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日本体育・スポーツ経営学会 会報 64 号

会報
2014 年 3 月 6 日
第 64 号
日 本 体 育 ・スポーツ経 営 学 会
J a p a n e s e S o c i e t y o f M a n a g e m e n t f o r P h ys i c a l E d u c a t i o n a n d S p o r t s
h t t p :/ / w w w . j s m p e s . j p /第 64 号の内容
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ごあいさつ 雑感～スポーツ振興の課題～

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第 37 回学会大会のご案内

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寄稿 スポーツマネジメントの立場から体罰・

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各委員会報告

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会議報告

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事務局から

ハラスメントを考える3

本年度の研究集会 ①第 45 回研究集会報告②第 46 回研究集会報告③第 47 回研究集会報告■ ごあいさつ雑感～スポーツ振興の課題～
副会長 中路 恭平（南山大学）
つい先頃閉幕したソチオリンピックにおいて、民は元気になるようです。そういう光景を目に日本の選手団は冬季としては 1998 年長野オリンしていると、やはり競技スポーツは大きな影響

ピックに次ぐ 8 個のメダルを獲得して沸き上が力を持っているなと実感せざるを得ません。今りました。フィギュアスケートの羽生選手、ス

年はサッカーワールドカップの開催年でもあり、ノーボードハーフパイプの平野選手、平岡選手

また 2020 年には東京オリンピックが控えていまなど十代の若手選手が活躍する一方、スキージ

す。しばらくは国際的なスポーツの話題に事欠ャンプで 7 回目の出場となった葛西選手などベくことはありません。

テラン選手の活躍もありました。金メダルが期

特に半世紀ぶりとなる夏季オリンピック自国待されていたフィギュアスケートの浅田選手は

開催は、スポーツ界はもとより、日本全体にと6 位であったにも関わらず、新聞や TV は軒並みってとても大きな出来事です。一昨年の春、私トップニュースでその健闘を讃えました。国際は自分が担当する講義の中で、東京オリンピッ

的な競技大会が行われると、途端にこの国の国

ク招致の是非論を学生に問いました。その結果、

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日本体育・スポーツ経営学会 会報 64 号

賛成と反対の意見がちょうど半々でした。反対ーキング、体操などの個人的な軽運動が中心を者の理由は、東日本大震災の復興が先決である

占めています。中高年者の健康意識が高まってということと、原発を再稼働しなければ電力不きたことは喜ばしいことですが、若者の運動離足となるが再稼働には絶対反対という意見でしれが顕著となっていることが気がかりです。若た。当時は、彼らだけでなく、日本全体がその者をスポーツに駆り立てるには、何が必要なのような自粛ムードに包まれていたように思いまでしょうか？学校の部活も、少子化や顧問教師

す。それから 1 年あまり経過しオリンピック開の負担問題でうまく機能しなくなっています。

催が決定した現在、そのような声はどこかに押国の競技力向上をめざす上にも、底辺の拡充はしやられてしまった感があります。今後、2020必須問題であろうと思います。こうした状況に年に向けて、競技力向上のため国を挙げての支活路を見いだせるものとして、総合型地域スポ援の熱が高まっていくことでしょう。このオリーツクラブの育成が進められてきました。しかンピック自国開催は、日本のスポーツ界にどのしながら、1995 年に文部省がモデル事業をスタような波及効果を起こしてくれるでしょうか。

ートさせてから 20 年になろうとしていますが、1964 年の東京オリンピックは、日本がめざま2013 年現在の育成クラブ数は全国で約 3,493 ク

しい勢いで戦後の復興を遂げる大きな動因となラブに過ぎません。中学校区を基準とすると達りました。国際的なスポーツに間近に触れるこ

成率はまだ 30％余りという状況です。民間フィとで、国民のスポーツ振興にも大きなきっかけ

ッ ト ネ ス ク ラ ブ 事 業 所 数 が 3,574 （ 2010 年を与えました。当時の日本と明らかに違うのは、

Fitness online）ですから、ちょうど同じくらい現代の日本は経済が停滞し、スポーツの世界もといえます。担当する講義で総合型地域スポー

すでにかなり成熟してしまっている点です。当ツクラブのことを学生に問いかけても、非常に時、スポーツを行っていたのは一部の若者だけ認知度が低いことに驚きます。非常勤先の健康でした。学校を出た後もスポーツを続けられた

スポーツ系学科の学生でも同様です。一般には、のは、景気の良い大企業に勤める人たちくらいフィットネスクラブの方がはるかに認知度は高ではなかったでしょうか。現在では、スポーツ

いでしょう。

のプロ化が進んだ一方、企業スポーツは大幅に私事で僭越ですが、私の住む地域には、現在縮減してしまっています。国が選手育成のため

総合型クラブはありません。私は市のスポーツに予算をつぎ込むことが可能になったのは良い教室でバスケットボールを 20 年来指導しており、のですが、すでにスポーツを行っている人、顕最近では公民館の運営委員として地域の町内対在化した一部の有力選手にのみ手厚く優遇して、

抗スポーツ大会の運営に携わっています。また、全体的な底上げにはあまりつながっていないよ

市のスポーツ推進委員に任命され、行事の企画

うな気がします。現代のスポーツはかなり高度や指導にも携わるようになりました。一方で、化してしまっているため、多少の強化策ですぐ地域のバスケットボールとバレーボールのクラに効果が現れるというものでもありません。まブに所属して運動者としての活動もしています。

た、スポーツは行うものではなく見るものとし

また、子どもが小さい頃はラグビースクールやて捉える人が多くなっていると思われます。

ミニバスケットチームにお世話になりました。

日本人の週 1 回以上スポーツ実施率は 50％に

これまで様々な方面で地域のスポーツ活動に関達したといわれていますが、その実態を見ると、わってきて、この地域のことを考えて役に立と

中高年の参加者が多く、内容的にも散歩やウォうと活動している人たちがあちこちにいること

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日本体育・スポーツ経営学会 会報 64 号

を知りました。そのため、この地域には総合型

日本体育協会が作成した「総合型地域スポークラブを創設しやすいのではないか、と考えた

ツクラブ育成プラン 2013」は、こうした疑問にのですが、実際にはそうではなさそうです。競応えるべく指針を示そうと纏められたと思いま

技団体関係者はその競技種目、公民館関係者はす。しかし、クラブを作っても安定した経営を

その小学校区域という具合にテリトリーがはっ維持するためには、多くの会員を集め、人材をきりしています。それらを再編成することは簡育成し、資格を取り、よい事業を企画し、指定

単ではありません。総合型クラブの目安となる管理を請け負う、などと次々と新たな課題を克中学校区という広さは、そのエリアに住む住民

服していかねばならない、と言われているようが日常的な相互関係を結ぶには広すぎる気がしな気もします。クラブを自立させようとすればます。そのような課題があるにもかかわらず、するほど、行政の肩代わりを強いられてしまう

総合型クラブを創設するには大きなイノベーシ

ようなイメージが私にはするのです。総合型クョンが必要です。そのイノベーションを起こす

ラブを育成することが国策の一つであるならば、には相当の努力が求められますが、果たしてそそのための予算をもっと盛り込んでほしいと願の努力が報われるほどのメリットがあるのか、

