利用規約【入会金について】● 入会金 5,000円● 体験当日〜1週間以内の入会の場合は入会金0円です。

【予約について】● 毎月20日に翌月分のスケジュールが出ます。
● 予約サイトからご予約ください。

【予約キャンセルについて】● キャンセルはレッスンの24時間前まで可能です。
● それ以降のキャンセルはチケット1回分が消化になります。

【レッスン繰越について】● 当月中に回数を受講できない場合、1回のみ翌月への繰越が可能です。
プライベートプラン→翌月に1回プライベートの繰越が可能
グループレッスン→翌月に1回グループレッスンの繰越が可能
MIXプラン→翌月に1回グループレッスンの繰越が可能【休会について】● 休会手続きは前月の15日までに、店頭にてスタッフにお申し出ください。
● 休会期間は最大で6ヶ月です。6ヶ月を過ぎると自動再開になります。
※休会手続き用の書類にご署名いただき、手続き完了となります。

【退会について】● 退会手続きは前月の15日までに、店頭もしくは公式ラインにてお申し出ください。
● 引き落とし後の払い戻しは致しかねます。
※退会後の再入会は再入会金3,000円が必要になります。利⽤規約

本規約は、合同会社 TABEARUKI（以下「当社」といいます。）が提供する「ピラティスレッスン」（以下「本サービス」といいます。）を利⽤される際に適⽤されます。ご利⽤にあたっては、本規約をお読みいただき、内容をご承諾の上でご利⽤ください。

第 1 条 （規約の適⽤）1 本規約は、当社が本サービスを提供する上で、利⽤者が本サービスの提供を受けるにあたっての諸条件を定めたものです。
2 当社は、本サービスの提供に関して、本規約のほか、本サービスの利⽤に関する個別規約その他のガイドライン等を定めることがあります。この場合、当該個別規約その他のガイドライン等は、本規約の⼀部として利⽤者による本サービスの利⽤に適⽤されるものとします。
3 利⽤者が本サービスを利⽤された場合、利⽤者が本規約に同意したものとみなします。
4 利⽤者が、未成年の場合、利⽤者は、本サービスの利⽤について、親権者等法定代理⼈の同意を得なければなりません。当社は、未成年者の利⽤者による

本サービスの利⽤については、親権者等法定代理⼈の同意を得て⾏為されたものとみなします。

第 2 条 （利⽤登録）
1 利⽤者は、当社が定める⽅法により必要事項を登録いただくことで、利⽤登録を⾏うことができます。
2 利⽤者は、登録事項について、当社に対して正確かつ最新の情報を届け出なければなりません。
3 登録内容に変更が⽣じた場合、利⽤者は、速やかに、変更内容を当社に届け出るものとします。
4 登録内容が不正確若しくは虚偽であり、⼜は、変更内容について届出がされていないために、利⽤者が損害⼜は不利益を被ったとしても、当社は責任を負わないものとします。

第 3 条 （ID 及びパスワードの管理）
1 利⽤者が利⽤登録を⾏った場合、当社は ID 及びパスワードを発⾏します。
2 利⽤者は、ID 及びパスワードを厳重に管理し、保管するものとし、これを第三者に貸与、譲渡、売買その他の⽅法をもって利⽤させてはならないものとします。ID ⼜はパスワードの管理が不⼗分なことにより、利⽤者が損害⼜は不利益を被ったとしても、当社は責任を負わないものとします。
3 ID ⼜はパスワードを紛失⼜は忘失した場合、⼜はこれらが第三者に使⽤されていることが判明した場合、利⽤者は、直ちにその旨を当社に通知するものとします。
4 当社は、利⽤者に発⾏した ID 及びパスワードによる本サービスの利⽤の⼀切につき、利⽤者による真正な利⽤か否かにかかわらず、利⽤者本⼈の⾏為とみなすものとし、利⽤者は当該⾏為の結果⽣じる⼀切の責任を負担するものとします。

