北海道文教大学

人間科学部

2023（R5）年度

自己点検・評価報告書

2024（R6）年 3 月 23 日

北海道文教大学

1

第1章

理念・目的

1.1.現状説明
1.1.1.

大学の理念・目的を適切に設定しているか。また、それを踏まえ、学部・研究科の目的を適切に設定しているか。
評価の視点１：学部においては、学部、学科又は課程ごとに、研究科においては、研究科
又は専攻ごとに設定する人材育成その他の教育研究上の目的の設定とその内容
評価の視点２：大学の理念・目的と学部・研究科の目的の連関性＜学部においては、学部、学科又は課程ごとに、研究科においては、研究科又は専攻ごとに設定する人材育成その他の教育研究上の目的の設定とその内容＞
本学の母体である学校法人鶴岡学園（以下、「法人」という）は、創設者、鶴岡新太郎・トシご夫妻の遺された学訓、『清く、正しく、雄々しく、進め』を源に、「真理を探究する
清新な知性」「正義に基づく誠実な論理性」「未来を拓く進取の精神」「国民の生活の充実に寄与する実学の精神」という 4 本の支柱を要約し、「清正進実」を建学の精神と定めている。
この建学の精神を基盤としてその具現化を目指し、本学では大学全体の中・長期的な目標を内外に示した学校法人鶴岡学園「教育 100 年ビジョン」（資料: 学校法人鶴岡学園「教育 100 年ビジョン」）を掲げている。その一つとして、「教育研究の質保証と国際性のある人材の養成」の推進に取り組むこととしており、2019 年 4 月からは「北海道文教大学中期計画 2024」（資料 : 学校法人鶴岡学園 中期計画 2024）がスタートし、AI、IoT などを活用した「Society5.0」やグローバル化の進化といった時代の急激な変化に対応するとともに、社会連携・地域貢献、大学ガバナンスの確立など、大学の機能強化、学部教育の質的向上に向けて具体的な施策を実施していくこととしている。この中期計画策定の中で、時代の変化に的確に対応できる人材の養成が必要であり、改めて大学教育における「教養力」の必要性についても認識された。
本学では、「教育基本法及び建学の精神に則り、豊かな人間性を涵養するため幅広い知識を受けるとともに、理論と実践にわたり深く学術の教育と研究を行い、国際社会の一員として、世界の平和と人類の進歩に貢献し得る人材の育成することである。」という理念に即した実学教育を行なっている。（資料：学則第 1 条、ホームページ大学概要）
本学の建学の精神は、鶴岡学園の創立者鶴岡新太郎・トシ夫妻の遺された学訓『清く正しく雄々しく進め』を淵源とする。鶴岡夫妻は、1942（昭和 17）年という戦時下の厳しい情勢の只中にあって、希望の灯火と教育百年の大計を抱いて学園を創設した。その学訓の「清く」とは真理を探究する清新な知性であり、「正しく」とは正義に基づく誠実な倫理性を指し、「雄々しく進め」とは未来を拓く進取の精神の称揚が込められていた。
また、北海道女子栄養学校の設置申請書には、「世界平和ニ寄与セントスルノ秋（トキ）、2食料栄養ニ関スル知識技能ヲ習得シテ益々国民体位ノ向上進展ヲ図リ以テ国力充実ノ根幹ヲ培フハ喫緊ノ事タル」として、国民の生活の充実に寄与する実学の精神が込められている。北海道文教大学の建学の精神は、鶴岡学園の学訓と北海道女子栄養学校の設立目的の精神に根ざし、今日まで受け継がれている。なお、この建学の精神については 2016（平成28）年 8 月の教授会および理事会において以下のように再確認された。
（資料:学校法人鶴岡学園創立 80 周年記念誌 p12-17)
建学の精神『清正進実』（北海道文教大学・明清高等学校・附属幼稚園の建学の精神）
鶴岡学園の創設者鶴岡新太郎・トシ夫妻の遺された学訓『清く正しく雄々しく進め』
を源に、1999（平成 11）年「北海道文教大学」開学へと建学の灯火は引き継がれてきた。その精神は今日も 4 本の柱として、学園に集う皆の心に刻まれている。
その 4 本の柱とは① 真理を探究する清新な知性② 正義に基づく誠実な倫理性③

未来を拓く進取の精神④

国民の生活の充実に寄与する実学の精神

我々はこれを要約し『清正進実』と呼び習わし、建学の精神としている。
本学の教育目標は鶴岡学園に建学の精神に基づき、以下の 5 つを北海道文教大学の教育目標として定めている。(資料:ホームページ大学概要

理念と教育目標)

1.未来を拓くチャレンジ精神2.科学的研究に基づく実学の追及
3.充実した教養教育の確立
4.国際性の涵養
5.地域社会との連携
学部教育では、2023 年（令和 5 年）には人間科学部理学療法学科、作業療法学科、看護学科を改組し、医療保健科学部を開設した。医療保健科学部には看護学科とリハビリテーション学科（理学療法学専攻・作業療法学専攻）を設置した。また、2024（令和 6）年には人間科学部に新たに地域未来学科を開設する運びとなっている。2024（令和 6）年 4 月
時点で、人間科学部に健康栄養学科、こども発達学科、地域未来学科の 3 学科で構成され目的を下記のように定めている。
人間科学部の人材育成その他の教育研究上の目的は、全ての人が持続可能な社会の実現に向けて、健康的で豊かな人生を送るため、食・栄養・保育・学校教育・社会教育分野及びその周縁に当たる分野に関する専門知識・技能を有し、社会の変化に柔軟に適応できる人材を養成することである。
① 健康栄養学科の人材育成その他の教育研究上の目的
3

人体の構造と機能及び疾病の成り立ち、基礎・応用栄養学並びに臨床栄養学などに基づいて、直接ヒトの健康にアクセスする《人間栄養学》と、食品学、調理学並びに給食経営
管理論など食品や食物を介してヒトの健康にアクセスする《食物栄養学》に関する高度な専門知識・技術を体系的に教授し、これを両輪として社会に貢献し得る管理栄養士の能力を養成するとともに、広範な教養に基づいた豊かな人間性の涵養を教育理念とし、現代社
会を生きる人々の健康の維持・増進、傷病からの回復の促進、食環境の整備及び QOL の向上などを通して、地域や国際社会の健康・栄養問題の解消に貢献し得る管理栄養士の養成を目的としている。
② こども発達学科の人材育成その他の教育研究上の目的
現今の子育て・保育に関するニーズの多様化、複雑化、幼児教育と小学校教育の円滑な接続などに対応するため、幼稚園教諭・保育士の育成と小学校教諭、特別支援学校教諭の養成を別個に独立したものとして行うのではなく、それらを総合し、対人コミュニケーシ
ョン能力を高め、資質・幅広い能力を備えた教育者・保育者、地域における子育て支援者を育成することが本学科の目的であり、教育理念である。
③ 地域未来学科の人材育成その他の教育研究上の目的
持続可能な地域社会の実現を目指し、地域課題を発見し課題解決できる能力を有するとともに、地域の歴史や文化、多様な資源の価値を理解し新たな価値を生み出す創造性とそれらを次代に継承するための教育学に関する専門的知識・技能を有する人材を養成することが使命であると考える。さらには、包摂的で持続可能な地域コミュニティの共創に向けて、多様な主体と連携し、デジタル化等の変化に対応しながら、主体的に行動することができる、地域社会の中核的コーディネーターとして、地域を活性化できる人材や地域の未来を担う人づくりに貢献できる人材を養成する。
④ 理学療法学科の人材育成その他の教育研究上の目的
人間科学部理学療法学科の目的は、小児から高齢者まで各種疾患・障害の予防・治療に関する高度の専門的知識・技術を修得し、医療・福祉施設および地域医療においてリハビリ
テーションチームの一員として活躍できる能力を養うとともに、科学的根拠に基づいた理学療法を自ら実践でき、国際的視野を有する理学療法士を養成することである。これら人材の育成を目的としていたが、①文理横断的かつ学際的な知識と論理的な思考能力を基礎として、高度化および多様化した医療・リハビリテーションの変化に柔軟に適応できる人
材を養成すること、②データサイエンスを基盤とした科学的根拠に基づいた思考とリハビ
リテーション実践能力のための基本的な能力を有した人材を養成すること、③多様化する
地域社会の特性を適切に理解し、共生理念およびリハビリテーションに関連する多職種と連携・協働し、医療・保健の立場から地域社会の健康課題に貢献できる人材を養成すること、さらにはグローバル化および情報化の進展を視野に入れつつ、生涯にわたってリハビ
リテーションの質向上について研究・研鑽し、発展に寄与できる人材を養成することを強化するという観点から、後述する医療保健科学部リハビリテーション学科理学療法学専攻が設置され、令和 5 年より募集停止となった。
4

⑤ 作業療法学科の人材育成その他の教育研究上の目的
人間科学部作業療法学科の目的は、人間性豊かで適切な倫理観を持ち、高度な専門的知
識と技術を修得するとともに、地域における作業療法の総合的な理解、コミュニケーショ
ン能力、国際性および科学的・論理的思考法を身につけ、臨床的実践家として活躍できる
作業療法士を養成することである。これら人材の育成を目的としていたが、①文理横断的
かつ学際的な知識と論理的な思考能力を基礎として、高度化および多様化した医療・リハ
ビリテーションの変化に柔軟に適応できる人材を養成すること、②データサイエンスを基盤とした科学的根拠に基づいた思考とリハビリテーション実践能力のための基本的な能力を有した人材を養成すること、③多様化する地域社会の特性を適切に理解し、共生理念およびリハビリテーションに関連する多職種と連携・協働し、医療・保健の立場から地域社
会の健康課題に貢献できる人材を養成すること、さらにはグローバル化および情報化の進展を視野に入れつつ、生涯にわたってリハビリテーションの質向上について研究・研鑽し、発展に寄与できる人材を養成することを強化するという観点から、後述する医療保健科学
部リハビリテーション学科作業療法学専攻が設置され、令和 5 年より募集停止となった。
⑥ 看護学科の人材育成その他の教育研究上の目的
人間科学部看護学科の目的は、①社会の一員としての責任を有し、専門職倫理観を基盤としたヒューマンケアの基本的な能力を身につけている人材、②看護の対象となる人々とコミュニケーション能力を活用して円滑な関係を構築し、対象理解を深める能力を身につけている人材、③看護の基盤となる問題解決能力を活用して看護過程の展開や臨床判断を行うための基本的な能力を身につけている人材、④看護の専門知識を活用して健康の状態やその変化に応じて実践する能力を身につけている人材、⑤多様なケア環境に適した保健
医療福祉チームのありかたと看護師の役割を理解できている人材、⑥学習への主体性を有し、自律的な行動ができ専門職者として研鑽し続ける基本的な能力を身につけている人材、⑦科学的思考と創造的思考を活用して看護の発展と社会へ貢献できる研究の基本的な能力を身につけている人材を養成することである。上記 7 点を有する人材の育成を目的としていたが、①文理 横断的かつ学際的な知識と論理的な思考能力を基礎として、高度化および多様化した医療・看護の変化に柔軟に適応できる人材を養成すること、②データサイエン
スを基盤とした科学的根拠に基づいた思考と看護実践能力のための基本的な能力を有した人材を養成すること、③多職種と連携・協働し、医療・看護の立場から地域社会の健康課題に貢献できる人材、さらにはグローバル化の進展を視野に入れつつ、生涯にわたって医療・保健の質向上について研究・研鑽し、発展に寄与できる人材を養成することを強化するという観点から、後述する医療保健科学部看護学科が設置され、令和 5 年より募集停止となった。
人間科学部の教育理念と人材育成の目的にもとづいて、人間科学部の教育目標は、「保健・医療・福祉・教育・保育分野への社会的要請に対応し、人々の健康と幸福を支援する
ために、人間の本質、人格の発達、成長と老化、社会における人間のあり方など、現代社
会を理解するための知識と方法論とを修得するとともに、高度な問題解決能力を培い、専門知識と技術を身につけ実社会に貢献する人材を養成する」と明示されている。
5

これは、「北海道文教大学の教育目標」である「科学的研究に基づく実学の追求」、「充実した教養教育の確立」、「地域社会との連携」を医療福祉教育分野に適用したものであり連関している。
1.1.2.

大学の理念・目的及び学部・研究科の目的を学則又はこれに準ずる規則等に適切に明示し、教職員及び学生に周知し、社会に対して公表しているか。
評価の視点１：学部においては、学部、学科又は課程ごとに、研究科においては、研究科
又は専攻ごとに設定する人材育成その他の教育研究上の目的の適切な明示
評価の視点２：教職員、学生、社会に対する刊行物、ウェブサイト等による大学の理念・目的、学部・研究科の目的等の周知及び公表＜学部においては、学部、学科又は課程ごとに、研究科においては、研究科又は専攻ごとに設定する人材育成その他の教育研究上の目的の適切な明示＞
記載不要＜教職員、学生、社会に対する刊行物、ウェブサイト等による大学の理念・目的、学部・研究科の目的等の周知及び公表＞
記載不要
1.1.3.