うのは、私だけでしょうか。

疑問に思えるのです。

■ 寄稿

スポーツマネジメントの立場から体罰・ハラスメントを考える簗瀬 歩（愛知産業大学）
スポーツ界において、大きな問題が露呈した。

る。

体罰による選手の自殺、ナショナルチームにお我々は、スポーツマネジメントを研究する立ける体罰やハラスメントなど、ひとつの事件を場として、競技集団やチームが合理的に成果をきっかけとして多くの問題が取りざたされてき獲得するためのコントロールの視点や方策を検た。

討してきた。ここでは、現代のスポーツチーム

スポーツ関係団体のトップや多くの有識者たが合理的に成果を獲得するうえでも体罰やハラちは、これからのスポーツ界の健全な発展に向スメントが不要であること、いや、それらはむ

けて、体罰やハラスメントを撲滅すべく、多く

しろ障害になることを提案するために、いくつのコメントを発信してきた。これらの多くは、かの視点から考えてみたいと思う。

体罰やハラスメントが人間の行為として間違っ

現代のスポーツにおいては、同一チームが連ており、当然スポーツの場においてもすべきで覇・連勝することがかなり難しい状況にあるとないという「倫理観」に基づいたものであった。

いえる。プロ野球の世界においても J リーグに体罰やハラスメントが起こる背景を見ていく

おいても、あるいは他の種目のトップリーグにと、チームや集団として成果をあげようとする

おいても、「強い」チームであると認知されてはための指導者やリーダーの暴走であることがわ

いても、かつてのように勝ち続けたり、毎シー

かる。そして、このように社会問題とも化したズン優勝したりはできなくなっている。

現時点でさえ、「場合によっては体罰もやむを得

これは、他のチームの実力があがり、戦力がない」と回答する指導者さえ存在するといわれ拮抗してきたこともあるだろうが、それ以上に

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日本体育・スポーツ経営学会 会報 64 号

相手チームの戦略や戦術、あるいは戦力を正確る。過去の成功から得られる知見は、すべてのに分析し、それへの対策を開発するといった情者が同様に所有すると考えても良いであろう。

報収集・処理能力の高まりがどのチームにもみしたがって、今日の社会において勝者となるたられることが大きな原因となると考える。このめには、これまでの経験の延長線上にない新たような能力の進化は、「必勝パターン」と呼ばれな知識を創造することが重要となる。

る戦略や戦術の有効消費期限を短縮することに加えて、今日のような超情報化時代では、監なり、競技環境をより複雑で不確実なものとし

督やコーチなどの指導者のみが重要な情報を持た。スポーツチームでは、過去の成功経験にとつことは皆無に近い。プレイヤーの立場からも、らわれることなく、常に新たな知識を創造し、様々な手段により、多くのソースから情報を入進化していくことが必要となる。

手することが可能である。したがって、プレイ

知識を創造し進化していく組織は、その活動

ヤーの立場からも戦略や戦術等に関するアイデの過程において知識を創造し活用していくナレ

アが生まれる可能性は充分にある。そして、そッジワーカーの集まりであるといえる。スポー

れらは指導者が構築するものよりも適切であっツチームに置き換えれば、監督やコーチングス

たり効果的であったりする可能性も充分にある。

タッフだけでなく、プレイヤー（選手）も含めこのように考えると、指導者からプレイヤーてナレッジワーカーである必要がある。なぜなに対して一方的に伝達し、プレイヤーが単にタらば、多くのナレッジワーカーが機能するほど、スクをこなすだけのチーム活動が非合理的であ

画期的なアイデアが生まれ、有効な知識が創造ることに疑念の余地はない。それにもまして、されるからである。したがって、ナレッジワー

高圧的な態度や体罰によってコントロールするカーであるプレイヤーに対して、指導者らが高ことなど考えられない。

圧的にコントロールすることが愚かなことはいうまでもない。

「場合によっては体罰もやむを得ない」と答える、古きよき時代の感覚が抜けきらないスポ

高度成長期までの社会は、あらゆる分野におーツ指導者がいる一方で、過去の成功体験にといて新しいものが生まれ、成長していく過程でらわれない、新たなマネジメント方策によってあった。そのため、過去の成功経験を基盤にし成果をおさめるチームも少しずつクローズアッて改良を重ねていくことがその後の成功に直結プされてきた。

していたといえる。たとえば、当時のスポーツ

たとえば、高等学校のサッカーにおいて、練チームは、今日のように情報ソースや伝達方法

習メニューの構築から試合の先発メンバーの決が充実した環境下にはいなかった。競技環境に定まで、すべて生徒に最終決定をまかせる形の関する重要な情報は、成功体験を有する監督を指導が話題になっている。
「ボトム・アップ」とはじめとした指導者の専有物であった。そのた呼ばれるこのようなチーム運営は、それによっめ、指導者レベルがそれらの情報をもとに戦略て全国大会を制覇した監督が発案したものであ等を策定し、これらをプレイヤーに伝達している。同様に、これを採用した他県のチームもや

く作業が中心になされてきた。プレイヤーは与はり今年度の全国大会への予選を突破している

えられたタスクを疑問の余地なくこなしていくのである。

だけだったのである。

あるいは、ロンドンオリンピックにおいて史ところが、現在ではいずれの分野においても上初の団体戦メダル獲得を果たした、女子のア

一定の知識体系が確立された状態にあるといえーチェリーチームを率いたチーム・リーダー（他5

日本体育・スポーツ経営学会 会報 64 号の種目においてはナショナルチーム監督のポジも、個々の創造性が組織に活かされる同種異質ション）も、選手自らが考え工夫することの重の組織が望ましいといわれる。先に述べたよう

要性を協調しており、そこに高圧的なプレッシに、スポーツ界においても、今や知識創造が求ャーなど、かけらもなかったことを物語っていめられる時代である。体罰やハラスメントに代る。

表されるような高圧的統制によって、同種同質

複雑さと不確実さを増した現在、新たな知識のチームを構築していくことは、もはや愚かなを創造して採用してゆく「ナレッジ・マネジメ

作業でさえあることを、我々は啓発していかなント」が重要視されている。そこでは、強い統ければならないであろう。

制によって同種同質の組織を形成していくより■ 第 45 回研究集会の報告

体育・スポーツ経営学の今日的・組織的研究課題を考える（Ⅱ）
齊藤 隆志（日本女子体育大学）【はじめに】【第1テーブル】第 45 回研究集会が平成 25 年 10 月 19 日（土）

