中東地域における情報社会の展開とその歴史的基層に関する研究
代表研究者

千葉悠

志

公立小松大学

国際文化交流学部准教授

1 研究の目的
中東諸国は約 20 カ国から構成されており、そのため各国ごとの違いはみられるものの、どの国でも情報化が進みつつある。例えば、エネルギー資源から得られる収入により急速な経済発展を遂げた湾岸諸国では、ラジオ、テレビ、インターネット、スマートフォンなどの普及率が日本や欧米並みか、あるいはそれらを上回る水準にある。また、イエメンやリビア、シリアといった紛争地域でも、人々が衛星放送やインターネットを用いて情報を収集し、同時に SNS を通じて自らの情報を世界に向けて発信するようになった。とくに2000 年代以降は、こうした情報化の影響が中東の人々のメディア行動や価値観にも及ぶようになっており、それが現地の政治経済構造にいかなる変化をもたらすかについても大きな関心が寄せられている。本研究の目的は、中東地域の情報社会の基盤とも言えるラジオ、テレビ、衛星放送、インターネットといった主要な情報通信機器が、各国でどのように普及してきたのか、そしてそれらが現在ではどの程度利用されているのかなどを、客観的指標をもって示すことにある。そのために、本研究では国際機関が発行する年鑑やレポート、また現地で収集したアラビア語の資料などから得られた情報通信関連の情報をデータベース化し、それをオンライン上で公開するなどして、誰もがアクセス可能な「知的インフラ」を構築する。

2 中東諸国の情報化をめぐる先行研究状況の概観
2-1 中東諸国における情報化の現在
1990 年代以降の中東では、アラビア語という共通言語や、権威主義体制下における自由な情報への渇望、またパラボラアンテナ価格の下落などによって衛星放送が各国で急速に普及した。2000 年代以降はチャンネ
ルの数も急速に増えたことで、現在では 1,000 を越えるテレビ・チャンネルが同地域で視聴可能である。その大半が無料（Free-to-Air）で放送されていることから、多くの人々は衛星放送でテレビ番組をみるようになった。中東のメディアというと、カタールの Al-Jazeera が有名である。しかし、中東にはそれ以外にも多数のニュース・チャンネルが存在し、国によっては Al-Arabiya や Sky News Arabia などが Al-Jazeera 以上に人気を博している。また、アメリカやイギリス、ドイツ、ロシア、中国などの中東以外の国々も、アラビア語で中東向けの放送を行っている。流されるジャンルも多様であり、数多くの専門チャンネルがある。インターネットに関しては、2005 年頃から各国で普及し始め、その後はスマートフォンの利用も一般化した。
2010 年末にチュニジアの地方都市から始まった抗議運動の連鎖は、通称「アラブの春」として知られており、これによってチュニジア、エジプト、リビア、イエメンの長期独裁政権が次々と崩壊した。その際、SNS が果たした役割の重要性が注目され、これらを「フェイスブック革命」や「SNS 革命」と呼ぶ者さえいた。しかし、その内実が必ずしもインターネットや SNS により引き起こされたものではなかったことは、今や周知の事実である。人びとの為政者への潜在的な不満や、インターネット・SNS 以前の情報通信状況の変化にも大きく影響を受けていたことが今では通説となっている［千葉 2012］。
「中東の情報化」と一口に言っても、約 20 か国にも及ぶ中東では、情報化の進展状況は各国ごとに少なからず異なっている。例えば、エネルギー資源で潤う湾岸諸国の場合、それ以外の中東の国々と比べて最新の情報通信機器やインフラの導入が積極的に進められ、さらに国民の平均所得も高いことから、インターネットやスマートフォンの利用率が先進諸国かそれ以上の水準にある。またこれらの国々は、人口に占めるTwitter や Facebook の登録者数が世界でもトップクラスに高い。加えて 2018 年以降、カタールやアラブ首長国連邦（UAE）が 5G の商用ネットワークの利用を発表している。それに対して、イエメンやスーダンといった平均所得の低い国々では、インターネットや SNS の利用が急速に進みつつあるが、それでも湾岸諸国と比較した場合、情報通信関連のインフラ整備が遅れている。また湾岸諸国を除くと、アナログからデジタル放送への移行もいまだ達成されていない国が大半である。ただし、こうした各国ごとの違いを考慮に入れるにしても、中東のメディアには共通点が多いことも確かである。例えば、この地域に位置する国々が 20 世紀半ば以降に情報通信産業を揃って発達させたため、情報通信関連の国家間組織や企業が多数存在している。

