博 士 学 位 論 文
論文の要旨および審査結果の要旨

2019 年 3 月

人間総合科学大学

－ 目次 －

職業性ストレスと組織に対する認識の関連 －病棟勤務看護師を対象とした質問紙調査から－・・・ 米山 雅子 ・・・ 1

看護大学生とボート部大学生のインフルエンザ予防行動に関連するインフルエンザ予防知識と心理学的要因の探索・・・ 田中 優希 ・・・ 2

氏名
学位の種類
学位授与年月日
学位論文題目研究指導教員
論文審査委員

米山 雅子
博士（心身健康科学）
証書番号甲第 38 号
平成 31 年 3 月 21 日
学位授与の要件
学位規則第 4 条第 1 項該当
職業性ストレスと組織に対する認識の関連 －病棟勤務看護師を対象とした質問紙調査から－教授 吉田 浩子
主査 庄子 和夫
副査 鍵谷 方子
副査 中山 和久副査 朴峠 周子

博士学位論文内容の要旨【緒言】全国の就労者の職業上のストレスは深刻化しており、就労者の心身の健康の確保,維持のためには、各事業所の目標が到達できる健全な組織の構築が重要であり、そのためには組織特性(組織風土，マネジメント、経営方針)の探求が肝要とされる(原谷,2006)。職業性ストレスに関する研究は多いが、その背景となる組織特性に着目した研究は少ない。本研究では、組織特性の中でも管理者側の意思を超えた就労者側の要因に作用する特性とされる組織風土に着目した。Lawler ら（1974）は、組織風土を「組織のメンバー全体の自らの所属組織に対する主観的な印象、あるいは知覚の総体」と定義しており、この特性が就労者の主観的認識であることから、本研究では「就労の場における所属組織に対する就労者の認識の総体」を「組織に対する認識」と称し、組織風土尺度をその計測の手段として用いることで、心身のストレス反応との関連を明らかにすることができると考えた。
【目的】本研究は、「組織に対する認識」と職業性ストレスの関連を実証的に検証し、得られた結果から職業性ストレス低減に資する新たな知見を得ることを目的とした。
【方法】関東近郊の特定機能病院に勤務する病棟勤務看護師 976 人に 2017 年 12 月に無記名自記式質問紙郵送調査を実施した。回答の得られた 299 人のうち、記入漏れのない女性看護師 215 人を解析対象者とした(回収率 29.9%、 有効回答率 71.9%)。解析の対象とした質問項目は、属性(年代、経験年数、性別、教育背景、職位)、「組織に対する認識」（組織風土尺度 12 項目版 福井ら,2004）、「職業性ストレス」（職業性ストレス簡易調査票 下光ら,2005）であった。 統計解析には SPSS Statistics ver.25 を使用した（有意水準5％）。
【結果および考察】解析対象者の 45.1％が 20 歳代、54.9％が 30 歳代であった。組織風土尺度を用いて特定した「組織に対する認識」の違いにより全体が 4 群に分類された。この 4 群間で簡易職業性ストレス調査票の「ストレス要因」「ストレス反応」「修飾要因」の各下位尺度得点に有意に差がある項目があった。各群の特徴を明確にするために、群ごとに「ストレス反応」を目的変数として重回帰分析を行った結果、各群に特有の回帰式が特定され(R2>0.3)、「組織に対する認識」の違いにより同様のストレス要因から異なったストレス反応が導かれる場合と、異なったストレス要因から同様のストレス反応が導かれる場合があることがわかった。
【結論】「組織に対する認識」と「職業性ストレス」の関連が実証的に示され、組織の成員の「組織に対する認識」の把握が、職業性ストレス低減の手がかりとして有用と言える。

博士学位論文審査結果の要旨
本研究は特定機能病院に勤務する病棟看護師に対し質問紙調査を行い、「組織に対する認識」の違いが職業性ストレスの要因と反応に異なる影響を及ぼしていることを心身健康科学の視点で明らかにしたものであり、研究目的や研究の新奇性が明確であった。得られたデータの取り扱いは手堅く、得られたデータに基づいて述べる正確性と研究に対する誠実さが見受けられた。以上のことから申請者の研究能力は博士の学位に値するものと判断することができる。また今後は一人の研究者として研究に取り組んでいく能力は十分にあると思われる。
掲載雑誌：『心身健康科学』（第 15 巻 2 号）

