（別紙様式４）
令和6年7月31日

職業実践専門課程等の基本情報について
学校名

設置認可年月日

校長名

埼玉コンピュータ＆医療事務専門学校

昭和59年3月31日

髙野庸夫

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人実学舎

昭和58年10月11日

分野
工業

所在地
330-0855
埼玉県さいたま市大宮区上小町１４５０番３
048-642-0020
所在地
330-0855〒（住所） 埼玉県さいたま市大宮区上小町１４５０番３（電話） 048-642-0020
専門士認定年度
高度専門士認定年度
平成25(2013)年度
〒
（住所）
（電話）

坂本健司

認定課程名
工業専門課程

認定学科名
デザイン科

職業実践専門課程認定年度
平成26(2014)年度

デザイン科の学生が主に就職する印刷会社やWEB制作会社において必要な実践的かつ専門的な能力は、「デザインソフトの操作能力」及び「顧客とのコミュニケーション」である。本科ではこれらの能力を身につけることを目的としている。具体的には業界で広く使われているデザインソフトの操作能力の修得に重点をおいて、品質の高い作品を数多く作成するようにしている。また、顧客とのコミュニケーションを身につけるために、作品のプレゼンテーションを実施している。さらに必要に応じて企業等と連携して最新で実践的な実習を行うことをしている。

学科の目的

学科の特徴（取得取得可能な資格：色彩検定、DTPエキスパート認証試験、ＭＯＳ等
可能な資格、中退 中退率：6.5％
率 等）
修業年限

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

昼夜2※単位時間、単位いずれかに記入

昼間
年

生徒総定員
40 人

就職等の状況

生徒実員(A)

講義

演習

1,800 単位時間

360 単位時間

120 単位時間

1,320 単位時間

単位単位

単位

単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)

実験

単位時間

単位

単位0%
人
人
人
人％
％
％
人

5 年度卒業者に関する令和４年５月１日時点の情報）■主な就職先、業界等（令和5年度卒業生）

デザイン企業、印刷会社のデザイン部門等■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による
学校評価
当該学科のホームページ
URL

無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

評価結果を掲載したホームページＵＲＬ

受審年月：

https://www.saitama-cmcc.ac.jp/subject/design/（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数

1,800 単位時間

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数
うち企業等と連携した演習の授業時数

1,800 単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれかに記入）

60 単位時間
単位時間

うち必修授業時数

60 単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

単位時間（Ｂ：単位数による算定）
総授業時数

単位

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した演習の授業時数

単位

うち必修授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数単位（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

単位① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間と② 学士の学位を有する者等教員の属性（専任教員について記入）

実技

単位時間

留学生割合(B/A)

0人
31 人■卒業者数 (C)：16
■就職希望者数 (D)：15■就職者数 (E)：14
■地元就職者数 (F)1■就職率 (E/D)：
93■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)
7■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
88
■進学者数
0
■その他

（令和実習

（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

人（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

1 人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

人

計人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数

人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方
針
学生の就職先の業界において必要とされる知識・技術・技能及び人材像の動向、国または地域の産業振興の方向性、新産業成長に伴い新たに必要とされる知識・技術・技能について企業等にアンケートや聞き取り調査を行う。これらの分析結果と本校で実施している年度反省会議、前期反省会議、教科会議、職員会議の内容とあわせて「教育課程編成委員会」にて検討し意見を伺う。この結果を本校にて12月に実施している次年度教育課程編成審議会で審議し、本校の教育課程（授業科目、授業内容、方法の改善、工夫）に反映することを基本方針とする。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

本校の教育課程の編成は、年度反省会議、前期反省会議、教科会議、職員会議の結果に基づき、次年度教育課程編成審議会で審議し行っている。「教育課程編成委員会」は、年度反省会議、前期反省会議、教科会議、職員会議の内容と企業等によりのアンケートや聞き取り調査を基に年2回実施し、その意見を次年度教育課程編成審議会に反映する。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和6年7月31日現在

