ワークプレイス・ワークスタイルの柔軟化と空間感覚の変容に関する研究
研究代表者

松下 慶太

実践女子大学 人間社会学部准教授

1 はじめにモバイル PC、スマートフォンなど電気通信技術の発展・普及によってモビリティ（移動可能性）が高まり、テレワーク、リモートワーク、コワーキングなど必ずしもオフィスに規定されない柔軟なワークスタイルが可能になった。一方で、これらのワークスタイルは 1970 年代に始まる OA 化やサテライトオフィスなど、これまでも可能性や期待を受け、実践を重ねながらも現在まで本格的な普及には至っていない。
本研究では柔軟化したワークプレイス、ワークスタイルについて、主にメディア論、空間論を中心とした理論的な枠組みを参照しつつ、日本、インドネシアの滞在型コワーキングスペースにおいてワーケーションを行うワーカー、および運営者へのインタビュー・参与観察を中心としたフィールドワークから得られたデータによって、ワークプレイス、ワークスタイルとメディア、空間感覚との関連について論じる。

2 本研究の背景と目的
ワークプレイスとイノベーションとの関連については 1990 年代までの合理的・効率的なオフィスを目指す「快適なオフィス」研究からそれ以降の「知的空間としてのオフィス」研究への流れがある。近年では経営学や建築学を中心にコラボレーションやイノベーションをキーワードにオフィスデザインやオフィスでの活動などに注目したワークプレイス研究は増えている（阿部 2013、大倉 2014、稲水 2014 など）。また離れたワーカー同士がコラボレーションするワークスタイルについても「コプレゼンス・ワーク」（池田 2011）など実践に基づいた研究がなされている。
本研究で取り上げるコワーキングスペースについて、これまでのオフィス研究を整理しつつ、コワーキングスペースについての概要的な調査、またそこでの相互作用に着目した研究は徐々に蓄積されてきている（阿部・宇田 2015、2016、宇田・阿部 2015）。コワーキングスペースはワーカーがオフィス以外の仕事場・作業場として集い、仕事をする空間というだけではなく、利用者、アイデア、活動の偶発的なコラボレーションによってイノベーションが生み出されうる可能性を提供する空間としての意味が重要視されている。
時流を遡るとテレワーク、リモートワークに関しては 1990 年後半以降、研究蓄積が見られ、2000 年以降はテレワーク学会を中心に知見が蓄積されている。またそれ以外にもワーカーへのアンケート調査、インタビュー調査によって働く時間と場所の多様性を示した一連の調査（小倉・藤本 2007、労働政策研究・研修機
構 2006、2009、2011 など）、ワークライフバランスとの関連からテレワークを論じたもの（下崎・小島 2007）、テレワークに従事する人々へのインタビューなどによって実態を示したもの（佐藤 2006、佐藤 2008）などの知見が蓄積されている。
以上のような研究が蓄積される社会的な背景として背景として、2011 年の東日本大震災による BCP（Business Continuity Planning：事業継続性）を重視する傾向の高まり、2015 年の女性活躍推進法案の可決、2016 年からの一連の「一億総活躍プラン」「働き方改革」の流れなどが挙げられる。これらは長時間労働、雇用格差、少子高齢化、グローバル化などに対して働き方を見直し、労働生産性の向上を目指すという政策目標が掲げられている。こうした中で、柔軟な働き方がしやすい環境整備のひとつとして、テレワークは位置づけられる。例えば、2017 年 3 月に出された「働き方改革実行計画」では、テレワークを長時間労働を招かないようにガイドラインの制定が必要としながらも「時間や空間の制約にとらわれることなく働くことができるため、子育て、介護と仕事の両立の手段となり、多様な人材の能力発揮が可能となる。副業や兼業は、新たな技術の開発、オープンイノベーションや起業の手段、そして第２の人生の準備として有効である。我が国の場合、テレワークの利用者、副業・兼業を認めている企業は、いまだ極めて少なく、その普及を図っていくことは重要である」ものとして、取り上げられている。
本研究はこうした社会背景を踏まえつつ、モバイルメディア、ソーシャルメディアなどの ICT が可能にしてきた働き方を実現する「場」に着目し、その意義を検討する。

