宏 1,2（1 東京大学医科学研究所附属病院感染免疫内科、2 東京大学医科学研究所先端医療研究センター感染症分野）

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修
専門薬剤師認定講習会･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

O-C16-3

流行期に遭遇したHIV感染合併の新型コロナウイルス感染症（COVID19）の症例
1
永井博之（ながい ひろゆき）、山本真也 1、池内和彦 1、林 阿英 1、
齋藤 真 1、安達英輔 1、保科斉生 2、古賀道子 1、堤 武也 1、四柳 宏 1（1 東京大学医科学研究所附属病院
染制御科）

感染免疫内科、2 東京慈恵会医科大学

ＨＩＶ感染症薬物療法認定【背景】世界各地における COVID-19 の感染拡大は多くの人々に精神的影響を与えている。HIV
非感染者でも中等度から重度のうつ・不安症状の頻度が高く、また、うつ病の有病率が増加した報告がなされている。平時より精神的不調を呈しやすい HIV 感染者では、その増悪が危惧される。そこで、当院通院中の HIV 感染者における COVID-19 流行中のメンタルヘルスを検討するために、診療録より後方視的に調査した。
【方法】当院通院中の HIV 感染者を対象とし、2020 年 2 月から 2020 年 7 月まで精神的苦痛を測定
する K10、うつ病のスクリーニングツールである PHQ-9、全般性不安障害のスクリーニング
ツールである GAD-7 を実施した。K10 による精神疾患該当のカットオフ値を 25 とし、精神的苦痛の重症度評価では軽度（10-15）、中等度（16-21）、重度（22-29）、最重度（30-50）と区別した。PHQ-9、GAD-7 はどちらもカットオフ値は 10 で、重症度評価では正常（0-4）、軽度（5-9）、
中等度（10-14）、重度（15-）と区別した。
【結果】対象は 17 例、全員 MSM、年齢中央値 46.5 歳（37-61）、HIV 感染症診断後中央値 9 年、インテグラーゼ阻害薬内服中 16 例（94％）、精神科通院歴あり 8 例（47％）、独居 7 例（41％）、就業 10 例（59％）であった。精神疾患水準の精神的苦痛の強さと判断されたのは 17 例中 6 例（35％）、うち重度 3 例、最重度 3 例であった。うつ病疑いは未実施 2 例を除いた 15 例中 8 例（53％）、うち中等度 5 例、重度 3 例であった。全般性不安障害疑いは未実施 2 例を除いた 15 例中
3 例（20％）、うち中等度 1 例、重度 2 例であった。COVID-19 流行前も同様の検査を施行していたのは 6 例で、3 例（50％）に共通して精神的苦痛の増悪を認めた。増悪を示した例は無職かつ/ もしくは独居であった。
【考察】対象者は少ないものの、スクリーニング検査において 53％にうつ病、20％に全般性不安障害を認めた。また、3 例に増悪を認め、COVID-19 流行中の HIV 感染者においてはより一層の精神的支援が必要と考えられた。

感共催セミナー
一般演題（口演）【背景】2019 年に確認された SARS-CoV-2 の感染による新型コロナウイルス感染症（COVID-19）
は、2020 年に世界規模での流行に至った。一般に HIV 感染者は免疫学的リスクを抱えているが、これまでのところ、感染リスクや重症化に関して、HIV 感染者と非感染者の明らかな差は報告されておらず、日本における流行状況も明らかにされていない。
【目的・方法】流行時における HIV 感染者の COVID-19 症例の感染及び重症化リスクを検討することを目的とし、当院に入院加療された COVID-19 患者のうち、HIV 感染症合併 4 例について臨床経過を検討した。当院所在地域の流行時期であった 2020 年 3 月下旬〜4 月上旬を対象の期間とした。
【結果】平均年
齢 37 歳、年齢中央値は 33 歳（31-51 歳）。服用している抗 HIV 薬は、BIC/TAF/FTC 2 例、DTG/
ABC/3TC 1 例、DTG+TAF/FTC（HT）1 例であった。COVID-19 の症状は、37.5℃以上の発熱が 3 例、味覚障害・嗅覚障害が生じていたものが 3 例であり、胸部単純 CT で肺炎像を呈していたものは 2 例であった。COVID-19 に対し、LPV/r 3 例、ファビピラビル 1 例実施し、いずれも重症化せず、他の感染症が生じることもなかった。当院に通院中の HIV 患者の総数は 508 例であり、今回の 4 症例のうち、当院に通院中の患者は 2 症例であった。【考察】重症例はなく、臨床症状からは HIV 合併例に特異的だと考えられる所見は認めなかった。当院に入院せず、後日判明した COVID-19 陽性の 1 例もあり、対象期間中に陽性であった例は 3/508 例（約 0.6%）であった。感染リスクに関しては、流行時の一般人口におけるリスクと同様の職業的因子や行動様式による因子などとの関連も推測されるが、今後もデータの集積を続けていく必要がある。
また、臨床経過に関しては、今後、抗体価等の推移など免疫学的な因子を検討する必要があると考えられる。

一般演題（ポスター）

453 （ 259 ）メモリアルサービス

O-C16-4

HIV 陽性者に対するスギ花粉症減感作療法の経験
坂部茂俊（さかべ しげとし）、田中宏幸、中西雄紀、豊嶋弘一（伊勢赤十字病院

感染症内科）

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修
専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定

背景：スギ花粉症の減感作療法（アレルゲン免疫療法）は、スギ花粉原末（シダキュア花粉舌下錠 ®）をアレルゲンとして投与するスギ花粉症の予防的治療で本邦では 2018 年に承認された。
添付文書では免疫不全患者に対する本薬剤は「慎重投与」とされている。HIV 陽性者から花粉症治療の相談をうけることが多いため、2019 年にこの治療を希望する複数の患者に実施した。
研究目的におこなったものではないが報告する。方法：対象は 2019 年から 2020 年に治療を開始
したスギ花粉症のある症例で抗 HIV 療法のアドヒアランスが得られているもの、評価項目はス
ギアレルギー検査（RAST 法）結果、治療効果、副作用の有無、治療前後の CD4 陽性リンパ球数、治療後の HIV ウイルス量とした。治療効果は患者自覚症状で評価し有効、不変、悪化の 3段階に分けた。結果：対象となった患者は合計 8 名、平均年齢 48（33-57）歳、日本出身者 7 例、
AIDS6 例だった。HIV 治療の継続年数は平均 6.9（2-14）年で全例過去に抗 HIV 療法の失敗はなかった。RAST 検査結果はスギ陽性 4 例だった。減感作療法は 2019 年 8 月から 2020 年 1 月に開始し、2020 年 3 月までの継続期間は平 4.1 か月だった。減感作療法の効果は有効 7 例、不変 1 例だった。CD4 陽性リンパ球数は治療前 482 ± 243/μL、治療後 490 ± 268/μL だった。減感作療法後にウイルス量が増加したものはなかった。また有害事象はなく同療法を中止したものはな
かった。考察：花粉症シーズン開始までの期間が短かったにもかかわらず 88％の症例で有効であった。一般に治療効果は 80% 程度とされており HIV 陽性者にも同様の効果が得られることが示唆された。結論：HIV 陽性者に対するスギ花粉症の減感作療法は副作用を増すことなく有効性が期待できる。抗 HIV 療法のアドヒアランスが保たれている症例には良い適応である。

･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

O-C16-5

乾燥ろ紙血による HIV Ag/Ab 郵送検査の検査ラボでの結果についての検討
1
林田庸総（はやしだ つねふさ）、柏木恵莉 1、土屋亮人 1、高野 操 1、青木孝弘 1、潟永博之 1、菊池 嘉 1、岩橋恒太 2、金子典代 3、岡 慎一 1

（1 国立研究開発法人 国立国際医療研究センター エイズ治療・研究開発セ
ンター、2 特定非営利活動法人 akta、3 名古屋市立大学 看護学部）

共催セミナー
一般演題（口演）
一般演題（ポスター）【目的】近年日本では HIV 郵送検査の需要が高まってきている。「MSM に対する有効な HIV 検
査提供とハイリスク層への介入方法の開発に関する研究」班において実施した HIV 郵送検査の、検査ラボで得られた結果について検討することを本研究の目的とした。
【方法】上記研究班によって MSM を対象に配布された HIV 自己検査キットのうち、2018 年 3 月から 2020 年 3 月までに ACC で回収した 1756 件を本研究の対象とした。まず、ろ紙血溶出液をルミパルス S で Ag/Ab を測定した。ルミパルス陽性検体はその後ヒスクル 5000 で Ag/Ab を測定した。なお、ルミパルス、ヒスクル共に通常は測定値≧ 1 を陽性とするところ、先の研究結果を踏まえ、本研究では測定値≧ 0.5 を陽性とした。
【成績】1756 件のうち 1 件は血液量不足、2 件は消毒用アルコール綿が同封されていたためにろ紙にアルコールが染み渡り検査不能であった。それらを除いた 1753 件について、採血から検体が届くまでの日数は中央値 3.6 日（範囲 0.6〜59.6 日）、検体が届いてから結果が出るまでが中央
値 1.9 日（範囲 0.8〜11.1 日）であった。検査結果にアクセスがあったのは 1726 件（98.5%）であった。要確認検査となったのは 45 例（2.6%）であり、ルミパルスの測定値は中央値 10.7（範囲 0.5〜15.0）、ヒスクルの測定値は中央値 11.6（範囲 0〜89.1）であった。研究期間中に 21 例
（46.7%）が提携医療機関または検査所で確認検査を受け、その全例が HIV 陽性と確認された。
【結論】ろ紙に採血してから郵送を経て、7 日程度で検査結果が出ていた。本研究では匿名の検体を対象としているため、偽陽性や偽陰性があったかどうかは分からない。今後、ルミパルスやヒスクルが低値で要確認検査となった例については PCR 法などでの精査を予定している。

454 （ 260 ）The Journal of AIDS Research Vol.22 No.4 2020
メモリアルサービス

O-C16-6

横浜市立市民病院における第 4 世代 HIV スクリーニング検査の偽陽性
例の解析佐々木裕明（ささき ひろあき）、堀内弘司、宮田順之、吉村幸浩、立川夏夫（横浜市立市民病院

感染症内科）

専門薬剤師認定講習会･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

レセプト情報・特定健診等情報データベース（NDB）を利用した HIV
感染症における医療経済的分析
1
谷口俊文（たにぐち としぶみ）、佐藤大介 2、西岡祐一 3、野田龍也 3（1 千葉大学医学部附属病院 感染症内科、2 千葉大学医学部附属病院
医療構想センター、3 奈良県立医科大学 公衆衛生学講座）

ＨＩＶ感染症薬物療法認定

O-C16-7

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修【背景】第 4 世代 HIV スクリーニング検査は高い感度・特異度を有するが、妊婦健診や術前検査など有病率の低い集団に対する検査が広く行われる本邦では、偽陽性例も多い。偽陽性例の臨床的背景や検査結果の特徴を明らかにするため、本解析を行った。
【方法】横浜市立市民病院において、2015 年 4 月から 2020 年 3 月までの 5 年間に、HIV-1 およびHIV-2 のウェスタンブロット法による確認検査実施例を診療録より抽出し、そのうち当院でのHIV スクリーニング検査を実施していた症例を解析対象とした。スクリーニング検査キット
は、アボット社アーキテクト ® HIV Ag/Ab コンボアッセイ ® を使用した。偽陽性例と真の陽性例の臨床的背景とスクリーニング検査測定値を解析した。
【結果】HIV スクリーニング検査陽性例 145 例のうち、17.9%（26 例）が偽陽性であった。男性の 11.7%（15/128 例）、女性の 64.7%（6/11 例）が偽陽性であった。平均年齢は、偽陽性例が 51.3
歳と、真の陽性例の 38.2 歳と比べて高齢であった（p = 5.49 x 10-5）。検査目的別では、術前検査で 71.4%（15/21 例）、妊婦健診で 57.1%（4/7 例）、他の性感染症診断後で 11.8%（2/17 例）であったが、AIDS 指標疾患を発症した 34 例では偽陽性例は認められなかった。測定値に関しては、偽陽性例は最低値 1.00 S/O、最高値 10.62 S/CO、平均値 2.16 S/CO であった一方、真の陽性例は最低値 2.14 S/CO、最高値 1154.53 S/CO、平均値 481.26 S/CO であり、偽陽性例で有意に低かった（p = 7.23 x 10-11）。偽陽性例の基礎疾患として悪性腫瘍が 23.1%（6/26 例）、自己免疫性疾患が 11.5%（3/26 例）あったほか、Sweet 病、胸腺腫などがあった。
【考察】HIV スクリーニング検査陽性例のうち術前検査や妊婦検診では過半数が偽陽性であり、結果の解釈や説明に注意を要すると考えられた。また基礎疾患や検査目的、スクリーニング検査の測定値により偽陽性の可能性をある程度推定できる可能性があると考えられた。

次世代

共催セミナー【背景】本邦における HIV 感染者に対する費用は抗 HIV 薬の価格が高くなるにつれて増大していることが予想されるが、その実情は明らかではない。本研究ではレセプト情報・特定健診等
情報データベース（NDB）を利用して医療費の分析を行った。
【方法】2013〜2017 年度の NDB より HIV 感染者のレセプトデータを抽出して、1 年間の総医療費（入院医療費＋食療養費＋外来医療費）および抗 HIV 薬費用を算出した。
【結果】NDB の利用により抗 HIV 薬を処方された患者 28,549 人を補足することができた。抗HIV 薬の薬剤費（括弧内は一人あたりの年間費用）は 2013 年度で 330 億円（191 万円）、2014 年
度で 382 億円（202 万円）、2015 年度で 432 億円（210 万円）、2016 年度で 472 億円（215 万円）、
2017 年度で 508 億円（219 万円）であった。また総医療費（入院医療費、食事療養費と外来医療費の合算）は 2013 年度で 506 億円（293 万円）、2014 年度で 575 億円（304 万円）、2015 年度で 645
億円（314 万円）、2016 年度で 677 億円（308 万円）、2017 年度で 728 億円（314 万円）であった。
HIV 感染症を合併する血友病患者の総医療費が高額であることが想定されたため、血友病患者を除いた総医療費を同様に算出したところ、2013 年度で 418 億円（250 万円）、2014 年度で 479
億円（261 万円）、2015 年度で 532 億円（266 万円）、2016 年度で 563 億円（263 万円）、2017 年度
で 602 億円（266 万円）であった。
【考察】HIV 感染者に伴う総医療費は年間 700 億円を超え、そのうち抗 HIV 薬は 500 億円円以上を占めており、治療患者数も薬剤単価も年々増加傾向である。利便性や抗ウイルス薬としての効果や副作用などに影響がなければ将来的に 2 剤併用療法や後発薬の利用を進めることで医療費を圧縮できる可能性がある。

一般演題（口演）
一般演題（ポスター）

455 （ 261 ）メモリアルサービス

O-C16-8

抗 HIV 薬の院外処方化とかかりつけ薬局の役割に関する調査1
五十嵐敏明（いがらし としあき）、平野陽子 1、林 咲希 1、三嶋一輝 2、
百田亜紀子 3、木下佑子 3、古俵孝明 1、塚本 仁 1、岩﨑博道 4、後藤伸之 1（1 福井大学医学部附属病院薬剤部、2 福井大学医学部附属病院地域医療連携部、3 福井大学医学部附属病院看護部、4 福井大学医学部附属病院感染制御部）

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修
専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia【緒言】医薬分業に伴う院外処方には、複数の医療機関や診療科受診による重複投薬の回避、相互作用チェック、薬歴管理、服薬指導など、いわゆる「かかりつけ薬局」の機能を利用できるメリットがある。しかし、抗 HIV 薬はプライバシーの問題等により院内処方が主流であり、処方箋をかかりつけ薬局に集約することが困難であった。今回、当院においてかかりつけ薬局のメリットを活かすために、抗 HIV 薬を院外処方へ移行する手順を検討するとともに、院外処方
化の効果および、かかりつけ薬局の役割の重要性を評価したので報告する。
【方法】院外処方への移行にあたり、服薬アドヒアランスや薬物間相互作用への配慮が必要なハ
イリスク薬であること、高額な薬剤であること、医療費助成には手続きが必要であることを念
頭に手順を作成した。院外処方化の効果の評価については、2020 年 4 月時点で服薬継続中の患者を対象とし、過去 5 年間の診療録から他院受診による処方、在宅訪問等詳細な服薬指導の依頼状況を調査して行った。
【結果・考察】院外処方に先立ち近隣の保険薬局に抗 HIV 療法の基本的な説明を行った。各患者については、必要に応じて医療費助成の手続きを支援し、院外処方の説明と同意を得て、選択された薬局へ処方情報を提供する手順を確立した。院内処方だった全ての患者から同意が得られ、院外処方へ移行した。新規受診患者も同様に全ての患者で院外処方箋を発行した。また、
HIV 診療チーム内で手順を共有したことで、各職種が必要事項を認識しスムーズに患者を誘導することが可能となった。調査では、対象 33 名のうち当院以外に受診して処方を受けた患者は
9 名（27％）であった。詳細な服薬指導を依頼した例は在宅訪問が 1 名、残薬調整が 1 名であった。今回の調査により患者が地域の医療機関に溶け込んでいる様子が伺え、院外処方とかかりつけ薬局の役割は今後さらに重要になっていくと考えられた。

O-C16-9

当院における HIV スクリーニング検査偽陽性例の検討
1
谷口裕美（たにぐち ゆみ）、岡本 愛 1、村上晶子 1、森本麻里 1、
川野由季 1、西村真智子 1、末盛浩一郎 2、宮本仁志 1、高田清式 3（1 愛媛大学医学部附属病院検査部、2 愛媛大学大学院医学系研究科 血液・免疫・感染症内科学、3 愛媛大学医学部附属病院総合臨床研修センター）

共催セミナー
一般演題（口演）
一般演題（ポスター）【目的】当院の HIV スクリーニング検査偽陽性率および各検査試薬による反応の相違を確認するための検討を行った。【対象・方法】対象は、当院にて 2007 年 9 月 10 日〜2020 年 3 月 31 日に実施した HIV スクリーニング検査のうち、偽陽性判定した検体とした。方法は、スクリーニン
グ試薬にアーキテクト HIV Ag/Ab コンボアッセイ（CLIA 法：アボットジャパン）、陽性時の二次スクリーニング試薬には、アキシム HIV Ag/Ab コンボアッセイ・ダイナパック（EIA 法：
アボットジャパン、以下アキシム、2007 年 9 月 10 日〜2012 年 10 月 15 日）、ルミパルス HIV Ag/
Ab（CLEIA 法：富士レビオ、以下ルミパルス、2012 年 10 月 16 日〜）を用いた。抗体確認試験はラブブロット 1、2（WB 法：バイオ・ラッド）、Geenius HIV 1/2 キット（IC 法：バイオ・
ラッド、以下 Geenius）を用い、目視判定した。【結果】（1）HIV スクリーニング検査 45084 検
体中、偽陽性は 45 検体（0.100％）であった。（2）二次スクリーニング検査では、アキシム 21
件中 21 件陰性、ルミパルス 24 件中 18 件陰性、6 件陽性であった。（3）WB 法は 30 検体実施し、陰性 11 件、判定保留 19 件（63.3％）であった。抗体検出は HIV-1/-2 両方 11 件、HIV-1 のみ 6 件、HIV-2 のみ 2 件であった。HIV-1 では主にコア蛋白（p55、p24/25、p18/17）、HIV-2 はコア蛋白（p26、p16）に対する抗体が検出された。（4）Geenius 測定は WB 法判定保留 19 検体中の 16 検体を用い、13 件陰性、3 件判定保留であった。
【考察・結語】当院 HIV スクリーニング検査偽陽率は 0.100％であった。偽陽性検体中の WB 法判定保留例は 63.3％存在し、Geenius では WB 法
より偽陽性反応は低減された。しかし、Geenius 判定保留例が存在することより、Geenius 単独
ではスクリーニング検査偽陽性の排除目的には用いることは出来ず、偽陽性判定には同等感度以上の二次スクリーニング試薬での検査や HIV-1 核酸増幅検査を実施した上で、総合的に判定する必要があると考えられた。

456 （ 262 ）The Journal of AIDS Research Vol.22 No.4 2020
メモリアルサービス

O-C16-10

診療所における HIV 感染症診療の試み - 第 13 報
根岸昌功（ねぎし まさよし）、河村祐貴子、河野小夜子、織田幸子、
西岡春菜、里 英子（ねぎし内科診療所）

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修【目的】：診療所での HIV 診療を継続実施し、その実態と問題点を報告する。
【方法】
：東京四谷
三丁目雑居ビルの一角で、金・土・日・月の 13 時半から 19 時半まで外来診療をした。標榜科目
は内科・心療内科で医師 1 名、看護師 2 名、事務 1 名が従事した。
【結果】：2019 年 1 月 1 日から
同年 12 月 31 日の一年間の HIV 感染の全受診者数は 375 名（戸籍上女性 22）で、うち 358 例は当院を主たる医療機関に選択し、臨時の受診は 27 であった。この間の転院は 9 名、不明 8 名、死去の把握なしであった。年齢は 20 代 22、30 代 112、40 代 126、50 代 71、60 代 29、70 以上 15 であった。住居は東京 263、埼玉 34、千葉 34、神奈川 16、他の関東 11、関東以遠 17（うち海外 2）であった。紹介元は拠点病院から 233、他病院から 52、検査機関から 44、当院 35、その他不明
11 であった。受診者の CD4 陽性細胞数は、200/μl 未満が 4、500/μl 超が 280、その間が 73、不明 6 であった。来院前 ART 導入は 345、うち当院での導入 155、不明 12、未導入 18 であった。
新規受診者は 22 例であった。この内訳も報告する。経理では、2019 年の事業総収入は 40,965,800円、総支出は 35,768,940 円で、収入内訳は保険診療 37,396,869 円、自由診療 3,568,311 円、雑収入
620 円、主な経費内訳は、人件費 11,344,800 円、家賃等 10,166,400 円、直接診療経費 7,289,950 円であった。約 13 年の総計は、総収入が約 4 億 2315 万、総支出が 4 億 17552 万で、563 万円ほどの収益であった。【考案】：「働きながら学びながら診療が受けられる HIV 医療機関」を目標に診療所を運営している。診療所での HIV 診療上の問題点の整理をし、運営上の課題の分析を継続する。

専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

O-B1-1

HIV-1 RNA の 5’ 末端塩基修飾による逆転写反応制御機構の解明
1
増田貴夫（ますだ たかお）
、黄河合剛太 2、神奈木真理 1（1 東京医科歯科大学部）

渝倫 1、阿部佑哉 1、長谷川温彦 1、

大学院医歯学総合研究科、2 千葉工業大学

先進工学

共催セミナー【目的】我々は、HIV-1 RNA の“転写開始点のゆらぎ”により生じる 5’ 末端グアノシン残基（5’-G）の数の違いがウイルス RNA ゲノムのパッケージングと逆転写反応制御に関わることを世界で初めて報告した。HIV-1 RNA は宿主細胞の RNA polymerase II により転写されるため、その5’ 末端塩基は 7- メチルグアノシン基（Cap）の付加修飾を受ける。本研究では、Cap 付加の逆転
写反応への影響の有無とその機序解明の検討を行った。
【方法】HIV-1 RNA の Cap 付加、3‘LTRの U3/R 境界に高度に保存されている GGG 配列の GG 欠損変異（3’G1 変異）及び tobacco acid
pyrophosphatase（TAP）及び calf intestine alkaline phosphatase（CIP）処理による 5’-G のリ
ン酸基修飾による逆転写反応への影響を無細胞逆転写アッセイ系（Masuda T, et al., Scientific
Reports, 2015）を用いて評価した。【結果】HIV-1 RNA の Cap 付加により、minus strong-stop
cDNA のストランド転移効率が有意に上昇した。一方、3’LTR の 3’G1 変異による影響は認められなかった。また、ストランド転移効率は、CIP 処理による 5’ リン酸基除去により低下すること、及び HIV-1 RNA の濃度依存性が低いことも示された。【結論】HIV-1 RNA の Cap 付加は、
1st ストランド転移効率を上昇させた。一方、Cap のグアニン基がシトシン基へ逆転写されることや、non-template nucleotide addition 活性の制御は関与しておらず、おそらくウイルス RNAの 5‘ と 3’ 両末端の RNA 分子内相互作用に影響を及ぼしたものと考えられた。

一般演題（口演）
一般演題（ポスター）

457 （ 263 ）メモリアルサービス

O-B2-1

抗 HIV-1 活性を持つ新規 RNA 結合タンパク質の探索
長岡峻平（ながおか しゅんぺい）、熊田隆一、佐藤佳（東京大学医科学研究所感染症国際研究センター感染制御系システムウイル
ス学分野）

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修
専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定

これまでの研究から、ヒトは HIV-1 の複製を阻害するさまざまな遺伝子を有しており、ウイル
スの制御に貢献していることが明らかとなっている。代表的な抗 HIV-1 遺伝子として、ウイル
スゲノムへ変異を導入する APOBEC3（Sheehy et al., 2002）や、ウイルス粒子を細胞質膜に繋留し、その放出を抑制する tetherin（Neil et al. and Van Damme et al., 2008）が挙げられる。
これらに加え、近年、ZAP（Takata et al., 2017）や Regnase-1（Liu et al., 2013）などの RNA
結合タンパク質が、HIV-1 RNA の分解を誘導することで抗 HIV-1 活性を示すことが報告されている。これらの RNA 結合タンパク質の共通点として、CCCH 型のジンクフィンガーモチーフを有しているという点が挙げられる。ヒトにおいて、約 60 の CCCH 型のジンクフィンガーモチー
フを有する遺伝子が同定されている（Liang et al., 2008）が、HIV-1 の複製に関与する遺伝子のスクリーニング実験は実施されていない。そこで本研究では、抗 HIV-1 活性を持つ新規 RNA 結合タンパク質の探索することを目的として、約 60 の CCCH 型ジンクフィンガーモチーフを有す
るヒト遺伝子のうち、特に白血球に発現する 44 遺伝子をクローニングした。そして、それらの遺伝子発現プラスミドと HIV-1 産生プラスミドを 293 細胞に共発現させ、そこから産生されるウイルスの感染価を定量した。その結果、ZAP や Regnase-1 と同程度の抗ウイルス活性を示す
遺伝子ファミリーを同定することに成功した。これらの遺伝子の強制発現により、細胞内およびウイルス粒子中の Env タンパク質が減少していた。現在、この遺伝子ファミリーが示す抗HIV-1 活性の作用機序の解明を進めている。

･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

O-B3-1

HIV-1 group O 及びその祖先ゴリラウイルス Vif の抗 APOBEC3 機能
解析1
清水聡真（しみず そうま）
、光宗渓杜 1、Soper Andrew1、小杉優介 1、瓜生慧也 2、中野雄介 1、佐藤 佳 2、小柳義夫 1（1 京都大学 ウイルス・再生医科学研究所
大学医科学研究所）

システムウイルス学分野、2 東京

共催セミナー
一般演題（口演）
一般演題（ポスター）

エイズの原因ウイルスである HIV-1 の標的細胞は、レトロウイルスの複製を強力に抑制するシチジン脱アミノ化酵素、APOBEC3（A3）を発現している。ヒト細胞で発現している A3 ファミリーとして 7 つのタンパク質（A3A, A3B, A3C, A3D, A3F, A3G, A3H）が知られており、そのうち、主に A3F, A3G, A3H が抗 HIV-1 活性を示す。一方、HIV-1 は viral infectivity factor（Vif）タンパク質をコードし、感染細胞内に発現した Vif が A3 に結合し、A3 分子のプロテオ
ソームにおける分解を誘導する。すなわち、Vif の獲得により HIV-1 は A3 による抑制機構から逃れて新たな感染を繰り返すようになった。さて、HIV-1 は遺伝子の相同性解析から M, N, O,
P の 4 group に分類でき、group M と N はチンパンジーのウイルス（SIVcpz）、group O と P はゴリラのウイルス（SIVgor）に由来すると考えられている。全世界に感染拡大したパンデミッ
クウイルス（group M）の Vif に関しては、A3 分解ドメインの詳細は先行研究で解明されている。一方、中央アフリカに限局する他の group に関しては未だ研究が進んでいない。そこで本研究では、10 万人以上と 2 番目に感染者数が多い group O の Vif に着目し、A3 との相互関係性を明らかにすることを目的として以下の実験を行った。既報の group M の Vif の A3F, A3G,
A3H 分解ドメインに関して、group O と SIVgor の Vif のドメイン変異体をそれぞれ作製し、これらの A3 分解活性を測定した。その結果、一部のドメイン置換体においては A3 分解活性が維持されていた。このことから、group O や SIVgor の Vif は、既知の A3 分解ドメインとは異なるドメインを介して A3 の分解を誘導することが示唆された。現在、さらに種々の Vif 変異体を作製し、機能ドメインを見出す実験を行っている。

458 （ 264 ）The Journal of AIDS Research Vol.22 No.4 2020
メモリアルサービス

O-B3-2E3 Ubiquitin Ligase VHL negatively regulates HIV-2 Vpx
Kiho Tanaka1、Kei Miyakawa1、Yoko Ino2、Jihye Shin2、Yayoi Kimura2、Akihide Ryo1,2（1Department of Microbiology, Yokohama City University School of
Medicine、2Advanced Medical Research Center, Yokohama City University）

専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

O-B4-1

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修

HIV-2 infection of terminally differentiated myeloid cells is facilitated by the presence of viralpro-tein x (Vpx) as it overcomes the inhibitory activity of sterile alpha motif and histidine-aspartate containing protein 1 (SAMHD1). Until this day, host factors that regulate the stability of Vpx re-main largely unknown. Here we show that von Hippel-Lindau protein (VHL) can
reduce the stability of Vpx by inducing the degradation of Vpx. We initially screened the E3
ligase that can bind Vpx, and found that VHL could bind and subject Vpx to ubiquitination.
The use of proteasome inhibitors but not lysosome inhibitors prevented the degradation. Furthermore, a VHL mutant that is devoid of CUL2 CRL complex binding could not induce suchdegradation. We also found that a prolyl hy-droxylase hydroxylates some prolines in Vpx, as
revealed by the mass spectrometry analysis. In-terestingly, a PHD inhibitor blocks the VHL
function against Vpx, indicating that this prolyl hydrox-ylation is involved in the recruitmentof VHL which then induces Vpx degradation. Moreover, an enhanced infectivity of HIV-2 wasobserved together with the increased Vpx stability when VHL-depleted macrophages werechallenged to HIV-2 infection. Taken together, VHL is an antiviral host factor that reduces
the stability of Vpx and therefore, hinders the rapid degradation of SAMHD1. These findings
provide new insight into the molecular mechanism behind HIV-2 infection and the interaction
between virus and host factors.

SIV 抗原特異的 CD4T 細胞、及び CD8T 細胞の高感度同時分取法の樹立1
高濱正吉（たかはま しょうきち）、岡村智崇 2、保富康宏 2、山本拓也 1,2,3,4

共催セミナー（1 国立研究開発法人 医薬基盤・健康・栄養研究所 免疫老化プロジェクト、
2
国立研究開発法人 医薬基盤・健康・栄養研究所 霊長類医科学研究センター、
3
大阪大学大学院 薬学研究科 免疫老化制御学分野、4 熊本大学 ヒトレトロウイルス学共同研究センター）

一般演題（口演）

HIV 感染症の治療標的となる潜伏感染細胞は、リンパ組織の濾胞性ヘルパーT 細胞領域に集積することが知られている。一方、末梢血の HIV 抗原特異的 CD4 T 細胞が高頻度に HIV 感染標的となっている等の報告があるが、抗原特異的細胞を分取する系が限られていることから、リンパ組織における抗原特異的 CD4 T 細胞が主要なリザーバなのか検証は進んでいない。他方、リンパ組織における濾胞性 CD8 T 細胞の量がウイルス制御に相関することが近年報告されているが、抗原特異性に関する議論は遅れている。従ってリンパ組織中の抗原特異的 CD4 T 及び
CD8 T 細胞の詳細な解析により、潜伏感染機構の理解及び治療戦略の構築に繋がると考えられる。本研究では、マルチカラーセルソーターを用い、できるだけ多様な SIV 抗原特異的 CD4 T細胞、及び CD8 T 細胞を生細胞として分取する方法の樹立を目指した。まず分取条件の最適化のために、PBMC を用いて、抗原刺激により惹起される TCR 刺激依存的免疫応答を反映する既知マーカー（CD154/IFNg/TNF/CD107A/CD137）を生細胞として検出する染色条件を検討した。その後、最適化した染色条件にて各マーカーの組み合わせを検討し、検出細胞数が最多となる条件を見出した。さらに、樹立した本法を拡張し、多次元フローサイトメーターによる表
現型解析を行った。モデル抗原として CMV 及び PPD を用いて、同一検体中の抗原特異的 CD4
T 細胞及び CD8 T 細胞を同時に解析し、検体及び抗原毎の抗原特異的 T 細胞の質の違いを見出した。以上より、これまで個別に評価されていた抗原特異的 CD4 T 細胞及び CD8 T 細胞を、テトラマーを用いずに網羅的に分取・評価する本手法が樹立できた。今後は、サル潜伏感染モデ
ル由来リンパ組織単核細胞を用い、リンパ組織局在型抗原特異的 T 細胞の質的重要性を明らかにしたい。

一般演題（ポスター）

459 （ 265 ）メモリアルサービス

O-B4-2

GagVif 特異的 CD8 陽性 T 細胞の選択的誘導による SIV 経直腸感染阻害効果
1
石井 洋（いしい ひろし）
、寺原和孝 2、野村拓志 1、徳炭
朱 亜峰 3、阪脇廣美 4、三浦智行 4、俣野哲朗 1,5,6

剛 3、

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修（1 国立感染症研究所 エイズ研究センター、2 国立感染症研究所 免疫部、3 株
式会社 ID ファーマ、4 京都大学ウイルス・再生医科学研究所、5 東京大学医科学研究所、6 熊本大学ヒトレトロウイルス学共同研究センター）

専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

CD4 陽性 T 細胞応答は CD8 陽性 T 細胞応答の効率的な誘導に重要である一方、HIV 特異的
CD4 陽性 T 細胞は HIV に優先的に感染することが報告されている。近年、ワクチンによる SIV
特異的 CD4 陽性 T 細胞の誘導が SIV 曝露後急性期におけるウイルス複製の増強に繋がる結果が報告されており、ワクチンによって誘導された HIV 特異的 CD4 陽性 T 細胞が曝露後の HIV 感染
標的となり、ワクチン有効性に負の効果を及ぼすことが示唆されている。
我々は近年、SIV GagVif 特異的 CD8 陽性 T 細胞応答を選択的に誘導する新規抗原（CaV11）を構築した。先行研究において、CaV11 発現ワクチン接種サルでは、GagVif 特異的 CD8 陽性 T細胞が選択的に誘導され、SIV 経静脈チャレンジ後急性期におけるウイルス複製の増強が認められなかった（J Virol 94:e01876-19, 2020）。ウイルス特異的 CD4 陽性 T 細胞によるウイルス複製増強は、曝露時の局所でのウイルス複製において最も影響を及ぼすと考えられるため、本研究では CaV11 発現ワクチン接種の SIV 経直腸感染に対する感染防御効果を解析した。
アカゲザル 12 頭に対して CaV11 発現 DNA・センダイウイルスベクターワクチンを接種した
ところ、全ての個体で GagVif 特異的 CD8 陽性 T 細胞応答が優位に誘導され、GagVif 特異的 CD4
陽性 T 細胞応答の誘導は限定的であった。ワクチン接種 6 週後から低用量 SIV（200 TICD50）を反復的に経直腸接種したところ、8 回接種後において非ワクチン接種群では 7 頭中 6 頭が感染したのに対し、CaV11 ワクチン接種群では 12 頭中 8 頭において感染が認められなかった（p =0.0341 by Log-rank test）。
本研究結果は、ワクチンによるウイルス特異的 CD8 陽性 T 細胞応答の選択的誘導が、HIV 経
直腸感染に対する防御効果を示し得ることを明らかにした。本研究の新規抗原設計は、予防な
らびに治療を目的とした HIV ワクチン開発に有用と考えられる。

O-B4-3

Vif の抗原提示に関する研究1
関紗由里（せき さゆり）
、岩谷靖雅 2、石井洋 1、俣野哲朗 1,3（1 国立感染症研究所 エイズ研究センター、2 国立病院機構
ター、3 東京大学医科学研究所）

名古屋医療セン共催セミナー
一般演題（口演）
一般演題（ポスター）［目的と意義］
HIV 複製抑制には細胞傷害性 T リンパ球（CTL）が中心的な役割を果たす。抗原特異的 CTL の有効性に関しては、CTL 自体の標的認識能あるいは細胞傷害能などのエフェクター機能だけでなく、標的側の抗原提示効率も重要な因子となる。Vif は APOBEC3G（A3G）を宿主プロテア
ソームへ誘導し分解する過程でともに分解され、提示されやすい抗原である可能性がある。本
研究では、Vif 抗原の提示効率を検討する目的で、CTL エピトープと Vif の融合タンパクを発現させた細胞を標的として、エピトープ特異的 CTL による killing 効率を解析した。
［材料と方法］
HLA-A*24:02 拘束性エピトープ RW8（Nef134-141）特異的 CTL を用いて killing assay を行った。野
生型 Vif-RW8 融合タンパクと EGFP（SeV-WtVifRW8-EGFP）、A3G との結合を損なう変異型
Vif-RW8 融合タンパクと EGFP（SeV-MtVifRW8-EGFP）をそれぞれ発現するセンダイウイルス（SeV）ベクターを HLA-A*24:02 陽性 CEM 細胞（CEM-A*24; A3G[+]）および CEMSS 細胞（CEMSS-A*24; A3G[-]）に感染させ、標的細胞とした。これらの標的細胞と RW8 特異的 CTLを共培養し、標的細胞における GFP 陽性率の共培養前後の変化を調べ、killing 効率を解析した。
また、標的細胞の溶解液から HLA- エピトープ複合体を抽出し、質量分析により提示された
RW8 を定量した。
［結果］
SeV-WtVifRW8-EGFP、SeV-MtVifRW8-EGFP 感 染 細 胞 で は と も に RW8 特 異 的 CTL に よ るkilling が認められ、その効率は CEM-A*24 においては前者で有意に高かった。それに対して、
CEMSS-A*24 においては両者の killing 効率に差が認められなかった。質量分析を用いた定量においても、CEM-A*24 では前者から抽出した RW8 が後者よりも多く、CEMSS-A*24 ではこの差は認められなかった。
［考察］
本研究結果は Vif-A3G 相互作用が Vif 由来 CTL エピトープの抗原提示効率を向上させることを示し、適応免疫におけるウイルス－宿主相互作用の役割に関する新たな知見である。

460 （ 266 ）The Journal of AIDS Research Vol.22 No.4 2020
メモリアルサービス

O-B5-1

カプシド二量体化を標的とした新規抗 HIV-1 低分子化合物の解析
1
村上 努（むらかみ つとむ）
、小早川拓也 2、倉上真樹 2、横山
小谷 治 3、辻 耕平 2、佐藤裕徳 3、玉村啓和 2

勝 3、（1 国立感染症研究所エイズ研究センター、2 東京医科歯科大生体材料工学研究所、3 国立感染症研究所病原体ゲノム解析センター）

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修【目的】我々は、これまで in silico スクリーニングによって、HIV-1 カプシド（CA）の二量体化に関与する Helix9-Helix9 相互作用を標的とする低分子化合物を複数選定してきた。今回、その中の一つで、MKN-3 と命名した化合物の誘導体（TKB063）の抗 HIV-1 活性の評価および作用機序に関する基本的な解析を行ったので報告する。
【方法と結果】TKB063 は、MT-4 細胞と HIV1 NL4-3 を用いた MTT 試験において、EC50 が約 5μM と中程度の抗 HIV-1 活性を示した。一方、50μM においてもほとんど細胞毒性を示さなかった。興味深いことに、TKB063 は 50μM
においても、NL4-3 および VSV-G シュードタイプ NL4-3 の TZM-bl 細胞への感染をほとんど阻害しなかった。そこで、MT-4 細胞に高濃度の HIV-1 を吸着させたのち、化合物の存在または非存在下で温度を 37C に上げて感染を進行させ、感染後 30 時間において産生されたウイルス量をp24ELISA にて測定した。また、産生ウイルスの感染価を TZM-bl 細胞にて評価した。産生ウイ
ルス量は 25μM の TKB063 で処理した細胞においても大きな減少は認められなかった。一方、
産生ウイルスの感染価は、処理した TKB063 の濃度に依存して低下していた。以上の結果から、
新規抗 HIV-1 低分子化合物 TKB063 は、HIV-1 複製後期過程において CA に作用して、産生されるウイルスの感染性を低下させていることが示唆された。

専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

O-B5-2

Determining the Mechanism of a Possible HIV-1 Capsid Inhibitor: ACAi-028
Travis Chia、Masayuki Amano、Tomofumi Nakamura、Hirotomo Nakata、Masao Matsuoka（Kumamoto University）

共催セミナーThe presence of side-effects as well as the possibility of HIV-1 evolving resistances to current
anti-retroviral reg-imens means that it is vital that new anti-HIV-1 compounds are developedwith novel mechanisms and lower chance of side-effects. In this study, we would like to report the discovery of a new anti-HIV-1 compound that demonstrates possible anti-HIV-1 capsid (CA) activity. By performing a virtual docking simulation in silico and then testing themin vitro using MT2 cells, we identified ACAi-028 as a potent anti-HIV-1 inhibitor. Subsequently, we determined that the compound is an early stage inhibitor using TZM-bl cells. Then, we
performed a time-of-addition assay that indicated that this compound acts at a similar time
point in the early stage as reverse transcriptase inhibitors AZT and EFV, as well as CA inhibitor PF74. However, data obtained from using reverse transcription activity assay suggested that our compound does not demonstrate any inhibitory activity against reverse transcriptase. Moreover, promising preliminary results obtained from CA degradation assay, CA
multi-merization assay, as well as differential scanning fluorimetry has elucidated potential
mechanisms of ACAi-028 inhibition of CA. Further work is underway to verify these results
and determine the exact mechanism of inhibi-tion. It is hoped that, in doing so, we can develop a new anti-HIV-1 drug that possess a novel mechanism of action against the HIV-1 life cycle useful for both therapeutic and research purposes.

一般演題（口演）
一般演題（ポスター）

461 （ 267 ）専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修【目的】HIV-1 インテグラーゼ（IN）はヌクレオカプシド（NC）と同様にウイルス粒子内で HIV1 RNA と結合し、HIV-1 core 形成に関係していることが報告されている。我々は IN と HIV-1
RNA の結合を阻害する Non-catalytic site integrase inhibitors（NCINIs）の耐性化 HIV-1 の変異解析によって、NC 領域に D48N 変異を約 50%、および P6 領域内の R75K が追加された D48N/
R75K の変異を約 20% に確認した。したがって、NCINIs の標的部位ではないと考えられる Gag
領域にこれらの変異がどのような役割を果たしているか解析することにした。【結果】我々は、
HIV-1NL43 株の NC 配列を同じレトロウイルスである RSV、Mo-MLV、HTLV-1、SIV やその他
HIV 株（HIV-1、HIV-2）と比較・検討した。興味深いことに、D48N と同じ配列が SIVsmm 由
来の HIV-2ROD に認められた。次に HIV-1NL43D48N および D48N/R75K clone を作製し、MT-4 細胞を用いてそれぞれの複製能を測定した。D48N および D48N/R75K clone は野生株と比較して同等の複製能であった。続いて、NC の重要な役割である HIV-1 genome RNA の Encapsidation
を比較したが、いずれも野生株と同等であった。D48N 変異は NC 領域の 2nd Zn finger 内に位置し、その部位は核酸の相互作用と逆転写酵素（RT）のシャペロンとしての機能が報告されている。したがって、我々は HIV-1 D48N および D48N/R75K clone の RT 活性を含む感染効率（前期過程）を TZM-bl assay で評価した。興味深いことに、複製能は同等であるが、感染効率は
D48N および D48N/R75K clone は野生株に比べてそれぞれ約 20% および 35% 上昇していた。
【考察】HIV-1 が NCINIs から逃避するために、標的部位ではない NC 内に獲得した耐性変異は
RT 活性を上昇させていることが推定された。これらの NC 内の変異は、IN 内の NCINIs 耐性変異の蓄積によって変化した HIV-1 RNA、NC、IN の相互作用を調整する為の変異と考えられた。

ＨＩＶ感染症薬物療法認定

メモリアルサービス

O-B6-1

感染効率を上昇させる HIV-1 ヌクレオカプシド内に認められた薬剤耐性変異中村朋文（なかむら ともふみ）、天野将之、Travis Chia、松岡雅雄、
中田浩智（熊本大学大学院生命科学研究部･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

O-B7-1

血液・膠原病・感染症内科）

国内伝播クラスタ検索プログラム "SPHNCS" による 2017-18 シーズ
ンのサブタイプ B の流行状況
1,2
椎野禎一郎（しいの ていいちろう）、中村麻子 3、南大谷眞智子 6、吉村和久 7、菊地 正 6

留美 4、蜂谷敦子 5、共催セミナー（1 国立感染症研究所 品質保証・管理部、2 感染症疫学センター、3 福岡県保健環境研究所保健科学部ウイルス課、4 九州医療センター、5 国立病院機構名
古屋医療センター臨床研究センター、6 国立感染症研究所エイズ研究センター、
7
東京都健康安全研究センター）

一般演題（口演）
一般演題（ポスター）【背景】
我々は、HIV-1 pol 領域の塩基配列を登録することでそのウイルスが所属する国内伝播クラス
タ（dTC）を検索できるプログラム "SPHNCS" を開発し、日本薬剤耐性 HIV 調査研究グループの収集する症例の伝播クラスタ解析を進めている。昨年、2013-16 年のサブタイプ B 感染例の登録・解析を行い、サイズが 100 位までの dTC の多くで感染者の増加が抑制されていることを報告した。今回、2017-18 年のサブタイプ B 感染例について引き続き調査した。
【方法】
2017-18 年に HIV-1 感染が確定した初診未治療患者 1087 名のうち、サブタイプ B に感染した症例の pol 領域塩基配列（HXB2:2253-3260）
・採血日・年齢・性別・想定感染経路を SPHNCS に順次投入し、dTC の同定とデータの登録を行った。解析後、サイズの大きな dTC に同定された症例を採血日ごとに集計して各 dTC の流行曲線を描くとともに、それらの dTC の時間系統樹を推
定した。
【結果】
2017-18 年は、dTC の多くは成長しないか地域内で感染を広げていた。その中で、2013-16 年に著しく増加していた TC2 には、2017 年は 65 症例 2018 年は 55 症例と、2016 年（49 症例）を上回る感染者が所属していた。その多くは TC2 内の九州地方を中心に流行しているサブクラスタから検出され、九州地方から東海・関東に新たな伝播が広がっているように見えた。一方首都圏
では、サブタイプ B はクラスタ感染例が多いというこれまでの傾向とは異なり、non-B を含む
dTC 未所属症例が多く検出された。このことは、いくつかの地方では HIV-1 の域内の伝播リスクが未だ懸念されることと共に、大都市圏では従来のリスクグループでの感染の抑制と新たな感染リスクの増大が同時に生じていることを示している。

462 （ 268 ）The Journal of AIDS Research Vol.22 No.4 2020

O-B8-2

Inflammatory biomarkers but not latent reservoir size is associated with degree of immunosuppression in Tanzanians treated at advanced HIV disease

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修取り下げ

メモリアルサービス

O-B8-1

専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

Godfrey Barabona1、Macdonald Mahiti2、Mako Toyoda1、Doreen Kamori2、Salim Masoud2、George Judicate1,2、Bruno Sunguya1,2、Eligius Lyamuya1,2、Takamasa Ueno1,2

共催セミナー（1Joint Research Center for Human Retrovirus Infection, Kumamoto
University, Kumamoto, Japan、2Muhimbili University of Health and Allied
Sciences, Dar es Salaam, Tanzania）

一般演題（口演）

We investigated correlates of reservoir size and levels of plasma inflammatory biomarkers in
114 virally suppressed HIV patients treated at advanced immunosuppression in Tanzania.
Median dura-tion of treatment was 9 years and for baseline CD4 count was 144 cells/mm3(IQR 65-217). We ob-served a wide range of latent reservoir size with median of 473 (IQR
236-795) copies/106 PBMCs in virally suppressed patients, but significantly lower comparedto virally unsuppressed counterparts (P<0.001). There was no correlation between latent
reservoir size and the degree of immunosup-pression during ART initiation, treatment duration, CD4 recovery, CMV & EBV antibody titers or plasma levels of inflammatory biomarkers. On the other hand, subjects who had baseline CD4 count <100 cells/mm3 exhibited significantly higher plasma level of IL-6 (P=0.02) compared to those with >100cells/mm3.
Additionally, subjects in the lowest quantile of baseline CD4 count had higher hsCRP compared to those in the highest quantile (P=0.036). This relationship was not seen in plasma
levels of sCD14 or IL-10. Level of plasma inflammatory biomarkers was not associated withtreatment duration, sex, CMV or EBV antibody titers or age of the subjects. Put together,our data suggest that advanced immunosuppression at ART treatment initiation is associatedwith severity of inflammation but not the size of latent reservoir. This may imply that clinicalmanifestations of chronic inflammation could be the next concern in countries like Tanzania
that implemented treatment at advanced HIV disease policy for over a decade.