第 4 条 （商品等の購⼊⼜は利⽤）
1 利⽤者は、本サービスにより提供される商品、デジタルコンテンツ⼜は役務（以下「商品等」といいます。）を購⼊⼜は利⽤しようとする場合、当社が指定する⽅法に従って、商品等の購⼊⼜は利⽤の申込みを⾏うものとします。
2 前項の申込みにあたり、利⽤者が⼊⼒した事項及び申込内容を確認の上、申込みを確定するボタンをクリックし、当社が申込みを受信した時をもって、当社との間で当該商品等の購⼊⼜は利⽤に係る契約が成⽴するものとします。
3 本条の規定に拘わらず、本サービスの利⽤に関して本規約の違反があった場

合、当社は、売買契約の解除、損害賠償請求その他当社が適当と考える措置を講じることができるものとします。当該措置によって利⽤者が被った損害⼜は不利益については、当社の故意⼜は重過失による場合を除いて、当社は⼀切の責任を負いません。

第 5 条 （⽀払⽅法）
1 利⽤者は、前条の商品等の購⼊⼿続において表⽰される商品等の代⾦を⽀払うものとします。
2 商品等の代⾦の⽀払⽅法は、購⼊⼿続において案内される⽅法⼜は当社が別途認める⽀払⽅法とします。
3 クレジットカードによる⽀払の場合、利⽤者は、利⽤者がクレジットカード会社との間で別途契約する条件に従うものとします。クレジットカードの利⽤に関連して、利⽤者とクレジットカード会社との間で何らかの紛争が発⽣した場合、利⽤者は、⾃⼰の責任と費⽤において、当該紛争を解決するものとします。

第 6 条 （商品等の返品・交換）
1 本サービスに関し、商品等の返品及び交換は、以下の場合を除き、受け付けておりません。
（１） 未成年の利⽤者による購⼊についても、親権者等法定代理⼈の同意のもと購⼊したものとみなされますので、商品等の返品及び交換は受け付けておりません。

第 7 条 （商品等に関する免責）
1 本サービスを通じて販売される商品等の品質、機能、性能、他の物品との適合性その他の⽋陥に関する当社の責任は、当社の故意⼜は重過失による場合を除いて、前条に定めるものに限られるものとします。
2 当社は、本サービスのウェブサイト上の表⽰及び利⽤者が投稿した商品等に関する写真及びコメント並びに X（旧Twitter）、Instagram その他の SNSサービスに投稿したコメントについて、適法性、有⽤性、完全性、正確性、最新性、信頼性、特定⽬的への適合性を含め何らの保証をしません。

第 8 条 （定期購⼊）
1 定期購⼊（サブスクリプション）のプランは、⽉次で請求されます。各定期購⼊期間の前に、継続して請求がなされます。
2 各定期購⼊期間の終了時に、ユーザまたは当社が定期購⼊の解約をしない限

り、定期購⼊は⾃動的に同⼀の条件で更新されます。
3 定期購⼊の請求が何らかの理由で⽀払われなかった場合、当社は、当該ユーザに対する本サービスの提供を直ちに停⽌することができます。
4 当社は、いつでも⾃由に、定期購⼊その他の料⾦を修正することができます。定期購⼊の料⾦の修正は、次の定期購⼊期間の更新の際に適⽤されます。
5 当社は、定期購⼊の料⾦の変更の前に、ユーザに対して定期購⼊の継続を判断する機会を与えるために、事前に通知を送付します。
6 定期購⼊料⾦の変更後も本サービスの利⽤を継続される場合は、定期購⼊料⾦の変更に同意したものとみなされます。
7 法令の定めによる場合を除き、⽀払済みの定期購⼊料⾦は返還されません。

第 9 条 （フリートライアル）
1 当社は、その裁量で、定期購⼊に期間限定でフリートライアルを提供することがあります。
2 当社は、いつでも、フリートライアルの利⽤条件を変更し、その提供を停⽌することができます。