「みるスポーツからみたスポーツ経営研究のに早稲田大学早稲田キャンパスで行われた。体

課題②」

育・スポーツ経営関連の学問領域に期待される

報告者：佐野 昌行（日本ウェルネススポーツ大学）

今日的な研究テーマについて、各学会員がともに考え、知恵を結集させ、共同で研究に取り組

本グループでは、テーブルリーダーの齊藤隆

んでいくための始まりとなる機会とすることを志先生による問題提起を受け、「みるスポーツ」

目指し開催された。

の経営に関する研究テーマについて議論した。

参加者は 35 名であった。まず 3 名の研究者か

この議論には、大学教員および大学院生のほか、ら、次の 3 つのテーマについて、問題提起されトップレベルのスポーツの現場で実務に携わるた。

方などが参加した。

＜３つのテーマと問題提起者＞

ディスカッションではまず、みるスポーツに(1)「観るスポーツからみたスポーツ経営研究の関する各参加者のこれまでの研究や、現在の問

課題②」 齊藤 隆志 （日本女子体育大学）

題関心が語られた。その中では、オリンピック(2)「地域スポーツ経営研究の課題について」

大会、パラリンピック大会、国民体育大会、全関根 正敏（神奈川大学）

国障害者スポーツ大会などにおけるスポーツ観(3)「体育・スポーツ経営研究の方法論をめぐる戦の実態が報告された。特に障害者スポーツに課題について」高岡 敦史 （岡山大学）

関して、2012 年にロンドンで開催されたパラリ
ンピック大会では会場が埋め尽くされるほどの

ついで、各テーマ別にグループに分かれ、ラ

観戦者を集めたのに対し、2013 年に東京で開か

ウンドテーブルディスカッションが行われた。

れた全国障害者スポーツ大会がほぼ競技者およ以下は、各テーブルの参加者の方からのディス

び関係者のみで行われ、観戦者を意識した「みカッションまとめの報告である。

るスポーツ」として成熟しているとは言い難い6

日本体育・スポーツ経営学会 会報 64 号

ものであったことが紹介された。2020 年のオリされた。そのためにまずは、「みるスポーツ」のンピック・パラリンピック大会の東京開催を控

本質的価値や、みるスポーツの享受能力の現状える日本では、スポーツ観戦文化の成熟が急務を分析する研究を行わなければならないことがではないかとの意見が出された。

提案された。

その上でディスカッションでは、「どうすれば
国内でみるスポーツの文化が深まるのか」という疑問が投げかけられ、この疑問から、みるス
ポーツの観戦能力・享受能力を向上させるため【第 2 テーブル】「地域スポーツ経営研究の課題について」
報告者：関根 正敏（神奈川大学）の研究の必要性が浮かび上がってきた。すなわ
ち、これまでにするスポーツの振興の方策につこのディスカッションでは、「エクセレントク

いて研究が進められてきたように、今後はみる

ラブ(優れたクラブ)の経営評価指標の作成」に向

スポーツにおいても観戦能力や享受能力を高めけた議論を行った。議論の冒頭では、昨今の総るための方策について、検討していかなければ合型地域スポーツクラブ育成の停滞状況についならないことが提案されたのである。具体的にて問題認識を共有し、そうした問題の解決に向は、みるスポーツの享受能力を高める教育のしけた一つの糸口として、クラブ自身による主体

かたや報道のしかた、会場でのみせかたなどに的な経営改善を促進するための経営評価指標をついて、理論的研究と実証的研究の両面から、明示することの重要性を確認した。その上で、さらに実証的研究においては量的研究と質的研「評価指標を裏付ける科学的根拠を析出する手

究、実験器具や装置を用いた研究など様々な方法」をこのディスカッションの中心的な検討課

面からのアプローチが必要であるとの意見が交題とし、下記二点について具体的に検討した。

わされた。

第一に、科学的根拠となるデータを導出する

ただしその前提として、まずはみるスポーツ

ための「調査方法」である。これまでクラブのの教育やみるスポーツの享受について、諸外国

評価指標は自治体等よって策定されてきた経緯との比較を含めて現状を分析することから始めがあるが、それは必ずしも科学的な手続きに基なければならないという状況にある。さらに言づいて策定されてきたものとは言えず、研究者

えば、現状においては「人はなぜスポーツをみ集団としての学会はエビデンスに基づいた指標

るのか」といった、みるスポーツの本質的価値を提示することが重要である。そうしたエビデを明らかにする研究が十分に行われていない。

ンスを析出するための調査方法について、この従来行われてきたスポーツ観戦の動機や目的をディスカッションでは、個別の事例研究だけで明らかにする研究では、みるスポーツの価値には研究者の主観性が強く反映されるために不十ついて、全体像を精確に捉えられていないこと分であり、クラブの経営条件と経営成果の関連が指摘された。

を定量的に調査することが必要であるとの合意

以上のような議論を踏まえ、さらに上述したに至った。そして、今回の参加者を中心とする通り 2020 年のオリンピック・パラリンピック競研究グループが実際にそうした研究に着手する

技大会の東京での開催を見据えると、日本におことを決定した。

けるスポーツ観戦文化の深化に向け、スポーツ

第二に、エクセレントクラブによる経営成果

のみかたを啓蒙し、人々のスポーツ観戦能力（みとは何かという点である。地域スポーツ経営研

るスポーツの享受能力）を高める必要性が示唆

究では、地域スポーツ経営体における経営成果

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日本体育・スポーツ経営学会 会報 64 号

が体系的に明示化されることはなく、研究成果たのは、ディスカッションに参加してくださっを一定の俎上で蓄積していくための基礎が構築た皆様のお力添えのおかげです。なかでも丁寧されていなかった。そうしたなかで、上記の定に議事録を取りまとめてくれた石居雅仁氏（筑量調査を行うためには、クラブの経営成果とし

波大学大学院生）には記して感謝いたします。

ての変数群を調査に先立って措定することが必

ありがとうございました。

要となる。今回の議論では、まず、「住民が住民にスポーツを提供する組織である」というすべ【第 3 テーブル】ての総合型地域スポーツクラブに共通するミッ「体育・スポーツ経営研究の方法論をめぐる課

ションを確認し、クラブのそもそもの存在意義

題について」

についての認識を共有した。その上で、クラブでの調査経験が豊富な参加者がブレインストー

報告者：高岡 敦史 （岡山大学）＜問題提起＞

ミングによって、①会員数の増加率、②社会変多様化する体育・スポーツ経営学界において革性、③事業参加者率、④会員の退会率（成人）、

共同研究を活発に実践していくためには、「どの⑤指導者の定着率、⑥新規事業の開発率、⑦ミような方向を見すえて研究をすればよいか」、

ッションの理解率といった成果変数をリストア「何が研究対象になりうるか」、「どのような方

ップし、これを素案に今後の調査に向けた検討

法で研究すればよいか」ということを議論のテを行っていくこととした。なお、クラブの類型

ーブルに乗せ、確認しておく必要があります。

（①資源調達の方法：市場・事業型 or 市民活動

この方法論の確認は、「役に立つ研究とはどうい型、②組織構成：同質・同族型 or 異質型）の違う知を生み出すものか」、「体育・スポーツ経営

いによっては、立ち現れる経営現象が大きく異学をどのような学問体系として構成すればよいなると考えられ、そうした点に配慮することをか」という学問論議を顕在化させるはずです。

確認した。

このグループでは、短い時間でも学問論議を下

今回の研究集会は、クラブを研究対象とする地にした方法論の議論を導くために「体育・ス

専門家集団としての学会が、研究成果の社会還

ポーツ経営学の研究方法のテキストを書くとし元を目指した組織的な研究活動に着手する大きたら冒頭に何を書くべきか？」という問いを皮なきっかけの一つとして位置づけられる。クラ

