株主様向けエコキャンペーン（特別ご優待）
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株主の皆様へ
第8期 中間報告書
平成22年6月1日 ▶ 平成22年11月30日

証券コード 3432

経営ビジョン

今後の見通し代表取締役会長

川村 人志

代表取締役社長

要明 英雄

当中間期の経営環境と営業概況

当中間期（第8期第2四半期連結累計期間）におけるわが国の経済は、景気低迷が続く中、政府の景気刺激策等により一部に景気の持ち直しの動きが見られたものの、急激な円高、慢性的なデフレなど先行き不透明な状況が続きました。
建設市場においては、新設住宅着工戸数・非木造建築物着工床面積が、前年に比較して若干回復傾向にあるものの、依然低水準で推移するなど厳しい状況が続きました。一方、アルミニウム形材の国内市場は、輸送・電気機器分野を中心に需要が引き続き堅調に推移し、世界同時不況前の状態にほぼ回復しました。また、商業施設市場においては、経済対策効果による改装需要もありましたが、引き続き流通業の投資抑制や店舗の小型化など厳しい事業環境で推移いたしました。
このような状況の中、当社グループといたしましては、現在、平成24年5月期を最終年度とする中期3ヵ年経営計画に取組んでおり、黒字体質の定着に向けた構造改革・コスト削減、建材事業の改装・リフォーム、環境など重点分野および非建材事業への経営資源の集中を推進しました。さらに、商業施設事業における中国（上海）拠点での製造・調達および販売の強化、建材やアルミニウム形材のアジア圏を中心とした海外市場への展開に向けた取組みを進めております。
以上の結果、当中間期（当第2四半期連結累計期間）における連結業績は、売上高1,287億31百万円（前年同四半期比3.0%増）の増収となりました。利益面では構造改革の更なる推進などにより、営業利益32億15百万円（前年同四半期比7.8%増）、経常利益23億24百万円（前年同四半期比1.2%増）となりましたが、固定資産の減損損失や売却損などの特別損失の増加により、四半期純利益は10億24百万円（前年同四半期比27.2%減）と減益となりました。

1 Sankyo-Tateyama Holdings, Inc.

今後の見通しにつきましては、企業の設備投資、雇用環境は最悪期を脱したものの大幅な改善は見込めず、また政府の景気刺激策の終了による個人消費の反動減により、持ち直しの兆しを見せた景気も不透明感が増し、本格的な景気回復にはまだ時間を要するものと見込まれます。
建材事業では、住宅エコポイントの適用期間延長等の景気刺激策による効果が期待されるものの、景気回復に懸念が生じている状況において、新設住宅着工戸数の大幅な回復は期待できないものと見込まれます。一方で環境・エコへの関心の高まりから、改装・リフォームの需要は引き続き堅調に推移するものと思われます。このような中、構造改革をさらに進め、引き続き黒字体質の定着に取組むとともに、これまで当社が培ってきた自然換気などの環境技術をARM-S、マディオ等の主力商品に展開し市場競争力を強化してまいります。また、海外企業との業務提携による生産・販売基盤の構築を進め、早期に販売できる体制作りを進めてまいります。
マテリアル事業では、全体として需要は堅調に推移するものの、輸送・電気機器分野において政府の補助金終了に伴う需要減が見込まれます。このような中、合金鋳造から押出・表面処理・加工までの一貫体制の構築およびその関連技術の集約を行いました。高度化するユーザーニーズに対応し、用途開発や合金開発を含めた高精度・高品位製品の製造・販売を早期に進めてまいります。
商業施設事業では、業界の投資抑制や店舗の小型化など新規店舗市場は引き続き縮小するものと見込まれます。このような中、改装需要の確実な取り込みを図り国内市場での販売シェアの拡大と利益の安定確保を図ってまいります。また、日系小売企業の中国を中心とした海外進出に対応して、中国における製造・販売拠点を活用した供給を進めてまいります。
以上を踏まえて、第8期通期の連結業績につきましては、売上高2,580億円、営業利益64億円、経常利益43億円、当期純利益24億円を見込んでおります。
なお、中間配当につきましては、誠に遺憾ではございますが、見送ることといたします。期末配当につきましても、現時点では未定とさせていただきます。
株主の皆様におかれましては、なにとぞ相変わらぬご支援とご鞭撻を賜りますようお願い申しあげます。

株主様向けエコキャンペーン（特別ご優待）
当社グループの中核会社である三協立山アルミの設立50周年に際し、株主の皆様からの日頃のご支援に感謝申しあげ、株主様向けエコキャンペーンを実施いたします。1,000株以上保有される株主の皆様へ、下記のとおり優待券を送付いたします。
三協立山アルミの環境配慮商品1点以上を含む同社商品をご購入いただくと、その購入金額（同社カタログ価格によります）に応じ、優待券を1工事あたり最高3枚までご利用できます。
2010年11月30日現在の保有株式数