一般演題（ポスター）

463 （ 269 ）メモリアルサービス

O-S1-1

高齢者福祉施設等職員の HIV 感染者受け入れに関する調査結果～HIV に関するバイアスの無い対象者に対し～1
柴田幸治（しばた こうじ）
、谷口俊文 2、猪狩英俊 2（1 千葉感染制御研究所、2 千葉大学医学部附属病院感染制御部）

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修
専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia【背景】HIV 感染者の高齢化が進み高齢者福祉施設への入所等の需要が高まりつつある中、未だ利用を拒否する施設等がある。依頼の際施設側に感染対策に関する十分な説明等を行うことによって、はじめて受け入れ可能となるケースが多い。拠点病院会議において医療側が福祉施設等に対し十分な啓発活動を行っていなかったという反省を新たにした。
【目的】研修会を開催し、HIV に関する啓発を行う。また研修後にアンケート調査をし、啓発の重要性及び問題点を明らかにする。
【方法】HIV に関する研修会後の調査であると、研修会に来る段階で受け入れに対し積極的あるいは少なくとも興味のある者というバイアスがかかる恐れがある。そこで保健所等の協力を得て、開催案内には“HIV”の表現は使用しない感染症対策研修会とし、そこで HIV の啓発を行
いその後アンケート調査を行った。
【結果】5 回の研修会において 225 人の回答を得た。HIV に関する内容について今回が初めて、また以前聞いたが今回のような詳しい話ではなかったとの回答が 90％であった。HIV に対する
今までの考えと違った、大きく違ったとの回答が 60％、今まで受け入れていないが今後受け入れても良いと思ったが 73％であった。施設として受入れ拒否の場合、誰の理解が得られていな
いことが原因と思うかの質問に対し、全体では管理者等 31％、介護職員 31％、利用者・家族
25％等であったが、それぞれの立場で異なることが分かった。今後の受け入れのためには、施設内での研修会開催が 74％と高く、また HIV に限らず一般的な感染対策の向上を求めたのが約半数あった。
【考察】それぞれの職責立場において、理解が得られていないと思う者が異なること、施設において同様の研修会を多く望んでいることから施設内での研修や話し合い等が不足していることが示唆された。医療側から更なる啓発のための活動が重要となると思われた。

O-S1-22019 年の日本国内における HIV 陽性者の多剤併用の実態とヘルスア
ウトカムとの関連
Asuka Sasai1、Keita Kambara2、Ichiro Koga1、Rumi Wakatabe1、Dannae Brown3、Chinyere Okoli4、Patricia de los Rios5

共催セミナー（1ViiV Healthcare Tokyo Japan、2Japanese Network of People living with
HIV/AIDS（JANP Plus）、3ViiV Healthcare Abbotsford Australia、4ViiV
Healthcare Brentford UK、5ViiV Healthcare Quebec Canada）

一般演題（口演）
一般演題（ポスター）【背景】治療の進歩により、HIV 陽性者（PLHIV）は現在、長期生存が可能となった一方で、併存疾患および多剤併用の問題に直面している。ウイルス量検出限界以下を維持している PLHIVの、健康のより広範な側面における多剤併用の影響についてはほとんど知られていない。本調
査では多剤併用と、治療の認識 / 行動との関連を検討した。
【方法】2019 年の Positive Perspectives 調査では日本人 PLHIV 成人 75 名が参加した。5 錠 / 日以
上、または 5 種類以上の症状で治療している場合を多剤併用と定義した。パーセンテージとオッズ比を計算した。
【結果】平均年齢は 38 歳、67% が男性で、47% が多剤併用であった。全体で、最適な健康状態であった割合は、多剤併用の有無でそれぞれ 51% と 54% であった（p=0.835）。抗レトロウイル
ス療法（ART）に関連する懸念としては、健康に及ぼす影響（57%）、薬物相互作用のリスク（57%）、長期的な影響（61%）、年齢とともに多くの薬物を服用しなければならないこと（43%）
が挙げられた。全体の、40%［30/75］に ART の副作用が認められ、29%［22/75］が過去 1ヵ月間に副作用が理由で ART を 1 回以上服用しなかった。55%［41/75］は現在服用している ARTに満足していたが、そのうち 32%［13/41］は改善余地があると感じていた。全体の 68%［51/75］
は薬剤成分数の少ない ART を受け入れると回答しており、年齢と性別で調整後の解析で、多剤
併 用 の あ る PLHIV と な い PLHIV の オ ッ ズ 比 は 3 倍 を 超 え て い た（AOR=3.11,95%CI,1.07〜
9.09）。
【結論】多剤併用および ART に関連した懸念が認められた。薬剤成分数の少ない ART は多くの、特に多剤併用をしている患者で好まれた。Quality of Life を改善するために、臨床医は ARTを処方する際には患者の意向を考慮すべきである。

464 （ 270 ）The Journal of AIDS Research Vol.22 No.4 2020
メモリアルサービス

O-S1-32019 年の日本国内における HIV 陽性者の治療における陽性者と医療従事者の関係性の評価
Asuka Sasai1、Keita Kambara2、Ichiro Koga1、Rumi Wakatabe1、Dannae Brown3、Chinyere Okoli4、Patriciade los Rios5

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修（1ViiV Healthcare Tokyo Japan、2Japanese Network of People living with
HIV/AIDS（JANP Plus）、3ViiV Healthcare Abbotsford Australia、4ViiV
Healthcare Brentford UK、5ViiV Healthcare Quebec Canada）

専門薬剤師認定講習会･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

O-S2-1

ＨＩＶ感染症薬物療法認定【背景】抗 HIV 治療成功の継続には、医療従事者（HCP）と HIV 陽性者（PLHIV）との関わりが不可欠である。本調査では HCP と PLHIV とのコミュニケーションについて調査し、その関与の度合いの違いとの関連を探った。
【方法】2019 年の Positive Perspectives 調査に参加した日本人 HIV 陽性成人 75 人のデータを解析した。治療における患者の関与は、Observing Patient Involvement 尺度（低、中程度、高）を修正し解析した。データはΧ2 検定を用いて比較し、有意水準は 5% とした。
【結果】平均年齢は 38 歳、67% が男性、57% が非 HIV 併存疾患≧ 1 であった。全体の 71% が HCP
から十分な情報を得て関与していると感じていたが、53% が治療への関与をより強く希望して
おり、61% が新しい治療選択肢について情報更新し、61% が新しい治療を行う前に意見を求められ、61% が副作用を経験したかどうかを尋ねられ、64% が治療上の懸念があるかについて尋ねられ、59% が HCP と「Undetectable ＝ Untransmittable（U=U）」について話し合い、68% が治療を理解していると感じていた。しかし、87% が HCP と重要な HIV 関連問題について話し合うことに壁を感じており、その中には、医療従事者には解決はできないと感じていること（45%［34/75］）と十分な自信を感じていないこと（31%［23/75］）が含まれていた。例えば副作用を経験した 40%［30/75］のうち、33.3%［10/30］がそれについて HCP と話し合うことを心地よ
くないと感じていた。治療満足度は、HCP との関与が低い、中等度、高い者でそれぞれ 39%、
53%、81% であった（p=0.032）。
【結論】PLHIV は診療で HCP から十分な情報を得ていると感じている一方で、HCP と懸念について議論することに壁を感じており、HCP からのより多くの関与を望んでいた。HCP の関与
は、治療満足度と関連していることが示された。

ゲイバー等との連携による「Living Together のど自慢」の実践とその効果について1
荒木 順（あらき じゅん）
、金子典代 2、木南拓也 3、柴田 恵 4、岩橋恒太 3、藤原孝大 4、鈴木敦大 3、小山輝道 4、高久道子 5、高久陽介 6、
市川誠一 7、張由紀夫 8、生島 嗣 9

共催セミナー（1 特定非営利活動法人 akta 公益財団法人エイズ予防財団 Living
Together 計画、2 名古屋市立大学看護学研究科、3 特定非営利活動法人 akta
公益財団法人エイズ予防財団、4 特定非営利活動法人 akta、5 岐阜保健大学看
護学部、6 特定非営利活動法人 日本陽性者ネットワーク・ジャンププラス
Living Together 計画、7 金城学院大学、8Living Together 計画、9 特定非営利活動法人ぷれいす東京 Living Together 計画）

一般演題（口演）【背景】NPO aktaはコミュニティセンターaktaを基点とし、MSMのHIV/エイズ予防に向けた取り組みを行ってきた。「Living Together のど自慢」プログラムは 2006 年から「HIV を持っている人も、そうじゃない人も。
私たちは一緒に生きてる」というメッセージを掲げ（協力：Living Together 計画）、歌唱と HIV 陽性者の手記
朗読の出演者を毎回変えて、ゲイバー等に参加者を集め、HIV のリアリティの共有と知識更新の 3 時間を企画した。HIV を自分ゴトとしてスティグマを低減し誰もが暮らしやすい環境をつくることを目指している。
【目的】Living Together のど自慢は、カラオケを導入した参加型の手法を用いて、新宿二丁目約 170 店舗へのチラシ配布、都内商業施設や関連機関への DM 送付、口コミや SNS 等で集客を行った。本プログラムで実現できたこと、その有効性について、出演者や参加者からのアンケート回答で検証する。
【方法】総計57回の実施記録、毎回実施したアンケート（N=736）や出演・協力者の声をもとに内容分析を行った。
【結果】総来場者数は、延べ 2,275 人、スタッフは延べ 304 人、出演者は、延べ 711 人であった。出演者は、ゲイを中心とした多様なセクシュアリティで、バーママ、バースタッフ、ドラッグクイーン、会社員、アーティ
スト、医療・支援・行政関係者他で家族や友人同士等多岐にわたっていた。ゲイコミュニティでのエイズ対策に重要な役割を果たしたメンバーの関りもあった。アンケートからは、初来場者が 61.9%、口コミの割合が49.5% であった。「HIV のことを初めて考えた」、「朗読で聞くと、とてもリアルに伝わる」といった声が見られた。
【考察と結論】本プログラムは、カラオケ導入で HIV イベント参加のハードルを下げ、出演者の口コミ等で参加者を募ることで多様な人が楽しみながら学ぶ体験機会となっている。また立場を越えて人と人が繋がりエンパワーメントしあう交流機会や居場所となっている。

一般演題（ポスター）

465 （ 271 ）メモリアルサービス

O-S2-2

成人前期（20 歳代）MSM での性行動と HIV・性感染症認識に関する面接調査研究1井上洋士（いのうえ ようじ）、後藤大輔 2,3、舩石翔馬 4、髙橋良介 5、
塩野徳史 6、金子典代 7

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修（1 順天堂大学大学院、2MASH 大阪、3 コミュニティセンターdista、4 福岡コ
ミュニティセンターHACO、5ANGEL LIFE NAGOYA、6 大阪青山大学、7 名
古屋市立大学）専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia【目的】20 歳代 MSM の性行動や性感染症への認識の現状について明らかにし同世代での HIV・性感染症予防や検査の促進の一助とすること。【対象と方法】2019 年に名古屋、福岡、大阪でFGI を各 1 回実施。インタビューガイドに基づき自由に語る形をとった。所要時間は平均 105分。内容は録音し逐語録作成、分析対象とした。【結果】17 人が参加。内 11 人（64.7%）が 20
歳代前半。1 人は 10 歳代であったが分析対象とした。①セックス相手を見つける場は多様化していた。ネットツールは、どういった相手を探すかで使い分けされていた。出会い系アプリと比べ Twitter では履歴から相手の人間性がわかるとされていた。リアルとネットツールの両者をうまく組み合わせ活用している様相にもあった。② HIV や性感染症の予防方法は様々にあげられたが、それらは個人的な考えや経験に基づいたものであったり、口コミ情報入手から判断していることが多かった。相手のことがよくわかってきたら・付き合うことになったら・セフレになったら「ナマ解禁」という発言が多数見られた。③シャワ浣などセックス前準備として多様なものが挙げられたが、これらは概ね自分の経験に基づき模索し実践されていた。④性感染症の多くの名前は網羅的に知っていた。知った場所としては、保健体育の授業を挙げる者が多かった。ネット上で収集した情報の信ぴょう性は、保健体育の教科書に戻って確認している場合も多かった。コンドームの必要性については中学・高校で習っていたが、他人ごと・現実
味のないこととして受け止められていた。その理由として、コンドームの使用前提が男女間での話になっていたこと、避妊のためと説明されたためと指摘された。⑤日常生活のなかでセックスについて話す機会はほぼないと各地で話されていた。
【結論】成人前期 MSM では、セックスや性感染症についての情報獲得機会を増やし、性について話す場を設けることが重要と強く示唆された。

O-S2-3

NLGR+ への参加状況と HIV 抗体検査受検経験の関連性
1,2
髙橋良介（たかはし りょうすけ）、末盛

慶 3、金子典代 4、石田敏彦 2（1 日本福祉大学大学院医療・福祉マネジメント研究科、2ANGEL LIFENAGOYA、3 日本福祉大学社会福祉学部社会福祉学科、4 名古屋市立大学大学
院看護学研究科）

共催セミナー
一般演題（口演）
一般演題（ポスター）【目的】MSM 向け HIV 抗体検査イベント「Nagoya Lesbian & Gay Revolution Plus（NLGR+）」への参加状況と、HIV 抗体検査受検経験との関係を明らかにすること。
【方法】NLGR+2019 にて会場内に設置されているアンケートブースに来場した者を対象とし、無記名自記式配票調査を実施した（抽出方法は有意抽出法とした）。283 名の有効回答のうち、MSM と自認する 129 名を研究対象とした。
「NLGR+ への参加状況（参加回数、参加意識、親近感、参加行動）」を独立変数、「HIV 抗体検査受検経験」を従属変数とし、相関分析した。次に、従属変数と有意な関連が認められた独立変数に対しては、統制変数として年齢、労働時間、年収を加え、重回帰分析を行った。
【結果】相関分析の結果、HIV 抗体検査受験経験と有意な相関が認められた変数は参加回数と参加行動であった。重回帰分析の結果、NLGR+ への参加回数が多いほど、HIV 抗体検査受検経験が多く（β＝ .254 p<.01）、また、NLGR+ への参加行動が多いほど、さらに HIV 抗体検査受検経験が多くなる（β＝ .262 p<.01）という関係が示された。
【考察】1 点目に、NLGR+ への参加回数が多くなるほど、HIV 抗体検査受検経験も多くなることが明らかになった。NLGR+ は毎年開催されているため、MSM の情報交換や交流の場となっており、普段ゲイコミュニティに参加しない MSM も含め、全国の MSM が集合する機会になっている。そして、NLGR+ の会場や NLGR+ 開催時のコミュニティ内で、周囲の情報交換が行われ、HIV 抗体検査受検に繋がっていると考えられる。2 点目に、NLGR+ への参加回数と同様に、参加行動が多いほど、HIV 抗体検査受検経験が高くなるといった結果が明らかになった。ボラ
ンティアスタッフの参加、ステージやブースの観覧といった MSM の主体的・客体的な参加の中で、NLGR+ の意義を理解し、検査・相談の利用に係る情報に触れ、HIV 抗体検査受検を促進する機会となっていると考えられる。

466 （ 272 ）The Journal of AIDS Research Vol.22 No.4 2020
メモリアルサービス

O-S3-1

薬物使用に関して保険薬局としてサポートをした事例
中村美紀（なかむら みき）（法円坂メディカル）

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修［目的］保険薬局においても多くの抗 HIV 薬を応需するようになった。そのため患者の生活背景にも関わる機会が増えている。今回保険薬局薬剤師として長期間関わった患者から、突然覚
せい剤密売で拘束されている現状や、現在の状況を手紙で受取り、裁判の証人を依頼された出来事を報告する。
［方法］行われる裁判の弁護士からも依頼の電話があり、地方裁判所に出頭して証人として裁判に参加した。
［結果］患者とは年単位で保険薬局薬剤師としてかかわってきたが、その間薬物使用については全く聞いていなかった。しかし以前からお薬相談室を利用して患者と関わってきたことで信頼関係が構築されていた。拘置所からの手紙で初めてその事実を知ったが、生活状況も詳しくは知りえなかった。今後刑期を終了して改めて抗 HIV 薬の院外処方を始めた場合には来局する度に、抗 HIV 薬の服用状況のみでなく、違法薬物への関りがないか？をサポートしていくことは保険薬局薬剤師として求められていた事例であった。
［考察］抗HIV 薬の院外処方を持参する患者は、今までも生活状況などだけではなく、過去の薬物使用について発言を行うこともあった。その場合治療薬についてのみでなく、患者の悩みなど様々な問題も薬剤師として、できる限りサポートしていくことは保険薬局薬剤師として必要であり求められている。

専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

O-S3-2

依存症専門外来でセクシャルマイノリティであることを自らカミングアウトした覚醒剤依存症患者の HIV 感染症についての予備的調査
西村康平（にしむら こうへい）、板橋登子、黒澤文貴、小林桜児（神奈川県立精神医療センター依存症診療科）

共催セミナー【目的】薬物乱用と HIV 感染症の関連は、わが国でも大きなテーマである。神奈川県立精神医療センター（以下当院）の依存症外来患者の中にも、覚醒剤静注乱用を繰り返していた患者が存在する。その中には、HIV 感染症に罹患していない患者も存在する。覚醒剤静注乱用にもかかわらず HIV 感染症に罹患していない患者の臨床的特徴を理解することは、HIV 感染症予防に重要であるが、わが国の依存症医療機関における調査報告例は乏しい。今回、当院依存症外来において覚醒剤依存症で HIV 感染症に罹患していないセクシャルマイノリティ患者の臨床的特徴を調査したので、ここに報告する。
【方法】2014 年 12 月 4 日〜2020 年 1 月 20 日の期間、当院依存症外来初診患者のうち、初診時質問紙調査に対する同意が得られ、主な乱用物質が覚醒剤であり主な乱用方法が静注乱用であると記載のある、自らセクシャルマイノリティであるとカミングアウトしている計 18 名を対象とした。調査対象中、HIV 感染症に罹患していると記載がある 13 名を「HIV 群」、記載がない 5 名
を「非 HIV 群」として、初診時プロフィールや各種自記式評価尺度の比較を行った。
【結果】「非 HIV 群」は「HIV 群」に比して、覚醒剤乱用開始年齢から当院初診までの期間が有意に短かった（P ＜ .05）。幻覚や妄想の有無、逮捕・服役歴、その他に有意差は認めなかった。
【考察】「非 HIV 群」で覚醒剤乱用開始年齢から依存症専門外来のある当院へ初診となるまでの期間が有意に短いことから、覚醒剤依存症者の HIV 感染症の罹患を予防するためには、いかに早期に「依存症について相談できる機関」に繋がれるかどうかが重要であると考えられた。逮
捕・服役歴に有意差がないことも踏まえると、HIV 感染症の予防のためにも、薬物依存症は刑罰ではなく医療モデルとして対応し、本人たちの薬物乱用やそれにまつわる困りごとを正直に相談できる他者や機関につなげることの方が重要であることが示唆された。

一般演題（口演）
一般演題（ポスター）

467 （ 273 ）メモリアルサービス

O-S3-3

薬物依存症者を対象とした薬物使用の影響によるコンドームを使用しない性交渉に関連する研究1,2
山田理沙（やまだ りさ）、嶋根卓也 1、近藤あゆみ 1、米澤雅子 1、
松本俊彦 1（1 国立研究開発法人 国立精神・神経医療研究センター 精神保健研究所
薬物依存研究部、2 東京慈恵会医科大学 精神医学講座）

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修
専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia【目的】薬物依存症者は性感染症の罹患率が高く，要因の 1 つとしてコンドームを使用しない性交渉をおこなう場合があり，注射器および覚せい剤使用はコンドームを使用しない性交渉のリ
スクを上昇させることが報告されている．一方，薬物使用と性交渉の結びつきの強さとの関連については不明である．本研究では，両者の関連性について検証をおこなった．
【方法】本研究は NCNP が実施した「薬物依存症の民間支援団体利用者を対象としたコホート研究」の 2 次分
析であり，依存症回復支援施設を利用する対象者のうち，薬物依存症である男性 443 名を分析対象として抽出した．自記式調査の項目では，基本属性，性指向，性感染症罹患歴，薬物使用状況（主たる使用薬物，注射器使用／共有経験，薬物依存重症度：DAST-20 日本語版），薬物の影響によるコンドームを使用しない性交渉経験，薬物使用と性交渉との結びつきの強さについて尋ねた．
【結果】平均年齢 41.2 歳，DAST-20 の平均 13.5 点（相当程度），HCV 罹患歴 26.1%，
HIV 罹患歴 4.2% となった．薬物の影響によるコンドームを使用しない性交渉経験は「なし（23.9%）」「1〜数回（17.6%）」「数回以上（58.5%）」となった．薬物使用と性交渉との結びつきの強さは「かなり強い（36.4%）」「強い（31.1%）」「弱い（16.8%）」「かなり弱い（15.7%）」となった．薬物の影響によるコンドームを使用しない性交渉経験（経験なし／あり）を従属変数とし，属性，薬物使用状況，薬物使用と性交渉の結びつきの強さを独立変数としたロジスティッ
ク回帰分析の結果，結びつきが強いほど，段階的に調整オッズ比が高値となった．
【考察】薬物使用と性交渉の結びつきが強いほど，コンドームを使用しない性交渉のリスクが上昇することが明らかとなった．薬物依存症者のコンドームを使用しない性交渉および性感染症リスクの低減には，両者の結びつきが強い者を対象としたアプローチが効果的である可能性が示唆された．

O-S3-4

精神保健福祉センターにおける HIV 陽性者への薬物相談対応の現状
1
大木幸子（おおき さちこ）
、生島

嗣 2、樽井正義 2（1 杏林大学保健学部看護学科、2 特定非営利活動法人ぷれいす東京）

共催セミナー
一般演題（口演）
一般演題（ポスター）【目的】
全国の精神保健福祉センターで実施されている薬物問題事業の現状および HIV 陽性者の薬物使用に関する相談の実態を明らかにする。
【方法】
全国の精神保健福祉センター69 施設に、無記名自記式質問紙を配布、郵送回収した（2019 年
12 月〜2020 年 1 月）。50 票回収（回収率 72%）。倫査審査は杏林大学にて承認を得た。
【結果】［薬物相談事業担当者］保健師、医師、臨床心理士、精神保健福祉士は、回答機関の半数以上で配置され、相談を担当していた。相談担当正規職員数は平均 9.7 人（± 5.25）、中央値 8 人（2 人〜30 人）と差があった。
［薬物相談事業］個別相談 100%、家族プログラム 72％、当事者向け回復プログラム 64％、連携事業 34％、その他（支援者向け研修、一般住民向け学習会、事例検討会等）40% であった。
［薬物相談での警察通報］「どのような場合も通報しない」31 件（62％）、「薬物所持や使用中と相談者が話した場合の通報」と「薬物所持や薬物使用中が明らかな場合の通報」0 件、その他11 件で、「自傷他害の恐れのある場合に検討」、「場面ごとに検討」等。
［HIV 陽性者からの薬物相談］2015 年度から 2017 年度で、有 7 件（14%）、不明 16 件。3 年間の相談実数合計は、中央値 2 件（1 件〜9 件）、平均 3 件（± 3.09）。陽性者の薬物相談の有無は回復プログラムの実施の有無で関連がみられた（χ2 検定 p ＜ 0.05）。
【結論】
HIV 陽性者の薬物相談受理と回復プログラム実施に関連がみられ、回復プログラムが陽性者の相談の契機となっている可能性が考えられた。相談者が HIV ステータスを開示していない場合も考えられるが、回復プログラム実施機関数に比して、相談受理機関は少ない。精神保健福祉センターと HIV 専門機関の連携により、利用促進の可能性が示唆された。
本研究は厚生労働科学研究（代表：樽井正義）として実施した。

468 （ 274 ）The Journal of AIDS Research Vol.22 No.4 2020
メモリアルサービス

O-S3-5

HIV 陽性者における薬物使用パターンの経時的変化－「HIV 陽性者の健康と生活に関する全国調査」の結果から－1
山口正純（やまぐち まさずみ）、三輪武史 2、大槻知子 2、大木幸子 3、
生島 嗣 2、若林チヒロ 4、樽井正義 2（1 武南病院

内科、2 ぷれいす東京、3 杏林大学、4 埼玉県立大学）

専門薬剤師認定講習会･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

ダルクにおける性的少数者および HIV 陽性者への薬物依存回復支援の現状
1
樽井正義（たるい まさよし）
、生島

嗣 1、徐

淑子 2、山本

大3（ 特定非営利活動法人ぷれいす東京、 新潟県立看護大学、 特定非営利活動
法人アパリ 藤岡ダルク）
1

2ＨＩＶ感染症薬物療法認定

O-S3-6

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修【目的】2003 年から約 5 年毎に実施している「HIV 陽性者の健康と生活に関する全国調査」の2019 年度実施調査の結果から、HIV 陽性者における薬物使用の現状を明らかにし、さらに前回調査（2013 年）との比較を行うことでここ数年間での薬物使用パターンの経時的変化について考察する。
【方法】ACC ならびにエイズ治療ブロック拠点病院（計 8 医療機関）に通院している HIV 陽性者を対象に、無記名自記式質問紙を配布、郵送回収した。実施期間は 2019 年 9 月〜2020 年 4 月
であるが、本抄録には 2020 年 3 月 18 日までに回収された中間集計を記載した。厚生労働省科学研究費補助金研究（代表：樽井正義）として実施された。埼玉県立大学倫理委員会および各医療機関にて倫理審査され承認を得た。
【結果】2020 年 3 月 18 日の中間集計時点で、配布数 1930 票、回収 1529 票、回収率 57.4％。この
1 年以内の薬物使用率は、ラッシュ4.3％、覚せい剤 2.9％、ガス 1.1％、危険ドラッグ 0.7％、大麻 0.6％、MDMA0.3％、5Meo-DIPT0.3％であった。1 年以上前の使用を含めた生涯使用率は、
ラッシュ40.9％、5Meo-DIPT22.4％、危険ドラッグ 14.8％、覚せい剤 13.1％、ガス 10.2％、大麻
9.1％、MDMA5.1％であった。2013 年の前回調査と比べると、ここ 1 年間の使用率が、ラッシュ
は 10.0％から 4.3％に、危険ドラッグが 4.8％から 0.7％にそれぞれ低下していたが、他方覚せい剤の使用が 2.3％から 2.9％へと若干上昇していた。
【考察】前回調査時と比べて、ラッシュや危険ドラッグは使用率が減少していたが、覚せい剤は若干上昇してた。法規制の強化によりラッシュや危険ドラッグの入手が制限された結果、覚せい剤の使用に移行してるのではないかとの指摘もある。HIV 陽性者における薬物使用は、陽性者の精神心理的健康のみならず薬物使用下での性行動（Chemsex）との関連からも重要な課題
であり、薬物使用者に対する被害低減（ハームリダクション）を目的とした支援が必要である。

3

共催セミナー

目的 薬物依存回復支援組織ダルクにおける男性とセックスをする男性（MSM）を含む性的少数者および HIV 陽性者の受入の現状と課題を明らかにする。方法 全国のダルク 54 カ所に性的少数者および HIV 陽性者の受入等に関する質問紙を発送し、34 カ所から得られた回答を分析した（2019 年 9 月 -10 月、回収率 63.0%）。本研究は厚生労働省科学研究費補助金を受けて行われた。結果 回答したダルクのうち、性的少数者を受け入れたことがあるのは 93.0%、2019 年
では受入施設に平均 1 人以上、全施設全利用者に占める割合は 5.3% だった。受入施設の 45.2%
が受け入れに際して、他の利用者による偏見や差別、恋愛や性のトラブルへの懸念があったと答えたが、48.4% の施設で、セクシャリティについてのワークショップの開催、居室の調整等が行われていた。HIV 陽性者を受け入れたことのない施設は 26.5%、ある施設は 73.5% で、その5 分の 1 から 2 の施設に 1 人から 3 人入所していた。受け入れたことがない施設でも、問合せを受けて断った施設はなく、受入に懸念があると答えたのは 55.6%、ないと答えたのは 44.4% で、懸念の内容は、感染の予防、差別やいじめ等であった。受入施設で懸念がなかったのは 60.0%、あったのは 32.0% で、懸念の内容は、偏見や差別、医療機関とのつながり、個人情報の共有範囲等だった。56.0% の施設で、HIV 理解と感染予防をはかる勉強会の開催等が行われていた。陽性者の治療に関して困難があったとした施設は少数だが、刑務所との連携や歯科による診療拒否が挙げられた。HIV の現状については、治療費の助成制度や治療による感染予防効果（U=U）
といった陽性者支援に有用な情報が十分には知られていなかった（67.6%、52.9%）。結論 ダル
クでは大半で性的少数者と HIV 陽性者が受け入れられ、環境整備がはかられている。HIV に関わる医療者と支援者には、より積極的な情報の提供が勧められる。

一般演題（口演）
一般演題（ポスター）

469 （ 275 ）メモリアルサービス

O-S4-1

エイズ治療・研究開発センター（ACC）病棟における薬害 HIV 感染被害者の入院目的と看護課題の検討
1
石川佑磨（いしかわ ゆうま）、大木悦子 1、佐藤紫乃 1、河原崎彩佳 1、鳴海佑乃 1、石井祥子 1、岩丸陽子 1、源名保美 1、大杉福子 2、阿部直美 2、大金美和 2、池田和子 2、木村聡太 2、ソルダノあかね 2、上村 悠 2、
田沼順子 2、潟永博之 2、照屋勝治 2、菊池 嘉 2、岡 慎一 2ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修（1 国立国際医療研究センター

看護部、2 国立国際医療研究センター

ACC）

専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia【目的】ACC 病棟における薬害 HIV 感染被害者の入院目的は、治療薬の進歩、高年齢化などの影響を受けて変化しているため、近年の入院目的を調査し看護課題を検討した。
【方法】2015 年 1 月から 2019 年 12 月に ACC 病棟に入院した定期通院中の薬害 HIV 感染被害者の診療録を参照し、基本属性、入院目的、入院時状況、ADL などを収集した。
【倫理的配慮】NCGM の倫理審査を受けた（NCGM-G-003445-01）。
【結果】VW 病・2 次感染者を除く対象者数は 58 名 214 件で、初回入院時の年齢は 34-68 歳、40
歳台が 28 名（48.3%）で最も多かった。CD4 値は＞ 200 が 55 名（94.8%）、HIV-RNA 量 TND が55 名（94.8%）だった。入院回数は 1 回 16 名、2 回 13 名、3-9 回 26 名、10 回以上 3 名だった。予約入院は 130 件（60.7%）、緊急入院は 84 件（39.3%）で、予約入院の主科は ACC49 件、消化器内科 20 件、消化器外科 18 件、循環器内科 12 件他 8 診療科があった。予約の入院目的は ACC では血友病性出血関連 17 件、消化器系検査 7 件、C 型肝炎治療 5 件、レスパイト 4 件、ART4 件他、消化器内科では消化管出血治療・検査 7 件、がん治療・検査 5 件、消化器外科ではがん治療・手術 17 件、循環器内科では心血管系疾患治療・検査 12 件であった。緊急入院の主訴は、出血 29
件、発熱 25 件、疼痛 8 件が多く、出血は関節内出血、消化管出血、血尿、筋肉内出血、脳出血などがあり、出血による緊急入院の ADL 支援（重複あり）では、移乗 11 名（37.9%）、歩行 8 名（27.6%）、入浴 6 名（20.7%）を実施した。
【考察】入院目的は血友病性出血に加え、高年齢化による疾患治療・検査が増加した。侵襲の高い治療時は止血管理と安静保持の工夫が必要であり、今後さらに血友病の特徴を理解した看護技術の向上が求められる。

O-S4-2

薬害被害者の「感染」の心理社会的意味
1
山田富秋（やまだ とみあき）、早川典生 2、橋本
小川良子 5、入江恵子 6、宮本哲雄 7

謙 3、種田博之 4、（1 松山大学人文学部社会学科、2NPO 法人 りょうちゃんず、3 愛知県・岐阜
県スクールカウンセラー、4 産業医科大学、5 看護師、6 北九州市立大学、7 大
阪医療センター臨床心理室）

共催セミナー
一般演題（口演）
一般演題（ポスター）【背景】1980 年代末のエイズパニック後における薬害被害者は、ART という有効な治療法が現れるまで、HIV/AIDS を象徴する忌むべき存在として、さまざまな差別や偏見にさらされてきた。また、ART 普及後の現在においても、HIV/AIDS はいまだにスティグマとして残っており、薬害被害者に何らかの苦悩をもたらす源泉となっている。このことが薬害被害者に特有の心理的支援を必要とする背景である。
【目的】薬害被害者にとっての「感染」の心理社会的意味を明らかにすることで、当事者にとって必要とされる支援を明らかにする。
【方法】厚労科研精神・心理班として蓄積した薬害被害者のインタビュー逐語録を分析する。
【結果】エイズパニッ
ク以降、薬害被害者の中には、HIV 感染や HIV 感染と結び付けられる血友病をひたすら隠す動きが見られた。例えば、血友病と HIV 感染が結びつけられるのを回避するため、職場などで血友病由来関節症を隠し、たんに身体障害と称した者もいた。また、他者への感染を恐れて、自ら周囲と距離をとり、行動範囲を極端に狭めようとする者もいた。また、これを原因とする血友病者の患者会の分裂もあった。【考察】薬害 HIV 感染者は、被害者であると同時に他者に感染させうる存在という両方のレッテルを貼られる。しかもそれは外部から貼られるだけではな
く、特にその感染症の病態が不明な時ほど、感染者自身が自らを忌むべき存在でもあると捉え、その結果本人の意志で他者と関わらないようにふるまうということも起こり得る。実際に、薬害被害者の多くは、HIV/AIDS の不確実性によって、不安を一人で抱え込んだまま、感染にまつわることを誰にも相談できない孤立状況に陥った。そのような時に薬害被害者に手を差し伸べたのが患者仲間の「ピア」であり、支援者たちの創意工夫であった。こうした薬害被害者における心理的支援の心理社会的意味は、現在の COVID-19 の感染にも応用できるのではないか。

470 （ 276 ）The Journal of AIDS Research Vol.22 No.4 2020
メモリアルサービス

O-S4-3

薬害 HIV 感染被害患者における長期療養への支援提言～健康訪問相談の成果（医療行為を伴わない訪問看護師による訪問支援）～柿沼章子（かきぬま あきこ）、岩野友里、武田飛呂城、久地井寿哉（社会福祉法人はばたき福祉事業団）

専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

O-S4-4

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修【目的】薬害 HIV 感染被害患者（以下、被害患者）は、原疾患の血友病や HIV、C 型肝炎、HIVの合併症など複数の病状を抱え、かつ悪化のスピードが増してきていることから包括的な医療が必要である。また、自身や親の高齢化による介護負担など生活上の課題も抱えていることから、生活実態を把握しながら医療福祉が一体となった予防的な支援を行うことにより、支援提言を行う。
【方法】地域と医療に精通している医療専門職である訪問看護師が、月 1 回、継続的に、健康訪
問相談を行う。相談内容は随時（社福）はばたき福祉事業団に報告される。ACC コーディネー
ターナース、ソーシャルワーカー、専門家相談員も参加するケースカンファレンスを行い、検討した内容を訪問看護師および患者にフィードバックする。
【結果】健康訪問相談で入っていた訪問看護師が、被害患者が介護を行っていた両親が亡くなった後、被害患者の喪失感や悲しみに寄り添い、心理的ケアにつながった。また、その後、病態が落ち着いていた被害患者が合併症によって入退院を繰り返すようになったが、退院時の在宅酸素の導入手配をはじめとした生活環境の構築を行い、体調悪化時のスムーズな在宅療養環境整備を行うことができた。
【考察】HIV 被害の差別・偏見から、被害患者には地域から孤立している者が多い。地域の資源とつながる一歩として、訪問看護師の支援が有用である。一方、地域の人とつながることについての心理的障壁が大きい被害患者には、体調悪化時に初対面の支援者に相談し、サービスの導入を決断するのは心身に大きな負担がかかることから、良い状態の時から予防的に支援を導入し、人間関係を作りながら、被害患者の希望する長期療養について意思決定を支援していく必要があると示唆される。

薬害 HIV 感染被害患者における長期療養への支援提言～外出自粛要請下における薬害 HIV 感染被害患者の変化について～
武田飛呂城（たけだ ひろき）、柿沼章子、岩野友里（社会福祉法人はばたき福祉事業団）

共催セミナー【目的】新型コロナウイルスの感染拡大により生活が大きく変化し、当面、新しい医療・生活様
式を取り入れる生活を余儀なくされている。外出自粛や他人との接触減少などにより、薬害HIV 感染被害患者（以下、被害患者）にどのような変化が起きているかを明らかにし、支援提言を行う。
【方法】被害患者に iPad を配付し、毎日の健康状態や生活状況を入力してもらう自記式調査（iPad を用いた生活状況調査）より、1）利用者 20 名中、2020 年 2 月から 6 月まで、定期的に体重が記載されていた 12 名について月ごとの平均体重について比較を行う。また、2）2019 年 5月 19 日から 2020 年 5 月 3 日まで、隔週で行っている抑うつに関する 2 質問法に記入がある者 13
名について、その変化を比較する。
【結果】①体重について、2 月よりも 6 月の体重が 0.5kg 以上増加していた者は 7 名（58.3％）であり、1kg 以上増加していた者は 4 名（33.3％：1.9kg, 1.0kg, 1.4kg, 2.2kg 増）だった。②抑うつに関する 2 質問法について、調査期間中の 2020 年 3 月末日まで常に「いいえ」と答えていた 1 名が 2020 年 4 月 5 日に初めて「はい」と答え、以降、継続的に「はい」の回答が続いた。
【考察】被害患者は原疾患に血友病があり、下肢関節に障害をもつ者が多い。体重増加は膝や足首などの関節に負担をかけることになり、関節障害の悪化の可能性がある。また、体重増加は、HIV 感染により高まっている生活習慣病リスクをさらに高める可能性もある。関節障害をもつ被害患者が適切な体重を維持できるよう、食事や運動などの支援をする必要がある。また、精神的に安定していた者でも外出自粛で気分の落ち込みや抑うつなど精神面への影響が出る可能性もあることから、被害患者に変化がないか、外来受診の際や、感染防止の観点から受診間隔が空く際や電話等でオンライン診療を行う場合にも、医療者が生活状況を含めた健康状態を適切に聞き取る必要があると示唆される。

一般演題（口演）
一般演題（ポスター）

471 （ 277 ）専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修【目的】薬害 HIV 感染被害患者（以下、被害患者）の中には、脳出血後の後遺症や知的障害により、自立生活が難しい者がいる。特に 40〜50 代以前の患者は、若年期に薬害の被害に遭い、婚姻率が低いこともあり、介護を両親が担っていることが多い。両親が高齢化する中で、こうした患者が安心、安全な長期療養を行うための課題を明らかにし、支援提言につなげる。
【方法】脳出血後の後遺症や知的障害により、自立生活が難しい被害患者の介護を行う家族にインタビューを行い、課題を明らかにする。
【結果】高齢者施設や障害者施設への入所を検討しても、医療の確保の問題等から、HIV や血友病等の疾患があることで入所を断られるケースがある。また、40〜50 代の若年の被害患者では、実際に入所できても、高齢者施設では年齢層が全く違い、施設で受けられるサービスと被害患者のニーズが合わないことがある。さらには、被害患者のこれまでたどってきた人生や、被害患者に特有の関節障害等への理解が足りないことから、本人や家族からすると満足なケアを受けている実感を持てず、入所した施設を退所し、自宅での介護に戻る例もみられた。
【考察】被害患者と介護者の高齢化が進むにつれて、自立生活が困難になった患者が長期療養を行うためには、安心して暮らせる施設が必要である。しかし、一般の介護・障害者施設では受
け入れや受け入れ後の対応について、進行していく複数の病態をもつ被害患者に必要な、高度な医療の確保やケアの質などの点で課題がある。また、一般の高齢者施設については費用負担が大きく、入所できる被害患者は限られる。被害患者の長期療養を進めるには、高度な医療と連携できる施設で被害患者に特化したケアを行い、被害患者の長期療養について一定のモデルとなるような施設の設置が急務である。

ＨＩＶ感染症薬物療法認定

メモリアルサービス

O-S4-5

薬害 HIV 感染被害患者における長期療養への支援提言～脳出血後の後遺症や知的障害をもつ患者の長期療養における施設等の課題～
岩野友里（いわの ともさと）、柿沼章子、武田飛呂城、久地井寿哉（社会福祉法人はばたき福祉事業団）･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

O-S5-1

HIV 感染者における精神保健福祉法に基づく入院加療での問題点～三名の患者対応を通して～1
久保徳彦（くぼ のりひこ）、児玉真由子 1、児玉健介 2、井上祥明 3、原 利宝 4、川中博文 4、矢野篤次郎 4

共催セミナー（1 国立病院機構 別府医療センター 総合診療科、2 国立病院機構 別府医療センター 精神科、3 国立病院機構 別府医療センター 地域連携室、4 国立病院機構 別府医療センター 感染制御部）

一般演題（口演）
一般演題（ポスター）【序文】大分県における HIV 感染症に対する医療協力体制は、エイズ治療中核拠点病院として
大分大学医学部附属病院、エイズ治療拠点病院として大分県立病院、大分医療センター、西別
府病院、別府医療センターの 4 施設、他に HIV 診療協力病院として 18 施設がある。このうち精神科での入院加療可能な施設は大学病院と当院の 2 施設であるが、大学病院の個室は 1 床のみであり、当院は 22 床のうち個室は 8 床である。2020 年 3 月に 1 名、5 月に 2 名の HIV 感染者が精神保健福祉法に基づき当院精神科に入院し、様々な問題が判明したため、現在の問題点および今後の展望を含めて報告する。
【症例】患者 1：31 歳男性。同性間感染。医療保護入院。入院時に HBV と HIV の重感染が判明した。BIC/TAF/FTC で治療を開始、ウイルスコントロールは良好だが、転院先が見つからなかった。患者 2：49 歳男性。薬害 HIV 感染。医療保護入院。38歳で統合失調症と診断された。血友病 A に対してアディノベイト投与中、HCV と HIV の重感染。1991 年に他院で ABC/3TC+LPV/RTV を開始、現在は BIC/TAF/FTC でウイルスコント
ロールは良好だが、転院先が見つからなかった。患者 3：47 歳男性。異性間感染。措置入院。左上肢不全麻痺で他院を受診、進行性多巣性白質脳症と診断され HIV 感染が判明した。入院後し
DTG+TAF/FTC と ST 合剤を開始、自宅退院となった。他院の外来を一度受診、その後自宅で暴れ当院精神科に入院となった。ウイルスコントロールは良好だが、転院先が見つからなかった。【結語】近年の HIV 感染症に対する抗ウイルス剤の目覚ましい進歩により、HIV 感染者の長期予後は著明に改善した。患者の高齢化により施設入所で問題となることが多いが、ストレスの多い現代社会では精神疾患を抱える HIV 感染者も増加しており、本症例のように精神保健福祉法に基づく入院加療が必要な症例の増加も予想される。HIV 診療における精神科を含めた
地域全体の早急なシステム整備が望まれる。

472 （ 278 ）The Journal of AIDS Research Vol.22 No.4 2020
メモリアルサービス

O-S5-2

沖縄県における感染症診療コーディネーターの活動報告
1
金崎慶大（かなざき よしひろ）、健山正男 1、石郷岡美穂 2、久高
岡野 祥 3（1 琉球大学病院 第一内科、2 琉球大学病院
県保健医療部 地域保健課）

潤 3、

医療福祉支援センター、3 沖縄

専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

O-S5-3

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修【背景・目的】沖縄県では、2018 年度より県事業として HIV 感染症診療コーディネーター（以下コーディネーター）が配置されている。これまでの主な活動内容としては、1．陽性者の居住圏における医療環境の整備（歯科診療・透析施設など）、2．長期療養施設および在宅支援先の確保、3．HIV 検査実施医療機関の確保である。HIV 医療は、予後の改善とともに拠点病院だけ
でなく、地域の医療および在宅支援との連携が必要不可欠である。また、新型コロナウイルスの影響により HIV 検査の機会が制限され、保健所に代わりうる HIV 検査施設の確保も重要である。これらを進めるためには拠点病院と関係機関との連携を円滑に進める専門職が待望されている。
【方法】2018 年 7 月からの活動方法、活動場所、活動実績等をまとめ、コーディネーター
の役割を明確にし、成果と課題を考察する。
【結果】具体的な活動内容：拠点病院のカンファレンスに参加し、必要に応じて外部関係機関との連携にも協力。HIV 検査や診療に関する個別相談も随時対応。2019 年度は 21 か所の関係機関にて HIV/AIDS の出前研修を開催。歯科診療や透析診療ネットワークの立ち上げに協力。新型コロナの影響で沖縄県内の全保健所で HIV 検査が休止した際には、医療機関で検査実施が可能な場所の確保（現在 4 か所）、地域への広報を精力的に実施。その他、HIV 予防薬配置事業の開始、HIV 医療体制の拡充においても積極的に介入している。
【考察】コーディネーターの役割として外部機関同士の連携、ネットワークの構築が主な業務となっているが、これは単なる連絡調整だけではなく、各機関、現場のニーズや状況の把握を行うこと、沖縄県の地域性に即したネットワークや資源を開発していくことが求められてきた。また、病院や行政など地域の中で領域横断的に動ける専門職の存在は大きく、今後の活動の幅も広がっていくのではないかと考えられる。