切りにして、学問論議から方法論議まで幅広く

ブの現況に対して問題意識を有した個々の研究

フリー・ディスカッションをしたいと考えまし者たちを組織化し、その問題解決のための研究た。

に着手させた点は高く評価できる。また、ここ＜議論の結果＞

で着目した評価指標の提示という手法は、決し① 体育・スポーツ経営学は、功利主義的な「役てそれだけで総合型地域スポーツクラブが抱えに立つ」ことを目指すのではなく、スポーツ

る多様な問題を即時に解決するものではないが、の文化化に資することを原点にした上で現場その指標を手にするクラブ自身による自律的なに貢献することを「役に立つ」としなければ組織改善を促す有効なものと考えられる。本研

いけないのではないか。そして、「現場を（現究集会は、こうした学会が社会貢献へと向かう

象の後追いで）理解し説明すること」と「明動きを胎動させる契機となり、ここから生起し日の実践に使える回答を提供すること」とのた動きがいかに成果を生むかについて期待させ間で、現場への貢献スタイルの段階を示してるものであった。こうした有益な機会が成立しいく必要があるだろう。

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日本体育・スポーツ経営学会 会報 64 号②

現在、体育・スポーツ学由来の体育・スポーツ経営学と、経営学由来の体育・スポーツ
経営学が併存している状況にあるのではないか。これらは、スポーツの文化化を原点として現場に貢献するという目的を共通に持ちうるが、貢献しようとする対象が異っているのではないか。

③

研究が「役に立つ」とは、遠視眼（≒現象理解）と近視眼（≒明日の実践への回答）とを両極とした一軸ではなく、＜運動・スポー
ツ生活者および経営組織＞と＜運動・スポー
ツとの関わり＞の 2 軸で構成される≪研究対
象の平面≫と、≪貢献する経営事象の軸≫で構成される立体で「役に立つ」対象が構造的に理解できるのではないか。
（図参照）

④

とにつながるのではないか。
⑤

その際、各研究者は、研究がスポーツの文化化に資するという共通目的を持ちながら、

体育・スポーツ経営学界全体で「役に立つ」

専門的に研究しているテーマを「役に立つ」

対象の構造体を共有し、それに基づいて知を領域の構造の中に位置づけられなければいけ

共有し、活用し合っていく必要があるのではない。それは体育・スポーツ経営学会の中でないか。このことは、つまるところ体育・ス

自分の位置取りを明確にするということであ

ポーツ経営学の学問体系を共有するというこる。

■ 第 46 回研究集会の報告「子どもが育つ環境づくり」を考える！
中西 純司（立命館大学）「『子どもが育つ環境づくり』を考える！」をて、心よりお礼申し上げます。

テーマとした第 46 回研究集会が、2013 年 12 月

さて、スポーツというものは本来、男性優位

21 日（土）に大阪教育大学附属高等学校平野校の文化として始まり、荒々しさを伴い、流血も舎において開催されました。本究集会は、「家珍しくはないということは、スポーツの歴史が庭・地域・学校における暴力根絶に関する研修物語っています。しかしながら、歴史社会学者会」をテーマとする大阪教育大学附属高等学校のノベルト・エリアスは、18～19 世紀の英国に

平野校舎・PTA との共催で行われました。当日

おいてスポーツが発生する過程と議会制度の成は、学会員の方に加え、学校教員、PTA、総合立過程には相関関係があり、武力を否定して議型クラブ関係者およびスポーツ少年団関係者な論で物事を決める議会制度の発展とともに、野ど、約 100 名の方々の参加により活気あるもの

蛮な身体の闘争は「非暴力化」のルールを整えとなりました。共催にあたって様々なご支援とることによって「近代スポーツ」としての社会ご協力を頂きました大阪教育大学附属高等学校的地位を確立したと指摘しています。昨今大き平野校舎の関係者の方々に、この場をお借りしな問題となっている、一時の感情に駆られ、自9

日本体育・スポーツ経営学会 会報 64 号

己抑制できない指導者（コーチ）等によるアスーツ）を通して、「選手（子ども）を育てる」あリート（プレイヤー）への「暴力行為」や「見るいは「選手（子ども）が育つ」ための戦略的せしめ」などが「スポーツと文明化の過程」になマネジメント・テクニックについて示唆頂き逆行していることを、今こそ再認識するべきとました。また、こうした、実践経験から生まれきではないでしょうか。とりわけ、子どもスポ

たマネジメント・テクニックが、他の分野や場ーツの推進においては、スポーツを好きな子ど面などでも十分活かせる汎用的テクニックでももたちが自主的に集まり自由に活動しながら、あるという印象を受けました。

暴力ではなく、ルールに従い相手を尊重するという民主主義の基本を学べる「スポーツ活動の場や機会」などを子どもたちが育つ環境条件の一つとして保障していく必要があるように思います。そのためには、どのような「子どもスポーツ経営」が必要なのか、子どもスポーツ経営の（実践）現場目線から、子どもが育つ環境づくりを考えるとともに、勝敗、順位、記録などの競争原理に支配されがちな「子どもスポーツ」
それ自体のあり方についても見直していくとい基調講演を聞く参加者の様子

うのが本研究集会の意図でした。
第Ⅰ部では、スポーツというものが子どもを続いて、第Ⅱ部のパネル・ディスカッション

育てる環境として役立つものなのかを共通理解

では、吉田真由美氏（大阪教育大学附属高等学するために、前バレーボール全日本女子チーム

校平野校舎 PTA）
、河野邦夫氏（大阪府スポーツ

監督／大阪市立桜宮高校学校改革担当の柳本晶

少年団本部長）、松田雅彦氏（大阪教育大学附属一氏より「子どもが育つ環境をどう創るか？」高等学校平野校舎教諭）、そして遠藤浩也氏（錦というテーマで基調講演をいただきました。基

綾健康づくりクラブ事務局）の 4 名のパネリス

調講演では、全日本女子チーム監督として実践

トにご登壇頂き、それぞれの立場から「スポーしてきたコーチング方法やチームマネジメント

ツは子どもが育つ環境を創れるか」というテーのテクニック（チームづくりの方法論）などをマで解説して頂きました。吉田氏からは、保護経験豊かに解説して頂き、バレーボール（スポ者の立場から、わが子がスポーツと関わることで「心身ともに健康になった」「達成感を味わっていた」「人との和やコミュニケーションを大事にするようになった」「感謝の気持ちを持つようになった」など、柳本氏が言われた「人間力」が身に付き、子どもが育つ環境としてのスポーツへの期待の大きさについて示唆を頂きました。
2 番目の河野氏からは、スポーツ少年団の立場から、スポーツ少年団の使命として「生涯スポー
ツの基礎づくり」（スポーツの生活化、各種スポ

柳本氏による基調講演

ーツの体験、居場所づくりなど）について説明10

日本体育・スポーツ経営学会 会報 64 号

存クラブや勝利至上主義のジュニアクラブとの関係）などについて解説して頂きました。
その後のディスカッションでは、「大人はなぜ
子どもの世界に入りたがるのか？」という質問や「勝利至上主義に傾くのは悪いことではないと思う」といった意見が出されました。また、「子どもの能力や発育・発達をどのように見ているのか？」や「どのような子どもを育てようとしているのか？」など、昔の子どもとは異なる「現代っ子」の特徴をどうのように考えるのかにつ
パネリストの紹介