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3 調査の背景
3-1 テレワークからサードワークプレイス
テレワーク、リモートワークを普及させていくことは近年の「働き方改革」にも紐付いたひとつの政策課題となっている。例えば、総務省、厚生労働省、経済産業省、国土交通省、学識者、民間事業者などで構成されているテレワーク推進フォーラムによる呼びかけで、2015 年より 11 月を「テレワーク月間」としている。こうした動きを推進することを目指している組織として、日本テレワーク協会がある。日本テレワーク協会は「ICT（情報通信技術）を活用した場所や時間にとらわれない柔軟な働き方であるテレワークを、広く社会に普及・啓発することにより個人に活力とゆとりをもたらし、企業・地域が活性化できる調和のとれた日本社会の持続的な発展に寄与する」ことを理念として設立された。1991 年に設立された日本サテライトオフィス協会を前身とし、2000 年に日本テレワーク協会に名称を変更した。そういった意味で、ICT を軸として、90 年代のサテライトオフィスから 2000 年のテレワークへの系譜が伺える。また松下（2016）も指摘す
るように、テレワークは 2003 年の「e-Japan 戦略Ⅱ」、2006 年の「IT 新改革戦略」、2013 年の「世界最先端IT 国家創造宣言」に取り入れられるなど、ICT 普及戦略のひとつとして取り上げられつつ、その過程で次第に多くの社会課題を解決するものとして期待を受けていくものとなっていった。
それではテレワークを推進するにあたり、オフィス以外でどのような場所での仕事を想定しているのか。
日本テレワーク協会の前身が日本サテライトオフィス協会であったことからも分かるように、これまで働く場所は大きく「オフィス」「自宅」「サテライトオフィス」という 3 つに分類されていた。しかし、近年モバイルメディアやクラウドサービスの発展・普及に伴い、オフィス、自宅以外の場所のバリエーションが増加した。
そこで日本テレワーク協会は 2017 年の『ワークスタイル変革に資する第三の場 （サードワークプレース）活用の可能性』報告書においてオフィス、自宅以外の働く場所として「サードワークプレイス（Third WorkPlace）」という概念を提唱している。サードワークプレイスとはシェアオフィス、コワーキングスペースに 加えて喫茶店、カラオケボックス、ロビー等公共スペースなども含まれ、営業などの移動の合間での短時間利用と仕事をする人のニーズに起因する比較的長時間利用がある。
同報告書では近年、オフィスデザインで注目される ABW（Activity Based Workplace：活動に基づくワークプレイス）をオフィス以外にも適用することを主張している。これまでテレワークは育児や介護をせざるを得ないワーカーへの救済処置や営業の隙間時間の有効利用というネガティブな意味合いであったのを、「ABW の観点で見直すと、テレワークは特別な働き方ではなく、その業務タスクを行うことのできる適切な場所がオフィス外であるだけの違いとなる。つまり、テレワークは『特別な人が実施する』のではなく、『業務の生産性向上のために全ての人が実施する』ことが自然になる」と生産性を上げるためにすべての人がテレワークを実施する・できる状態を望ましいとする論理が展開される。
3-2 ワーケーションの登場