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さらに、アラビア語の放送が国境を越えて人々に聴取／視聴されたことで、とくに 1950～60 年代にかけてはアラブ民族主義のような越境的なアイデンティティ形成も進んだ。そのため、中東の情報化を論じるにあたっては、各国ごとの個別的状況のみならず、中東の国々が共有している共通性を含めて検討することが肝要である。
2-2 中東の情報通信関連の先行研究概観
中東の情報通信に関する研究は、主に欧米語やアラビア語で書かれたものが大半であり、日本語で書かれた研究が必ずしも多いとは言えない。例えば、放送メディアに関する日本語のまとまった研究としては報告者が著した［千葉 2014］が挙げられる。しかし、それ以外は基本的には論文ベースのものであり［阿部 2004;阿部 2005; 千葉 2018; 千葉 2019a; 千葉 2019b］、またその数も必ずしも多くはない。NHK 放送文化研究所によって 1953 年から毎年発行されている『データブック世界の放送』では、各国の放送状況が概観される一方で、それぞれの国の放送状況について充てられる頁数は限られており、すべての中東諸国の情報が網羅されているわけでもない。法制度的側面に関しては、総務省のウェブサイトの「世界情報通信事情」にも世界の情報通信に関する情報が掲載され、そこには中東の記述がみられる。ただし、それも一部の国が取り上げられているに過ぎない。インターネットに関しては、［保坂 2005; 保坂 2014］や［山本 2008; 山本 2011; 山本
2019］の研究が重要であり、これらの研究によって中東のインターネットをめぐる状況が、いかなる政治社会的状況のもとで形成されてきたのかを理解することができる。しかし、中東のメディアを調査する研究者自体が総じて少ないことから、体系的なデータ収集は個々人に委ねられている状況にある。
中東の情報通信関連の研究が盛んに行われてきたのは、中東および欧米（とくに英語圏）の国々においてであった。まず中東の状況をみてみると、同地域では 1930 年代に欧米の新聞学・ジャーナリズム研究の影響を受けて、一部の大学にジャーナリズムに関する学科が設置された。しかし、実際にメディアに関連した研究が積極的に行われるようになるのは、各国が政治的に独立を勝ち取る 1950 年代以降のことであり、とくに1970 年代以降は各国でジャーナリズムやコミュニケーションの名称を関した学部や学科、研究所などが次々と立ち上げられるようになった。それにより、中東各国の新聞や放送の歴史、さらにメディアの内容に関する研究の蓄積が進んだ。報告者のこれまでの現地調査から判明しているのは、こうした現地の大学や研究所などに、中東のメディアに関する貴重な先行研究が多数所蔵され、そこには国際機関の統計に記載されていないような豊富なデータの蓄積があることである。ただし、現地の研究のなかには明確な分析の枠組みを欠いたものが少なくなかったため、その後の研究では参照されず、十分な関心が払われてこなかった。そのため過去の研究を、今日的な問題関心のもとに「再発掘」する意味は大きいはずである。
欧米における中東地域を対象としたメディア研究は 1970 年代頃から一部の研究者により進められてきたが、とりわけ放送分野に関しては［Boyd 1982; Boyd 1993; Boyd 1999］が有名である。そこでは約 20 カ国近くの中東の国々の放送状況が、その歴史的経緯や政治状況を踏まえながら論じられており、彼の研究は長らく中東の放送史を論じるうえでの必読文献とされてきた。1990 年代以降になると、衛星放送が登場し、その社会的影響に注目が集まった。これによって、1998 年には UAE のエミレーツ戦略研究調査センター（TheEmirates Center for Strategic Studies and Research）が、湾岸諸国の情報化の進展とその政治社会的影響に関する論文集[ECSSR 1998] を発行するなど、「ニューメディア」に関する研究が盛んに進められるようになった。2000 年代になると、衛星放送局およびその視聴者が急増したことで、中東の放送状況の変化を包括的に論じた研究［Sakr 2001; Guaaybess 2005］が刊行されるようになり、さらにカタールの Al-Jazeeraが国際的に一躍有名になったことから、同局に関する研究も進んだ［Miles 2005; Lynch 2006］。加えて、2010 年末に始まった「アラブの春」ではインターネットや SNS の影響力が注目されたことから、それ以降はインターネットや SNS に関する研究も積極的に行われるようになった。2021 年には、それまでの中東のメディアに関する総合的な研究として、［Richter and Kozman 2021］が刊行され、また最近では国際メディア・コミュニケーション学会(IAMCR)と出版社ワイリー（Wiley）の共同出版のかたちで、論集『中東のメディアと文化に関するハンドブック』を刊行するための準備が進められている（報告者もその執筆を一部担当している）。