大学の理念・目的、各学部･研究科における目的等を実現していくため、大学として将来を見据えた中・長期の計画その他の諸施策を設定しているか。
評価の視点１：将来を見据えた中・長期の計画その他の諸施策の 設定・認証評価の結果等を踏まえた中・長期の計画等の策定
・認証評価の結果等を踏まえた中・長期の計画等の策定＜将来を見据えた中・長期の計画その他の諸施策の 設定・認証評価の結果等を踏まえた
中・長期の計画等の策定＞
記載不要＜認証評価の結果等を踏まえた中・長期の計画等の策定＞
記載不要

1.2．長所・特色
本学の各学部および各研究科の教育理念と人材育成の目的は、建学の精神と理念、北海6

道文教大学学則と北海道文教大学大学院学則に基づいて適切に定めている。建学の精神を元に、人間科学部は、保健・医療・福祉・教育・保育分野への社会的要請に対応し、人々の健康と幸福を支援するため、各学科の教育目標の中には高度な専門的知識・技術を持つ
実践家の育成、地域社会に貢献できる実学の追及をうたっており、本学の個性が反映されている。

1.3.問題点
人間科学部では、教育目標に国際性の涵養をうたっている。しかし、ここ数年のコロナ
禍の影響によって、海外研修、海外短期留学等が実施できていない。コロナ禍が落ち着いたため、国際性の涵養を促進するために、海外協定校などへの短期留学の機会を創出する
ように進める。このような機会創出を 2020 年度から強化することを 2019 年度内に決定した中期計画でも定めている（資料ョンプラン

中期計画 2024(2020 年度～2024 年度（大学版）アクシ

ロードマップ p.12）

1.4.全体のまとめ
本学の各学部および各研究科の教育理念と人材育成の目的は、建学の精神と理念、北海
道文教大学学則に基づいて適切に定めている。本学では、建学の精神である「清正進実」
を複数個所に掲額していること、建学の精神や創設者にかかわる著作を配布している点において特徴がある。また、学生便覧やホームページにより、 学生や教職員、社会へ広く周知を図っている。北海道文教大学中期計画 2024 は、大学運営会議をもって適切に評価・追加修正が行われている。また、この内容は、本学ホームページに掲載し学生間、教職員や社会へ公表している。 しかしながら人間科学部内の一部の学科で学生定員充足に関して課題が残るため、本学が有する学問分野の必要性や社会要請を明確に示し、魅力ある大学、将来性のある大学として認知されるよう、学内外での評価から検証と改善を行い、適切な大学運営によって、優れた人材育成を行えるよう研鑽に励み、永世に渡り建学の精神に基づいた高等教育を続けていくことを使命とする。

7

第4章

教育課程・学習効果

4.1.現状説明
4.1.1.

授与する学位ごとに、学位授与方針を定め、公表しているか。

評価の視点１：課程修了にあたって、学生が修得することが求められる知識、技能、態度等、当該学位にふさわしい学習成果を明示した学位授与方針の適切な設定（授与する学位ごと）及び公表＜課程修了にあたって、学生が修得することが求められる知識、技能、態度等、当該学位にふさわしい学習成果を明示した学位授与方針の適切な設定（授与する学位ごと）及び公表＞
本学の建学の精神に基づいて、３つの方針の策定のための全学としての基本的な考え方を定め、これにもとづいて大学全体の学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）、および授与する学位ごとの学位授与方針を定めている。授与する学位ごとであることから、人間科
学部は学科ごとに定めている。
大学全体の学位授与方針において、学士課程では「各学部、学科、専攻において編成された教育課程において学修し、履修規定によって必要単位を取得し、必要な修業年限を満たしたうえで、各学部、学科、専攻において定められた学位授与方針に定められた能力を満たしていると認められた学生に、学士の学位を授与する。」と定めている。さらに「各学部、学科、専攻、各研究科の学位授与方針は、建学の精神である「清正進実」の「清」に対応した「思考・判断・表現」に関する学習成果、「正および進」に対応した「関心・意欲・態度」に関する学習成果、および「実」に対応した「知識・技能」に関する学習成果を含むものとする。」と定めている。ここで、「清正進実」の「清」は「真理を探究する清新な知性」に由来するため「思考・判断・表現」に対応する。また、「正」と「進」は「正義に基づく誠実な倫理性」、「未来を拓く進取の精神」に由来するため「関心・意欲・態度」に対応する。さらに、「実」は「国民の生活の充実に寄与する実学の精神」に由来するため「知識・技能」に対応する。
大学全体の学位授与方針に沿って学部の各学位プログラムにおいても「知識・技能」、「思考・判断・表現」、「関心・意欲・態度」に関連する学習成果が明示されている。したがって、全学的な学位授与方針と学部における方針は連関し、大学としての一貫性が担保されているといえる。なお、「知識・技能」の学習成果はその専門分野で求められる実践能力に関連し、「思考・判断・表現」の学習成果は論理的思考力や問題探究力に関連し、「関心・意欲・態度」の学習成果は倫理観や社会的な責任感などに関連している。したがって、それぞれに関連する学習成果が明確化されているとともに、授与する学位にふさわしい内容となっている。学部の各学科及び各研究科の学位授与方針は、本学のウェブで公開し、広く社会に公表されている。本学のウェブではトップページの大学概要
から３つのポリシーが表示され、そこから各学科別に参照できるように工夫されている。
また、2018(平成30)年度から学士課程の各学部のカリキュラムマップを作成しており、そこには、各科目が学位授与方針に定められた学習成果のどれに関連するかが示されてお8

り、広く公表されている。本学では、学位授与方針の策定および改定は、３つの方針の策
定のための全学としての基本的な考え方に基づき、各学部・学科・専攻、研究科の教育内
容に基づいて教育開発センターが原案を作成し、大学運営会議が策定することが定められている。学位授与方針の適切性を評価するために、教育開発センターが「３つのポリシーの点検実施にあたっての指針」を定めている。これにもとづいて各学科が学位プログラム
ごとに点検シートを作成し、学位授与方針が学位プログラムに適合した学習成果が設定されているか、表現がわかりやすいか等を点検している。各学科の点検による適切性の評価
内容は教育開発センターでの審議をへて、大学運営会議にて決定され、カリキュラムが変更されたときの学位授与方針の改定に活かされることになっている。
各学科の DP を以下に示す
健康栄養学科の DP
履修規定によって必要単位を取得し、必要な修業年限を満たしたうえで、以下の能力を身につけていると認められた学生に「学士（栄養学）」の学位を授与する。
・地域社会の生活習慣病予防・健康増進、および臨床の場において必要とされる高度な専門知識を体系的に身につけている。
（知識・技能）・科学的根拠に基づいて、人を対象とした適切な栄養指導・教育を行うために必要な知識・技術を身につけている。（知識・技能）
・特定給食施設において適切なマネジメントを行い、特定多数人に継続して適切に栄養管理された食事を提供するための知識・技術を身につけている（知識・技能）・学んだ知識とその理解を基盤として、健康・栄養に関する問題について適切に情報を収集し、科学的に分析・検証することができる。
（思考・判断・表現）・対象者の栄養管理、栄養教育を行うために必要なコミュニケーション能力を身につけている。（思考・判断・表現）
・組織における管理栄養士設置部門や給食の運営に関する部署を統括・管理するためのマ
ネジメント能力とチームを率いるリーダーシップを持っている。
（思考・判断・表現）・協働する医療・保健チームの中で適切な活動を行うことができる。（関心・意欲・態度）・人々の健康の保持・増進に貢献する自覚と意欲をもち、積極的に行動し、必要な情報を発信することができる。（関心・意欲・態度）
・地域包括ケアシステムにおいて「食・栄養」の視点から、高齢者が住み慣れた地域で自分らしい暮らしを人生の最後まで続けることができるよう、
「住まい」
「医療」
「介護」
「予
防」
「生活支援」が切れ目なく一体的に提供することができる。
（関心・意欲・態度）（資料

大学ホームページ

3 つのポリシー）。

理学療法学科の DP
履修規定によって必要単位を取得し、必要な修業年限を満たしたうえで、次の能力を身につけていると認められた学生に「学士（理学療法学）」の学位を授与する。
・理学療法を行うための基本的な専門的知識・技術を身につけている。
（知識・技能）・理学療法学やリハビリテーション医学の進歩に対応できる能力を身につけている。（知識・技能）9

・理学療法学における課題を論理的に探求する能力を身につけている。
（思考・判断・表現）
・対象者に配慮しながら理学療法士として主体的に行動できる。（関心・意欲・態度）
・医療に関わる他の職種の役割を理解し、協力関係を築くことができる。
（関心・意欲・態度）
・幅広く教養を高める意識と、理学療法学の発展に貢献するという使命感を持っている。
（関心・意欲・態度）
・理学療法士としての臨床場面や研究におけるコミュニケーション能力を身につけている。
（思考・判断・表現）（資料

大学ホームページ

3 つのポリシー）。

作業療法学科の DP
作業療法学科は、履修規定によって必要単位を取得し、必要な修業年限を満たしたうえ
で、次の能力を身につけていると認められた学生に「学士（作業療法学）」の学位を授与する。
・作業療法を実践するために必要な基本的知識を身につけている。（知識・技能）
・作業療法学を考究し発展させるために必要な基本的知識を身につけている。
（知識・技能）・作業療法評価学・作業療法治療学の基本的技能を身につけている。（知識・技能）
・作業療法を実践するために必要な文章力・対人コミュニケーションの技能・プレゼンテーションとディスカッションの基本的技能を身につけている。（思考・判断・表現）・作業療法理論に基づき、生活行為の向上について、対象者の自律性と個別性を尊重できる。（関心・意欲・態度）・根拠に基づく作業療法（EBOT）の実践のために、問題を発見し、解決に必要な情報を収集・分析・整理し、論理的な解決法を見いだせる。
（思考・判断・表現）
看護学科の DP
履修規定によって必要単位を取得し、必要な修業年限を満たしたうえで、次の能力を身につけていると認められた学生に「学士（看護学）」の学位を授与する。
2021 年度以前の入学生
・人間の生命や権利を尊重し、生活統合体としての人間を理解するため、幅広い知識と教養を身につけている。（知識・技能）
・看護を実践する能力を高めるために必要な知識・技術を修得している。（知識・技能）
・対象に必要な看護ケアについて科学的根拠に基づく説明ができ、看護ケアを的確に実施することができる。（知識・技能）
・保健医療福祉チームの一員としての役割を理解し、協働して活動する能力を高めることができる。（知識・技能）
・対象の健康課題を専門的知識と技術を基礎に、科学的思考力・判断力により、その解決に向けて行動することができる。
（思考・判断・表現）・状況を的確に判断し、その状況に応じたコミュニケーションがとれる。
（思考・判断・表現）
・医療の進歩、健康増進に関する情報への関心を常に維持し、実践を通して自らの成長を10促すことができる。（関心・意欲・態度）
・自己学習・自己評価をし続ける行動や態度をとることができる。（関心・意欲・態度）
2022 年度入学生
・社会の一員としての責任を有し、専門職倫理観を基盤としたヒューマンケアの基本的な能力を身につけている。（思考・判断・表現）・看護の対象となる人々とコミュニケーション能力を活用して円滑な関係を構築し、対象理解を深める能力を身につけている。
（知識・技能）・看護の基盤となる問題解決能力を活用して看護過程の展開や臨床判断を行うための基
本的な能力を身につけている。（思考・判断・表現）・看護の専門知識を活用して健康の状態やその変化に応じて実践する能力を身につけている。（知識・技能）
・多様なケア環境に適した保健医療福祉チームのありかたと看護師の役割を理解できている。（知識・技能）・学習への主体性を有し、自律的な行動ができ専門職者として研鑽し続ける基本的な力を身につけている。（関心・意欲・態度）
・科学的思考力と創造的思考力を活用して看護の発展と社会へ貢献できる研究の基本的な能力を身につけている。（思考・判断・表現）（資料

大学ホームページ

3 つのポリシー）。
こども発達学科の DP
履修規定によって必要単位を取得し、必要な修業年限を満たしたうえで、次の能力を身につけていると認められた学生に「学士（こども発達学）」の学位を授与する。
・こどもの心身の成長・発達についての全般的な理解に加え、乳幼児期のこども、学童期のこども、障がいを有するこどものいずれかについての基本的な知識を身に付けている。
（知識・技能）・教育・保育・子育て支援に関わる者として、一人一人のこどもの特徴と発達へのニーズを見きわめ、それに対応できる教育的能力を身につけている。（知識技能）
・さらに、保育者、教育者、子育て支援者として、地域社会と保護者のニーズに応え、同僚と協力しつつ多様なこどもの実態に即して成長・発達を支援するための基本的資質を身につけている。（知識・技能）
・教育・保育・子育て支援において、同僚、保護者、地域の人々と交わり、協力関係を形成できる人間的コミュニケーション能力を身につけている。
（思考・判断・表現）・変化する社会の中で、教育に求められるニーズに的確に対応し、より適切な保育・教育のあり方を考え続けることができる。（思考・判断・表現）・今日の教育・保育・子育て支援をめぐる諸条件のもとで、より良い教育環境及び 教育実践を実現するために、不断に学び、深く思慮し、適切に判断し、実行しようとする意
欲・態度を身につけている。（関心・意欲・態度）
11

（資料
4.1.2

大学ホームページ

3 つのポリシー）。

授与する学位ごとに、教育課程の編成・実施方針を定め、公表しているか。

評価の視点１：下記内容を備えた教育課程の編成・実施方針の設定（授与する学位ごと）
及び公表
・教育課程の体系、教育内容
・教育課程を構成する授業科目区分、授業形態等
評価の視点２：教育課程の編成・実施方針と学位授与方針との適切な連関性＜下記内容を備えた教育課程の編成・実施方針の設定（授与する学位ごと）及び公表＞（1）教育課程の体系、教育内容
本学では、建学の精神に基づいて、大学全体の教育課程の編成・実施方針（カリキュラ
ム・ポリシー）を定めている。そのなかで「教育内容の編成にあたっては、学位授与方針の「知識・技能」、「関心・意欲・態度」、「思考・判断・表現」との整合性を図るとしている。それを踏まえて人間科学部の「教育課程の基本方針」は学位授与方針（ディプロマポリシー）を達成する学生を輩出するために、以下の方針に基づいて教育課程を編成・実施している（資料 2023 学生便覧 p.74）。
①

４年間一貫教育②

教養教育の重視③

学外実習の充実④

進級・卒業要件の厳格化

教育目標達成のために人間科学部の教育課程においては「教養科目」「専門基礎科目」「専門科目」を配置している。具体的な教育課程の編成内容は、学科ごとに学生便覧の「教育課程の構成と概要」に明示されている。また、科目区分、必修・選択の別、単位数、配当年次および学期を、北海道文教大学学則別表第 1（資料

