公開オンラインコースを自組織で活用するために必要な環境・教育スキル育成の検討
長岡 千香子，喜多 敏博，平岡 斉士
熊本大学 教授システム学研究センター
cnagaoka@kumamoto-u.ac.jp

Consideration of the environment and educational skill development
necessary to use open online courses in one's own organization
Chikako Nagaoka, Toshihiro Kita,Naoshi Hiraoka
Research Center for Instructional Systems, Kumamoto Univ.
概要
近年、多くの大学で MOOC 等の形式でオンラインコースが提供されている。これらのオンラインコー
スは、自組織が提供する授業や講習を受けるための前提条件、もしくは自組織が提供していない内容を学習してきてもらうといった「代替的利用」が一つの利用方法として想定される。本稿では、（１）メタデータ付与とポータル化、（２）証明書・デジタルバッジの発行、（３）授業設計スキルの育成、（４）モジュール化と OER 化の観点から、他機関が提供するオンラインコースを選択・活用するために必要な環境・スキル育成について検討する。

1

高度な教育活動に時間を割くことができる等のメはじめにリットを享受できると考えられる。しかしながら、近年、日本国内では MOOC 等の形式で多くの国内では他機関が提供するオンラインコースを積オンラインコースが公開・提供されている。これ極的に活用しているとは言えない状態である。

らのオンラインコースの利用方法として自組織が

本稿では、（１）gacco 等の MOOC のプラット提供する科目・授業や講習を受けるための前提条

フォームで提供されるオンラインコースや各機関件、もしくは自組織が提供していない内容を学習が独自に提供する短期学習型のオンラインコース、してきてもらうといった「代替的利用」が想定さそして、個人や民間企業、組織等が提供するオンれる。

ラインコースでも、特定の機関へ入学する等の条

既に国外では、MOOC の受講を単位として認め件がなく、多くの人がアクセス・学習に参加できるための仕組みの提供[1]や、カナダの大学等で実ることを想定しており、（２）学習したことが身に施されている MOOC の学習等に基づく学習経験ついたのか確認する何らかの評価システム（クイを単位として認定してもらうことを主張できるズやレポート提出等）があるという２条件を満たPrior Learning Assessment and Recognition (PLAR)としたものを「公開オンラインコース」とした。そいった取組[2]がある。国内でも平成 26 年度に文科の上で、公開オンラインコースを自組織が提供す省が行った「MOOC 等を活用した教育改善に関する科目・授業・研修等の前提・代替として利用する調査研究」によると、外部の MOOC を利用するるために検討が必要な項目として、以下４点につ理由に関する質問に対して、回答した 17 校のうちいて検討する。

12 校が「既に使えるコンテンツがあるから」と回答している[3]。そして，自組織で必要な教材を制

1.

メタデータ付与とポータル可作しようとすると，予算，人員，設備，学内の体

2.

証明書・デジタルバッジの付与

制などの問題で困難である可能性が調査報告書で3.

授業設計スキルの育成は言及されていた。

4.

モジュール化と OER 化

このように、他機関が提供する洗練されたオンラインコースを利用することで、自組織内で学習コンテンツを作成する手間を省き、採点等、より401た。

２ 公開オンラインコースの事例

表１で言及している公開オンラインコースの既に多くの公開オンラインコースが国内では活用事例として想定されるものとして、例えば、提供されている。最もわかりやすい事例が edX や

１のアクティブラーニングや授業の設計等についCoursera 等のプラットフォームで提供される学習て学習するフルオンラインの MOOC の一部を利コンテンツであり、文学等の教養に関するコース用して、アクティブラーニングに関する基礎知識から人工知能等の最新の技術に関する内容まで多を学習してもらい、自組織内の FD では、１で学様なテーマを取り扱っている。国内では東京大学

習した内容を元に自身の授業ではどのようにアクや京都大学等が積極的にコンテンツを提供していティブラーニングを導入するのかワークショップる。さらに MOOC 以外の形式としては、熊本大学を行うといった利用方法として考えられる。また、教授システム学研究センターでは LMS である

５で「倫倫姫の情報セキュリティ教室」は、国立

Moodle 上で授業設計や FD について学習できるオ情報学研究所（NII）が提供している「学認 LMS」

ンラインコースを提供しており、クイズ等の評価へアクセスできる大学の関係者であれば、学習がを伴っている。本章では、自組織で提供する学習可能である。既に京都大学や弘前大学等で新入生コンテンツの代替として利用する可能性が高い向けの教育などで活用されており、公開オンライ