東京都・千葉県・神奈川県・埼玉県の性感染症ケアに関する医療資源調査1
田沼順子（たぬま じゅんこ）、星野晴子 1、佐々木亮 2、Gilmour Stuart3、
岡 慎一 1（1 国立国際医療研究センターエイズ治療・研究開発センター、2 国立国際医療研究センター救急科、3 聖路加国際大学公衆衛生大学院）

共催セミナー
一般演題（口演）

背景：東京 2020 に向けた準備として東京都およびその近郊の性感染症ケアに関する医療資源に関する調査を行った。
方法：東京都・神奈川県・千葉県・埼玉県の自治体の医療機関検索ウェブサイトにおいて性感染症のキーワードで登録されている医療施設、エイズ診療拠点病院、ジャパンインターナショ
ナルホスピタルズ、一般財団法人日本医療教育財団の外国人患者受け入れ医療機関認証制度、日本政府観光局の医療機関ウェブサイト掲載施設、のいずれかにあてはまる医療施設、HIV
マップ（hiv-map.net/）あるいは HIV 検査相談マップ（www.hivkensa.com/）に掲載されている HIV 検査施設に対し、外国語対応、HIV 治療、PrEP、nPEP の対応の可否につき、郵送で質問票を送付・回収し記述統計疫学的にまとめした。また医師向けの会員制ウェブサイト（エムスリー®）を通じ同地区の医師 1000 人に対し HIV 感染症に関するアンケート調査を行った。
結果：2019 年 10 月から 2020 年 1 月に 1170 施設に調査票を送付し、2020 年 3 月 31 日までに 552 施
設 47.2％より有効回答を得た。25％の医療施設と 10% の検査施設が外国語の対応ができず検査を断ったことがあると回答した。行政には、通訳の派遣や電話通訳への補助の他、外国語対応
した場合の保険点数加算を期待する声が挙がった。37 施設が nPEP が可能、91 施設が一定の条件を満たせば PrEP の処方に積極的との回答を得た。医師 1000 人のアンケート調査では、19.8％が異なる言語が理由で診療を断ったことがあると回答した。性感染症の患者を診療したことのある医師のうち、全例に HIV 検査を勧めているのは 28.9％にとどまった。HIV 予防に関するキーワードの認知度は nPEP12.4％、PrEP17.3％、Treatment as Prevention24％、U=U は 8.9％、90-90-90 は 6.3％であった。
結語：東京 2020 に向け、多言語対応、抗 HIV 薬を用いた予防法の普及を推進すべきと考えられた。

一般演題（ポスター）

473 （ 279 ）メモリアルサービス

O-S5-4神奈川県域の保健所等における HIV 検査数の推移と陽性例の解析
1
佐野貴子（さの たかこ）
、近藤真規子 1、櫻木淳一 1、中澤よう子 2、
今井光信 3（1 神奈川県衛生研究所微生物部、2 神奈川県健康医療局、3 田園調布学園大学）

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修
専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia【目的】神奈川県では 1987 年から保健所での HIV 抗体検査が開始された。2005 年からは保健所以外の特設検査施設の設置や迅速検査試薬を用いた HIV 即日検査の導入を行い、HIV 検査の利
便性の向上に努めてきた。今回、これまでの HIV 検査数および陽性数の動向をまとめるとともに、陽性者の属性およびスクリーニング検査の偽陽性率等の解析を行ったので報告する。
【方法】神奈川県域 HIV 無料検査施設（保健所政令市を除く）の 1987 年から 2019 年までの各年について検査数と陽性数の集計を行った。保健所に即日検査が導入された 2006 年 4 月以降については、検査体制別（保健所即日検査、保健所通常検査、特設検査施設即日検査）での集計を行い、陽性率、スクリーニング検査の偽陽性率を算出した。また、陽性者の属性と感染 HIV-1
遺伝子型を解析した。
【結果】1987 年から 2019 年で 59,273 件の HIV 検査を実施し、138 例が HIV-1 型陽性となった（陽性率 0.2％）。検査数は 1993 年と 2007 年にピークが見られた。2006 年 4 月以降の検査体制別の検査数と陽性数は、保健所即日検査が 11,910 件、23 件（陽性率 0.2％）、特設検査施設即日検査が11,628 件、58 件（0.5％）、保健所通常検査が 4,736 件、17 件（0.4％）であった。スクリーニング
検査試薬の偽陽性率は 0.2〜0.5％であった。陽性者の遺伝子型はサブタイプ B が 69％、CRF01_
AE が 23%、その他が 8% であり、サブタイプ B では日本国籍男性が 84％を占めた。
【考察】1993 年は HIV 検査の無料化、2007 年は HIV 即日検査の導入により検査数が増加した。
検査体制別では、保健所と特設検査施設での即日検査数はほぼ同数であったが、陽性率は特設検査施設の方が 2.5 倍高かった。偽陽性率は 0.5% 以下であり、大きな問題は見られなかった。流行株の遺伝子型はサブタイプ B と CRF01_AE が中心であるが、その他の組み換え型も散見され、遺伝子型の多様化が進んでいると考えられた。

O-S5-5

保健所・検査所における HIV 検査・相談体制と実施状況および課題に関するアンケート調査1
土屋菜歩（つちや なほ）、佐野貴子 2、カエベタ亜矢 3、関なおみ 4、
城所敏英 5、根岸 潤 6、堅多敦子 7、川畑拓也 8、貞升健志 9、須藤弘二 10、
加藤眞吾 10、大木幸子 11、生島 嗣 12、今井光信 13、今村顕史 7

共催セミナー（1 東北大学東北メディカル・メガバンク機構 予防医学・疫学部門、2 神奈川
県衛生研究所、3 新宿区保健所、4 豊島区池袋保健所、5 東京都南新宿検査・相談室、6 東京都福祉保健局、7 がん・感染症センター都立駒込病院、8 地方独立行政法人大阪健康安全基盤研究所、9 東京都健康安全研究センター微生物部、
10
株式会社ハナ・メディテック、11 杏林大学保健学部、12 特定非営利活動法人
ぷれいす東京、13 田園調布大学）

一般演題（口演）
一般演題（ポスター）【目的】本研究は、全国の保健所およびその支所等（以下保健所）と特設検査相談施設（以下特設）における HIV 検査・相談の実施状況と課題を明らかにすることを目的とした。
【方法】2020
年 1 月、557 箇所の保健所と 18 箇所の特設を対象に、2019 年の HIV 検査相談の実施状況について郵送法によるアンケート調査を実施した。【結果】保健所 557 施設中 488 施設（88％）、特設
18 施設中 15 施設（83％）から回答を得た。保健所の HIV 検査総数は 96,824 件、陽性数は 220 件（0.23％）、15 特設での検査総数は 28,863 件、陽性数は 123 件（0.40％）であった。保健所では陰性者で 2.1%、陽性者で 9.5%、特設では陰性者で 1.7%、陽性者で 7.3% の受検者が結果を受け取っておらず、即日検査のみの施設よりも通常検査のみの施設で割合が高い傾向にあった。やむを得ず検査・相談を断った経験は保健所の 42%、特設の 66.7% が有しており、理由は「定員数の超過」が最も多かった。ブロック別検査件数は関東甲信越、近畿、東海の順に多く、陽性率は九州（0.29%）、近畿（0.25%）、東海（0.25％）の順であった。外国人対応に翻訳アプリを導入している施設もあった。施設へのアクセスが難しい層向けの郵送検査の導入へのニーズや若年者への対応、未告知者の問題、陽性の判明後に来所する受検者への対応等が課題として挙げられた。【考察・結論】全国の HIV 検査・相談の実施状況と課題が明らかになった。検査結果を受け取っていない理由は結果受け取りまでの時間の他、過去に HIV 感染が判明し治療中の受検者が含まれている可能性もある。保健所で約 4 割、特設で約 6 割の施設が定員数の超過等の理由でやむを得ず検査・相談の受け入れを断った経験を有した。検査・相談のタイミングを逃さず、HIV 診療カスケードから脱落しない体制づくりが必要である。

474 （ 280 ）The Journal of AIDS Research Vol.22 No.4 2020
メモリアルサービス

O-S5-6

保健所・検査所における梅毒検査実施状況および陽性率に関するアンケート調査
1
土屋菜歩（つちや なほ）、佐野貴子 2、カエベタ亜矢 3、関なおみ 4、
城所敏英 5、根岸 潤 6、堅多敦子 7、川畑拓也 8、貞升健志 9、須藤弘二 10、
加藤眞吾 10、大木幸子 11、生島 嗣 12、今井光信 13、今村顕史 7

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修（1 東北大学東北メディカル・メガバンク機構 予防医学・疫学部門、2 神奈川
県衛生研究所、3 新宿区保健所、4 豊島区池袋保健所、5 東京都南新宿検査・相談室、6 東京都福祉保健局、7 がん・感染症センター都立駒込病院、8 地方独立行政法人大阪健康安全基盤研究所、9 東京都健康安全研究センター微生物部、
10
株式会社ハナ・メディテック、11 杏林大学保健学部、12 特定非営利活動法人
ぷれいす東京、13 田園調布大学）

専門薬剤師認定講習会･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

O-S5-7

ＨＩＶ感染症薬物療法認定【目的】梅毒報告数の増加が続いている。本調査では、全国の保健所およびその支所等（以下保健所）と特設検査相談施設（以下特設）における梅毒検査の実施状況と課題を明らかにすることを目的とした。
【方法】2020 年 1 月、保健所 557 箇所と 18 箇所の特設を対象に、2019 年の梅毒検査実施状況について郵送法によるアンケート調査を実施した。
【結果】アンケートを回収できた保健所 488 施設のうち 455 施設（93.2％）、特設では 14 施設中 9 施設（64.3％）が梅毒検査を実施しており、保健所では 62％が梅毒検査単独でも受検可能と回答した。保健所では通常検査、特設では即日検査の実施が多かった。特設ではすべての施設で梅毒検査は無料だったが、保健所では有料の施設が約 10％あった。保健所、特設とも STS 法と TP 抗体検査を同時に実施している施設が多く、使用している検査試薬は STS 法では RPR カードテスト、TP 抗体法では通常検査は TPHA 法、即日検査は TPIC 法を採用している施設が最多であった。保健所全体の梅毒検査数 79,147 件のうち、陽性数は 1,637 件（2.1％）、特設では梅毒検査数 23,728 件のうち、陽性数は 732 件（3.1％）であった。陽性者への対応は受診勧奨が最多であった。課題として、結果を聞きに来ない受検者で追跡ができないこと、過去に既往のある受検者への説明の難しさ、若年層への周知の必要性等が挙げられた。
【考察・結論】梅毒検査の実施施設数、検査件数とも増加していた。陽性率は昨年度と同様であり、まだ梅毒の流行が収束していないことを示している。検査試薬や方法の違い、既往例を見ている可能性もあり解釈には注意が必要である。HIV
検査・相談施設における梅毒検査および性感染症予防・啓発の重要性、梅毒に関する相談対応のマニュアルの必要性が明らかになった。

HIV 検査と告知時期に関する考察－「HIV 陽性者の健康と生活に関する全国調査」の結果から－
1
生島 嗣（いくしま ゆずる）
、三輪岳史 1、大槻知子 1、山口正純 2、
大木幸子 3、若林チヒロ 4、樽井正義 1（1 ぷれいす東京、2 武南病院、3 杏林大学、4 埼玉県立大学）

共催セミナー【目的】HIV 陽性者の健康と生活の現状を把握する目的で 2003 年から約 5 年毎に実施している本調査の 2019 年度実施調査の結果から、地域における HIV 検査のあり方を考察する。
【方法】エイズ治療ブロック拠点病院と診療所の計 10 施設に通院している HIV 陽性者を対象に、無記名自記式質問紙を配布、郵送回収した（2019 年 9 月〜2020 年 4 月）。1541 票回収（回収率60.3%）。本研究は、厚生科学研究（代表：樽井正義）として実施。倫査審査は埼玉県立大学と各機関にて承認を得た。
【結果】回答者（N=1,513）の HIV 陽性が判明した場所は保健所・常設検査施設 27.4％、診療所
12.0％、病院（外来）29.7％、病院（入院）20.6％、検査キット（自己 / 郵送）2.2％、献血 3.8％、
その他 4.2％であった。
回答者の感染経路は、同性間 81.6％、異性間 9.5％、薬害 4.7％、その他不明 4.2％であった。
感染経路ごとの判明した場所は、同性間では、保健所等 31.3％、病院外来 25.6％、病院入院
20.0％、診療所 13.2％、検査キット 2.6％、献血 3.6％、その他 3.7％であった。異性間では、病院
外来 38.2％、病院入院 23.6％、保健所等 13.2％、献血 9.0％、診療所 7.6％、検査キット 0.7％、その他 7.6％であった。
HIV 陽性告知を受けた際、エイズ発症の有無を判明場所ごとで見ると保健所等 5.8％、診療所
8.7％、病院外来 28.5％、病院入院 41.5％、検査キット 2.9％、献血 5.2％、その他 12.7％であった。
【考察】自発的な検査を促し、早期診断を推進するには、同性間の場合には保健所・常設検査施設が大きな役割を追っていた。また、病院の外来、診療所も選択肢として重要であった。異性間では病院の外来が多く、ついで保健所、診療所であった。検査キット（自己 / 郵送）は、2000
年以前には見られず、2001-2010 年で 2.2％、2011-2020 で 3.3％と増加傾向で、東京都内診療所に通院する回答者が多かった。新たな選択肢として、注意深く、全国に普及していくかが課題である。

一般演題（口演）
一般演題（ポスター）

475 （ 281 ）メモリアルサービス

O-S6-1

初診 HIV 陽性者を対象とした心理スクリーニングに関する研究1
水木 薫（みずき かおる）
、西川歩美 1、神野未佳 1、安尾利彦 1、
森田眞子 1、冨田朋子 1、宮本哲雄 1、牧 寛子 1、塩飽耕規 1、白阪琢磨 2（1 国立病院機構大阪医療センター
AIDS 先端医療開発センター）

臨床心理室、2 大阪医療センター

HIV/

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修
専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia【目的】当院では 2019 年 4 月より、初診で来院した HIV 陽性者（以下陽性者）を対象に、心理士（以下 CP）による抑うつと HAND のスクリーニング（使用尺度は PHQ9 と IHDS）を実施し、その結果に応じて陽性者に CP によるカウンセリング（以下 Cou）や詳細な認知機能検査（以下認知機能検査）を勧めている。本研究では、初診陽性者の抑うつと HAND の発生状況および CP
による介入に関する課題を明らかにし、心理的援助のあり方を検討することを目的とする。
【方法】1）スクリーニングにより抑うつおよび HAND の症状があると判定（PHQ9 で 10 点以
上、IHDS で 10 点以下）された陽性者（以下抑うつ症状あり群、HAND 症状あり群）と症状がない陽性者（以下症状なし群）の間で、CD4 値や年齢等を比較した。2）スクリーニング導入
前 1 年間の初診陽性者（以下導入前群）と導入後 1 年間の初診陽性者（以下導入後群）の間で、その後の CP による Cou と認知機能検査の実施状況を比較した。
【結果】1）スクリーニング実施者は 104 名で、うち抑うつ症状あり群は 21 名（20%）、HAND 症状あり群は 20 名（19%）であった。HAND 症状あり群は症状なし群（n=84）に比べて年齢が高く（p <.01）、CD4 値が低かった（p <.05）。2）導入前群（n=166）は Cou 実施が 11 名（7%）、認知機能検査実施が 6 名（4%）で、導入後群（n=144）は Cou 実施が 22 名（15%）、認知機能検査
実施が 8 名（6%）であった。なお、導入後群の抑うつ症状あり群中の Cou 実施は 7 名（33%）であった。
【考察】一定数の初診陽性者に抑うつと HAND の可能性があり、特に年齢が高く CD4 値が低い
場合には認知機能の査定が必要であることが示唆された。スクリーニング導入後の全体的なCou 実施数の増加は、症状の有無に関わらず CP による介入が陽性者の Cou への動機づけを促進
した結果と考えられる一方で、抑うつ /HAND 症状あり群中の Cou と認知機能検査の実施件数は多くはなく、Cou や認知機能検査に消極的な陽性者をフォローアップする体制の必要性が示唆された。

O-S6-2

HIV 陽性者を含む慢性疾患患者の行動と心理に関する研究1
安尾利彦（やすお としひこ）、水木
富成伸次郎 2、白阪琢磨 3

薫 1、西川歩美 1、神野未佳 1、（1 大阪医療センター臨床心理室、2 京都大学大学院社会健康医学専攻健康情報学分野、3 大阪医療センターHIV/AIDS 先端医療開発センター）

共催セミナー
一般演題（口演）
一般演題（ポスター）【目的】HIV 陽性者を含む慢性疾患患者の受診・服薬や就労・外出といった行動、および、自尊
感情や対象関係（対人的態度・行動を規定する内的表象）といった心理に関する特徴を明らかにし、心理的援助のあり方を検討すること。
【方法】期間は 2016 年〜2019 年、対象は HIV 陽性者（無作為抽出した当院外来患者、n =163）、
高血圧症患者（無作為抽出したリサーチ会社モニター登録患者、n =205）、糖尿病患者（同左、n =210）とし、HIV 陽性者は質問紙で、高血圧症患者と糖尿病患者はウェブで回答した。調査
項目は基本属性、行動（受診中断・服薬中断・就労・外出）の有無、自尊感情尺度・対象関係
尺度で、多変量解析によって各因子間の関連を調べた。当院倫理委員会の承認を得た。
【結果】行動については、自尊感情の低い人は服薬自己中断しやすかった（p <0.05）。高血圧症患者（p <0.01）、糖尿病患者（p <0.05）、自尊感情が高い人（p <0.05）はより就労していた。心理尺度では、対象関係尺度の「自己中心的な他者操作」と「一体性の過剰希求」が高血圧患者（p <0.001）と糖尿病患者（p <0.001）で陽性者よりも高かった。一般人口と比較すると、3 慢性疾患患者は対象関係尺度の「親和不全」と「希薄な対人関係」が高く（p <0.001）、HIV 陽性者
は「自己中心的な他者操作」（p <0.001）、「一体化の過剰希求」（p <0.01）が低かった。
【考察】慢性疾患患者における治療・就労と自尊感情の関連性や、対人的緊張の高さや回避傾向が明らかになり、罹患等の要因による自尊感情の低下や対人関係に焦点づけた介入の重要性が示唆された。HIV 陽性者の就労困難は疾患や性的指向に対する社会的偏見の影響が考えられる。HIV 陽性者は共感性や自他の境界感覚を有する一方で、他者に対する劣等感や心理的距離感を抱きやすい可能性が推察される。個々の HIV 陽性者の対象関係について、これらの点をアセスメントする必要があろう。

476 （ 282 ）The Journal of AIDS Research Vol.22 No.4 2020
メモリアルサービス

O-S6-3HIV 領域における心理職養成のためのプログラムの検証に関する研究第二報
1
矢永由里子（やなが ゆりこ）
、石田陽子 2、大盛久史 3、喜花伸子 4、
木村聡太 5、小松賢亮 5、杉本悠貴恵 4、平塚信子 6、宮腰辰男 7、望月真奈美 8、渡邊愛祈 9、長谷川直樹 10

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修（1 西南学院大学、2 北海道大学病院、3 旭川厚生病院、4 広島大学病院、5 国立国際医療研究センター病院エイズ治療・研究開発センター、6 滋賀医科大学附属病院、7 しらかば診療所、8 石川県立中央病院、9 東京都立小児総合医療セン
ター、10 慶應義塾大学）

専門薬剤師認定講習会･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

O-S7-1

ＨＩＶ感染症薬物療法認定【目的】HIV 医療に入って間もない心理職を対象に、基礎知識の確認、カウンセリングの活用、
チーム医療や地域臨床の促進を目的とする体系的教育プログラムを開発した。今回はその効果検証を報告したい。
【方法】2019 年度に、北海道、東京都、石川県、広島県にてブロックカウンセラーの協力を得、地域の心理職を主に対象とした研修会を 5 回開催した。検証には受講生による研修前後の自己評価（5 段階評価）と自由記述を用いた。評価は、①知識②応用③地域実践と教育に関する 3 分
野、7 項目とした。それぞれの項目について Wilcoxon 符号付順位検定を行い比較した。
【結果】受講生総数 55 名の内訳は心理職 46（83％）、MSW 4、保健師 3、医師 1 であった。勤務経験は平均 10.4 年、そのなかで身体医療の臨床経験は 6.6 年であった。HIV 経験有り群は 31 名
（56％）、無し群は 24 名（44％）であった。有り群の身体医療経験年数は無し群の約 2 倍であった。自己評価では、全項目において研修後の方が有意に高くなっていた。自由記述からは、研修が HIV 課題全体の俯瞰、コミュニティや同職種への具体的な働きかけの理解、演習を通しての学習内容の再確認、ネットワーク構築の機会になったことが挙げられた。MSW と保健師からは視点の拡がり、医療職の仕事理解と具体的連携の可能性の言及があった。4 地域全てにおいて自己評価が有意に高くなっており、会場や講師の違いにかかわらず研修の効果が示され、本プログラムの全国的な活用の有用性が判明した。地域に共通して評価③（地域実践と教育分野）の変化は大きく、この分野の受講生のニーズの高さとプログラム効果も示唆された。
【結語】本プログラムは受講生を限定せず幅広く活用できる教材ツールであることが判明した。
また今後は職種を越えた活用も期待される。本研究は科研基盤研究（C）（課題番号：16K04382）の研究助成を受けた。

年齢や進行性多巣性白質脳症（PML）の病状イメージのため療養環境調整に難渋した一例
1
上田裕美（うえだ ゆみ）、宇野俊介 2、内田 翔 2、戸蒔祐子 3、伊達悠岳 4、
矢永由里子 5、上蓑義典 2、藤原 宏 2、長谷川直樹 2（1 慶應義塾大学病院医療連携推進部、2 慶應義塾大学病院感染制御部、3 慶應
義塾大学病院看護部、4 慶應義塾大学病院神経内科、5 西南学院大学）

共催セミナー
一般演題（口演）【背景】PML は死亡率が高く、回復が難しい疾患である。ART により顕著に回復する場合もあるが、療養環境調整は難渋することが多い。今回、ART により症状が改善し、ADL 向上のた
め回復期リハビリテーション病院への転院を希望されたが、病名から想起される先入観のため受け入れされず、療養環境調整に難渋した一例を報告する。
【症例】27 歳男性 X 年 8 月から食欲不振と体重減少を認めた。その後、右優位の小脳失調と失調
性構音障害を認め、当院を紹介受診された。HIV-RNA 120000 copies/mL、CD4 陽性 T 細胞 60/µL、髄液 JC ウイルス DNA 陽性であり、PML 合併 AIDS と診断された。初診時、重度嚥下障
害・構音障害・意欲低下により、ADL はほぼ全介助であった。本人のリハビリに対する意欲は高く、栄養状態改善のため胃ろうを造設し経管栄養を開始した。その後、うなずきで意思表示を行い、右運動失調が残存しながらもサークル介助歩行および経口摂取が可能となり ADL は改善した。更なる ADL 向上のため回復期リハビリテーション病院 15 施設に打診したが、転院可能な病院はなかった。主な不受理理由は PML ではこれ以上の ADL 改善は見込めないという理由であった。最終的にはエイズ拠点病院ではない一般病院に転院したが、リハビリの環境が不十分であり、さらにもう一度転院する必要があった。
【考察】PML は予後不良という固定観念が定着しており、病状が改善し、臨床的にさらなる ADL
向上・在宅復帰を目指し回復期リハビリテーション病院への転院を要すると判断され、患者がそれを希望しても、「リハビリを実施しても伸びしろがない」、「退院に向けた療養調整が困難になる」という理由で不受理になることが多い。本例を通して病名だけでリハビリの可能性が絶たれる若年患者の不利益を実感した。今後、PML の中には機能回復しリハビリを要する症例があることを周知し、医療者側の不知による患者の不利益を除くことは急務である。

一般演題（ポスター）

477 （ 283 ）メモリアルサービス

O-S7-2

医療ソーシャルワーカーを対象とした HIV/AIDS 啓発教育の効果に関する検討－ HIV/AIDS に関する講義の聴講前後のアンケート調査を通して－1
飯塚暁子（いいづか あきこ）
、藤原千尋 1、山崎由佳 1、門田悦子 1、松井綾香 1、野村直幸 1、木梨貴博 1、齊藤誠司 1、坂田達朗 1、和田秀穂 2ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修（1 国立病院機構
血液内科学）

福山医療センター

エイズ治療センター、2 川崎医科大学

専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

キーワード：HIV/AIDS 啓発教育、医療ソーシャルワーカー【目的】HIV/AIDS患者の地域での長期療養の支援にあたって医療ソーシャルワーカー（以下、MSW）
が中心的な役割を担っている。地域の医療従事者などの HIV/AIDS への啓発を目的として、これまで当院 HIV 診療チームは地域の医療機関等において出前研修会等を行ってきた。今回は、当院 HIV
診療チームが行った地域の MSW を対象とした HIV/AIDS に関する研修会での講義前後におけるHIV/AIDS に関する理解、HIV/AIDS 患者の支援に対する意識ならびに受け入れについての意識の変化を調査した。
【方法】X 年 7 月に MSW を対象とした HIV/AIDS に関する研修会に参加した MSW30 名に、医師とMSW による合計 70 分間の講義前後に HIV/AIDS に関する知識 18 項目を文章で示し、正誤のいずれかで回答を求めた。HIV/AIDS 患者の支援に対する意識、勤務先の施設の HIV/AIDS 患者の受け入れに対する意識については多項目選択式・単一回答法で回答を求めた。
【結果】回答に不備のない 19 名を分析対象とした。講義前後の知識に関する 18 項目の正答数の平均
は、講義前が 12.9、講義後が 16.3 であった。対応のある t 検定を行った結果、講義後の正答数が有意に多かった（p<0.001）。また、経験年数 1〜5 年、6 年以上の群の正答数の平均は講義前後ともに有意差がなかった。支援に対する意識では、「積極的に支援する」の回答が講義後に 5 名から 8 名に増加した。施設の受け入れに対する意識は、講義後に「患者を受け入れることができない」の回答が 0 名になった。
【考察】HIV/AIDS の基礎知識は講義形式で理解を促せられた。また、経験年数と知識の理解度に差は見られず、幅広い経験年数のMSWを対象に啓発活動を行う必要性が考えられた。研修会によって知識の習得や意識の変化が見られたが、実際に HIV/AIDS の相談があった場合に MSW が受け入れに向けてどの程度働きかけるかは未知数であり、今回のアンケート調査では確認できなかった。今後は意識変化から実際に積極的に支援できるような行動変化に繋がるように取り組んでいきたい。

O-S7-3「HIV/AIDS ソーシャルワーカー・ネットワーク会議」からみえる中国
四国ブロックの課題
1,2
大成杏子（おおなり きょうこ）、村上英子 1,3、佐々木美希 1,2、宮原明美 4、藤井輝久 1,3（1 広島大学病院 エイズ医療対策室、2（公財）エイズ予防財団
ジデント、3 広島大学病院 輸血部、4 広島大学病院 看護部）

リサーチレ

共催セミナー
一般演題（口演）
一般演題（ポスター）【背景と目的】広島大学病院エイズ医療対策室は、中国四国ブロックの拠点病院で HIV 担当のソーシャルワーカー（以下、MSW）を対象に毎年「HIV/AIDS ソーシャルワーカー・ネット
ワーク会議」を開催している。会議構成は情報共有や課題検討、基礎知識の習得である。中国
四国地域は医療格差や HIV 陽性患者数の偏りだけでなく、開催地の利便性による参加し易さな
どの背景もあり、ブロック全体の支援体制強化が求められる。本研究では、これまでの会議をまとめ、本ブロックの課題を検討する。
【方法】2014 年（第 10 回）から 2019 年（第 15 回）の会議終了時に回収したアンケートを集計し調査する。アンケートの自由記述を中心にまとめ、頻出語句や課題を抽出し本ブロックの今後のあり方を考察する。
【結果】本研究期間で延べ 257 名が参加。参加者は第 10 回から第 13 回は医療福祉職中心、第 14、15 回は血友病薬害被害者支援を議題にした為、看護師も参加。HIV 陽性者支援経験が無い参加
者は 62%（第 11 回）から 29%（第 13 回）で幅がある。基礎知識では HIV/AIDS の最新情報、薬害被害者やセクシャルマイノリティーなど専門領域の講義、事例検討である。自由記述では「基礎知識を学ぶ機会となった」「血友病の歴史背景を知った」「福祉制度を裁判で勝ち取ったと知った」「初めて当事者の話を聞いた」等、事例検討から「実際の支援のイメージがわいた」「MSWの視点に触れる機会になった」等みられた。全体からは「様々な視点を知り支援の振り返りができた」「日頃の悩みを共有出来た」等あった。
【考察】会議において講義や事例検討を行うことは、参加者の支援経験を補完し、共有する上で有用である。最新情報を学ぶと共に日々の実践を省みて共有出来る場として本会が機能することは、中国四国ブロックの支援体制の底上げに寄与する。今後も地域課題を反映させ、共有の場として会議を継続することが重要である。

478 （ 284 ）The Journal of AIDS Research Vol.22 No.4 2020
メモリアルサービス

O-S8-1

HIV 感染者への POMS2 を使用した精神的支援の検討
1
中尾 綾（なかお あや）、武田玲子 2、藤原光子 2、本園
末盛浩一郎 1、山之内純 3、竹中克斗 1、高田清式 4

薫 2、（1 愛媛大学大学院医学系研究科 血液・免疫・感染症内科学、2 愛媛大学医学部附属病院 看護部、3 愛媛大学医学部附属病院 輸血・細胞治療部、4 愛媛大学医学部附属病院 地域医療支援センター）

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修
専門薬剤師認定講習会･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

O-S8-2

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の，地域におけるHIV 陽性者
向け相談サービスへの影響
大槻知子（おおつき ともこ）、生島
池上千寿子

ＨＩＶ感染症薬物療法認定【目的】近年、HIV/AIDS の治療は飛躍的に良くなり、生命予後は大きく改善した。しかしながら、「死の病」から「コントロール可能な慢性疾患」へと変わった今も、社会の偏見やスティグ
マは残り、そのことが HIV 感染者たちの生きづらさの一因となっている。HIV 感染者に精神疾患の合併率が高いことが知られているため、個別の対応が必要である。当院通院中の HIV 感染者のメンタルヘルスの現状を把握することで、今後の精神的な支援の在り方が検討できると考えた。
【方法】当院通院中の HIV 感染者 104 名（平均年齢は 45.3 歳、男性 100 名、抗 HIV 薬導入
済 100 名）に、2016 年 4 月〜2019 年 3 月の 3 年間に POMS2（Profile of Mood States 2nd Edition）
を実施した。POMS2 は一般的に広く使われている気分状態を評価する質問紙で、短時間で回答でき、質問内容の侵襲性も低いため、HIV 感染者への心理的負担が少ないと考えて使用した。
結果は総合的気分状態（TMD）で検討した。
【結果】TMD の T 得点を 5 段階で区分した。T 得
点が高ければ高いほどネガティブな気分状態であることを意味する。非常に高い：5 名、高い14 名、平均的 72 名、低い：13 名、非常に低い：0 名であった。うち、「非常に高い 5 名」については、4 名がすでに精神科受診や心理職によるカウンセリングが継続されている症例であり、残りの 1 例は、受診中断中の症例であった。【結論】POMS2 は加齢やライフイベントによって変化する感情の反応を適正にモニタリングすることができ、繰り返し実施することができる。今後も定期的に実施し、また、他の検査を組みわせることでより具体的な支援ができると考える。

嗣、牧原信也、福原寿弥、佐藤郁夫、（特定非営利活動法人ぷれいす東京）

共催セミナー【目的】HIV/ エイズの相談支援を行う NPO 法人ぷれいす東京には，2020 年初頭から，新型コロ
ナウイルス（いわゆる COVID-19）の感染拡大に影響を受けた人々からの様々な相談が寄せられている。本研究では，なかでもHIV陽性者とその周囲の人向け相談サービスから見た，COVID19 の影響について検討する。
【方法】2020 年 1〜6 月の，HIV 陽性者とその周囲の人からの電話や対面等の相談のうち，COVID-19 関連事例を抽出し，陽性者等を取り巻く環境に COVID-19 が与えた影響について，その傾向を探った。
【結果】期間中に寄せられた COVID-19 関連相談事例には，1）訪日・滞日外国人や在外日本人
陽性者の抗 HIV 薬へのアクセスの問題，2）国内の医療機関で陽性者・新規陽性者が直面する
困難，の 2 つの特徴があった。
前者については，出身国で定期的に抗 HIV 薬を処方されていた外国籍の陽性者（1〜2 月は主に旅行者，3 月以降は定住者）から，COVID-19 の流行による航空便のキャンセルや出入国制限などで帰国できない状態が続き，あるいは国際郵便が引き受け停止になり薬を送ってもらえなくなり，服薬の継続が困難になったという相談事例が多数寄せられた。
後者では，日本国内の医療機関が COVID-19 への対応に追われるようになり，HIV 陽性者が通院先への受診を躊躇したり，陽性者が感染したら重症化するのではという不安による相談が寄せられた。また，体調不良で医療を受診した際に COVID-19 が疑われて繰り返し PCR 検査を受けるも陰性で，さらに容態が悪化してから漸く HIV 検査を受け陽性と判明した新規 HIV 陽性者の事例もあった。
【考察】COVID-19 の感染拡大は，当初は国境を越えて移動する HIV 陽性者に，次いで国内で生活を送る人々に次々と影響を及ぼした。抗 HIV 薬の服用が断たれたり，HIV 陽性判明とその治療が遅れたりなど，HIV 診療や障害者認定など福祉制度へのアクセスの支援は重要であり，相談支援の現場でも引き続き対応が求められると考えられる。

一般演題（口演）
一般演題（ポスター）

479 （ 285 ）メモリアルサービス

O-S8-3

40 歳以上 HIV 陽性者の将来の介護希望場所とその関連要因―「HIV 陽性者の健康と生活に関する全国調査」から―
1
大木幸子（おおき さちこ）
、若林チヒロ 2、斎藤可夏子 3、生島嗣4

（ 杏林大学 保健学部 看護学科、 埼玉県立大学 健康開発学科 健康行動科学専攻、3 東京工業大学 環境・社会理工学院、4 特定非営利活動法人ぷれ
いす東京）
1

2

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修
専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia【目的】「HIV 陽性者の健康と生活に関する全国調査」の 2019 年度実施調査の結果から、40 歳以上のHIV 陽性者の将来の介護場所の希望状況とその関連要因を報告する。
【方法】
エイズ治療ブロック拠点病院と診療所の計10施設に通院しているHIV陽性者を対象に、無記名自記式質問紙を配布、郵送回収した（2019 年 9 月〜2020 年 4 月）。1541 票回収（回収率 60.3%）。うち 40 歳以上の回答 1104 票を分析対象とした。倫査審査は埼玉県立大学と各機関にて承認を得た。
【結果】
男性 95.6%、平均年齢 51.3 ± 8.59 歳、感染経路は同性間性的接触 78.9%、異性間性的接触 13.5%、
薬害 6.2%。一人暮らし 46.3%。
将来の介護希望の場所は介護保険施設 22.6%、有料老人ホーム等 18.3%、自宅 34.5%、医療機関
17.4%、その他 5.5% で、一般調査と比べ自宅の割合が有意に高かった。自由記述では、考えられない、死にたいという回答があった。介護サービス利用で心配な事は、費用 78.5%、サービス提供者の HIV 理解 51.5%、HIV 感染症治療へのアクセス 40.8%、個人情報・プライバシーの守秘36.1%。将来の介護の場を施設・病院と自宅・その他にわけ、関連要因をロジステッィク回帰分
析（変数増加法 尤度比）で検討した結果、K6（OR=0.964 以下同）、HIV の理解（0.772）、費用（0.649）、一人暮らし（OR=0.642）で有意であった（p ＜ 0.05）（Hosmer と Lemeshow 検定 p=0.200、判別的中率 61.9%）。
【結論】
介護をうける場所の選択は、抑うつ状況やサービス提供者の HIV 理解、費用、同居家族有無が関連していた。また介護の必要な状況への否定的回答が少なくなく、陽性者の高齢化にむけ HIV
への社会的理解の促進が喫緊の課題であることが示唆された。
本研究は厚生労働科学研究（代表：樽井正義）として実施した。

O-S8-4

ネスト・プログラムのオンライン開催についての考察加藤力也（かとう りきや）、佐藤郁夫、牧原信也、福原寿弥、生島嗣（特定非営利活動法人ぷれいす東京）

共催セミナー
一般演題（口演）
一般演題（ポスター）【目的】ぷれいす東京では、HIV 陽性者やその周囲の方を対象としたグループ・プログラムを企
画・運営している。新型コロナウイルスの影響により従来の対面でのリアル開催が困難となり、無料で利用可能なツールを用いてオンラインでの開催を実施した。開催経験から役立つ情報を収集し今後のプログラム運営の参考にする。【方法】新型コロナウイルスの影響により 2020 年
2 月以降 8 プログラムが開催中止または延期となり、4 月に新たに 2 プログラムをオンラインで試行した。その後以下の 4 点を実施した。1. 運営スタッフの振り返り 2. 進行役のピア・スタッ
フからの聞き取り 3. 参加者の感想文の収集 4. 初参加者の感想の収集 これらからメリッ
ト・デメリットを考察する。【結果】上記 1〜4 から見えるメリット・デメリットは、1. リアル
開催との進行の違い、操作の不慣れ、画面を見続けることによる疲労 2. 話題を振るタイミン
グの難しさ、リラックスして参加出来ること 3. 自粛生活の中でオンライン上であっても人とコミュニケーションが取れる喜び 4. 今まで地方在住のため参加を諦めていたが初めて参加出来たなどであった。
【考察】オンライン開催はリアル開催の代替手段との認識でスタートしたが、実施した結果、継続的な開催希望の声が多く挙がっている。元々ぷれいす東京の利用者を想定してのオンライン開催であったが、初参加の地方在住者を試しに受け入れた結果、今後地方や外国など遠方の新規参加者にも門戸を開くきっかけとなった。その他にも、移動のリスクを回避したいと考える人や、自宅から気軽に参加したいという人など、オンラインによるプロ
グラム開催へのニーズは予想以上に高い。しかしながらワークなどのプログラムはオンライン
開催では実施が困難でもある。今後は情勢を見つつ、リアル開催の再開を目指しながら、オンライン開催の継続を検討して行きたいと考える。

480 （ 286 ）The Journal of AIDS Research Vol.22 No.4 2020
メモリアルサービス

O-S8-5

HIV 陽性と就労に関する考察－「HIV 陽性者の健康と生活に関する全国調査」の結果から－
1
生島 嗣（いくしま ゆずる）
、三輪岳史 1、大槻知子 1、山口正純 2、
大木幸子 3、若林チヒロ 4、樽井正義 1（1 ぷれいす東京、2 武南病院、3 杏林大学、4 埼玉県立大学）

専門薬剤師認定講習会･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

科学的根拠に基づかない医療における HIV/AIDS の差別－ HIV 陽性者が経験したエイズ診療拠点病院以外での診療対応－1
佐久間洋之（さくま ひろゆき）、市川誠一 2、井上洋士 3（1 放送大学大学院、2 金城学院大学
院）

ＨＩＶ感染症薬物療法認定

O-S9-1

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修【目的】HIV 陽性者の健康と生活の現状を把握する目的で 2003 年から約 5 年毎に実施している本調査の 2019 年度実施調査の結果から、HIV 陽性者の就労についての考察を行う。
【方法】エイズ治療ブロック拠点病院と診療所の計 10 施設に通院している HIV 陽性者を対象に、無記名自記式質問紙を配布、郵送回収した（2019 年 9 月〜2020 年 4 月）。1541 票回収（回収率60.3%）。本研究は、厚生科学研究（代表：樽井正義）として実施。倫査審査は埼玉県立大学、各機関で承認を得た。
【結果】回答者の感染判明年を 1980-1990、1991-1995、1996-2000、2001-2005、2006-2010、20112015、2016-2020 の 7 期に分け、年齢を 20-29、30-39、40-49、50-59、60-69、70 以上 6 群にわけ、就労状況を考察する。
「先月末の 1 週間に、収入をともなう就労をしたか？」との問いに、「主に就労」は全体の 77.1％であった。感染判明期ごとでは、46.8%、54.5%、67.2%、81.4％、76.3％、79.4％、85.5％であった。年齢では、80.0％、83.1％、82.9％、76.3％、53.6％、25.0％だった。
全体の就労イメージは「特に制限しないで、働きたい」54.7％、「健康状態に合わせた制限や調整をして働きたい」37.4％、「できれば働きたくない」7.9％であった。主治医の就労についての指導を質問すると、「とくに制限なく働くことをすすめられている」50.9％、「とくに何も言われていない」43.5％、「時間や仕事内容を制限して働くように言われている」4.8％、「働かない方が良いと言われている」0.3％であった。
【考察】以前の結果に比較すると就労イメージは向上し、医学的制限も少なくなっていた。しかし 2000 年以前に感染判明した回答者、2 期間（2006-2010、2011-2015）に感染判明した回答者、50 代以上の回答者での就労割合は全体に比較して低めであった。60 代以上は、退職などとの関連を見ていく必要がある。今後は、雇用形態、離転職経験、卒業時期、社会動向などの影響も考察していく。

消費生活科学研究所、3 順天堂大学大学

共催セミナー

目的：医療機関での HIV 感染に起因する退職、休職、内定取り消し事例が報じられている。そこで、HIV 陽性者が非拠点病院を受診した際に受けた診療拒否、差別や偏見のある対応を調査し、安心して医療を受けるための課題を抽出することとした。
方法：放送大学研究倫理委員会承認後に、HIV 陽性者を対象に無記名自記式質問紙調査と面接調査を行った。調査項目は、受診を断られた病院の対応、受診を断られなかった病院の対応、受診を断られた原因について感じたこと、HIV 陽性を開示しなかった理由、HIV 陽性を開示した病院と開示しなかった病院がある理由など全 59 項目とし、各項目を「非常に思う」が 5、「まったく思わない」を 1 とする 5 段階尺度とした。
結果：HIV 陽性者 4 名から協力が得られた。非拠点病院と拠点病院における対応の比較から双方の対応に差のあることが示された。非拠点病院で HIV 陽性者であることを伝えて診療を断られた経験は 2 名であった。非拠点病院での対応について、診療拒否が無い 2 名では、ほぼ全ての項目が「まったく思わない」の回答で、問題の無かったことが示された。診療拒否があった 2
名では、「医療者の HIV への無理解」「検査や説明に対して納得がいかない」、そして診療を断られたことを問う項目で、尺度の中央値が 4 以上であった。面接調査から、診療拒否の経験がなかった HIV 陽性者は、拠点病院と非拠点病院で対応に差が無い理由として、HIV/AIDS への理解・知識をあげていた。
考察：診療の拒否には、医療者側の HIV 感染症に対する理解と知識の不足が関連し、近年のHIV 感染症に関する知識の習得と HIV 感染症に罹患している患者の診療経験も関与していると考えられた。研究参加者を増やす必要があるが、HIV 陽性者が非拠点病院で経験した対応から、安心して医療が受けられるための課題が示唆された。

一般演題（口演）
一般演題（ポスター）

481 （ 287 ）専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修【目的】HIV/ エイズの相談支援を行う NPO 法人ぷれいす東京が受託する「東京都 HIV/ エイズ
電話相談」では，HIV 感染への不安や HIV 検査前の相談を受け付けている。2020 年春に本邦で新型コロナウイルス感染症（いわゆる COVID-19）が広がりを見せ始めて以降，当窓口に寄せられた相談から，COVID-19 の流行が HIV 感染不安等を持つ人に与えた影響について検討する。
【方法】2020 年 4〜5 月の 2ヶ月間に寄せられた HIV 感染不安の電話相談 1,146 件から，COVID-19に関連した内容を抽出し，相談者に COVID-19 が与えた影響について，その傾向を探った。
【結果】期間中に寄せられた相談のうち，COVID-19 に関連したものは 166 件（4 月 105 件，5 月
61 件）だった。当窓口を知った情報源はインターネットが多いが，体調不良により COVID-19
を疑って情報を検索する中で，HIV 感染の可能性に思い当たったという相談もあった。検査関
連では，保健所等の検査の休止や外出自粛の要請により HIV 検査受検が困難になったという相談が最も多かったほか，新型コロナウイルスの PCR 検査の精度に関するメディア報道に触れ，
HIV 検査の結果を不安に感じて寄せられた相談もあった。HIV/ エイズとは直接的に関係なく，COVID-19 の感染拡大を受け，漠然とした不安や日常生活に制限が生じたことによるストレスを訴える相談者も多かった。
【考察】COVID-19 の影響により日常で起こる様々な事象に対し不安が強まる中で，HIV 感染不安に対応する当相談窓口も，HIV 検査受検に関する情報提供や精神的ストレスの受容など，様々な役割を果たしてきた。HIV/ エイズ相談窓口では，今後も COVID-19 を取り巻く状況が変わりゆく中で，関係機関との連携も含め，HIV 感染と COVID-19 に関連する不安の双方に寄り添った柔軟な対応が求められると考えられる。

ＨＩＶ感染症薬物療法認定

メモリアルサービス

O-S10-1

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の，地域における HIV/ エイズ不安相談への影響
1
佐藤郁夫（さとう いくお）
、大槻知子 1、生島
荒木広美 2、根岸 潤 2（1 特定非営利活動法人･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

O-S11-1

嗣 1、池上千尋子 1、

ぷれいす東京、2 東京都福祉保健局）

保険薬局における「かかりつけ薬剤師」制度の活用
1
迫田直樹（さこだ なおき）
、中村美紀 2、中村雅洋 3、堅田陽介 3（1 法円坂薬局、2 きらめき薬局、3 法円坂メディカル株式会社）

共催セミナー
一般演題（口演）【背景】HIV 感染患者はプライバシーを重要視する傾向にある。薬局単位では自立支援制度等によって保険薬局が指定されることにより、かかりつけ薬局として利用されることが多いが、対応する薬剤師はタイミングによって異なるケースが多い。今回、病院で主に活用されている担当薬剤師制の有用性を保険薬局においても活用できるかどうかについて「かかりつけ薬剤師」
制度を利用して調査を行った。また、かかりつけ薬剤師を活用することで薬剤師が出来ることについて考察した。
【方法】2019 年 11 月〜2020 年 2 月の期間において抗 HIV 薬処方箋を応需した患者に、かかりつけ薬剤師制度について同意文書を用いて説明を行った。
【結果】かかりつけ
薬剤師制度について説明できた患者数は 184 名。そのうち、かかりつけ薬剤師として同意取得できた患者数は 165 名であった。かかりつけ薬剤師を持つ理由としての多くは①担当薬剤師を持てること、②併用薬の確認をしてもらえることであった。
【考察】病院では病状を診てもらうことを目的として自ら訪問するが、保険薬局では患者の意思で利用される方は少ない。患者にとって院外処方を利用することは、第三者に HIV 感染していることを新たに打ち明けることを意味する。そこが院外処方を難しくする一因であるが、保険薬局がかかりつけ薬剤師を推進することで保険薬局を利用しやすいことの一助になれると考える。