ホームページ）に明示している。

人間科学部を構成する各学科は教育課程の編成・実施方針(カリキュラムポリシー、以下CP)を定め、授業科目を構成している。本件については、
本学ホームページ（https://www.dobunkyodai.ac.jp/outline/policy）の大学概要内にて広く公表している。
健康栄養学科の CP・健康栄養学科は、社会で活躍する管理栄養士に必要な知識・技術を培うため、教養科目、専門基礎科目、専門科目を体系的に配置した教育課程を編成する。
・栄養士免許、管理栄養士国家試験受験資格、栄養教諭一種免許、食品衛生管理者及び食品衛生監視員(任用資格)を取得することができる。
1．教育内容・多様な学生に対応するため、高校で学んだ内容も含んだ基礎的な科目を配置する。（知12識・技能）
・栄養学、健康と病気の概念の理解に必要な専門基礎科目として「社会・環境と健康」「人体の構造と機能・疾病の成り立ち」「食べ物と健康」の科目群を配置する。（知識・技能）
・管理栄養士が活躍する職場で必要とされる知識・技術を身につけるための専門科目として「基礎栄養学」「応用栄養学」「栄養教育論」「臨床栄養学」「公衆栄養学」「給食経営管理論」の科目群を配置する。（知識・技能）
・管理栄養士の業務に関する科学的根拠に基づく適切な計画・実行・評価・判定を行う能力を養うため「総合演習」「総合（卒業研究）」「臨地実習」の科目群を配置する。（思考・判断・表現）・明確な管理栄養士像を造り上げるため、導入教育として 「管理栄養士概論」「食・生活教育演習」を配置する。（関心・意欲・態度）
・現場で管理栄養士が必要とされるスキルを身に付けるため、「応用栄養学」「栄養教育論」「臨床栄養学」「公衆栄養学」「給食経営管理論」「総合演習」「隣地実習」の科目
群を配置する。（関心・意欲・態度）
2．教育方法・少人数教育を演習、実習で実施し、学生の能力に応じた教育ができるようにする。
3．教育評価・科目の特性に応じて，試験，レポート及び成果物等により，幅広い知識の修得度を客観的に評価する。
理学療法学科の CP
・理学療法学科は、理学療法士に必要な知識・技術を培うため、教養科目、専門基礎科目、専門科目を体系的に配置した教育課程を編成する。
・理学療法士国家試験受験資格を得ることができる。
①教育内容
・理学療法士の知識・技術修得の基盤となる専門基礎科目として「人体の構造と機能及び心身の発達」「疾病と障害の成り立ち及び回復過程の促進」「保健医療福祉とリハビリテーションの理念」の科目群を配置する。（知識・技能）
・理学療法士としての専門性を高める専門科目として「基礎理学療法学」「理学療法評価学」「理学療法治療学」「地域理学療法学」「理学療法治療学」「基礎理学療法学」の科
目群を配置する。（知識・技能）
・理学療法分野における課題を探求する能力を養うために、４年次研究（理学療法研究Ⅰ、
Ⅱ）につながる科目群（理学療法研究法、理学療法研究セミナー）を配置する。（思考・判断・表現）
・臨床場面における実践力・コミュニケーション能力を養うため「臨床実習」の科目群を配置する。（思考・判断・表現）
・医療にかかわる他の職種と適切な連携をとることができる人材を養成するためにチーム
医療概論および「臨床実習」の科目群を配置する。（関心・意欲・態度）②教育方法
・先進的な研究成果の理解力、課題探求能力、論理的な問題解決能力を身につけるための13

科目群は少人数ゼミ形式で研究の基礎を学ぶための教育を展開する。
③教育評価
・科目の特性に応じて，試験，レポート及び成果物等により，幅広い知識の修得度を客観的に評価する。
作業療法学科の CP
・作業療法学科は、作業療法士に必要な知識・技術を培うため、教養科目、専門基礎科
目、専門科目を体系的に配置した教育課程を編成します。
・作業療法士国家試験受験資格を得ることができます。
① 教育内容・作業療法士の知識・技術修得の基盤となる専門基礎科目として「人体の構造と機能及び心身の発達」「疾病と障害の成り立ち及び回復過程の促進」「保健医療福祉とリハビリテーションの理念」の科目群を配置する。（知識・技能）
・作業療法士としての専門性を高める専門科目として「基礎作業療法学」「作業療法管理学」「作業療法評価学」「作業治療学」「地域作業療法学」「臨床実習」の科目群を配置する。（知識・技能）
・臨床場面における実践力・コミュニケーション能力を養うため「臨床実習」の科目群を配置する。（思考・判断・表現）・作業療法分野における課題を探求する能力を養うために、作業療法研究法演習Ⅰ、Ⅱを配置する。（思考・判断・表現）・作業療法理論に基づき、生活行為の向上について、対象者の自律性と個別性を尊重できる態度を養うために生活行為向上作業療法学を配置する。（関心・意欲・態度）② 教育方法・問題発見とその解決および論理的思考力を養うために、課題について能動的に自ら探索することを重視した教育（アクティブラーニング）を実施する。授業の事前・事後における主体的な学修を促進する。
・知的好奇心すなわち問題発見能力を養うために、また、コミュニケーション能力を高めるために、グループ学習など対話型・学生参加型の授業法を取り入れる。
・作業療法士としての基本的技能を身につけるために、臨床実習はクリニカルクラーク
シップ（臨床参加型臨床実習）形式で行う。
・評価結果について、学生に充分なフィードバックを行う。
③ 教育評価
・学習成果の把握のために、各科目における到達目標を明確に提示し、成績評価を厳格に行う。
・筆記試験に加え、OSCE（客観的臨床能力試験）、ポートフォリオ、ルーブリックなどを用いた多元的で質の高い評価を行う。
看護学科の CP14

・看護師に必要な知識・技術を培うため、教養科目、専門基礎科目、専門科目を体系的に配置した教育課程を編成する。
・看護師国家試験受験資格を得ることができる。
2021 年度以前入学生①教育内容
・豊かな人間性、幅広い教養と多様な個性を発展させ看護の対象である人間の生命や権利を尊重し、全人的に理解する能力を養うため、教養科目を配置する。（知識・技能）
・看護師の知識・技術修得の基盤となる専門基礎科目として「人体の構造と機能及び心身の発達」「疾病と障害の成り立ち及び回復過程の促進」の科目群を配置する。（知識・技能）・看護師としての専門性を高める専門科目として「基礎看護学」「成人看護学」「老年看護学」「小児看護学」「母性看護学」「精神看護学」「在宅看護学」の科目群を配置する。
（知識・技能）・人間の生活の場において、ヒューマン・ケアリングの視点に立った看護実践能力の基礎を養うため、看護技術の演習時間の充実及び臨地実習科目を配置する。（知識・技能）
・看護実践に内在する倫理的諸問題を認識し、専門的価値に基づく倫理的判断力の基礎を養うために、人権擁護を基本とした専門基礎科目および専門科目を系統的に配置する。
（知
識・技能）
・保健・医療・福祉システムの中で、他領域の職種との連携・協働の重要性を理解して、目標に向けて推進できる基礎的能力を養うため、「チーム医療概論」「地域包括ケアシス
テム」の科目を配置し、また学部内の連携を図って科目の強化を行う。（知識・技能）・看護の学習に必要な「課題発見・探求（解決）能力」と「コミュニケーション能力」を高めるために「看護研究Ⅰ、Ⅱ」の科目を配置する。（思考・判断・表現）
・将来看護専門職業人として活躍し、発展していくための「看護の統合」科目群「看護マネジメント論」「災害看護」「国際看護」「リスクマネジメント論」などの科目を配置する。（思考・判断・表現）・看護専門職業人として活躍し、発展していくために「看護の統合と実践」の実習科目「看護実践マネジメント実習」の科目群を配置する。（関心・意欲・態度）②教育方法
・主体的、科学的に思考し、かつ創造的に問題や課題を探求していく能力を養うために、
専門科目での演習においては協同学習やゼミナール、e-ラーニングを活用する。
③教育評価
・科目の特性に応じて，試験，レポート及び成果物等により，幅広い知識の修得度を客観的に評価する。
2022 年度入学生
看護の専門知識修得と対象に必要な看護実践ができるように、基礎看護学、精神看護学、
地域在宅看護学を基盤として発達段階別の科目と１年次から４年次まで看護の統合と実践に関する科目を体系的、段階的に配置します。
15

①教育内容・対象理解能力を育成するため、体系的に講義・演習科目を配置したのち集大成として実習科目を配置する。（知識・技能）
・保健医療福祉における多職種連携を育成するため、他学科との合同科目を配置する。
（知識・技能）
・保健医療福祉チームにおける多職種連携能力を育成するため、重要性が理解できるように地域包括ケアシステムに関連した科目を配置する。（知識・技能）・社会の一員として責任感を育成するため、キャリア形成に向けて行動ができるように 1
年次に基礎講座、2 年次から 4 年次にかけてキャリア形成関連科目を配置する。（思考・判断・表現）
・専門職倫理観を育成するため、看護の対象となる人々の権利を擁護でき、高い倫理性を持つことができるように講義・実習科目を配置する。（思考・判断・表現）・臨床判断能力を育成するため３年次に「看護臨床判断」、４年次に「臨床判断実習」と段階的に配置する。（思考・判断・表現）・国際的視野を育成するため、外国語を用いて読み、書き、聴き、話すこと、看護の専門性を生かして国際貢献に関心が持てるように、外国語と国際保健に関する科目を配置する。
（思考・判断・表現）
・ICT や電子カルテが活用できるように情報処理関連の科目を配置する。（関心・意欲・
態度）
②教育方法
・キャリア形成に向けて行動ができるように卒業到達度を学生へ明示する
・コミュニケーション能力を育成するため、「読む、書く、聴く、話す」を使いこなせる
ように講義、演習、実習のすべての科目においてアクティブラーニングを活用する。
・看護の対象である人々に真摯に向き合い理解することができるように当事者の講話を聴く機会を設ける。
・臨床判断や看護過程の展開能力を育成するため、他者の意見を取り入れて思考を深めることができるようにアクティブラーニングを活用する。
・看護の専門知識を週鐸修得するため、対象者に必要な看護実践ができるように多様な実習施設を配置する。
・人々の健康課題解決のため、看護技術を活用できるように紙上事例などのシミュレ―シ
ョン教育を導入する・看護実践がイメージできるように看護実践者が授業に参加する機会を設ける。
・学習への主体性を育成するため、看護の対象を理解しようと素直に努力することができることや学習の必要性を自覚できるように、全ての科目でアクティブラーニングを活用する。
・冷静に自己を見つめることができるように講義、演習、実習のすべての科目において、横断的に対話による内省を活用する。
③教育評価
・ヒューマンケアの基本的な能力を、各科目の到達目標に応じた評価基準を明らかにし、
16レポートなどにより適切に評価する。
・看護の基盤となる問題解決能力を、各科目の到達目標に応じた思考・判断・表現の基準を用いて技術レポート試験などにより適切に評価する。
・看護の専門知識を、各科目の特性に応じた評価基準を明らかにし、試験及びレポート等の成果物により客観的に評価する。
・研究の基本的な能力を各科目の到達目標に応じて評価基準を明らかにし、レポートなど
により適切に評価する。
こども発達学科の CP
こども発達学科は、幼稚園・小学校・特別支援の教育者及び保育者に必要な知識・技術を培うため、教養科目、専門基礎科目、専門科目を体系的に配置した教育課程を編成します。｛「保育士資格」「幼稚園教諭一種免許状」「小学校教諭一種免許状」｝、｛「保育士資格」「幼稚園教諭一種免許状」「特別支援学校教諭一種免許状」｝、｛「幼稚園教諭
一種免許状」「小学校教諭一種免許状」「特別支援学校教諭一種免許状」｝のいずれかの組み合わせで 3 つの資格・免許を取得することができる。
① 教育内容・初年次は基礎ゼミ等による科学的探究方法への入門教育や、文章表現能力形成等の基礎教育に加え、こどもの成長・発達やそれを実現する教育についての科目を配置する。（知識・技能）・教育・保育・子育て支援に関わる者として求められる知識・能力を養うため、乳幼児期のこども、学童期のこども、障がいを有するこどものそれぞれについて広く学ぶための科
目を配置する。（知識・技能）
・さらに、保育者・教育者・子育て支援者のいずれかについて一層深い知識を身につけるための科目を配置する。（知識・技能）
・教育・保育・子育て支援に関わる者としての実践力・コミュニケーション能力を養うた
め「学外・校外実習」の科目群を配置する。（思考・判断・表現）・主体的・探究的に教育・保育のあり方を考える能力を養うために、卒業研究Ⅰ、Ⅱを配置する。（思考・判断・表現）
・こどもの幸せを願い、こどもとともに成長することを喜びとする資質をベースに、教育者・保育者としての資質・能力を形成するために、心理学・教育学・特別支援教育学等の科学的見地を学習する科目を配置する。（関心・意欲・態度）② 教育方法・初年次の基礎ゼミは少人数ゼミ形式で行う。
・実習の前後に実習準備の講義、反省の事後指導を配置するなどして、理論と実践の結合を図り、実践能力を形成する。
③ 教育評価・科目の特性に応じて、試験、レポート及び成果物等により、幅広い知識の修得度を客観的に評価する。
17