ここまで見てきたように、テレワークは「どこで仕事をするか」が焦点となっている。例えば、在宅でテレワークをする場合、通勤しなくても良いというメリットがあるが、一方で「セキュリティの問題」「1 人で孤独を感じる」「メリハリがつかない」などの課題も挙げられる。このようにメディアによる物理的空間と社会状況の分離についてはメイロウィッツの研究がある。
メイロウィッツは「口誦文化と印刷文化は大きく異なっているが、物理的場所と社会的場所が分ち難く結びついているという点で両者は共通していた」（メイロウィッツ 2003: 230）時代から、電話やラジオ、テレビ、インターネットなどでコミュニケーションするようになり、「私たちが物理的にどこにいるかということは、私たちが社会的にどこにいて誰であるかということを決定するものではもはやなくなったのである」（メイロウィッツ 2003: 231）と指摘する。またこうした状況において、「伝統的に近隣や建物や部屋は、人びとをそこに物理的のみならず、感情的にも心理的にも閉じ込めてきた。ところが今や、情報は壁を通り抜け，膨大な距離を瞬時に超えてしまうため、物理的に縛られた空間は以前よりも重要でなくなっている。そのため、人がどこにいるのかということと、人が何を知り、経験しているのかということとの関係は、だんだん小さなものになっている。電子メディアは社会的相互行為にとっての時間と空間の意味を変えてしまった」（メイロウィッツ 2003: 6）のである。
さらにモバイルメディア、ソーシャルメディアの普及はオンラインでの情報とオフラインでの行動を重ね2る状況を生み出した。富田（2016）はそれをセカンドオフラインと位置づける。セカンドオフラインとは「リアルな空間にバーチャルな情報が重畳されている状態、人々が日常生活において常にネット上の情報を参照しているような状況、オンライン情報を常時参照しているオフライン」（富田 2016: 2）である。すなわち、スマートフォンなどのハードウェア、ソーシャルメディアやアプリなどソフトウェアの普及によって、オンラインとオフラインが、それぞれが相互に影響をしあっている中間の状態を指している。
こうしたモバイルメディア、ソーシャルメディアによる物理的空間と社会的状況との結合の曖昧化、オンライン、オフラインの重畳による新たな社会的状況（セカンドオフライン）の登場はワークスタイル、ワークプレイスにも変容をもたらしている。その好例が近年、欧米を中心に仕事（work）と休暇（vacation）とを融合するワーケーション（workation）というワークスタイルである。リゾート地などで 1 週間、1 ヶ月単位で滞在し、現地のコワーキングスペースなどで仕事をするワークスタイルである。例えば、午前はコワーキングスペースで仕事を行い、午後はそれぞれの趣味を行うといったスタイルで過ごしている。その多くはフリーランスや IT 企業など比較的、PC とインターネットがあれば仕事ができるという職業・企業のワーカーを中心に取り入れられているが、近年ではそれに限らず導入する企業が出てきた。
日本でも日本航空（JAL）がテレワーク推進の一環としてテレワーク・デイ、時差 Biz、障がい者テレワー
ク導入のための総合支援事業と並び、2017 年 7-8 月にワーケーションを導入することを発表した。また、和歌山県では、2017 年 2 月からワーケーションの普及活動を開始し、同年 8 月には東京でワーケーション・フォーラムを開催した。和歌山県白浜町ではセールスフォース・ドットコムや NEC ソリューションイノベータ、ブイキューブなど IT 企業がサテライトオフィスを設置し、業務を一部実施している。

