縮小社会通信第6号

2020 年 8 月 6 日

目次
豊かな縮小生活を目指して―大阪府豊能郡能勢町での私の生活報告
難波希美子
衣食住は足りている―化石燃料半減試案―
松久 寛

一般社団法人縮小社会研究会

14豊かな縮小生活を目指して―大阪府豊能郡能勢町での私の生活報告
難波希美子
はじめに私は「ずぼら」です。大阪市内で生まれ、その頃の一般的な生活をしていた家庭に育ったと思っています。30 代前半に環境保全の団体に入ったことで、考え方が大きく変わりました。生活も変わり、とうとう 21 年前に田舎に住むことになりました。しかし、「ずぼら」は治りませんでした。今のずほらな生活エネル
ギー縮小生活？を報告します。
家
築 20 年の瓦葺き木造住宅は、私より更に超ずぼらな一家が住んでおり、入居前に全面改装しなければなりませんでした。そこで、壁は珪藻土入り土壁と板張り、天井は板か紙製クロス、床は板と畳と、ケミカルな物は排除しました。家具は全て木製です。ここに住んで早 21 年目になりますが、おかげで、隙間だらけの家だということもあり、結露などには悩まされません。徒然草に書かれてあるような家「家の作りやうは、夏をむねとすべし。冬は、いかなる所にも住まる。
暑き比わろき住居は、堪へ難き事なり。」です。エコ住宅は、高機密・高断熱と言われますが、これはエアコンを使うという前提です。夏の夜など窓を開けて寝ると寒い位の気温の我が家には、エアコンはありません。反対に冬の寒さは厳しく、暖房を着けても家全体が暖まる事はありません。良い風に考えると、ヒートショックで倒れる心配も少ないと言うことです。
電気
電気は太陽光で発電していますが、収入になるので全量 16kw 売電にしています。でも、陽が照っている時に家で使っている電気は、間違いなく屋根で作られた電気なので、洗濯機等はその時に使う様にしています。ＦＩＴが終わったら、蓄電池を買って、オフグリットをしたいと思っていましたが、能勢町・豊能町〔能勢町と豊能町で、豊能郡を構成〕がシュタットベルケ（都市公社/発電事業）をすることになり、恐らくそちらに売ることになりそうです。森林が 80％の能勢町は当初木質バイオマス発電を志しましたが、運搬ボランティア人材が高齢者ばかりなので断念状態だそうです。この事業も今現在はコロナの為に止まっているとのこと。
水1

水は井戸水を使っています。先月初めて水質検査をしましたが、飲み水に適しているというお墨付きをもらい、今まで必ず煮沸した水を飲むようにしていましたが、初めて生水を飲みました。美味しく嬉しいと同時に、この 20 年半無駄なエネルギーを使っていたと省エネ派の私はとてもとても悔やまれました。道と田圃を隔てたご近所山さんの井戸水は、水脈が違うようで、飲料には向かないそうです。地盤というものは目には見えないが、大切なものだと改めて思いました。水道は基本料金だけ払っています。解約すると再契約に 100 万円以上掛かると聞き、毎月 2000 円のカンパと思うようにして基本料金だけ払っています。
人口が少ない町の悲しいインフラ事情です。
湯給湯器は、3 年前に 15 年使っていた電気温水器が壊れました。シャワーは、どうしているかというと、5 月から 10 月の間は、屋根の太陽熱温水器。それ以外は、2 日に 1 回の、銭湯・ネットカフェ・実家・温泉・庭木を燃やしての行水でしのいでいました。先月から無職になったので、通勤途中に利用していた銭湯・ネットカフェ・実家は縁遠くなり、新しい給湯器も検討していましたが、ぴったりとくる物がない。貯湯タンク式の物は場所を取るし、沸かし直しの無駄なエナルギー、廃棄ゴミの 3 悪給湯だと思います。最新式の給湯器は半年毎に使ったり、使わなかったりという使用には壊れやすいらしい。当分はお風呂場の掃除のめんどくささもあり、温泉・行水でしのいでいくとします。自転車で 4 分の所に温泉がありますが、コロナで入浴のみは不可ですが、温泉友達と一緒に近場に行きます。
排生活排水は、何のフィルターも無く側溝から川に流れ出ます。よって、合成界面活性剤は、使っていません。台所にもお風呂場にも洗面所にも石鹸が一つ置いてあるのみ。洗濯機には、マグネシウムを入れるだけの方法でスタートスイッチを押します。
下水道が通っていない地区に住んでおり、家には浄化槽も付いていません。無農薬の物を食べ、ケミカルな添加物は取らない生活をしている私の排泄物をこちらがお金を出して持って行かれるのは、不合理だとずっと感じており、4 年程前に思い切って汲み取りを断り、庭で処理しています。発酵させて畑に使ったりしたら良いのでしょうが、ずぼらな私は使っていない畦に埋めて刈った草を乗せているだけです。それによって食物が良く育つとは、感じられないのですが,地産地消ならぬ、自産自消と考えます。時たま、恐らく裏山のコンちゃんが掘り返している時もありますが。