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氏名
学位の種類
学位授与年月日
学位論文題目研究指導教員
論文審査委員

田中 優希
博士（心身健康科学）
証書番号甲第 39 号
平成 31 年 3 月 21 日
学位授与の要件
学位規則第 4 条第 1 項該当
看護大学生とボート部大学生のインフルエンザ予防行動に関連するインフルエンザ予防知識と心理学的要因の探索
教授 鈴木 はる江
主査 島田 凉子副査 庄子 和夫
副査 藤原 宏子
副査 中山 和久

博士学位論文内容の要旨【目的】本研究では、専攻や生活背景において一般大学生とは異なる特徴を有し、インフルエンザ予防行動を励行していると考えられる看護大学生と合宿所生活を送るボート部大学生を対象とし、インフルエンザ予防行動と予防知識、ならびに社会考慮意識、感染脆弱意識、リスク認知、恐怖認知の心理的要因との関連を明らかにすることを目的とした。
【方法】A 大学看護学部の看護大学生 1、2 年生 200 人、合宿所生活を送る 5 校の大学のボート部大学生 1～4 年生 300 人を対象とし、無記名の質問紙調査を 2016 年 6 月から同年 8 月にかけて実施した。回答漏れを除いた看護大学生 150 名とボート部大学生 197 名を対象として、インフルエンザ予防行動と予防知識および心理的要因との関連について調査を実施した。
【結果】①インフルエンザ予防行動の実施率と予防知識の正答率は、両群で近似していた。②看護学生、ボート部学生ともに、感染嫌悪がインフルエンザ予防行動と関連していた。③看護学生ではインフルエンザの知識（うがい、流行情報）も行動と関連していた。
【考察】①感染嫌悪が疾患回避行動（人ごみに行くことをさけること）や衛生行動（手洗い、うがい）を促すと考えられる。②感染嫌悪の意識を高めることで、看護大学生、ボート部大学生のインフルエンザ予防行動はさらに高まり、このことは大学生一般にも通じる可能性があると考えられる。③看護学生においては、より多くの知識を有することがインフルエンザ予防行動を高める一因であると考えられる。
【結論】感染嫌悪の高まりが、看護大学生、ボート部大学生のインフルエンザ予防行動を促進することが示
唆され、さらに看護大学生においては、インフルエンザに関する情報や予防知識を得ることがインフルエンザ予防行動を促進することが示唆された。

博士学位論文審査結果の要旨
本研究は、看護大学生とボート部大学生におけるインフルエンザ予防行動に影響する要因について調査した。属性、インフルエンザ予防行動の実施状況、インフルエンザ予防知識、心理的特性として「社会考慮」、「感染脆弱意識」、「感染症リスク認知」および「恐怖認知」についての自記式質問紙への回答を分析した結果、両群において、「感染嫌悪（感染脆弱意識）」がインフルエンザ予防行動に最も関連しており、看護大学生においてはインフルエンザ予防知識中の「うがい」、「流行情報」も関連することが見い出された。
これまで主に疫学の領域において一般大学生を対象としたインフルエンザ予防行動に関する研究はなされてきたが、集団としての特性からインフルエンザ予防行動に実施率が高いと想定される二群を対象とした研究は見当たらなかった。医学的知識を有し一般大学生に比してインフルエンザ予防知識も多く有しており予防行動の励行度も高いと想定される看護大学生と、合宿所での共同生活をしながら集団スポーツに取り組んでいることから予防意識が高いと考えられるボート部大学生をサンプルとし、集団の属する社会環境や文化が個人にもたらす心理的傾向とインフルエンザ予防行動の関連を調査した点が本研究の新しさであり、予防に関する知識のみならず「感染脆弱意識」という身体的健康に関する心理的傾向が健康行動に結びつくという結論を得た点に、心身健康科学的意義を認める。よって申請者は博士（心身健康科学）の学位を授与されるに相応しいと判断した。
掲載雑誌：『心身健康科学』（第 15 巻 1 号）

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