4 Hubud と FabCafe Hida におけるフィールドワーク
以上を踏まえて、モバイルメディア、ソーシャルメディアなどの ICT が可能にしてきたワークスタイルのなかでもとりわけワーケーションを事例に取り上げる。ワーケーションがどのように実践されているのか、また実践される「場」がどのように機能しているのか、について岐阜県飛騨市（2016 年 11 月 11 日～13 日）のコワーキングスペース「FabCafe Hida」およびインドネシア・バリ島・ウブド（2017 年 2 月 26 日～3 月 3日）のコワーキングスペース「Hubud」において参与観察と運営者への半構造化インタビューを含むフィールドワークを実施した。
4-1 インドネシア・バリ島ウブド「Hubud」
インドネシア・バリ島は飛行機でシンガポールから 2 時間半、バンコクから 4 時間、シドニーから 6 時間、東京から 7 時間の距離にあり、アジアでの拠点になりうる立地にある。バリ島のなかでもウブドは内陸に位置し、森と田園に囲まれている。首都ジャカルタのあるジャワ島ではイスラム教徒が多いのに対して、バリ島はヒンドゥー教が盛んである。なかでもウブドには多くのヒンドゥー寺院が集まっており、それに関連した伝統工芸や音楽、絵画、舞踊などが盛んである。20 世紀初頭にはオランダを中心にヨーロッパから多くの画家が移り住んだことでも知られている。こうしたことからウブドは観光資源に恵まれており、現在でも多くの観光客が訪れる街となっている。またウブドには多くのカフェ、コワーキングスペースがあり、そういった意味で、観光客だけではなく、ワーケーションに多くのワーカーが来訪しているエリアでもある。
「Hubud」は 2012 年のミートアップでアイデアが出され、2013 年 3 月に設立されたコワーキングスペースであり、ウブド地域におけるワーケーションの拠点として先駆けとなっている存在である。Hubud では(1)Co-Working、(2)Co-Learning、(3)Co-Giving、の 3 つの「Co（協業）」が掲げられている。オープンしている時間は月曜-金曜の 24 時間、土曜・日曜の 9:00-24:00（このうち従業員がいるのは月曜-金曜 8:00-20:00、土曜・日曜 9:00-17:00）である。Hubud の内部は大きく 3 つのエリアからできている。ひとつは受付後ろにある一般的なコワーキングスペースである（図 1 参照）。もうひとつは 2 階にあるコワーキングスペースである。こちらは静かに集中して作業をするためのスペースであり、大きな声で喋ったり、食事をしたりしないように注意書きが貼られている（図 2 参照）。3 つ目は田園に面した屋外スペースで飲食物を売るスペースを併設している（図 3 参照）。これ以外に、1、2 階にそれぞれミーティングルーム、2 階に Skype などでオンラインミーティングを行うためのブースがある（図 4 参照）。利用者は自分の気分や予定、タスクに合わせてこれらのスペースを使い分け仕事をしている。
利用料は 1 日の Day Pass が 20$であり、無制限の利用が月額 275$である。2017 年 3 月の時点でのべ 75 カ3