一般演題（ポスター）

482 （ 288 ）The Journal of AIDS Research Vol.22 No.4 2020
メモリアルサービス

P-C1-1

局所性脳病変（Focal Brain Lesion：FBL）を有する HIV 患者に関する検討1
麻岡大裕（あさおか ともひろ）、白野倫徳 1、中河秀憲 1、飯田 康 1、
小西啓司 1、中川裕太 1、福岡里紗 1、森田 諒 1、笠松 悠 2、後藤哲志 1（1 大阪市立総合医療センター 感染症内科、2 京都府立医科大学 感染症内科）

専門薬剤師認定講習会･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

呼吸器感染症により発症した HIV 感染症の検討
1
堀場昌英（ほりば まさひで）、矢崎夏美 1、下田諸井文子 1、高杉知明 1、太田康男 2（1 国立病院機構東埼玉病院

学 1、廣瀬友城 1、呼吸器科、2 国立病院機構東埼玉病院

ＨＩＶ感染症薬物療法認定

P-C1-2

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修

背景：HIV 感染症患者で中枢神経疾患は全症例の 10％程度に発生するとされ，臨床的な重要性は高い．しかし，その診断は免疫不全を背景とした鑑別診断の多彩さ，画像検索が非典型的となるなどの理由から，困難であることが多い．当院における HIV 患者のうち，画像上局所性脳病変（Focal Brain Lesion：FBL）を有する者の原因疾患と診断手法について検討を行った．
方法：2009 年 6 月から 2020 年 5 月までの 11 年間，当院を受診した成人 HIV 感染患者のうち，CT，
MRI で FBL を指摘された者について，最終診断ならびに検体検査・病理組織検査・臨床診断な
どの診断手法に関して検討を行った．感染症と関連しない脳血管疾患，既知の悪性腫瘍の脳転移は除外した．
結果：前述期間の新規患者は 746 例，FBL は 27 例に指摘された．27 例は全例男性で，年齢は中央値 40 歳（範囲 29〜69 歳），診断時の CD4 陽性リンパ球数は中央値 101/μL（範囲 4〜789/μL）であった．病理組織検査は 12 例に施行され，定位脳生検 11 例・開頭生検 1 例・剖検 1 例（重複した症例あり）という内訳であった．全例で確定診断に寄与した．病理組織検査以外の検体検査で診断が可能であったものは 7 例，治療経過や画像所見などで臨床診断とした症例は 4 例，
Lost follow などのため，診断不能な症例は 5 例であった．原因疾患は中枢神経原発悪性リンパ腫が最多で 5 例，進行性多巣性白質脳症 4 例，トキソプラズマ脳膿瘍・中枢神経結核・梅毒性病
変が 2 例ずつ確認された．
結語：HIV 患者の FBL は世界的にはトキソプラズマ脳炎が最多とされるが，今回の検討では，
中枢神経原発悪性リンパ腫，進行性多巣性白質脳症で過半数を占め，日本の疫学は異なる可能性が示唆された．検出の多い中枢神経悪性リンパ腫，進行性多巣性白質脳症はほぼ全例が病理検査で確定されており，治療方針への影響は大きい．そのため，HIV 患者において FBL が検出された場合，積極的な病理組織検査の実施が望ましいと考える．

内科）

共催セミナー【緒言】AIDS の日和見疾患では呼吸器感染症の頻度が高く、ニューモシスチス肺炎（PCP）と結核が 9 割以上を占めている。免疫低下が進行する中で発症するため様々な日和見疾患の合併が生じ、病態により抗ウイルス療法（ART）の導入時期に注意を要するなどの問題点がある。
【対象と方法】2003 年 6 月から 2020 年 6 月までに当院で診療を行った PCP または結核を合併した HIV 感染症 119 例を診療録に基づき後方視的に検討した。
【結果】男性 108 例、女性 11 例で、日本国籍が 106 例で外国籍が 13 例であった。年齢中央値は 42 歳（18-76 歳）、CD4 数中央値は 25/
μL（0.3-425/μL）であった。PCP は 102 例で合併症にはサイトメガロウイルス（CMV）感染症 6 例、クリプトコックス髄膜炎（CM）2 例、播種性 MAC 症 2 例、トキソプラズマ脳炎（TE）
1 例などを認めた。PCP への治療開始後 2〜8 週後に ART が導入され、免疫再構築症候群（IRIS）
を 4 例に認めた。死亡例は 10 例で PCP 悪化による呼吸不全が 7 例で、他に CM 2 例、TE 1 例の合併例を認めた。一方、結核は 17 例で、うち外国籍が 9 例であった。合併症では PCP と CMV感染症が各 2 例ずつあった。病型では粟粒結核 8 例と結核性リンパ節炎 11 例を認め、unmasking
IRIS での発症が 2 例あった。結核治療開始後 1〜3ヶ月で ART が導入され paradoxical IRIS は 3例で認めた。治療中の死亡例は 2 例で悪性リンパ腫合併例と paradoxical IRIS 発症後の急変例であった。【考察】結核と比して PCP 合併例において CD4 低値例の頻度が高く他の日和見疾患の合併が多く認められた。結核では肺外結核の合併が多く、ART 開始のタイミングについて注意が必要である。

一般演題（口演）
一般演題（ポスター）

483 （ 289 ）メモリアルサービス

P-C2-1

高齢者 HIV 感染症患者にⅣ型胃がんを合併した 1 症例
1池田 博（いけだ ひろし）
、稗田広美 2、宮越郁子 2、又村了輔 3、
國本雄介 3、種村理恵子 4、荻 和弘 4、小船雅義 1（1 札幌医科大学、2 札幌医科大学付属病院看護部、3 札幌医科大学付属病院薬剤部、4 札幌医科大学歯科口腔外科）

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修
専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

諸言）HIV 感染症は、Anti-Retroviral Therapy（ART）を行うことにより天寿を全うできるよ
うになってきた。同時に HIV 感染患者の高齢化が進んでいくことによって悪性腫瘍合併が問題となっている。今回我々は ART 施行中に悪性腫瘍を合併した 1 症例を経験したので報告する。
（症例）60 歳代の日本人男性、20XX-5 年 3 月に自宅で一過性の意識障害を認め、近医脳神経外科へ搬送され入院となった。MRI を行い精査したが脳に器質性の異常を認めなかった。採血の結果、HIV1/2 抗体が陽性であったため当科紹介となった。HIV-RNA 陽性のため HIV 感染症と確定診断し、X-5 年 4 月から ART（DTG+ABC/3TC）を開始した。ART 継続して外来経過観察をしていたが X 年 4 月 28 日呼吸苦を認めたため当院受診となった。来院時の身体所見では著明な腹部膨満を認めた。胸腹部 CT を撮影したところ、胸部所見に異常は認めなかったが、腹部に腹水貯留を認めた。腹水穿刺により印環細胞がん細胞が指摘され、上部消化管内視鏡検査
でⅣ型進行胃がんと診断した。全身状態不良のため化学療法の適応はなかったが、ART 療法は継続可能であった。緩和ケアチームと連携し、支持療法と疼痛緩和を行いながら入院後約 1 カ月で死亡退院となった。
（考察）本症例は、診断時にⅣ型胃がんであり、腹膜播種があることか
ら予後不良であることを告知していた。本症例は胃バリウム検査を 1 年前に受けていたが、異常は指摘されていなかった。このことから、本症例の胃がんの進行が急速であったと推定された。
（結語）HIV 感染症に悪性腫瘍を合併した際には、腫瘍免疫の低下の結果、急速に腫瘍が進展する症例もあると推定される。本症例のような化学療法不適応の HIV 感染合併進行がん症例については、早期に緩和ケアチームに介入を依頼することが必要と考えられた。

P-C2-2横浜市立市民病院における過去10年間のHIV陽性者の悪性腫瘍の発生動向に関して堀内弘司（ほりうち ひろし）、佐々木裕明、宮田順之、吉村幸浩、立川夏夫（横浜市立市民病院）

共催セミナー
一般演題（口演）
一般演題（ポスター）

HIV 感染症に伴う悪性腫瘍の発生率増加は HIV 陽性者の寿命増加に伴い大きな予後規定因子となっており、最近の発生動向把握を目的とし当院で 2010 年から 2019 年過去 10 年間に来院された患者の悪性腫瘍の発生状況を調査した。10 年間に来院された HIV 陽性者数は 750 例であり、悪性腫瘍の発生は 42 例 46 件（うち 4 症例で異なる 2 種類の悪性腫瘍、うち 4 例で HIV 陽性
確認前に悪性腫瘍が発症）であった。エイズ指標悪性腫瘍（AIDS-defining cancer：ADC）は22 件で内訳は Kaposi 肉腫 11 例、全身性非ホジキンリンパ腫 8 例、原発性脳リンパ腫 3 例であった。非エイズ指標悪性腫瘍（non-AIDS-defining cancer：NADC）は 24 件で内訳は肺癌 5 件、大腸癌 3 件、胃癌 2 件（いずれも HIV 罹患前）、食道癌 2 件、声門癌 2 件、腎癌 2 件、ホジキンリン
パ腫 1 件、肝癌 1 件、胆管癌 1 件、前立腺癌 1 件、肛門管癌 1 件（尖圭コンジローマ歴なし）、セ
ミノーマ 1 件、尿膜管癌 1 例、非浸潤性子宮頸癌 1 例であった。HIV 罹患後の悪性腫瘍の発生率
は 5.6% であり、悪性腫瘍を発症した 42 例中死亡例は 10 例でいずれも悪性腫瘍が死因であった。
5 年生存率は ADC 群 0.70、NADC 群 0.66 と有意差を認めなかった（p=0.44）。NADC 中最も発生頻度の多かった肺癌の平均発症年齢は 59.0 歳と一般的な肺癌の発症年齢とされる 70 歳台より若い傾向にあり、今回の解析対象になった当院 HIV 陽性者における肺癌罹患率 0.70% は 2017年の男性全年齢における肺癌罹患率 0.13％と単純比較し高値であった。肺癌罹患例ではいずれ
も Brinkman Index:400-700 と重度の喫煙歴があり、肺癌で死亡した 3 名に関してはいずれも当院での胸部画像のフォロー間隔が 8 か月から 3 年間と開いており、発症時には進行癌の状態であった。これまで指摘されている通り HIV 陽性者における悪性腫瘍はより若年で発症する傾向にあり、喫煙歴のあるリスクの高い症例に対しては定期的な画像評価を検討してもよいものと考えられた。

484 （ 290 ）The Journal of AIDS Research Vol.22 No.4 2020
メモリアルサービス

P-C3-1

当院免疫感染症内科における、B 型肝炎ウイルス検査状況に関する調査
1,2,3
合原嘉寿（ごうはら よしひさ）、大石裕樹 1,2,3、西野 隆 4、
髙濱宗一郎 2,3,5、南 留美 2,3,5、髙島伸也 1,3、山本政弘 2,3,5

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修（1 九州医療センター 薬剤部、2 九州医療センター AIDS/HIV 総合治療セン
ター、3 九州医療センター 臨床研究センター、4 福岡山王病院 薬剤部、5 九州医療センター 免疫感染症内科）

専門薬剤師認定講習会･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

P-C4-1TAF に変更後、腎機能と脂質異常の動向を調査した症例
1
重松修司（しげまつ しゅうじ）、齋木一郎 1、小清水郁夫 1、加藤佳央 2（1 神奈川県立足柄上病院

薬剤科、2 神奈川県立足柄上病院

ＨＩＶ感染症薬物療法認定【目的】HIV 感染者は、B 型肝炎ウイルス（HBV）共感染率が高く、抗 HIV 治療ガイドライン
では、抗 HIV 療法を開始する際に、B 型肝炎の合併・既往の確認が推奨されている。また、近年では抗 HBV 作用のない薬剤を含む ART も推奨されており、ART 変更時は特に注意が必要である。そこで本研究では、当院における B 型肝炎ウイルス検査状況を調査したので報告する。
【方法】2012 年 1 月から 2020 年 7 月に当院免疫感染症内科にて ART を開始した 461 名を対象とした。HBs 抗原（Ag）、HBs 抗体（Ab）、HBcAb、HBV-DNA 量の測定状況調査し、HBV 関連
検査値を複数回測定している患者において検査値の変化を調査した。また、現在内服中の ARTについて調査し、TFV 群と 3TC 群で検査状況の結果を比較した。
【結果】一項目以上 HBV 検査
値の測定を行った患者は 461 名であり、うち HBsAg、HBsAb、HBcAb の三項目全てを測定した患者は 281 名であった。三項目のうち、一項目以上測定が不足している患者は 180 名であり、47 名が 3TC 群、4 名が TFV と 3TC を含まない群であった。ART 導入後に HBsAg が陽性化した患者は 1 名であったが、ART 中断例であった。また、その他の患者では、HBV-DNA 量の増加は認められなかった。HBsAb と HBcAb を共に測定している患者は 297 名であり、うち 221 名ではいずれかの項目が複数回測定されていた。HBsAb 陰性が陽性となった患者は 14 名で、TFV
群 12 名、3TC 群 1 名、TFV と 3TC を含まない群 1 名であった。HBcAb 陰性が陽性となった患者は 3 名で、全例 TFV 内服患者であった。
【考察】ART 内服中の全例で HBsAg の陽性化、HBVDNA 量の増加は認められなかった。しかしながら検査項目が不足している症例が認められた。
HBV をコントロールできない、TFV を含まない ART を継続中の患者においても検査項目の不足が認められた。特に性行動が活発と考えられる年齢（50 歳未満）では HBsAb、HBcAb の陽性化が認められた。この結果を踏まえて、適切な検査の実施と ART を提案していきたい。

総合診療科）

共催セミナー【背景・目的】HIV 感染症は ART の導入で、コントロール可能な慢性感染症となりつつある。
ただ、TAF への変更により腎尿細管障害の軽減が見込まれる傍ら、血漿中脂質の上昇が認められる報告が上がっている。【方法】今回、当院の患者において、AZT/3TC/NFV から DTG/
FTC/TAF と、EFV/FTC/TDF から EFV/FTC/TAF へ切り替え、腎機能と血漿中脂質の動向を追って、異常が見受けられるか調査した。
【結果】腎機能について、本来 TAF に変更することで eGFR と Cr は改善傾向になることが望まれるが、今回のケースは正常値内ではあるものの
eGFR は低下傾向となった。その要因として、高齢であり薬剤だけの影響ではないと考えている。また、対象患者の TAF 使用前は、TC 値、TG 値、LDL-C 値、HDL-C 値のそれぞれの平均
値は前者 211.7、232.7、126.7、52.6 mg/dL、後者 249.5、87.3、140、92.7 mg/dL であった。48
週後のそれぞれの平均値の変動は、TC 値 +2.9、+7.5 mg/dL、TG 値 -0.3、+7.4 mg/dL、LDL-C
値 +11.1、-5.8 mg/dL、HDL-C 値 -4.7、+12.9 mg/dL であった。TAF へ変更した症例において、TC 値、TG 値は、異常値または上昇、LDL-C 値、HDL-C 値は一方の上昇であった。TAF の変
更により一部の脂質代謝に影響を与える場合、又は偶発的な結果の可能性もありうると推測される。また、LDL-C、HDL-C 値に影響を受ける吹田スコアに大きな差は見受けられなかった。
変更前後 48 週における HIV-RNA 量と CD4 は、いずれも既定の水準が保たれていた。
【考察】今後、症例数の蓄積とデータ分析に努めていき、必須な検査の提案やその結果に応じた薬物療法の選択を行って薬剤の適正使用に活かしていきたい。

一般演題（口演）
一般演題（ポスター）

485 （ 291 ）メモリアルサービス

P-C4-2

BIC/TAF/FTC レジメンが脂質に及ぼす影響について1
山﨑尚也（やまさき なおや）、井上暢子 1、柿本聖樹 2、藤井輝久 1（1 広島大学病院輸血部、2 広島大学病院総合内科・総合診療科）

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修
専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定【目的】BIC/TAF/FTC レジメンへ変更した症例における脂質変動を評価する。
【方法】2019 年
4 月から 2020 年 3 月に本院通院中で、バックボーンが ABC/3TC から TAF/FTC（ABC/3TC 群）
へ、もしくは DTG・EVG/c・RAL といったキードラッグのみが BIC（DTG 群および EVG/c 群、RAL 群）へ変更となった患者を対象として、変更直前・変更後 3ヶ月・変更後 6ヶ月における脂質（①総コレステロール、② LDL コレステロール、③ HDL コレステロール）をカルテより後方視的に調査し、各群の各項目において Steel-Dwass 法による統計学的解析を行い、p ＜ 0.05 を変動ありとした。
【結果】ABC/3TC 群 31 例、EVG/c 群 15 例、DTG 群 7 例であった。RAL 群は
1 例であったため、今回の調査より除外とした。各群の変更直前・変更後 3 か月・変更後 6ヶ月の脂質中央値は、ABC/3TC 群で① 206・188・187、② 120・122.5・117、③ 47・49・45、EVG/
c 群で① 190・184・177、② 106・98・98、③ 53・50・52、DTG 群で① 217・216・214、② 136・
129・135、③ 73・71・72 であった。統計学的解析の結果、各群のいずれの項目においても変動は認めなかった。【考察】バックボーンのみが TDF/FTC から TAF/FTC へ、キードラッグのみがプロテアーゼ阻害薬からインテグラーゼ阻害薬へ変更に伴い、脂質変動が認められるとの報告があるが、本調査では ABC/3TC から TAF/FTC、DTG・EVG/c から BIC ではいずれも脂質変動を認めなかった。既報とは条件が異なるため直接的な比較はできないが、人種差など他要因により脂質変動が生じる可能性もあり、より多くの症例を集めて本調査を継続していきたい。

･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

P-C4-3

抗 HIV 療法初回導入患者におけるプロテアーゼ阻害剤服用後の体重変化とインテグラーゼ阻害剤との比較に関する調査
1
熊木絵美（くまき えみ）、増田純一 1、古屋貴人 1、小林瑞季 1、霧生彩子 1、
長島浩二 1、佐藤麻希 1、田沼順子 2、照屋勝治 2、潟永博之 2、塚田訓久 2、
寺門浩之 1、菊池 嘉 2、岡 慎一 2

共催セミナー（1 国立国際医療研究センター病院
ズ治療・研究開発センター）

薬剤部、2 国立国際医療研究センターエイ

一般演題（口演）
一般演題（ポスター）【背景・目的】当院で実施した過去の調査では、インテグラーゼ阻害剤（INSTI）含有レジメン
による新規治療開始患者において治療開始後に体重・BMI が増加する傾向が認められた。しかし、体重増加が INSTI 特有のものか否かについては検討できていない。本研究では、プロテアーゼ阻害剤であるダルナビル（DRV）を含むレジメンについて治療導入前後の体重・BMI の変化を調べ、インテグラーゼ阻害剤服用患者（ドルテグラビル：DTG 60 名、エルビテグラビ
ル：EVG18 名）と差があるか検討した。
【方法】2013 年 1 月から 2017 年 12 月の期間に、プリジスタナイーブ錠 800mg（DRV）+ ノービ
ア錠 100mg（RTV）+ ツルバダ配合錠（TDF/FTC）及び DRV+RTV+ エプジコム配合錠（ABC/3TC）が投与された初回治療患者を対象として、治療開始前と 12 か月後の体重・BMI の変化、HIV-RNA 量、CD4 値について診療録を用いて後方視的に調査を行った。
【結果】DRV 導入患者 73 名は年齢中央値 45 歳、ART 開始前の体重中央値 65kg、バックボーン
薬剤の内訳は TDF/FTC 60 名、ABC/3TC 13 名で、治療開始後 12 か月以内に全員が HIV RNA
量 50copies/mL 未満を達成した。12 か月後の変化（中央値）は体重 +0.70kg（p< 0.05）、BMI+0.24（p< 0.05）となり有意な上昇が認められた。過去の調査において INSTI 導入患者 78 名（バックボーン薬剤の内訳：TAF/FTC 45 名、ABC/3TC 33 名）では、12 か月後の変化は体重 +2.55kg（p<0.01）、BMI+0.91（p< 0.01）であった。DRV との比較では、INSTI は 3.64 倍の体重増加（p<0.01）、3.79 倍の BMI 増加（p<0.01）がみとめられ有意な差を示した。
【考察】DRV 含有レジメンにおいて体重・BMI の増加が認められたものの、増加の程度は INSTI
含有レジメンと比較して小さい傾向であった。ART 初回導入患者において INSTI を含むレジメンでは、DRV を含むレジメンと比較して体重増加の割合が大きい可能性が示唆されたため、
体重変化量のモニタリングと患者への注意喚起が必要と考えられた。

486 （ 292 ）The Journal of AIDS Research Vol.22 No.4 2020
メモリアルサービス

P-C4-4

ドルテグラビルからビクテグラビルへの変更によるクレアチニンおよびシスタチン C に基づく推算糸球体ろ過量への影響
1
日笠真一（ひかさ しんいち）、島袋翔多 1、秀田恭子 1、日笠 聡 2、
澤田暁宏 2、徳川多津子 2、田中邦佳 1、柳井美奈 1、木村 健 1（1 兵庫医科大学病院

薬剤部、2 兵庫医科大学病院

血液内科）

専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

P-C5-1

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修【背景】
ビクテグラビル（BIC）およびドルテグラビル（DTG）はともに尿中へのクレアチニン（Cr）
分泌を阻害し、結果として Cr に基づく推算糸球体ろ過量（eGFRcreat）が見かけ上低下する。
海外では BIC による eGFRcreat の低下は DTG よりも軽度であると報告されているが、日本人でのデータはない。また、シスタチン C は尿細管分泌をうけないため、シスタチン C に基づく
推算糸球体ろ過量（eGFRcys）は DTG の影響を受けないことが示されているが、BIC 服用患者での eGFRcys に関するデータはない。そこで、BIC による eGFRcreat、eGFRcys への影響を明らかにすることを目的とした。
【方法】
研究デザインは単施設後向き観察研究で、2019/4/1〜2019/12/31 に DTG 含む抗 HIV 療法から
BIC を含む抗 HIV 療法へ変更した日本人患者を対象とした。変更前半年間のうち変更日の直近のデータを変更前のデータ、変更後半年間の中で変更日から 4 週間以降で変更日の直近のデー
タを変更後のデータとして、変更前後の eGFRcreat および eGFRcys を比較した。
【結果】
対象は 36 名（男性 36 名、平均年齢 42.1 ± 9.7 歳）であった。変更前と後の平均 eGFRcreat は各々76.0 ± 13.1、77.2 ± 14.4 mL/min/1.73 m2 であり、両者に有意な差は認めなかった（p = 0.338）。
変更前と後の平均 eGFRcys は各々96.6 ± 17.6、94.3 ± 17.7 mL/min/1.73 m2 であり、両者に有意な差は認めなかった（p = 0.151）。
【考察】
対象人数が少ないため統計的な有意差は認めなかったが、日本人においても DTG と BIC のeGFRcreat への影響の差は海外データと同様であると考えられた。また、eGFRcys は DTG 同
様に BIC の影響を受けないことが示唆された。

中国四国地方における HIV 関連神経認知障害に関する研究－中間報告－
1
臼井麻子（うすい あさこ）
、中尾 綾 2、西田拓洋 3、吉川由香 4、海面 敬 5、吉武亜紀 6、赤松祐美 6、池谷千恵 7、中村美保 3、川田通子 4、
佐藤 譲 1、武内世生 3、窪田良次 4、尾崎修治 5、和田秀穂 6、千酌浩樹 7、
山下 光 8、山之内純 2、高田清式 2

共催セミナー（1 関門医療センター、2 愛媛大学医学部附属病院、3 高知大学医学部附属病院、
4
香川大学医学部附属病院、5 徳島県立中央病院、6 川崎医科大学附属病院、7 鳥
取大学医学部附属病院、8 愛媛大学）

一般演題（口演）【背景】近年の抗 HIV 治療の進歩により、HIV 感染者の生命予後は改善したが、同時に感染者の加齢に伴う多様な合併症が課題になっている。なかでも HIV 関連神経認知障害（HIV-associated neurocognitive disorders; HAND）は、HIV 感染者の約半数に認められ、社会的自立を阻害する予後不良因子として重要な課題となっている。しかしながら、地方の HIV/AIDS 診療病院の多くは心理職が配置されておらず、検査を適時実施できないことから HAND のスクリーニ
ングは日常診療では行われていない。また、HAND や HIV/AIDS に精通していない心理職に検査を依頼した場合、HAND のスクリーニングに適している検査を選ぶことは難しい。このため、本研究においては HAND 疫学のための多施設前向き横断研究（J-HAND 研究）で使用された、8 つの認知領域を網羅する 14 神経心理学的検査（CoCoBattery: Co-developed Comprehensive Neuropsychological test Battery）を多施設間で統一した評価ツールとして用い、中国四国地方における HAND の有病率を調査するとともに、CoCoBattery が各施設で使用できるような均てん化を目的とした。
【方法】2019 年から中国四国内 7 施設が参加し、現在までに HIV 感染者
20 名に対して CoCoBattery を行った。HAND の評価には Frascati criteria を用い、重症度を分類した。
【結果】受検者は全員男性で、年齢は 21〜60 歳（平均 42.7 歳）。抗 HIV 導入群は 15 名。
CoCoBattery の結果、20 名中 13 名（65％）が認知機能に異常なし、4 名（20％）が ANI、3 名（15％）が MND、HAD は 0 名であった。
【考察】中間報告として、J-HAND 研究（HAND25.3%）と比べ、HAND の割合が多かった。そのため、日常生活の機能をいかに評価するかも課題である。引き続き検討していきたい。

一般演題（ポスター）

487 （ 293 ）メモリアルサービス

P-C6-1

BIC/FTC/TAF 配合錠粉砕により治療効果が得られた一症例
1
森下和美（もりした かずよし）、近藤昌子 1、吉田康秀 2（1 沼津市立病院薬剤部、2 沼津市立病院呼吸器内科）

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修
専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia【目的】近年は STR（single tablet regimen）の発売で、服薬、管理上の利便性が格段に向上している。また、服薬しやすい大きさの錠剤ではアドヒアランスも高まると考えられる。しかし、錠剤服薬不可の場合は粉砕・簡易懸濁等を選ばざるを得ない。医薬品メーカーからは、これらの情報提供は少なく、現場では苦慮することも多い。今回 BIC/FTC/TAF（以下 BVY）の粉
砕情報が乏しい中、粉砕による治療効果が確認できた症例を報告する。
【症例】60 代女性、DRV＋ RTV ＋ ABC/3TC（全て粉砕）にて、コントロール良好（第 26 回エイズ学会学術集会・総会にて報告）であったが、治療中断。4 年 2ヶ月後、PCP 疑いで当院へ紹介され入院。中断期間長期の為、新薬情報を含め服薬アセスメント施行。抗 HIV 薬は従前どおり粉砕希望であったが、大きさで負担の少ない BVY を選択、錠剤のまま服薬を試みたが不可。DTG ＋ DVY の提案では錠剤での服薬を拒否。患者と話し合い、調剤上扱いやすい STR で BVY 粉砕に決定した。BVY
粉砕情報は不十分であったが、過去に錠剤を服薬できずアドヒアランスが低下した経緯もあり、今回も粉砕はやむを得ないと判断。
【方法】退院前日内服 43 日目の BIC 血中濃度を測定。ウ
イルス量、CD4 数で治療効果を確認した。
【結果】BIC 血中濃度測定結果は 1.148μg/mL、BVY
配合錠添付文書の反復経口投与時の薬物動態パラメータ、BIC 項目の Ctrough 平均値 2.26μg/
mL より低値であった。投与前ウイルス量、CD4 数は 270000 コピー/mL、31/μL、投与後は 46
コピー/mL、231/μL となった。
【考察】今回は確実な粉砕データがなく、必要性を重視し、やむを得ず粉砕投与とした。血中濃度測定結果より薬物が吸収されていることを確認し、ウイル
ス量、CD4 数より治療効果を認めたが、今後も多くの薬剤投与時情報が必要とされる。患者高齢化への対応やアドヒアランス維持目的で、製品剤形以外の投与方法についての情報共有も施設内外で重要なことと考える。

P-C6-2

当院におけるビクテグラビルの使用経験
1
今西美香（いまにし みか）、佐野俊彦 1、石原溶子 1、藤原 翔 2、
福島一彰 2、田中 勝 2、小林泰一郎 2、矢嶋敬史郎 2、今村顕史 2（1 がん・感染症センター都立駒込病院薬剤科、2 がん・感染症センター都立駒込病院感染症科）

共催セミナー
一般演題（口演）
一般演題（ポスター）【目的】ビクテグラビル（BIC）は新規のインテグラーゼ阻害剤（INSTI）であり、飛躍的に普及しているが、日本国内の有効性・安全性は十分検討されていない。今回、当院の使用状況を調査し検討した。
【方法】2019 年 6 月から 2020 年 3 月に当院感染症科を受診した HIV 感染症患者のうち、BIC の内服を開始した初回治療例、他剤から変更した既治療例を対象とし、HIV-RNA
量 50 コピー/mL 未満達成率、CD4 数、有害事象、変更前のキードラッグ、薬剤変更の理由等について、診療録より後方視的に調査した。
【結果】BIC が処方された症例は初回治療例 44 例、既治療症例 114 例であった。初回治療例の平均年齢は 36.8 歳、BIC 開始時の HIV-RNA 量中央値
58000 コピー/mL、CD4 数 253/μL であった。内服開始 1 か月後の HIV-RNA 量 50 コピー/mL 未
満達成率は 41%、因果関係が否定できない有害事象が 4 例あった。既治療例の平均年齢は 49.3
歳、薬剤変更前の 50 コピー/mL 未満達成率は 92.1% であり、1ヶ月後の 50 コピー/mL 未満達成
率は 93.7% であった。変更前のキードラッグは INSTI69 例、非ヌクレオシド系逆転写酵素阻害剤（NNRTI）30 例、プロテアーゼ阻害剤（PI）15 例であった。薬剤変更の理由は、副作用の回避 36 例、食事の影響回避 32 例、シングルタブレットレジメン希望 31 例、嚥下困難 6 例、相互作用の回避 4 例、その他 5 例と多岐に渡った。因果関係が否定できない有害事象は 3 例に認められた。また、前治療による有害事象のあった 27 例中、18 例で薬剤変更による改善がみられた。
【考察】副作用や食事の影響等で服薬継続が難しい症例では、BIC へ変更することで治療継続が容易になる可能性がある。また、副作用で服薬継続に支障の出る症例もあったが、多くは軽度で、認容性の高い薬剤と思われる。

488 （ 294 ）The Journal of AIDS Research Vol.22 No.4 2020
メモリアルサービス

P-C6-3

抗レトロウイルス療法のレジメン変更理由の年次推移に関する検討1
横尾卓也（よこお たくや）
、花井雄貴 1、松尾和廣 2、平山 忍 1、
大谷真理子 1、大橋隼人 1、下山航平 1、草野 歩 1、坂本真紀 1、西澤健司 1（1 東邦大学医療センター大森病院、2 東邦大学薬学部臨床薬学研究室）

専門薬剤師認定講習会･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

血液製剤による HIV 感染者の調査成績 第 1 報の概要

ＨＩＶ感染症薬物療法認定

P-C6-4

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修【背景・目的】近年、抗レトロウイルス療法（ART）の進歩は著しく、効果、副作用、アドヒ
アランス等の改善があり、ガイドラインによる推奨レジメンも変化した。そこで、当院における ART のレジメン変更理由を調査することで現状の把握と、今後の問題点を明らかにすることを目的とし検討を行った。
【方法】東邦大学医療センター大森病院で 2005 年から 2020 年上半期の期間に ART を使用された
患者 102 名を対象とし後方視的カルテ調査を行った。
【結果】患者の平均年齢はほぼ横ばいであったが、2011 年以降 75 歳以上の患者がみられた。全
体で変更回数はのべ 194 回で、総変更理由数は 207 件であった。変更率が高かったのは、2014年および 2017 年（いずれも 43％）であり、2014 年は主に脂質異常症の副作用が 9 件、DRV の製剤変更が 7 件であり、2017 年は TDF による腎障害および骨代謝異常の副作用が 20 件、副作用予防が 12 件と上位を占めた。ここ最近 2 年では、アドヒアランス向上、スペアリングによる変更が多かった。レジメン変更に伴う 1 日当たりの平均服用錠剤数は、2005 年 11.1 錠から 2020
年 1.6 錠へと大幅に減少がみられた。錠剤の平均最大長径は 2017 年以降小型化傾向がみられたが、依然 15mm を超える大きさであった。
【考察】1 日当たりの錠剤数の減少、空腹時服用可能薬剤の開発、相互作用薬剤の改善による選択肢増によりアドヒアランスの向上は図られた。患者の高齢化に伴う問題として、嚥下困難時の剤形等の課題が生じている。今後増加すると予想されるスペアリングを目的としたレジメン
変更は、副作用、相互作用、薬剤費の面で有利と考えられる。ただし、切り替え時は、アドヒ
アランス保持、耐性化の状況や、HBV 共感染等の見落とせない確認事項があり一層注意を払う必要がある。

健康状態と生活状況1
白阪琢磨（しらさか たくま）、橋本修二 2、川戸美由紀 2、大金美和 3、
岡本 学 1、潟永博之 3、日笠 聡 4、福武勝幸 5、八橋 弘 6、岡 慎一 3

（1 国立病院機構 大阪医療センター、2 藤田医科大学、3 国立国際医療研究センター、4 兵庫医科大学、5 東京医科大学、6 国立病院機構 長崎医療センター）

共催セミナー
一般演題（口演）【目的】血液製剤による HIV 感染者の健康状態と生活状況の現状、及び推移を明らかにする。
【方法】平成 30 年度「エイズ発症予防に資するための血液製剤による HIV 感染者の調査研究事業」対象の HIV 感染者（以下、感染者）496 人の健康状態と生活状況の現状、また、平成 9 年度
第 1 期事業対象者 605 人の健康状態の推移、平成 27-30 年度事業対象者の生活状況の推移を調査した。
【成績】
1. 健康状態の現状：感染者では、CD4 値 350/μl 以上が 78%、HIV-RNA 量（VL）50 コピー/ml
未満が 96%、「NRTI2 剤 +INSTI」が 63%、「その他（INSTI を含む）」が 16％であった。
2. 生活状況の現状：感染者の就業状況では「仕事あり」64%、「就職希望あり」11%、健康意識
では「あまりよくない」と「よくない」が合わせて 38%、こころの状態で「重い問題の可能性あり」が 11%、体の具合が悪いところ（自覚症状）の「ある」者が 74% であった。
3. 健康状態の推移：感染者の CD4 値 350/μl 以上の割合は、20 年度頃から上昇傾向、VL400 未満の割合は最近では 99％程度、抗 HIV 薬の併用区分は 20 年度から「NRTI2 剤 +INSTI」が増加
し、30 年度には 62% 程度となった。
4. 生活状況の推移：「仕事あり」の割合は 65% 前後で推移、健康意識では「よい」と「よくない」両方に若干の上昇傾向がみられた。
【結論】感染者の健康状態では、改善がさらに進む一方、肝がんや肝硬変が見られ、慢性肝炎の者が多かった。抗 HIV 薬の中心は「NRTI2 剤 +INSTI」へ移行、生活状況では、就職希望ありの者が多く、健康意識のあまりよくない者、自覚症状あり、こころに重い問題の可能性がある者も多かった。
本調査研究は（公財）友愛福祉財団の委託事業として行った。

一般演題（ポスター）

489 （ 295 ）メモリアルサービス

P-C6-5

新規紹介の HIV、HBV 重複感染受刑者への ART 導入と HCV 治療薬選択へ関わった 1 例
宮島寛幸（みやじま ひろゆき）（地方独立行政法人

長野県立病院機構

県立信州医療センター薬剤部）

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修
専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia【背景】当院では受刑者の HIV 診療を行っており、約半数を近隣の刑務所からの患者が占める。
その多くは収監時点で ART 導入済みであり、新規での ART 開始を行う症例は少なく、HBV や
HCV の重複感染の治療を行う症例は更に少ない。今回、HIV、HBV、HCV の重複感染症例への薬物療法支援を行う機会を得たので報告する。【症例】収監時の検査で HIV、HBV の感染が指摘され当院を受診。CD4 実数 531、ウィルス量 79000copies/mL 身体障害等の認定なし。HBs
抗原が 150000iu/mL 以上と高値であり B 型肝炎の治療を必要としたため ART の導入となった。
収監中であり医療費に関する手続きは必要とせず、受診初日より薬剤の処方となる。薬剤の選択について主治医と検討し、HBV に対し抗 HIV 作用のある NRTI として TAF/FTC を選択、また薬物使用での収監であり、精神的に不安定とのことから今後処方となる薬剤が増える可能性も考慮し相互作用の少ない INSTI の BIC をキードラッグとした。ART 導入後、HBDNA は順調に低下。また、CD4 は改善しウィルス量も検出限界以下となった。しかし肝酵素の上昇が続き非常勤の肝臓内科へ紹介となり C 型肝炎と診断された。肝臓内科医師へ使用する可能性のあるC 型肝炎治療薬についての BIC/TAF/FTC との相互作用などの情報を提供。検討の結果、GLE/PIB を開始することとなった。刑務官及び本人への服薬指導を実施し、刑務所内での具体的な内服薬の管理方法の確認や継続の必要性への理解を得ることで良好な治療経過を保っている。
【考察】PI や NNRTI よりも INSTI が主流となりつつある現在、薬剤の選択によっては HIV、
HBV、HCV の治療は十分両立する。しかし、それらの重複感染は症例数の少ない地方病院ではまだ珍しく、対応がルーチン化してはいない。今回のように感染症内科と肝臓内科、更に刑務所内での処方薬との相互作用を一括で管理する役割を薬剤師が担うことで薬物治療の効果を適正なものにしていくことが可能と考える。

P-C6-6

当院におけるビクテグラビル・テノホビルアラフェナミド・エムトリ
シタビン配合錠の処方例に関する検討
1,2,3
渡邊 大（わたなべ だい）、矢倉裕輝 1,4、桝田智仁 2、廣田和之 2、
上地隆史 2、中内崇夫 4、櫛田宏幸 4、西田恭治 2、上平朝子 2、白阪琢磨 2,3,5

共催セミナー（1 国立病院機構大阪医療センター臨床研究センターエイズ先端医療研究部、
2
国立病院機構大阪医療センター感染症内科、3 大阪大学大学院医学系研究科
エイズ先端医療学、4 国立病院機構大阪医療センター薬剤部、5 国立病院機構
大阪医療センター臨床研究センター）

一般演題（口演）
一般演題（ポスター）【目的】ビクテグラビル・テノホビルアラフェナミド・エムトリシタビン配合錠（BVY）の安
全性・有効性・血清クレアチニン値の推移について、当院の処方例で検討した。【方法】2019
年 4 月から 2020 年 3 月までに当院で BVY を処方した症例を対象にした。2020 年 5 月までのデー
タを診療録から回収した。安全性については BVY の中止理由で、有効性については BVY 投与
24 週後の血中 HIV-RNA 量で、血清クレアチン値については BVY 投与前と投与 24 週後の平均変化量で検討した。【結果】352 例に対して BVY を投与した。男性が 340 例（97%）、BVY 投与開始時の年齢は中央値で 44 歳（四分位範囲 34－51 歳）であった。初回治療として BVY が開始された症例が 82 例（23%）であり、他の抗 HIV 薬からの変更例が 245 例（68%）、その他 25 例（7%）
であった。BVY を中止した症例は 26 例（7%）であった（初回治療 3 例、変更 21 例、その他 2例）。有害事象による中止が 23 例（88%）であり、精神神経系有害事象が 9 例と最も多く、消化器症状 7 例、倦怠感 4 例、しびれ 3 例と続いた（重複例を含む）。BVY 投与 24 週後における血中HIV-RNA 量が 50 コピー/mL 未満を達成した割合は 92％（240 例中 220 例）であり、初回治療で82%（56 例中 46 例）、変更で 97%（176 例中 170 例）であった。初診時の病期が AIDS であった
初回治療例で、50 コピー/mL 未満達成率の低下を認めた（11 例中 6 例 55%）。血清クレアチニ
ン値の平均変化量は、初回治療例で 0.12mg/dL の上昇（p<0.0001）、変更例で 0.01mg/dL の上昇（p=0.4106）であった。血清クレアチニン値の上昇による中止例は認めなかった。
【結語】BVY
はおおむね良好な安全性・有効性を示したが、精神神経系有害事象による中止例が少数例、存在していた。

490 （ 296 ）The Journal of AIDS Research Vol.22 No.4 2020
メモリアルサービス

P-C6-7

抗 HIV 療法におけるインテグラーゼ阻害薬の忍容性についての検討1
関根祐介（せきね ゆうすけ）、岩崎 藍 1、池谷健一 1、金子亜希子 1、竹内裕紀 1、中村 造 2、渡邉秀裕 2、村松 崇 3、四本美保子 3、萩原 剛 3、
天野景裕 3、木内 英 3、福武勝幸 3（1 東京医科大学病院 薬剤部、2 東京医科大学病院
学病院 臨床検査医学科）

感染症科、3 東京医科大

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修
専門薬剤師認定講習会･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

P-C6-8

ＨＩＶ感染症薬物療法認定【目的】インテグラーゼ阻害薬（INSTI）は、2008 年にラルテグラビルが上市されて以降、汎用される抗 HIV 薬となった。副作用が少なく genetic barrier の高い INSTI のレジメンは、抗 HIV
治療ガイドライン（2020 年 3 月発行）において、初回治療として推奨される抗 HIV 療法（ART）とされている。そこで、今回 INSTI の忍容性について東京医科大学病院の処方動向から検証を行ったので報告する。
【方法】2014 年〜2019 年における、ART 初回症例と ART 変更件数より、
INSTI の選択割合を調査した。調査においては個人が特定できない処方データーを用いて、後方視的に調査を行った。【結果】ART 初回症例における症例数、INSTI の割合は 2014 年 137 例
79.6％、2015 年 141 例 90.8％、2016 年 162 例 90.7％、2017 年 168 例 92.3％、2018 年 129 例 92.3％、2019 年 131 例 93.9% で あ っ た。 調 査 期 間 内 に お け る key drug の ART 変 更 件 数 は 956 件 で、
INSTI への変更は 46.8％、INSTI 内の変更は 39.5％、INSTI から他の key drug への変更は 4％であった。INSTI レジメンで初回治療を行った症例の ART 変更率は 15％で、INSTI 内での変更が94.1％、INSTI 以外のレジメンで初回治療を行った症例の ART 変更率は 30％で、INSTI への変
更が 93.8％であった。
【考察】ART 初回症例において INSTI の選択割合は増加傾向にある。ART
変更症例では INSTI への変更や、INSTI 内の変更が大半を占めている。以上の事より INSTI は
忍容性の高い抗 HIV 薬であると考えられる。その要因としては、副作用が少なく、服薬しやす
い薬剤が多い点が考えられる。一方で体重増加などの新たな副作用が注目されており注意が必要である。

簡易懸濁法によりビクタルビ ® 配合錠を投与し、血漿中ビクテグラビ
ル濃度を検討した 2 症例
1
松岡梨恵（まつおか りえ）、平野 淳 1、福島直子 1、松木克仁 1、
古田みち 1、今橋真弓 2、岩谷靖雅 3、中井正彦 1、増田純一 4、横幕能行 2

共催セミナー（1 独立行政法人国立病院機構 名古屋医療センター 薬剤部、2 独立行政法人
国立病院機構 名古屋医療センター エイズ治療開発センター、3 独立行政法
人国立病院機構 名古屋医療センター 臨床研究センター 感染・免疫研究部、4 国立国際医療研究センター病院 薬剤部）

一般演題（口演）【背景】近年、高齢化や非感染症合併症による嚥下困難な HIV 陽性者の増加に伴い、抗 HIV 薬の簡易懸濁法による投与が必要となっている。ビクタルビ ® 配合錠（BVY）は、薬物間相互作用の少ないビクテグラビル（BIC）を含む 1 日 1 回投与が可能な薬剤である。BVY の簡易懸濁法による投与が可能であれば、患者の服薬負担だけでなく薬剤管理の負担軽減に寄与できると考える。しかし、簡易懸濁法で BVY を投与した際の血漿中濃度に関する報告はない。そこで、当院で抗 HIV 薬の内服が困難となった 2 症例において、簡易懸濁法で BVY 投与後の BIC の血漿中トラフ濃度を測定したので報告する。【症例 1】進行性多発性白質脳症、HIV 脳症発症 AIDSで当院入院歴のある 60 代男性。2019 年 12 月より BVY で ART を開始。2020 年 3 月より嚥下機能が低下し経口摂取困難となり、胃瘻造設目的で当院再入院。胃瘻造設後、簡易懸濁法で BVY を投与し、BIC の血漿中トラフ濃度を 2 回測定した。胃瘻造設前の血漿中 HIV RNA 量は検出限界未満であった。【症例 2】拡張型心筋症の既往がある DTG+ ドラビリン（DOR）で治療中の 70代男性。2020 年 5 月、敗血性ショック、心不全により前医に緊急入院。誤嚥性肺炎のため ART
も中止としていたが、当院に転院後、経鼻胃管を留置し簡易懸濁法にて BVY による ART を再開し、BICの血漿中トラフ濃度を2回測定した。ART再開前の血漿中HIV RNA量は459 copies/
mL であった。
【結果】BVY の 55℃の微温湯への溶解性は問題なく、8Fr チューブで閉塞なく投与できた。症例 1 での BIC の血漿中トラフ濃度はそれぞれ、0.96μg/mL、0.91μg/mL であり、
症例 2 ではそれぞれ、1.18μg/mL、2.99μg/mL であった。
【考察】BIC の血漿中トラフ濃度は、2 症例とも BIC の EC95 である 0.17μg/mL を上回っており、BVY は簡易懸濁法でも十分な血漿中 BIC 濃度に到達することが示唆された。今後、血漿中 HIV RNA 量をモニタリングし、簡易懸濁法での BVY の有効性についても検討する必要がある。

一般演題（ポスター）

491 （ 297 ）メモリアルサービス

P-C6-9

未治療 HIV 感染症患者の医薬品・サプリメントの使用状況および抗HIV 薬との相互作用に関する調査1
小林瑞季（こばやし みずき）
、熊木絵美 1、内坪敬太 1、霧生彩子 1、
古屋貴人 1、長島浩二 1、佐藤麻希 1、増田純一 1、塚田訓久 2、田沼順子 2、
照屋勝治 2、潟永博之 2、寺門浩之 1、菊池 嘉 2、岡 慎一 2ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修（1 国立国際医療研究センター病院 薬剤部、2 国立国際医療研究センター病院
エイズ治療・研究開発センター）

専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia【目的】国立国際医療研究センター病院（以下、当院）では、抗 HIV 療法（ART）開始前や開始時に薬剤師が服薬指導を行い、使用している医療用医薬品や、一般用医薬品・サプリメント（以下、サプリ等）を聴取し、抗 HIV 薬との薬物相互作用（DDI）を確認し処方提案を実施している。薬剤師による服薬指導の効果を確認することを目的に、2020 年 3 月の抗 HIV 治療ガイド
ラインで初回治療時の推奨薬とされている 13 種類の抗 HIV 薬（以下、推奨薬）と ART 開始前に使用している医療用医薬品及びサプリ等の DDI について調査した。
【方法】当院で 2019 年 4月から 2020 年 3 月に ART を開始した未治療 HIV 感染症患者のうち、薬剤師が服薬指導を行った 134 例を対象とした。診療録より患者が使用している医療用医薬品とサプリ等を調査した。
医療用医薬品と推奨薬との DDI は The University of Liverpool の HIV Drug Interactions にて検索し「Do not coadminister」または「Potential interaction」を DDI ありとした。HIV Drug
Interactions に記載がない場合、添付文書の併用禁忌・併用注意に記載があるものを DDI ありとした。
【結果】患者の年齢中央値は 35.0 歳、男性が 96.3％であった。医療用医薬品を使用していた割合は 56.0%（使用数は平均 2.8 剤）、他診療科や他院からの処方薬は 31.3％、サプリ等は56.0％（使用数は平均 2.3 剤）であった。医療用医薬品で使用率が高かったのはアトバコンの10.4% であった。サプリ等ではミネラルを含む製品が多く使用率は 21.6％であった。推奨薬とDDI のある医療用医薬品の使用率は 36.6％であった。推奨薬と「Do not coadminister」または併用禁忌に該当する医療用医薬品の使用率は 12.7％だったが、該当する ART を実際に開始した
患者はいなかった。
【考察】多くの患者が医療用医薬品やサプリ等を使用しており、推奨薬とのDDI が確認された。ART 開始前に薬剤師が DDI を確認することで、より安全な治療の実施に貢献できると考える。