名 前所

属

森 雅子

さいたま商工会議所

鈴木 良雄

公益社団法人 埼玉県情報サービス産業協会

斉藤 等株式会社 アイネット桝谷 都由

イシイ 株式会社

小林 均

株式会社 太洋社印刷所

発知 絵理香株式会社 ソフタス

千葉 崇文

アイジャパン 株式会社

関 隆司

医療法人明浩会 西大宮病院

坂本 健司

学校法人実学舎 理事長

髙野 庸夫

埼玉コンピュータ＆医療事務専門学校 校長

深野 敦史

埼玉コンピュータ＆医療事務専門学校 教務部長

大木 健一

埼玉コンピュータ＆医療事務専門学校 教務部長代理

杉浦 真一

埼玉コンピュータ＆医療事務専門学校 総務課長

任期

種別

令和5年4月1日～令和7年3月31日（2年）①

令和5年4月1日～令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～令和7年3月
31日（2年）
令和5年4月1日～令和7年3月
31日（2年）
令和7年7月1日～令和7年3月31日（9月）
令和5年4月1日～令和7年3月31日（2年）
令和7年6月28日～令和7年3月31日（10月）
令和5年4月1日～令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～令和7年3月
31日（2年）

①
③③③
③③
③
－－－－－

※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回 （8月、12月）（開催日時（実績））
第１回 令和5年8月28日 16：00～17：00
第２回 令和5年12月18日 16：00～17：00（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

企業等委員より「課題を言われた通りにこなすのではなく、自分を表現して自分の考えを提案できる作品制作をさせて欲しい」との意見を反映し、以下の３点を授業に取り入れた。１．作品の幅を広げるため、専門分野だけでなく、いろいろな分野からの情報を取り入れたり、歴史的な美術作品、近代の優れたデザインの例を授業内で見たり、博物館・美術館への見学を行う。２．自分の意見をきちんと発することができるよう、授業内でのプレゼンテーションの機会を増やす。３．共同制作を行いチームでのコミュニケーションの大切さを理解できるような授業を行う。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
教育課程編成委員会の提言を受けて、学生の就職先の業界において必要とされる知識・技術・技能及び人材像の動向、国または地域の産業振興の方向性、新産業成長に伴い新たに必要とされる知識・技術・技能を、企業等と組織的な連携を通じて、その業界から派遣された職員が講師になり、あるいは学生が企業等で実習を受けるなりして、実践的かつ専門的な職業教育を受ける体制を構築することを基本方針とする。また、本校で定めた評価方法に基づき企業等と評価方法を定め、企業等の担当講師が評価を行い、担当講師もしくは本校が単位を認定する。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

専攻分野に関する職業に必要となる実践的かつ専門的な能力を育成する目的で、企業等から講師の派遣を依頼する場合や学生が企業等で実習を受ける場合、教育課程編成委員会の提言と本校の検討を十分生かした内容を踏まえつつ、実習・演習等の内容、期間、評価方法、料金等の事項を企業等と打合せ、協定書等を結ぶ。また、企業等から派遣された講師と本校担当教員が、実習・演習等の状況や学生の状況について適時打合せを行い、必要に応じて適切な対応をとる。校外においての企業等の実習においても同様とする。実習・演習等が終了後、担当講師が事前に定めた評価を行う。評価結果に基づき、担当講師もしくは本校が単位を認定する。今回実施した実習・演習等の内容を年度反省会議にて検討し、今後の企業等と連携する実習・演習等に反映する。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要連 携 企 業 等
パッケージデザインと名刺デザインを行うことで、クライアントの要求を整理して具体化する技術を学習する。また有限会社 日本産業広告社
作品研究初期のデザインイメージを伝えて、他学生に写真撮影やイラスト作成を依頼することで、自分がめざすことを伝えるノウハウを学習する。