第 10 条 （知的財産権及びコンテンツ）

本サービスを構成する全ての素材に関する著作権を含む知的財産権その他の⼀切の権利は、当社⼜は当該権利を有する第三者に帰属しています。利⽤者は、本サービスの全ての素材に関して、⼀切の権利を取得することはないものとし、権利者の許可なく、素材に関する権利を侵害する⼀切の⾏為をしてはならないものとします。本規約に基づく本サービスの利⽤の許諾は、本サービスに関する当社⼜は当該権利を有する第三者の権利の使⽤許諾を意味するものではありません。

第 11 条 （サービスの内容の変更、追加、停⽌）
当社は、利⽤者に事前の通知をすることなく、本サービスの内容の全部⼜は⼀部を変更、追加⼜は停⽌する場合があり、利⽤者はこれをあらかじめ承諾するものとします。

第 12 条 （個⼈情報）
当社は、利⽤者による本サービスの利⽤によって取得する個⼈情報を、当社のプライバシーポリシーに従い、適切に取り扱います。

第 13 条 （禁⽌事項）

1 利⽤者は、次の⾏為を⾏うことはできません。
(1) 本サービスの運営を妨げ、⼜はそのおそれのある⾏為(2) 他の利⽤者による本サービスの利⽤を妨害する⾏為(3) 本サービスにかかる著作権その他の権利を侵害する⾏為(4) 当社、他の利⽤者⼜は第三者の権利⼜は利益（名誉権、プライバシー権及び著作権を含みますが、これらに限られません。）を侵害する⾏為(5) 公序良俗その他法令に違反する⾏為及びこれに違反する恐れのある⾏為(6) 本規約に違反する⾏為(7) 前各号の他、本サービスの趣旨に鑑みて当社が不適切と判断する⾏為
2 利⽤者が前項に定める⾏為を⾏ったと当社が判断した場合、当社は、利⽤者に事前に通知することなく、本サービスの全部⼜は⼀部の利⽤停⽌その他当社が必要かつ適切と判断する措置を講じることができます。本項の措置により利⽤者に⽣じる損害⼜は不利益について、当社は、⼀切の責任を負わないものとします。
第 14 条 （反社会的勢⼒の排除）
利⽤者は、当社に対し、次の事項を確約します。
(1) ⾃らが、暴⼒団、暴⼒団関係企業、総会屋若しくはこれらに準ずる者⼜はその構成員（以下総称して「反社会的勢⼒」といいます。）ではないこと。

(2) ⾃らの役員（業務を執⾏する社員、取締役、執⾏役⼜はこれらに準ずる者をいいます。）が反社会的勢⼒ではないこと。
(3) 反社会的勢⼒に⾃⼰の名義を利⽤させ、本契約を締結するものでないこと。
(4) ⾃ら⼜は第三者を利⽤して、次の⾏為をしないこと。
① 相⼿⽅に対する脅迫的な⾔動⼜は暴⼒を⽤いる⾏為② 法的な責任を超えた不当な要求⾏為③ 偽計⼜は威⼒を⽤いて相⼿⽅の業務を妨害し、⼜は信⽤を毀損する⾏為

第 15 条 （免責事項）
1 天災地変、戦争、テロ⾏為、暴動、労働争議、伝染病、法令の制定改廃、政府機関の介⼊その他不可抗⼒により、本サービスの全部⼜は⼀部の停⽌、中断、遅延が発⽣した場合、当社は、利⽤者に⽣じた損害⼜は不利益について⼀切責任を負いません。
2 利⽤者は、通信回線やコンピュータの障害、システムメンテナンスその他の事由による本サービスの全部⼜は⼀部の停⽌、中断、遅延が起こり得ることを理解しているものとし、当社は、これらにより利⽤者に⽣じた損害⼜は不利益について⼀切責任を負いません。また、利⽤者の利⽤環境によって⽣じた損害