2火
勝手口を開けると、目の前に鉄製の竈を置いており、炊飯や行水用のお湯は、必ず庭の木草などを燃料にして炊いています。ちょっとコーヒーなどの少量急ぎの場合は、台所のプロパンガスを使っています。最近は雨天でも上手く火を使えるようになりました。家の中に調理も出来る薪ストーブを設置も考えなくはないのですが、ずぼらな性格が使いこなせるのか？と二の足を踏んでいる次第です。
動
鉄道の走っていない能勢ですが、バス停・役場・図書館・郵便局・銀行・買い
物も自転車で 10 分以内です。車無しでよく田舎に住んでいるなぁと言われますが、私からすると徒歩 10 分で行ける所にガソリンを掃き出し、よく車に乗るなぁと思います。とはいえ、車で 20 分で行ける所に、公共交通機関では、2 時間もかかったりします。そんな時には、ＢｏｏＢｏｏを使います。去年から、有志で「のせＢｏｏＢｏｏコミュニティ」という共同体を始めました。運転手付きの電気自動車を皆が出資して所有し、共同で利用するというシステムです。今のところ、私のような元々免許証のない人の利用が中心ですが、運転ボランティアに登録すれば、レンタカーの様な利用も可能となります。
物
一人で頑張ってもどうしょうも無いですが、ＧＤＰを下げる事を大きな目標にしています。物を新たに買わない、買い物をする場合はどこに、お金が落ちるかを常に考えています。能勢に住んで、物々交換が多くなりました。ジャガイモが取れた。鹿が捕れた。などなど。私は人にあげれるような農作物が無いので柿酢を作って、交換に使っています。また、庭には胡桃の木があり、胡桃をあげると、胡桃入りのケーキなって頂いたりと、わらしべ長者的楽しみもあります。滅多に使わない電動工具なども「こんなん○○円で○○に売ってるで」と言われ迷惑がられながらでも友人に借りています。意地悪ではなく、事故が起きたときの事を考えているのだろうと思いますが、各家庭にめったに使わない電動工具は、無駄でしょう。
私のようなずぼらな人間は、安易に物を買わなく、人との関わりを作って、いかに楽しく暮らしていくか創意工夫する事が、縮小生活に繋がっていっているのではないかと密かに考えたりしています。
2020.7.21