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

最新の知識・技術・技能の習得、授業及び学生に対する指導力等の修得・向上、その他教員の資質向上のため、教員の業務経験や能力、担当科目、授業以外の担当業務等に応じて、専攻分野における実務に関する研修、指導力の修得・向上のための研修を企業等と連携して行うことを研修規程に定めている。また、研修を受けた教員は、必要に応じて他の教員への研修報告を行う。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
連携企業等： 公益社団法人 日本印刷技術協会
研修名： 「DTPエキスパートポイント講座」
令和5年7月21日（金）対象： 専任教員
DTPエキスパートマイスター実技試験ポイント解説 出題傾向と過去問題のポイント解説により理解を深め
内容る。
②指導力の修得・向上のための研修等
連携企業等： TRC-ADEAC株式会社 東京大学大学院学際情報学府
研修名： 「多様な資料の教材化ワークショップ」
期間：

期間：
内容

令和5年7月29日（土）対象： 専任教員
教材制作の趣旨説明やワークフローの事例紹介、チームに分かれての教材作り、成果物の発表会や全体ディスカッションを通し、指導教材の作成方法や教材作成の狙い等について学び指導に活かす。

（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 「DTPエキスパートポイント講座」

連携企業等： 公益社団法人 日本印刷技術協会

令和6年7月
対象： 専任教員
DTPエキスパートマイスター実技試験ポイント解説 出題傾向と過去問題のポイント解説により理解を深め
内容る。
②指導力の修得・向上のための研修等
連携企業等： Google研修名： 「はじめての遠隔授業」
期間：

期間：
内容

令和6年12月
対象： 専任教員
学校現場において遠隔授業がスムーズで取り組みやすいものになるよう、Googleが提供する教育現場でのコミュニケーションとコラボレーションに特化した統合ソリューション G Suite for Education を活用した遠隔授業の取り組み方について学ぶ。遠隔授業や今後の授業設計に活かす。

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針「専修学校における学校評価ガイドライン（平成25年3月文部科学省策定）」を踏まえつつ、学校自らが行った自己点検・評価の結果を企業等の役員または職員その他必要な委員（父母等、卒業生等）により組織される学校関係者評価委員会において評価し、それをすべての教職員が参加する次年度教育課程編成審議会、年度反省会議で検討し、次年度の教育活動その他学校運営に活用することを基本方針とする。また自己点検・評価及び学校関係者評価の結果は、本校ホームページにて公表する。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目
1-1 理念・目的・育成人材像は定められているか（１）教育理念・目標
1-2 学校の特色はなにか
1-3 学校の将来構想を抱いているか
2-4 運営方針は定められているか
2-5 事業計画は定められているか
2-6 運営組織や意思決定機能は、効率的なものになっているか（２）学校運営
2-7 人事や賃金での処遇に関する制度は整備されているか
2-8 意思決定システムは確立されているか
2-9 情報システム化等による業務の効率化が図られているか
3-10 各教科の教育目標、育成人材像は、その学科に対応する業界の人材ニーズに向けて正しく方向づけられているか
3-11 各学科の教育目標、育成人材像を構築する知識、技術、人間性等は、業界の人材ニーズレベルに照らして、また学科の教育期間を勘案して、到達することが可能なレベルとして、明確に定められているか
3-12 カリキュラムは体系的に編成されているか（３）教育活動
3-13 学科の各教科は、カリキュラムの中で適正な位置付けをされているか
3-14 授業評価の実施・評価体制はあるか
3-15 育成目標に向け授業を行うことができる要件を備えた教員を確保しているか
3-16 成績評価・単位認定の基準は明確になっているか
3-17 資格取得の指導体制はあるか
4-18 就職率（卒業者就職率・求職者就職率・専門就職率）の向上が図られているか（４）学修成果
4-19 資格取得率の向上が図られているか
4-20 退学率の低減が図られているか
4-21 卒業生・在校生の社会的な活躍及び評価を把握しているか
5-22 就職・進学指導に関する体制は整備され、有効に機能しているか
5-23 学生相談に関する体制は整備され、有効に機能しているか
5-24 学生の経済的側面に対する支援が全面的に整備され、有効に機能しているか（５）学生支援5-25 学生の健康管理を担う組織体制があり、有効に機能しているか
5-26 課外活動に対する支援体制は整備され、有効に機能しているか
5-27 学生寮等、学生の生活環境への支援は行われているか
5-28 父母等と適切に連携しているか
5-29 卒業生への支援体制はあるか
6-30 施設・設備は、教育上の必要性に十分対応できるよう整備できているか（６）教育環境
6-31 学外実習、インターンシップ、海外研修等について十分な教育体制を整備しているか
6-32 防災に対する体制は整備されているか
7-33 学生募集活動は、適正に行われているか
7-34 学生募集活動において、教育成果は正確に伝えられているか（７）学生の受入れ募集
7-35 入学選考は、適正かつ公平な基準に基づき行われているか
7-36 学納金は妥当なものとなっているか
8-37 中長期的に学校の財務基盤は安定しているといえるか
8-38 予算・収支計画は有効かつ妥当なものとなっているか（８）財務
8-39 財務について会計監査が適正に行われているか
8-40 財務情報公開の体制整備はできているか
9-41 法令、設置基準等の遵守と適正な運営がなされているか
9-42 個人情報に関し、その保護のための対策がとられているか（９）法令等の遵守
9-43 自己点検・自己評価の実施と問題点の改善に努めているか
9-44 自己点検・自己評価の結果を公開しているか