FD、外国語、IT に絞って、国内で提供されているンコースの代替的利用事例の一つであると考えら公開オンラインコースの事例を表１としてまとめれる。

表１：公開オンラインコースの一例（FD・外国語・IT）
NO 種別

提供機関

タイトル

タイプ

対象

概要

大学院生、大学
インタラ
1

東京大学

クティブ

[4]

（国内）

ティーチ
ング

フルオン
ラインのMOOC

教員、初中等教育の教員、企業の教育担当者な
ど教えることに携わる人

実施形態

評価

一回分の授業のデザイン コンテンツ自体はウェ
や一つの授業科目として ブサイト上で無料で公のコースデザイン、アク 開。コースとして学習
ティブラーニングの技法 する場合はMOOCのプ クイズの受験等に関する知識とスキル ラットフォーム上で学を学ぶプログラムを提習し、証明書も発行さ供。

れる。

教員が自らの授業を専門

2

FD

[5]

全国私立大学FD連
携フォーラム

分野と教育学の観点から コンテンツ自体は実践的Ｆ フルオン

省察することができる知 フォーラム加盟大学がＤフォー ラインの ー

識、技能、 態度、特にア 利用可能。動画形式の

ラム

動画配信

クティブ・ラーニングを 講義映像等を視聴可

ー
＊調査不可

実践する能力を修得する 能。
研修プログラムを提供
教育改善

3

熊本大学

[6]

（国内）

全ての学習コンテンツ

スキル修 フルオン 主に高等教育機 学習目標・評価方法・授 は無償で学習可能であ 無料版はクイズ
得オンラ ライン＋ 関で授業を提供 業の設計等に関する知り、レポートの提出・ 有料版はレポー

インプロ 同期学習 する教員を対象 識・スキルを習得。

採点を希望する場合は トの提出グラム有償。
英語学習者が英語でのア4

語学[7] 教育ＵCバーク
レー（国外）How toフルオン 大学入門レベル

Write an ラインの の英語が理解でEssay

MOOC

きる学習者

カデミックライティングについて学んでいく。
エッセイの書き方や文法の正確さ、自己添削等について学習。

「倫倫姫5[8]IT

NII（国内）の情報セ
キュリティ教室」

コンテンツ自体は無料で公開。レポートの提出や証明書の取得を希望する場合は有償版へクイズの受験
レポートの提出参加。

知的財産権やコンピュー
フルオン
ライン

タウィルス、不正アクセースの防止等の情報セキュリティに関するトピックを学習。

402

NIIが提供する学認LMSで利用可能。

クイズの受験

３

代替的利用のための検討要素

3.1 メタデータの付与とポータル化
自身の科目・授業・研修にとって適切な公開オンラインコースを代替的に利用する場合、国内で運用されている多くの公開オンラインコースを調査し、適切なものを選ぶことは難しいと考えられる。表１で示したのはあくまで一部であり、近年、

表２：各 MOOC プラットフォームで発行される証明書に含まれる主な項目
edX
氏名，コースタイトル，修了証明書
発行機関/発行者名，発行番号
Gacco
氏名，コースタイトル，修了証明書
発行機関/発行者名
Future Learn
氏名，コースタイトル，参加証明書
コース概要（２文程度）
発行機関/発行者名

より多くの公開オンラインコースが提供されてい表２の通り，一般的な証明書は学習者名やコる。これらの公開オンラインコースを見つけやすースのタイトル等が記載されているのみであり，くするための方法の一つとして、各コースにメタ

そのコースで学習者が何を学習したのかについてデータを付与して、ポータル等の形で情報をまとは不明瞭である。エビデンスとして提示する場合、めることが想定される。類似する過去の事例としできる限り学習者がコースで何を学習したのか、て、メディア教育開発センターが構築・運用してどのような成果物を最終的に作成し（もしくは、いた「能力開発ゲートウェイ（NIME-glad）」や教どのようなクイズに合格して）、修了証明書を取育情報ナショナルセンター（NICER）として「し得したのかといった情報があった方がよいと考えょうがっこう」や「中学校」等の属性別に提供しられる。証明書については、本研究の著者らは、ていた教育・学習コンテンツのポータル[9]が参考