国、5,104 人が利用しており、250 人ほどがアクティブメンバーであるという。2016 年にはグラフィック講座からインドネシア語、料理教室まで 430 のイベントが開催された。また「Startup Weekend Bali」（アイデアを持ち合い参加者がビジネスプランとしてブラッシュアップする）、「Pecha-Kucha Night」（自分の関心のあること、取り組んでいることをスライドにし、1 枚 20 秒で話す）、「Connecting Dots」（技術提供から資金提供まで様々な人が集まる）など他の地域やコワーキングスペースでも見られる起業・ビジネス向けのイベントも多く開催されている。これらのイベントは web ページに加えて、Hubud の中にある掲示板でもチェックできる（図 5 参照）。
実際の利用者はドロップ・イン（一時利用）もいるが、多くは 1 ヶ月以上の滞在である。こうした長期滞在者向けに毎週水曜日には新規参加者の顔合わせ昼食会も開催されている。そこに参加していたイギリス人のワーカーは「日本の大学で語学教師として働いているけど、今は休暇とプログラミング学習を兼ねて 1 ヶ月ほど滞在している」ということであった。他にも利用者はロシア人、オーストラリア人、アメリカ人など欧米系が中心であり、また多くが 1 ヶ月単位での滞在を予定していた。一方で、ウブドの地元の人が仕事をしに、あるいはカフェ利用などで入ってくることはほとんどない。
運営者、運営スタッフは 1 階スペースと屋内スペースを中心にメンバーに話しかけたり、紹介したりしている。運営者、運営スタッフとも IT や経営などに関して経験のある専門家が多く、コミュニケーションを円滑にし、コミュニティを形成しているだけではなく、実際にコラボレーションでのビジネスが生まれるように方向づけている。
Hubud の場所としての特徴を検討してみよう。Hubud はバリ島、ウブドの地理的・文化的な特徴を活かした場としてデザインされている。地元の人というよりもこうした地理的・文化的な特徴に魅力を感じている海外からのワーカーが多く集まっている。こうしたワーカーが集まり、仕事をするために図 4 で示したようにミーティングをするスペースのすぐ横に Skype などのオンラインミーティングを行うスペースがあるというデザインは示唆深い。すなわち、オンラインにおいてワーカーたちはそれぞれがインターネットを介して地球上のさまざまな相手や場所とコミュニケーションを取ったり、データのやり取りができたりする「ノード（節）」であるからこそ、オフラインにおいて Hubud が文字通りコラボレーションやコミュニティを提供する「ハブ（Hub: 結節点）」として機能するのである。こうした Hubud の場所としての特徴はオンラインにおける「ノード」と、オフラインの「ハブ（Hub: 結節点）」の二重性にあると言えるだろう。