（2）教育課程を構成する授業科目区分、授業形態等
教育課程は、人間科学部では「教養科目」「専門基礎科目」「専門科目」から構成されている。これらの教育課程の構成内容は各学位プログラムの教育課程の編成・実施方針の冒頭に明示されている。さらに、学位授与方針に示された学習成果に関連して配置される科
目群は教育課程の編成・実施方針の「①教育内容」に明示されている。授業形態について
は教育課程の編成・実施方針の「②教育方法」等においてその方針が明示されている。学部の各学科及び各研究科の教育課程の編成・実施方針は、３つのポリシーの１つとして本学のウェブで公開し、広く社会に公表されている。本学のウェブではトップページの大学概要から「３つのポリシー」が表示され、そこから各学科別に参照できるように工夫されている。
人間科学部における授業形態は、講義科目、演習科目、実習・実技科目で構成されている。これに関して各学科の教育課程の編成・実施方針で、現場で管理栄養士が必要とされるスキルを身に付けるための科目として、臨地実習が明示されている他は、分野の記載にとどめている。作業療法学科では CP で基本的技能の習得のための臨床実習の形態（臨床参
加型臨床実習）を特に明示している。看護学科では CP で明確に示されている。
人間科学部各学科の具体的な教育課程の編成内容は、学科ごとに学生便覧の「教育課程の構成と概要」に明示されている。
人間科学部における教養教育は、保健・医療・福祉・教育にたずさわる者に必要な、豊かな人間性・社会性と高度な教養を身につけることを主眼においている。そこで、教養科
目は各学科とも「人間と文化」、「社会と制度」、「自然と科学」、「外国語」、「スポーツと健康」、「総合領域」の６分野から構成されており、それぞれの分野の内容は以下のようになっている。
「自然と科学」分野では科学的思考の基礎、情報処理能力を養い、「人間と文化」、「社会と制度」、「スポーツと健康」分野は人間としての尊厳を制度・経済、文化等多角的な視点から理解するため、「外国語」分野では英語の他に中国語を配置している。教養科目を人文社会科学系から自然科学系の科目にわたって幅広く開講しており、広く深い教養や倫理性を身につけ、総合的な判断力を培い、豊かな人間性を涵養するよう配慮している。
いずれも人間科学部の教育課程の基本方針②「教養教育の重視」を具体化するための科目である。
各学科の専門基礎科目および専門科目の授業科目区分と内容、授業形態は以下のようになっている。
健康栄養学科の専門基礎科目、専門科目は、栄養士法施行規則、および管理栄養士学校
指定規則により指定された教育内容を開設している。専門基礎科目では、管理栄養士を目指す動機付けにつながることをねらいとし「社会・環境と健康」、「人体の構造と機能及び疾病の成り立ち」、「食べ物と健康」の３分野をおく。また、専門科目は、管理栄養士としての専門性を高めるために「基礎栄養学」、「応用栄養学」、「栄養教育論」、「臨床栄養学」、「公衆栄養学」、「給食経営管理論」の６分野と、その専門分野の教育内容を包含する「総合演習」、「臨地実習」、さらに学習をより深める「総合」分野を置き、合わせて９分野から成り立つ。
「総合」分野の「卒業研究」は、深く関心を持った分野からテーマを決め、研究計画のもと研究を進める能力を養っている。
18

理学療法学科の専門基礎科目、専門科目は、理学療法士作業療法士学校養成施設指定規
則カリキュラムに準拠して、理学療法士国家試験受験資格が得られるように必要な科目を開設している。また 2020 年度から新カリキュラムとしている。専門基礎科目は専門科目における知識や技術を習得するための基盤となるものであり、「人体の構造と機能および心身の発達」、「疾病と障害の成り立ちおよび回復過程の促進」、「保健・医療・福祉とリハビ
リテーションの理念」の３分野を教育内容としている。
「疾病と障害の成り立ちおよび回復過程の促進」分野には「リハビリテーション栄養学」を必修科目として設け、食生活や栄養面との関連を理解することで、今後のニーズが増える栄養サポートチーム（NST）、並びに、居宅でのケアやリハビリテーションに対応できるように配慮している。
「保健・医療・
福祉とリハビリテーションの理念」では社会保障の理念や意義を体系的に学ぶとともに、地域包括ケアおよびチーム医療の基本的な考え方を理解する
専門科目は理学療法士としての専門性を高めるために、「基礎理学療法学」「理学療法管理学」「理学療法評価学」「理学療法治療学」「地域理学療法学」「臨床実習」の６つの分野から構成される。
「基礎理学療法学」分野の中の「理学療法研究セミナー」や「理学療法研
究Ⅰ、Ⅱ」の科目で卒業研究を行い、科学的根拠に基づいた理学療法実践の方法論を学ぶとともに、リサーチ・マインドをもった理学療法士を育成する。
「理学療法治療学」には最新の医学・医療・理学療法に関する知見と科学的なものの見方を養うために「理学療法総合セミナー」や「（徒手・スポーツ領域・トレーニング・コンディショニング）理学療法技術セミナー」を設け、総合的な演習・実習を展開する。
作業療法学科の専門基礎科目、専門科目は、理学療法士作業療法士学校養成施設指定規
則カリキュラムに準拠して、作業療法士国家試験受験資格が得られるように必要な科目を開設している。専門基礎科目は「人体の構造と機能および心身の発達」、「疾病と障害の成り立ちおよび回復過程の促進」、「保健・医療・福祉とリハビリテーションの理念」の３分
野をおき、原則として理学療法学科と共通の科目を開講しているが、精神医学Ⅱを必修科目としていることなどに本学科の特徴がある。
。
専門科目は作業療法士としての専門性を高めるために、「基礎作業療法学」、「作業療法管理学」、「作業療法評価学」、「作業療法治療学」、「地域作業療法学」、「臨床実習」の６つの分野から構成される。
「基礎作業療法学」
分野では、作業療法の概要と基本を学ぶとともに、作業療法士として問題解決のための基本的な能力を養い、科学的根拠に基づいた作業療法
実践・研究の方法論を学ぶ。その科目構成は「作業療法概論」「基礎作業学」「作業分析学
実習Ⅰ・Ⅱ」「作業療法研究法」「作業療法研究法演習Ⅰ、Ⅱ」などである。また、「作業療法治療学」分野では、各種疾患に対する作業療法の理論と実際を修得できるよう統合的な演習・実習を展開し、チーム医療の一員として利用にあたることの重要性を学ぶ。さらに最新の医学・医療・作業療法に関する知見と科学的なものの見方を養うために、「身体障害
作業療法治療学特論Ⅰ（運動器）」「身体障害作業療法治療学特論Ⅱ（中枢系）」「高齢期作業療法治療学特論」「精神障害作業療法治療学特論」を選択科目として設け、より将来的な展望に立った授業展開とする。
作業療法学科は WFOT（世界作業療法士連盟）認定校として継続認定されている（2021 年
3 月 20 日認定で、期間は 2021 年 1 月 1 日から 2025 年 12 月 31 日）。WFOT の認定校として認められるためには臨床実習 1000 実時間を満たすようカリキュラムを編成する必要があ
19

る（資料

作業療法学科WFOT 認定証）。継続的に WFOT 認定校となることで海外でも活動したい学生のための教育基盤を整えている。さらに、日本作業療法協会より生活行為向上
マネジメント（MTDLP）推進協力校としても認定され、基準を満たすカリキュラムを有している。
看護学科の専門基礎科目、専門科目は、保健師助産師看護師学校養成所指定規則に基づ
き、看護師国家試験受験資格が得られるように必要科目を開設している。専門基礎科目では「人体の構造と機能」、「疾病の成り立ちと回復の促進」、「健康支援と社会保障制度」の３分野をおく。「健康支援と社会保障制度」分野の中の「医学概論」「チーム医療概論」の科目では、医療人として重要な資質を育むように配慮されている。
専門科目は看護師としての専門性を高めるために、「基礎看護学」、「成人看護学」、「老年看護学」、「小児看護学」、「母性看護学」、「精神看護学」、「在宅看護論」、「看護の統合と実践」、「臨地実習」の９つの分野から構成される。
「看護の統合と実践」分野の中の「看護研究Ⅰ、Ⅱ」の科目で、科学的根拠に基づいた看護実践・研究の方法論を学ぶ。
「臨地実習」
分野では、すべての臨地実習を修得したのち看護実践に必要な知識・技術を統合し、対象や場に応じた実践力を養う「看護実践マネジメント実習」を設けている。
こども発達学科の専門基礎科目、専門科目は、卒業時に小学校教諭一種免許、幼稚園教諭一種免許、特別支援学校教諭一種免許、保育士資格が得られるように必要科目を開設している。このうち専門基礎科目は「学びの理解」、「教育と保育の理解」、「こども支援」、「子育て支援」の４つの分野から構成される。「学びの理解」分野の「基礎ゼミナールⅠ、Ⅱ、Ⅲ」の科目では、少人数編成でグループ活動を通じて学習・研究活動における基礎的力量の形成、コミュニケーション能力の養成を目的とした授業を展開している。
専門科目は「保育の理解」、「対象の理解」、「保育方法の理解」、「表現方法の理解」、「小
学校・幼稚園教科科目」、「小学校・幼稚園教職科目」、「小学校教職科目」、「特別支援専門科目」、「学外・校外実習」、「総合科目」の１０分野から構成され、幼稚園教諭免許、小学校教諭免許、特別支援学校教諭免許取得、保育士資格取得の必修科目と総合的な科目が配置されている。
「総合科目」分野は、広く深く人間を学び、専門的職業人としての幼稚園教
諭、小学校教諭、特別支援学校教諭、保育士、地域において教育・保育のアドバイザー、
コーディネーターとして活躍することができるための科目や、基本的な研究能力を培う科目である「卒業研究Ⅰ、Ⅱ」が配置されている。
人間科学部内の各学科のカリキュラムポリシーとディプロマポリシーはそれぞれ、知識・技能、思考・判断・表現、関心・意欲・態度とジャンル分けがされ、それぞれに対応がつけられている。人間科学部の各学科のカリキュラムポリシーは大学ホームページの大学概要など検索しやすい場所に公開しており、広く社会に公表されている。
人間科学部の授業形態については教育課程の編成・実施方針の「②教育方法」によってその方針が明示されている。
健康栄養学科では「少人数教育を演習、実習で実施し、学生の能力に応じた教育ができるようにする。」としている。
理学療法学科では「先進的な研究成果の理解力、課題探求能力、論理的な問題解決能力を身につけるための科目群は少人数ゼミ形式で研究の基礎を学ぶための教育を展開する。
」
20

としている。
作業療法学科では「問題発見とその解決および論理的思考力を養うために、課題について能動的に自ら探索することを重視した教育（アクティブラーニング）を実施する。授業の事前・事後における主体的な学修を促進する。
」「知的好奇心すなわち問題発見能力を養うために、また、コミュニケーション能力を高めるために、グループ学習など対話型・学
生参加型の授業法を取り入れる。」「作業療法士としての基本的技能を身につけるために、臨床実習はクリニカルクラークシップ（臨床参加型臨床実習）形式で行う。」としている。
看護学科では「コミュニケーション能力を育成するため、「読む、書く、聴く、話す」を使いこなせるように講義、演習、実習のすべての科目においてアクティブラーニングを活用する。
」「看護の対象である人々に真摯に向き合い理解することができるように当事者の講話を聴く機会を設ける。」「臨床判断や看護過程の展開能力を育成するため、他者の意見を取りいれて思考を深めることができるようにアクティブラーニングを活用する。
」「看護の専門知識を修得するため、対象者に必要な看護実践ができるように多様な実習施設を配置する。
」「人々の健康課題解決のため、看護技術を活用できるように紙上事例などのシミュレーション教育を導入する。」「看護の実践がイメージできるように看護実践者が授業に参加する機会を設ける。」としている。
なお人間科学部の教育課程の編成・実施方針は、３つのポリシーの１つとして本学のウ
ェブで公開し、広く社会に公表されている。本学のウェブではトップページの大学概要か
ら「３つのポリシー」が表示され、そこから各学科・専攻別に参照できるように工夫されている。
＜教育課程の編成・実施方針と学位授与方針との適切な連関性＞
大学全体の教育課程の編成・実施方針は３項目からなり、最初の項目では「教育内容の編成にあたっては、学位授与方針の「知識・技能」、「関心・意欲・態度」、「思考・判断・表現」との整合性を図る。」としている。これに基づいて、人間科学部の各学科の教育課程の編成・実施方針の、①教育内容は「知識・技能」、「関心・意欲・態度」、「思考・判断・表現」に分類されており、おのずと学位授与方針と整合されている。さらに、学位授与方
針が求める学習成果の各項目に対応した教育内容が設けられており、より緊密に連関している。
人間科学部各学科の具体的な教育課程の編成内容は、学科ごとに学生便覧の「教育課程の構成と概要」に明示されている。また、科目区分、必修・選択の別、単位数、配当年次
および学期を、北海道文教大学学則（別表第 1）に明示している。
各学科における教育課程は、(1)教養科目、(2)専門基礎科目、(3)専門科目から構成されている。専門基礎科目は各学科の専門分野の知識や技術を習得するための基盤となる科目である。
人間科学部における教養教育は、保健・医療・福祉・教育にたずさわる者に必要な、豊かな人間性・社会性と高度な教養を身につけることを主眼においている。そこで、教養科
目は各学科とも「人間と文化」、「社会と制度」、「自然と科学」、「外国語」、「スポーツと健康」、「総合領域」の６分野から構成されており、それぞれの分野の内容は以下のようになっている。
「自然と科学」分野では科学的思考の基礎、情報処理能力を養い、「人間と文化」、
21