いての質問も出されました。各パネリストからそれぞれの回答をして頂きましたが、集約する

して頂き、現実的には指導者がスポーツ少年団と、スポーツを通して豊かな子どもを育てるに

活動を競技スポーツ化し勝つための技術だけをは、家庭（保護者）、学校部活動、スポーツ少年

教えるようになっており「青少年の健全育成」

団、総合型クラブ、競技団体など、個々バラバ

それ自体がなおざりにされている状況で、子どラな世界観で（それぞれに都合のよい形で）ス

もが人間的にも育つ環境としてのスポーツ少年

ポーツ価値を考えるのではなく、それぞれの垣団への改革が必要であるとの厳しい指摘を頂き根を超越した世界観でスポーツ価値を吟味し共ました。3 番目の松田氏からは、学校部活動（顧有していくための「スポーツ・ガバナンス」が問）の立場から、学校部活動の厳しい現状（バ

求められているのではないでしょうか。

ーンアウトや学校教員の多忙化など）を見ると学校部活動というシステムそのものが制度疲労を起こしており、これからは「コミュニティ・
スクール」への制度改革をしていくことで「スポーツ的自立人間」を育てていく必要があるとの示唆を頂きました。最後に、遠藤氏からは、
総合型クラブの立場から、遠藤氏自身が校長を務める錦綾小学校区で行っている総合型クラブ「錦綾健康づくりクラブ」の設立目的や子どもを中心とした実施事業、および運営上の課題（既パネル・ディスカッションの様子■ 第 47 回研究集会の報告「総合型地域スポーツクラブ経営の本質を問うⅣ－地域スポーツクラブの成長モデルと評価指標を考える－」作野

誠一（早稲田大学）

第 47 回研究集会（2014 年 1 月 25 日、於：筑開催してきた「総合型地域スポーツクラブ経営

波大学東京キャンパス）は、本学会が継続しての本質を問う」の第 4 弾として、「地域スポーツ11

日本体育・スポーツ経営学会 会報 64 号

続いて、清水紀宏氏（筑波大学／本学会理事長）より「総合型地域スポーツクラブの評価指標試案」について報告がありました。この試案
は学会メンバーによる研究会での検討を通じて提起されたいわば「たたき台」ですが、先の「エクセレント NPO」の評価指標をベースとしながら総合型クラブ独自の特徴も勘案しつつ、中長期的な視点からみた「クラブの成長」を促すツールとしての評価指標の考え方について提案が熱気ある会場の様子なされました。
その後、ここまでの議論を承ける形で、シンクラブの成長モデルと評価指標を考える」を

ポジウム「エクセレント・クラブの要件と成長

テーマに据えました。行政や民間団体等から各条件」を行いました。司会進行役である松永敬

種資源のサポートを受けて推進されてきた地域

子氏（龍谷大学／本学会理事）と清水紀宏氏（筑スポーツクラブの育成事業により、わが国では

波大学）のコーディネートのもと、森岡裕策氏

短期間のうちに 3,000 を超すクラブが誕生しま（文部科学省スポーツ振興課長）、船田一彦氏

したが、なかには先の見えない混迷状態に陥っ（兵庫県教育委員会事務局スポーツ振興課長）、ているクラブもみられるほか、すでに活動休止

中西純司氏（日本体育協会中央企画班員／立命または解散したクラブさえも散見されるように

館大学／本学会理事）、そして榊原孝彦氏（NPO

なっています。こうした状況をふまえ、本研究

法人ソシオ成岩スポーツクラブマネジングダイ

集会では、地域スポーツクラブの中・長期的なレクター）の各氏にご登壇いただき、さまざま

成長プロセスのモデル化に向けた議論を深めるな立場・視点から「よいクラブ（エクセレント・

ことをめざしました。

クラブ）」とは何か、またクラブ組織に固有の経

まず、日本 NPO 学会会長である田中弥生氏

営評価指標の考え方と現場への適用可能性につ（独立行政法人大学評価・学位授与機構／言論いて議論いたしました。国や自治体、現場から

NPO 理事）から「エクセレント NPO の評価基もクラブの評価に強い関心が示されたほか、先準」についてご講演をいただきました。冒頭、

般、日本体育協会が公表した「Good Practice

田中氏の師でありマネジメントの神様として知Club 指標」が紹介されるなど、クラブの成長をられるピーター・ドラッカー氏のナチス批判に見据えてマネジメントサイクルを円滑に回してまで遡り、なぜドラッカーが非営利組織に期待いくための「評価」ないし「自己評価」の重要

したのか（「社会変革」と「市民性創造」という性について活発な議論が交わされました。

使命）、「望ましい社会像」とは何かについて講

本研究集会には 135 名もの方々にご来場いた

説いただきました。そのうえで日本の NPO の現だきましたが、クラブ関係者や行政関係者など

状と課題について各種のデータをもとに分析い

非会員の方が 80 名以上もご参加くださいました。

ただき、最後にここまでの議論を基盤とするエ

このことからも総合型クラブについてはまだま

クセレント NPO 基準の設計と啓発活動（「エク

だ現場での関心が高いことがうかがえます。事

セレント NPO」をめざそう市民会議）について

後アンケートの結果ですが、田中氏の講演につご紹介いただきました。

いては、「NPO の現状と課題を理解することが12

日本体育・スポーツ経営学会 会報 64 号

できた」
「ドラッカー氏の話がわかりやすく意義

めてもらいたいという意見が多かったように思のあるものとなった」などの意見が多くみられいます。その他の具体的な意見としては、日本

ました。また、今回提案したエクセレント・ク

体育協会が描くクラブ像（Good Practice Club）

ラブの指標については、行政やクラブ関係者かと学会で提案したエクセレント・クラブの違い

ら「ぜひ実際に使ってみて、クラブの現状を把についてもう少し詳しく知りたい、といったも握したい」といった意見や「今後現場の意見ものもありました。全体的な感想として「貴重な取り入れてブラッシュアップしていくべき」と勉強の機会になった」「ぜひこのような会がある

いった意見が寄せられるなど「クラブを評価す

時にはまた参加させてもらいたい」といったもる」ということ自体について否定的な意見はほのも多く、先の課題も併せて継続的な取り組み

とんどみられず、今回の学会の試みをさらに進につなげていきたいと考えております。

■ 第 37 回学会大会のご案内
第 37 回学会大会実行委員長 西原 康行（新潟医療福祉大学）
研究発表の受付は終了しましたが、学会大会は当日参加できますので、奮ってご参加ください。
＜大会概要＞■テーマ：「スポーツマネジメント人材の力量」■プログラム１）基調講演「経験から学ぶ力と人材育成」
演者：松尾２）シンポジウム