3 中東の情報通信関連のデータをめぐる状況――現状・課題・制約
3-1 1990 年代までのデータをめぐる状況
中東地域の情報化を示すデータは、すでに国際連合教育科学文化機関（UNESCO）や国際電気通信連合（ITU）

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などが発行する統計資料などを用いて、その一部を入手することができる。かくいう報告者も、これまで中東地域に関する研究を進めるうえでは、国際機関が発行する年鑑やレポートを活用しながら研究を進めてきた。しかし研究を進める過程で、以下の問題も明らかとなった。すなわち、中東を対象とした記述に関しては、日本や欧米などの先進国のように情報が毎年更新されているわけではないため未記載であることが多く、また記載されている場合でも年鑑・レポートごとに数値が異なっている場合が多い。そして、それらが現地の文献や資料に書かれている値と違っていることも少なくない。そのため、複数の資料を相互参照しない限
り、どの値が実態に近いのかが判然とせず、また必ずしも過去からの一貫したデータがまとめられているわ
けでもないことから、自らデータベースを作成しなければ過去からの変化を読み取りづらい。そのため複数の資料や統計を相互参照しながら、中東地域のメディアの導入年や普及率などを一貫した基準から示すことが、中東地域の情報通信状況を明らかにするうえでは極めて重要な作業となる。そこで、本研究では国際機関により発行された年鑑やレポート、さらには中東各国で収集した情報を用いながら、中東地域におけるメディアの発達状況に関するデータベースの構築を試みた（ただし後述するように、調査期間中に生じた新型コロナウイルスの蔓延に伴う影響により、当初予定していた情報の入手を行うことができなかった）。
3-2 2000 年代以降のデータをめぐる状況
本研究では近年の中東で進められている情報通信産業関連の調査書・レポートや調査機関についても調べた結果、2000 年代以降の中東のメディアに関する資料やデータの量が著しく増えていることが明らかとなった。これは、1990 年代の衛星放送や 2000 年代以降のインターネットの登場・普及によって、メディア同士の競争が激化したことが関係しており、中東地域の情報通信産業の重要性が高まったためだと考えられよう。
これによって、情報通信関連のデータが国際機関の年鑑やデータブックなどに毎年掲載されるようになった
ほか、中東の企業や研究機関がメディアに関するデータを独自に収集し発表するケースが増えている。例えば、2001 年にアンマン（ヨルダン）で設立された Arab Advisors Group は、中東地域の情報通信産業に関する調査やコンサルティングを行う調査会社であり、市場分析や情報通信産業に関わるレポートを作成している。同社には欧米や中東の大学で学位を取得した 25 名の専門家が在籍しており、情報通信関連企業の委託を受けて定期的に報告書やレポートを発行している（一部は無料で閲覧できる）。また、1976 年にクウェートで設立された Pan Arab Research Center は、現在ドバイ（UAE）に拠点を置く市場調査を専門とした調査機関である。400 名をこえる正規職員（アナリスト、プログラマー、マーケターなどを含む）を抱え、国営や民間の情報通信企業からの委託を受けて市場調査やレポートの提供を行っている（Arab Advisors Group と同様、その一部を無料でも公開している）。同じくドバイに拠点を置く Dubai Press Club は、同国の首相兼ドバイ首長のムハンマド・ビン・ラーシド・アール・マクトゥームの後援により設立された組織である。活動の一環として中東地域のメディアに関する報告書を定期的に発行しており、とくに 2000 年代以降の中東におけるメディアの発達を具体的な数値の変化とともに示している。
最近では大学でも大規模な調査に基づき、情報通信に関するデータを提供しているところがある。2000 年