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衣食住は足りている―化石燃料半減試案―
松久寛

はじめに
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)による観光業、宿泊、飲食業の不況が著しく、また、自動車なども販売台数は減少している。それらに従事する人は失業したり、収入源に陥っている。国のＧＤＰも減少している。そこで、不況業者への支援や goto キャンペーンなど税金を使い経済の回復を指向している。ここで重要なのは、COVID-19 が半年で収束するなら、税金で不況業を救済することはできるであろう。しかし、いつまでも収束しないなら、永遠に救済を続けることは不可能である。ところで、私は疾患をもつ高齢者であるので、感染をおびえ外出も人との出会いも制限している。ワクチンや治療薬が開発され早く収束してほしい。しかし、願望と事実はわけて、今はワクチンも治療薬もないし、それらが普及する目途はついていないという事実に基づいて判断しなければならない。
国も事実に基づいて政治をせねばならない。すなわち、COVID-19 は続くという可能性があるという前提での政治である。観光業や飲食業を現状で何年も持続させようというのは無理である。それならば、一日も早くそこで働く人たちが生活できるように転職支援などの政策が必要である。経済を回復させると称して、赤字国債による税金を投入すれば、その付けは次の世代に回される。COVID19 が収まれば、その時に良かったねと喜べばよい。
ところで、現在の日本で食料や物は不足しているのであろうか。スーパーでは所狭しと食品、衣料品、雑貨が積まれている。2018 年の空き家は過去最高の 846万戸（13.55％）である。日本には十分な衣食住がある。要は分配のバランスである。COVID-19 を機会に、衣食住および労働のアンバランスを是正する措置を取ればよい。これに、化石燃料などの資源の枯渇と環境保護を視野にいれた長期的プランが必要である。
長期プランの骨格は化石燃料消費量の縮小である。これをベースに産業構造や生活を考えることができる。たとえば、毎年 7％減で 10 年後には今の半分になる。これからの人口減、太陽光などの再生可能エネルギーの利用や技術進歩による省エネで年 2%減とすると、消費や生活の見直しによるエネルギー消費の縮小は年 5%になる。年 5%の縮小では 10 年で今の 63%になる。エネルギー消費の縮小でどのような生活になるかの推測は難しいが、一つの目安として GDP で考えることができる。1980 年ごろの GDP は今の半分であり、1987 年が 63％である。
なお、1987 年の人口は 1.22 億人で現在とほぼ同じである。もちろん、将来像は過去像とは異なる。しかし、将来像を推測するのに、よく似た条件の過去を参考にすることは意義がある。そこで、10 年後の姿を描くのに、同じ化石燃料使用4量である 1987 年を参考にする。
なお、大気中の CO2 は地中の化石燃料の燃焼によって増加する。国連では、2050 年に CO2 の排出をゼロにする目標を立てているが、毎年 7％、10 年ごとに1/2 にしていけば、2050 年には 1/8 になる。このことからも、10 年で 1/2 という目標は妥当なものである。縮小というとその具体的な姿が見えないので、拒絶反応をされる。そこで、たたき台として、10 年で 1/2 という社会構造変革の素案を提示する。
産業構造（1,2,3 次産業比率）
歴史的には、産業革命で今の工業化社会が出現したが、その原動力は石炭と石油である。日本では、戦後、労働者は第 1 次産業から第 2 次産業へ、そして第 3次産業に移動してきた。この移動は農業の機械化、工場のオートメーション化によってなされたが、その原動力は化石燃料である。戦後すぐには、ほとんどの生産は人力でなされ、農耕や運輸には牛馬が使われていた。徐々に、モータやエンジンが使われるようになり、生産性が向上した。現在の生産性は 10 倍になったともいわれている。ここで、人、馬、エンジンのパワーを比較してみよう。馬力をいう言葉があるが、1 馬力は 750 ワットである。人間の労働力を 100 ワットとすると、馬は人間 7.5 人分の仕事をする。50 馬力の自動車エンジンは、馬 50 頭分、人間 375 人分の仕事をする。また、1 キロワットのモータは 10 人分の仕事をする。エンジンやモータを使うと生産性が 10 倍になっても不思議ではない。
なお、牛馬のエネルギーの源は飼料であるが、それを栽培するには、広い土地が必要であり、むやみに牛馬を増やすことはできない。しかし、エンジンやモータのパワーのエネルギー源は化石燃料であり、それはいくらでも地下から取り出せるし、価格も安かった。化石燃料によって現在の生産性は得られたといえる。
ところが、化石燃料が枯渇してくると、現在のように湯水のごとくには使えない。
また、温暖化対策として、化石燃料の使用が制限されと、その分人力が必要となる。
ところで、日本の食料自給率はカロリーベースで 37％である。これまで、海外の安い食料を買えばいいと日本の農業をつぶしてきた。しかし、今回の COVID19 で、ロシアやベトナムなどは穀物輸出に制限をかけた。COVID-19 が広がったり、天候異変が起こったり、戦争が起こると、食料が自由に輸入できなくなる可能性がある。食料自給が一番大事な国策である。たとえば、食料生産を今の 2 倍にすると自給率は 75％になる。ここで 75％としたのは、生産、流通や家庭で廃棄されている分が 25％であるからである。休耕地、空地、庭の利用、二期作、イモなどの単位面積あたりの収量の多い作物などを組み合わせれば可能であろう。