これまでにフルオンラインの履修証明書プログラになると考えられる．これらのサイトでは

ム「教育改善スキル修得オンラインプログラム」

Learning Object Metadata（LOM）[10]を付与した上の有料版[6]、文部科学省「持続的な産学共同人材で、教育・学習コンテンツを検索できるようにし育成システム構築事業」が提供する「実務家教員ている。また、大学等が公開しているシラバスか育成プログラム」[13]において、学習内容が詳細にら自動でメタデータを抽出するためにクローリン記述された証明書を自動で LMS から発行する取グ技術を活用した事例等[11]、これらの知見・技術組および仕組みの構築[14]を始めている。証明書を活用すれば、公開オンラインコースについてもにはコースに含まれる各コースの詳細な学習活動全てを手動入力に頼ることなく、効率的に情報収の内容および合否が記載されており、本証明書を集できるかもしれない。尚、NIME-glad や NICER

見ることで、学習者が何を学習したのかは明確にはサービスとしては既に終了しているが、国外でなる。また、熊本大学教授システム学研究センタ

は OER Commons が OER コンテンツに付与されたーが主催する「インストラクショナルデザイン公メタデータを元に検索できる仕組みを構築・ポー

開講座」では、学習者に対してレポート等の成果タルとして現在も提供している[12]。公開オンライ

物と紐づいたデジタルバッジを発行する取組[15]ンコースについても、このようにメタデータを付を実施・仕組みを構築している。

与した上でポータル化することで、より情報を検このように、公開オンラインコースを学習した索しやすくなるのではないかと考えられる。

ことをもって前提条件を満たした、もしくは何ら3.2 証明書・デジタルバッジの活用

かの学習の代替と認定する場合、学習内容や最終公開オンラインコースを学習したことをもっ成果物が明確に記述された証明書やデジタルバッて前提条件を満たした、もしくは何らかの学習のジをエビデンスとして提出する仕組みを構築する

代替と認定する場合、コースを修了したことを証ことで、よりスムーズな公開オンラインコースの明するための何らかの証拠（エビデンス）を学習活用が見込まれると考えられる。

者側に提出してもらう必要がある。一般的に3.3 授業設計スキルの必要性

MOOC では修了や参加に対して証明書が発行さ2019 年 11 月 25 日に第 40 回ユネスコ総会で採れるが、一般的な MOOC プラットフォームで発択されたオープン教育資源（OER）に関する勧告

行される証明書に記載されている情報は主に以下

では、「教育の全ての段階における研修計画の不可の通りである（表２）．

分の一部を成すものとして、OER を作成し、利用可能なものとし、再使用し、改訂し、及び再配布

403

し、並びに OER にアクセスする方法について、系やってそこへ行くのか？）を明らかにすることを統的かつ継続的な能力開発（現職者及び養成者）求めており[17]、（１）は学習目標、（２）は学習目を行うこと（教育者のための初期の研修計画につ標を達成したことを確認するための評価方法 、いての支援を含む。）。この能力開発には、OER を（３）は（２）に合格するためにどのような学習理解し、並びに OER を学習、教授、研究及び日常を行うのか（教授方略）である。公開オンライン

生活に組み入れることを支援するための公の当局、コースを利用する場合、授業レベルでは公開オン政策立案者並びに質の向上及び保証に関する専門ラインコースの一部を授業の予習として利用する家の能力を向上させることを含めることとする。」

ことが一つの方法として考えられる。その時、公[16]と述べられている。公開オンラインコースは部

開オンラインコースの一部を利用するため、公開分的には有償であるものの OER の一部であるとオンラインコース側では評価が行われず、学習目考えた場合、利用の主体者である現役の大学教員標を達成できたのか確認するための評価方法だけが他機関の公開オンラインコースを適切に利用すは授業実施者側で準備する必要があるかもしれな

るためには、授業・カリキュラム・研修の設計スい。これは、授業単位だけでなく、科目単位でもキルの育成が必要であると考えられる。

同じことが言える。公開オンラインコースをとあ

授業設計に関する理論であるインストラクシる科目の代替として認めることを検討する際、代ョナルデザインでは、メーガーの３つの質問等の替の対象となる科目の学習目標の達成に公開オン理論に基づいて授業やカリキュラムの設計を行う。

ラインコースで行う評価が直結しているのか、直メーガーの３つの質問とは、（１）Where am I

結していない場合、どのような評価や学習コンテgoing? （どこへ行くのか？）、（２）How do I know

ンツを追加すれば公開オンラインコースでの代替

when I get there?（たどりついたかどうかをどうやが認められるのか検討するスキルが必要となる。って知るのか？）、（３）How do I get there? （どうアメリカでは、大学以外の組織において行われて