「社会と制度」、「スポーツと健康」分野は人間としての尊厳を制度・経済、文化等多角的な視点から理解するため、「外国語」分野では英語の他に中国語を配置している。教養科目を人文社会科学系から自然科学系の科目にわたって幅広く開講しており、広く深い教養や倫理性を身につけ、総合的な判断力を培い、豊かな人間性を涵養するよう配慮している。
いずれも人間科学部の教育課程の基本方針②「教養教育の重視」を具体化するための科目である。
各学科の専門基礎科目および専門科目の授業科目区分と内容は以下のようになっている。
健康栄養学科の専門基礎科目、専門科目は、栄養士法施行規則、および管理栄養士学校
指定規則により指定された教育内容を開設している。専門基礎科目では、管理栄養士を目指す動機付けにつながることをねらいとし「社会・環境と健康」、「人体の構造と機能及び疾病の成り立ち」、「食べ物と健康」の３分野をおく。また、専門科目は、管理栄養士としての専門性を高めるために「基礎栄養学」、「応用栄養学」、「栄養教育論」、「臨床栄養学」、「公衆栄養学」、「給食経営管理論」の６分野と、その専門分野の教育内容を包含する「総合演習」、「臨地実習」、さらに学習をより深める「総合」分野を置き、合わせて９分野から成り立つ。
「総合」分野の「卒業研究」は、深く関心を持った分野からテーマを決め、研究計画のもと研究を進める能力を養っている。
理学療法学科の専門基礎科目、専門科目は、理学療法士作業療法士学校養成施設指定規
則カリキュラムに準拠して、理学療法士国家試験受験資格が得られるように必要な科目を開設している。また 2020 年度から新カリキュラムとしている。専門基礎科目は専門科目における知識や技術を習得するための基盤となるものであり、「人体の構造と機能および心身の発達」、「疾病と障害の成り立ちおよび回復過程の促進」、「保健・医療・福祉とリハビ
リテーションの理念」の３分野を教育内容としている。
「疾病と障害の成り立ちおよび回復過程の促進」分野には「リハビリテーション栄養学」を必修科目として設け、食生活や栄養面との関連を理解することで、今後のニーズが増える栄養サポートチーム（NST）、並びに、居宅でのケアやリハビリテーションに対応できるように配慮している。
「保健・医療・
福祉とリハビリテーションの理念」では社会保障の理念や意義を体系的に学ぶとともに、地域包括ケアおよびチーム医療の基本的な考え方を理解する
専門科目は理学療法士としての専門性を高めるために、「基礎理学療法学」「理学療法管理学」「理学療法評価学」「理学療法治療学」「地域理学療法学」「臨床実習」の６つの分野から構成される。
「基礎理学療法学」分野の中の「理学療法研究セミナー」や「理学療法研
究Ⅰ、Ⅱ」の科目で卒業研究を行い、科学的根拠に基づいた理学療法実践の方法論を学ぶとともに、リサーチ・マインドをもった理学療法士を育成する。
「理学療法治療学」には最新の医学・医療・理学療法に関する知見と科学的なものの見方を養うために「理学療法総合セミナー」や「（徒手・スポーツ領域・トレーニング・コンディショニング）理学療法技術セミナー」を設け、総合的な演習・実習を展開する。
作業療法学科の専門基礎科目、専門科目は、理学療法士作業療法士学校養成施設指定規
則カリキュラムに準拠して、作業療法士国家試験受験資格が得られるように必要な科目を開設している。専門基礎科目は「人体の構造と機能および心身の発達」、「疾病と障害の成り立ちおよび回復過程の促進」、「保健・医療・福祉とリハビリテーションの理念」の３分
野をおき、原則として理学療法学科と共通の科目を開講しているが、精神医学Ⅱを必修科
22

目としていることなどに本学科の特徴がある。
（資料2022 大学学生便覧 8 履修ガイド別表第 2p．118）。
専門科目は作業療法士としての専門性を高めるために、「基礎作業療法学」、「作業療法管理学」、「作業療法評価学」、「作業療法治療学」、「地域作業療法学」、「臨床実習」の６つの分野から構成される。
「基礎作業療法学」
分野では、作業療法の概要と基本を学ぶとともに、作業療法士として問題解決のための基本的な能力を養い、科学的根拠に基づいた作業療法
実践・研究の方法論を学ぶ。その科目構成は「作業療法概論」「基礎作業学」「作業分析学
実習Ⅰ・Ⅱ」「作業療法研究法」「作業療法研究法演習Ⅰ、Ⅱ」などである。また、「作業療法治療学」分野では、各種疾患に対する作業療法の理論と実際を修得できるよう統合的な演習・実習を展開し、チーム医療の一員として利用にあたることの重要性を学ぶ。さらに最新の医学・医療・作業療法に関する知見と科学的なものの見方を養うために、「身体障害
作業療法治療学特論Ⅰ（運動器）」「身体障害作業療法治療学特論Ⅱ（中枢系）」「高齢期作業療法治療学特論」「精神障害作業療法治療学特論」を選択科目として設け、より将来的な展望に立った授業展開とする（資料 2020 大学学生便覧 8 履修ガイド

p.84～85）。

作業療法学科は WFOT（世界作業療法士連盟）認定校として継続認定されている（2021 年
3 月 20 日認定で、期間は 2021 年 1 月 1 日から 2025 年 12 月 31 日）。WFOT の認定校として認められるためには臨床実習 1000 実時間を満たすようカリキュラムを編成する必要がある（資料

作業療法学科WFOT 認定証）。継続的に WFOT 認定校となることで海外でも活動したい学生のための教育基盤を整えている。さらに、日本作業療法協会より生活行為向上マネジメント（MTDLP）推進協力校としても認定され、基準を満たすカリキュラムを有している。
看護学科の専門基礎科目、専門科目は、保健師助産師看護師学校養成所指定規則に基づ
き、看護師国家試験受験資格が得られるように必要科目を開設している。専門基礎科目では「人体の構造と機能」、「疾病の成り立ちと回復の促進」、「健康支援と社会保障制度」の３分野をおく。「健康支援と社会保障制度」分野の中の「医学概論」「チーム医療概論」の科目では、医療人として重要な資質を育むように配慮されている。
専門科目は看護師としての専門性を高めるために、「基礎看護学」、「成人看護学」、「老年看護学」、「小児看護学」、「母性看護学」、「精神看護学」、「在宅看護論」、「看護の統合と実践」、「臨地実習」の９つの分野から構成される。
「看護の統合と実践」分野の中の「看護研究Ⅰ、Ⅱ」の科目で、科学的根拠に基づいた看護実践・研究の方法論を学ぶ。
「臨地実習」
分野では、すべての臨地実習を修得したのち看護実践に必要な知識・技術を統合し、対象や場に応じた実践力を養う「看護実践マネジメント実習」を設けている。
こども発達学科の専門基礎科目、専門科目は、卒業時に小学校教諭一種免許、幼稚園教諭一種免許、特別支援学校教諭一種免許、保育士資格が得られるように必要科目を開設している。このうち専門基礎科目は「学びの理解」、「教育と保育の理解」、「こども支援」、「子育て支援」の４つの分野から構成される。「学びの理解」分野の「基礎ゼミナールⅠ、Ⅱ、Ⅲ」の科目では、少人数編成でグループ活動を通じて学習・研究活動における基礎的力量の形成、コミュニケーション能力の養成を目的とした授業を展開している。
専門科目は「保育の理解」、「対象の理解」、「保育方法の理解」、「表現方法の理解」、「小
学校・幼稚園教科科目」、「小学校・幼稚園教職科目」、「小学校教職科目」、「特別支援専門
23

科目」、「学外・校外実習」、「総合科目」の１０分野から構成され、幼稚園教諭免許、小学校教諭免許、特別支援学校教諭免許取得、保育士資格取得の必修科目と総合的な科目が配置されている。
「総合科目」分野は、広く深く人間を学び、専門的職業人としての幼稚園教
諭、小学校教諭、特別支援学校教諭、保育士、地域において教育・保育のアドバイザー、
コーディネーターとして活躍することができるための科目や、基本的な研究能力を培う科目である「卒業研究Ⅰ、Ⅱ」が配置されている。
人間科学部内の各学科のカリキュラムポリシーとディプロマポリシーはそれぞれ、知識・技能、思考・判断・表現、関心・意欲・態度とジャンル分けがされ、それぞれに対応がつけられている。人間科学部の各学科のカリキュラムポリシーは大学ホームページの大学概要など検索しやすい場所に公開しており、広く社会に公表されている。
4.1.3

教育課程の編成・実施方針に基づき、各学位課程にふさわしい授業科目を開設し、教育課程を体系的に編成しているか。
評価の視点１：○各学部・研究科において適切に教育課程を編成するための措置
・教育課程の編成・実施方針と教育課程の整合性
・教育課程の編成にあたっての順次性及び体系性への配慮
・授業期間の適切な設定
・単位制度の趣旨に沿った単位の設定
・個々の授業科目の内容及び方法
・授業科目の位置づけ（必修、選択等）
・各学位課程にふさわしい教育内容の設定
・初年次教育、高大接続への配慮（
【学士】
【学専】）
・教養教育と専門教育の適切な配置（【学士】）
・コースワークとリサーチワークを適切に組み合わせた教育への配慮等（【修士】【博士】）
・教育課程の編成における全学内部質保証推進組織等の関わり
評価の視点２：学生の社会的及び職業的自立を図るために必要な能力を育成する教育の適切な実施＜各学部・研究科において適切に教育課程を編成するための措置＞（1）教育課程の編成・実施方針と教育課程の整合性
本学の教育課程の編成・実施方針は、冒頭においてどのような授業科目区分を配置する
かを明示し、①教育内容において学位授与方針で示された学習成果の達成に対応して配置されている教育課程の科目群が明示されている。
これらに基づき教育課程が学士課程においては学則第 23 条に則って編成されている。
なお、学士課程のうち人間科学部においては国家資格取得や教職免許取得に関連した学科から構成されていることから、各指定規則等に準拠した教育課程が編成されている。
人間科学部の各学科における教育課程は、(1)教養科目、(2)専門基礎科目、(3)専門科目
24

から構成されている。
人間科学部における教養教育は、保健・医療・福祉・教育にたずさわる者に必要な、豊かな人間性・社会性と高度な教養を身につけることを主眼においている。そこで、教養科
目は各学科とも「人間と文化」、「社会と制度」、「自然と科学」、「外国語」、「スポーツと健康」、「総合領域」の６分野から構成されている。全学共通の教養科目としては、
「総合教養
講座」
「日本国憲法」「統計の基礎」「情報処理」「中国語Ⅰ」「中国語Ⅱ」「生涯スポーツⅠ」「生涯スポーツⅡ」がある。
このうち「総合教養講座」は学部・学科の専門的知識の学習に続く橋渡しを行い、学生のモチベーションを啓発し、豊かな人間性を養うことに主眼をおいている。また、「統計の基礎」はデータを分析しその統計学的根拠を示す力の育成、「情報処理」は社会に出て最低限必要となるコンピュータリテラシーを養成する。
「生涯スポーツⅠ」「生涯スポーツⅡ」はどの分野においても体力が基本であるため、ス
ポーツ活動の意義、生涯にわたってスポーツを継続していくための基礎知識と技能を養っている。これらはいずれも社会に出て必須となるものであり、学士教育に相応しいものである。
教養科目（6 分野）のうち自然と科学の分野においては、科学的思考の基盤や豊富な IT
機材・設備を使用して情報処理能力やプレゼンテーション技術を養う。人間と文化、社会と制度、スポーツと健康の分野においては、人間としての尊厳を倫理面のみならず、制度・経済、文化等多角的な視点から理解を深める。外国語は、外国語学部を併設することの利
点を生かし、実践に則した「英語」の科目を開講して充実させ、北海道文教大学の地域的特性から「中国語」「ロシア語」を選択科目として設けている。キャリア入門、キャリア形
成、キャリアビジョンまたはキャリア発展では、専門職である前に自立した社会人となるように、社会人基礎力を高めることを目標としている。
人間科学部各学科・専攻の教育課程の編成・実施方針(カリキュラムポリシー、以下 CP)
は以下のような内容で大学 HP にて公表している（大学 HP）
健康栄養学科の CP
健康栄養学科は、社会で活躍する管理栄養士に必要な知識・技術を培うため、教養科目、専門基礎科目、専門科目を体系的に配置した教育課程を編成する。
栄養士免許、管理栄養士国家試験受験資格、栄養教諭一種免許、食品衛生管理者及び食品衛生監視員(任用資格)を取得することができる。
・多様な学生に対応するため、高校で学んだ内容も含んだ基礎的な科目を配置する。（知識・技能）・栄養学、健康と病気の概念の理解に必要な専門基礎科目として「社会・環境と健康」「人
体の構造と機能・疾病の成り立ち」「食べ物と健康」の科目群を配置する。（知識・技能）
・管理栄養士が活躍する職場で必要とされる知識・技術を身につけるための専門科目として「基礎栄養学」「応用栄養学」「栄養教育論」「臨床栄養学」「公衆栄養学」「給食経営管理論」の科目群を配置する。（知識・技能）
・管理栄養士の業務に関する科学的根拠に基づく適切な計画・実行・評価・判定を行う能25

力を養うため「総合演習」「総合（卒業研究）」「臨地実習」の科目群を配置する。（思考・判断・表現）
・明確な管理栄養士像を造り上げるため、導入教育として 「管理栄養士概論」「食・生活教育演習」を配置する。（関心・意欲・態度）
・現場で管理栄養士が必要とされるスキルを身に付けるため、「応用栄養学」「栄養教育論」「臨床栄養学」「公衆栄養学」「給食経営管理論」「総合演習」「隣地実習」の科目群を配置する。（関心・意欲・態度）
理学療法学科の CP
・理学療法学科は、理学療法士に必要な知識・技術を培うため、教養科目、専門基礎科目、専門科目を体系的に配置した教育課程を編成する。
・理学療法士国家試験受験資格を得ることができる。
・理学療法士の知識・技術修得の基盤となる専門基礎科目として「人体の構造と機能及び心身の発達」「疾病と障害の成り立ち及び回復過程の促進」「保健医療福祉とリハビリテー
ションの理念」の科目群を配置する。（知識・技能）
・理学療法士としての専門性を高める専門科目として「基礎理学療法学」「理学療法評価学」「理学療法治療学」「地域理学療法学」「理学療法治療学」「基礎理学療法学」の科目群を配置する。（知識・技能）
・理学療法分野における課題を探求する能力を養うために、４年次研究（理学療法研究Ⅰ、
Ⅱ）につながる科目群（理学療法研究法、理学療法研究セミナー）を配置する。
（思考・判
断・表現）
・臨床場面における実践力・コミュニケーション能力を養うため「臨床実習」の科目群を配置する。（思考・判断・表現）
・医療にかかわる他の職種と適切な連携をとることができる人材を養成するためにチーム
医療概論および「臨床実習」の科目群を配置する。（関心・意欲・態度）
作業療法学科の CP
・作業療法学科は作業療法士に必要な知識・技術を培うため、教養科目、専門基礎科目、専門科目を体系的に配置した教育課程を編成します。
・作業療法士国家試験受験資格を得ることができます。
・作業療法士の知識・技術修得の基盤となる専門基礎科目として「人体の構造と機能及び心身の発達」「疾病と障害の成り立ち及び回復過程の促進」「保健医療福祉とリハビリテー
ションの理念」の科目群を配置する。（知識・技能）
・作業療法士としての専門性を高める専門科目として「基礎作業療法学」「作業療法管理学」「作業療法評価学」「作業治療学」「地域作業療法学」「臨床実習」の科目群を配置する。
（知識・技能）
・臨床場面における実践力・コミュニケーション能力を養うため「臨床実習」の科目群を配置する。（思考・判断・表現）・作業療法分野における課題を探求する能力を養うために、作業療法研究法演習Ⅰ、Ⅱを26