P-C6-10

新規非ヌクレオシド系逆転写酵素阻害剤 Doravirine の有効性および安全性に関する検討1
平野 淳（ひらの あつし）
、松岡梨恵 1、福島直子 1、松木克仁 1、
古田みち 1、今橋真弓 2,3、岩谷靖雅 3、中井正彦 1、横幕能行 2

共催セミナー（1 独立行政法人国立病院機構 名古屋医療センター 薬剤部、2 独立行政法人
国立病院機構 名古屋医療センター エイズ治療開発センター、3 独立行政法
人国立病院機構 名古屋医療センター 臨床研究センター 感染・免疫研究部）

一般演題（口演）
一般演題（ポスター）【背景】現在，日常臨床において使用されている NNRTI は，服用回数や食後内服の要否，副作用，薬物間相互作用等に留意する必要があり，アドヒアランスや副作用への懸念，また合併症治療薬との薬物間相互作用が存在する症例では使用困難な場合がある．新規 NNRTI である
Doravirine（DOR）は，これらの点を改善した薬剤であるが，国内での使用経験は少ない．以上より，名古屋医療センター（以下，当院）における DOR を含む cART の有効性および安全性について報告する．【対象】2020 年 6 月末日までの期間に当院に定期通院している HIV 陽性者
で，DOR の投与を行った症例について，患者背景，臨床検査値等を診療録より後方視的に調査した．
【結果】対象症例は 28 例（うち男性 27 例），年齢の平均は 50.8 ± 11.1 歳，投与期間の中央値は 75 日（10 日〜131 日）で，全例が他剤からの変更例であった．変更前の主な cART は，BVYが 7 例，RPV/DTG が 6 例，DVY-HT+DTG が 5 例，また変更後の主な cART は，DOR+DTG が15 例，DOR+RAL QD が 6 例であった．DOR の有害事象に関連する中止は 1 例のみであった．
評価不能例を除き，観察期間中に明らかな治療失敗例は見られなかった．【考察】DOR を含む
cART により，服薬負担の軽減や薬物間相互作用を回避するとともに，他剤からの変更例において良好な抗ウイルス効果を維持することができた．また DOR の有害事象に関連する投与中止率は 3.6% であり，当院における BVY や DTG の投与中止率とほぼ同等であった．DOR は，近年頻用されている抗 HIV 薬と同様に有効かつ安全で，服薬負担の軽減等を図ることが可能な薬剤の一つであることが示唆された．今後，より長期の有効性および安全性について検討していくことが必要である．

492 （ 298 ）The Journal of AIDS Research Vol.22 No.4 2020
メモリアルサービス

P-C7-1

インテグラーゼ阻害薬使用における体重増加の影響
1
安田明子（やすだ あきこ）
、渡邉珠代 2

（1 石川県立中央病院

薬剤部、2 石川県立中央病院

免疫感染症科）

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修【目的】インテグラーゼ阻害薬は効果、忍容性ともに実績があり、各種ガイドラインにおいて推奨薬となっている。一方、海外の報告ではナイーブでの EFV との比較において DTG による体重増加の可能性が示唆されている。そこで、当院における RPV から DTG 変更例および DRV ＋
rtv から DTG 変更例における 1 年後および 2 年後の体重増加を調査した。【方法】2014 年 4 月-2015 年 3 月において RPV 内服患者および DRV ＋ rtv 内服患者について診療録より後方視的に調査した。
【結果】RPV 内服患者は 13 例、年齢中央値 47（40-50）、男：女＝ 12：1、TDF/FTC：
ABC/3TC ＝ 12：1 であり、うち 6 例が DTG へ変更した（男 6 例、TDF/FTC6 例）。1 年後および 2 年後における体重増加は RPV 継続例と比べ有意差は認められなかった。DRV ＋ rtv 内服患者 17 例、年齢中央値 46（37-52）、男：女＝ 13：4、TDF/FTC：ABC/3TC=13：4 であり、うち11 例が DTG へ変更した（男 9 例、TDF/FTC9 例）。変更例における 1 年後ベースからの体重変動中央値 1.6（-0.75-3.45）、DRV+rtv 継続例は -0.25（-0.05-1.2）であり、変更例の体重増加が有意に大きかった（P ＜ 0.05）。2 年後は有意差がなかった。RPV13 例、DRV ＋ rtv17 例ともに観察期間におけるバックボーンの変更はなかった。
【考察】RPV から DTG への変更における体重増加の有意差は認められなかったが、DRV ＋ rtv から DTG への変更 1 年後では継続群と比較し有意な体重増加が見られた。HIV 感染者は糖尿病、脂質代謝異常などの加齢に伴う生活習慣病の合併率が高い。体重増加は生活習慣の有病率と関連が深く、患者への服薬支援のみならず、栄養指導や禁煙指導、運動習慣への介入等チームでの関わりが重要であると思われる。

専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

P-C7-2

日本人のテノホビルアラフェナミド服用における推定糸球体ろ過量低下症例についての検討
1
櫛田宏幸（くしだ ひろゆき）、中内崇夫 1、矢倉裕輝 1、桝田智仁 2、廣田和之 2、上地隆史 2、渡邊 大 2、西田恭治 2、上平朝子 2、白阪琢磨 2（1 大阪医療センター

薬剤部、2 大阪医療センター

感染症内科）

共催セミナー

背景：テノホビルアラフェナミド（TAF）は、テノホビルジソプロキシルフマル酸塩（TDF）と比較して、腎毒性が少ないことが海外で報告されている。しかし、日本人における TAF 投与
時の腎臓への影響に関する情報は限られており、依然不明な点も多い。対象・方法：2020 年 3
月から 4 月に大阪医療センター感染症内科外来に受診し、TDF から TAF へ変更後、継続して 3
年以上服用している日本人 HIV-1 感染患者とした。腎機能評価として、TAF へ変更直前の血清
クレアチニン濃度（SCr）から算出した推定糸球体ろ過量（eGFR）をベースライン（BL）とし、投与開始後 48 週、96 週および 144 週の変化を調査した。投与開始後 144 週の eGFR がベー
スラインより 20％以上低下した症例を低下症例、それ以外を非低下症例とし、eGFR 低下の関連因子を比較・検討した。除外基準は、観察期間中にキードラッグを変更した症例、BL の SCr
が 0.6mg/ml 未満の症例、抗悪性腫瘍薬などの腎機能障害を来す可能性のある薬剤を併用している症例とした。結果：対象症例は 392 例であり、低下症例は 39 例（9.9％）であった。48 週、
96 週、144 週時の BL からの eGFR 変化量の中央値は、低下症例（-2.13, -8.62, -18.0）ml/min/1.73
m2、非低下症例（0.70, -0.16, -2.50）ml/min/1.73m2 であった（p<0.01）。また、高血圧の既往、CD4<500/μl を有意な関連因子として認めた（P<0.05）。結語：TAF は、血漿中テノホビル（TFV）濃度が TDF より低値を示すが、本検討において一部の患者で eGFR が経時的に有意に低下することが確認できた。リスク因子の CD4 低値や高血圧は、従来の TDF におけるリスク因子と同様に、基礎疾患の有無が影響していると考えられた。また TFV 濃度が腎機能障害の発現に影響を及ぼすことが報告されているため、症例を集積するとともに薬物動態も併せて検討していくことでより正確な腎機能管理ができると考える。

一般演題（口演）
一般演題（ポスター）

493 （ 299 ）メモリアルサービス

P-C7-3

抗 HIV 薬ラルテグラビルが原因で Grade 3 の血圧上昇をきたした 1 症
例
1
乗松真大（のりまつ まさひろ）、井門敬子 1、松本卓也 2、本園
末盛浩一郎 2、飛鷹範明 1、田中 守 1、高田清式 4

薫 3、

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修（1 愛媛大学医学部附属病院 薬剤部、2 愛媛大学医学部 血液・免疫・感染症
内科学、3 愛媛大学医学部附属病院 看護部、4 愛媛大学医学部附属病院 地域
医療支援センター）

専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia【はじめに】副作用は服薬アドヒアランスに影響するため、稀な副作用であっても注意すべきである。今回、ダルナビル（DRV）/ コビシスタット（cobi）からラルテグラビル（RAL）変更後に Grade 3 の血圧上昇をきたした症例を経験したので報告する。
【症例】高血圧に対して薬物療法中の 60 歳代・女性（アムロジピン 5 mg/ 日、メトプロロール 20 mg/ 日）。20XX 年、アタザナビル（ATV）+ リトナビル（rtv）+ テノホビル（TDF）+ エムトリシタビン（FTC）で治療開始となり、変遷を経て 20XX+9 年、DRV/cobi+ アバカビル（ABC）/ ラミブジン（3TC）へ変更となった。20XX+10 年、Cr 値が 1.3 mg/dL へ上昇し、悪心も強かったことから薬剤変更についてカンファレンスを行い、DRV/cobi が RAL 1200 mg/ 日へ変更となった。さらに、腎保護作用を期待し、バルサルタン 20 mg/ 日が追加となった。変更後、頭痛は出現したが、悪心は消失した。変更から 2ヵ月後、患者より「血圧が 150 を超える日が多く、180 を超える日もある。
頭痛も継続している」との訴えがあったため、バルサルタンを 40 mg/ 日へ増量したが血圧は改善しなかった。そのため、この血圧上昇の原因は RAL の可能性を考え、eGFR:31 mL/dL と腎機能が低下していたため、3TC を 300mg/ 日から 150 mg/ 日へ減量し、DRV+rtv+ABC+3TCへの変更を薬剤師は提案した。変更後、速やかに血圧が下がり、頭痛も消失した。
【考察】RALの添付文書に副作用として高血圧の記載はなかったが、臨床試験において RAL 1200 mg/ 日投与により 531 例中 1 例に高血圧クリーゼが認められ、中止となった症例が報告されている。また、RAL 400 mg/ 日の再評価結果において関連性は不明であるが、2.8 ％に高血圧の副作用（重篤：1 件、非重篤：8 件）が認められた。今回、RAL が原因と考えられる副作用が出現したため、医薬品医療機器総合機構（PMDA）へ副作用報告を行った。今後、高血圧患者に対し RALを使用する場合には血圧管理に注視していきたいと考えている。

P-C8-1

Pharmacokinetics of Darunavir/Cobicistat/Emtricitabine/
Tenofovir Alafenamide on a Single Dose of SYMTUZA in Japanese Subjects1
澁谷実香（しぶや みなか）、太田建太郎 1、羽深典之 2、名執真希子 3、
中野利一 3、沼口裕隆 3

共催セミナー（1 ヤンセンファーマ株式会社研究開発本部クオンティタティブサイエンシズ
統括部クリニカルファーマコロジー部、2 ヤンセンファーマ株式会社メディカ
ルアフェアーズ本部免疫・感染症・ワクチン部、3 ヤンセンファーマ株式会社
研究開発本部クリニカルサイエンス統括部臨床開発部感染症・ワクチン疾患
領域）

一般演題（口演）
一般演題（ポスター）

Objective:
SYMTUZA is a fixed dose combination tablet, approved in 2019 in Japan, containing darunavir (DRV) 800 mg,
cobicistat (COBI) 150 mg, emtricitabine (FTC) 200 mg and tenofovir alafenamide (TAF) 10 mg, which enables a single-tablet regimen treatment for HIV-1 infection. The objective of this study was to evaluate thepharmacokinetics (PK) of DRV, COBI, FTC and TAF after a single oral dose of SYMTUZA in Japanese subjects.
Methods:
The study was an open-label, single oral dose study in healthy Japanese adult subjects. Enrolled subjects received one SYMTUZA tablet with meal. Plasma DRV, COBI, FTC and TAF concentrations were measured
and PK parameters of each component were estimated. The PK parameters were compared with those fromprevious single dose studies with SYMTUZA in non-Japanese subjects.
Results:
Eight subjects were enrolled and completed the study. After a single dose of SYMTUZA, DRV, COBI, FTC
and TAF were absorbed with median Tmax of 3.00, 2.50, 1.75 and 1.25 h, and eliminated with mean T1/2 of 6.4,
3.7, 18.7 and 0.3 h, respectively. Mean Cmax of DRV, COBI, FTC and TAF were 5,965, 1,094, 2,671 and 183 ng/
mL, and mean AUCinf of DRV, COBI, FTC and TAF were 58,441, 7,325, 11,342 and 132 ng.h/mL, respectively.
The PK parameters were almost comparable with those reported from studies in non-Japanese subjects.
Conclusion:
The results will support extrapolation of the efficacy and safety of SYMTUZA confirmed in non-Japanese patients with HIV-1 infection to Japanese patients.

494 （ 300 ）The Journal of AIDS Research Vol.22 No.4 2020
メモリアルサービス

P-C8-2

HIV 感染症治療における潜在的薬物間相互作用に関する調査1
國本雄介（くにもと ゆうすけ）、又村了輔 1、藤居 賢 1、北川
木明智子 1、中田浩雅 1、池田 博 2、小船雅義 2、福土将秀 1（1 札幌医科大学附属病院

薬剤部、2 札幌医科大学

学 1、

医学部血液内科）

専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

P-C8-3

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修【目的】HIV 感染症患者における併存疾患の存在は、抗レトロウイルス薬（ARVs）と併用薬（non-ARVs）との薬物間相互作用発生のリスクを上昇させると予想される。今回、我々は、
ARVs と non-ARVs との潜在的薬物間相互作用（PDDIs）について調査を行った。
【方法】当院の外来にて 2019 年 1 月 1 日から同年 4 月 30 日に ARVs が処方された日本人患者のう
ち、ARVs 服用開始後 48 週以上経過している 71 例を対象とした。PDDIs の定義は、Lexicomp®
により Rank D または Rank X と判定された、ARVs と non-ARVs 間の薬物間相互作用とした。
対象患者を PDDIs の有無により群分けし、両群間の患者背景の差について比較検討した。
【結果】Non-ARVs の処方患者は 51 例（72%）であり、処方されていたキードラッグの内訳はINSTIs が最も多かった（80%）。Non-ARVs 併用数は中央値 4 であり、胃酸関連疾患用薬の併用頻度が高かった。PDDIs は 21 例（41%）に合計 44 件検出された。PDDIs の原因となった nonARVs は、カルシウム製剤、マグネシウム製剤および鉄剤が 90% を占めた。ARVs の効果が減弱する可能性のある PDDIs は 21 例に検出されたが、全ての患者において HIV-RNA 量は 50
copies/mL 未満であった。次に、PDDIs（+）群は PDDIs（-）群と比較し、HIV 感染症診断後10 年以上経過している患者の割合が多く（91% vs 37%; P <0.001）、non-ARVs 併用数中央値が高かった（7 vs 3; P <0.001）。
【考察】INSTIs の使用割合が高い集団において、PDDIs は高率に発生していた。特に、HIV 感
染症診断後の期間が長い、または併用薬剤数の多い患者は PDDIs の発生に注意を要する。
PDDIs の長期的な影響は不明であり、薬剤師は処方支援や服薬指導を通じて、治療失敗のリス
ク最小化へ貢献する必要がある。

日本人 HIV 陽性患者における Raltegravir400mg 製剤および 600mg
製剤の母集団薬物動態解析1
霧生彩子（きりう あやこ）
、古屋貴人 1、長島浩二 1、佐藤麻希 1、
増田純一 1、土屋亮人 2、塚田訓久 2、照屋勝治 2、潟永博之 2、田沼順子 2、
寺門浩之 1、菊池 嘉 2、岡 慎一 2

共催セミナー（1 国立国際医療研究センター病院 薬剤部、2 国立国際医療研究センター病院
エイズ治療・研究開発センター）

一般演題（口演）【目的】国立国際医療研究センター病院（以下、当院）では、過去に Raltegravir（RAL）1 回
400mg 1 日 2 回（BID）内服時の日本人 HIV 陽性患者における薬物動態（PK）パラメータを明らかにした。その後 RAL600mg 製剤が発売され、1 回 1200mg 1 日 1 回（QD）内服による治療が可能となった。今回、日本人における 400mg 製剤（BID 群）の PK パラメータの推定精度の向上と 600mg 製剤（QD 群）の PK パラメータ解明を目的とし、母集団薬物動態（PPK）解析を行った。
【方法】当院で RAL を含むレジメンにて治療を行った日本人 HIV 陽性患者のうち、2008
年 1 月から 2020 年 3 月の間に血中濃度を測定した 178 名の測定データ 311 点を対象とし、非線形混合効果モデルにて PPK 解析した。2- コンパートメントモデルを用い、PK パラメータは吸収
速度定数 Ka[/hr]、全身クリアランス CL/F[L/hr]、中心コンパートメントの分布容積 V1[L]、末梢コンパートメントの分布容積 V2[L]、コンパートメント間のクリアランス Q[L/hr] とした。外国人データを参考に共変量となる背景因子の検討を行い、最終モデルを構築した。【結果】最終モデルにおける推定パラメータ平均値とその変動係数 CV% は、BID 群で Ka:0.341 /hr(16%)、CL/F:55.9 L/hr(13%)、V1:145 L(29%)、V2:52.7 L(15%)、Q:1.08 L/hr(25%)、QD
群で Ka:0.273 /hr(7.2%)、CL/F:47.9 L/hr(0.83%)、V1:18.5 L(0.69%)、V2:2.48 L(5.2%)、Q:29.1
L/hr(2.8%) であった。両群とも共変量は組み込まれなかった。【考察】本解析により、日本人
HIV 陽性患者における RAL400mg 製剤の PK パラメータの推定精度は向上し、また 600mg 製剤の PK パラメータが明らかとなった。BID 群における各パラメータ値のばらつきが比較的大きく、患者によっては内服方法を変更することで血中濃度推移に影響を与える可能性があることが示唆された。また両群とも外国人における文献値との差がみられたため、今後はこの要因となる因子の探索を進めていきたい。

一般演題（ポスター）

495 （ 301 ）メモリアルサービス

P-C8-4持続的血液濾過透析施行下の Doravirine 血中濃度モニタリング
1
神尾咲留未（かみお さとみ）
、阿部憲介 1、近藤 旭 1、伊東隆宏 1、
後藤達也 1、播磨晋太郎 2、鈴木美絵子 3、佐々木晃子 3、今村淳治 4、
中山謙二 5、伊藤俊広 4ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修（1 国立病院機構仙台医療センター薬剤部、2 国立病院機構仙台医療センター検査科、3 国立病院機構仙台医療センター看護部、4 国立病院機構仙台医療センター
感染症内科、5 国立病院機構仙台医療センター腎臓内科）

専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia【緒言】抗 HIV 薬の Doravirine（DOR）は、既存の非核酸系逆転写酵素阻害剤（NNRTI）の主な耐性変異部位である K103 及び Y181 における変異の影響を受けにくい構造を持つ新規
NNRTI であり、他剤との併用で 1 日 1 回食事の有無に関わらずどの時間帯でも服用可能である。
また、薬物相互作用や中枢神経系及び腎臓の副作用が少ないという特徴を持つ。腎機能障害を有する場合も用量調節不要となっているが、透析患者での DOR の有効性・安全性に関して検討したデータはなく、血液透析による DOR 除去の程度は不明である。今回 DOR 服用中の HIV 陽性患者において、持続的血液濾過透析（CHDF）施行中に DOR の血中濃度測定の機会を得た。
【症例】60 代男性。慢性腎臓病による高度腎機能障害があり、DOR + Dolutegravir（DTG）で加療していた。尿路感染からの敗血症性ショック、急性腎不全を来たし、入院加療、CHDF 導入となった。
【方法】DOR 血中濃度採血は、CHDF 開始前、施行中、離脱後に計 6 回実施した。DOR 血中濃度の測定は、LC-MS 法を用いて行った。
【結果】DOR 血中濃度は、CHDF 開始前の DOR 服用後 18 時間値 1170 ng/mL、CHDF 施行中の平均トラフ値 1490 ng/mL（1030 - 2016 ng/mL）であった。CHDF 施行中に DOR の中止に至るような副作用は認めなかった。
【考察】DOR のタンパク結合率は 76% であり、透析において除去される可能性がある。母集団
薬物動態解析で得られた外国人 HIV 感染患者における DOR100mg1 日 1 回反復投与時の定常状態での平均トラフ濃度は 396 ng/mL であり、臨床試験結果からはトラフ濃度が 0.6〜3 倍の範囲
では臨床的意味のある変動ではないと示されている。本症例では、CHDF 施行中においてもDOR のトラフ濃度は 396 ng/mL を上回っており、血中濃度は保たれていた。CHDF 施行中にDOR を投与する場合においても通常投与量で問題ないと考えられる。今後も機会を捉え、症例集積・モニタリングを継続していく必要がある。

P-C8-5

日本人 HIV 陽性患者における Dolutegravir の母集団薬物動態解析（続報）
1
古屋貴人（ふるや たかひと）、霧生彩子 1、長島浩二 1、小林瑞季 1、
熊木絵美 1、佐藤麻希 1、増田純一 1、寺門浩之 1、土屋亮人 2、田沼順子 2、
照屋勝治 2、潟永博之 2、塚田訓久 2、菊池 嘉 2、岡 慎一 2

共催セミナー（1 国立国際医療研究センター病院 薬剤部、2 国立国際医療研究センター病院
エイズ治療・研究開発センター）

一般演題（口演）
一般演題（ポスター）【目的】国立国際医療研究センター病院（以下、当院）では、Dolutegravir（DTG）の日本人
HIV 陽性患者における薬物動態パラメータの検証について報告したが、各パラメータに影響を与える共変量の探索は未だ行えていない。本研究では、共変量の探索と更なるモデルの推定精度の向上を目的として、2019 年 4 月以降に当院で測定された DTG 血中濃度データを追加し、母集団薬物動態（PPK）解析を行った。【方法】当院で DTG を含むレジメンにて治療を行った日
本人 HIV 陽性患者のうち、2019 年 4 月〜2020 年 3 月の間に血中濃度を測定した 99 名の測定デー
タ 109 点を用い、非線形混合効果モデルにて PPK 解析した。1 －コンパートメントモデルを用い、PK パラメータは吸収速度定数 Ka[/hr]、全身クリアランス CL/F[L/hr]、分布容積 V/F[L]とした。インタビューフォームにおける外国人データを参考に共変量を組み込んだ最終モデルを構築し、Goodness-of-fit（GOF）プロット及び Bootstrap 法によりモデルの妥当性を評価した。
【結果】最終モデルにおける各推定パラメータ平均値と変動係数（％）は、Ka：0.26 /hr（29%）、
CL/F：0.93 L/hr（19%）、V/F：14.7 L（4%）であり、共変量として V/F に年齢、CL/F に ASTが組み込まれた。また、薬物血中濃度の予測精度は良好であり、Bootstrap サンプルとオリジナ
ルデータとの比較においてもモデルの妥当性が確認された。
【考察】CL/F および V/F の推定平均値は外国人データ（CL/F：1.05 L/hr、V/F：19.9 L）と類似し、V/F に与える年齢の影響が外国人よりも大きいことが示唆された。Ka は外国人データ（Ka：2.35 /hr）より小さくなったが、吸収相におけるデータの少なさが原因と推察される。また、CL/F に AST を共変量として組み込むことで、モデルの目的関数値は有意に低下し、肝機能との関連性が示唆された。今回探索した共変量は主に検査値であるが、今後は併用薬等の共変量を組み込み、新たな因子ついて探索を深めたい。

496 （ 302 ）The Journal of AIDS Research Vol.22 No.4 2020
メモリアルサービス

P-C9-1

外来における ART の服薬支援と医療連携 第 4 報～保険薬局での服薬支援 10 年間の取り組み～1
角南直美（すなみ なおみ）
、齋藤富美子 1、安藤友香 1、廣瀬祥子 1、
小池佳子 2、堀岡道代 3、池島加奈子 3、佐藤奈津子 3、高橋奈津子 3、竹上理奈子 4、妻野玲子 4、柳田月美 4、松永伸一 5、土谷良樹 6、勇 美穂 1

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修

1（（株）外苑企画商事
わかば薬局中央店、2 東葛病院薬局、3 東葛病院外来看
護、4 東葛病院医療福祉相談室、5 東葛病院呼吸器内科、6 東葛病院総合診療科）

専門薬剤師認定講習会･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

P-C10-1

ＨＩＶ感染症薬物療法認定【目的】抗 HIV 薬が服用し易くなった今も、治療成功の為には毎日飲み続けることが必須である。当薬局は、10 年前に東京都に隣接する千葉県東葛地区で初めて拠点病院に指定された東葛病院の処方箋を受けている。薬局内の薬剤師チーム 5 名で担当患者を決め、病院の HIV 診療委
員会やケースカンファに参加することで病院の HIV 診療チームと連携をとって服薬支援を行っている。この 10 年の間に当薬局で行った服薬支援と医療連携について報告する。
【方法】2010 年 6 月〜2020 年 5 月までの 10 年間に抗 HIV 薬が処方された患者を対象に当薬局の薬歴を後方視的に検討した。
【結果】2020 年 5 月時点で定期的に抗 HIV 薬処方箋を受け入れている 80 名のうち、当薬局でのART 導入前の事前説明が 5 名、初回導入時の指導患者は 38 名であり、現在も全員が ART を継続、導入直後の 1 名を除き VL ＜ 100 を維持できている。
10 年間の ART 処方患者延べ 92 名の内、職業的暴露予防 6 名。ART 開始後に転院し、当薬局を利用開始の患者 19 名、その中で都内への通院困難者が 8 名であった。
定期的に通っていた患者 86 名の内に服薬中断が 3 名あった。その 3 名の内、1 名は主治医への服薬情報提供、1 名は多職種のサポートにより継続でき良好な治療効果を維持している。1 名だけ
は中断が続いている。
東葛病院での腎透析導入患者が 1 名、透析開始予定患者が 1 名。訪問看護師と協力して服薬支援した患者が 3 名。訪問服薬指導が必要であったが、開始直前に死亡された方が 1 名であった。
【考察】長期継続には医師・看護師・薬剤師・社会福祉士・臨床心理士等による多職種での協同サポートが必要である。ART の初回導入指導直後から患者からの相談が多いことは、病院と連携して積極的に患者と関わりを保っていることによると考える。患者の高齢化が更に進むと病院との連携だけでなく、ケアマネージャー・介護施設など地域での包括的連携が重要になると思われる。

HIV および妊婦感染症検査実施率の全国調査
1,2
岩動ちず子（いするぎ ちずこ）
、吉野直人 2、伊藤由子 2、大里和広 2、
小山理恵 1,2、高橋尚子 2、杉浦 敦 2、田中瑞恵 2、谷口晴記 2、山田里佳 2、桃原祥人 2、定月みゆき 2、喜多恒和 2（1 岩手医科大学産婦人科学講座、2「HIV 感染者の妊娠・出産・予後に関する
疫学的・コホート的調査研究と情報の普及啓発法の開発ならびに診療体制の整備と均てん化に関する研究」班）

共催セミナー
一般演題（口演）【目的】現在、日本での HIV 母子感染は、適切な予防対策でその感染率を 1％未満に低下させることが可能になっている。その背景には近年の HIV スクリーニング検査がほぼ全例の妊婦に行われていることが挙げられる。本研究では、2019 年時点での HIV および母子感染に関わる感染症の検査実施率を明らかにすることを目的とし全国調査を行った。
【方法】全国の産婦人科を標榜するすべての病院に対し調査用紙を送付し、返信はがきにより回答を得た。検査実施率の調
査項目は HIV、クラミジア、C 型肝炎ウイルス（HCV）、ヒト T 細胞白血病ウイルス 1 型（HTLV1）、B 群溶血性連鎖球菌（GBS）、トキソプラズマ、サイトメガロウイルス（CMV）である。
【成績】送付数 1,118 件、回答数 931 件、回答率 83.4％であった。妊婦に対する検査実施率は、
HIV：100.0％、クラミジア：99.5％、HCV：99.8％、HTLV-1：99.4％、GBS：99.7％、トキソ
プラズマ：46.8％、CMV：12.4％であった。HIV、クラミジア、HCV、HTLV-1、GBS はほぼ
全妊婦に検査がされていた。一方、トキソプラズマと CMV の検査実施率は低くまた地域差も見られた。過去の HIV に関しての調査では、妊婦での検査実施率と自治体による公費負担に関連がみられている。2018 年に自治体に対して行なった妊婦感染症検査の公費負担に関する全国調査結果をもとにトキソプラズマと CMV 検査実施率と公費負担との関連を解析したところ、
トキソプラズマでは各都道府県で 70％以上の市町村で公費負担が行われると検査実施率が高い傾向にあった。
【結論】HIV を含め「母子感染ゼロ」に向け、各妊婦感染症検査実施率の維持および向上に関して公費負担のあり方や費用対効果も含め本調査結果をもとに更なる検討が必要であると考えられた。

一般演題（ポスター）

497 （ 303 ）メモリアルサービス

P-C10-2

HIV スクリーニング検査実施率と妊娠中後期での再検査の検討
1,2
伊藤由子（いとう ゆうこ）
、吉野直人 2、杉浦 敦 2、岩動ちず子 2、
大里和広 2、小山理恵 2、高橋尚子 2、田中瑞恵 2、谷口晴記 2、山田里佳 2、桃原祥人 2、定月みゆき 2、喜多恒和 2

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修

2（1NHO 長良医療センター 看護部、「HIV感染者の妊娠・出産・予後に関する疫学的・コホート的調査研究と情報の普及啓発法の開発ならびに診療体制の整備と均てん化に関する研究」班）

専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia【目的】本研究班では、1998 年より HIV 感染妊婦に対する全国調査を実施し、HIV 感染妊婦およびその出生児の動向と全国の産科施設における妊婦 HIV スクリーニング検査実施率を調査し、検査実施率上昇のための啓発活動を行ってきた。近年の HIV 母子感染の現状は 2012 年から2017 年まで 6 年間に HIV 母子感染が 4 例報告されており、これらの症例の中には妊娠初期での検査は陰性であったが、その後母体が HIV 感染し児への母子感染に至った例もあった。そこで、2019 年度における全国調査で、HIV 母子感染予防のための妊娠中期・後期の再検査の実施状況を調査した。【方法】全国の産科または産婦人科を標榜する全ての病院 1,141 施設に対し一次調査用紙を送付し、返信はがきにより回答を得た。本研究は岩手医科大学医学部倫理委員会において承認された研究である（番号：MH2018-061、承認年月日：平成 30 年 7 月 5 日）。
【成績】全国調査における妊娠初期での検査実施率は全国で 99.99％（2018 年調査 99.70％）であった。母子感染予防のため、妊娠中期から後期に再度 HIV 検査を行うことについては 907 病院から回答があり、そのうち再検査を行っていたのは 26 病院（2.9％）（2014 年調査 0.3％）であった。再検査を行った対象妊婦は、「妊娠初期 HIV 検査以降に他の性感染症検査で陽性」3 病院、「全分娩例に再度検査を行っている」12 病院であった。ほかに検査対象として、「スクリーニング検査が陽性・偽陽性であったため」4 病院、「帰省分娩は当院で再検査を行う」3 病院などであった。
【結論】HIV 母子感染の完全な防止のためには妊娠初期の HIV スクリーニング検査を全例に行い陰性が確認されても、その後に感染した症例には対応できない。そのため、母子感染予防のために妊娠中期から後期に再度 HIV 検査を行うことついても検討する必要がある。

P-C10-3

HIV 感染妊婦への診療体制の現状と経腟分娩導入への課題
1,2
定月みゆき（さだつき みゆき）
、杉野祐子 1,2、蓮尾泰之 2、林 公一 2、五味淵秀人 2、中西 豊 2、中西美紗緒 1,2、源名保美 1,2、中野真希 2、
山田里佳 2、吉野直人 2、杉浦 敦 2、田中瑞恵 1,2、大津 洋 1,2、喜多恒和 2

共催セミナー（1 国立研究開発法人国立国際医療研究センター病院、2 厚生労働科学研究費補助金エイズ対策政策研究事業「HIV 感染者の妊娠・出産・予後に関する疫学的・コホート的調査研究と情報の普及啓発法の開発ならびに診療体制の整備と均てん化に関する研究」班）

一般演題（口演）
一般演題（ポスター）【緒言】日本全国において HIV 感染妊婦診療の均てん化が期待されるが，HIV 感染妊婦の受入がスムースに行われていない地域も存在する．一方で海外ではウイルスコントロールが良好な症例に対しては経腟分娩が推奨され，日本でも患者が経腟分娩を希望する可能性があることから，わが国において HIV 感染妊婦が安全に経腟分娩をできる診療体制を整える必要がある．
【方法】総合周産期母子医療センター108 施設，地域周産期母子医療センター298 施設あるいはエイズ診療拠点病院 382 施設の重複を除く計 558 施設を対象とした．診療体制の現状について一次調査を行い，HIV 感染妊婦を受け入れていると回答した 109 施設に対して，医師と看護職各々に経腟分娩の可否ならびに今後の受け入れ要件について二次調査を行った．
【結果】分娩を受け入れているエイズ診療拠点病院 108 施設のうち 102 施設（94.4%）は総合・地域周産期母子医療センターであった．二次調査では医師 82 施設（75.2%），看護職 53 施設（48.6%）から回答を得た．「積極的には経腟分娩を行わない」と答えた施設は医師 59 施設（72.0%），看護職 39 施設（73.6%）であり，その理由として，「帝王切開の方がより母子感染リスクが低い」，「経腟分娩では感染症科や小児科との連携が難しい」と回答した施設が医師・看護職ともに 60% 以上であった．また，「産科医のマンパワー不足」，「HIV への対応について医療スタッフに十分に周知されていない」と回答した施設も多数みられた．一方，「HIV 感染妊婦の自然または計画経腟分娩に対応可能」と回答した施設は 21 施設（19.3%）あったものの，過去 4 年間に HIV 感染妊婦の分娩実績があるのは 7 施設のみであった．
【結語】安全に HIV 感染妊婦の経腟分娩を導入するためには，ガイドラインやマニュアルによる感染予防策の周知と同時にスタッフの充足や他科との連携など医療体制の整備が必要で，実施可能施設は極めて限定的であると考える．

498 （ 304 ）The Journal of AIDS Research Vol.22 No.4 2020
メモリアルサービス

P-C10-4

HIV 母子感染例に関する検討
1,2
杉浦 敦（すぎうら あつし）
、市田宏司 2、竹田善紀 2、山中彰一郎 2、
中西美紗緒 2、箕浦茂樹 2、松田秀雄 2、高野政志 2、桃原祥人 2、小林裕幸 2、
佐久本薫 2、太田 寛 2、石橋理子 1,2、藤田 綾 2、吉野直人 2、田中瑞恵 2、
外川正生 2、喜多恒和 1,2

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修（1 奈良県総合医療センター 産婦人科、2 厚生労働科学研究費補助金エイズ対策政策研究事業「HIV 感染者の妊娠・出産・予後に関する疫学的・コホート的調査研究と情報の普及啓発法の開発ならびに診療体制の整備と均てん化に関する研究」班）

専門薬剤師認定講習会･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

P-C11-1

ＨＩＶ感染症薬物療法認定【目的】HIV 母子感染は減少傾向にあるものの、ほぼ毎年報告され続けている。母子感染の原因として以前は妊娠初期スクリーニング検査が未施行であった例が多く含まれていたが、スクリーニング検査施行率が 99% 以上となっている現在でも、母子感染は続いている。そこで今回
われわれ HIV 母子感染研究班が集積した母子感染例を後方視的に解析し、今後の母子感染予防策を検討した。【方法】厚労省科研費エイズ対策政策研究事業の HIV 母子感染に関する研究班
が 1999 年〜2019 年の間に全国調査にて集積した母子感染 60 例を対象に、転帰場所・感染判明
時期を解析した。
【結果】日本転帰例が 42 例、外国転帰例が 18 例あり、1984 年〜1999 年（A 期）に 41 例、2000 年〜2019 年（B 期）に 19 例報告されている。母体の HIV 感染判明時期は、前回妊娠時が 3 例（5.0%、A 期 4.9％、B 期 5.3%）、今回妊娠時が 7 例（11.7%、A 期 17.1%、B 期 5.3%）、
分娩直前・直後が 8 例（13.3%、A 期 14.6%、B 期 10.5%）、児から判明が 21 例（35.0%、A 期 36.6%、
B 期 31.6%）、分娩後その他の機会が 16 例（26.7%、A 期 17.1%、B 期 47.4%）、不明が 5 例（8.3%、
A 期 12.2%、B 期 0%）であった。転帰場所は、拠点病院が 13 例（21.7%）、非拠点病院が 9 例（15.0%）、診療所が 6 例（16.7%）、自宅が 1 例（1.7%）、外国が 18 例（30.0%）、不明が 9 例（15.0%）であった。【結論】母子感染例の感染判明時期は、特に 2000 年以降では分娩後に判明する例が75% 以上を占め、このような例では非拠点病院での分娩が多数を占め、母子感染予防対策は施行されていない。今後の母子感染予防対策として、いかにして妊娠中に母体の感染を判明させるかが重要と思われる。

歯科衛生士養成課程・臨地臨床実習における HIV 感染症に関する教育についての研究1,2
中川裕美子（なかがわ ゆみこ）
、近藤順子 3、大多和由美 4、髙木律男 5、
岡 慎一 6、宇佐美雄司 7

共催セミナー（1 大手前短期大学 歯科衛生学科、2 国立研究開発法人国立国際医療研究セン
ター エイズ治療・研究開発センター、3 国立研究開発法人国立国際医療研究センター 歯科・口腔外科、4 東京歯科大学短期大学、5 新潟大学大学院医歯学
総合研究科 顎顔面口腔外科学分野、6 国立研究開発法人国立国際医療研究センター病院 エイズ治療・研究開発センター、7 国立病院機構名古屋医療セン
ター 歯科口腔外科）

一般演題（口演）【目的】HIV 感染症患者の歯科治療に対し、消極的な理由として「スタッフの教育が困難である」という意見が散見される。そこで我々は、歯科衛生士養成校の学生に対する臨地臨床実習における HIV 感染症の教育内容を調査するために質問紙調査を行なった。
【方法】東京都で HIV
感染症患者の歯科治療を受入れていることを公表し、独自に学会発表等も行っている東京 HIV
デンタルネットワークに登録している歯科医院のうち、歯科衛生士養成校の臨地臨床実習を受入れている歯科医院 2 施設の院長を対象に、2020 年 5 月から 6 月までの間に質問紙をメール添付にて送付・回収した。【結果】2 施設中 2 施設から回答を得られた。院長の背景に対する質問では、両施設ともに大学病院に勤務している時から HIV 感染症患者の治療に携わっており、その期間は A 施設の院長は 15 年、B 施設の院長は 30 年であり、開業期間は A 施設 20 年、B 施設は
27 年、実習生を受入れている期間は A 施設 7 年、B 施設は 15 年であった。HIV 感染症患者と実習生の関わりについては、A 施設は見学のみ、B 施設は使用器具の洗浄・消毒および診療補助・介助を行うと回答があった。両施設ともに実習生に対して HIV 感染症についての講習を行っており、その内容は感染力と感染対策は両施設、感染の自然経過は A 施設のみ、曝露後予防内服
は B 施設のみであった。また、その他に A 施設は治療方法・疫学、B 施設は感染症の種類と特徴など感染症について広範囲で行われていた。臨地臨床実習後の実習生の考え方の変化については両施設ともに HIV 感染症への理解は深まったとは感じるが、個人差があり一概には言えな
いとの回答であった。【考察】両院長が HIV 感染症患者の歯科治療経験が豊富であり、それによりスタッフの理解も良好であると考えられる。このような HIV 感染症患者の治療を受入れている施設において、歯科衛生士実習生の教育がなされることは極めて有用と思われた。

一般演題（ポスター）

499 （ 305 ）メモリアルサービス

P-C11-2

地域の歯科医療充実に向けて―エイズ治療中核拠点病院である当院の取り組み―1
平島惣一（ひらしま そういち）、宮脇昭彦 1、鈴木克典 2、香月詳子 1、
齋藤和義 3、田中美佐子 4、稲村由香 5、野田雅美 6

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修（1 産業医科大学病院 歯科・口腔外科、2 産業医科大学病院 感染制御部、3 戸畑総合病院、4 産業医科大学病院 看護部、5 産業医科大学病院 薬剤部、6 産
業医科大学病院 事務部 患者サービス室）

専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

我が国では 1990 年代〜2000 年代においては、新規 HIV 感染者報告数は増加傾向にあったが、2008 年以降は横ばい傾向で、先進国のように減少傾向ではない。また、Future Japan の第 2 回HIV 陽性者のためのウェブ調査（2018 年発行）では、歯や口腔内の疾患が 10.2% であるため、
HIV 陽性者の歯科診療は欠かせない。
HIV 陽性者の口腔粘膜病変は初発症状として現れる頻度が高いとされ、一般歯科診療においても潜在的な HIV 感染症を考慮にいれる必要性が増している。そのため、歯科診療では、スタンダードプリコーションの概念のもと、院内感染対策を講じる必要がある。しかし、HIV 陽性
患者の歯科診療においては、近年も診療拒否という事例の報告があったことより、HIV 感染症に関する正しい知識が不足としていると感じざるを得ない。当科はエイズ診療の中核拠点病院である産業医科大学病院にあるため、HIV 陽性患者の歯科診療のネットワークを構築する必要がある。2015 年度より「HIV 感染症歯科診療ネットワーク医療連携研修会」を開催し、HIV 感
染症の正しい知識と最新情報を近隣の歯科医院に提供してきた。これまでの研修会の概要、経過を報告し、今後の課題について検討する。
12 月 1 日が「世界エイズデー」のために、11 月、12 月、1 月を研修会実施日程とした。研修会は 6 つの郡市区歯科医師会で行い、合計 158 名の参加があった。2016 年度、2017 年度は歯科医院開業の口腔外科学会専門医の説明を加え、参加者を増やすため、2019 年度は、標記施設基準の届出に必要な「院内感染防止対策に係る研修」含む研修内容にした。
取り組みを継続し、HIV 陽性患者が安心して歯科診療を受けられるように、歯科医院との連携体制の構築を図っていきたい。

P-C12-1

HIV 陽性者の基本的属性―「HIV 陽性者の健康と生活に関する全国調査」の結果から（第 1 報）
1
若林チヒロ（わかばやし ちひろ）
、池田和子 2、杉野祐子 2、谷口
中濵智子 3、東 政美 3、生島 嗣 4

紅 2、

共催セミナー（1 埼玉県立大学 健康開発学科 健康行動科学専攻、2 国立研究開発法人国立国際医療研究センター エイズ治療・研究開発センター、3 独立行政法人国立病院機構 大阪医療センター、4 特定非営利活動法人ぷれいす東京）

一般演題（口演）
一般演題（ポスター）【目的】本調査は、2003 年から約 5 年毎に、各地のエイズ治療拠点病院に通う陽性者を対象に、
健康と生活の両面から現状を明らかにする目的で行われてきた。本報では第 4 回調査の基本的属性と健康状態の概要を報告する。
【方法】ブロック拠点病院 8 地域、都内診療所 2 施設の計 10 施設の陽性者を対象に、調査セット（説明文、無記名自記式質問紙、返信用封筒、謝礼）を医療者より配布、本人が調査事務局に郵送する方法で回収した。2019 年 9 月〜2020 年 4 月実施。倫理審査は埼玉県立大学と各医療機関にて承認。2,555 票配布、1541 票回収、回収率 60.3%。
【結果】男性 95.5%、女性 4.5％。平均年齢 46.8 ± 10.9 歳、最高齢 81 歳、65 歳以上 7.7%。感染経路は、同性間 81.7%（両性間 2.8%）、異性間 9.4%、薬害 4.7%、他 1.1%、不明 3.1%。感染判明年
は、-2000 年 15.4%、2001-10 年 38.2%、2011-20 年 46.4%。就労率は男女共 81.5%。単独世帯 47.1%（男性 48.0%、女性 26.2%）、同居世帯 52.9％。同居者は親 20.2%、パートナー16.1%、配偶者 14.2%、
子 7.0%。健康状態は、CD4 細胞数 200 個 /μl 以上が 88.1％、ウイルス量 200/μl 以下が 90.6％、エイズ発症 25.1%。各項目 4〜6% はわからない。自覚症状あり 58.4%、悩みやストレスあり
79.1%、精神健康 K6 尺度 5〜12 点 35.2%、13 点以上 12.2%。
【考察】本調査の感染経路は「エイズ発生動向年報」と比べて異性間と不明の割合が小さく、同性間の割合が大きかった。匿名調査のため、より正確な申告がなされている可能性はある。
「国勢調査」で比較すると、単独世帯の割合が男女共に全年齢層で高く、就労率は男性（各年齢層）
10〜15 ポイント低いが女性（総数）は約 30 ポイント高いという特徴があった。HIV 関連の健康状態は 90％以上の人がウイルス量を抑えるなど良好であったが、日常生活での自覚症状、悩みやストレス、精神健康度 K6 尺度等を「国民生活基礎調査」で比べると、いずれも問題のある人の割合が顕著に高かった。

500 （ 306 ）The Journal of AIDS Research Vol.22 No.4 2020
メモリアルサービス

P-C12-2

HIV 陽性者の併存疾患と受診行動―「HIV 陽性者の健康と生活に関する全国調査」の結果から（第 4 報）1
杉野祐子（すぎの ゆうこ）
、谷口 紅 1、池田和子 1、青木孝弘 1、
田沼順子 1、中濵智子 2、東 政美 2、生島 嗣 3、若林チヒロ 4（1 国立国際医療研究センター病院、2 独立行政法人国立病院機構大阪医療セン
ター、3 特定非営利活動法人ぷれいす東京、4 埼玉県立大学健康開発学科）

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修
専門薬剤師認定講習会･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