以前では、例えばエジプトにあるカイロ・アメリカン大学が中東のメディア研究の拠点として有名であったが、近年ではそれ以外の大学も台頭しつつある。例えば、ドーハ（カタール）に拠点を置くノースウェスタン大学カタール校（Northwestern University in Qatar）は、アメリカのノースウェスタン大学がカタール財団と協定を結ぶかたちで 2008 年に開始されたものであり、同校ではとくにメディア関連の研究分野（メディア研究、コミュニケーション研究、ジャーナリズム研究など）を重視した研究・教育が行われている――
カタール政府は国策として教育・メディア・スポーツなどを重視する政策を進めている。2013 年以降、同校は中東の複数か国で大規模なメディア利用状況に関する統計調査を実施し、そこで得られた結果を同校のウェブサイトで無料公開している。中東地域のメディアを専門とする研究者が多数所属しており、2020 年 7 月にはメディア・コミュニケーション研究の分野で国際的に知られるマルワン・クレイディを同校の学校長兼CEO に迎えた。それにより、同校は世界的な中東メディア研究の中心拠点になりつつある。
このように中東メディアに関する研究は、2000 年代以降急速な進展を遂げつつあるが、我が国ではほとんどその状況が知られていない。中東は世界的にみても著しい多メディア・多チャンネル状況が形成された地域であり、世界の情報産業の重要な一角を形成している。ゆえに、この地域で生じつつあるメディア状況の変化を明らかにする意義はとりわけ大きいはずである。既に中東や欧米でも同地域に関するデータや統計は組織的規模でとられつつあるものの、実際にはそれらは公開されていないことも多く、また発表元によってデータの値に違いがみられることも少なくない。したがって、本研究では（1）現在の中東のメディア研究や情報通信産業に関する調査報告を行う企業・大学をめぐる状況、またそれらから出された統計資料・レポー

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トなどが現在どのような状況になっているのかを明らかにし、その収集・保管を行い、（2）そのうえで複数存在するレポートや統計資料、年鑑などを比較参照することで、利用可能なデータセットの構築を図ることを試みた。報告者は、10 年以上にわたって地域研究や人文情報学などの研究分析枠組みを援用しながら、中東地域のメディアに関する研究を進めてきた。これまでの研究では、20 世紀半ば以降の中東地域におけるラジオやテレビといった放送メディアの発達や、その政治社会的影響に関する研究を行ってきた。その過程で、中東のメディアに関する基礎的な情報が、それ以外の地域と比べて不足していることや、また存在していて資料ごとの数値のばらつきが大きいことが問題であると考えるに至った。信頼できるデータの不足やデータの散逸が、中東地域の情報通信に関する研究を阻害する要因となっていることは疑い得ない。そのため、世界の情報通信状況を比較しようとする他分野や他地域を扱う研究者にとって、中東地域が比較検討の俎上に置きにくい「例外地域」としての位置づけを受けてきたとさえ言える。そこで、本研究では中東地域の情報通信状況に関する基礎的なデータを収集し、それをデータベース化して公開することで「知のインフラ」を構築する。
3-3 Covid-19 の世界的蔓延に伴う制約以上の研究を進める過程で生じた問題としては、2020 年上旬から始まった新型コロナウイルスの世界的蔓延により、現地で予定していたフィールドワークを一切行うことが出来なかったことである。当初予定していた現地の大学や調査機関への訪問が適わず、必要な資料や文献の閲覧が適わなかった。そのため、当初 1年間（2020 年 4 月～2021 年 3 月）で行う予定の調査研究を、さらに半年間伸ばすことを決め、その延伸手続きを行った。結果、研究期間の延長が認められ、これにより調査期間が 2021 年 9 月まで伸びた。しかしながら、本報告書執筆（2021 年 6 月）時点で、新型コロナウイルスの収束の目途は立っておらず、研究期間内で当初予定していた研究内容をすべて完了することが難しい状況にある。そのため、当初の予定を変更し、国内の図書館やオンラインで入手可能な国際機関の報告書や年鑑から得られるデータ、およびオンライン上で公開されているデータをもとに、データベースの構築を試みている。それにより、当初予定していたものよりもデータの数は少ないものの、中東のメディアに関するデータベースの構築を提供するための準備を進めている。

