地域在住高齢者における転倒既往者のフレイルと生活機能の状況について

髙橋朋矢・福原遼太・横尾茉優
要旨
長崎市の運動教室参加者を対象に，転倒既往の有無による生活機能と運動機能の比較を行った．更に，転倒群についてフレイル段階ごとの生活機能と運動機能の特徴を調査した．転倒群は 88名で，うちフレイル該当割合は 45.5％と高かった．転倒群・非転倒群の体力測定の比較ではすべての比較項目において有意差を認めず，生活機能においては，うつのハイリスク者が有意に多かった．転倒群におけるフレイル段階別の比較では，体力測定の左握力・開眼片脚立位・5 回椅子起立・TUG がフレイル群において最も低値を示した．生活機能評価では運動器・口腔機能・認知機能・うつのリスク該当者が最多となった．高齢者の転倒・フレイル進行を予防するためには，身体機能面のみならず幅広い生活機能の強化が必要であることが示唆された．

Ⅰ.はじめにに関連する項目が高いオッズ比を示しており，その他の因子として補助具の使用や ADL 障害，抑うつ，認知障害等が含まれる．したがって，転倒というイベントには様々な要素が関連しているといえる．
フレイル高齢者における転倒状況の報告では，Murayama ら８）は地域在住高齢者において，過去 1 年に転倒歴があるものは Frailty
Screening Index (FSI)項目のうち運動頻度，歩行速度，疲労感で有意差が認められると報告し，
宗像ら９）は地域在住高齢者におけるフレイル・プ
レフレイル該当者では Timed Up and Go Test (以下，TUG)，最大 1 歩幅の認識誤差に有意差が認められたと報告している．上記のように，フレイ
ル状況と転倒に関する報告では身体機能との関連を強調するものが多く，先に述べた転倒リスクのうち身体機能以外の項目との関連性を報告した文献は確認できなかった．フレイルは身体・認知・社会の 3 つの側面 10)，11)，12)があり，生活機能を幅広く評価する必要がある．そこで，今回の目的を転倒既往者の生活機能・運動機能を比較するとともに，転倒者におけるフレイル段階ごとの生活機能・運動機能の特徴を調査することとした．

1）令和 5 年度高齢社会白書 によると日本の高齢化率は 29%であり超高齢社会となっている.さらに,第 1 号被保険者における要支援要介護認
定者は年々増加してきており,令和 2 年度では18.7%2)と高齢者の約 5 人に 1 人は何らかの介護や支援を要する状態である.
令和 4 年度国民生活基礎調査 3)によると，高齢者における介護が必要になった要因のうち「骨折・転倒」と「高齢による衰弱」の項目において前期高齢者では 11.7％，後期高齢者では 28.3％と後期高齢者で倍に増加している．
転倒は「他人による外力，意識消失，脳卒中などにより突然発症した麻痺，てんかん発作によることなく，不注意によって，人が同一平面あるいはより低い平面へ倒れること」４）と定義される．
WHO５）によると，高齢者における転倒の頻度は65 歳以上で 28~35％，70 歳以上では 32~42％となっている．東京消防庁６）の報告では，救急搬送された高齢者の 80％が転倒者であり，そのうち 39％は入院が必要な中等症以上であった．
転倒の危険因子については，米国老年医学会等 7)の報告によると，筋力低下や歩行能力の低下，平衡機能の低下といったような身体機能-42-

Ⅱ.対象と方法無を質問 No.9「この 1 年間に転んだことがありますか」の回答から判定した．
これにより，転倒群・非転倒群におけるフレイル該当者割合や，転倒群におけるフレイル段階別の生活機能・運動機能の評価を行った．

1.対象
平成 22 年度～令和 3 年度の 12 年間に長崎市内 8 ヶ所で行われた運動教室の参加者延べ1,680 名を対象とした．このうちデータ欠損者を除外した延べ 509 名を過去 1 年間の転倒既往の有無で区別し，転倒既往あり 114 名，転倒既往なし 395 名に分類した．複数回参加者については直近のデータを使用することで転倒群 88 名となった．非転倒群については，転倒群と年齢及び男女比を調整した．その結果，転倒群・非転倒群，それぞれ 88 名が分析対象となった（図１）．