図 1. Hubud 内部(1)（筆者撮影）

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図 2. Hubud 内部(2)（筆者撮影）

図 3. Hubud 内部(3)（筆者撮影）

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図 4. ミーティングスペースと Skype ブース（筆者撮影）

図 5. Hubud でのイベント（筆者撮影）
4-2 岐阜県飛騨市「FabCafe Hida」
日本における事例として、2016 年に酒造や木工アトリエとして使用された古民家を改装し、開設された飛騨市古川町のコワーキングスペース「FabCafe Hida」を取り上げる。
飛騨地域は、歴史的に広葉樹を中心に森が広がる地域であり、組木技術などを活かした家具作りなどが盛んであった。FabCafe Hida は株式会社「飛騨の森でクマは踊る」によって運営されている。株式会社「飛騨の森でクマは踊る」は飛騨市、主に間伐材活用プロダクト開発や林業プロセスの改革を通し、地域再生に実績をもつ株式会社トビムシ、クリエイターネットワークや、グローバルに展開するデジタルものづくりカフ
ェ「FabCafe」の運営をはじめ、多様なクリエイティブサービスを提供する株式会社ロフトワークによる合弁会社で、いわゆる第三セクターである。FabCafe Hida は開設時期が新しく、新たなコミュニティを形成していく過程にある。そこでのワーカーたちの空間感覚の変容、地元感覚を中心に検討していく。
FabCafe Hida は「デジタルものづくりカフェ」でもあり、「ローカルなデザインコミュニティ」でもあり、6「グローバルなビジネスネットワーク」でもあることを目指している。そのため、3D プリンターや 3D スキ
ャナー、レーザーカッターなどデジタルファブリケーションのためのツールを設置し、また 2 階には宿泊スペースを準備し、デザイナーやアーティストが長期滞在できるようになっている（図 6 参照）。
このような FabCafe Hida を訪問する人は大きく 3 つに分けられる、(1)外部からやって来て比較的長期間滞在するデザイナーや職人など、また地域の人々でも(2)様子を見にくる人々、(3)ものづくりが好きだったり、デザイナーの人と触れ合ったりしたい地元の職人などである。普段は(2)(3)の人が多いが、夏休みなど長期休みのシーズンになると都内などから(1)の人たちが多くなる。彼ら彼女らは地域移住やデジタルと伝統との組み合わせて新しいものをつくることに関心を持っている人が多い。そのため数日間～数週間と比較的長期にわたる。
それではこうした FabCafe Hida ではどのように利用者がコミュニケーションをし、コミュニティを形成しているのか。運営の森口さんは「やっぱりものをつくる人は地域関係なく話しかけますね。何つくってるの？
とか声掛けから始まって。その人が東京（出身）だろうが、イスラエル（出身）だろうが飛騨（出身）だろうが、ものづくりでリンクできるので」という。一方で、こうした職人やデザイナーと、カフェを利用している人、イベントに関心があってやって来た人とのコミュニケーションをどう取るか、は課題である。そのため、森口さんは人々をつなげるための「女将」役を果たしつつ、運営者だけがそれをするのではなく、そこに集まる人達が自然に行うように人を呼ぶし、またその空間そのものがそれをアフォードするようにデザインしていると言う。実際、Fab Cafe Hida の工房は外の道から見えるようになっている（図 7 参照）。また地元の人々が関心を持つようなイベントも定期的に開催し、ものづくりを軸にしながらもその空間を利用するための「間口」を広げようとしている。例えば、訪問中は飛騨市の ALT（Assistant Language Teacher＝外国語指導助手）の人たちを中心に「カナダナイト」というイベントが開催され、地元や近隣の人が交流を行った（図 8 参照）。こうしたイベントで利用されるモバイル屋台も地元の木材を用いて制作されてものである。このようにコミュニティを形成していく中で、地元の人も含めて巻き込むという意味では Hubud と異なっている。
FabCafe Hida は以上で見てきたように、運営-メンバー-空間の三者それぞれがコミュニケーションをアフォードし、コミュニティの軸になるように多重にデザインされていることが特徴であると言える。森口さん
は「木を切る、製材、大工、職人、プロダクトデザイナーすべてを包含する拠点になりたい」というようにそれらを繋ぐ役割を担っている。そうした中で、お互いが共有するプラットフォームになり、「職人の closedの世界から open な関係性へ」とすることを目指している。
FabCafe Hida の事例は一種のアートインレジデンスであると言えるだろう。アートインレジデンス（Art InResidence）は 20 世紀後半から広がり始めたもので、アーティストが一定期間、地域に滞在し、作品をつくったり、リサーチしたりといった活動を指す。日常から離れた地域で素材や文化、人々との交流など「非日常」に浸ることでインスピレーションを得るなどのメリットがある。同時に、その地域ではアーティストとの交流や彼ら彼女らによる地域の魅力の発見や制作などのメリットがある。職人を含めたアーティストが日常から離れて「非日常」に浸ることがアートインレジデンス 1.0 であるとすると、FabCafe Hida の事例は、日常としての仕事を行いつつ、飛騨地域やそこの素材としての木材、木工などの技術という非日常を重畳することによるアートインレジデンス 2.0 と言えるだろう。
FabCafe Hida の場所としての特徴をまとめよう。FabCafe Hida はアートインレジデンス 2.0 とも呼べる経験を提供しつつ、地元の人も含めてコミュニティを形成することを目指している。そのためにさまざまな工夫がなされているが、とりわけ地元の飛騨地域の木工技術などのコンテンツとレーザーカッターや展示物などの「モノ」がその軸になっている。一方で、それゆえにそこに集うワーカーは「一般的なワーカー」というよりもデザイナーやアーティスト、職人といった職業に偏っている。