4 データの収集状況とその利用
4-1 概要本研究では、メディア（とくに放送とインターネット）関連のデータを、国際機関から発行された過去の年鑑やレポート、それに中東地域で入手した情報を突き合わせることで、より完成度の高いデータベースの構築を目指すものである。ただし、中東メディアに関する情報を収集し、それをまとめる過程では、以下の4 点の問題に直面した。第 1 に、現地の政治状況による制約である。例えば、国内に 18 もの宗派が存在する
レバノンでは、各宗派の権力配分による政治均衡を保つため、人口センサスが 1932 年からとられておらず、現在の同国の人口や宗派別人口については推計値が示される状況が続いている。そのためラジオやテレビの世帯所有率に関しても、正確な値が得られにくい。第 2 に、数値と実態が異なるケースがみられることである。例えば、衛星放送の視聴を考えた場合、有料放送のスクランブルを解く違法デコーダーが各国で出回り、それによって一部の国では衛星放送が広く視聴されているが、国際機関の年鑑などでの値には、そうした実態が反映されていないと考えられる。第 3 に、1990 年以前の中東では、情報通信産業に関する包括的なセンサスを実施している国自体が多くない（あるいは実施していても公開されていない）。したがって、UNESCO（United Nations Educational, Scientific and Cultural Organization）による『ユネスコ文化統計年鑑（Statistical Yearbook）』（1963～1999 年）や、ITU による『統計年鑑（Yearbook of Statistics）』であっても、必ずしも過去のデータが漏れなく記載されているわけではない――とくに 1990 年代以前のデータについては記されていないことが多く、記されている場合でも推計値であることが少なくない。第 4 に、新型コロナウイルスの蔓延による渡航制限で、現地での文献収集が困難となった。そのため当初予定していたデータベースの構築に支障が生じた。現在、国内で入手・閲覧可能な文献や資料（文章で書かれたものやデータブック等を広く含む）をもとに、情報の収集にあたってはいるものの、その量は十分とは言えず、また国際機関の年鑑等で示された推計値に頼らざるを得ないことが多くなった。
4-2 2000 年以前の状況――1950～1990 年代
ここからは、現時点までに作成したデータベースをもとに、中東の情報通信産業をめぐるいくつかの変化