配置する。（思考・判断・表現）・作業療法理論に基づき、生活行為の向上について、対象者の自律性と個別性を尊重できる態度を養うために生活行為向上作業療法学を配置する。（関心・意欲・態度）
看護学科の CP・看護師に必要な知識・技術を培うため、教養科目、専門基礎科目、専門科目を体系的に配置した教育課程を編成する。
・看護師国家試験受験資格を得ることができる。
2021 年度以前入学生
・豊かな人間性、幅広い教養と多様な個性を発展させ看護の対象である人間の生命や権利を尊重し、全人的に理解する能力を養うため、教養科目を配置する。（知識・技能）
・看護師の知識・技術修得の基盤となる専門基礎科目として「人体の構造と機能及び心身の発達」「疾病と障害の成り立ち及び回復過程の促進」の科目群を配置する。
（知識・技能）・看護師としての専門性を高める専門科目として「基礎看護学」「成人看護学」「老年看護学」「小児看護学」「母性看護学」「精神看護学」「在宅看護学」の科目群を配置する。
（知識・技能）
・人間の生活の場において、ヒューマン・ケアリングの視点に立った看護実践能力の基礎を養うため、看護技術の演習時間の充実及び臨地実習科目を配置する。
（知識・技能）・看護実践に内在する倫理的諸問題を認識し、専門的価値に基づく倫理的判断力の基礎を養うために、人権擁護を基本とした専門基礎科目および専門科目を系統的に配置する。
（知
識・技能）
・保健・医療・福祉システムの中で、他領域の職種との連携・協働の重要性を理解して、目標に向けて推進できる基礎的能力を養うため、「チーム医療概論」「地域包括ケアシステ
ム」の科目を配置し、また学部内の連携を図って科目の強化を行う。（知識・技能）・看護の学習に必要な「課題発見・探求（解決）能力」と「コミュニケーション能力」を高めるために「看護研究Ⅰ、Ⅱ」の科目を配置する。
（思考・判断・表現）
・将来看護専門職業人として活躍し、発展していくための「看護の統合」科目群「看護マネジメント論」「災害看護」「国際看護」「リスクマネジメント論」などの科目を配置する。
（思考・判断・表現）・看護専門職業人として活躍し、発展していくために「看護の統合と実践」の実習科目「看護実践マネジメント実習」の科目群を配置する。（関心・意欲・態度）
2022 年度入学生
看護の専門知識修得と対象に必要な看護実践ができるように、基礎看護学、精神看護学、
地域在宅看護学を基盤として発達段階別の科目と１年次から４年次まで看護の統合と実践に関する科目を体系的、段階的に配置する。
・対象理解能力を育成するため、体系的に講義・演習科目を配置したのち集大成として実習科目を配置する。（知識・技能）
27

・保健医療福祉における多職種連携を育成するため、他学科との合同科目を配置する。
（知識・技能）
・保健医療福祉チームにおける多職種連携能力を育成するため、重要性が理解できるように地域包括ケアシステムに関連した科目を配置する。
（知識・技能）・社会の一員として責任感を育成するため、キャリア形成に向けて行動ができるように 1
年次に基礎講座、2 年次から 4 年次にかけてキャリア形成関連科目を配置する。
（思考・判
断・表現）
・専門職倫理観を育成するため、看護の対象となる人々の権利を擁護でき、高い倫理性を持つことができるように講義・実習科目を配置する。
（思考・判断・表現）・臨床判断能力を育成するため３年次に「看護臨床判断」、４年次に「臨床判断実習」と段階的に配置する。（思考・判断・表現）・国際的視野を育成するため、外国語を用いて読み、書き、聴き、話すこと、看護の専門性を生かして国際貢献に関心が持てるように、外国語と国際保健に関する科目を配置する。
（思考・判断・表現）
・ICT や電子カルテが活用できるように情報処理関連の科目を配置する。
（関心・意欲・態度）
こども発達学科の CP
こども発達学科は、幼稚園・小学校・特別支援の教育者及び保育者に必要な知識・技術を培うため、教養科目、専門基礎科目、専門科目を体系的に配置した教育課程を編成します。
｛「保育士資格」「幼稚園教諭一種免許状」「小学校教諭一種免許状」｝、｛「保育士資格」「幼稚園教諭一種免許状」「特別支援学校教諭一種免許状」｝、｛「幼稚園教諭一種免許状」「小学校教諭一種免許状」「特別支援学校教諭一種免許状」｝のいずれかの組み合わせで 3 つの資格・免許を取得することができます。
・初年次は基礎ゼミ等による科学的探究方法への入門教育や、文表現能力形成等の基礎教
育に加え、こどもの成長・発達やそれを実現する教育についての科目を配置する。
（知識・技能）
・教育・保育・子育て支援に関わる者として求められる知識・能力を養うため、乳幼児期のこども、学童期のこども、障がいを有するこどものそれぞれについて広く学ぶための科
目を配置する。（知識・技能）
・さらに、保育者・教育者・子育て支援者のいずれかについて一層深い知識を身につけるための科目を配置する。（知識・技能）
・教育・保育・子育て支援に関わる者としての実践力・コミュニケーション能力を養うた
め「学外・校外実習」の科目群を配置する。（思考・判断・表現）・主体的・探究的に教育・保育のあり方を考える能力を養うために、卒業研究Ⅰ、Ⅱを配置する。（思考・判断・表現）
・こどもの幸せを願い、こどもとともに成長することを喜びとする資質をベースに、教育者・保育者としての資質・能力を形成するために、心理学・教育学・特別支援教育学等の28

科学的見地を学習する科目を配置する。
（関心・意欲・態度）（2）教育課程の編成にあたっての順次性及び体系性への配慮
本学は、各科目を体系的に位置づけ、科目の種類分けを表すものとして「科目ナンバリ
ング」を採用している。全科目においてはナンバリングによる体系化を行っている。ナン
バリングは１桁の「水準コード」と３桁の「科目コード」を合わせた４桁のコードとしている。各授業科目に適切な番号を付けて分類し、学生が教育課程をより体系的に理解するとともに、適切な授業科目を選択し履修する助けとなるものである。このうち水準コード
は科目の授業のレベルを示す数字で学部では以下のように定めている。
水準コード

人間科学部

1

教養科目

2

専門基礎科目3

専門科目

4

専門科目（臨地実習、卒業研究）

科目コードは授業科目の内容を分類するために分野別に数字が割り当てられている。や
はり基礎的な科目から応用的な科目になるにつれて大きな番号が割り当てられている。したがって、教育課程の編成にあたって順次性及び体系性への配慮がなされている。
なお、全学の教養科目についても教養総合、人文系、社会系、理工系、語学系、スポーツ系に分類してナンバリングによる体系化を行っている。
各学科（専攻）のカリキュラム全体の構成が把握できるカリキュラムマップが作成されている。カリキュラムマップには１科目ごとに科目ナンバリング、開講時期が明示され、関連のある科目を近接させて開講時期を示すことにより順次性を把握しやすくしている。
また、各授業科目が学位授与方針に示されたどの学習成果を達成するためのものかを明示しており、学習成果と各授業科目との関係が明確化されている。さらに、専門科目や専門
基礎科目と関連のある教養科目も示されている。これにより、教育の目的や課程修了時の学習成果と、各授業科目との関係が明確に示されている。また、教養科目についても全学共通教養科目と各学科固有の教養科目について科目ナンバリング、開講時期の他、科目の位置づけとの関連が明確に示されている。
人間科学部の学科別にカリキュラムマップを公表し、各学期はじめに行う学科オリエン
テーションにて科目の順次と体系について説明している。
人間科学部の各学科における授業科目は、教養科目にはじまり、専門分野の基礎的な科
目から専門性の高い科目につなげるように配慮されている。
健康栄養学科では１年次には教養科目を主にしながら専門基礎科目を一部配置し、２年次には専門基礎科目を主にしながら専門科目を一部配置している。３年次は専門科目を主とし、４年次は臨地実習、演習を主として配置し専門基礎科目、専門科目で修得した知識・技術を統合するように配慮している。
29

理学療法学科では１年次には教養科目を主にしながら、専門基礎科目の基礎医学系科目
群を１年次から２年次に配置している。２年次には専門基礎科目の応用医学系科目群を主として配置し、３年次は理学療法士専門科目を主として配置している。４年次には実習施設における長期の臨床実習や理学療法研究を中心に、より実践的な理学療法士としての能力の向上や研究心を養う科目を配置している。
（資料2イ2023 年度

大学学生便覧

別表第参照）

作業療法学科では１年次には教養科目を主にしながら、専門基礎科目の基礎医学系科目
群を１年次から２年次に配置している。２年次には専門基礎科目の臨床医学系科目群を主として配置し、３年次は作業療法士の専門科目を主として配置している。専門科目は基礎
作業療法学、作業療法評価学、作業療法治療学領域の順に優先配置し順次性を考慮している。特に機能活動代償学Ⅰ、コミュニケーション技法を１年次から配置し、早い段階から作業療法の基礎を理解し、実践力を意識した学習ができるよう工夫している。４年次には実習施設における長期の総合臨床実習を中心に作業療法研究法演習や作業療法総合セミナーを配置し実践力、論理的問題解決力を兼ね備えた作業療法士を養成するためのまとめ学習を展開している（資料2023 大学学生便覧

別表第 1 ウ）。

看護学科では１年次には教養科目を主にしながら、専門基礎科目の基礎医学系科目群を
１年次から２年次に配置している。２年次には専門基礎科目の応用医学系科目群を主として配置し、３年次は看護師の専門科目を主として配置している。３年次と４年次には実習施設における臨地実習や、より実践的な看護師としての能力の向上や研究心を養う科目を配置している。
こども発達学科では１、２年時を基礎的課程、３、４年時を発展的課程として区別することなく、４年間全体で総合的な学修が可能となるように配慮されている。
なお、初年次教育・高大連携に配慮した教育については、教養科目の「総合教養講座」「キャリア入門」「生命科学」「物理学」「統計の基礎」において行われ、各授業の中に高校の基礎知識を概観したのちに人間科学部の専門分野につなげるような内容を実施している。
なお、こども発達学科を除く各学科では、文章表現能力の基礎を身につけるために教養科目の「文章表現」を配置している。こども発達学科においては、専門基礎科目の「基礎ゼミナールⅠ、Ⅱ、Ⅲ」の中で読み書きの基礎学習をしている。
健康栄養学科では、高校で化学系の科目の未履修学生を対象として、基礎科学を、また、家庭での調理体験の顕著な不足を補う観点より調理科学、基礎調理実習を開設している。
このほか、各学科の専門領域を学習するにあたっての心構え等を身に付けるための科目も初年次教育の一環とした科目と位置づけられ、その旨を 2022 年度以降のシラバスに明記してある。健康栄養学科の「食・生活教育演習」「管理栄養士概論」、理学療法学科の「理学療法概論」「基礎解剖学実習」、作業療法学科の「作業療法概論」「コミュニケーション技法」、看護学科の「看護基礎講座」、こども発達学科の先に述べた「基礎ゼミナールⅠ、Ⅱ、Ⅲ」の他、「表現 IV 日本語表現１」がこれにあたる。
このうち作業療法学科１年次の「作業療法概論」において考察力・思考力を養う機会を提供している。また、臨床を担当する者に不可欠なコミュニケーション能力の重要性について学ぶ科目として「コミュニケーション技法」を配置し、外部講師と本学専任教師が協力して様々なコミュニケーション場面を提供し、体験を通して理論的理解も促すことによ30