10-45 学校の教育資源や施設を活用した社会貢献を行っているか
10-46 学生のボランティア活動を奨励、支援しているか
特に定めていない（１０）社会貢献・地域貢献（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
学校関係者評価委員より「競合する専門学校のホームページについて、動画に勢いがあるなどレベルが高いものもある。
本校はこれらにどのように対応するのか」との意見を受け、令和6年度よりWebサイトをリニューアルした。使い勝手の良さ、文字や画像の見やすさ等に配慮したユーザビリティの高いWebサイトを介し、常に新しい情報提供を行いたいと考えている。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
名 前所属

長谷川 清司

元 高等学校校長

斉藤 等

株式会社 アイネット

桝谷 都由イシイ 株式会社

小林 均

株式会社 太洋社印刷所発知 絵理香

株式会社 ソフタス

千葉 崇文

アイジャパン 株式会社

関 隆司

医療法人明浩会 西大宮病院

和田 拓也

父母等

小林 恵美

父母等

山下 綾子

父母等

青山 実津希

卒業生

土屋 雅弘

卒業生

任期
令和5年4月1日～令和7年3月
31日（2年）
令和5年4月1日～令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～令和7年3月31日（2年）
令和6年7月1日～令和7年3月31日（9月）
令和5年4月1日～令和7年3月31日（2年）
令和5年4月1日～令和7年3月31日（2年）
令和5年7月31日～令和7年3月31日（2年9月）
令和6年7月1日～令和7年3月31日（9月）
令和5年4月1日～令和7年3月31日（2年）
令和6年7月1日～令和7年3月31日（9月）※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://www.saitama-cmcc.ac.jp/318/
公表時期：
令和5年9月6日