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をみていくことにしたい。具体的には、1950 年代～90 年代にかけての、（1）非識字率の変化、（2）ラジオの普及率の変化、（3）テレビの普及率の変化を取り上げて、それぞれを概観する。
（１）識字率
中東地域における情報通信産業の発達を考えるうえでは、同地域の政治社会構造への理解とともに、人々のリテラシー（読み書き能力）状況についても検討しておく必要があるだろう。その理由は、欧米や日本と比較した場合、中東では伝統的に非識字者が多く、それゆえ書籍や新聞などの紙媒体と比べて、視聴覚メディア（ラジオ・テレビ）の社会的役割が大きかったことによる。1950 年代以降の中東諸国では、多くの国々が宗主国からの独立を果たすなかで国家建設を進め、その過程で近代教育制度を整備した。それにより、人々の読み書き能力が向上した。しかし、識字率が必ずしも急激に改善したわけではなかった。例えば、図 1 は1940 年代から 1990 年代までの、中東 19 か国の非識字率の変遷を示している。ここからは、多くの国々が 20世紀半ば以降に識字教育を奨励した結果、実際に非識字者の割合が減少したことが確認できる。その一方で、イスラエルを除くと、1990 年代でも 20％以上の非識字者を国内に抱える国が多かったことも分かる。中東地域では、紙媒体のメディア以上に、ラジオやテレビなどの視聴覚メディアが人々に好まれ、それゆえ各国政府も国民統合や国民教化に視聴覚メディアを積極的に利用しようとしたのは、以上のような理由からであった。
図 1：中東諸国における非識字率の変遷（1946～1995 年）（出典）各種資料をもとに報告者作成。
（注）1990 年に統一を果たした
南北イエメン、データが少なかったパレスチナは表中から除いた。基本的には 15 歳以上を対象としたセンサスの結果に基づくものであることが多いが、一部の国、一部の期間では 10 歳以上を対象としたデータも含まれる。
また、中東各国の識字率／非識字率は、都市部／非都市部、男性／女性で分けられて示されていることも少なくないが、ここでは各国の平均値を用いた。
（２）ラジオ
中東では、1950 年代頃から各国でラジオ放送が発達した。背景には、大きく 2 つの政治的要因があった。
第 1 に、国家建設を進める過程でリテラシーを必要としないラジオを、国民統合や国民教化に利用しようとする各国政府の思惑があった。第 2 に、当時の中東地域における政治的対立の存在である。とくに、1952 年のエジプトの共和革命を主導し、1956 年に同国大統領に就任したナセルが、域内におけるエジプトの影響力拡大を目的としてアラビア語の国際ラジオ放送を開始し、それを他国に向けて積極的に流す対外放送政策を活発化させたことの影響が大きかった。これに対し、各国の為政者たちはエジプトから流れ込むラジオ放送を警戒し、自国の放送設備の拡充を急ぐようになった。このことは、本研究で集めたラジオ聴取率の変遷からも読み取ることができる。図 2 は、1950～90 年代にかけての中東各国のラジオ受信機数の変遷を示したものである（同図には、比較の対象として日本も含めている）。ここからは、とくに 1960 年代以降の時期に、多くの国々でラジオ放送の受信機数が増えていったことが分かる。同時に、1970 年代以降になると二度の石油戦略によって急速に経済力を高めた湾岸諸国が、エジプトやそれ以外の中東諸国を抜いてラジオ受信機数を増やしていったことも明らかとなる。同時期の中東で最もラジオ受信機の所有率が高いのはレバノンであるが、これは同国で発生したレバノン内戦（1975 年～1990 年）の結果、人々がラジオを単なる娯楽以上の目的で所有しようとしていたために生じた結果であると推察される。

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図 2：中東諸国における 1000 人あたりのラジオ受信機数の変遷（1950～1996 年）（出典）各種資料をもとに報告者作成。
（注）1990 年に統一を果たした南北イエメン、データが少なかったパレスチナは表中から省いた。なお、比較として日本のデータも加えている。