り、実生活の行動変容に繋がるように講義・演習を展開している。
こども発達学科では、初年次教育として外部に教材を委託し取り組んでいる。名称は「初年次入門講座」とし、大学での学びの質を高めるために、学生自身の大学における目的意
識、学びに向かう姿勢、そして進路意識を確認し、今後の探究的な姿勢をより確かなものにするための基礎づくりを目指している。
人間科学部内の各学科におけるシラバスとカリキュラムマップは、北海道文教大学のホーンページに提示し、学生の 4 年間の学修をわかりやすく提示している（https://www.dobunkyodai.ac.jp/campus_life/campus_life/syllabus）。カリキュラムマップはカリキュラ
ム全体の構成を把握することを可能とし、年次進行の中で関連のある科目を近い位置に表示するとともに、それぞれの科目が何を学ぶための科目なのか、どの学位授与方針（ディプロマポリシー）を達成するための科目なのかを示している。さらに、専門科目や専門基礎科目と関連のある教養科目も示している。これにより、教育の目的や課程修了時の学習
成果と、各授業科目との関係が明確に示している。
（3）授業時間の適切な設定
2022（令和 4）年度から従来の前期、後期をそれぞれ２つのタームに分割し、年間での４ターム制に変更している。その主な目的は科目を短期間で集中的に学ぶことを可能にするためである。大学全体の授業期間の設定に従い。人間科学部の授業期間の設定を行っている。授業期間を 4 タームにすることで短期に集中的に学習できることが利点である。人間科学部の各学科では学外の実習が教育課程に組み込まれているため、4 ターム制によって実習期間を組みやすくなる利点もある。
授業時間については講義 1 コマ 90 分に対して、90 分の準備学習と 90 分の事後学習を設定している。演習科目は準備学習と事後学習で 45 分を設定している。実習科目については適宜としている。この授業時間と準備学習時間、事後学習時間については、学科オリエン
テーションで説明し、授業時間を適切に設定している【2023 年学生便覧 p69】。
（4）単位制度の趣旨に沿った単位の設定
人間科学部ではシラバスの充実、充分な学修時間の確保などにより、単位制度の実質化を図っている。各科目は教育内容の特性に応じて講義、演習、実験・実習実技の授業形
態のいずれかとなっている。授業形態に対する単位数の算定基準は学則第25条に定められており、授業時間と自習時間を含めて１単位当たり45時間の学修時間を必要としている。講義及び演習については、15 時間から 30 時間の授業をもって1 単位とし、実験、実習及び実技の授業については、30 時間から 45 時間の実験実習または実技をもって1 単位と定めている。なお、2023学生便覧(資料4-12 p.69)においては授業形態別に45時間の学習時間のうちの授業時間と自習時間の内訳が記載されている。これによれば講義
では授業時間15時間＋自習時間30時間とし、演習では授業時間30時間＋自習時間15時間、実験・実習・実技では授業時間45時間＋自習時間適宜となっている。45時間の学習時間を確保して単位制度を実質化するために、シラバスには準備学習と事後学習の項目を設け、それらの内容とともに自習時間が所定の学修時間となるために必要な時間を明記し31ている。したがって、単位の設定は単位制度の趣旨に沿っている。
単位制度の実質化を図るため、シラバスに各科目の到達目標、学修内容、準備学修の内
容・時間、成績評価の方法・基準などを明示するとともに、充分な学修時間を確保し、履修単位数の上限設定や学生面談といった授業時間外での学修指導の実施、海外留学・研修などの単位認定を行い、学修の充実を図っている。
（5）個々の授業科目の内容及び方法
個々の授業科目の内容はシラバスにおいて授業の概要、到達目標、１講時ごとの学習内
容等で明記され、ウェブで公表されている。また、個々の授業科目の方法についてはシラ
バスの授業の方法において①プレゼンテーションの方法②授業形態が記載されている。な
お、シラバスの記載内容は教育開発センター会議において委嘱した各学科のシラバスチェック担当教員がその内容をチェックし、不備がある場合は修正を求めており適切性が担保されている。また、科目の代表教員以外の教員がシラバスのチェックを担当することにしているため第三者によるシラバスのチェックが実施されている。
人間科学部各学科のカリキュラムポリシーに従って教養科目、専門基礎科目、専門科目の教育内容と方法は以下のようになっている。
教養科目のうち「スポーツと健康」分野、「外国語」分野では、演習形式をとっている。
これらは言語、スポーツの技術の修得を必要とする科目であり、それ以外の教養科目は講義形式をとっている。
専門基礎科目および専門科目においては、知識を習得する科目で講義形式、グループワーク等を行う科目等で演習形式、実技を習得する科目で実習形式をとっており、適切に振り分けられている。なお、学外における臨地実習（看護学科）、臨床実習（理学療法学科、
作業療法学科）は実習形式の科目である。
これらの専門科目、専門基礎科目においては、同一教学内容に対して①講義と実習の組
み合わせ（例えば理学療法学科の「解剖学実習Ⅰ・Ⅱ」と「基礎解剖学実習」等）、②講義と演習の組み合わせ（例えば理学療法学科の「地域理学療法学」と「地域理学療法学演習」）
をすることにより、知識と技術の修得の関連付けを行い修得度の向上を図っている。
各学科とも、資格取得および卒業に必要な単位数、選択科目の履修方法等を学生便覧の「履修の方法」において明示している。
大学の全学部および全研究科においてシラバス中の「授業の方法」において、①プレゼ
ンテーションの方法、②授業形態、の他に③アクティブラーニングの取り入れの状況を記述している。また、2018 年度から「課題に対するフィードバックの方法」欄が独立した項
目となりフィードバックを学生に返すことにより学生が意欲をもてるように配慮している。
各学科の教育方法を以下示す。以下の内容は大学 HP にて公表している。
健康栄養学科の教育方法
・少人数教育を演習、実習で実施し、学生の能力に応じた教育ができるようにする。
理学療法学科の教育方法
32

・先進的な研究成果の理解力、課題探求能力、論理的な問題解決能力を身につけるための科目群は少人数ゼミ形式で研究の基礎を学ぶための教育を展開する。
作業療法学科の教育方法
・問題発見とその解決および論理的思考力を養うために、課題について能動的に自ら探索することを重視した教育（アクティブラーニング）を実施する。授業の事前・事後における主体的な学修を促進する。
・知的好奇心すなわち問題発見能力を養うために、また、コミュニケーション能力を高めるために、グループ学習など対話型・学生参加型の授業法を取り入れる。
・作業療法士としての基本的技能を身につけるために、臨床実習はクリニカルクラークシップ（臨床参加型臨床実習）形式で行う。
・評価結果について、学生に充分なフィードバックを行う。
看護学科の教育方法
2021 年度以前入学生
・主体的、科学的に思考し、かつ創造的に問題や課題を探求していく能力を養うために、
専門科目での演習においては協同学習やゼミナール、e-ラーニングを活用する。
2022 年度入学生
・キャリア形成に向けて行動ができるように卒業到達度を学生へ明示する
・コミュニケーション能力を育成するため、「読む、書く、聴く、話す」を使いこなせるよ
うに講義、演習、実習のすべての科目においてアクティブラーニングを活用する。
・看護の対象である人々に真摯に向き合い理解することができるように当事者の講話を聴く機会を設ける。
・臨床判断や看護過程の展開能力を育成するため、他者の意見を取り入れて思考を深めることができるようにアクティブラーニングを活用する。
・看護の専門知識を修得するため、対象者に必要な看護実践ができるように多様な実習施設を配置する。
・人々の健康課題解決のため、看護技術を活用できるように紙上事例などのシミュレ―シ
ョン教育を導入する・看護実践がイメージできるように看護実践者が授業に参加する機会を設ける。
・学習への主体性を育成するため、看護の対象を理解しようと素直に努力することができることや学習の必要性を自覚できるように、全ての科目でアクティブラーニングを活用する。
・冷静に自己を見つめることができるように講義、演習、実習のすべての科目において、横断的に対話による内省を活用する。
こども発達学科の教育方法
・初年次の基礎ゼミは少人数ゼミ形式で行う。
・実習の前後に実習準備の講義、反省の事後指導を配置するなどして、理論と実践の結合を図り、実践能力を形成する。
33

（6）授業科目の位置づけ（必修、選択等）
授業科目の位置づけ（必修、選択等）は、主として各学科等のカリキュラム作成時において学位授与方針や科目内容をふまえて各学科会議等において決定している。その結果は、教務委員会で審議して決定がされたのち、学則の改正として教授会の議により原案を作成し、理事会の議を経て行う（学則第 55 条）。各科目の必修、選択の別は学士課程においては学生便覧、修士課程においては大学生学生便覧に記載されている。この他カリキュラム
マップにも記載されている。なお人間科学部では、1 年次から 3 年次までの進級要件として、各年次の終了時までに配当されている必修科目を原則としてすべて修得していることとしている。また、必修科目以外に卒業必要な選択科目単位は、健康栄養学科 64 単位、理学療法学科 13 単位、作業療法学科 10 単位、看護学科 11 単位、こども発達学科 81 単位である。
（7）各学位課程にふさわしい教育内容の設定
人間科学部では、教育課程の編成・実施方針において、学位授与方針で定めた学習成果を得るための教育内容を定めており、カリキュラムマップにより全体が可視化されている。
学士課程においては共通科目及び基礎科目の他、分野別に科目群が設定されている。また、
教育開発センター会議においてカリキュラムマップの定期的な検討を行っている。検討す
る内容は１．
「卒業認定・学位授与の方針」に設定された学習成果を満たす上で必要な授業科目が過不足なく設定されているか、２．授業科目の設定や内容の検討、３．各授業科目
相互の関係、４．学位取得に至るまでの履修順序や履修要件の検証となっている。これにより学位課程にふさわしい内容は担保されている。
人間科学部の各学科における教育課程は、(1)教養科目、(2)専門基礎科目、(3)専門科目から構成されている。
人間科学部における教養教育は、保健・医療・福祉・教育にたずさわる者に必要な、豊かな人間性・社会性と高度な教養を身につけることを主眼においている。そこで、教養科
目は各学科とも「人間と文化」、「社会と制度」、「自然と科学」、「外国語」、「スポーツと健康」、「総合領域」の６分野から構成されている。全学共通の教養科目としては、
「総合教養
講座」
「日本国憲法」「統計の基礎」「情報処理」「中国語Ⅰ」「中国語Ⅱ」「生涯スポーツⅠ」「生涯スポーツⅡ」がある。
このうち「総合教養講座」は学部・学科の専門的知識の学習に続く橋渡しを行い、学生のモチベーションを啓発し、豊かな人間性を養うことに主眼をおいている。また、「統計の基礎」はデータを分析しその統計学的根拠を示す力の育成、「情報処理」は社会に出て最低限必要となるコンピュータリテラシーを養成する。
「生涯スポーツⅠ」「生涯スポーツⅡ」はどの分野においても体力が基本であるため、スポーツ活動の意義、生涯にわたってスポーツを継続していくための基礎知識と技能を養っている。これらはいずれも社会に出て必須となるものであり、学士教育に相応しいものである。
教養科目（6 分野）のうち自然と科学の分野においては、科学的思考の基盤や豊富な IT
機材・設備を使用して情報処理能力やプレゼンテーション技術を養う。人間と文化、社会34

と制度、スポーツと健康の分野においては、人間としての尊厳を倫理面のみならず、制度・経済、文化等多角的な視点から理解を深める。外国語は、外国語学部を併設することの利
点を生かし、実践に則した「英語」の科目を開講して充実させ、北海道文教大学の地域的特性から「中国語」「ロシア語」を選択科目として設けている。キャリア入門、キャリア形
成、キャリアビジョンまたはキャリア発展では、専門職である前に自立した社会人となるように、社会人基礎力を高めることを目標としている。
健康栄養学科の専門基礎科目、専門科目は栄養士法施行規則、および管理栄養士学校指定規則により指定された分野の科目を開設している。これらのうち管理栄養士の知識・技術修得の基盤となる専門基礎科目は３分野、専門科目は管理栄養士としての専門性をたかめる６分野と、教育内容の統合を目的とした３分野から成り立っている。
理学療法学科の専門基礎科目、専門科目は理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則
カリキュラムに準拠して、理学療法士国家試験受験資格が得られるように必要科目を,授業時間を適正に設定し開設している。このうち理学療法士の知識・技術修得の基盤となる専門基礎科目は３分野、理学療法士としての専門性を高める専門科目は「臨床実習」分野を含めた６分野から成り立っている。
作業療法学科の専門基礎科目、専門科目は理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則
カリキュラムに準拠して、作業療法士国家試験受験資格が得られるように必要科目を開設している。このうち作業療法士の知識・技術修得の基盤となる専門基礎科目は３分野、作業療法士としての専門性を高める専門科目は「臨床実習」分野を含めた６分野から成り立っている。
看護学科の専門基礎科目、専門科目は保健師助産師看護師学校養成所指定規則に基づき、看護師国家試験受験資格が得られるように必要科目を、授業時間を適切に設定し開設している。このうち看護師の知識・技術修得の基盤となる専門基礎科目は３分野、看護師としての専門性を高める専門科目は「臨地実習」分野を含めた９分野から成り立っている。
こども発達学科の専門基礎科目、専門科目は卒業時に小学校教諭一種免許、幼稚園教諭一種免許、特別支援学校教諭一種免許、保育士資格が得られるように必要科目を開設している。このうち教育・保育・地域支援の学修の基幹となる専門基礎科目は４分野、こどもの発達とその支援について学ぶための専門科目は「学外・校外実習」分野および「総合科目」分野を含めた１０分野から成り立っている。なお、学生により取得する免許・資格が異なるため、教育課程上の扱いとしては多くが選択科目として配置されている。１、２年
次には保育士資格、幼稚園教諭一種免許状取得のための科目群を配置し、その基礎の上で３年次を中心に４年次にかけて小学校教諭一種免許状、特別支援学校教諭一種免許状取得のための科目群を配置している。
（8）初年次教育、高大接続への配慮（【学士】）
人間科学部では高等学校から大学等への円滑な移行を図るために、新入生を対象に作られた総合教育プログラムとして初年次教育を実施しており、学生生活における時間管理、文章表現能力の基礎、プレゼンテーション等の技法、学問習得に向けた動機付け等の取り組み等の内容を含んでいる。これに該当する科目は、毎年度各学科から教育開発センター会議で報告するとともに、該当する科目はシラバスにおいて初年次教育の一環
35