⼜は不利益について、当社は⼀切責任を負いません。
3 当社は、以下の掲げる事項について、明⽰的にも黙⽰的にも保証しません。
(1) 本サービスの内容及び本サービスを通じて提供される情報の、有⽤性、完全性、正確性、最新性、信頼性、特定⽬的への適合性。
(2) 本サービスで提供される情報が第三者の権利を侵害しないものであること。
(3) 本サービスが将来にわたって存続し続けること
4 当社は、利⽤者による本サービスの利⽤に関連して、利⽤者に対して責任を負う場合には、過去 6 ヶ⽉間に利⽤者が当社に⽀払った対価の⾦額を超えて賠償する責任を負わないものとし、また、付随的損害、間接損害、特別損害、将来の損害および逸失利益にかかる損害については、賠償する責任を負わないものとします。

第 16 条 （秘密保持）
本利⽤者は、本サービスの利⽤にあたり、当事務所より開⽰を受け、⼜は知り得た⼀切の情報について、第三者に開⽰⼜は漏えいしてはならず、本サービスの利⽤以外の⽬的に使⽤してはなりません。

第 17 条 （当社からの通知）
1 当社から利⽤者に対して通知を⾏う場合、利⽤者が登録した電⼦メールアドレス宛に電⼦メールを送信する⽅法、本サービスに係るウェブサイト上への掲⽰その他当社が適当と判断する⽅法により⾏うものとします。
2 当社が通知を⾏う場合において、前項の電⼦メールアドレス宛に送信した場合、当該電⼦メールアドレスのメールサーバーに記録された時点で、当社の通知は利⽤者に到達したものとみなします。
3 利⽤者は、第 1 項の電⼦メールアドレスに変更がある場合、速やかに当社に通知するものとします。本項の変更の通知を受けるまでに当社が変更前の電⼦メールアドレス宛に送信した通知は、その発信の時点で利⽤者に到達したものとみなします。
4 利⽤者が前項に定める通知を怠ったことにより、利⽤者に損害⼜は不利益が⽣じたとしても、当社は何らの責任を負いません。

第 18 条 （第三者との紛争）
1 本サービスに関連して利⽤者と第三者間で発⽣した紛争については、利⽤者は⾃らの費⽤と責任で解決するものとし、当社は⼀切の責任を負わないものとします。
2 前項に関し、当社が損害（弁護⼠費⽤を含みます。）を被った場合、利⽤者は当該損害を賠償するものとします。

第 19 条 （権利義務の譲渡禁⽌）
利⽤者は、本規約に基づく契約上の地位及びこれにより⽣じる権利義務の全部または⼀部について、当社の書⾯による事前の承諾なく、第三者に対し、譲渡、移転、担保権の設定その他の処分をすることができません。

第 20 条 （分離可能性）
本規約のいずれかの条項が利⽤者との本規約に基づく契約に適⽤される法令に違反し、無効とされる場合、当該条項は、その違反とされる限りにおいて、当該利⽤者との契約には適⽤されないものとします。この場合でも、本規約の他の条項の効⼒には影響しません。

第 21 条 （本規約の変更）
当社は、本規約を変更する必要が⽣じた場合には、⺠法第 548 条の 4（定型約款の変更）に基づき、本規約を変更することができます。本規約を変更する場

合、当社は、その効⼒発⽣⽇を定め、効⼒発⽣⽇までに、電⼦メールの送信その他の⽅法により以下の事項を周知するものとします。
(1) 本規約を変更する旨(2) 変更後の本規約の内容(3) 効⼒発⽣⽇

第 22 条 （準拠法、裁判管轄）
1 本規約は、⽇本法に準拠して解釈されます。
2 当社及び利⽤者は、本サービスに関し、当社と利⽤者との間で⽣じた紛争の解決について、神⼾地⽅裁判所を第⼀審の専属的合意管轄裁判所とすることにあらかじめ合意します。