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戦後すぐの 1951 年の第 1、2、3 次産業の人口は、それぞれ 1668 万人、817 万人、1137 万人、計 3622 万人であり、それらは 1987 年には 489 万人、1966 万人、3456 万人、計 5911 万人で、2019 年には 222 万人、1564 万人、4938 万人、計 6724万人になった。第 1 次産業は単純に減少し、第 2 次産業は 1997 年に 2134 万人というピークを持ち、それ以後減少している（出典：労働政策研究・研修機構、 早わかり グラフでみる長期労働統計）。ここで、大胆に提案すると、第 1、2、3次産業の人口を 1000 万人、2000 万人、3724 万人にする。このベースは、①化石燃料の使用を減らす、②食料生産量を今の 2 倍に増やす、③一人当たりの労働時間を短縮する、④不要な業種を削減する、の４つである。化石燃料の使用を減らすと、その分人力が必要となり、第１、２次産業の従事者は増える。第 3 次産業には運輸、流通、金融、販売、教育、医療など多くの必要な業種あるが、ギャンブルなど不要な業種もある。また、多くの職場で過度なサービス競争に労働力が使われている。
かつて、燃料が薪炭からガスに変わり、石炭から石油に変わった。前者の場合は薪炭小売店がほぼ全て廃業した。後者の場合は大きな闘争が組まれたが、結局炭坑が全てなくなった。ここで、薪炭商や炭鉱に働く人をいかに別の職種に移動するかが政治である。当時は高度経済成長期で第二次産業が人手不足であり、それに吸収された。今は、観光、飲食、宿泊業のみならず、製造業を含む多くの業種で不況に陥っている。しかし、今は成長期ではなく、この 2，3 十年間は停滞したままである。それならば、仕事と収入を分け合うしかない。幸い、今でも衣食住は足りているので、分配を変えればやっていける。
労働形態
まず、ベーシックインカムが重要である。今回の COVID-19 で全国民に 10 万円が支給された。これまで、児童手当などでも、必ず「何で金持ちに支給するのか」という声が上がり、所得制限がついていた。今回、すんなりと全員支給が決まったのが不思議である。いずれにせよ、全員支給というのは大きな一歩である。
最低生活を送るためのお金が支給されると、労働市場は変化する。まず、３Ｋといわれる、きつい、汚い、危険な仕事の賃金は上昇する。また、安い仕事の賃金は高くなる。これによって、格差は是正されるであろう。ベーシックインカムというと、必ず財源を問われるが、たとえば一人月 5 万円とすると、国全体で年 75兆円になる。これは、GDP が 500 兆円はある日本にとっては可能な数字である。
一人 5 万円というとそれでは生活はできないといわれるが、5 人家族なら 25 万円である。これだけあれば、農業などにも就業できる。また、学ぶ余裕もできる。
要は、職業選択の幅が広がり、賃金格差が小さくなる。全員支給が重要なのは、一部の支給では、受給することが貧困の証明となり、差別につながっていたから6である。そして、支給と不支給を選別する行政の手間が省ける。
雇用はワークシェリングで確保できる。現在、失業中の人がいる一方で、人手が足りない職場があり、また長時間労働をしている人も多くいる。これらを再配置すれば、ヨーロッパ並みの週 40 時間以下でやっていける。職業の転換には、教育とその間の生活保障が必要であるが、ベーシックインカムはその助けとなる。
賃金格差や雇用体系も問題である。1 時間 900 円の賃金の人がいるし、年収何億円の人もいる。最低賃金を上げろというと、経営者は競争に負けるという。しかし、他の先進国は日本より高い最低賃金でやっている。経営者は最高賃金を引き下げろとは決していわない。年収 1 億円の人が 2000 時間働いているとすると、1 時間 5 万円である。人間の労働にこんなに差はない。最低賃金と同様に最高賃金があってもいい。これまで、差を当然と錯覚させる世論形成が営々となされてきた。また、経営者の判断で何億円もの利益を得ているのでそれだけの価値があるといわれる。ここで、判断すなわち情報の価値を再考するべきである。道に迷ったときに教えてもらっても礼の一言である。これの情報で何時間もの迷走を回避できるので、金に換算すると何千円もの価値がある。また、医者の診断で命を救われることがある。でも、この情報も診療報酬に含まれる。
日本の雇用体系の特徴は、終身雇用と年功序列であり、賃金は課長、部長、社長という序列に依存する。そこで、社内における権力構造が確立され、社員は長時間労働や配置転換に従わざるを得ない構造となっている。同一労働同一賃金、残業規制などの制度改革によって雇用体系が変化し、転職の増加や勤務形態の多様化が生じる。なお、プロ野球やサッカーでは、監督やコーチが選手よりも給料が高いというわけではない。
今回の COVID-19 によるテレワークで、出社や顔を合わせての会議の必要性が見直された。これが進むと、地方に住むことも可能となる。家賃が安くなり、庭や農園での耕作も可能となる。また、自宅でのテレワークになると、労働時間も自由になる。
労働時間であるが、たとえばコンビニは 24 時間営業しているが、国全体の総販売量は一定であるので、他の店舗との競争のために長時間開店している。銀行は 9 時から 15 時までの 6 時間営業で土日は休みであるが、人々はそれに合わせて行動している。都会の電車は 24 時ぐらいまで走っている。終電を 1 時間でも早くすれば、皆が早く帰宅するだけで乗客数は変わらない。そして、鉄道関係者の労働時間は短縮される。営業とは客と顔を合わせることであるといわれていたが、今回の COVID-19 でリモートでの営業が余儀なくされた。これが定着すれば、かなり労働時間は減少する。日本の生産性は先進国中では低い。1 時間当たりの労働生産性は OECD36 カ国中 21 位である（2018 年、出展：日本生産性本部）。