優待券枚数

1,000株以上
5,000株未満
5,000株以上
10,000株未満
10,000株以上

１枚２枚３枚優 待 券 1 枚 に つ き、1万円分の商品券を進呈いたします。
優待券のご利用方法については優待券に記載の注意事項を確認ください。

お問い合わせ先電話 0766-20-2227

受付時間
休 業 日

月～金曜 9:00～12:00
13:00～17:00
土・日曜、祝日、夏季休業、年末年始

本キャンペーンにつきましては当社ホームページの株主様向けエコキャンペーン（特別ご優待）ご案内ページ（http://www.sthdg.co.jp/ecocampaign/index.html）をご確認ください。

環 境 配 慮 商 品

環境に配慮し安全・安心で快適な空間と生活づくりに役立ち、また長く満足していただける商品の提案を進めています。

三協立山アルミでは、環境配慮設計指針を基本として商品開発を行い、材料選定、生産から解体・廃棄までの商品ライフサイクルでの環境負荷の低減に努めています。これらの環境負荷低減商品を「環境配慮商品」として認定し、カタログに独自の「環境配慮商品」認定マークを表示しております。なお、三協立山アルミの「環境配慮商品」の売上は、同社売上全体に占める割合が82％（平成22年5月期）となっております。

窓リフォーム二重の窓で快適生活！

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冬は暖かく、夏は涼しくワンランク上の快適を。

断熱
防音
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フレディア モダーニ

ナチュレラフォース
デライト

プロディ

断熱仕様

環境配慮商品につきましては、三協立山アルミホームページの環境ページ（http://www.sankyotateyama-al.co.jp/eco/index.html）
をご確認ください。

Sankyo-Tateyama Holdings, Inc.

2

事業別の概況
建材事業において、ビル建材では製販連携によるコスト改善、収益体質の強化を建材事業図るとともに、改装・環境分野をとらえた「STER事業部」を軸に潜在需要の大きい75.4%境改修に注力しました。住宅建材では、新規販売網の開拓、代理店様との連携強化を推進し、玄関ドア「ナチュレ ユー」等のコンセプト商品の提案を通じてお客様密着の営業活動を進めるとともに、「一新助家」を中心に後付樹脂内窓「プラメイクE」に代表されるリフォーム需要に対応した商品ラインナップを強化し、収益改善に努めてまいりました。エクステリア建材では、販売網の強化、充実を図るために代理店様へのフォローアップを強化し、太陽光発電システムを搭載したカーポート「ソーラスター」
等の当社独自の差別化・付加価値商品の提供を推し進めてまいりました。
改装・リフォーム、環境などの重点分野に対する経営資源の集中および構造改革の推進等により、売上高970億31百万円、営業利益16億99百万円となりました。

売上高構成比多様なニーズに最新技術でお応えする ビ ル 建 材 と「 省 エ ネ ・ バ リ ア フ
リー・高耐久」を考慮した住宅建材、そして最新のデザインと高い品質を追求したエクステリア建材の提供を通じて豊かな暮らしの実現に貢献いたします。

住宅改修と自然換気システム「NAV（ナビ）」
シリーズ、新型「キャブコン」
等による環●自然換気システム「NAV-Window-21」●太陽光発電システム「ソーラスター」●後付樹脂内窓「プラメイクE」

50

おかげさまで、50年。
これからもずっと…皆様とともに

三協立山アルミは2010年6月、創立50年を迎えました。
今日までの道のりには、幾多の試練もありましたが、そこにはいつも皆様からの温かいご支援がありました。三協立山アルミはこれからも、環境への貢献やリフォームのご提案など、皆様のご要望にお応えできる商品開発

th ANNIVERSARY

3 Sankyo-Tateyama Holdings, Inc.とサービスで常に「信頼される企業」であり続けたいと願っています。

マテリアル事業においては、太陽光発電パネル枠などの環境・省エネ関連需マテリアル事業

要が堅調に推移するとともに輸送・電気機器関連需要も国内需要が回復傾向に14.3%

また「合金鋳造→押出→皮膜→加工」工程を集約した一貫生産体制を構築するなど、品質・コスト・納期に対応できる生産体制の充実、収益基盤の早期安定化に取組みました。
以上の結果、売上高183億23百万円、営業利益10億88百万円となりました。