（３）テレビ1956 年に放送を開始したイラクを嚆矢として、中東でもテレビ放送を開始する国が増えていった。しかし、当時のテレビ受信機は高価であったことから、欧米や日本と比べた場合にそれが一般家庭に広まるまでには相当の時間を要した。図 3 は、1960 年代～90 年代にかけての中東諸国におけるテレビ受信機の普及率の変遷を示したものである（同図には、比較の対象として日本も含めている）。この図からは、中東でテレビ放送が普及し始めるようになるのは、1970 年代以降のことであり、各国ごとに普及率に大きな差があったことが分かる。例えば、1970 年代以降、エネルギー資源からの収入で潤う湾岸諸国や、イスラエルなどでは、ラジオと同様にテレビも急速に普及したことが分かる。これに対して、それ以外の中東諸国の大部分では、1990年代に入ってからも、1000 人あたり 100 台前後のテレビ受信機所有に過ぎなかった（もっとも、中東の一般家庭における平均世帯人数は日本や欧米以上であり、1990 年代以降になるとテレビが一般家庭でも当たり前のようにみられる状況が形成されるようになったとの指摘もある）。
図 3：中東諸国における 1000 人あたりのテレビ受信機数の変遷（1961～1996 年）（出典）各種資料をもとに報告者作成。
（注）1990 年に統一を果たした南
北イエメン、データが少なかった
パレスチナは表中から省いた。な
お、比較として日本のデータも加えている。なお、中東では平均世帯人数数が日本や欧米などと比べて
多 い こ とか ら 、後 述 するよ う に1990 年代以降になるとおおよそ一家に一台近くのテレビ所有率が実現するほどまでにテレビ受信機数が増えていたことが分かる。

4-3 2000 年以降の状況
ここからは、2000 年代以降の情報通信産業をめぐる変化をみていくことにしたい。そのために、以下では（1）非識字率、（2）ラジオの普及率、（3）テレビの普及率、（4）衛星放送、（5）インターネットの 5 つにみられる変化を取り上げて、それぞれを概観したい。

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（１）人口・識字率・新聞について
図 4 は、2000 年代以降の中東諸国における非識字率の変遷を示したものである。ここからは、2000 年代に入る頃には半数以上の国々で非識字者の割合が 10％以下になるまで減少していたことが分かる。一方、スーダンやモロッコ、エジプトなどでは 2000 年代に入ってからも国内の 4 分の 1 以上の人口が、非識字者であることがうかがえる（図には記されていないが、非識字者層の多くは比較的年配であり、とくに非都市部に居住する住民である）。
図 4：中東諸国における非識字率の変遷（2000～2018 年）（ 出 典 ） 主 に World Bank（ https://www.worldbank.org/ ）のデータをもとに報告者作成。

（２）ラジオ
図 5 は、2000 年代以降の中東諸国におけるラジオの世帯所有率の変遷を示したものである。中東では 1970年代以降、次第に社会の基軸メディアがラジオからテレビへと移っており、さらに 2000 年代以降はインターネットの普及もあって、日常的にラジオから情報を取得する人々の割合が減った。例えば、2019 年に中東 7か国（エジプト、ヨルダン、レバノン、カタール、サウジアラビア、チュニジア、UAE）で実施された調査によると、ラジオから日常的に情報を取得している人々の割合は、テレビ、インターネット、SNS、メールなどを通じて情報を得る人々の割合よりも少ないことが分かっている［Northwestern University in Qatar 2019:23］。図 5 からも、イランを除くと、どの国でも 2000 年代以降にラジオ受信機の世帯所有率が減少していることが読み取れる。
図 5：中東諸国におけるラジオ受信機の世帯所有率の変遷（2002～2017 年）（出典）各種資料をもとに報告者作成。

（３）テレビ

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図 6 は、2000 年代以降の中東諸国におけるテレビ受信機の世帯所有率の変遷を示したものである。スーダンを除くと、どの国でもおおむね 80％以上の家庭がテレビ受信機を所有していることが分かる。2000 年代以降の中東諸国におけるテレビの世帯所有率はおおむね 100％に近い状況にある。近年の中東ではインターネトの重要性が高まりつつあるが、それでもメディア利用に関する調査結果からは、依然として中東ではテレビがインターネット以上に人々の主要な情報源であることが分かっている［Northwestern University inQatar 2019: 23］。
図 6：中東諸国におけるテレビ受信機の世帯所有率の変遷（2000～2017 年）（出典）各種資料をもとに報告者作成。