図２：本稿で述べた検討事項に基づく他機関が提供する認定型学習コース活用イメージ404

いる高等教育レベルのフォーマルな教育プログラ

でなくても評価やエビデンスの発行がされること

ム に つ い て 、 ア メ リ カ 教 育 協 議 会 （ American

で、より代替としての利用が加速することが予想

Council on Education: ACE）がコーディネートするされる。

審査員が評価・認定を行い、教育プログラムの履修が大学での単位修得に相当するものであると判断される場合に、大学に対して単位の認定を「推薦」する「大学単位推薦サービス」（College Credit
Recommendation Service）を設けているが[18]、このような仕組みがまだ普及していない日本国内では、教員自体が審査員と同じ役割を求められると考えられる。
3.4 モジュール化と OER 化
最後に、公開オンラインコースで提供される学習コンテンツのモジュール化（細分化）についても検討すべきである。公開オンラインコースでは、一般的にすべての学習コンテンツを学習することで、最終的にレポートを提出し、評価、修了認定がされるコースが多い。公開オンラインコースを科目単位で代替するという利用目的であれば、学習コンテンツの粒度としては問題ないかもしれな
いが、多くの場合、科目の中のとある授業の予習や組織が提供するコースの一部のトピックを代替として利用するという形態が多いと考えられる。
その場合、公開オンラインコースは多様なトピックを取り扱っているため粒度としては大きすぎる。
そのため、公開オンラインコースのコンテンツをトピックごとにモジュール化し、トピックごとに学習が終わるごとに証明書もしくはデジタルバッ
ジを発行すれば、より使いやすくなるのではないかと考えられる。
さらに、公開オンラインコースは多くの場合、評価を伴う場合や証明書を発行する場合は有料となるが、トピックごとに行う評価をクイズで行い、証明書も自動発行されるようにすれば、OER としての公開も可能である。既に熊本大学教授システ
ム学研究センターで公開している授業設計について学習する「教育改善スキル修得オンラインコー
ス」では、すべての学習コンテンツを無料で公開、モジュールと呼ばれるトピックごとに作成した学習コンテンツを修了するごとに証明書およびデジタルバッジが自動で発行される仕組みを構築している。各モジュールの修了判定は自動で採点できるクイズを設置しており、レポートの提出や対面学習への参加を希望する場合のみ、有料版への参加が必須となる。この仕組みは他の公開オンラインコースでも可能であり、コースレベルでの修了

405

参考文献
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“https://www.edx.org/credit” （アクセス日時：2021 年 10 月 7 日）
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Assessment & Recognition (PLAR)/ Recognitionof Prior Learning (RPL)?，“https://capla.ca/what-is-rpl/”（アクセス日時：2021 年 10 月 7 日）
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ラクティブ・ティーチング、“https://www.he.u-tokyo.ac.jp/activities/interacti
ve-teaching/” （アクセス日時：2021 年 10 月7 日）[5] 全国私立大学 FD 連携フォーラム、実践的 FDコース、“http://www.fd-forum.org/fd-forum/html/practic
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Magazine、vol.46、No.6、pp.677-683[11] 辻靖彦・森本容介、メタデータの自動生成を目的としたシラバス文書の情報抽出、メディア教育研究、vol.7、No.1、pp.1-8[12] OER Commons、“https://www.oercommons.org/”（アクセス日時：2021 年 10 月 7 日）
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ン「M-Certificate」の開発、2021 年度日本教育工学会全国大会[15] Kei Amano, Shigeki Tsuzuku, Katsuaki Suzuki,
Naoshi Hiraoka, Designing a Digital Badge as a
Reflection Tool in Blended Workshops, The
Journal of Information and Systems in Education,
The Journal of Information and Systems inEducation, vol.16, no.1, pp.12-17[16] 文部科学省、オープン教育資源（OER）に関する勧告（仮訳）、“https://www.mext.go.jp/unesco/009/1411026_00001.htm”（アクセス日時：2021 年 10 月 7 日）
[17] 鈴木克明、インストラクショナルデザイン―
学びの「効果・効率・魅力」の向上を目指した技法―、通信ソサイエティマガジン、no.50、
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pp58、大学評価・学位授与機構 研究紀要、2001．

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