売上高構成比無限の可能性を秘めたアルミニウムやマグネシウムなど、次世代のマテリアルを提供しています。

ありました。

●太陽光発電パネル枠

商業施設事業

10.3%
売上高構成比●ヒートシンク

商業施設事業においては、環境・省エネ対応をキーワードとして販路の拡大に取組みました。サイン（LED）
関連商品やコンビニの店頭看板LED改修物件が増加。
アパレル向けディスプレイ什器ではローコスト・軽量な「アパレルショップシリーズ」などラインナップの拡充を行い、他社製品との差別化を図りました。また、海外調達やVE推進による調達コストの削減にも取組みました。
以上の結果、売上高133億22百万円、営業利益6億1百万円となりました。

ショッピングセンター等の商業施設や、店舗用の陳列機器類、看板・サイン等の屋外広告物の設計・制作・施設・管理およびメンテナンスを提供しています。

●店頭看板
（LED）
●ディスプレイ什器「アパレルショップシリーズ」

Sankyo-Tateyama Holdings, Inc.

4四半期連結財務諸表
四半期連結貸借対照表
科目（単位：百万円）

当第2四半期末

前期

平成22年11月30日現在

平成22年5月31日現在

109,392
23,79152,755
9,957
17,311
2,820
297
5,258
△2,799112,04096,751
1,215
14,074
221,432

102,986
20,73951,306
10,644
13,512
3,202
240
5,748
△2,408
115,496
99,585
1,374
14,535
218,482

資産の部
流動資産
現金及び預金受取手形及び売掛金
商品及び製品
仕掛品
原材料及び貯蔵品
繰延税金資産
その他
貸倒引当金
固定資産
有形固定資産無形固定資産投資その他の資産
資産合計
負債の部
流動負債
支払手形及び買掛金
短期借入金
その他
固定負債
長期借入金
その他
負債合計
純資産の部
株主資本
評価・換算差額等
少数株主持分
純資産合計
負債純資産合計

123,579
46,312
34,68642,58049,16232,414
16,747
172,742

121,55444,75736,20440,592
48,60732,46616,140170,161

48,203△282
769
48,690221,432

47,265222
833
48,320218,482■総資産 ■純資産（単位：百万円）●1株当たり純資産（単位：円）の推移
（百万円）

（円）

300,000300

218,482
200,000

151.48100,000

48,3200

前 期（平成 22 年 5 月期）

5 Sankyo-Tateyama Holdings, Inc.

221,432
152.92200

48,690100

当第 2 四半期

0（平成 23 年 5 月期）

四半期連結損益計算書
科目（単位：百万円）

当第2四半期（累計）

前第2四半期（累計）

平成22年 ６ 月 1 日〜
平成22年11月30日

平成21年 ６ 月 1 日〜
平成21年11月30日

売上高128,731

124,934

売上原価

97,60094,224

売上総利益

31,13130,710

販売費及び一般管理費

27,916

27,727

営業利益

3,215

2,983

営業外収益

706

839

営業外費用

1,597

1,525

経常利益

2,324

2,296

特別利益

47311

特別損失

977

702

1,394

1,905

法人税等

429

466

少数株主利益又は少数株主損失（△）

△5931

1,024

1,407

税金等調整前四半期純利益

四半期純利益四半期連結キャッシュ・フロー計算書
科目（単位：百万円）

当第2四半期（累計）

前第2四半期（累計）

平成22年 ６ 月 1 日〜
平成22年11月30日

平成21年 ６ 月 1 日〜
平成21年11月30日

営業活動によるキャッシュ・フロー

5,682△1,840

投資活動によるキャッシュ・フロー

△666

△285

財務活動によるキャッシュ・フロー

△2,143947

現金及び現金同等物に係る換算差額

△15

△7

現金及び現金同等物の増加額（△は減少）

2,856△1,185

現金及び現金同等物の期首残高

19,90016,510

新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額―141

現金及び現金同等物の四半期末残高

22,75715,465会社概要／株式情報 （平成22年11月30日現在）
会社概要

株式の状況

会 社 名

三協・立山ホールディングス株式会社

所 在 地

〒933-8610 富山県高岡市早川70番地

設

平成15年12月1日

立

発行可能株式総数……………………………………… 496,000,000株
発行済株式の総数……………………………………… 324,596,314株
株主数·································································· 29,626名

大株主 （上位10名）

資 本 金

150億円

従業員数172名

株主名

Ｕ Ｒ Ｌ

http://www.sthdg.co.jp/

取締役および監査役
代 表 取 締 役 会 長
代 表 取 締 役 社 長
専 務 取 締 役
常 務 取 締 役
常 務 取 締 役
常 務 取 締 役
取締役
取締役
取締役
常 勤 監 査 役
常 勤 監 査 役
監
査役
監
査役