種別
教育関係者
企業等
企業等
企業等
企業等
企業等
企業等
父母等
父母等
父母等
卒業生
卒業生

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
企業等の関係者が本校の専門課程全般について理解を深めるとともに、企業等の関係者との連携及び協力の推進に資するため「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」を踏まえつつ、本校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報をホームページや印刷物にて提供することを基本方針とする。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目
1-1 学校の教育・人財育成の目標、特色（１）学校の概要、目標及び計画
1-2 校長名、所在地、連絡等
1-3 学校の遠隔、歴史
2-4 入学定員及び在学学生数
2-5 各学科の特徴（２）各学科等の教育
2-6 各学科の目標資格と取得率
2-7 各学科のめざす職業
2-8 各学科の時間割
3-9 各学科の教職員の紹介（３）教職員3-10 特徴ある教員の紹介
4-11 キャリア教育の内容
4-12 就職率（４）キャリア教育・実践的職業教育
4-13 主な就職先
4-14 実践的職業教育の内容
5-15 施設・設備（５）様々な教育活動・教育環境
5-16 課外活動のこと
6-17 学生への経済面での支援（６）学生の生活支援
7-18 学費
7-19 学費以外の費用（７）学生納付金・修学支援7-20 学費免除制度
7-21 学費以外の経済的支援制度
8-22 財務状況（８）学校の財務
9-23 自己点検・評価の結果（９）学校評価
9-24 学校関係者評価の結果
特になし（１０）国際連携の状況
特になし（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://www.saitama-cmcc.ac.jp/school/disclosure/
公表時期：
令和6年4月1日

授業科目等の概要（工業専門課程デザイン科）令和6年度
分類

授業方法 場所

必 選 自
授業科目名択 由
必 選
修 修 択

授業科目概要

配
当年
次・学期

授

教員

企実
業
験等
講 演 ・ 校 校 専 兼
位と実の習
数
連
義 習 ・ 内 外 任 任
携実
技単業
時数

○

Windows環境でのパソコンの操作、Wordによるコンピュー１
文書表現・ビジネス文書作成、Excelによる表
タ の 基 礎通計算機能の操作技術の習得をめざします。

60

2 △○ ○○○

コンピュータの構造や使われている技術、シ１
Ｗ ｅ ｂ 基 礎 ステム運用を理解します。HTMLとCSSの理解と通ホームページ制作の技術を習得します。

60

2 △○ ○

○

○

ＤＴＰ基礎

文字組版のルールから文字、写真、イラストを組み合わせたDTPの基礎を学びます。

１通60

2 △○ ○○○

カメラの構造やアナログ写真とデジタル写真写真撮影実の違い、写真の構図、ライティングなどの実習
Ⅰ践的な技術の習得をします。

１通

60

2 △○ ○△○○

プロが使用する撮影機材を用いた高度な撮影写真撮影実技術を学び、実践的な作品制作をします。ま習Ⅱた映像制作の基礎的な部分を学習します。

2通

60

2 △○ ○△○○

画像編集ソフトAdobe Systems 社の画 像 編 集 技 「Photoshop」を使って、写真画像などのビッ １
術
Ⅰ トマップ画像を扱う技術を習得し、作品を制 通作します。

60

2 △

○ ○

○

○

1年次に引き続き、画像編集ソフト
画 像 編 集 技 「Photoshop」を使って、より高度な技術を習 2
術
Ⅱ 得します。印刷物やWebなどのデジタルコンテ 通ンツ作成の応用力を身につけます。

120

4 △

○ ○

○

○

イラスト制作の基盤となるソフトAdobe
イラストデSystems 社の 「Illustrator」の技術の習得
ザイン基礎をします。

１通

60

2 △

○ ○

○

○

「Illustrator」「Photoshop」の基礎を固め
イ ラ ス ト デ ると共に応用力を高め、デザイン、イラストザ イ ン 応 用 に反映できるようにします。外部コンテストへの作品応募を目標とします。

2通

120

4 △

○ ○

○

○

グラフィックデザイン(広告、ポスター、チラレ イ ア ウ ト シ、雑誌、書籍）制作のレイアウトソフト
１
基礎 Adobe Systems 社の「 InDesign」の技術の習 通得とともにレイアウトの基礎を学びます。