睦氏（北海道大学大学院経済学研究科教授）「地域に密着したスポーツ環境を創るマネジメント力量」
司会：武田丈太郎氏（新潟医療福祉大学）

演者：村山

哲二氏

（BC リーグ・プロ野球独立リーグ代表）

青柳

勧（ブルボンウォーターポロクラブ監督兼選手）

西村

貴之氏

氏

（金沢大学特任助教・NPO 法人ｸﾗﾌﾞﾊﾟﾚｯﾄｸﾗﾌﾞｺｰﾃﾞｨﾈｰﾀｰ
石川県クラブ連絡協議会事務局）

３）日程
３月１９日（水）３月２０日（木）12：00～

受付／開会式 12：45

13：00～14：30

基調講演

15：00～17：00

学生研究発表・一般研究発表

9：00～12：00 一般研究発表≪昼食・休憩≫13：00～14：00 一般研究発表
14：30～16：45 シンポジウム
17：00～17：40 総会
18：00～20：00 懇親会（優秀発表賞の表彰）

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日本体育・スポーツ経営学会 会報 64 号

３月２１日（金）9：00～12：00 一般研究発表
12：00～

閉会式※ 発表申込件数によって時間変更する場合があります。

４）その他
会場は、新潟医療福祉大学ではなく、学生総合プラザ STEP となります。
お車でのお越しは、できるだけご遠慮いただき、公共交通機関をご利用ください。
徒歩／JR 新潟駅南口より 15 分
バス／JR 新潟駅南口より、新潟・南部営業所行バス「弁天橋」下車
タクシー／JR 新潟駅南口より 5 分、新潟空港より 25 分
会場アクセス、参加費等に関する詳しい内容は、学会ホームページでご確認ください。
日本体育・スポーツ経営学会ＨＰ

http://www.jsmpes.jp/■ 各委員会報告
実践（現場）対応委員会
実践対応委員会は、これまでに本学会が蓄積してきた知識・情報を会員間で共有することにとどまらず、広く社会や実践の場に還元していくというねらいのもとに設置されており、主に研究集会やフォーラムの企画・運営を中心に活動しています。
今年度の研究集会は、第 45 回（2013 年 10 月 19 日、於早稲田大学早稲田キャンパス）、46 回（2013年 12 月 21 日、於大阪教育大学附属高校平野校舎）及び 47 回（2014 年 1 月 25 日、於筑波大学東京キャンパス）の 3 回にわたって開催してまいりましたが、このうち第 46 回及び 47 回研究集会について本委員会が担当いたしました。
本委員会と大阪教育大学附属高等学校平野校舎 PTA との共催事業として開催された第 46 回研究集会
では、昨今話題となっている「体罰」の問題を取り上げ、家庭・地域・学校における暴力根絶について議論しました。スポーツ活動の場や機会を子どもたちが育つ環境条件の一つとしていくには、どのような「子どもスポーツ経営」が必要なのかについて活発な議論が展開されました。詳細につきましては、
本研究集会の実行委員長でもある中西純司氏（立命館大学／本学会理事）による本号の研究集会報告をご覧下さい。
先ごろ開催されました第 47 回研究集会は、本学会が継続して開催している「総合型地域スポーツクラ
ブ経営の本質を問う」の第 4 弾として、「地域スポーツクラブの成長モデルと評価指標を考える」をテーマに据え、地域スポーツクラブの中・長期的な成長プロセスのモデル化に向けた議論を深めることをめざしました。第 47 回の詳細についても、本号にて概要を報告しておりますのでそちらをご覧下さい。
今後、より実りある研究集会としていくためにも、テーマや進め方などについて会員のみなさま方からのご意見をお待ちしております。
作野 誠一（早稲田大学）～*～*～*～*～*～*～*～*～*～*～*～*～*～*～*～

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日本体育・スポーツ経営学会 会報 64 号

総務委員会

平成 25 年度会費、ならびに前年度までの未納会費のお振り込みをお願いいたします。
＜年度会費振込先＞
郵便振替：口座番号
加入者名
銀行振込：常陽銀行

00150-3-71496
日本体育・スポーツ経営学会
竹園出張所

口座番号

普通

1146488

口座名義

日本体育 スポーツ経営学会 代表清水紀宏※ 銀行振込の際は、振込人の氏名が分かるようご留意ください。
※ 領収証が必要な方は、事務局までご連絡ください。

会費の自動引き落としをご希望される方は、お手続きが必要となりますので学会事務局までご一報ください。なお、自動引き落としのお申し込みをいただいた場合、次年度から引き落とし開始となります。予めご了承ください。
浪越 一喜（帝京大学）～*～*～*～*～*～*～*～*～*～*～*～*～*～*～*～
広報委員会
会報 64 号をお届けします。今号にご寄稿いただきました愛知産業大学の簗瀬 歩 先生をはじめ、研究集会の報告等にご協力いただいた皆様に御礼申し上げます。
広報委員会では例年通り 2 回の会報発行とホームページの運営を行っていきます。ご意見やご要望、
ホームページの運営についてお気づきの点がございましたらお聞かせください。
藤井 和彦（白鷗大学）～*～*～*～*～*～*～*～*～*～*～*～*～*～*～*～
編集委員会より
まずは、体育・スポーツ経営学研究第 27 巻（2013）の発刊が遅れていることを会員の皆様方に心よりお詫び申し上げます。現在、「特集：スポーツ経営とガバナンス」（6 編）の最終確認をしているところで、今年度内には皆様方のお手元に届けることができると思います。ご迷惑をおかけしますが、今しばらくお待ちください。
また、投稿論文は、随時受け付けております。第 28 巻（2014）に掲載希望の方は、平成 26 年 5 月末
日が原稿提出締切となります。まだまだ時間がありますので、奮ってご投稿下さい。その他、機関誌の特集として取り上げるべき課題やテーマ等につきましても、ご意見・ご要望等がございましたら、是非とも下記編集事務局までお寄せ下さい。
本年もどうぞよろしくお願いいたします。
編集委員長 中西 純司（立命館大学産業社会学部）［編集事務局］〒305-8574 茨城県つくば市天王台 1-1-1 筑波大学体育科学系体育経営学研究室
TEL&FAX：029-853-6363 E-mail：s0930477@u.tsukuba.ac.jp（今宿 裕）

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日本体育・スポーツ経営学会 会報 64 号

■ 会議報告＜理事会報告＞主な企画として基調講演、シンポジウム、学生・一

平成 25 年度 第 2 回常務理事会

般研究発表を予定していることが確認された。なお、

期日：2013 年 11 月 1 日（金）18：00～20：00

作野理事からシンポジウムの司会が決定していな

会場：早稲田大学早稲田キャンパス高田牧舎 2 階

いことについて指摘があり、西原理事に確認するこ

出席：柳沢、木村、清水、川邊、斎藤、作野、浪越、ととなった。

藤井、松岡、朝倉（幹事）、今宿（幹事）

作野理事から、大会参加費の徴収期限を早めて大欠席：小山、間野

会当日の参加申込みについては参加費を高くする

1．報告事項ことが提案された。このことについては、現時点で(1)第 45 回研究集会報告

大会参加申込み者を早期に把握する必要性がない

清水理事長から第 45 回研究集会の報告が行われ、ことと実行委員会への負担を考慮して、第 37 回大参加者数 28 名であったことが報告された。
併せて、会は例年通り行うこととし、次年度以降、特に関東