3.統計解析
非転倒群と転倒群において，生活機能の関連性についてはχ²検定を使用し，体力測定結果の比較については Mann-Whitney の U 検定を用い検定した．
転倒群におけるフレイル段階別の比較において，生活機能の関連性についてはχ²検定を使用し，体力測定結果の比較について KruskalWallis 検定を用い検定した．統計解析には，
SPSS statistics version 22（IBM 社）を使用し，有意水準は 5%未満とした．

2.研究方法
評価項目は，性別，年齢，身長・体重からBMI，左右握力，開眼片脚立位時間，5 回椅子起立時間，TUG,基本チェックリスト 10）（以下，KCL）とした．
基本チェックリストは 25 項目の質問からなる生活機能評価で，日常生活関連動作（5 項目），運動器（５項目），栄養（2 項目），口腔（3 項目），閉じこもり（2 項目），認知（3 項目），抑うつ（5 項目）の 7 領域により構成される． 25 項目の総得点により 0~3 点をロバスト，4～7 点をプレフレイル，8点以上をフレイルとしてフレイル段階を判別した．また上記 7 領域において，運動器は 3 項目以上，栄養は 2 項目，口腔は２項目以上，閉じこもりは No.16 該当，認知は 1 項目以上，抑うつは 2 項目以上で生活機能低下リスクありとして各項目の該当者を調査した．また，転倒既往の有図 2 対象者フローチャート
H22年度～R3年度の12年間​
長崎市8ヶ所で開催された運動教室の参加者 延べ1680名​
データ欠損(体力・KCL)​

延べ509名​
過去1年間の転倒既往

転倒既往なし395名​

転倒既往あり
114名​
複数参加者：直近のデータ
転倒群
88名

非転倒群
170名​
※平均年齢・性差を調整
非転倒群
88名

表 1 転倒群・非転倒群の状況-43-

表 2 転倒群・非転倒群における身体機能の比較

表 3 転倒群・非転倒群における生活機能の比較(2) 身体機能BMI，握力，開眼片脚立位時間，5 回椅子起立時間，TUG のすべてにおいて転倒群と非転倒群の間に有意差は認められなかった（表２）．
(3) 生活機能うつ状態のリスク該当者が転倒群で有意に高く，非転倒群で有意に低かった．また，転倒群において口腔機能低下のリスク該当者が高い傾向にあった．（表３）．

Ⅲ.結果
1．非転倒群・転倒群での比較(1)転倒・非転倒群の状況
転倒群のフレイル段階の状況は，ロバスト 12名(13.6%)，プレフレイル 36 名(40.9%)，フレイル40 名(45.5%)であり，非転倒群においてはロバス
ト 37 名(42.0%)，プレフレイル 36 名(17.0%)，フレイル 15 名(17.0%)であった（表 1）-44-表 ４ 転倒群におけるフレイル段階別身体機能の比較

表 5 転倒群におけるフレイル段階別生活機能の比較

TUG であった．（表４）．
（２）生活機能
生活機能においては，運動器低下のリスク該当者がフレイル群で有意に多く，非該当者はロバスト群で有意に多かった． 口腔機能低下のリスク該当者はフレイル群で有意に多く，非該当者はロバスト・プレフレイル群で有意に多かった．認知機能低下のリスク該当者はフレイル群で有意に多かった．