P-C12-3

病棟看護師における HIV/AIDS 患者への服薬指導・生活指導を困難にしている要因についてのアンケート調査
王

美玲（おう みれい）、松下文香、立花文佳、山之内明子、鍛治治子（大阪市立総合医療センター

ＨＩＶ感染症薬物療法認定【目的】「HIV 陽性者の健康と生活に関する全国調査」の結果から、年代別による併存疾患や受診行動について現状を把握し、支援課題を検討する。
【方法】2019 年 9 月〜2020 年 4 月にエイズ
治療ブロック・拠点病院と診療所の 10 施設に通院中の HIV 陽性者を対象に、無記名自記式質問紙を配付、郵送回収した。項目は、属性、健康状態、社会生活等である。分析は 40 歳未満（若年層）、40-59 歳（中年層）、60 歳以上（高年層）の 3 群に分類し、検討した。【倫理的配慮】調
査対象の医療機関、埼玉県立大学の倫理委員会で承認を得た。
【結果】配布は 2555 票、回収 1541
票（60.3%）となり、若年層 24.7%、中年層 58.9%、高年層 12.7%、無回答 3.6% の回答率であった。受診回数は HIV 診療のみ 1 回 /3ヶ月 61.5〜75.1% だが、他疾患を含めると 33.7〜42.0% と減
少し、併存疾患による通院回数が増加していた。併存疾患の内訳は、全年齢層で歯科疾患が 15.1
〜29.2％と最多、2 番目は精神疾患が若年層 12.1%、中年層 12.3％で、高年層は糖尿病 18.8%、高血圧症 18.8% であった。3 番目以降は若年層で肩こり・腰痛症 8.1%、アレルギー疾患 7.8%、中年層で皮膚疾患 11.4%、高血圧 8.9%、高年層で眼疾患 16.1%、心疾患 10.9% であった。抗 HIV 薬
服用回数は、全層で 1 日 1 回が 86％以上だが、高齢層は 1 日 2 回が 12.4％と服薬回数が増加していた。1ヶ月以内の抗 HIV 薬飲み忘れなしは若年層 61.8%、中年層 69.2%、高年層 78.0% と高年層の服薬率が高い傾向がみられた。半年以上の未受診経験は中年層 10.0%, 若年層 9.3% で、理由
は若年層が多忙 2.9%、精神的な問題 2.7%、中年層が治療意欲なし 3.5%、服薬していない 2.6%であった。
【考察】加齢により生活習慣病の併存割合が増え、通院頻度が多くなっているが、高齢層では未受診経験や服薬率の低下は少なかった。一方、若年層・中年層には精神疾患併存が多く、受診継続や服薬忘れに影響している可能性があり、療養継続のために精神的支援が必要
である。

看護部）

共催セミナー【背景・目的】近年の抗ウイルス治療の発展により HIV 感染症は慢性疾患となり、患者自身が療養生活の中で服薬・生活習慣のコントロールをしていく必要がある。そのために、入院中に病棟看護師が服薬指導や生活指導を行うことが非常に重要である。しかし、実際は指導に慣れた看護師のみが指導を行っていることが多いため、指導をする上で何が困難であるかを明らかにする必要があると考え、アンケート調査を実施した。【方法】2019 年 12 月に師長を除く感染症病棟の看護師に、HIV/AIDS の服薬指導・生活指導についての無記名自記式質問紙を配布し、有効回答が得られたものを単純集計し、記述統計を行った。【結果】病棟看護師 21 名に配布し回収率は 100％であった。病棟経験年数は、5 年未満が 12 人、5 年以上が 9 人であった。服薬指導について、5 年未満は 70％、5 年以上は 55％が困難を感じていた。生活指導について、5 年未
満は47％、5年以上は34％が困難を感じていた。コミュニケーションについて、5 年未満は 67％、
5 年以上は 70％が困難を感じていた。HIV 患者の看護に携わる医療者としてコミュニケーショ
ンの中で特にセクシャリティについて不安があった。
【結論】セクシャリティについての知識とコミュニケーション方法の経験不足があるため、知識とコミュニケーションスキルを向上させることが必要である。知識については、病棟内で学習会を続け、コミュニケーションスキルについては、ロールプレイングを繰り返し行い、経験不足を補うことで、指導に慣れない看護師の不安を軽減する。

一般演題（口演）
一般演題（ポスター）

501 （ 307 ）メモリアルサービス

P-C12-4

HIV サポートリーダー養成研修

10 年間の成果と展望

1
佐保美奈子（さほ みなこ）
、古山美穂 1、髙 知恵 1、山田加奈子 1、工藤里香 2、立花久裕 3、豊島裕子 4、大野典子 5、白阪琢磨 6（1 大阪府立大学大学院看護学研究科、2 富山県立大学看護学部、3 訪問看護ス
テーション町の看護師さん八尾、4 大阪市立総合医療センター看護部、5 日本生命病院看護部、6 国立大阪医療センターエイズ先端医療研究部）

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修
専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia【背景】2010 年から地域 HIV 看護・介護の質の向上と拡大に向けて、HIV サポートリーダー養成研修を年 2 回継続して開催した。2017 年から HIV サポートリーダー養成研修の日程を 3 日間
から 2 日間に短縮し、受講生募集地域を大阪府内から近畿ブロックに拡大した。研修修了生た
ちと、介護保険施設で勤務する看護・介護職への研修を企画・実施した。学校基盤の HIV 予防
教育の強化のために、高等学校教諭との連携強化に取り組んだ。2019 年度は研究班メンバー（看護・介護職・高校教諭・NPO、計 28 名）の組織力強化のために、年 2 回の班会議に加えて、食事会を 4 回実施し、あらたに高野山宿坊で合宿をおこなった。
【研究目的・方法】地域における HIV 看護・介護の質の向上をはかるために企画した研修前後の変化を明らかにするために、
無記名自記式質問紙調査を実施した。
（倫理面への配慮）調査の実施について、大阪府立大学看護学研究科研究倫理審査（申請番号 2019-24）の承認を得た。
【成果と展望】（公社）大阪府看護協会との協働により累積受講者数は 380 名である。第 19 回の他府県からの参加者が 63％であった。また看護師・助産師だけでなく、医師・臨床心理士・ケースワーカー・主任介護支援専門員・歯科衛生士・保健師の参加が増加した。10 年間の研究活動により、研究テーマである HIV
看護・介護の質の向上と学校での HIV 予防教育実践についての基盤ができつつある。臨床から地域（高等学校、介護保険施設）、看護職対象から多職種（養護教諭課程・看護学部生、医師、ケースワーカー、心理士、介護福祉士、歯科衛生士）、大阪府内から近畿中国へと活動を拡大できた。臨床で働く看護職が高校で出前講義をおこなう取り組みは他に無い取り組みであり、普及に努めたい。研究班メンバー同士の理解や支援が進む取り組みを今後も続けていく。今後はオンライン研修を検討し全国展開を視野にいれたい。

P-C12-5

フェイスシールド付きマスク使用向上のための取り組み
中川雅貴（なかがわ まさたか）、梶川智弘、西田梨恵、石川清仁（藤田医科大学病院

医療の質安全対策部感染対策室）

共催セミナー
一般演題（口演）
一般演題（ポスター）【背景】A 病院では、眼の防護具の使用率は低く、2017 年度に HIV 陽性患者の処置時に粘膜曝露を起こす事例を経験した。そのため、HIV 感染予防に関する教育と個人防護具の必要性を啓発し使用量は増加した。しかし、直接観察を行うと実際に防護具着用が必要な場面時に必ずしも使用しているとは言い難い状況であった。そこで、具体的に個人防護具着用が必要となる場
面を記載したラミネートを作成し、看護度の高い病棟で掲示したところ、フェイスシールド付
きマスクの使用量が増加したため報告する。
【活動内容】対象は B 病棟に勤務する職員。調査期
間は 2019 年 4 月から 2020 年 3 月まで。所属施設の倫理審査委員会の承認を得て実施した。実施
方法は、個人防護具着用場面を記載したラミネートを、経路別感染予防策が必要な患者の病室の扉に掲示し目視できるようにした。評価方法はフェイスシールド付きマスクの払い出し量、粘膜曝露事故件数の確認を行った。また、ラミネートを使用していない看護度の高い C 病棟と比較した。【結果】フェイスシールド付きマスクの 2018 年度と 2019 年度の払い出し量は、B 病棟では 2018 年度月平均 277 枚、2019 年度月平均 679 枚で前年比 245％であった。また、2019 年
度職員の粘膜曝露事故件数は 1 件であった。C 病棟では 2018 年度月平均 118 枚、2019 年度月平均 177 枚で前年比 150％であった。2019 年度職員の粘膜曝露事故件数は 0 件であった。【考察】2019 年度は新型コロナウイルスの流行により、肺炎で入院した患者に接する際、医療者の危機意識が高まり、両病棟共にフェイスシールド付きマスクの使用量が増加しことが考えられる。
しかし、前年比を比べると B 病棟では、個人防護具が必要となる場面を掲示し目視することで、眼の防護への意識が高まったことも要因の 1 つとして考える。今後、全病棟にラミネートの使用を拡大し粘膜曝露事故件数を 0 件にできるように支援することが必要である。

502 （ 308 ）The Journal of AIDS Research Vol.22 No.4 2020
メモリアルサービス

P-C12-6

HIV 患者の社会的背景やニーズ、不安、差別体験が治療継続に及ぼす影響に関する研究 第一報
遠藤千鶴（えんどう ちづる）、木暮みどり、岩崎春江、古谷佳苗、齊藤陽子（千葉大学医学部付属病院

外来 2 階東）専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

P-C12-7

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修【背景】HIV 患者は治療を継続し長期生存が可能となった。将来的に HIV 患者に対する地域包括支援のニーズはより高まっていく。一方で患者の中には地域医療機関へネガティブな印象を抱えているものもいる。医療者の構築しようとする地域医療体制と患者の思いやニーズに乖離があると、構築したシステムが十分に機能しない恐れがある。本研究では HIV 患者の過去の地
域医療機関受診経験の有無が地域医療機関に対する考えや当院への通院に対して影響を与えるのかを明らかにすることを目的とし、将来的に地域医療システムを構築するうえで、看護師として患者に対する効果的なアプローチを検討する。【方法】2019 年 7 月から 10 月まで、当院へ通院している HIV 患者を対象にアンケートを実施し、過去の地域医療機関受診経験のある群とない群に分け、地域医療機関受診に対する思い、に関する質問ごとに Mann-Whitney U Test にて分析をした。
【結果・考察】A 群 B 群で有意差があった質問は少なく、過去の体験は今後の地
域医療機関受診や当院への通院理由に大きく影響しないことが示唆され、アプローチ方法を変える必要はないと言える。患者は将来的な地域医療機関への受診の必要性を感じつつも、自らの将来と結びつけながら具体的な受診先をイメージするに足る十分な情報は得られていないた
め情報提供が効果的なアプローチであると考える。今後、地域医療機関に求められることは、
プライバシーの配慮に加え HIV 患者の思いに配慮した態度や関わりであり、その必要性を医療者同士が共有することは、地域医療体制の構築において重要なことだと考える。また、多職種が患者をサポートできる環境が望ましいが、支援をコーディネートする役目を看護師が担うことでタイムリーな関わりを実現することがより重要と考える。患者へ必要な医療を提供できる場の保証、情報の提供、スムーズな連携を図るうえで看護師の担う役割は益々大きくなるだろう。

HIV 陽性者の病名開示―「HIV 陽性者の健康と生活に関する全国調査」の結果から（第 5 報）
1
谷口 紅（たにぐち べに）、杉野祐子 1、中濵智子 2、東 政美 2、
池田和子 1、青木孝弘 1、田沼順子 1、生島 嗣 3、若林チヒロ 4

共催セミナー（1 国立研究開発法人国立国際医療研究センターエイズ治療・研究開発センター、
2
独立行政法人国立病院機構大阪医療センター、3 特定非営利活動法人ぷれい
す東京、4 埼玉県立大学健康開発学科）

一般演題（口演）【目的】「HIV 陽性者の健康と生活に関する全国調査」の結果から他者への病名開示について報告する。
【方法】2019 年 9 月〜2020 年 4 月にエイズ治療ブロック拠点病院と診療所の計 10 施設に通院した HIV 陽性者を対象に無記名自記式質問紙を配布、郵送回収した。医療・福祉・行政等の HIV 担当者以外で病名開示している人の割合と開示人数について基本属性別に、開示相手について世帯別に分析した。
（詳細は第 1 報参照）
【結果】2555 票配布、回収 1541 票（回収率 60.3%）
病名開示している人は全体の 82.9％で、17.1％は開示していなかった。開示率は、男性 82.4％、
女性 94.0％で女性の方が高く、年齢層別には 20 － 39 歳 85.1％、40 － 59 歳 83.4％、60 歳以上 83.0％
で若年層ほど高く、世帯別には同居者がいる人 86.8％、独居者 78.6％で同居者がいる人の方が高かった。開示人数は全体では 1〜4 人 52.3％、5 人以上 30.7％であった。療養期間別にでは 10
年未満で開示なし 20.6％、1〜4 人 54.4％、5 人以上 25.0％、10 年以上 20 年未満で開示なし 15.0％、
1〜4 人 50.5％、5 人以上 34.6％、20 年以上で開示なし 10.7％、1〜4 人 47.4％、5 人以上 41.9％と療養期間が長い人ほど 5 人以上に開示している割合が高かった。開示相手は全体では HIV 陽性の友人 37.4％、親 34.7％、パートナー32.5％、世帯別にはパートナーと同居している人 87.2％はパートナーに、妻・夫と同居している人 84.6％は妻・夫に、親と同居している人の 58.2％は親に伝えていた。独居者では HIV 陽性の友人 37.9％、その他の友人 32.9％、親 27.7%、兄弟 26.1％、パートナー24.1％の順であった。
【考察】長期療養に伴い病名開示をしていく傾向にあった一方、
20 年以上にわたり病名開示をしていない陽性者もいた。病名開示を同居パートナーにしている
割合が高くパートナーをキーパーソンの存在として考えていた。パートナーとの関係や開示していない人の思いを理解しサポート体制を検討することが重要である。

一般演題（ポスター）

503 （ 309 ）メモリアルサービス

P-C12-8

HIV 陽性者の高齢化と介護～「HIV陽性者の健康と生活に関する全国調査」の結果から（第3報）～
1
東 政美（ひがし まさみ）
、中濵智子 1、渡邊 大 2、上平朝子 2、
池田和子 3、杉野祐子 3、伊藤 紅 3、斎藤可夏子 4、若林チヒロ 5、生島嗣6

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修（1 独立行政法人国立病院機構大阪医療センター 看護部、2 独立行政法人国立病院機構大阪医療センター、3 国立研究開発法人国立国際医療研究センター病院、4 東京工業大学環境社会理工学院、5 埼玉県立大学 健康開発学科 健康行
動科学専攻、6 特定非営利活動法人ぷれいす東京）

専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia【目的】「HIV 陽性者の健康と生活に関する全国調査」の結果から、本報は高齢化への対応と介護について報告する。【方法】エイズ治療ブロック拠点病院と診療所の計 10 施設の陽性者を対象に、2019 年 9 月〜2020 年 4 月に無記名自記式質問紙を配布、郵送回収した。（詳細は第 1 報参照）
【結果】2555 票配付、1541 票回収、回収率 60.3% であった。平均年齢 46.8 歳± 10.9 歳で、65歳以上の高齢者の割合は 7.7％（ブロック拠点病院受診者のみ 9.3％）で 2003 年調査以降増加していた。高齢期へ準備をしている人は 24.1％（「かなりしている」2.0％「ある程度している」
22.1％）に止まっていた。訪問・通所サービスの利用は、全体の 96.8％、65 歳代以上で 94.7％の人は「どれも利用していない」としていた。将来介護が必要となった場合、どこで生活するかは、「自宅」34.5％「有料老人ホーム等高齢者専用住宅」21.6％、「介護保険の施設」21.2％、誰に介護してもらうかは、「ヘルパーなど介護サービスの人」43.9％「パートナー・配偶者」33.1%「いずれにも頼らない」25.6％の順であった。また、介護サービス利用に伴う心配なことは、「費用」79.5％、「HIV に関するサービス提供者の理解」50.8％、「HIV 感染症治療へのアクセス」
40.8％順で、「個人年金、貯蓄はしているが、将来的に足りるか不安」「HIV 感染者専用の介護施設に入所して老後生活を気兼ねなく送りたい」「家族がもてないのでどのように生きていけばよいのか」など高齢期の生活への備えについて様々な自由回答が得られた。【結語】本研究から、高齢期への様々な思い、準備性における問題が判明した。そのため、高齢期に向け、現状からの変化をイメージし、どのように変化へ対応するか、自身の準備性を高める支援が必要である。また、医療だけではなく、地域での療養生活を支える福祉・介護においてサービス提供
者の理解を深め、医療・福祉・介護における連携体制の充実が示唆された。

P-C12-9

HIV 陽性者の情報の Up date における課題～「HIV陽性者の健康と生活に関する全国調査」の結果から（第 2報）～
1
中濵智子（なかはま ともこ）
、東 政美 1、渡邊 大 1、上平朝子 1、
池田和子 2、杉野祐子 2、谷口 紅 2、生島 嗣 3、若林チヒロ 4

共催セミナー（1 独立行政法人国立病院機構大阪医療センター、2 国立研究開発法人 国立国際医療研究センター病院、3 特定非営利活動法人ぷれいす東京、4 埼玉県立大学
健康開発学科 健康行動科学専攻）

一般演題（口演）
一般演題（ポスター）【目的】「HIV 陽性者の健康と生活に関する全国調査」の結果から、本報では HIV 陽性者の情報の Up date における課題ついて報告する。
【方法】2019 年 9 月〜2020 年 4 月に、エイズ治療ブロッ
ク拠点病院と診療所の計 10 施設の陽性者を対象に、無記名自記式質問紙を配布し、郵送回収した。
（詳細は第 1 報参照）
「ウイルス検出限界以下であれば他者への感染はない」（U=U）、「適切な予防で感染させずに出産可能」（母子感染予防）、「PrEP（HIV 暴露前予防）」（PrEP）、「治療
している陽性者の余命は一般人と変わらない」（余命）の 4 項目について情報の保有状況を比較検討した。統計的検定はχ2 検定により、5％水準で有意差のある結果を示す。【結果】2555 票
配付、1541 票回収、回収率 60.3%。4 項目の情報を知っている人は「U=U」56.5%、「PrEP」
47.6%、「母子感染予防」64.2%、「余命」86.6％。感染経路別で比較すると同性間の感染者で「U=U」58.4％「PrEP」51.7％と高率であった。年齢別では、60 歳以上は「U=U」「PrEP」「余命」についての情報が他年代と比較して低かった。男女別では「PrEP」男性 48.7％、女性 23.9％と男性に高率だった。
「母子感染予防」については男性 63.2％、女性 86.6％と女性に高率だった。
感染判明年別で、「U=U」「PrEP」については HIV 感染判明年が最近の人で高率だった。インターネットの利用者の有無で比較すると「U=U」58.7％：34.8％、「母子感染予防」66.2％：
43.7％、「PrEP」49.9％：25.2％、「余命」87.7％：77.2％と全項目でインターネット利用者の方が高率だった。
【結語】4 項目の情報の有無は基本的属性やライフイベントの違い、感染判明年
代、インターネットの利用によって差があった。慢性疾患である HIV とともに歩む患者の QOL向上のためには、受診初期の教育だけでなく、新しい知識を定期的に発信し続けることが重要である。

504 （ 310 ）The Journal of AIDS Research Vol.22 No.4 2020
メモリアルサービス

P-C12-10

首都圏における HIV 感染症看護師ネットワーク作りの検討～HIV 感染症看護師相互交流シンポジウム 2019- 首都圏編 - アンケー
ト調査より～
1
平山江美（ひらやま えみ）、富田 学 2、杉野祐子 3、戸蒔祐子 4、
徳山麻里子 5、荒木広美 6、池田和子 3

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修（1 東京女子医科大学病院 看護部、2 東邦大学医療センター大森病院、3 国立国際医療研究センター、4 慶應義塾大学病院、5 杏林大学付属病院、6 東京都福祉保健局健康安全部 感染症対策課）

専門薬剤師認定講習会･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

P-C13-1

ＨＩＶ感染症薬物療法認定【目的】首都圏には HIV 患者が多く、県を越えて患者が通院しているため、円滑な患者支援ができるよう首都圏拠点病院の看護師を対象に HIV 感染症看護師相互交流シンポジウムを開催した。今回シンポジウム開催後のアンケート調査結果をもとに、シンポジウム開催の意義を評
価し HIV 感染症看護師ネットワーク作りの課題を検討した。【方法】参加者を対象に無記名のアンケート調査を実施した。調査内容は参加者の基本属性、勤務地域の HIV 感染症看護ネット
ワークに関する項目、シンポジウムの参加理由やプログラムの内容に関する項目で行った。結果を学会で発表することの同意を得た。
【結果】参加者 51 名、回収 44 名（86％）、有効回答率は100％であった。勤務地は東京 73％、千葉 16％、神奈川 5％、埼玉 2％であった。勤務先は拠点
病院 80％、一般病院・診療所 18％、配属先は外来 60％、病棟 33％、管理部門 7％であった。勤
務地域に「HIV 感染症看護ネットワークがある」60％、「ネットワークへ参加したことがある」
55％、「参加したことがない」45％であった。「参加したことがない」と回答した人のうち「情報を知らない」が 63％と最も多く、「参加条件を満たさない」「参加する時間がない」などもあった。シンポジウム開催を知るきっかけは「職場から案内された」が 66％で多く、参加理由
は「HIV 看護の担当だから」56％、次いで「職場からのすすめ」19％であった。すべてのプロ
グラムにおいて満足度は、「よかった」「大変よかった」が 98％以上、ネットワーク作りのヒントになったかについては「そう思う」「非常にそう思う」が 95％であった。
【考察】シンポジウ
ム開催は、首都圏で HIV 診療に携わる看護師が交流できる場を提供でき、参加者がネットワー
ク作りのヒントを得る機会として意義があった。一方で参加者の募集方法や、交流機会の開催・運営などが課題となった。

アプレミラストが奏効した HIV 感染合併乾癬の 1 例1石原正志（いしはら まさし）
、山口公大 2、清島眞理子 3、兼村信宏 2、
加藤寛子 1、杉山仁美 4、鶴見 寿 2,5（1 岐阜大学医学部附属病院 薬剤部、2 岐阜大学医学部附属病院 血液内科、
3
岐阜大学医学部附属病院 皮膚科、4 岐阜大学医学部附属病院 看護部、5 松
波総合病院）

共催セミナー【緒言】HIV 感染合併乾癬はしばしば進行性で難治性である。また、乾癬に対する治療は免疫抑制効果の維持を考慮する必要があり、治療選択肢が限られている。これまで HIV 感染合併乾癬
に対する Apremilast による治療の報告はほとんどない。今回、HIV 感染合併乾癬に対して
Apremilast が奏功した一例を経験したので報告する。【症例】56 歳日本人男性。20 年前に尋常性乾癬と診断され、活性型ビタミン D3 製剤とステロイド外用剤で症状コントロールは良好であった。HIV 陽性と判明時、HIV 感染による脂漏性皮膚炎はあったが、乾癬の症状は軽微であった。CD4 が 50<µL であったため、ST 合剤とアジスロマイシン（AZM）を開始し、ほぼ同時に
抗 HIV 療法（ART）を導入した。ART 導入後、ウイルス量は減少、CD4 は増加し、治療開始時に認めた脂漏性皮膚炎は改善した。しかし、これまでの乾癬に対する治療は継続していたが、その後全身に紅斑が出現し、乾癬の悪化を認めた。乾癬に対して Apremilast を開始し、投与 2週間後より皮疹症状は改善、4 週間後には紅斑が消退した。PASI スコアは治療開始時 24 であったが、2 週間後 9、4 週間後 7.5 まで改善した。腰部を中心に黒褐色の色素沈着が残存したが、血液検査上の異常もなく、副作用もないため、現在も ART と併用しながら Apremilast は継続中である。
【考察】HIV 感染合併乾癬に対する既治療は効果不十分なことが多く、また免疫抑制療法による治療の選択肢は限られる。本症例は、CD4 が改善した後に悪化した乾癬であり、PDE4阻害剤を使用し、奏功を得た。これは免疫抑制作用の少ない薬剤であることから有用であると考えられた。今後、HIV 感染合併乾癬に対して TNF-α阻害薬などの生物学的製剤の使用症例が集積されれば、標準的な治療法となっていく可能性が考えられた。

一般演題（口演）
一般演題（ポスター）

505 （ 311 ）メモリアルサービス

P-C13-2

抗 HIV 薬導入後に慢性炎症性脱髄性多発根ニューロパチーを発症した
30 代女性の 1 例
鈴木貴之（すずき たかゆき）、外島正樹、森澤雄司（自治医科大学病院

臨床感染症センター感染症科）

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修
専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定【症例】38 歳女性．30 代で帯状疱疹を 2 度繰り返しており，今回，2 か月以上続く発熱の精査でHIV 抗体陽性が判明し，CD4 カウント 67/μL，HIV-RNA 定量 84000 コピー/mL だった．食道
カンジダ症を認めたが，他の日和見感染症や性感染症の合併はなかった．ビクテグラビル / テ
ノホビルアラフェナミド / エムトリシタビンで抗レトロウイルス療法（ART）を開始し，8 週
後にはウイルス量は検出感度未満，12 週後には CD4 カウント 146/μL まで回復した．ART 開
始後，徐々に左前腕の paresthesia が出現し，両下腿にも範囲が拡大，さらに四肢の筋力低下も伴うようになった．髄液検査では細胞数 1/μL，蛋白 226 mg/dL と蛋白細胞解離を認めた．神
経伝導速度検査では左正中神経，左尺骨神経の 2 神経で遠位部と近位部刺激間の複合筋活動電位振幅が各々36%，37% に低下しており，慢性炎症性脱髄性多発根ニューロパチー（CIDP）の電気診断基準を満たした．経静脈的免疫グロブリン療法を行うとともに，2 か月間のリハビリテーションを行ったところ，左前腕の paresthesia は残存したものの，1 人で歩いて外来通院が可能なまでに運動機能が回復した．
【考察】CIDP 患者のうち HIV 合併群の方が HIV 非合併群と比較して，若年で発症し，女性に多く，単相性の経過をとりやすいことが報告されており，本症例もその臨床像と合致していた．また ART 開始前に CIDP を発症した報告があるが，本症例のように ART 開始後に免疫再構築症候群として CIDP を発症した報告もあり，いずれの時期においても慢性経過の対称性運動感覚障害の鑑別として CIDP を挙げる必要がある．

･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

P-C13-3

市中感染型 MRSA（USA300）による多彩かつ重篤な病態を呈した HIV
感染者の 2 症例
1原田侑子（はらだ ゆうこ）
、村松 崇 1、宮下竜伊 1、上久保淑子 1、
一木昭人 1、近澤悠志 1、関谷綾子 1、中村 造 2、四本美保子 1、萩原 剛 1、
天野景裕 1、木内 英 1（1 東京医科大学病院

臨床検査医学科、2 東京医科大学病院

感染制御部）

共催セミナー
一般演題（口演）
一般演題（ポスター）【背景】市中感染型 MRSA による疾患として皮膚・軟部組織感染症が多いが、まれに肺炎を起こすと致死率が高い。米国では USA300 という白血球溶解毒素（Panton-Valentine leukocidin,
PVL）を産生する強毒株が流行している。国内報告は少ないが、近年増加傾向を示している。
【症例 1】30 歳代男性で MSM。DTG/ABC/3TC の内服で CD4 陽性細胞数 312 /μL、HIV-RNA
検出せずとコントロール良好であった。入院 3 日前より発熱と食欲不振が出現、両大腿部にア
トピー性皮膚炎を伴っていた。造影 CT にて両肺に空洞を伴う多発浸潤影と右腎静脈に直径2cm 大の血栓を認めた。血液培養で MRSA が検出され、血栓性静脈炎、心内膜炎および肺塞栓の診断にて VCM で加療した。第 3 病日の血液培養も陽性であったため、CLDM を追加した。肺病変の改善まで VCM を継続し血液培養陰性から第 56 日目に治療を終了した。
【症例 2】30 歳代男性。発熱と体動困難で救急搬送され、血液培養で MRSA 陽性、HIV スクリー
ニング陽性、CD4 陽性細胞数 9 /μL、HIV-RNA 1.8 × 106 コピー/mL であった。造影 CT にて
右内閉鎖筋膿瘍、右化膿性股関節炎、多発筋膿瘍、多発肺膿瘍、右外腸骨静脈血栓を認めた。
VCM で加療し第 8 病日に血液培養が陰転化したが、VCM による腎障害、DAP による皮疹など出現し治療に難渋した。腎障害を考慮し、第 9 病日から DRV/cobi ＋ DTG の内服で ART 開始した。第 42 病日に CLDM 内服で経過を見ていたが、右股関節周囲に一時的に液体貯留の増加と骨破壊の進行を認めたが、第 97 病日以降は増悪なく経過した。MINO 内服でリハビリテーションを継続し自宅退院を目指した。
2 症例ともに PVL 産生株かつ SCCmec IVa 型で USA300 と判定された。
【考察】HIV 感染者の MRSA 感染症は、ART 開始後で免疫状態が安定している症例でも重篤化する可能性がある。USA300 の国内報告は少ないが、近年増加傾向を示しており、性行為感染症としての MRSA 感染症に注意する必要がある。

506 （ 312 ）The Journal of AIDS Research Vol.22 No.4 2020
メモリアルサービス

P-C13-4

HIV/HBV 共感染患者のニューモシスチス肺炎に対するステロイド併用治療によりセロコンバージョンを起こし肝炎が鎮静化された 1 例1畠山成寛（はたけやま なるひろ）、寒川
加藤英明 2、中島秀明 2、佐橋幸子 1（1 横浜市立大学附属病院
染症内科学）

整 2、古川大輔 1、小池博文 1、薬剤部、2 横浜市立大学附属病院

血液・免疫・感ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修
専門薬剤師認定講習会･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

P-C13-5長期の抗 HIV 治療経過中に発症した自己免疫性疾患の 2 症例
1,2
古西 満（こにし みつる）
、宇野健司 2,3、小川
川崎裕貴 4、笠原 敬 2

ＨＩＶ感染症薬物療法認定【緒言】国内において HIV/HBV 共感染患者は少なくとも 6〜10% 前後存在すると推定されており、HBV ワクチンの接種率の低い本邦では感染経路が同じ HIV 感染者の増加に伴い共感染者数も増加することが予想される。成人では感染後早期に免疫応答が起こり急性感染後にウイルスが排除され肝炎が鎮静化するのが一般的だが近年では慢性肝炎に移行する症例が増加している。B 型肝炎治療の歴史の中で、ステロイド投与により HBV 増殖を誘導しセロコンバージョンを図る治療が報告されている。今回我々は、ニューモシスチス肺炎（PCP）治療時に用いたス
テロイドにより偶発的に同様のセロコンバージョンを引き起こしウイルス量が低下したと考えられる稀な症例を経験したので報告する。【症例】40 代男性。発熱のため近医受診し、抗菌薬処方され内服したが改善しなかった。症状の改善なく呼吸不全のため前医に救急搬送され挿管・人工呼吸器管理となった。その際に HIV/HBV 感染が判明。HIV 陽性判明時の時 CD4 陽性
細 胞 数 は 8/µL、HIV-RNA は 300000copies/mL、HBs 抗 原 陽 性 で HBV-DNA は 3.7LogIU/mL
だった。PCP の診断となり酸素需要も高いため ST 合剤とステロイドによる治療が開始となった。ST 合剤は 12 錠分 3、プレドニゾロンは 80mg 分 2 から漸減治療し退院となった。抗 HIV 薬導入のため当院受診し、DTG+DVY で治療開始となった。受診時 CD4 陽性細胞数は 26/µL、
HIV-RNA は 310000copies/mL、HBc 抗体 10.8S/CO、HBe 抗体 97%、HBV-DNA は 1.92LogIU/
mL であり HBe 抗体にてセロコンバージョンが確認された。
【考察】本症例では核酸アナログ製剤であり HBV にも作用を示す DVY 導入前にセロコンバージョンを引き起こし HBV ウイルス量が減少した。1979 年に熊田らによって報告されたステロイド離脱療法の原理はステロイド短期間大量投与離脱後の免疫賦活作用を利用して肝炎を鎮静化させるものだが、今回 PCP 治療時のステロイド使用で同様の現象が生じ肝炎が鎮静化されたと考えられる。

拓 2、治田匡平 4、（1 奈良県立医科大学 健康管理センター、2 奈良県立医科大学 感染症センター、
3
南奈良総合医療センター 感染症内科、4 奈良県立医科大学附属病院 薬剤部）

共催セミナー

はじめに HIV 感染者の長期経過中にさまざまな合併症を診る機会が増えている。今回われわ
れは有効な抗 HIV 治療の長期経過中に自己免疫性疾患を発症した 2 症例を経験したので報告する。
症例 1：50 歳代・男性・ペルー人。X 年 2 月にトキソプラズマ脳炎で AIDS を発症し、入院となった。7 月から抗 HIV 治療を開始し、ウイルス学的・免疫学的な治療効果は良好に経過していた。年 1 回実施していた HbA1c は正常であったが、X ＋ 14 年 11 月に 8.3％と上昇したため食生活の改善を促したが、X ＋ 15 年 1 月の採血で血糖が 222mg/dL、HbA1c が 9.4％、抗 GAD 抗体が 2000U/mL 以上となっていた。教育入院で食事指導、インスリン導入を行ったところ、速やかに血糖値が改善した。
症例 2：70 歳代・男性・日本人。X 年 12 月に皮膚カポジ肉腫で AIDS を発症し、入院となった。
ドキソルビシン点滴と抗 HIV 治療を開始し、カポジ肉腫は寛解した。抗 HIV 治療のウイルス学的効果は良好であったが、免疫学的効果は不十分で CD4 数は 300/μL 前後で推移した。X ＋ 12
年 10 月頃から労作時呼吸困難を自覚し、時々38℃の発熱があった。普段の Hb 値は 10〜11g/dLであったが、11 月の採血では 7.3g/dL に低下し、LDH が 758U/L、総ビリルビンが 0.7mg/dL であった。直接 Cooms 試験が陽性であることから、自己免疫性溶血性貧血と診断した。ステロイ
ド治療によって貧血は改善し、X ＋ 13 年 5 月には Hb は 10.9g/dL に回復した。
考察 フランスの横断的調査では HIV 感染者における自己免疫性疾患の合併率は 0.69％であり、まれな合併症であると報告されている。HIV 感染症による免疫不全や免疫再構築症候群が発症に関与していると考えられているが、本報告例のように有効な抗 HIV 治療を長期に続けている経過中にも自己免疫性疾患を発症することがあるので、注意が必要であると考える。

一般演題（口演）
一般演題（ポスター）

507 （ 313 ）メモリアルサービス

P-C13-6

当院においてCOVID-19感染症で入院した4例のHIV感染者について
1
石樋康浩（いしひ やすひろ）、和田宜久 1、水口侑子 1、上田理絵 1、
岩田浩幸 1、木村 貴 1、木澤成美 1、北島平太 2、新井 剛 2、永井崇之 2、
田村嘉孝 3、橋本章司 4、金銅葉子 1

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修（1 大阪はびきの医療センター 薬局、2 大阪はびきの医療センター 感染症内科、3 大阪はびきの医療センター 臨床検査科、4 大阪はびきの医療センター
臨床研究センター）

専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia【緒言】HIV 感染者に COVID-19 感染リスクが高いことを示すエビデンスはなく、また HIV 感染が
COVID-19 感染症の重症化因子となることを示すエビデンスもない。今回、HIV 感染症治療継続中にCOVID-19 感染症を発症した 4 例を経験したので報告する。
【症例 1】36 歳男性 発熱 咳嗽 倦怠感を主訴に受診、CT にて軽度肺炎像あり、呼吸不全なし、酸素投
与なし、SPO2(min)95、COVID-19 に対する薬物療法なく、経過観察のみにて症状改善、22 病日にて
PCR 陰性確認し退院。
【症例 2】70 歳男性 発熱 咳嗽 呼吸苦を主訴に受診、CT にて軽度肺炎像あり、呼吸不全なし、酸素投
与なし、SPO2(min)95、シクレソニド及びファビピラビル施用し、22 病日にて PCR 陰性確認し退院。
【症例 3】68 歳男性 発熱 倦怠感 呼吸苦を主訴に受診、CT による肺炎像あり、呼吸不全あり、酸素投
与あり、SPO2(min)84、アジスロマイシン、シクレソニド、ファビピラビル施用し、20 病日にて PCR
陰性確認し退院。
【症例 4】39 歳男性 発熱を主訴に受診、CT による肺炎像あり、呼吸不全なし、酸素投与なし、SPO2(min)95、シクレソニド及びファビピラビル施用し、15 病日にて PCR 陰性確認し退院。
【結果】2020 年 2 月から 2020 年 6 月までの間に当院では 68 人の COVID-19 感染症患者が入院した。68人のうち軽症 17 例、中等症Ⅰ（呼吸不全なし）33 例、中等症Ⅱ（呼吸不全あり）12 例、重症 6 例であった。そのうち 4 人の HIV 感染者は中等症Ⅰ（呼吸不全なし）3 例、中等症Ⅱ（呼吸不全あり）1 例であった。中等症の患者において、HIV/nonHIV で PCR 陰性化までの日数や検査値などに有意な差は見られなかった。
【考察】今回検討した症例はいずれも HIV 感染症のウイルスコントロールができており、ある程度の免疫能が保たれていたため、nonHIV 患者との差異が見られなかったと考えられる。しかし、CD4 の低下が COVID-19 感染リスクの上昇や重症化の要因となることは十分考え得ることであり、今後の症例の集積が待たれる。

P-C13-7

ART 導入後に肺癌を発症、根治術後に再発し、放射線・化学療法中に
急性骨髄性白血病を発症した多重癌の一例
内田圭一（うちだ けいいち）、福田寛文、小坂陽子、竹内麻子、
安井晴之進、近藤英生、和田秀穂（川崎医科大学

血液内科学）

共催セミナー
一般演題（口演）
一般演題（ポスター）

ART の導入後、HIV 感染者の生命予後は著しく改善し、コントロール可能な慢性感染症に位置付けられるようになった。全国 HIV 診療拠点病院アンケート調査 2017 年によると、HIV 感染者の非指標悪性腫瘍は年々増加しており、日本人癌罹患率と比較して高い傾向にあると報告されている。今回、ART 中に肺腺癌を発症、根治術後に再発し、放射線・化学療法中に急性骨髄性白血病を発症した多重癌の一例を経験したので報告する。症例は 54 歳の男性、X-11 年アメーバ性肝膿瘍を契機に HIV 感染が判明し、X-10 年 EBV+ABC/3TC にて ART 開始した。X-4 年胸部異常陰影が増大し、精査の結果肺癌の疑いが強く、診断・治療を兼ねて切除術を施行された。
術中迅速検査にて肺癌と診断され、右肺上葉切除＋リンパ節隔清を実施した。肉眼的に完全切除されていること、術後化学療法を実施しても再発のリスクが大幅に減ることが期待できない
こと、ART 中であること、ご本人が化学療法を拒否されたことから、化学療法を行わず経過観察する方針とした。化学療法導入の可能性があったため、ART を DTG+ABC/3TC に変更した。
術後 2 年から CEA が上昇傾向であり、X-2 年 2 月 PET/CT にて再発と診断された。腎機能障害を認め、3 月より PEM/CBDCA/Bev. にて化学療法を導入した。6 コース終了後 9 月 PEM+Bev.
にて維持療法を実施したが、肺転移、リンパ節腫大が増悪し、X-1 年 4 月 TS-1 を導入するも増悪あり、X-1 年 8 月 DTX+Ramucirumab にレジメン変更した。7 コース実施したが増悪、多発脳転移をきたし、全脳照射と Pembrolizumab を開始した。X 年 4 月 grade2 の血小板減少を認め、精査を行なったところ、治療関連の急性骨髄性白血病（複雑核型）と診断され、現在化学療法中である。

508 （ 314 ）The Journal of AIDS Research Vol.22 No.4 2020
メモリアルサービス

P-C13-8

ドルテグラビルの薬物血中濃度測定により薬物相互作用のあるカルバ
マゼピンを他剤に変更した 1 例
1
田中まりの（たなか まりの）、石井聡一郎 1、藤井健司 1、大東敏和 1、
畝井浩子 1、井上暢子 2、藤井輝久 2,3（1 広島大学病院薬剤部、2 広島大学病院輸血部、3 広島大学病院エイズ医療対策室）

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修
専門薬剤師認定講習会･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

P-C14-1

保険薬局における HIV 感染児への服薬支援と院内カンファレンス参加の有用性
1
越智由希（おち ゆき）、楠木谷佳奈 1、三浦知美 1、吉田昌登 1、畠山成寛 2、
寒川 整 3（1 クラフト株式会社 さくら薬局 横浜福浦店、2 横浜市立大学附属病院
剤部、3 横浜市立大学医学部 血液・免疫・感染症内科学）

ＨＩＶ感染症薬物療法認定【はじめに】カルバマゼピン（CBZ）は UGT1A1 と CYP3A4 を誘導するため、併用禁忌や併用注意の薬剤が多い。ドルテグラビル（DTG）は CBZ の代謝酵素誘導作用により、AUC が 49％低下することが報告されており、DTG の添付文書に両剤を併用する際は、DTG を 1 日 2 回に増量することが推奨されている。アドヒアランス良好な患者で継続的にウイルスが検出されたため、薬物相互作用を疑い DTG の血中濃度測定を行った症例を経験したので紹介する。【症例】
40 代、男性。多発性硬化症の検査目的で当院脳神経内科に転院となった。入院時、CD4 数 492/
μL、HIV-RNA 量（VL）53 copies/mL と血中ウイルスが検出されていた。併用注意であるがCBZ と DTG が投与され、かつ DTG が 1 日 1 回の通常量であった。併診している血液内科医師にDTG 血中濃度測定を提案したところ、血中濃度トラフ値が 0.32 ng/mL（日本人の中央値：1.06
ng/mL）と低値であり、その原因として薬物相互作用があると考えた。脳神経内科医師との協議により CBZ はラコサミド（LCM）へ変更された。また、CBZ の代謝酵素誘導は 3〜4 週間持続するため、1 カ月以上経過後 DTG の血中濃度再検を血液内科医師へ提案した。2 か月後の血中濃度トラフ値は 0.736 ng/mL と上昇しており、また VL ＜ 20 copies/mL とウイルス学的抑制が得られた。【考察】本症例では、TDM にて DTG のトラフ値の低下と CBZ 中止後のトラフ値上昇を確認したことから、薬物相互作用により DTG の濃度低下が起こり、抗ウイルス作用が減弱化したことが証明された。各症例における投与薬剤を薬剤師が把握し、新規開始薬剤の薬物相互作用を未然に回避することが重要であると考える。

薬

共催セミナー
一般演題（口演）【緒言】当薬局は近隣医療機関の抗 HIV 薬院外処方箋のうち約 9 割を応需しており、今回 3 例のHIV 感染児の服薬を支援したので報告する。
【症例 1】10 歳代。患児と未感染のきょうだいには HIV 感染を未告知。散剤は苦手だが、薬品名を隠すために DTG/3TC/ABC を粉砕。ある時点で、保護者から疾患の告知を始めたこと、患児は錠剤希望と聴取。処方箋を自ら持参したため薬品名は既知と推察。以上を病院の HIV 担当
薬剤師経由で主治医に情報提供。錠剤に変更し、飲みにくさを解決できた。
【症例 2】幼児。RAL+3TC+ABC 粉砕。事前に情報収集が必要と考え、院内の HIV カンファレンスに参加開始。患児は耐性で再入院、LPV/r 内用液 +3TC+FTC 粉砕へ変更。入院時の情報収集ができたため、事前に薬剤を手配できた。また、LPV/r 内用液はエタノール 42.4% 含有のため、矯味（チョコシロップ）を提案。牛乳と共に服用できた。カンファレンスでは残量把握の後に内用液の次回必要な本数を伝達し、調剤の待ち時間を短縮するために相談して、小児科→処方箋を FAX 送信→他科と受診の順番を変更した。
【症例 3】幼児、転院例。RAL+3TC+ABC 粉砕。紹介元は高温多湿の地域で、粉砕の安定性が14 日間とされ、親より受診間隔が短かった。親と同日受診ができないか主治医に提案、21 日間に処方延長となり、親子で同日受診にでき、通院の負担を軽減できた。
【考察】HIV 感染児は年齢に応じた状況変化への対応が必要で、良好なアドヒアランス維持には保護者の協力が不可欠である。我々薬局薬剤師が患者とのやり取りで収集できた情報を病院に提供し、院内カンファレンスに参加することで、患児や保護者にとって有益であることが示された。今後も患者との信頼関係を構築し、困難な状況を改善できるよう HIV 診療に寄与すべく、積極的に関わって行きたい。

一般演題（ポスター）

509 （ 315 ）専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修【背景】HIV 感染者において日和見腫瘍と異なる悪性腫瘍の増加が問題視されており，良好な予後のためには早期発見が重要である．定期通院患者では血液・尿検査を行うが，保険診療での検査・癌スクリーニングには限界がある．一方，健診や人間ドックなどが一部の癌検出に一定の効果を示すが，定期通院による安心感などから健診の未受診者が存在する可能性が危惧される．よって，当院通院患者の健診などの受診状況を調査した．【方法】当院通院中の 20 歳以上の HIV 感染患者を対象にアンケート調査を行い，血友病薬害感染者 36 人を含む合計 98 人から回収した．
【結果・考察】定期的な健診受診者 64 人，全くの未受診 / 過去に受診していたが数年経過が 34 人だった．年齢中央値は健診あり 45 歳（幅 27-80 歳），なし 47.5 歳（幅 36-63 歳）で差はなかった．健診受診の 64 人中 53 人が会社指示の受診で，自治体実施の健診は 5 人が利用，自分自身で予約と答えたのは 2 人だった．未受診の理由は自由回答で，「病院に受診しているため」という回答が多かった．また，健診受診 64 人中 42 人は感染症について申告せずに受診をしていた．その 42 人中 95.4%（40 人）が会社指示の受診で，会社への病気発覚を恐れての未申告が推察された．簡易な法定健診では，肺がん以外の癌スクリーニングは困難な面があるが，法定健診の枠を超えた総合健診を受診しているのは 64 人中 31 人だった．市区町村が行うがん検診を受診しているのは対象となる 40 歳以上 50 人中 5 人のみで総合健診受診者と一致していた．
【まとめ】全体 98 人中 3 分の 1 は健診未受診で，癌の早期発見に有効な可能性のある健診を受診しているのは 31 人のみであった．健診未受診者の中には機会があるにも関わらず辞退している患者も散見され，医療者が健診受診を推奨することが重要である．その際には病気の申告について慎重に話し合う必要がある．

ＨＩＶ感染症薬物療法認定

メモリアルサービス

P-C14-2

定期通院 HIV 感染者の 3 分の 1 が健康診断を受診していない：アンケートを用いた観察研究より
1
長尾 梓（ながお あずさ）
、前川佳世 2、和田育子 2、杉本将吾 2、片山春奈 1、小島賢一 1、鈴木隆史 1（1 荻窪病院･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