日本体育学会体育経営管理専門領域から共催金と地区開催時に試行することを視野に入れ、検討してして 50,000 円の収入と事務局交通費として 5,300

いくこととなった。

円の支出があったことが報告された。
(2)『体育・スポーツ経営学研究』編集状況

また松岡理事から、前回大会で学会大会優秀発表
賞へのエントリー後に会員登録を行った参加者が編集委員会から第 27 巻の編集状況について報告

いたことから、エントリー時に学生会員であることがおこなわれた。「スポーツ経営とガバナンス」をを確実に確認し対応する必要性について意見がな

テーマとした特集を組み、現在６編の原稿執筆を依された。このことについては、優秀発表賞へのエン頼していること、うち４編が審査中、２編について

トリーについて案内する際、エントリー希望者はエは提出待ちであることが報告された。その他、第ントリー時に学生会員であることを明記すること

36 回大会のキーノートレクチャーの原稿を山下理が確認された。また、大会案内を発送する際に開催事に依頼し編集作業を進めていること、投稿論文に要項とあわせて学会大会優秀発表賞の案内と規程

ついては２編の投稿があったが不掲載となったこを同封することが確認された。あわせて松岡理事かと、年内には発行予定であることが報告された。なら、エントリー時の会員登録に伴って納入した年度

お、清水理事長から投稿論文および掲載論文の少な

会費を次年度分にあてることが提案されたが継続さについて対策を練っていく必要性について意見審議となった。

がなされ、特に学会大会優秀発表賞の開設を受けて、また、大会参加費の価格設定が学生会員：3,000

受賞者に論文投稿を促していくことが確認された。

円／臨時学生会員：4,000 円に対し、正会員と臨時

2．審議事項

一般会員は同額の 6,000 円となっていることにつ(1)第 37 回大会（新潟医療福祉大学）開催要項およいて審議が行われた。審議の結果、第 37 回大会のび予算案について料金設定については例年通りとし、今後、理事会お①開催要項について

よび理事会内に設置された学会大会運営委員会で

大会期日は 3 月 19 日から 21 日、会場は新潟医検討していくこととなった。なお、開催地区の大会

療福祉大学学生総合プラザ STEP で開催すること実行委員会から参加費の変更について要請があっを確認し、併せて 19 日午前 11 時から全国理事会た場合も、原則的に理事会において審議決定していを開催することが確認された。また、大会テーマは

くことが確認された。関連して講演やシンポジウム「スポーツマネジメントに関わる人々の力量」とし、を一般公開し、一部のプログラムについては参加費

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日本体育・スポーツ経営学会 会報 64 号

無料とするか否かについて検討していくことが確とが確認された。

認された。

(4)規定改正について②予算案について①名誉会員規定の改正について

学会大会運営予算について審議行われた。柳沢会

平成 19 年度に規定が設けられた「名誉会員」の長から特別講演の交通費について支出がないこと

制度が実質適用されていないことを踏まえ、総務委が指摘され、西原理事に確認することとなった。ま員会（浪越委員長）から規定改正が提案され審議がた広告収入について、東北学院大学に天野理事、笹行われた。審議の結果、「第 2 条川スポーツ財団、大修館書店、大日本図書、前田印

者は、原則として 30 年以上の会員歴があり、前年刷に清水理事長、仙台大学に永田理事、日本体育社

度末（3 月 31 日）の時点で、満 70 歳に達しているに柳沢副会長がそれぞれ依頼することが確認され正会員」とし、その決定に関する手続きについてはた。なお、全理事に対して後日広告依頼に関する書「第３条（２）理事会は、理事から名誉会員の推薦類を送付することとなった。

があった場合、速やかに審議決定する」、「（３）理(2)第 46 回研究集会について

事会は、本人の了承を得た上で総会に報告する」と名誉会員の候補

第 46 回研究集会「『子どもが育つ環境づくり』

することとなった。また、名誉会員の選挙権についを考える」
を 2013 年 12 月 21 日（13 時から 17 時）ては「第４条（３）理事選挙における被選挙権は有に大阪教育大学附属高校にて開催することが確認しない」と定めることとなった。な、今年度から理された。主なプログラムは基調講演とパネル・ディ

事による名誉会員の推薦を行うこととし、名誉会員

スカッションとし、大阪教育大学付属高校との共催を推薦する際はその理由や本会への貢献に関するであること、基調講演に関わる負担については大阪

資料を添えて提案することとなった。

教育大学附属高校の PTA 組織が負担するが、パネ②理事の選出に関わる規定改正について

ル・ディスカッションに関わる経費は研究集会参加

総務委員会の川邊理事から女性役員比率の向上費から賄うことになるため、関西地区の会員を中心を目指した理事の選出に関わる規定の改正についに参加を促していくことが確認された。

て提案が行われた。まず、川邊理事が作成した資料(3)第 47 回研究集会についてを基に、現在の会員数と理事構成、女性役員の選出

第 47 回研究集会「地域スポーツクラブの成長モ

状況について説明があり、女性役員比率の向上を目

デルと評価指標を考える」を 1 月 25 日（13 時から指した規定改正を行っていくことが承認された。具

17 時 30 分）に筑波大学東京キャンパスで開催する体的な案として、「①会長推薦枠に女性会員を選出

こと、主なプログラムは講演、提案、シンポジウム

する配慮事項を加える」ことと「②女性投票枠を設となっていることが確認された。また、会員以外にける」ことが提案され審議が行われた。審議の結果、対する開催の案内について審議が行われ、関東地区

案②を採用することとして理事の選出方法に関すの行政組織、日本体育協会に加盟している地域スポ

る内規を改正し、現在行っている 7 名連記の投票のーツクラブ（日本体育協会のメーリングリストを使

うち、１名以上は女性会員とすることとなった。なって告知）に対して周知を行うことが確認された。

お、具体的な文言については今後検討していくこと

また柳沢会長が『みんなのスポーツ』に開催案内をとなった掲載できるか否かを確認することとなった。また、(5)会報 64 号の企画について常務理事が講師を担当する講習会等においてリー

広報委員会委員長の藤井理事から会報 64 号の企

フレットを配布することが確認された。なお、研究画が提案された。また、会員通信で学生会員や女性

集会当日の午前 11 時から全国理事会を開催するこ会員の寄稿を進めていくこととなった。

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日本体育・スポーツ経営学会 会報 64 号

(6)国際交流委員会について
理事会内に設置されている国際交流委員会の位いただいたことが報告された。今後、プログラムの作成と共に広告協賛を募っていくことが確認され置づけについて柳沢会長から意見がなされ、国際交た。

流委員会の活動を研究推進委員会の中に位置づけ、(4)会報

また、国際交流の名称を残していくことが提案され広報委員会委員長の藤井理事から会報 64 号の編た。このことについては今後、柳沢会長、中路副会

集状況について報告が行われ、依頼済みの原稿が集長、木村副会長、清水理事長で基本的な方針を検討

まり次第、編集・発行することが報告された

し提案することが確認された。

(5)研究プロジェクトの推進
清水理事長研究プロジェクトの推進について報

平成 25 年度 第 1 回理事会

告が行われた。昨年度に引き続き、共同研究プロジ

期日：2014 年 1 月 25 日（土）11：00～12：00

ェクトの設置に向けた第 45 回研究集会を開催した

会場：筑波大学東京キャンパス文京校舎 117 講義ことが報告された。また、総合型地域スポーツクラ室

ブに関わる研究会を定期的に開催していることが出席：柳沢、木村、中路、清水、天野、川邊、小山、

報告された。

作野、竹下、中西、浪越、藤井、松永、西原、永田、(6)研究集会報告

阿保、朝倉（幹事）、今宿（幹事）清水理事長から、今年度三つの研究集会を開催し欠席：市野、川崎、斎藤、武隈、長積、野崎、藤田、たことが報告された（第 47 回研究集会については、