川
要
駒
岡庄
山
藤
熊
蒲
深
竹山
荒村
明
方
本
司
田
木
崎
原
川
脇
本
木人
英米
美浩
正
哲
彰
文
二

志雄
弘
誠
次
司
和男
三務
夫
毅郎

グループ図

所有株式数

出資比率

千株%

住友化学株式会社

22,3527.08

三協・立山社員持株会

11,7173.71

三協立山持株会

10,6653.38

住友信託銀行株式会社

9,717

3.08

ST持株会

9,339

2.96

株式会社北陸銀行

8,889

2.82

竹平和男

6,948

2.20

住友軽金属工業株式会社

6,208

1.97

日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）

5,299

1.68

日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社（信託口）

4,927

1.56

（注）当社は、自己株式8,973,809株を保有しており、出資比率は自己株式を除いて算出しております。

所有者別株式分布状況
その他の法人金融機関
その他の法人金融機関
22.93％
20.54％
22.93％
20.54％
66,671,706株
74,439,649株
66,671,706株 74,439,649株

証券会社
証券会社
1.22％
1.22％
3,950,592株
3,950,592株

個人
個人・・その他
その他
46.67％
46.67％
151,477,817株
151,477,817株

外国法人等
外国法人等
5.88％
5.88％
19,081,741株
19,081,741株

政府
政府・・地方公共団体
地方公共団体0.00％
0.00％
1,000株
1,000株

自己株式
自己株式
2.76％
2.76％
8,973,809株
8,973,809株

所有株数別株式分布状況
1,000,000株以上
1,000,000株以上
53.21％
53.21％
172,708,310株
172,708,310株

建材事業

マテリアル事業

商業施設事業

www.sankyotateyama-al.co.jp

www.sankyo-material.co.jp

www.tateyama-advance.co.jp

100,000株以上
100,000株以上
1,000,000株未満
1,000,000株未満
13.72％
13.72％
44,542,914株
44,542,914株

50,000株以上
50,000株以上
100,000株未満
100,000株未満
4.22％
4.22％
13,695,471株
13,695,471株

1,000株以上
1,000株以上
5,000株未満
5,000株未満 1,000株未満
1,000株未満
8.40％
0.81％
8.40％
0.81％
27,276,676株
27,276,676株 2,620,161株
2,620,161株

10,000株以上
5,000株以上
10,000株以上
5,000株以上
50,000株未満
50,000株未満 10,000株未満
10,000株未満
14.32％
5.32％
14.32％
5.32％
46,470,576株
46,470,576株 17,282,206株
17,282,206株
Sankyo-Tateyama Holdings, Inc.

6

ホームページのご案内

株主メモ
事業
年
度
定 時 株 主 総 会
基準日

上 場 証 券 取 引 所
公告方法

毎年6月1日から翌年5月31日
8月
定時株主総会
5月31日
期 末 配 当5月31日
中 間 配 当11月30日東京
電子公告（http://www.sthdg.co.jp/）（ただし、事故その他やむを得ない事由によって電子公告ができない場合は、日本経済新聞に掲載して行います。
）

株 主 名 簿 管 理 人
および特別口座の口座管理機関
株 主 名 簿 管 理 人
事 務 取 扱 場 所＜ 郵便物送付先 ＞＜＞＜ 電話照会先 ＞
インター ネット
ホームページURL

大阪市中央区北浜四丁目5番33号
住友信託銀行株式会社
大阪市中央区北浜四丁目5番33号
住友信託銀行株式会社 証券代行部〒183−8701
東京都府中市日鋼町1番10
住友信託銀行株式会社 証券代行部
0120−176−417
http://www.sumitomotrust.co.jp/STA/retail/service/daiko/index.html

詳細な財務情報やニュースリリース等は、当社ホームページをご覧ください。

http://www.sthdg.co.jp/

株式に関する住所変更等のお届出およびご照会について証券会社に口座を開設されている株主様は、住所変更等のお届出およびご照会は、口座のある証券会社宛にお願いいたします。証券会社に口座を開設されていない株主様は、上記の電話照会先にご連絡ください。

三協・立山ホールディングス

特別口座について
株券電子化前に「ほふり」（株式会社証券保管振替機構）を利用されていなかった株主様には、上記の住友信託銀行株式会社に口座（特別口座といいます。
）を開設しております。特別口座についてのご照会および住所変更等のお届出は、上記の電話照会先にお願いいたします。

単元未満株式の買取請求および買増請求の取扱い
単元（1,000株）未満の株式の買取請求および買増請求は、その単元未満株式が記録されている口座の口座管理機関までお問合せください。

今後のIRスケジュール
平成23年4月上旬▶ 平成23年5月期

第3四半期決算発表

平成23年7月中旬▶ 平成23年5月期

決算発表

平成23年8月下旬▶ 平成23年5月期〒933-8610 富山県高岡市早川70番地
TEL 0766-20-2500

この中間報告書は、FSC 認証紙と、環境に優しい植物油インキを使用して印刷しています。
TM

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