7日本は 1 時間当たり 46.8 ドルであるが、ドイツでは 72.9 ドルである。同じ価値を生産するのに、日本はドイツの 1.5 倍働いている。無駄な仕事をやめれば、労働時間の短縮は可能である。
生活形態
先ず、エネルギー消費削減の事例を提示したい。現在、日本では一人一日 10万 kcal をつかっている。年 7％縮小のうち、2％は再生可能エネルギーが技術進歩による省エネに期待し、各自の生活での縮小は 5％の 5000kcal である。家庭での太陽光発電は 8200kcal/day、太陽熱温水器は 4000kcal/day、乗用車の燃料は 1000kcal/㎞、エアコンは 860kcal/hour である。また、製造に必要なエネル
ギーは、住宅（100 平米）は 38,840,000kcal、車は 14,420,000kcal、テレビ（21インチ）は 380,000 kcal、ジャケットは 70,000kcal である。水道水でさえ、1リットルをつくるのに 3kcal を使っている。これらを組み合わせて縮小すればよい。要するに、もったいない精神で、無駄使いしない、使い捨てにしないを実行すればよい。
エネルギー半分の生活を想像する参考のために、GDP が 63％の 1987 年の生活を見てみよう。当時三種の神器といわれた乗用車、車、エアコンの 1987 年と 2020年の普及率で比べてみる。乗用車は 71％から 79％、エアコンは 57％から 91％、テレビはどちらもほぼ 100％である（出典：社会実情データ、主要耐久消費財の世 帯 普 及 率 の 推 移 （ 1957年 ～ 2020年 ） 、http://honkawa2.sakura.ne.jp/2280.html）。冷蔵庫、洗濯機、掃除機などの電化製品は 1987 年にはすでにほぼ全家庭に普及していた。なお、パソコンは、1987年には 10％であったが、1995 年ぐらいから急激に増え始め、2010 年あたりに70％に普及した。携帯電話は 1987 年に発売され、2003 年には 80％に普及した。
スマホは 2013 年あたりで 50％であったが、2019 年には 85％になった。すなわ
ち、1987 年には、リモート通信、パソコン以外の基本的なものはすでに普及していた。
これまで、大量生産、大量消費、大量廃棄で無駄なものを作り、買い、捨ててきた。これには、マスコミの宣伝が一役買っていた。例えば、広告宣伝会社の電通の 1970 年代の戦略十訓である。もっと使わせろ、捨てさせろ、無駄使いさせろ、季節を忘れさせろ、贈り物をさせろ、組み合わせで買わせろ、きっかけを投じろ、流行遅れにさせろ、気安く買わせろ、混乱をつくり出せ。このような洗脳で物をどんどん買い、捨てる文化が浸透していった。資源の枯渇や環境の悪化を目の前にしている今は、この反対の精神で消費を減らせばよい。すると、その分労働時間も減り、別のことに時間をさくことができる。それが、文化活動や社会活動になればよい。

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エネルギー消費が 1/2 の生活といっても、若い人には想像できないであろう。
しかし、高齢者にとっては、ある程度は想像がつき、それはそれなりの生活でやっていけると考える。要は、衣食住の絶対量が確保されていたら、安心と安全を近隣との相互扶助で確保すればよい。

おわりに化石燃料消費を 10 年で半減するという世界的なミッションに答える試案を提案した。それは、ワークシェアリング、ベーシックインカムをベースとして、働き方、賃金体系や食料自給率などの変革と生活の見直しや意識の変革で可能である。今は COVID-19 でそのうちの一部が強いられているが、これをもっと進めればよいと思う。感染症以外に、地震、噴火、台風、異常気象、海洋汚染、戦争、太陽嵐による電気製品の破損など、多くの災害がやってくる可能性がある。それに耐えうる社会をつくらねばならない。それは、各地域や家庭が地産地消や家庭菜園などで自立できる社会である。また、幸せとは何かを考える必要がある。金と物ではなく、人とのつながりで安心と安全を確保し、ともに楽しめる社会である。

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