P-C14-3

血液凝固科、2 荻窪病院看護部）

大阪府の精神科医療機関における HIV 陽性者の外来診療の実態
1
金井講治（かない こうじ）
、長瀬亜岐 2、池田学1

（1 大阪大学大学院医学系研究科・精神医学、2 大阪大学大学院連合小児発達学研究科）

共催セミナー
一般演題（口演）
一般演題（ポスター）

背景：HIV 陽性者におけるメンタルヘルスの支援において地域の精神科医療機関での診療が求められているが，実際の診療実態は明らかではない．
目的：大阪府における HIV 陽性者の精神科医療機関での診療実態を明らかにする．
方法：大阪府内の精神科医療機関にアンケート調査を実施した．データ収集期間は 2019 年 10 月
1 日〜10 月 31 日で，調査項目は精神科での診断名，HIV 感染症との関連性，症状，処方薬等である．
倫理的配慮：国立大学法人大阪大学医学部附属病院観察研究倫理審査委員会（19165）の承認を得てから調査を実施した．
結果：精神科を受診している HIV 陽性者 28 名分の回答が得られた．1) 診断名：うつ病 16 名，不眠症 4 名，パニック障害，ADHD（注意欠陥・多動症）が各 3 名，適応障害，統合失調症，不安障害，躁うつ病が各 2 名であった．HIV 脳症，アルコール関連障害，違法薬物，気分変調，広汎性発達障害が各 1 名であった．2)HIV と精神疾患の関連性：HIV 感染症が現在の精神科の主診断との関連性について，「関連あり」が 50.0％で，「関連なし」は 35.7％，「不明」が 14.3％であった．3) 症状：受診時の精神症状は，抑うつ気分が 71.4%，不眠が 60.7% であった．4) 治療：
支持的精神療法が全員に実施されていた．処方内容は，睡眠薬が 74.1%，抗不安薬は 33.3%，抗うつ薬は 55.6%，抗精神病薬は 37.0%，気分安定薬は 11.1%，AD/HD 治療薬は 7.4% であった．
考察：HIV 陽性者の精神科診療の実態は気分障害圏やストレス関連障害圏の精神科診断が多くを占め，抑うつ気分，不眠などの精神症状に対して，支持的精神療法と共に，睡眠薬，抗不安薬，抗うつ薬を中心とした薬物療法が行われていた．この結果からは，HIV 陽性者の精神科診療において，HIV 陽性者に特有の診断名，特有の症状，特有の治療が行われているのではなく，一般的な精神科診療と同様であることが示唆された．

510 （ 316 ）The Journal of AIDS Research Vol.22 No.4 2020
メモリアルサービス

P-C14-4

薬剤師のための抗 HIV 薬服薬指導研修会－アンケートから見えた研修会の意義と課題－
1
石井聡一郎（いしい そういちろう）、田中まりの 1、藤井健司 1、大東敏和 1、
藤田啓子 2、畝井浩子 1、松尾裕彰 1、高田 昇 3、藤井輝久 4,5（1 広島大学病院薬剤部、2 医療法人社団輔仁会太田川病院薬剤部、3 おだ内科
クリニック、4 広島大学病院輸血部、5 広島大学病院エイズ医療対策室）

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修
専門薬剤師認定講習会･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

P-C14-5

薬薬連携を通して考えた薬剤師としての役割1
松井綾香（まつい あやか）
、野村直幸 1、山崎由佳 1、藤原千尋 1、
飯塚暁子 1、木梨貴博 1、門田悦子 1、齊藤誠司 1、坂田達朗 1、和田秀穂 2（1 独立行政法人
液内科）

国立病院機構

福山医療センター、2 川崎医科大学病院

ＨＩＶ感染症薬物療法認定【はじめに】広島大学病院では、1998 年より「薬剤師のための抗 HIV 薬服薬指導研修会」を開
催し、昨年度までに計 38 回実施した。心理士・ソーシャルワーカーが参加する「HIV/AIDS 専
門カウンセラー研修会」と合同で開催し、研修プログラムを共有することで患者の心理面や社
会的背景まで学べる貴重な研修会である。内容は、専門家の講義、症例検討、ロールプレイなどであり、受講者参加型の研修会である。
【目的】研修会参加者のアンケートから、薬剤師育成のための研修会の在り方を検討する。【方法】2015 年度から 2019 年度までの 5 年間の研修会アンケートを元に、これまでの服薬指導の経験、服薬指導の問題点、研修会への期待、ブロック
拠点病院へ求める活動、本研修会で得たこと、評価などについて検討した。
【結果】1 回の研修会あたり平均 51.2 名の薬剤師が参加しており、心理士、ソーシャルワーカーを含めた全参加者の 71.3％であった。そのうち 34.4％は HIV 患者への服薬指導経験がなかった。研修会へ期待している内容は、「知識の習得」や「コミュニケーション能力の向上」であり、5 年で大きな変化はなかった。参加者の平均満足度は 5 点満点で「講義」は 4.6、「症例検討」は 4.7、「ロールプレイ」は 4.7 であった。また「感染者が抱える心理状況、社会的環境を知ることができた」、「他職
種の専門性に触れ、HIV 治療をチームで行っている意識が強まり、薬剤師として何ができるのか考えさせられた」など他職種で研修会を行うことに肯定的な意見が得られた。
【考察】これまで 38 回の研修会を行っており、習熟度の高い研修会となっている。HIV 診療の経験のない薬剤
師でも、抗 HIV 薬の基礎知識だけでなく、他職種と合同でロールプレイを行うことで多角的な視点で自身の服薬指導を見直すことができている。ブロック拠点病院の役割として研修会の継続が求められており、今後も参加者の要望に応える研修内容を継続して検討していきたい。

血共催セミナー【はじめに】当院の抗 HIV 薬の院外処方率は 2020 年 6 月時点で 92% であり、ここ数年で多くが院外処方へ移行した。その結果、薬剤師と患者の面談回数が減少し薬剤師の視点から得られる情報の把握が不十分であった。これを解決する為、昨年度は院外の抗 HIV 薬取り扱いの保険薬局（以下薬局）において毎回服薬面談を実施し、患者情報を病院 ‐ 薬局間で定期的に共有する
連携システムを構築。本学会で試行的に 1 施設の保険薬局と取組みを開始した事について報告した。
【目的と方法】2019 年 5 月から 2020 年 5 月までの期間で対象施設を 3 施設へ拡大し、面談内容の確認・評価を行った。薬局で面談の際に用いた「面談シート」を定期的に回収し、内容を確認後、必要に応じて服薬面談の実施や返信用の「情報共有シート」で情報共有を行い、結果から今後の課題を抽出した。
【結果】対象患者は 48 名、面談シートを回収できたのは 52 件（患者重複あり）で回収率 77.6% であった。チェック項目に「ある」と回答のあった項目（気になる症状：3 件、併用薬等の追加：6 件、飲み忘れ：8 件）がある患者に対しカルテを確認し、副作用症状との関連性や相互作用について検討し、3 件について薬局へ情報提供した。自由記載の回答 19 件から指導の必要性を判断し、面談を実施した患者は 2 名あった。また院内カンファ
レンスで検討した内容を薬局に情報共有した。
【考察】薬局では特に併用薬や相互作用、残薬管理の確認に重視されており、追加薬はしばしば見られ毎回の面談の必要性が感じられた。今後は運用開始後の問題点を把握する為薬局薬剤師にアンケートを実施予定である。薬機法改正により薬剤師に求められる事も見直されており、HIV 陽性者の高齢化による併用薬や健康食品等の増加に伴い、副作用や服薬状況、服薬情報の一元管理等更なる包括的な支援が必要となる。
より質の高い薬学管理を薬剤師の役割として意識づけ、薬薬連携はその一環として今後も取組を継続していきたい。

一般演題（口演）
一般演題（ポスター）

511 （ 317 ）メモリアルサービス

EP-1

Switching to bictegravir/emtricitabine/tenofovir alafenamide(B/F/TAF) in adults aged >65 or older: week 48 (W48) results from a phase 3b, open ‐ label trial

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修

Franco Maggiolo1、Giuliano Rizzardini2、Jean-Michel Molina3、Federico Pulido4、Stéphane de Wit5、Linos Vandekerckhove6、Juan Berenguer7、Michelle L. D’Antoni8、Chris Blair8、Susan Chuck8、David Piontkowsky8、Hal Martin8、Ian McNicholl8、Richard Haubrich8、Ayako Nakase8、Chihiro Matsubara8、Joel Gallant8（1Division of Infectious Diseases, ASST Papa Giovanni XXIII, Bergamo, Italy、2Division of Infectious Diseases, Luigi Sacco Hospital, ASST Fatebenefratelli, Milan,
Italy、3Saint Louis Hospital, Paris, France、4Unidad VIH, Hospital Universitario 12
de Octubre, Madrid, Spain、5St Pierre University Hospital, Brussels, Belgium、
6
University Hospital, Ghent, Belgium、7Hospital General Universitario Gregorio
Marañón (IiSGM), Madrid, Spain、8Gilead Sciences, Foster City, USA）

専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia［目的］B/F/TAF is a small single-tablet regimen with few DDIs and a high barrier to resistance. In this ongoingW96 study, we evaluated the efficacy and safety of switching patients aged ≥65 to B/F/TAF.
［方法］Virologically suppressed patients aged≥65 currently receiving either E/C/F/TAF or a TDF ‐ based regimen were switched to B/F/TAF. The primary endpoint was the suppression rate (HIV‐1 RNA<50 c/mL) at W24.
We report efficacy and safety outcomes at W48.
［結果］86 participants were enrolled at sites across 5 European countries, median age was 68(IQR 66, 71), 13% werefemale, and 99% were White; At W48, the suppression rate was 87% (75/86); 11 (13%) had no virologic data in window (3 discontinued (DC) study drug due to adverse events (AE) but had last available HIV ‐ 1 RNA<50 c/mL; 4
had no data within the window but had HIV ‐ 1 RNA<50 c/mL after the W48 window, and 4 had missing data).
Using the missing=excluded analysis, at W48 the suppression rate was 100%. There were no virologic failures. No
Grade 3–4 study drug‐related AEs were observed. 3 AEs led to premature study drug DC; one (abdominal discomfort, grade 2) was considered study drug ‐ related. Median changes from BL in lipid parameters were: total fasting
cholesterol (－16mg/dL), LDL (－5mg/dL), HDL (－1mg/dL), TG (－26mg/dL) and TC:HDL (－0.2).
［結語］Through W48, high rates of virologic suppression were maintained in older participants who switched to B/
F/TAF. The safety and efficacy data support the switch to B/F/TAF in virologically suppressed HIV-infected patients aged ≥65.

EP-2

Sustained viral suppression among HIV-1-infected patients with
pre‐existing M184V/I who switched to bictegravir/emtricitabine/tenofovir alafenamide (B/F/TAF)
Kristen Andreatta、Rima Acosta、Michelle L. D’Antoni、Danielle P. Porter、Silvia Chang、Ross Martin、Madeleine Willkom、Hui Lui、Ian McNicholl、Joel Gallant、Cheryl Pikora、Hiba Graham、Sean Collins、Hal Martin、Ayako Nakase、Keisuke Harada、Kirsten L. White

共催セミナー（Gilead Sciences, Foster City, USA）

一般演題（口演）
一般演題（ポスター）［目的］4 Studies demonstrated the safety and efficacy of switching stably suppressed patients
to B/F/TAF. In this pooled analysis, we investigated the prevalence of pre-existing M184V/I
and impact on virologic outcomes.
［方法］Pre-existing drug resistance was assessed by historical and/or retrospective proviral
DNA genotypes. Virologic outcomes were based on last available on-treatment HIV-1 RNA,
where early discontinuation (DC) with HIV-1 RNA <50 c/mL was considered suppressed.
［結果］Altogether, 1521 patients switched to B/F/TAF and were treated for a median of 63W(range 1-145W). Cumulative BL genotypic data from historical and/or proviral genotypes
were available for 89% (1354/1521). Pre-existing M184V/I was detected in 9.7% (132/1354)
of patients: by proviral genotyping only (83%, 109/132), historical genotype only (9%,12/132), or both (8%, 11/132). At BL, patients with pre-existing M184V/I were aged 15-78.
At the time of analysis ( ≥ 48W of B/F/TAF treatment), 98% (129/132) of patients withpre-existing M184V/I were suppressed compared to 99% (1504/1521) of the overall B/F/TAF study population. No B/F/TAF-treated patient developed new drug resistance.
［結語］Pre-existing M184V/I was detected in nearly 10% of suppressed patients’ BL genotypes, the majority of which was previously undocumented. High rates of virologic suppression in patients who switched to B/F/TAF, and the absence of treatment-emergent resistance, indicate B/F/TAF may be an effective and durable treatment for suppressed patientswith archived M184V/I.

512 （ 318 ）The Journal of AIDS Research Vol.22 No.4 2020
メモリアルサービス

EP-3

144 Week (W) efficacy and safety of the single-tablet regimen bictegravir/emtricitabine/tenofovir alafenamide (B/F/
TAF) in treatment-naive adults ≥ 50 yrs

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修

Anthony Mills1、Samir Gupta2、Kim Workowski3、Amanda Clarke4、Andrea Antinori5、Jeffrey Stephens6、Ellen Koenig7、Jose Arribas8、David M. Asmuth9、Douglas Ward10、Jürgen K Rockstroh11、Hailin Huang12、Sean E. Collins12、Hal Martin12、Ayako Nakase12、Diana Brainard12（1Anthony Mills MD, Inc., Los Angeles, CA, US、2Indiana University School of
Medicine、3Emory University, Atlanta, Georgia、4Royal Sussex County Hospital,
Brighton、5National Institute for Infectious Diseases L. Spallanzani, Roma、6Mercer
Medicine, Macon, GA、7Instituto Dominicano de Estudios. Virologicos (IDEV). Santo
Domingo, DR、8La Paz Hospital, Madrid, Spain、9UC Davis Comprehensive Cancer
Center, Sacramento, CA、10Georgetown University School of Medicine, Washington,
DC、11University of Bonn, Bonn, Germany、12Gilead Sciences, Foster City, CA, US）

専門薬剤師認定講習会･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

EP-4

ＨＩＶ感染症薬物療法認定［目的］B/F/TAF may benefit older adults due to its favorable adverse event (AE) profile and few DDIs.
［方法］A pooled analysis assessed efficacy (HIV-1 RNA <50 c/mL) and safety at W144 in adults ≥50 and <50 at BLof 2 randomized, double blind, phase 3 studies of B/F/TAF in treatment-naïve adults, Study 1489 (vs DTG/ABC/3TC) and 1490 (vs DTG+F/TAF).
［結果］Among 1274 (634 B/F/TAF, 315 DTG/ABC/3TC, 325 DTG+F/TAF); 196 were aged ≥50 (96, 41, 59) ofwhom 17% were women, 27% Black, and 15% Latino/Hispanic. Efficacy was high for all groups. The most common
AEs in adults ≥ 50 were nasopharyngitis (20%, 22%, 25%); in adults <50 were diarrhea (19%, 18%, 18%). Treatment-related (TR-) AEs occurred in 24%, 37%, and 29% of adults ≥ 50; the frequency was 26%, 43% and 29% in
adults <50 (p<0.001 for vs DTG/ABC/3TC). Most TR-AEs were grade 1. AEs leading to study drug discontinuation(DC) for adults ≥50 occurred in 2% on B/F/TAF, 5% DTG/ABC/3TC and 7% DTG+F/TAF compared to 1% ineach group for adults <50. For those ≥50 with AEs leading to DC, 1 on B/F/TAF, 1 DTG/ABC/3TC and 3 DTG+F/TAF were TR. In Study 1489, mean % changes in hip & spine BMD, proteinuria, and renal biomarkers weresimilar between B/F/TAF to DTG/ABC/3TC. There were small changes from BL in all groups in fasting lipids.
Median weight increased from BL at W144 with no significant difference between groups.
［結語］Through 3 yrs, B/F/TAF was highly effective, safe and well tolerated in adults ≥50 with a low potential for
DDIs and no clinically significant impact on bone or renal safety, fasting lipids or weight.

HIV viral blips in treatment-naïve people with HIV (PWH) on
InSTI-based regimens through 144 weeks (W) in Studies 1489
and 1490
Rima K. Acosta、Kristen Andreatta、Michelle L. D’Antoni、Sean E. Collins、Hal Martin、Ayako Nakase、Yasuko Watanabe、
Kirsten L. White

共催セミナー（Gilead Sciences, Foster City, CA, US）

一般演題（口演）［目的］We investigated the blip frequency and virologic outcomes of treatment-naïve PWH
on bictegravir/emtricitabine/tenofovir alafenamide (B/F/TAF), dolutegravir/abacavir/lamivudine (DTG/ABC/3TC), or DTG+F/TAF through 144W.
［方法］A blip was an HIV RNA≥50c/mL preceded and followed by<50c/mL, after achieving
con rmed suppression (2 consecutive values<50c/mL).
［結果］Of the 1240 patients with (w/) con rmed suppression, 143 had ≥ 1 blip through W144
w/ similar blip frequencies between arms. An average of 1.3% of patients experienced blips
per study visit, which was similar between arms. 186 blips occurred in 143 patients; 110 experienced a single blip and 33 multiple. Of the 186 blips, 87 were 50-199c/mL and 99 were ≥200c/mL. The proportions of patients w/ <200c/mL or ≥200c/mL were similar between arms.
Most w/ ≥ 200c/mL had adherence ≤ 95% by pill count (69.2%), while most w/ <200c/mL
had adherence>95% (63.1%). Of those w/out blips, 98.7% (1083/1097) had HIV RNA<50c/
mL at W144 or last visit vs. 91.0% (71/78) w/ blips≥200c/mL, or vs. 96.9% (63/65) w/ <200c/
mL. The 7 w/ ≥ 200c/mL and HIV RNA ≥ 50c/mL at W144 were all on DTG-based regimens,
and 6/7 had evidence of continued low adherence. Of the 21 patients included in the overall
resistance (R) analysis, 5 experienced blips and none had emergent R to study drugs.
［結語］Blips were infrequent and similar among PWH treated w/ those InSTI-based regimens. Blips ≥ 200c/mL were associated w/ adherence ≤ 95% and lower suppression at W144
due to poor adherence; however, none developed R on these regimens w/ high barriers to R.

一般演題（ポスター）

513 （ 319 ）メモリアルサービス

EP-5

Longer-term safety of F/TAF and F/TDF for HIV PrEP: multinational, double-blind, randomized controlled trial DISCOVER
week (W) 96 results

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修

Onyema Ogbuagu1、Daniel Podzamczer2、Laura C. Salazar3、Keith Henry4、David M. Asmuth5、David Wohl6、Richard Gilson7、Yongwu Shao8、Ramin Ebrahimi8、Christoph Carter8、Moupali Das8、Scott McCallister8、Jason M. Brunetta8、Gitte Kronborg8、Ayako Nakase8、Yusuke Hirabuki8、Christoph D. Spinner8（1Yale School of Medicine、2Hospital de Bellvitge, Spain、3Hoag Hospital、
4
University of Minnesota、5UC Davis Comprehensive Cancer Center、6UNC
School of Medicine、7UCL Centre for Clinical Research in Infection and
Sexual Health、8Gilead Sciences, Foster City, CA, US）

専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia［目的］In DISCOVER, F/TAF compared to F/TDF demonstrated noninferior efficacy for HIV prevention
and improved BMD and renal biomarkers at W48. We now report safety at W96.
［方法］We evaluated renal and lipid markers and weight changes in adults on F/TAF vs F/TDF throughW96. BMD was evaluated in a sub study.
［結果］Unlike F/TDF users (n=2693), F/TAF users (n=5387) had significantly increased BMD, withthe magnitude of between-group differences increasing between W48-96. Younger adults (18-25yrs) had
greater declines in BMD on F/TDF with a greater magnitude of difference between groups than those≥ 25. Overall, F/TAF users had increases in eGFR and declines in UPCR and PTI. Older F/TDF users
had greater magnitudes of decline in eGFR and increase in UPCR and PTI than younger F/TDF users.
Similarly, those with eGFR60–<90 mL/min had greater statistically significant changes in PTI, if on
TDF, than those with eGFR ≥ 90. F/TAF users had stable lipids through W96, whereas F/TDF users
had declines in lipids at W48 and 96. F/TDF users had a smaller weight increase than F/TAF users
through W96.
［結語］Those data allow for the largest single-variable comparison of the 2 TFV prodrugs without underlying HIV infection or 3rd antiretroviral agents. Overall, F/TAF users had increased BMD than F/
TDF users, with more pronounced differences in younger adults. Older adults on F/TDF and thosewith impaired renal function had more adverse impact on renal markers. Lipid and weight changes
were consistent with the known lipid-lowering and weight suppressive effects of TDF, respectively.

EP-6

HIV-1感染者が示すUSP18 発現上昇に伴う1型インターフェロン応答低下
1,2
菅原 將（すがわら しょう）
、El-Diwany Ramy2、Cohen K Laura2、Rousseau E Kimberly2、Williams Y K Christopher3、Veenhuis T Rebecca2、Mehta H Shruti4、Blankson N Joel2、Thomas L David2、Cox L Andrea2、Balagopal Ashwin2

共催セミナー（1Beth Israel Deaconess Medical Center、2Johns Hopkins University Schoolof Medicine、3University of Cambridge School of Clinical Medicine、4Johns
Hopkins University School of Public Health）

一般演題（口演）
一般演題（ポスター）

1 型ヒト免疫不全ウイルス（HIV-1）感染は、免疫細胞による 1 型インターフェロン（IFN）分泌に関わらず持続しており、1 型 IFN 療法は、HIV-1 感染者に対してあまり効果的でないと知られている。しかし、何故 1 型 IFN 療法が効果的でないのか、その理由は明らかになっていない。
そこで本研究では、HIV-1 感染者の 1 型 IFN 応答が低下しているか、HIV-1 感染者の末梢血単球（PBMC）を用いて検証した。まず、HIV-1 感染者の CD4 陽性 T 細胞において、1 型 IFN 投与によるリン酸化 STAT1 増加量と 1 型 IFN 調節遺伝子（ISGs）の発現増加量が HIV-1 非感染者に比べて小さくなっており、抗ウイルス薬治療を受けている感染者でもこの傾向が一部残存することが確認された。さらに、1 型 IFN による ISGs の発現増加量と、CD4 陽性 T 細胞内の USP18 の発現量との間に強い負の相関関係がみられ、1 型 IFN 治療を受けている別の HIV-1、C 型肝炎ウ
イルス共感染者集団でも同様の相関性が認められた。また、同共感染者集団において、USP18の CD4 陽性 T 細胞での発現量と、1 型 IFN 投与による血中 HIV-1 ウイルス量の減少との間にも強い負の相関性が観察された。USP18 発現上昇に伴った 1 型 IFN 応答低下は、In vitro で HIV-1を感染させた PBMC から培養上清を HIV-1 非感染 CD4 陽性 T 細胞に移すことで、CD4 陽性 T 細胞でもウイルス感染非依存的に再現することが可能であり、さらに同実験系において、USP18のノックダウンによって CD4 陽性 T 細胞の 1 型 IFN 応答を一部回復させることが可能であった。以上のことから、HIV-1 感染者では USP18 発現上昇に伴った 1 型 IFN への応答低下が見られ、このメカニズムを利用することで、臨床において新たな HIV-1 感染の制御方法を開発できると示唆された。

514 （ 320 ）The Journal of AIDS Research Vol.22 No.4 2020
メモリアルサービス

EP-7

カボテグラビル + リルピビリン（CAB+RPV LA）2ヵ月毎投与の毎月投与に対する非劣性：ATLAS-2M 試験
Edgar T. Overton1、Gary Richmond2、Giuliano Rizzardini3、Hans Jaeger4、Catherine Orrell5、Firaya Nagimova6、Fritz Bredeek7、Miguel García del Toro8、Paul D. Benn9、Yuanyuan Wang10、Krischan J. Hudson11、David A. Margolis11、
Kimberly Smith11、Peter E. Williams12、William Spreen11、Ichiro Koga13

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修（1University of Alabama at Birmingham, USA、2Broward General Health Medical
Center, USA、3Fatebenefratelli Sacco Hospital, Italy、4HIV Research and Clinical
Care Center, Germany、5Desmond Tutu HIV Foundation, South Africa、6RepublicCenter for the Prevention and Control of AIDS and Infectious Diseases, Russia、
7
Metropolis Medical, USA、8General Hospital of Valencia, Spain、9ViiV Healthcare,
UK、10GlaxoSmithKline, USA、11ViiV Healthcare, USA、12Janssen R&D, Belgium、
13
ViiV Healthcare, Japan）

専門薬剤師認定講習会･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

EP-8

ＨＩＶ感染症薬物療法認定

背景：第 III 相臨床試験において、CAB+RPV 長期作用型（LA）筋肉内注射 1 か月毎投与（Q4W）は、経口 3 剤 ART
QD に対して非劣性を示した。同試験及び両剤の PK データから、より利便性が高い 2 か月毎投与（Q8W）の可能性が考えられた。方法：ATLAS-2M は CAB+RPV LA 維持療法の多施設共同非盲検後期第 III 相非劣性（NI）試験である。
治療経験がありウイルス学的に抑制されたHIV感染患者（ATLAS試験でのCAB+RPV LA Q4W群ロールオーバーまたは経口剤標準治療）を、CAB+RPV LA Q8W（CAB 600mg + RPV 900mg）またはQ4W（CAB 400mg + RPV 600mg）に割り付けた。主要評価項目は 48 週での血漿中 HIV-1 RNA ≧ 50c/mL の患者の割合（Snapshot, ITTe; NI マージン
4%）、主な副次評価項目はHIV-1 RNA <50c/mLの患者の割合（Snapshot, ITTe; NIマージン-10%）であった。結果：1045 例（女性 27%、CAB+RPV LA 未経験 63%）を Q8W（n=522）、Q4W（n=523）に 1:1 に無作為割付けした。Q8W
はQ4Wに対して主要評価項目（1.7% vs 1.0%; AD[95%CI], 0.8[-0.6, 2.2]）及び副次評価項目（94.3 vs 93.5%; AD[95%CI], 0.8[-2.1, 3.7]）で非劣性であった。Q8W、Q4W で各 8 例、2 例が CVF（2 回連続 ≧ 200c/mL）となり、うち Q8W
5 例でベースライン PBMC に RPV 耐性関連変異（RAM）が単独（n=4）または CAB RAM と共に（n=1）に確認された。治療中に出現したRAMは、Q8W CVF 8例中6例、Q4W CVF 2例中2例であった。安全性は両群で同様で、重篤な有害事象はQ8W 5%（n=26）、Q4W 4%（n=19）であった。注射部位反応（ISR）は98％が軽度/中等度で、期間中
央値は3日であった。有害事象による中止は2％（Q8W、n=8; Q4W、n=10）、ISRは各群で6例（1%）及び11例（2%）、
死亡例1例であった（Q8W;敗血症）。ATLASでQ4W、ATLAS-2MでQ8Wを経験した患者の94%（180/191）がQ8Wを好んだ。結論：CAB+RPV LA Q8WはQ4Wに対して非劣性、同様な忍容性を示し、CAB+RPV LA Q8W治療の可能性が支持された。

DTG+3TC vs DTG+TDF/FTC（GEMINI 1&2）
：96 週までのウイル
ス学的中止（Confirmed Virologic Withdrawals: CVW）
Mark Underwood1、Ruolan Wang1、Paul Benson2、Norma Porteiro3、Giuliano Rizzardini4、José R. Santos5、Rickesh Patel6、Justin Koteff1、Rimgaile Urbaityte7、Joe Horton8、Jörg Sievers6、Choy Man1、
Allan R. Tenorio1、Jean van Wyk6、Ichiro Koga9

共催セミナー（1ViiV Healthcare, Research Triangle Park, NC, USA、2Be Well Medical
Center, Berkley, MI, USA、3Hospital de Enfermedades Infecciosas Dr.
Francisco J. Muñiz、4Department of Infectious Diseases, Sacco Hospital,
Milan, Italy、5Infectious Diseases Department, University Hospital Germans
Trias i Pujol, Badalona, Spain、6ViiV Healthcare, Brentford, UK、
7
GlaxoSmithKline, Uxbridge, UK、8PAREXEL International, Durham, NC,
USA、9ViiV Healthcare, Tokyo, Japan）

一般演題（口演）

背景：GEMINI-1&2 では、未治療成人において、DTG+3TC 群は DTG+TDF/FTC 群に対して 48 週時点 /96 週時点
で非劣性を示した。方法：被験者はウイルス量（VL）および CD4 数で層別割付けされ、主要な RT/PR 耐性変異が同定された場合には不適格とした。CVW は、2 回連続する VL が、ウイルス学的ノンレスポンス（24 週以降に VL ≥200c/mL、あるいは、12 週後に VL<200c/mL ではない場合 12 週までの VL の減少 <1.0 log）またはウイルス学的リ
バウンド基準（VL<200c/mL に抑制後に VL ≥ 200c/mL となった場合）を満たした場合と定義した。IN および RT/
PR の遺伝子型および表現型耐性検査を、1 日目およびウイルス学的脱落時点のサンプルで実施した。ベースライン（BL）の VL 及び CD4 数、アドヒアランス、治療中断、VL の推移も評価した。結果：96 週までに DTG+3TC 群で 11
例、DTG+TDF/FTC群で7例がCVW基準を満たした。このうち、48週以降のCVWは各5名、2名であった。CVW
は全てウイルス学的リバウンドで、CVW に先行したブリップ（VL50-<200c/mL、隣接する VL<50c/mL）は 0 例であった。DTG+3TC 群の 1 例はウイルス学的抑制に至らなかった。中止時の VL データがある被験者のうち、CVW
時と中止時の間でVLが2倍以上減少した被験者は、DTG+3TC群で8例/9例、DTG+TDF/FTC群で3例/5例であった。DTG+3TC群の6例 /11例及びDTG+TDF/FTC群の1例/7例は、アドヒアランス又は治療中断との関連が考えられた。DTG+3TC 群と DTG+TDF/FTC 群の各 11 例と 7 例のうち、HIV-1 subtype B は 9 例と 7 例、BL の CD4 数<200/mm3 は 3 例と 2 例、BL の VL>100,000c/mL は 5 例と 3 例であった。DTG+TDF/FTC 群 2 例を除き、全てのサンプルの耐性データを入手し、いずれの CVW においても、治療下での IN/RT における耐性発現は認められなかった。結論：96週までにCVWとなった被験者は両群で同様に少なく、BLのVLやCD4数による傾向は認められなかった。治療下で IN/RT に対する耐性発現は認めず、DTG+3TC の持続性と耐性バリアが示された。

一般演題（ポスター）

515 （ 321 ）メモリアルサービス

EP-9

TAF を含む 3 剤以上のレジメンから DTG/3TC への切り替えによる
Metabolic parameter の改善について：TANGO Study 48 週データ
Jeanvan Wyk1、Mounir Ait-Khaled1、Jesus Santos2、Stefan Scholten3、Michael Wohlfeiler4、Faiza Ajana5、Bryn Jones1、Maria Claudia Nascimento1、Allan Tenorio6、Don E. Smith7、Jonathan Wright8、Brian Wynne6、Eisuke Adachi9

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修（1ViiV Healthcare, Brentford, UK、2Hospital Virgen de la Victoria, Málaga,
Spain、3Praxis Hohenstaufenring, Cologne, Germany、4AIDS Healthcare
Foundation, Miami Beach, FL, USA、5Centre Hospitalier de Tourcoing,
Tourcoing, France、6ViiV Healthcare, Research Triangle Park, NC, USA、
7
Albion Centre, Sydney, Australia、8GlaxoSmithKline, Stockley Park, UK、
9
The Institute of Medical Science, The University of Tokyo, Tokyo, Japan）

専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

背景：TANGO 試験 主要評価項目において、TAF を含む 3 剤以上レジメン（TBR）よりウイルス学的抑制が得られている患者の DTG/3TC への切替え群は TBR 継続群に対し非劣性を示した。また、TDF
から TAF への切替え、ブースター使用は体重増加、脂質代謝異常との関連が示されている。方法：本試験において、48 週時の体重、脂質、空腹時血糖、インスリン、インスリン抵抗性（HOMA-IR ≥ 2）の割合、メタボリックシンドローム（MS, International Diabetes Federation Definition）を解析した。
Baseline（BL）でのブースターの有無でサブグループ解析を行った（BL-b 有、BL-b 無）。結果：BL において、組入れ患者は DTG/3TC 群（n=369）、TBR 群（n=372）に割付けられた。男性（92%）、白人（79%）が多く、年齢中央値は 40 歳、74% がブースター服用であった。体重と空腹時血糖の変化は小さく両群で有意差は認めなかった。DTG/3TG 群の TC、LDL、TG（いずれも P<0.001）、TC:HDL 比（P=0.007）及び空腹時インスリン（P=0.006）は TBR 群と比較して大きく減少し、BL-b 有でも同様であった。48 週時での DTG/3TG 群の HOMA-IR>2 の割合は TBR 群と比較して、全体及び BL-b 有で有意に低く（調整後オッズ比 (aOR)[95%CI]: 0.59[0.40-0.87] P=0.008), 0.56[0.36-0.88] P=0.012）、BL-b 無
でも良好であったが有意ではなかった（aOR:0.70[0.31-1.58] P=0.396）。48 週時での MS の割合は DTG/3TC 群で 11%（BL=10%）、TBR 群では 12%（BL=11%）であり、割合の差は BL-b 無において DTG/3TC 群で良好な傾向であった（aOR:0.41[0.15-1.09] P=0.075）。結論：TBR から DTG/3TC への切替
え群はTBR継続群と同様のわずかな体重増加を認めたが、メタボリック関連の検査値においては48週
で TBR 群に比較し概ね良好な経過を示し、特にブースターを含むレジメンからの切替えで良好であった。特に MS を含む今回の結果から、BL-b 無についてはさらなる検討が必要と考えられた。

EP-10

Islatravir in combination with doravirine maintains HIV-1 viral
suppression through 96 weeks
J.-M. Molina1、Y. Yazdanpanah2、A. Afani Saud3、C. Bettacchi4、
C. Chahin Anania5、E. DeJesus6、S.O. Klopfer7、A Grandhi7、K. Eves7、
D. Hepler7、M.N. Robertson7、C. Hwang7、G.J. Hanna7、T. Correll7

共催セミナー（1St-Louis Hospital and University, Department of Infectious Disease, Paris,
France、2Bichat Hospital, Paris, France、3University of Chile, Santiago,
Chile、4North Texas Infectious Diseases Consultants, Dallas, Texas、
5
Hospital Hernán Henríquez Aravena of Temuco, Temuco, Chile、6Orlando
Immunology Center, Orlando, United States、7Merck & Co., Inc., Kenilworth,
NJ, United States）

一般演題（口演）
一般演題（ポスター）

Background: Islatravir (ISL, MK-8591) is the first nucleoside reverse transcriptase translocation inhibitor(NRTTI) in develop-ment for treatment and prevention of HIV-1.
Materials and methods: Randomized, double-blind, dose-ranging trial participants initially received ISL (0.25,
0.75, or 2.25 mg) with DOR (100 mg) and lamivudine (3TC, 300 mg) or fixed-dose combination of DOR, 3TC,
and tenofovir disoproxil fumarate (DOR/3TC/TDF) daily. Participants receiving ISL achieving HIV-1 RNA<50copies/mL at week-20 or later stopped taking 3TC and continued to take assigned dose of ISL (still blinded)with DOR for minimum of 24 weeks. Once dose-selection occurred participants taking ISL transitioned to theselected dose of 0.75 mg. Efficacy endpoints at week-96 included proportion of participants maintaining HIV-1
RNA<50 copies/mL. Safety was assessed by adverse event (AE) reporting.
Results: 121 participants received study drug and were included in analyses. All participants in the ISL groups
transitioned to the selected dose of 0.75 mg between weeks 60 and 72. At week-96, 86.2% (25/29), 90.0%(27/30), 67.7% (21/31) of participants maintained HIV-1 RNA<50 copies/mL in the 0.25, 0.75, and 2.25 mg ISL
groups, with 81.1% (73/90) for ISL combined, as compared to 80.6% (25/31) with DOR/3TC/TDF. The numerically lower response rate for the 2.25 mg ISL group was largely driven by discontinuations through week48. A higher rate of drug-related AEs was reported for DOR/3TC/TDF (22.6%) participants compared withISL (combined 7.8%). No additional discontinua-tions due to drug-related AEs occurred after week-48. Amongthe 90 participants taking ISL, no specific drug-related AE occurred in more than 5% of participants.
Conclusions: ISL+DOR demonstrated efficacy in maintaining viral suppression and was well tolerated throughweek-96.

516 （ 322 ）The Journal of AIDS Research Vol.22 No.4 2020
メモリアルサービス

P-B1-1

日本における non-B サブタイプの感染状況－ CRF02_AG と CRF07_BC で観察された MSM クラスタの報告－1
大谷眞智子（おおたに まちこ）
、椎野禎一郎 1、近藤真規子 2、蜂谷敦子 3、
西澤雅子 1、菊地 正 1、俣野哲朗 1（1 国立感染症研究所 エイズ研究センター、2 神奈川県衛生研究所微生物部、
3
国立病院機構 名古屋医療センター 臨床研究センター）

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修
専門薬剤師認定講習会･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

P-B1-2

ＨＩＶ感染症薬物療法認定【背景】日本における主要な流行株はサブタイプ B であるが、それ以外のサブタイプ（non-B サブタイプ）の割合が近年増加傾向である。その大半を占める CRF01_AE は近年 MSM 主体のクラスタが拡大していることを昨年報告したが、それ以外のサブタイプの流行状況の把握も国内の HIV 流行を考えるうえで重要である。そこで今回我々は HIV 薬剤耐性研究班で収集したデー
タから non-B サブタイプの流行状況に関して解析した。
【方法】2003 年から 2016 年までに HIV-1 感染が確定した初診未治療患者の pol 領域の塩基配列をもとにサブタイプを同定した。non-Bサブタイプに対して近隣接合法、最尤法、Bayesian MCMC法を組み合わせた分子系統樹解析を行い伝播クラスタを同定し、各々について tMRCA を推定した。
【結果】全 7941 例のうち non-B サブタイプは合計 907 例（11.4%）であった。その内訳は 01_AE=
614、C=82、02_AG=66、A=33、G=24、07_BC=24、F=9、33_01B=4、06_cpx=4、12_BF=2、
28|29_BF=2、D=1、08_BC=1、11_cpx=1 であり、残りの 40 例はユニークな組み換え体であった。CRF02_AG と CRF07_BC では 5 人以上の患者を含む大きな伝播クラスタが観察された。
CRF02_AG では外国籍男性と複数女性で構成されるクラスタのほかに日本国籍 MSM 主体の大きなクラスタも観察された。CRF07_BC では検出された 24 例のうち 23 例が日本国籍と中国国
籍の MSM で構成される 1 つの大きなクラスタに属していた。
【考察】従来 non-B、non-AE サブタイプは外国籍の関与が大きく、異性間接触による感染が主体であると考えられていたが、今回我々はこれらのサブタイプの一部も MSM に流行を拡げていることを見出した。CRF02_AG および CRF07_BC が日本国内の MSM 集団での感染を拡大していることは、MSM が国際的な HIV 流行動向の影響を強く受けており、サブタイプ B・CRF01_
AE に次ぐ新たな感染危機にさらされていることを示唆する。今後これらのサブタイプの国内でのさらなる感染拡大が懸念される。

Naturally arising R5-tropic non-subtype B HIV-1 variants intreatment-naïve subjects show inherently resistance to Maraviroc
George P. Judicate1、Godfrey Barabona1、Doreen Kamori2、Macdonald Mahiti2、Takeo Kuwata1、Bruno Sunguya1,2、Eligius Lyamuya1,2、Takamasa Ueno1,2

共催セミナー（1Joint Research Center for Human Retrovirus Infection, Kumamoto,Japan、2Muhimbili University of Health and Allied Sciences, Dar es Salaam,
Tanzania）

一般演題（口演）

Maraviroc has shown great potential as salvage therapy. However, non-subtype B HIV-1 variants resistant to maraviroc are poorly investigated. Here, we recruited 51 newly diagnosed,
treat-ment-naïve, HIV-1-infected patients in Tanzania (median plasma viral load of 5.13 log
copies/ml [IQR 4.66-5.66]). The envelope genes were amplified from plasma viral RNA bynested RT-PCR, cloned into plasmid, and sequenced. A total of 89 envelope clones were obtained from 51 subjects. Phylogenetic and subtype analyses revealed that envelope clones
from same individuals clustered together and that 15 (29.4%), 12 (23.5%), 6 (11.8%), and 18(35.3%) subjects were infected with subtypes A1, C, D and inter-subtype recombinants, respectively. The envelope clones were then co-transfected with an envelope-deficient proviralclone and the resultant pseudo-viruses were ex-posed to U87.CD4 cell line expressing either
CCR5 or CXCR4 coreceptor. Results exhibited that 86 (96.6%) clones exclusively infected
CCR5-expressing U87.CD4 cells; whereas 3 (3.4%) clones could infect both CCR5 and CXCR4-expressing cells. Next, the pseudo-viruses were exposed to TZM-bl cells in the absence
and presence of Maraviroc. Interestingly, within R5-tropic clones, 7 (8%) clones showed reduced sensitivity to Maraviroc; whereas majority (n=79, 88.8%) were highly sensitive. Only
one of three clones that utilized both coreceptor showed reduced sensitivity to Maraviroc.
Taken together, our results reveal a highly diverse nature of HIV-1 envelopes in currently
co-circulating strains in HIV-epidemic region of Tanzania and highlight naturally occurring
Maraviroc resistance viral variants utilizing CCR5 coreceptor for entry.