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図 6. FabCafe Hida の内部（FabCafe Hida web ページより）

図 7. FabCafe Hida の外観（株式会社ロフトワーク web ページより）

8図 8. カナダナイトの様子（筆者撮影）

5 まとめ
5-1 ワーケーションにおける Place の意味
フィールドワークからワーケーションにおいてはその地域とワークプレイスの 2 つの Place が重要であることが示された。
地理学者 Y.F.トゥアン（1977）は『空間の経験』のなかで、Space を運動する能力によって与えられるものであるとし、そのため我々は(1)対象物や場所の相対的位置として、(2)場所と場所を隔てたり結びつけたりする感覚・広がりとして、(3)いくつもの場所がつくるネットワークによって限定される地域として、経験すると指摘する。そういった意味で、Space は自由や Mobility と結びつく概念であるとしている。一方、Placeは価値が凝縮したもの、経験が蓄積したものであり、それゆえに愛着（トポフィリア）や安全と結びつく概念であるとしている。同時期に『場所の現象学』を記した E. レルフ（1976）は Place を「人々が彼らの場所であり、また場所がそこの人々なのだ」というように、共通の経験と共通のシンボルや意味へのかかわりを通して創造され周知されるものであり、その場所の物質的・象徴的な特性(=Placeness)によって理解されるとしている。そういった意味で、Place は公共的（Public）なものであり、(1)静的な物質的要素、(2)人間の活動、(3)意味、など Place に対するアイデンティティが重要であると指摘する。
そういった意味で、ニューヨークやロンドン、パリ、シンガポールや東京といった都市と比較したときに、固有のローカルなコンテンツと結びついたウブドや飛騨もそれらの都市と同様に、あるいはそれ以上にPlace として魅力的であることがワーケーションをする（あるいは誘致する）上で重要であると考えられる。
5-2 「エデン的な田園」としてのワークプレイスの開拓仕事が情報化（オンライン化）することで、仕事を mobile（可搬）することが可能になると、コワーキン
グスペースで同じ志や志向を持っている人達が集まることでコミュニティが形成され、それが place になる。
そういった意味では、Tuan は Space が Mobility や自由と結びつくとしていたが、現代においてはむしろ Placeが Mobility や自由と結びついているとも言える。
トゥアン（1974）は『トポフィリア』において、「原野」「田園」「都市」という 3 つのタイプの環境を提示する。その中で都市は秩序、自由、抑圧を象徴するものであったが、18 世紀の自然=ロマン主義、またその後の産業革命以降、イメージが逆転し、都市は混沌であり、社会から見捨てられた人々が支配するジャングルになったと指摘する（Tuan 1974=1992: 408-9）。こうした都市と「原野」、「田園」との関連をどのように9捉えるか。トゥアンは、二分法として「田園-都市」が対極に置かれがちであるが、「田園」は「生の自然」ではなく人工物であり、対極に置かれるべきは「原野-都市」であると指摘する。むしろ「田園」は中間的景観であり、少なくとも 18 世紀以降、理想的な人間世界としての「エデン的な存在」なのである。
ワーケーションは都市やオフィスから離れてバリ島や飛騨のような自然が多い場所で滞在することが多い。こうしたトゥアンの指摘を援用すると、「オフィス=都市」と位置づけることができる。それではワーケーションを行う場所、あるいはコワーキングスペースはどのように捉えられるだろうか。本調査で取り上げたウブドの Hubud も飛騨の FabCafe Hida も Wi-Fi などインターネット環境は十分に整っており、宿泊施設やCafe なども備えられている。すなわちウブド、飛騨あるいは Hubud、FabCafe Hida も「原野」ではなく、「田園」であるがゆえにワーケーションが可能なのであり、ワークプレイスとして魅力的なのである。そういった意味でワーケーションはワークプレイスの「原野」を切り拓き、「エデン的な田園」としてのワークプレイスをつくり出す、あるいは体験する活動、ワークスタイルであると言えるだろう。現代的な意味において、ワークプレイスとしての「原野」を「田園」に切り開くのは斧や農具ではなくカフェと Wi-Fi なのである。
最後に本研究の課題と展望を示す。本調査におけるフィールドワークではバリ島、飛騨にとどまったが、ワーケーションはじめ「エデン的な田園」としてのワークプレイスを開拓する動きは世界的に広まっている。
例えば「Nature. Your office.」を掲げるオランダの「Kantoor Karavaan」や日本のスノーピークが提唱する「OSO / TO（Outdoor Small Office / Third Office）」などが代表的な事例であり、またワークプレイスそのものではないが「Outcamp’in the City」をコンセプトとするサンフランシスコの Campsyte なども「エデン的な田園」としてのワークプレイスをデザインする動きとして挙げられる。今後もこうした流れを追っていくとともに、逆説的に「原野」になりうるワークプレイスはどのような形を取りうるのかについて、は検討すべき課題である。

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〈発題名

ワークプレイス・ワークスタイルの柔軟化と空間感覚の変容に関する研究 -Hubud,
Fab Cafe Hida におけるワーケーションを事例に-

表資料〉

掲載誌・学会名等『実践女子大学人間社会学部紀要』第 14 集

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発表年月

2018 年 3 月