2. 転倒群におけるフレイル段階別の比較(1) 身体機能転倒群におけるフレイルの 3 段階の群間比較では BMI，左握力，開眼片脚立位時間，5 回椅子起立時間，TUG に有意差が認められ，BMIを除く 4 項目においてフレイル群が最も低値を示した．また，ロバスト・プレフレイル・フレイルの順に低下した項目は左握力，5 回椅子起立，-45-うつのリスク該当者はフレイル群で有意に多く，非該当者はロバスト・プレフレイル群で有意に多かった．（表５）イル・フレイルの順に低下を示した項目は，左握力，5 回椅子起立，TUG であった．フレイル群の左握力は平均 18.55 ㎏と AWGS201918)のカット
オフ値付近であることから，身体的フレイルやサルコペニアの要素がみられることが考えられる．
椅子起立や TUG は平均約 7 秒と転倒リスク等のカットオフ値 17)には該当しない．しかし，段階的に低下していることから経時的に評価していく必要性が示唆された．一方，生活機能については，ロバスト群では生活機能のリスク該当者はほとんど見られなかった．フレイル群でリスク該当者が有意に多かった項目として運動機能低下，口腔機能低下，認知機能低下，うつ状態，が挙げられた．Tsutsumimoto ら 20)の認知障害，認知的フレイルを呈する地域在住高齢者は転倒率が有意に高いという報告や前述した，うつ病やオーラルフレイルと転倒との関連性 16)17)を支持する結果となった．
このことから，今回対象とした運動教室に参加する高齢者の転倒予防を考えると，転倒群におけるフレイル段階別の転倒要因としてロバスト群
では環境要因，フレイル群では生活機能を考慮すべきであると考えた．転倒群と非転倒群の比較結果より，現在行われている運動教室などの効果は見られるため継続して身体面へのアプローチを行う必要があると考える．その中で，転倒群に対するアプローチとしてロバスト群に対しては靴の調整や屋内環境整備，日常生活での転倒予防指導等を行う必要性が示唆された．フレイ
ル群に対しては，本研究で抽出された口腔機能・認知機能・うつへのアプローチは不足しているといえるため，幅広い転倒予防策として認知・社会的側面へのアプローチを行うことができる複合型運動教室の実施，普及が必要だと考える．

Ⅳ.考察
本研究は平成 22 年度～令和 3 年度の 12 年間に長崎市内 8 ヶ所で行われた運動教室の参加者延べ 1,680 名から転倒群 88 名，非転倒群88 名を抽出し，転倒群・非転倒群の特徴や身体機能と生活機能の比較を行った．さらに，転倒群についてロバスト群，プレフレイル群，フレイル群に分類し，転倒とフレイル進行にかかわる特徴を調査した．
転倒群においてのフレイル率は 45.5%であり,非転倒群のフレイル率 17.0%に比べて高い結果であった.転倒群・非転倒群の比較について，両群の身体機能に有意差はみられなかった．長崎市介護予防教室では月 2 回，90 分の介入を行っている．室井ら 14）の報告では，3 か月間の運動教室（月 2 回，約 2 時間）前後で下肢筋力，やバランス能力，柔軟性が有意に増加したとして
おり，吉田ら 15)は 5 か月間の転倒予防教室(月 2回，約 2 時間)前後で筋力やバランス能力が有意に向上したと報告している．今回の対象者に関しても，同様に身体機能の維持がられたため，運動教室の効果が表れていると考える．生活機能については，転倒群においてうつ傾向に該当する者が有意に多かった．また，有意差は見られなかったものの口腔機能低下に該当する者が多い傾向がみられた．このことから，転倒群・非転倒群における転倒関連因子としてうつ傾向，口腔機能低下が挙げられ，転倒予防策として身体機能のみならずうつ，口腔機能等，生活機能への評価や介入の必要性が示唆された．Lohman
ら 16)はうつ病を呈する地域在住高齢者は転倒率，複数回転倒が有意に高いと報告している．また，Kamide ら 17)は過去 1 年に転倒既往のある地域在住高齢者は，オーラルフレイルのリスクが有意に高いと報告しており，これらの先行研究を支持する結果となった．
転倒群におけるフレイル段階別 3 群間の比較
結果より，身体機能において有意差がみられた
項目は，BMI，左握力，開眼片脚立位，5 回椅
子起立，TUG であった．また，ロバスト・プレフレ

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