一般演題（ポスター）

517 （ 323 ）メモリアルサービス

P-B2-1

組み換え PCR を用いた準完全長 HIV-1 プロウイルス定量法の開発
1
小谷 宙（こたに ひろし）
、西松直美 1、田中千晶 1、戸蒔祐子 2、
丸山理恵 3、須藤弘二 4、上蓑義典 5、宇野俊介 6、藤原 宏 6、西村知泰 7、
加藤眞吾 4、長谷川直樹 6ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修（1 慶應義塾大学病院薬剤部、2 慶應義塾大学病院看護部、3 日本大学医学部産45慶應義塾大学医学部臨床検査医
婦人科学教室、（株）ハナ・メディテック、
6
学教室、 慶應義塾大学医学部感染症学教室、7 慶應義塾大学保健管理セン
ター）

専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia【目的】近年、世界は eradication cure や functional cure といった HIV 感染症の治癒を目指した治療法の開発に取り組んでいる。この研究を進めるには治療によって縮小されるリザーバーのサイズを定量化する検査法を確立することが重要となる。我々はリザーバーを定量化する新しい検査法として準完全長プロウイルスの定量化法を開発し報告してきた。今回、組み換え PCRを用いた準完全長 HIV-1 プロウイルス定量法を開発し、この定量化法の臨床的意義を抗 HIV 治療開始前後の患者検体を用いて検討した。
【方法】U5、gag、vif、env、U3 の 5 箇所の領域を同時にもつプロウイルスを準完全長プロウイルスと定義し、これら 5 か所の領域のプライマーを作成した。作成したプライマーにアタッチメント配列を付加し、増幅過程で U5-gag が、またenv-vif-U3 が繋がるようにした。これを用いて 2 段階の Multiplex PCR を行い、5 箇所の領域で同時に陽性反応が出た場合を準完全長ウイルスが存在すると判定した。プロウイルス量はポア
ソン分布の式に当てはめて計算した。検体は当院に通院し同意を得た 3 名の患者より、治療前、治療開始 3 年以内、治療開始 3 年以降の血液から PBMC を調製し DNA を抽出した。
【結果】3 名の患者の準完全長プロウイルス量はそれぞれ、治療前は 38、78、156 copies/µg-PBMC、治療開始 3 年以内は 9.6、<6.9、78 copies/µg-PBMC、治療開始 3 年以降は全て <6.9 copies/µg-PBMCであった。血漿中のHIV-RNAはいずれの患者も治療開始3年以内に<40 copies/mLに達していた。【考察】感染個体内のプロウイルスは抗 HIV 治療によりウイルス複製が長期にわたり抑制される間に断片化されていくことが示唆された。本検出法は血中 RNA 量が検出限界未満の患者における抗 HIV 薬の抗ウイルス効果を評価することが出来、また培養やリアルタイム PCR などを必要とせず簡便に抗 HIV 治療患者のリザーバーサイズを推定する方法として有用と考えられた。

P-B3-1

国内の HIV-2 精査検体を用いた、HIV 診断における Geenius HIV1/2
Confirmatory Assay の有用性についての検討
1
重見 麗（しげみ うらら）
、山村喜美 1、松田昌和 1、岡﨑玲子 1、
久保田舞 1、齋藤誠司 2、栁澤邦雄 3、柳 富子 4、伊部史朗 5、根本理子 6、前島雅美 1、助川明香 1,7、今橋真弓 1、杉浦 亙 1,8、岩谷靖雅 1、蜂谷敦子 1,9、
横幕能行 1

共催セミナー（1 独）国立病院機構名古屋医療センター臨床研究センター、2 独）国立病院機
構福山医療センター、3 群馬大学医学部附属病院、4JCHO 東京山手メディカルセンター、5 ヴィーブヘルスケア株式会社、6 岡山大学、7 東京医科歯科大学、
8
国立国際医療研究センター、9 東京医科大学）

一般演題（口演）
一般演題（ポスター）【目的】HIV-1,2 を識別診断する Geenius HIV 1/2 Confirmatory Assay（Bio-Rad 社：Geenius）
は、ウエスタンブロット検査（WB1,2）の代替として HIV 診断への導入が期待される。本研究では、国内の HIV-2 陽性及び偽陽性検体を測定し、HIV 診断における Geenius の有用性について解析考察を行った。【方法】対象検体は、2004-2019 年に名古屋医療センターで HIV-2 精査検査を行った 57 検体（HIV-2 偽陽性 n=48、HIV-2 陽性 n=9）とした。用いた HIV-2 陽性検体のグループは A、B、CRF01_AB（env、gag 領域系統樹解析）、血漿中ウイルス RNA 量は <40–7.1E+05
copies/mL（in house 法）であった。対象検体の血漿 5μL を Geenius Reader（Bio-Rad Laboratories, Tokyo, Japan 提供）で自動測定し、判定結果を従来法である WB、及び HIV-2 精査検査の結果と比較検討を行った。【結果と考察】HIV-2 陽性検体について、Geenius 判定は「HIV-2
POSITIVE」、「HIV-2 POSITIVE with HIV-1 cross-reactivity」、「HIV POSITIVE-UNTYPABLE」
であり、精査検査と同様の判定結果であった。HIV-2 偽陽性検体の 96%（n=46）は Geenius 判
定が「HIV-1 POSITIVE」、「HIV NEGATIVE」であり、HIV-2 交差反応は見られなかった。以
上の結果から、Geenius は国内の HIV-2 感染の有無を診断可能であること、HIV 診断に導入した
場合は交差反応に起因する HIV-2 精査検査の削減が期待できることが考えられた。

518 （ 324 ）The Journal of AIDS Research Vol.22 No.4 2020
メモリアルサービス

P-S1-1

墨東病院薬剤小勉強会の報告～アンケート結果から薬薬連携について考える～1
朽木絵美（くちき えみ）、菊池由生子 2、賀川智子 1、林みどり 3、城田幹生 1（1 東京都立墨東病院薬剤科、2 東京都立墨東病院医事課医療相談担当、3 公益財団法人東京都保健医療公社多摩北部医療センター薬剤科）

専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

P-S1-2

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修【目的】当院では、抗 HIV 薬を含む処方箋の院外移行を推進するため、2018 年 4 月から薬剤師による患者支援を開始した。2019 年 12 月時点で院外処方箋発行率は 60％に達し、患者支援を開始
してから約半数の患者が院外処方に移行した。一方で、HIV 領域において応需薬局との積極的な連携が実施できていない。そこで、HIV 領域の研修会を開催し、当院及び近隣施設の現状を調査することで当院の果たすべき役割や課題を検討する。
【方法】2020 年 2 月 12 日の第 3 回墨東病院薬剤小勉強会において医療費助成制度と治療薬に関する勉強会を開催し、参加者を対象にアンケート調査を実施した。調査項目は、「1. 職種、薬剤師としての勤務年数」「2. 勉強会への参加理由」「3. 服薬支援の経験とその内容」「4. 服薬支援に対する不安とその内容」「5. HIV 領域で希望する研修テーマ」の 5 項目とした。
【結果】対象者は 49 名（講演者 2 名を含む）。アンケート回収は 42 名（85.7％）であった。職種
は病院薬剤師が 61％、勤務年数は分散していた。参加理由は、研修会の内容に興味があったが最も多かった。服薬支援の経験者が 33％、対応患者数は 10 名以下が 50％を占めた。服薬支援に対する不安は 86％が感じており、経験の有無にかかわらず副作用や相互作用の項目に高い傾向があった。希望する研修テーマとして、初心者向けや服薬支援のポイントなど、基本的な情報提供を求める意見が多くみられた。
【考察】当院及び近隣施設の薬剤師の現状として、服薬支援の未経験者の割合が多く、経験者であっても対応患者数が少ないことが明らかとなった。服薬支援に対する不安を多くの参加者が感じており、要因の一つに経験不足があると推測された。当院の役割は、服薬支援や介入方法について実務に基づいた情報提供を行うことで、知識の共有と経験不足を補うことにあると考える。今後、HIV 領域においても薬薬連携を育み、院外処方移行後の患者支援の充実化につなげていく。

保険薬剤師を対象としたリモート学習会の試み
1
佐藤（中島）郁枝（さとう いくえ）
、海老昌子 1、塩見 拓 1、須田充彦 1、
田上直美 1、田橋美佳 1、圓岡大典 1、宮崎菜穂子 1、吉場雅一朗 1、土井信幸 1,2（1smART 応需、2 高崎健康福祉大学薬学部地域医療薬学研究室）

共催セミナー【背景】我々は 2013 年より、患者の生活圏で HIV/AIDS を含む総合的薬学的管理が可能な環境を整えることを目指し、保険薬剤師、病院薬剤師、専門医、そしてユーザーである陽性者と協働し、首都圏、九州地区で定期的に学習会を行っている。しかし COVID-19 流行に伴う移動・集会の制限、感染症医師による講義の依頼も困難となり、再開の目途も立たなくなった。一方で、保険薬局ではファクス処方・長期処方の解禁、感染予防の設備、診療報酬改訂などの急速な対応を迫られるも、あらゆる研修会が中止になっていることから手探りで実施せざるを得ない状況が続いていた。
【目的】COVID-19 流行により阻害されている学習の流れを再開し、最新の抗 HIV ガイドライ
ン、汎用薬の特徴を学習するとともに、COVID-19 流行に伴う疑問・課題を共有することで具体的な解決の一助とし、互いのネットワークの構築を目指す。
【方法】学習会は 2020 年 5 月、同日の昼・夜（同一内容）、各 1 時間、zoom システムを利用し、薬剤師 2 名による講義（ART、0410 対応等）、医師 3 名の協力での質疑応答を行った。案内には会員 ML、各社内ネットワークを活用、開催週に試験接続機会を設け、終了後にアンケートを行った。
【結果】学習の参加者は 21 都道府県より 94 名、うち保険薬剤師 80 名（85%）、病院 6 名（6%）
、また初参加は 63 名（67%）であり、うち 38 名（60%）は開催歴のない地域からの参加であった。
アンケートより、今後の開催方式は 78％が「リモート学習会」を希望しており、主な理由は「移動時間」、「移動費用」、「開催日時の都合」であった。
【考察】エイズ診療拠点病院は都市部に集中しており、学習会も都市部開催が多い。一方でオンライン再診、ファクス処方の推進により、今後はより広域での応需が増えることが考えられる。
リモート学習会は、地域間の学習機会格差を埋め、それにより生活圏で安心して ART 支援が受けられる薬局の拡大に貢献できると考えられる。

一般演題（口演）
一般演題（ポスター）

519 （ 325 ）メモリアルサービス

P-S1-3

総合診療医に向けた HIV 感染症に関するオンラインレクチャーの効果
1
入山大希（いりやま ひろき）
、福島真一 1、高橋宏瑞 1、齋田瑞恵 1、横幕能行 2、塚田訓久 3、内藤俊夫 1（1 順天堂大学医学部総合診療科学講座、2 国立病院機構名古屋医療センター臨床研究センター感染免疫研究部、3 国立研究開発法人国立国際医療研究センター
エイズ治療・研究開発センター）

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修
専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia【背景】
本邦における HIV 感染症の診療は拠点病院において HIV 感染症専門医を中心に行われている。
しかし HIV 感染患者は毎年新規に発生しており、また HIV 感染患者の高齢化も進んでいるた
め、今後は非専門医も HIV 診療に参加することが望ましい。しかしながら現状では十分な体制
ではない。
【方法】
日本病院総合診療医学会の学会員を対象とし、2019 年 7 月から 2020 年 3 月までの 9 か月間に学会の web サイト上で HIV 感染症に関するアンケートとオンラインレクチャーを実施した。参加者はアンケートに回答した後に、HIV 感染症に関する問題と解説動画で構成されたオンライン
レクチャーを受講し、最後に同様のアンケートに再度回答した。
【結果】
126 名が本研究に参加した。参加者の年齢は中央値 45 歳、臨床年数は中央値 18 年であった。
HIV 感染症の診療に自信があると回答した参加者は、9 名（7%）であった。
「HIV 感染症は専門医が治療をすべきだ」と回答した参加者は、レクチャー受講前は 91 名（72%）であったが受講後は 78 名（62%）に減少した。
【考察】
総合診療医には HIV 診療へ自信を持っている者の割合が少なく、「HIV 感染症の治療は専門医が行うべき」との意見が多い。しかしオンラインレクチャーを提供することで、非専門医による HIV 診療を支持する意見を増加させることができた。

P-S2-1

A synthesis of affiliation network analysis and molecular phylogenetic analysis to characterize HIV transmission among
younger Black MSM
Kayo Fujimoto1、Dimitrios Paraskevis2、Jacky C. Kuo1、Jing Zhao3、Andre Hochi1、Lisa M Kuhns4、Lu-Yu Hwang1、Angelos Hatzakis5、John A. Schneider6

共催セミナー（1The University of Texas Health Science Center at Houston, TX、2Department ofHygiene and Epidemiology, Athens University Medical School、3Baylor College ofMedicine, TX、4Division of Adolescent Medicine, Ann & Robert H. Lurie Children’s
Hospital, Chicago, IL, and Northwestern University, Feinberg School of Med-icine,
Department of Pediatrics, Chicago, IL、5Department of Hygiene Epidemiology andMedi-cal Statistics, Faculty of Medicine, National and Kapodistrian University ofAthens、6Department of Medicine and Public Health Sci-ences and the Chicago
Center for HIV Elimination, University of Chicago, Chicago, IL）

一般演題（口演）
一般演題（ポスター）

Our study examines the drivers of sexual networks in relation to social venues that serve as a common point of HIV transmission among younger black men who have sex with men (YBMSM). Us-ing
data from 114 YBMSM living with HIV collected in 2014–2016 in Houston, TX, and Chicago, IL., we
identified social clustering patterns in terms of the core versus periphery status of YBMSM (definedby the levels of venue overlaps) and venues (defined by the levels of overlaps of YBMSM), that werethen compared with HIV-1 phylogenetic clustering patterns whose member’s share highly similar HIV
strains. The results indicate that phylogenetic clustering was significantly associated with shared affiliation with core venues irrespective of core versus periphery status of YBMSM in both cities. For
Houston, we identified 38 core and 33 peripheral YBMSM, 9 core and 27 peripheral social venues, and12 phylogenetic clusters (9 dyads and 3 triads). Nine members of the core YBMSM subgroup and 18of the peripheral subgroups belonged to these phylogenetic clusters. For Chicago, we identified 12 coreand 31 peripheral YBMSM, 20 core and 20 peripheral social venues, and 6 phylogenetic clusters, consisting of 3 dyads, 1 triad, 1 tetrad, and 1 pentad. Four members of the core YBMSM subgroup and 14
members of the peripheral subgroup belonged to these phylogenetic clusters. The findings also indicate the presence of distinct HIV transmission mechanisms within sexual affiliation networks, informing strategies which implementing ven-ue-based network intervention tailored to each city.

520 （ 326 ）The Journal of AIDS Research Vol.22 No.4 2020
メモリアルサービス

P-S3-1

HIV 陽性者男性における差別不安および首尾一貫感覚とレクレーショ
ナルドラッグの使用との関連
1
戸ヶ里泰典（とがり たいすけ）、井上洋士 2、高久陽介 3、大島 岳 4、
阿部桜子 5、細川陸也 6、塩野徳史 7、米倉佑貴 8、片倉直子 9、山内麻江 10、
河合 薫 11、若林チヒロ 12、関由起子 13、大木幸子 14

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修（1 放送大学、2 順天堂大学、3NPO 法人日本 HIV 陽性者ネットワーク・ジャン
56
京都大学、7 大阪青山大学、8 聖路
ププラス、4 国立国会図書館、（株）TIS、
加国際大学、9 神戸市看護大学、10 了徳寺大学、11（株）MH レボリューション、
12
埼玉県立大学、13 埼玉大学、14 杏林大学）

専門薬剤師認定講習会･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

P-S4-1

ＨＩＶ感染症薬物療法認定

HIV 陽性者男性を対象として、HIV に関連する差別への不安状況および健康生成・ストレス対処力である sense of coherence（SOC: 首尾一貫感覚）と薬物使用経験との関連性を明らかにすることを目的とする。Futures Japan 第 2 回全国調査データを用いた。HIV 陽性者に対するオープン方式の無記名自記式ウェブ調査で 2016 年 12 月〜2017 年 7 月に実施した。有効回答者 1044
名のうち、国内在住男性で、年齢および HIV 陽性判明時期に回答した 988 名を分析対象とした。
レクレーショナルドラッグは、便宜的に興奮系（覚せい剤、コカイン）、幻覚系（MDMA、LSDなど）、鎮静系（大麻、ヘロイン、ガスなど）、脱法合法ドラッグ（として売られているもの）に分類し、過去半年以内の使用を聞いた。SOC は 13 項目 7 件法版スケールを使用し標準値を用いて高中低の 3 群とした。興奮系の使用は SOC 低群で多い傾向（調整済み残差（AR）=1.7,
p=.089）、鎮静系の使用は SOC 高群で多く（AR=2.2, p=.028）、注射針を使った注入は SOC 低群
で多く（AR=2.3, p=.021）、薬物に関する相談先や相手が見つからない人は SOC 低群で多い傾向（AR=1.90, p=.058）、薬物を計画的に使用できた時期があると思っている人は SOC 高群で多かった（AR=2.1, p=.035）。興奮系の使用は差別不安なし群で高く（AR=2.1, p=.040）、薬物を計画的に使用できた時期があると思っている人、現在も計画的に使用できていると思っている
人は差別不安なし群で多い傾向だった（AR=2.0, p=.045; AR=1.8, p=.069）。興奮系の使用者で差別不安が低いのは薬物の影響の可能性もある。SOC が低いことは疾患に罹患しやすく QOLが低くなる傾向がわかっているが、本研究からは興奮系や注射針を使用した薬物使用の傾向が強いことが本邦でははじめて明らかになった。ストレス対処の資源として薬物を選択する傾向が強い可能性がある。ただし SOC が高い人の鎮静系の使用状況についてはさらなる検討が必要である。

血液製剤による HIV 感染者の調査成績 第 2 報 未発症者の生活状況とその推移
1
川戸美由紀（かわど みゆき）
、橋本修二 1、大金美和 2、岡 慎一 2、
岡本 学 3、潟永博之 2、福武勝幸 4、日笠 聡 5、八橋 弘 6、白阪琢磨 3（1 藤田医科大学、2 国立国際医療研究センター、3 国立病院機構 大阪医療センター、4 東京医科大学、5 兵庫医科大学、6 国立病院機構 長崎医療センター）

共催セミナー
一般演題（口演）【目的】血液製剤による HIV 感染者に対する「エイズ発症予防に資するための血液製剤による
HIV 感染者の調査研究事業」において実施した生活状況の調査結果から、未発症の HIV 感染者の就業状況、健康意識などの生活状況と、その 3 年間の推移について検討した。【対象と方法】
平成 28 年度（513 人）、平成 29 年度（507 人）、平成 30 年度（496 人）の事業対象者（未発症のHIV 感染者）を解析対象とし、生活状況の調査項目について平成 30 年度の状況と 3 年間の推移を示した。現在の健康状態、こころの状態、自覚症状は国民生活基礎調査の調査項目と同じ内容とした。こころの状態はうつ病・不安障害等のスクリーニング尺度の K6 の得点により 0〜4
点、5〜9 点、10〜14 点、15 点以上（重い問題の可能性あり）に区分した。
【結果】平成 30 年度の対象者において、現在の健康状態は「よい、まあよい」が 27％、
「あまりよくない、よくない」が 38％であった。こころの状態は「10-14 点」が 20％、「15 点以上」が11％であった。就業状況では「仕事あり」の割合が 64％、「仕事なし、就職希望あり」の割合
が 11％であった。自覚症状が「ある」の割合は 74％であった。平成 28〜30 年度において、健康
意識では大きな変化はなかったが、「よい」の割合と「よくない」の割合の両方に若干の上昇傾向がみられた。就業状況では仕事ありの割合は 65％前後で大きな変化がなかった。
【考察】健康意識のあまりよくない者と自覚症状ありの者が多く、また、こころの状態に重い問題の可能性がある者もみられた。就業状況では仕事なしで就職希望ありの者がかなりみられた。生活状況の現状に大きな課題があると示唆され、その推移の観察をさらに継続することが重要と考えられる。
本研究は、「エイズ発症予防に資するための血液製剤による HIV 感染者の調査研究班」の研究の一環として実施した。

一般演題（ポスター）

521 （ 327 ）メモリアルサービス

P-S4-2

薬害 HIV 感染血友病患者の就労継続に関する実態調査
1,2
三浦清美（みうら きよみ）
、大金美和 1、阿部直美 1、大杉福子 1、
岩田まゆみ 1,2、栗田あさみ 1、鈴木ひとみ 1、谷口 紅 1、杉野祐子 1、
木村聡太 1、小松賢亮 1、ソルダノあかね 1、池田和子 1、田沼順子 1、潟永博之 1、岡 慎一 1

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修（1 国立研究開発法人国立国際医療研究センター病院
センター、2 公益財団法人エイズ予防財団）

エイズ治療・研究開発

専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia【背景】薬害 HIV 感染血友病患者（以下患者）の就労継続に関する先行研究では「病名非開示の負担、身体症状による就労不安、将来の就労継続不安」の課題が報告されているが、患者自身の就労継続のための対応の工夫は明らかとなっていない。患者自身が行う就労継続を可能とする対応の工夫は他患者や支援者にとって貴重な情報であり、就労継続に役立てることを期待し調査したので報告する。
【目的】患者自身の就労継続の対応の工夫を明らかにし就労継続の困難要因を解決する一助に役立てる。
【方法】ACC 通院中の患者にヒアリングのプレ調査を行い就労継続のための対応の工夫を抽出した。
【結果】対象は 40 代、医療職、病名非開示で勤続 20 年。母と妻子と同居。患者自身が行った就労継続への対応の工夫は次の通りである。関節内出血や体調不良時に仕事を休む事態を考慮し、日頃より関節障害の症状のみを職場内で共有し理解を得ながら万が一に備えた。更に上司や同僚に体調の相談のために積極的に人間関係を良好に保った。家庭内では自身の母に家事フォローを依頼し身体的負担を軽減した。妻とは夫婦、同業者としても対等な立場で相談できる関係にあり何事も話し合いながら情緒的サポートを得た。父として子の養育は就労継続の原動力となった。病名を知られる不安は継続している。
【考察】職場内で人間関係を良好に保ち症状のみを共有し理解を得ながら万が一に備えたことは、症状悪化を防ぎ身体的負担への課題解決となり就労継続につながったと考える。勤続 20 年の現在も病名を知られる不安があり、就労継続への心理的課題が残される。病気の話題を話せ
る家族との良好な関係は心の安定となり、就労継続を後押ししたと考える。対応の工夫を行うには患者自身の役割や立場を周囲との影響を含め十分に把握し選択する必要があった。今後も調査を継続する。

P-S4-3

薬害被害者の精神健康～「HIV陽性者の健康と生活に関する全国調査」の結果から（第6報）～
1
池田和子（いけだ かずこ）
、杉野祐子 1、谷口 紅 1、中濵智子 2、
東 政美 3、青木孝弘 1、田沼順子 1、生島 嗣 4、若林チヒロ 5

共催セミナー（1 国立研究開発法人 国立国際医療研究センター、2 独立行政法人国立病院機構大阪医療センター、3 独立行政法人国立研究開発法人国立病院機構大阪医療センター、4 特定非営利活動法人ぷれいす東京、5 埼玉県立大学健康開発学科）

一般演題（口演）
一般演題（ポスター）【目的】「HIV 陽性者の健康と生活に関する全国調査」の結果から、薬害被害者の精神健康について報告する。
【方法】2019 年 9 月〜2020 年 4 月にエイズ治療ブロック拠点病院と診療所の計 10
施設に通院した HIV 陽性者 2555 名を対象に無記名自記式質問紙を配布し、郵送回収した。1541
票回収、回収率 60.3％。本調査のうち、薬害被害者 72 名の精神健康（K6 尺度）について、基本的属性別に分析し、「日常生活への影響」および「悩み・ストレス」との関連を検討した。K6
尺度は、4 点以下（低群）と 5 点以上（高群：何らかの不安・うつ傾向あり）の 2 群で検討した。
【結果】高群の割合は、薬害被害者全体の 47.9％、年齢階級別には 50 歳未満の 41.7％、50 歳以上の 54.3％、世帯別には独居者の 55.6％、同居者がいる人の 44.4％、就労有無別には就労者の41.5％、非就労者の 54.8％であった。「健康上の問題で日常生活に影響がある」人は、低群の78.9％、高群の 88.2％で、具体的には、低群では「仕事・家事・学業」47.4％、「運動・スポー
ツ」52.6％、「外出」44.7％、高群では「外出」58.8％、「運動・スポーツ」67.6％、「仕事・家事・学業」52.9％が多かった。「日常生活で悩み・ストレスがある」人は、低群の 78.9％、高群の 97.1％で、具体的には、低群では「自分の仕事」47.4％、「自分の病気・介護」39.5％、「収入・家計・借金等」23.7％、「家族の病気・介護」21.1％で、高群では「収入・家計・借金等」61.8％、「生きがいに関すること」55.9％、「自分の仕事」52.9％、「自分の病気・介護」47.1％の順に多かった。
【考察】薬害被害者の約半数が K6 尺度 5 点以上であり精神健康上の問題が懸念され、日常生活の特に行動面（仕事や外出、運動）に影響があり、ストレス対処の難しさと関係していると考えられた。今後の薬害被害者の支援には、ストレス対処法を療養生活にどのように組み込んでいくかが課題である。

522 （ 328 ）The Journal of AIDS Research Vol.22 No.4 2020
メモリアルサービス

P-S5-1chot CAST（NPO スマートらいふネット）における HIV 検査受検者の動向と「女性スタッフによる女性のためのレディースデー「Part Ⅱ」」
取り組みの報告（第 2 報）
1
毛受矩子（めんじゅ のりこ）
、福岡里紗 2、来住知美 1、高野正子 1、
高田由紀子 1、熊本光代 1、大角順子 1

スマートらいふネット、2 大阪市立総合医療センター

感染症
ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修（1NPO 法人
内科）

専門薬剤師認定講習会･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

P-S5-2

ＨＩＶ感染症薬物療法認定「目的」早期発見・早期治療が感染予防に繋がる今、HIV 等感染不安をもつ受検者のための検査機会が広く提供される必要がある。また近年、HIV 感染者の中には異性間性的接触の感染者も微増しつつある一方で、年々女性の受検者は減少傾向にある。今回“レディ－スデーPart Ⅱ”
における女性受検者がもつ課題を明らかにする事で、今後、女性に対する HIV 含む性感染症予防策への示唆が得られる事と考える。
「方法」常設夜間休日検査場として定例は通常検査、即日検査を週 4 回実施している。加えて 2019 年度“レディ－スデーPart Ⅱ”は 8 回夜間即日検査として実施した。本検査項目は前半 4 回を 3 項目（HIV、B 型肝炎、梅毒）とし受検者 100 名があった。後半 4 回は 4 項目（クラミジア検査を加えた）とし、受検者 132 名があった。合計 232 名の属性と検査結果、受検者へのアンケート結果について解析した。なお、匿名検査である事から倫理審査は行わなかった。
「結果」1）2019 年度 chot CAST（スマートらいふネット）の定例検
査総受検者は 5164 名あり、その内女性受検者は 1201 名であった。全体に占める女性の割合は23.3% であり年々微減してきている。総受検者 5164 名の検査結果は HIV（0.60%）、HBs 抗原（0.30%）、梅毒（TP 抗体 4.10%）であった。2）本検査の総受検者 232 名の年齢幅は 17 歳〜54 歳
であり、初交年齢は最少が 13 歳であった。検査結果はクラミジア検査（9.4%）、梅毒（TP 抗体2.6%）、HIV（0%）、HBs 抗原（0%）であった。3）性感染症の既往症は「ある」が 49.2% であり、最も多いものは「性器クラミジア」であった。4）個別相談として女性固有の「妊娠」「避妊薬」に関する相談も多かった。「考察」今後、全体の受検者増加を図る検査体制の創意工夫と、女性の心理的背景に配慮した検査相談体制が求められている。併せて HIV 含む性感染症の感染予防の強化と保健・医療・教育との連携が求められている。後半期 4 回はエイズ予防財団
助成事業である。

HIV 郵送検査に関する実態調査（2019）1
須藤弘二（すどう こうじ）
、佐野貴子 2、近藤真規子 2、今井光信 3、
今村顕史 4、加藤眞吾 1（1 株式会社ハナ・メディテック、2 神奈川県衛生研究所 微生物部、3 田園調布学園大学、4 がん・感染症センター都立駒込病院 感染症科）

共催セミナー【目的】
インターネット上には HIV 郵送検査を取り扱うサイトが存在し、検査希望者が検査機関に行くことなしに HIV 検査を受検することができる。その検査内容と検査数の動向等を把握するため、郵送検査会社に対するアンケート調査を継続して行った。
【方法】
検索サイトを用いて HIV 郵送検査を取り扱うサイトを検索し、2019 年の調査で郵送検査を行っていると判明した郵送検査会社 15 社に対しアンケートを実施し 12 社から回答を得た。ア
ンケート内容として、毎年行っている郵送検査数、陽性数、判定保留数、団体検査の割合等の項目に加え、2019 年では定期的な外部精度調査への参加希望を調査した。
【結果】
郵送検査会社全体の年間検査数は 124,482 件であり、昨年と比較して 15,810 件増加していた。
団体検査と推定される率は 47% であった。陽性数は 77 例であり、昨年と比較して 20 件減少していた。判定保留数は 180 例であり、昨年と比較して 43 例増加していた。検査結果が陽性ある
いは判定保留であった場合、すべての郵送検査会社で病院での検査を勧めていた。外部精度調査へ参加希望する会社は 12 社中 7 社であった。
【結論】
2019 年の郵送検査の利用者数は 2018 年と比較して 14.5％増加しており、保健所等検査 141,902
件の 88％に相当する数に達していた。陽性例は減少していたが判定保留例は増加しており、陽性例と判定保留例の合計数 257 例を 2018 年の 234 例と比較すると 9.8% 増加していた。今後、検査精度管理、受検者に対する検査相談、フォローアップ等の改善のため、「HIV 郵送検査のあり方について」等を活用して、郵送検査をより安心して受けられ、信頼できる検査とする必要がある。

一般演題（口演）
一般演題（ポスター）

523 （ 329 ）メモリアルサービス

P-S5-3

Twitter のキーワード検索数と東京都における公的 HIV 検査数の推移
1
北村有里恵（きたむら ゆりえ）
、長島真美 1、熊谷遼太 1、河上麻美代 1、
山崎貴子 1、藤原卓士 1、長谷川道弥 1、浅倉弘幸 1、林 真輝 1、永野美由紀 1、
矢尾板優 1、千葉隆司 1、城所敏英 2、貞升健志 1、吉村和久 1（1 東京都健康安全研究センター、2 東京都南新宿検査・相談室）

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修
専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia【目的】Twitter 上でリアルタイムに発信される膨大な情報（ビッグデータ）は、大規模かつ迅
速な情報収集が可能であり、インフルエンザにおいては流行状況を把握するツールとしても期待されている。今回、「HIV」「エイズ」のキーワードを含むツイートと HIV 検査の受検の関連を把握するために約 1 年間の「HIV」「エイズ」を対象とした Twitter のツイート数を追跡するとともに、東京都健康安全研究センターに搬入される HIV 検査数増減との関連性を調査した。
【方法】2018 年 10 月〜2019 年 12 月に、Yahoo!Japan の公式サイトの「リアルタイム検索」を用いて、キーワード「HIV」、「エイズ」を含むツイート数を日ごとに集計した。また、HIV 検査数については、同期間に東京都健康安全研究センターに公的 HIV 検査機関から搬入された検査数を集計した。
【結果と考察】対象期間中に「HIV」「エイズ」を含むツイート数の推移を比較し、ツイート数
が 1000 件に近いもの、またはツイート数が 1000 件を超えた 14 件のピークについて注目した。それぞれ社会的に問題として取り挙げられた報道記事を受けてのツイートであったが、ピークが確認された時に HIV 検査数の増加はみられなかった。また、同じ日に「HIV」および「エイズ」のツイート数の増加が認められた例では、「HIV」よりも「エイズ」を含むツイート数が多い傾向にあった。2018 年 11 月以降、HIV 検査数は前年より増加し、同時期に公開されていた洋画の影響とみられているが、映画に関連するツイート数のピークは小さかった。今回の結果から、「HIV」「エイズ」というキーワードは必ずしも HIV 検査の受検を反映するものではないと思われた。

P-S5-4

健康診断機会を利用した HIV・梅毒検査の提供
1
川畑拓也（かわはた たくや）、伊禮之直 2、真栄田哲 2、崎原永辰 2、仲宗根正 3、仁平 稔 4、久高 潤 5、渡邊 大 6、大森亮介 7、駒野 淳 8、
阪野文哉 1、森 治代 1、本村和嗣 112（（地独）大阪健康安全基盤研究所、
那覇市医師会生活習慣病検診センター、
3
那覇市保健所、4 沖縄県衛生環境研究所、5 沖縄県保健医療部地域保健課、
6（独）国立病院機構
大阪医療センター、7 北海道大学、8 大阪薬科大学）

共催セミナー
一般演題（口演）
一般演題（ポスター）【目的】国の「職域健診における HIV・性感染症検査モデル事業」を自治体に円滑に導入するため、健診施設において実証を行う。
【方法】令和元年 8 月から 12 月まで那覇市医師会生活習慣病検診センター（以下センター）において健診受診者に無料 HIV・梅毒検査を提供した。健診予定者に問診票と共に HIV・梅毒情報を併記した検査の案内を送付した。検査を希望する本人の申し出により、健診当日に検査を受け付け、採血を行った。検査結果は、陰性の場合は圧着はがきにより親展で本人宛てに通知し、陽性の場合は電話でセンターに来所を促し、医師が対面で告知した。
【結果】1103 名が検査を利用し、健診受診者に対する利用者の割合は 10.6% であった。受検者
中、HIV スクリーニング検査陽性者は 1 名、梅毒抗体陽性者は 9 名であった（重複無し）。HIV
スクリーニング検査で陽性であった 1 名は、那覇市保健所における確認検査の結果、新規 HIV
陽性者と判明し、後日紹介先の拠点病院を受診し治療に繋がった。
【考察】健診受診者に対し無料 HIV・梅毒検査の提供を行ったところ、高い割合で利用された。
また、HIV 陽性者を新たに診断し治療に繋げた。地域で協力体制を確立し、健診施設においてHIV 検査を提供することで多くの利用が見込め、また HIV 陽性者を治療へ繋げることが可能であることが明らかとなった。
（本研究は厚生労働科学研究費補助金エイズ対策政策研究事業「職域での健診機会を利用した検査機会拡大のための新たな HIV 検査手法開発研究」の研究成果である。）

524 （ 330 ）The Journal of AIDS Research Vol.22 No.4 2020
メモリアルサービス

P-S5-5

新型コロナウイルス感染症流行下における東京都内公的検査機関でのHIV 検査への影響について1
長島真美（ながしま まみ）、北村有里恵 1、河上麻美代 1、熊谷遼太 1、
千葉隆司 1、城所敏英 2、貞升健志 1、吉村和久 1（1 東京都健康安全研究センター微生物部、2 東京都南新宿検査・相談室）

専門薬剤師認定講習会･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

日本における HIV 陽性者の抑うつ症状の有病率と関連要因の検討
1
小松賢亮（こまつ けんすけ）、木村聡太 1、霧生瑶子 1、菊池
岡 慎一 1、松島英介 2、竹内 崇 2

ＨＩＶ感染症薬物療法認定

P-S6-1

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修【背景】日本における新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行に伴い、全国で緊急事態措置が取られ、外出の自粛が要請された。また、東京都は新型コロナ感染症に関する独自の警
戒情報「東京アラート」を発したが、その後、解除に至っている。東京都健康安全研究センター（都健安研）では保健所や南新宿検査・相談室（南新宿）等の公的検査機関における都内 HIV
検査の約半数を実施している。今回、新型コロナウイルス感染症流行による公的 HIV 検査事業への影響を都健安研に搬入された検体数等から検討した。
【方法】2020 年 1〜6 月に南新宿及び都内の特別区保健所から HIV 検査（通常検査）目的で東京
都健康安全研究センターに搬入された HIV 検査数・陽性数を 2019 年同時期の数と比較した。
【結果および考察】2020 年 1〜6 月の南新宿の検査数を 2019 年の同期間と比較すると、いずれの月も減少しており、減少率は 8.8〜35.2％であった。2020 年 1〜6 月の保健所の検査数も減少して
おり、1〜3 月の減少率は 6.1〜16.6％で、4 月以降はほとんどの保健所で検査事業を実施しておらず、4 月は 9 件、5 月は 0 件、6 月は 18 件であった。一方で 2020 年 1〜5 月の陽性総数を比較す
ると、南新宿は 2019 年の 1.46 倍で、いずれの月も 2019 年の同時期よりも陽性率が高かった。新型インフルエンザの流行（2009 年）や東日本大震災（2011 年）の際にも、HIV 検査数の一時的な減少が認められたが、今回の COVID19 大規模流行の状況においても同様の傾向が認められており、感染症の大規模流行や天災などの有事に、HIV 検査事業は影響を受けやすいことが示
された。

嘉 1、

（1 国立国際医療研究センター エイズ治療・研究開発センター、2 東京医科歯科大学医学部附属病院 心身医療科）

共催セミナー【背景】近年 HIV 陽性者のメンタルヘルスへの支援が課題となっているが，我が国の抑うつ症状に関する実態報告は極めて乏しい。本研究では，HIV 陽性者の抑うつ症状の有病率とその関連要因について検討する。
【方法】2019 年 7 月から 2020 年 3 月の間に当科通院中の HIV 陽性者をランダムに組み入れ，最終
的に 1012 名中 564 名が適格性基準を満たし，質問紙調査を完了した。人口統計学的要因，HIV治療関連要因，うつ病自己評価尺度（CES-D），ソーシャルサポート尺度（MSPSS），プロアクティブ・コーピング尺度（PCI-J）について統計学的検討を行った。抑うつ症状は CES-D ≧ 16
点を抑うつ症状ありとした。
【結果】年齢中央値 47［四分位範囲（IQR）41-54］歳，男性 96％，高卒以下 27％，無職 18%，
覚醒剤使用歴あり 9%，CD4 数中央値 545（IQR 405-716）/μL，HIV-RNA ＜ 20 copies/mL 56%，
HIV 診断後年数中央値 10（IQR 5-16）年であった。抑うつ症状の有病率は 37% であった。階層
的二項ロジスティック回帰分析の結果，年齢（若齢）［オッズ比（OR），0.960; 95% 信頼区間
（95%CI）0.935-0.985］，就労（無職）（OR 3.538; 95%CI 1.668-7.505），覚醒剤使用歴あり（OR2.469; 95%CI 1.161-5.252）が抑うつのリスク要因であった。MSPSS では大切な人のサポート（OR 0.941; 95%CI 0.895-0.989），PCI-J では能動的コーピング（OR 0.917; 95%CI 0.871-0.964）と情緒面でのサポート模索（OR 0.817; 95%CI 0.722-0.922）が抑うつの予防要因である一方，行動面でのサポート模索（OR 1.099; 95%CI 1.016-1.190）はリスク要因であった。
【考察】抑うつ症状を有する HIV 陽性者は約 4 割にのぼり，特に若年者，無職者，覚醒剤使用者への支援が望まれる。支援の際には，重要な他者のサポートを得られるよう支援したり，カウンセリングなどで能動的に問題対処できるようなコーピングを身に付けたり，情緒的なサポートを提供することが必要である。

一般演題（口演）
一般演題（ポスター）

525 （ 331 ）メモリアルサービス

P-S6-2

HIV 患者の適応障害の特徴に関する後方視的調査
1
霧生瑶子（きりう ようこ）
、小松賢亮 1、木村聡太 1、加藤
潟永博之 1、菊池 嘉 1、岡 慎一 1

温 2、

（1 国立国際医療研究センター病院 エイズ治療・研究開発センター、2 国立国際医療研究センター病院 精神科）

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修
専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia【目的】HIV 患者の精神疾患合併頻度は高く、特に適応障害の合併が多い事が報告されている。
本研究では2019年に精神科を受診したHIV患者の背景と、適応障害を合併する HIV 患者の特徴を調査した。
【方法】2019 年 1 月から 12 月までに当院当科を受診した HIV 患者の内、同期間内に当院精神科を受診した者の診療録を後方視的に調査した。精神科診断名は 2019 年時点のものを精神科医が確定した。また、適応障害群と他の精神疾患群の背景要因に関する統計学的検討及び精神科医の診療記事の質的分析を行った。
【結果】当科受診 HIV 患者 2519 名の内、精神科受診者は 167 名であった（6.6%）。対象者の年齢
中央値 47（四分位値 40-53）歳、MSM82%、有職 61%、精神科既往 50%、当科カウンセリング
歴 43% であった。HIV 関連項目は、HIV 罹病期間中央値 11（7-16）年、抗 HIV 薬導入 99%、CD4
中央値 552（390-720）/μL、HIV-RNA 量 200copies/mL 未満 96%、HIV 告知者あり 89% であった。
精神科診断名分類は「F4 神経症性障害」（69 名，41.3%）が最も多く、「F3 気分障害」（25 名，
15.0%）、「F2 統合失調症」（24 名，14.4%）、「F1 精神作用物質使用障害」（17 名，10.2%）と続いた。F4 のうち適応障害が 53 名と最も多かった。
χ2 検定の結果、適応障害は他の精神疾患より生活保護受給（p=0.049）が少なく、有職（p=0.001）、友人・知人への HIV 告知あり（p=0.010）、当科カウンセリング歴あり（p=0.029）が多かった。
計量テキスト分析の結果、適応障害は精神科診察で「精神科薬の服薬」
「仕事」
「睡眠」
「人間関
係」が話題になる事が多かった。HIV 治療が話題になる事は少なかった。
【考察】適応障害合併の HIV 患者は他の精神疾患と比べ、社会との接点が多く、精神科診察とカウンセリングの両輪で支援されていた。抗 HIV 薬服用のストレスは減った一方、仕事や対人関係など社会的関わりについてストレスがあると考えられた。（国立国際医療研究センター倫理委員会承認：NCGM-G-003518-00）

P-S7-1

知的障害を伴う HIV 陽性者の就労支援において HIV 感染症の知識提供が有効だった事例
1,2
村上英子（むらかみ えいこ）、大成杏子 1,3、杉本悠貴恵 1,2、喜花伸子 1、
佐々木美希 1,3、宮原明美 4、田中まりの 5、石井聡一郎 5、藤井健司 5、
大東敏和 5、畝井浩子 5、柿本聖樹 6、井上暢子 2、山﨑尚也 2、齊藤誠司 7、
高田 昇 8、藤井輝久 1,2

共催セミナー（1 広島大学病院エイズ医療対策室、2 広島大学病院輸血部、3（公財）エイズ予防財団リサーチレジデント、4 広島大学病院看護部、5 広島大学病院薬剤部、
6
広島大学病院総合内科・総合診療科、7 福山医療センター、8 おだ内科クリニック）

一般演題（口演）
一般演題（ポスター）【目的】知的障害を伴う HIV 陽性者の支援において家族や地域機関との連携を図り、地域へ支援を移行できた事例を経験したので報告する。【事例経過】30 代男性、軽度知的障害（知能指数 55）、両親と同居。中学卒業後に就労するが、人間関係の問題で離転職を繰り返していた。X
年 HIV 感染が判明し、前 MSW の支援で身体障害者手帳 3 級、療育手帳を取得。両親には HIV
未告知。X+4 年の介入時、ハローワークの支援は受けていたが、状況理解の困難と対人スキルの低さのため、疎外感を募らせていた。そのため、知的障害者の生涯学習を支援する A 機関お
よび就労支援を行う B 機関を紹介し、本人が安心できる居場所作りと支援先を確保した。しかし、B 機関が HIV の知識不足により就労希望先との事前調整に難渋したため、本院主催の HIV
研修会への参加を促した。その結果、HIV 陽性者の背景について共通認識が図られ、かつ両親
へ HIV を知られたくないという本人の思いについても理解を得られたため、相互支援体制の構築が容易となった。一方で、X+7 年、両親が早期就労を促したことで親子関係が悪化。家族面談の結果、知的障害に対する両親の理解不足が判明したことから、A 機関を両親の相談先として紹介し、親子関係の改善を図った。この結果、本人の意思を尊重した支援が地域主導で行わ
れ、X+8 年、障害者の就労事業所に就職し、これまでの関係機関を活用しながら安定した就労が継続できている。
【考察】就労や居場所作りの支援は、地域機関との連携が重要である。HIV
陽性者に関しては、本人が希望するプライバシーへの配慮が行われるよう、情報の管理について地域の理解を得ることが重要となる。本事例においては、MSW が、本人の希望を本人に代わり各機関に伝えると共に、HIV の知識提供を行い、各機関の共通認識を形成することによって、その後の支援を地域に委ねることができたと考える。

526 （ 332 ）The Journal of AIDS Research Vol.22 No.4 2020
メモリアルサービス

P-S8-1

北陸ブロックの療養病棟を有する病院，老人ホーム，介護施設における HIV 陽性者の受け入れに関する半構造化面接を用いた意識調査
1,2
西川未来汰（にしかわ みきた）
、青野加奈子 1、鳥越彩英子 1、三嶋一輝 3、
望月真奈美 1、山下美津江 1、山本奈々穂 4、渡邉珠代 5

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修（1 石川県立中央病院 患者総合支援センター、2 公益財団法人エイズ予防財団、
3
福井大学医学部附属病院 地域医療連携部、4 富山大学附属病院 医療福祉
サポートセンター、5 石川県立中央病院 免疫感染症科）

専門薬剤師認定講習会･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

P-S8-2

ＨＩＶ感染症薬物療法認定【目的】近年，HIV 感染症は慢性疾患であると言われ，その新たな問題として長期的副作用や患者の高齢化などが現れてきた（照屋，2013）。今後，HIV 陽性者の老人ホームや介護施設の利用増加が予測され（富永ら，2020），家族や施設などによる療養環境を整える支援が重要となる。
しかし，HIV 陽性者の受け入れに消極的な施設も多く存在することが明らかになっている（永井ら，2008）。さらに，HIV 陽性者の受け入れに関する質問紙調査（富永ら，2020）あるいはインタビュー調査（小西ら，2007）から，施設スタッフの知識不足や経験不足が受け入れを断る原因であることが示唆された。今後，北陸ブロックにおいても HIV 感染者の高齢者割合は増加
していくことが予測される。しかし，現状では知識や経験不足によって受け入れが断られやすい可能性があり，早期からの対策が求められる。本研究では受け入れ施設の増加に向け，北陸
ブロックに適した方法を考案するため，複数施設へインタビュー形式の意識調査を行った。
【方法】北陸ブロック（石川，富山，福井県）の療養病棟を有する病院，介護老人福祉施設，介護老人保健施設，有料老人ホームおよびサービス付き高齢者向け住宅を対象とし，HIV 陽性者の受け入れに関する意識の調査を行った。予備調査として，該当する施設に調査時点での HIV
陽性者の受け入れ状況に関して尋ねた。回答のあった施設を受け入れ状況で分類し，その施設の一部に対してインタビュー調査を実施した。インタビュー調査では各施設の担当者に対して受け入れ状況の理由，受け入れに関する改善点などを半構造化面接で質問し，回答を得た。
【結果と考察】調査結果を受け入れ状況ごとに分析し，どのような要因が受け入れ状況に影響しているのかを検討した。得られた要因に対する適切な方法を採用することで，HIV 陽性者の受け入れが可能な施設をより効果的に増加させることが可能であると考えられる。

地域で HIV 陽性者を支えるために実施した意見交換会の成果
1
神明朱美（しんめい あけみ）
、鈴木明子 1、松尾尚美 1、高橋治紀 1,2、
葛田衣重 3、柴田幸治 4、猪狩英俊 3（1 城西国際大学、2 小針総合病院、3 千葉大学医学部附属病院、4 千葉感染制御研究所）

共催セミナー【目的】HIV 陽性者の地域連携を推進するため、意見交換会を実施し、効果的な啓発活動の在り方を検討する。
【方法】医療・福祉・行政の関係者を対象に 2019 年 9 月と 2020 年 2 月に、2 回の意見交換会を開催した。HIV の最近の動向、拠点病院の看護の視点、地域包括ケアの視点、当事者からのメッセージを伝えた後、9 月は参加者間で意見交換を行った。2 月は COVID-19 の影
響で 1 対 1 の質疑応答の形式とした。参加者にはアンケートを実施し、興味・関心の内容、それに対する満足度、参加による HIV に対する認識の変化の有無やその内容について調査した。
【結果】853 施設中 36 施設 49 名（9 月）、744 施設中 15 施設 20 名（2 月）が参加した。回収したアン
ケート合わせて 66 名分の回答について分析した。回答者の職種は、介護支援専門員が最も多く
27 名、次に看護師 20 名、保健師、医師、助産師、介護職員、ソーシャルワーカー、教員、その他であった。参加理由には当事者の話が聴けること、地域連携に興味があることが挙げられた。
HIV に対する認識が、少し変わった 17 名、大きく変わった 21 名であり、認識の変化があったと答えた方が 38 名だった。参加者が勤務する地域において HIV 感染者の受け入れが進まない原因として、介護職員の理解が得られない 26 名、施設のほかの家族や患者の理解が得られない 25名であった。また、意見交換を行うことで、HIV 陽性者患者の自施設への受け入れを具体的に考えることが出来た。また、地域連携を進めるためには、研修会や拠点病院のバックアップ体制が必要だと感じている参加者が多かった。【考察】かつて報道されていた HIV やエイズのイメージから、情報が更新されていない医療・福祉従事者が多いことはアンケートから明らかであり、HIV 感染の現状や最新の知識を得るために、意見交換会を行うことは有効であった。また、拠点病院と施設をマッチングさせる方法を構築する必要がある。

一般演題（口演）
一般演題（ポスター）

527 （ 333 ）メモリアルサービス

P-S9-1

ヒト免疫不全ウイルス感染症（HIV）患者の健診受診状況
当院における現状と課題
前川嘉世（まえかわ かよ）、和田育子、杉本将吾（荻窪病院

血液凝固科）

ＨＩＶ感染症指導看護師向けアドバンスト研修
専門薬剤師認定講習会

ＨＩＶ感染症薬物療法認定【目的】ヒト免疫不全ウイルス感染症においてはその治療薬の進歩により予後は改善されてきており健常者と変わらない寿命をも全うできるようになってきている。このことを受けてこれらの患者の高齢化に伴い原疾患以外の生活習慣病をはじめとして様々な疾患の合併も注意を向ける必要が出てきている。特に消化器がんや肺がんなど健常成人でも起こりうる悪性腫瘍の合併が課題となってきている。そこで、当院に通院している HIV 並びに HIV 合併血友病患者（薬害）を対象に健診の受診状況についてアンケート調査を行い、今後の課題について検討した。【方法】当院に通院している 20 歳以上の HIV 患者、薬害患者に対して来院時アンケート調査の実施。
【倫理的配慮】当院倫理委員会の承認を得た。
【結果】アンケート調査の内訳は、HIV 患者
62 人、薬害患者 36 人。年齢層は 30 代から 50 代が 9 割であった。定期的に健診を受けている患者は 6 割で、そのうちの 9 割が会社の健診を受けていた。国民健康保険加入者では 3 割しか健診を受けていなかったが、社会保険（共済・組合・協会）に加入している患者の健診受診率は 8割で高かった。健診項目としては採血・採尿が多く、がん検診の指標となる項目は少なかった。
【考察】HIV 感染症患者では悪性腫瘍の頻度が高いため早期発見が重要になる。しかし普段の病院受診や採血だけで安心している患者や、健診を受けても一般的な検査に比べがん検診の指標となる検査項目は少なくがん健診受診率は低い結果であった。そのため社会保険加入以外の患者へは、自治体の健診を勧めると共に、HIV 感染症患者に対しては、一般的な検査だけでなく、がん検診についても積極的に受けるよう支援が必要だと考える。

･
Scientific Engagement 共催シンポジウム
Satellite Symposia

P-S10-1

バディ派遣サービスの利用の変化に関する考察
牧原信也（まきはら しんや）、生島（特定非営利活動法人

嗣、福原寿弥ぷれいす東京）共催セミナー
一般演題（口演）
一般演題（ポスター）目的
ぷれいす東京では、1994 年からボランティアによる HIV 陽性者向けの直接支援として、バディ
派遣サービスを実施している。近年の治療の進歩に伴い、HIV 陽性者は長期にわたり療養生活を送れるようになっているが、今回は過去 10 年間のバディ派遣の実績から、利用者の傾向、利用状況、活動内容等を把握し、今後の参考にすることを目的とした。
方法
2010 年 4 月から 2020 年 3 月までのバディ派遣の活動記録をもとに、内容の分析をおこなった。
結果とまとめ
過去 10 年の派遣件数は、215 件、285 件、262 件、252 件、291 件、287 件、218 件、180 件、184
件、216 件、利用者は毎年 15 人〜21 人で推移、実利用者数は 56 名であった。利用者との関わりの期間は、7 年以上が約 4 割、1 年未満は 3 割、最長で 22 年の関わりがあった。利用開始時の年
代は、10 代〜70 代まで幅広く、30 代〜50 代が主であった。毎年死亡やニーズの消失による活動終了があり、長期と短期の利用者がそれぞれ半数であった。派遣先は、在宅が約 8 割、病院 1割、病院訪問の減少傾向が認められた。利用者は、肢体不自由や視覚障害など身体に障害を持
つ方、精神に障害を持つ方が常に 7 割以上を占め、単身の男性の割合も高かった。ここ数年は対応が難しい精神障害の方も増えていた。活動内容は、短期派遣は引越し / 家の片付け、入退院時の支援、通訳が多く、長期派遣は、会話、外出介助 / 通院介助の活動が主であった。在宅で公的サービスを利用している方も多く、そこでは補えない、入退院時の支援や長時間の外出介助など物理的な部分、病気やセクシュアリティを含めた会話など情緒的な部分でバディが利用されていた。今後も、身体や精神に障害を持つ利用者との、関係の長期化や高齢化を踏まえた支援の検討や、地域の関連機関との連携や役割分担をしながら、利用者が自分らしい生活を地域で送れることに貢献できればと考える。

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