60

2 △○ ○○ ○○

印 刷 技 術

製版から印刷までの一連の印刷工程を学びます。

1
前

30

2 △○ ○○

就職活動で使用するポートフォリオを制作しポートフォます。このポートフォリオは企業に持参しプ
リ オ 制 作レゼンをします。

１通60

2 △○ ○○○

１年次に制作したポートフォリオの完成度をポートフォ上げ、プレゼンテーション技術を向上させま
リ オ 制 作す。

２前

30

1○ ○〇

○

色彩の科学的理解と同時に､デザインに求めら１
色 彩 演 習 れる色彩のセンスや表現力を養い、色彩検定通の合格をめざします。

60

4 ○

○

１年時に習得した技術をもとにグループ制作
卒 業 制 作 を行い、より完成度の高い卒業作品を作成します。

2通120

4○ ○○

○

印刷物やデジタルコンテンツの企画、制作を作 品 研 究 行い、商品になるための専門的な知識、技術を身につけ、作品を作成します。

2通

120

4 △

○ ○〇 ○ ○○グ ラ フ ィ ッ デザインから印刷納品までの一連の流れを理１
ク デ ザ イ ン 解し、DTPエキスパート試験の合格をめざしま
通演 習 Ⅰ す。

120

8 ○ △ △ ○○○グラフィックデザインにおいて必須のAdobeグ ラ フ ィ ッ Systems 社の「Illustrator」「Photoshop」
１
ク デ ザ イ ン 「 In Desgin」の３つのソフトの連携方法
通実 習 Ⅰ と、DTPデザインの基礎の技術習得を目指します。

120

4 △

○ ○

○

○

印刷編集ソフト「InDesign」を使った高度なグラフィッレイアウト表現を身につけます。タイポグラ
クデザイン
フィーを応用し、企業内で通用できる技術を演 習 Ⅱ習得します。

2通1208 △ ○○○○広範な印刷媒体（雑誌、チラシ、ポスター、グラフィッ
包装用紙、カタログ、ダイレクト・メールなクデザイン
ど）に適応できるDTP組版技術を身につけま実 習 Ⅱす。

2通

120

4 △○ ○○○

Web技術の仕組みを学び、PCやスマートフォＷｅｂ演習
１
ン、その他さまざまなデバイスに応じたWebデⅠ
通ザインに対応できる実践力を学びます。

120

8 ○ △ △ ○〇○HTMLとCSSを用いたデザインを理解します。どＷ ｅ ｂ デ ザ ういったホームページが使いやすいかを知１
イ ン 制 作 Ⅰ り、グリッドデザインとWebプログラミングを 通学びます。

1204 △○

○○ ○

○○ ○

○

Webシステムの応用を理解します。Webプログ
Ｗｅｂ演習
2
ラミングの技術の習得やWebサイト管理の仕組
Ⅱ通みを学習します。

120

8○ △ ○○

Webデザインの実践例を学びます。ユーザーイＷ ｅ ｂ デ ザ ンタフェースの設計や、広範なデジタルデバ 2イ ン 制 作 Ⅱ イスにおけるコンテンツでのデザイン手法を 通学びます。

120

4○ ○

〇

○

キャリアデザインを概観することで自己内省
キ ャ リ ア デ を行い、ザ イ ン それを元に履歴書を完成し、面接対策を行う。

１
後

30

2 ○

○

○

○

キ ャ リ ア デ 就職活動においての企業研究、ザ イ ン キャリアパスをデザインすることを学ぶ。

2
前

30

2 ○○

○

○

前期はビジネスマナーを習得し後期は就活にＨＲ（キャ関する対策(一般常識・作文・コミュニケーリア指導含ションスキル）を行う。
む）

１
通

60

4 ○

○

○

○

Ｈ Ｒ （ キ ャ 就職活動における補助を目的とする。
リ ア 指 導 含 （面接、履歴書指導、ポートフォリオ指導
む） 等）

2
通

60

4 ○○

○

合計

28科目

卒業要件及び履修方法
通年の成績評価が全科目50点以上かつ出席率が50％以上であり、卒業判定会議において卒業が認められた者。

○

1800単位時間(単位)

授業期間等
１学年の学期区分

2期

１学期の授業期間週