（４）衛星放送
図 7 は、1990 年代以降の中東諸国における衛星放送の受信機器数の変遷を示したものである。受信機に関する調査が実施されていない国も多いため、ラジオやテレビの受信機器数（あるいは世帯所有率）に関するものと比べて利用可能なデータ数が限られている。しかしながら、1990 年代以降、中東では衛星放送の視聴が一般化しつつある。2014 年の英 Informa の市場調査結果によると、中東の視聴者の大半が衛星放送から流された番組を視聴していることが指摘されている[Northwestern University in Qatar 2016]。
図 7：中東諸国における衛星放送の受信機器数の変遷（1990～2017 年）（出典）各種資料をもとに報告者作成。

（５）インターネット8
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図 8 は、中東諸国におけるインターネット利用者数の変遷を示したものである。インターネットの利用者に関するデータは、ITU が各国のデータを収集して公開しており、同図の作成にあたっても ITU のデータを利用した。ここからは中東で 2000 年代に入り各国でインターネットの利用者が現れたこと、とくに 2005/06
年頃からその数が急速に増え始め、現在では多くの国々でインターネットの利用が一般化していることが分かる。
図 8：中東諸国におけるインターネット利用ユーザー率の変遷（1990～2018 年）（出典）ITU のウェブサイト（https://www.itu.int/）で示されたデータを参照。

5 本研究で収集したデータを活用した研究のアウトプット状況
5-1 研究のアウトプット状況
本研究で得られたデータを活用し、3 本の論文を執筆した。まず、中東の情報通信産業の拠点の一角として台頭してきた湾岸諸国のメディアに焦点をあてて、同国における放送メディアの発達と現在の放送局が置かれている政治経済構造を明らかにした（本報告書末尾に付した発表資料①参照）。次に、中東のなかでは相対的に多様なメディアが存在するレバノンに焦点をあてて、同国における放送メディアの発達を、その政治社会構造を踏まえながら論じた（発表資料②参照）。最後に、複数の研究者とともに、中東におけるメディアに関する論文集を刊行し、その編者を務めた。とくにそのなかで、宗教系放送局をめぐる歴史と現在の状況を詳細に論じた（発表資料③参照）。これによって研究成果の一部を広く公表することができた。
5-2 データベースの作成・公開状況
新型コロナウイルスの影響により、当初 2021 年 3 月に公開予定であったデータベースの作成が、本報告書執筆（2021 年 6 月）時点で完了していない。半年間の研究期間延長申請を申請し、それにより終了時期は2021 年 9 月となったが、当初予定していた水準に達することは難しいと考えている。ただし、国内の図書館やオンライン等で入手可能な文献・資料を用いて、部分的にせよ何らかのデータベースを公開すべく目下研究を進めているところである。

【参考文献】
阿部るり. 2004. 「イスラーム復興とマス・メディア――トルコにおけるメディアの発展と媒介されるイスラーム・アイデンティティ」 『コミュニケーション研究』 34、1-34 頁．
―――. 2005. 「中東メディアの発展とその社会的影響――衛星放送をめぐる議論から」 『コミュニケーション研究』 35、45-70 頁．
千葉悠志. 2012. 「衛星放送こそが『アラブの春』の仕掛け人」『季刊アラブ』141、20-21 頁．
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公益財団法人電気通信普及財団
研究調査助成報告書 第36号 2021年度

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〈発題名①千葉悠志「湾岸系放送局の歴史と構造――政治との関係性に着目して」②千葉悠志「多文化主義――レバノンにおけるメディアの発達と分極化の進展」③千葉悠志「放送メディアとイスラーム――宗教的言説空間の拡大と変容」

表資料〉

掲載誌・学会名等

発表年月

近藤洋平編『アラビア半島の歴史・文化・社会』東京大学中東地 2021 年 1 月
域研究センター、197-210 頁
中村覚監修・末近浩太編『シリア・レバノン・イラク・イラン（シリ2021 年 2 月ーズ・中東政治研究の最前線 2）』
ミネルヴァ書房、49-69 頁
千葉悠志・安田慎編『現代中東における宗教・メディア・ネットワ
2021 年 2 月
ーク――イスラームのゆくえ』春風社、127-144 頁

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