松岡、間野

理事会当日に開催）。第 45 回研究集会については

1．報告事項

参加費無料で開催し、収支は発生していないことが平成 25 年度活動報告及び進捗状況について担当の確認された。次に、関西地方で開催した第 46 回研理事から報告が行われた。

究集会について担当の中西理事から報告が行われ(1)会議報告た。大阪教育大学附属高等学校平野校舎との共催で、清水理事長から常務理事会の開催について報告

基調講演に約 100 名、シンポジウムには約 70 名がが行われた。

参加したことが報告された。第 47 回研究集会につ(2)機関誌の発行状況

いては、事前参加申込者数 130 名であることが確

中西編集委員長から機関誌『体育・スポーツ経営学研究

第 27 巻』の編集状況が報告され、内容として「スポーツ経営とガバナンス」のテーマで特集認された。
(7)学会賞・奨励賞の授与
１月初旬に学会賞・奨励賞の推薦依頼を会員に送

論文６編、キーノートレクチャー１編、原著論文１付したことが確認された。

編の編集を進めており、２月発刊予定であることが2．審議事項確認された。

(1)規程改正について(3)第 37 回大会の準備譲許状況①名誉会員規程について

第 37 回大会実行委員長の西原理事から第 37 回

名誉会員に関する規定の改正について、総務委員

大会（2014 年 3 月 19 日～21 日）の準備状況が報会委員長の浪越理事が作成した名誉会員規程案に告された。1 月 24 日に参加申込を締切り、発表申ついて審議が行われた。木村副会長から「会員歴込み数が 32 演題、参加申込者数 51 名であり、大30 年以上」という候補者の条件については、学生会優秀発表賞へのエントリー数が比較的多いこと

会員歴も含まれるか質問があり、学生会員歴も含むが報告された。併せて新潟市教育委員会から後援をことが確認された。

18

日本体育・スポーツ経営学会 会報 64 号

「満 70 歳に達している正会員」であることを名おける投票の際は、７名連記のうち１名以上を女性

誉会員候補者の条件とすることに関連し、既に退会の会員から選ぶことが提案され、承認された。ただした会員を名誉会員候補者として推薦することのし、現行の規程において 7 名連記の内１名以上を可否に関する審議が行われた。主に、名誉会員とし「自地区」から選ぶことにもなっていることを考慮ての活動を期待し会員であることを基本的な条件

すると、自治区に所属する女性の会員を選ぶ傾向にとするか、制度を褒賞と捉え、退会した会員も候補なる可能性が指摘された。併せて、天野理事から被者とするかについて意見交換が行われた。最終的に選挙人名簿から女性の会員であることがわかるよは、会員であることを基本的な条件とすることが確

うにすることが提案された。これらのことについて認された。なお、規程第２条を「名誉会員の候補者

は、投票用紙の形式等を含め、選挙管理委員会におは、原則として、30 年以上の会員歴があり、前年いて適切な選挙実施方法を検討していくこととな

度末（3 月 31 日）の時点で、満 70 歳に達しているった。

正会員とする」とすることとなった。これに伴い、(2)平成 26 年度事業計画について

特別な理由がある場合は規程の改正も視野に入れ、①第 39 回大会の会場について

随時、理事会に提案・審議することを確認した。

平成 27 年度に開催される第 39 回大会の開催地

また、規程の条件を踏まえ清水理事長から、会長、について審議が行われた。候補として、学会大会を副会長、理事長を二期以上務めた５名の会員を候補運営していない理事の中から候補を選ぶことを確者として推薦することが提案され、事務局から本人認した。学会大会開催の可否について検討した後、に確認を取ることとなった。

清水理事長に報告することとなった。その後、第 4

なお、規程の承認と施行に関しては、本年度総会

回常務理事会（3 月 3 日開催予定）にて候補を決定に提案し、その日を施行日とすることとなった。なすることを確認した。

お、他に推薦者がいる場合は次回理事会にて提案す②研究集会についてることを確認した。
②理事の選出に関する内規について

来年度研究集会事業の地方開催について審議が行われた。審議の結果、関西地方と九州地方で開催

総務委員の川邊理事による説明を基に、理事の選の可否等を検討することとし、
第 3 回常務理事会（2

出方法に関する内規の改正案について審議が行わ

月 18 日開催予定）までに清水理事長に報告するこれた。まず、女性比率を向上するため、理事選挙にととなった。

19

日本体育・スポーツ経営学会 会報 64 号

■ 事務局から◆ 新入会員の紹介(敬称略：平成 26 年 3 月 1 日現在)
お名前

ご所属

森本 祥一

専修大学

熊田 吾一

筑波大学大学院◆ 住所・所属等不明会員（敬称略：平成 26 年 3 月 1 日現在）
お名前

ご所属

名賀 三希子

園田学園女子大学

柳 敏晴

名桜大学

ご本人あるいはお心当たりのある会員がいらっしゃいましたら事務局までご一報いただければ幸いです。
また、会員情報の変更（ご所属や会員種別の変更：学生会員／正会員）、ご退会希望の際は、事務局までご連絡いただきますようお願い申し上げます。
◆ 「体育・スポーツ経営学研究」投稿論文の募集「体育・スポーツ経営学研究」に掲載する論文を随時募集中です。学会発表の内容などをおまとめいただ
き、投稿をお願いいたします。投稿規定に関しては学会ＨＰをご覧ください。
◆ 「体育・スポーツ経営学研究」バックナンバーの販売
学会誌「体育・スポーツ経営学研究」のバックナンバーの購入（第 1 巻～第 26 巻）を希望される方は事務局までご連絡ください。販売価格は 1 冊 2,000 円となります。また、第 1 巻～第 20 巻をまとめた CD（20,000 円）
もご用意しております。

◆ ご住所・連絡先の変更について
ご異動等によるご住所・連絡先の変更は、ＦＡＸ、Ｍａｉｌ等にて、事務局までご一報ください。
◆ 年度会費納入のお願い
未納分の年度会費納入をお願いいたします。今年度（平成 25 年度）会費の納入は 2014 年 3 月 31
日までにお願いいたします。なお、平成 26 年度会費の自動口座引き落としは 2014 年 8 月 27 日（水）に行われます。

日本体育・スポーツ経営学会 会報 64 号
発行日：平成 26（2014）年 3 月 6 日（年 2 回発行）
発行者：日本体育・スポーツ経営学会 会長 柳沢和雄

編集者：日本体育・スポーツ経営学会 広報委員会
事務局：〒305－8574 茨城県つくば市天王台１－１－１ 筑波大学体育経営学研究室
日本体育・スポーツ経営学会事務局（担当：朝倉雅史）
E-mail : jimukyoku@jsmpes.jp

Tel/Fax: 029-853-6363