としての科目であることを明記されている。
全学共通科目における初年次教育の一環としての科目は「総合教養講座」、「文章表現」、「情報処理」、「情報処理リテラシー」、「キャリア入門」である。このうち、「総合教養講座」は初年次教育の主要科目であり、その内容は、本学の建学の理念、大学での学習から生活、さらに課外活動や学友会の活動、図書館の利用案内、食の知識、ＩＣＴ利用に対する心構えなど広範な分野をカバーするものであり、本科目は、今後4年間の大学生活がより有意義なものになるよう、新入生を導く道標を示すことを目的としている。
本学の初年次教育・高大連携に配慮した教育については、教養科目の「総合教養講座」「キャリア入門」「生命科学」「物理学」「統計の基礎」において行われ、各授業の中に高校の基礎知識を概観したのちに人間科学部の専門分野につなげるような内容を実施している。「全学共通」領域の「人間と文化」科目群である「総合教養講座」では、これからの社会の変化に対応できる学際的で教養豊かな人間性を養い、本質的な物の見方、捉え方をより豊かなものとし、不確実な時代を自分らしく生きるための柔軟性と自立性を養うことを目指す。さらに、SDGsの本質を理解し、地球規模の視野で持続可能について
考え、地域創生の視点で行動できるグローカルな思想を兼ね備えた人材を育成するための科目として位置付けている。
なお、こども発達学科を除く各学科では、文章表現能力の基礎を身につけさせるために
教養科目の「文章表現」が配置されている。こども発達学科においては、専門基礎科目の「基礎ゼミナールⅠ、Ⅱ、Ⅲ」の中で読み書きの基礎を学習させている。
健康栄養学科では、高校で化学系の科目の未履修学生を対象として、基礎科学を、また、家庭での調理体験の顕著な不足を補う観点より調理科学、基礎調理実習を開設している。
このほか、各学科の専門領域を学習するにあたっての心構え等を身に付けるための科目も初年次教育の一環とした科目と位置づけられ、その旨を 2022 年度以降のシラバスに明記してある。健康栄養学科の「食・生活教育演習」「管理栄養士概論」、理学療法学科の「理学療法概論」「基礎解剖学実習」、作業療法学科の「作業療法概論」「コミュニケーション技法」、看護学科の「看護基礎講座」、こども発達学科の先に述べた「基礎ゼミナールⅠ、Ⅱ、Ⅲ」の他、「表現 IV 日本語表現１」がこれにあたる。
このうち作業療法学科１年次の「作業療法概論」において考察力・思考力を養う機会を提供している。また、臨床を担当する者に不可欠なコミュニケーション能力の重要性について学ぶ科目として「コミュニケーション技法」を配置し、外部講師と本学専任教師が協力して様々なコミュニケーション場面を提供し、体験を通して理論的理解も促すことにより、
実生活の行動変容に繋がるように講義・演習を展開している。
こども発達学科では、初年次教育として外部に教材を委託し取り組んでいる。名称は「初年次入門講座」とし、大学での学びの質を高めるために、学生自身の大学における目的意
識、学びに向かう姿勢、そして進路意識を確認し、今後の探究的な姿勢をより確かなものにするための基礎づくりを目指している。
高大接続については、医療保健科学部では各学科（専攻）で入学が決まった高校生に対して、入学前学習として教育専門業者と協力して、読み書き能力の向上や専門領域分36

野の入学前課題を課している。高校からスムーズに専門分野の学習へ取り組むことができるようにしている。例えば、北海道文教大学附属高校と連携して附属高校3年生向けの「HBU進学プログラム」を実施し、大学での専門分野を見据えた高大接続につなげるイベントを実施している。新入生に対しては入学当初に各学科専攻別に「新入生オリエンテーション」を実施し、単位制度について、学修の方法、成績評価、ＧＰＡについて、進級・卒業要件等について説明し、大学での学修を円滑に実施できるようにしている。
（9）教養教育と専門教育の適切な配置（【学士】）
人間科学部は（１）教養科目（２）専門基礎科目（３）専門科目から構成されている。
卒業要件単位数の 124 単位のうち教養科目の履修が必要な単位数は、人間科学部健康栄養学科で必修 3 単位に加えて、少なくとも選択科目のうち 6 単位以上が教養科目となり、教養科目は合わせて少なくとも 9 単位履修することになる（2023 学生便覧 p77,p78）。また、
人間科学部こども発達学科は教養科目の必修科目 11 単位（2023 学生便覧 p87）
、医療保健科学部看護学科では教養科目は必修 4 単位＋選択 11 単位（2023 学生便覧 p109）、医療保健科学部リハビリテーション学科では教養科目は必修 6 単位＋選択科目 8 単位以上（2023
学生便覧 p115,p122）履修することになっており、教養科目の配置は適切である。
なお、人間科学部おける教養教育は保健・医療・福祉・教育に携わる者に必要な豊かな人間性・社会性と高度な教養を身につけることを主眼においている。そこで、教養科目は各学科とも「人間と文化」、「社会と制度」、「自然と科学」、「外国語」、「スポーツと健康」、「総合領域」の６分野から構成されている。これら教養科目のうち、専門科目及び専門基礎科目と連携している科目は各学科のカリキュラムマップに明示している。また各教養科目がどのような能力を習得するための科目かを科目の位置づけとして明示するために、教養科目のカリキュラムマップを作成している。
以下各学科の特徴を示す
健康栄養学科では１年次には教養科目を主にしながら専門基礎科目を一部配置し、２年次には専門基礎科目を主にしながら専門科目を一部配置している。３年次は専門科目を主とし、４年次は臨地実習、演習を主として配置し専門基礎科目、専門科目で修得した知識・技術を統合するように配慮している。
理学療法学科では１年次には教養科目を主にしながら、専門基礎科目の基礎医学系科目
群を１年次から２年次に配置している。２年次には専門基礎科目の応用医学系科目群を主として配置し、３年次は理学療法士専門科目を主として配置している。４年次には実習施設における長期の臨床実習や理学療法研究を中心に、より実践的な理学療法士としての能力の向上や研究心を養う科目を配置している。
（資料2イ2022 年度

大学学生便覧

別表第参照）。

作業療法学科では１年次には教養科目を主にしながら、専門基礎科目の基礎医学系科目
群を１年次から２年次に配置している。２年次には専門基礎科目の臨床医学系科目群を主として配置し、３年次は作業療法士の専門科目を主として配置している。専門科目は基礎
作業療法学、作業療法評価学、作業療法治療学領域の順に優先配置し順次性を考慮している。特に機能活動代償学Ⅰ、コミュニケーション技法を１年次から配置し、早い段階から
37

作業療法の基礎を理解し、実践力を意識した学習ができるよう工夫している。４年次には実習施設における長期の総合臨床実習を中心に作業療法研究法演習や作業療法総合セミナーを配置し実践力、論理的問題解決力を兼ね備えた作業療法士を養成するためのまとめ学習を展開している（資料2023 大学学生便覧

別表第 1 ウ）。

看護学科では１年次には教養科目を主にしながら、専門基礎科目の基礎医学系科目群を
１年次から２年次に配置している。２年次には専門基礎科目の応用医学系科目群を主として配置し、３年次は看護師の専門科目を主として配置している。３年次と４年次には実習施設における臨地実習や、より実践的な看護師としての能力の向上や研究心を養う科目を配置している。こども発達学科では１、２年時を基礎的課程、３、４年時を発展的課程として区別することなく、４年間全体で総合的な学修が可能となるように配慮されている。
教養科目についても１年次から４年次まで、ほぼ均等に配置されている。
こども発達学科は１、２年時を基礎的課程、３、４年時を発展的課程として区別することなく、４年間全体で総合的な学修が可能となるように配慮されている。教養科目についても１年次から４年次まで、ほぼ均等に配置されている。

（10）コースワークとリサーチワークを適切に組み合わせた教育への配慮等（
【修士】）
記載不要
（11）教育課程の編成における全学内部質保証推進組織等の関わり
教育活動に関する内部質保証に直接関わる組織である教育開発センターが2021(令和3)年度にアセスメント・ポリシーを策定し、学生が修得した知識及び能力の状況を把握してその達成すべき質的水準を大学全体レベル、教育課程レベル、授業科目レベルで定めている。このうち、教育課程レベルのアセスメント・ポリシーの達成状況の点検が教育課程の編成に関わる部分である。このほか教育開発センターが毎年各学科（専攻）のカリキュラ
ムマップの検討を行い、学位授与方針に示された学習成果と科目との関連その他について助言をしつつ点検を行っている。また３つのポリシーの点検実施にあたって、各学科が学位プログラムごとに点検シートを作成する際に、教育開発センターが適切に助言を行っている。助言の内容は例えば教育課程の編成・実施方針と学位授与方針との整合性に関するもの等である。さらに、教育開発センターに各学科はカリキュラムマップを用いた体系的な教育課程の検討結果が2022 年度分から年１回報告されている。検討の内容は、「卒業認定・学位授与の方針」に設定された各観点を満たす上で必要な授業科目が過不足なく設定されているか、授業科目の設定や内容の検討、各授業科目相互の関係、学位取得に至るまでの履修順序や履修要件の検証である。各学科等のカリキュラムを変更する場合は、学位授与方針や科目内容をふまえて各学科会議等において検討し、教務委員会で審議ののち、学則の改正として教授会の議により原案を作成し、理事会の議を経て行う（学則第55条）。
＜学生の社会的及び職業的自立を図るために必要な能力を育成する教育の適切な実施＞
学士課程において、学生の社会的及び職業的自立を図るために必要な能力を育成する
38

教育を初年次から充実させるため、平成31(2019)年度から全学部で1 年生を対象として必修科目の「キャリア入門」が開講されている。これは自らの生き方や生活、仕事について考えることをめざすための科目である。人間科学部では専門職としての能力は各学科の臨地実習によって行われるが、教養科目の中に「キャリア形成」という科目を設け、専門職である前に自立した社会人となるように、社会人基礎力を高めるように配慮している。

39

4.1.4.

学生の学習を活性化し、効果的に教育を行うための様々な措置を講じているか。

評価の視点１：各学部・研究科において授業内外の学生の学習を活性化し効果的に教育を行うための措置・各学位課程の特性に応じた単位の実質化を図るための措置（１年間又は学期ごとの履修登録単位数の上限設定等）
・シラバスの内容（授業の目的、到達目標、学習成果の指標、授業内容及び方法、
授業計画、授業準備のための指示、成績評価方法及び基準等の明示）及び実施（授業内容とシラバスとの整合性の確保等）
・授業の内容、方法等を変更する場合における適切なシラバス改訂と学生への周知
・学生の主体的参加を促す授業形態、授業内容及び授業方法（教員・学生間や学生同士のコミュニケーション機会の確保、グループ活動の活用等）
・学習の進捗と学生の理解度の確認
・授業の履修に関する指導、その他効果的な学習のための指導
・授業外学習に資する適切なフィードバックや、量的・質的に適当な学習課題の提示
・授業形態に配慮した１授業あたりの学生数（
【学士】
【学専】）
・研究指導計画（研究指導の内容及び方法、年間スケジュール）の明示とそれに基づく研究指導の実施（【修士】【博士】）
・各学部・研究科における教育の実施にあたっての全学内部質保証推進組織等の関わり（教育の実施内容・状況の把握等）＜各学部・研究科において授業内外の学生の学習を活性化し効果的に教育を行うための措
置＞（1）各学位課程の特性に応じた単位の実質化を図るための措置（１年間又は学期ごとの履
修登録単位数の上限設定等）
人間科学部において各年次における履修登録単位数の上限は、履修規程第 4 条 3 において国家資格等関係科目、教職科目を除き 44 単位以内、各学期 26 単位以内と定められている。人間科学部の履修登録単位数は、大学全体の方針により各年次における履修登録の上限を決めている。履修単位数は国家資格等関係科目、教職科目を除き 44 単位以内、各学期
26 単位以内となっている。したがって、単位の実質化に問題はない。
（2）シラバスの内容（授業の目的、到達目標、学習成果の指標、授業内容及び方法、授業
計画、授業準備のための指示、成績評価方法及び基準等の明示）及び実施（授業内容とシラバスとの整合性の確保等）
本学のシラバスに含まれる内容は「ナンバリング」「授業の位置づけ」「授業の概要」「到達目標」「授業の方法」「ICT 活用」「実務経験のある教員の教育内容」「課題に対するフィードバックの方法」「15 回の授業計画」「準備学習・事後学習」「成績評価の方法」
「評価点
40

の配分」
「教科書」
「参考文献」「履修条件・留意事項等」である。したがって、必要な内容をすべて明示している。また、シラバスの記載内容は教育開発センター会議が委嘱した各学科のシラバスチェック担当教員がその内容をチェックし、不備がある場合は修正を求めており適切性が担保されている。ここで科目の代表教員以外の教員がシラバスのチェックを担当することにしているため第三者によるシラバスのチェックがなされている。授業内
容・方法とシラバスとの整合性については、半年ごとに「学生による授業評価アンケート」の質問項目「シラバスの記載内容は授業内容と適合していましたか。」によって検証され、各教員にフィードバックされる。この質問に対して、「適合していた」および「ほぼ適合していた」と回答した学生の割合は、2022（令和 4）年度後期の全学集計結果によれば 93.0％、2023（令和 5）年度前期の全学集計結果によれば 94.4%であった。以上のことから、シラバスの内容及び実施は適切であると判断できる。
シラバス説明および学修方法、単位修得についてまた各学科で行っている前期・後期のオリエンテーションにて実施している。履修を推奨する選択科目の説明、各科目の成績判定に関係する小テストとレポート、ふり返りテストの配点割合、欠席や遅刻の扱い、その連絡方法について説明している。シラバスの充実、充分な学修時間の確保などにより、単位制度の実質化を図っている。単位制度の実質化を図るため、シラバスに各科目の到達目標、
学修内容、準備学修の内容・時間、成績評価の方法・基準などを明示するとともに、充分な学修時間を確保し、履修単位数の上限設定や学生面談といった授業時間外での学修指導の実施、海外留学・研修、インターンシップなどの単位認定を行い、学修の充実を図る。
（3）授業の内容、方法等を変更する場合における適切なシラバス改訂と学生への周知
授業の内容、方法等を変更する場合には授業代表教員が各年度の２タームおよび４ター
ムの指定された時期までにシラバスの改訂内容を教務課に提出することになっている。授業の内容、方法等を変更する場合においては、シラバス内容および授業方法の変更について、学生への周知を徹底している。入学時および各学年の前期授業および後期授業開始前に、学年毎に学年担任等を中心に専任教員参加のもとに各学年での履修科目の確認、欠席・遅刻・早退の扱い方を含めて詳細な学科単位のオリエンテーションを実施し、周知が行き届くように図っている。COVID-19 の感染が拡大したことによって、2020(令和 2)年度の 5
月 18 日から 6 月 30 日と 12 月 14 日から授業最終日の 2 月 25 日、2021(令和 3)年度の 4 月
26 日から 6 月 20 日と 1 月 18 日から授業最終日の 2 月 28 日までが全面的に遠隔授業となった。これらの時期においては当初の予定から授業の方法が変更されたことになるため、シラバス中の「15 回の授業計画」において授業回ごとに対面授業か遠隔授業かを記載して変更点を明確にした。
（4）学生の主体的参加を促す授業形態、授業内容及び授業方法（教員・学生間や学生同士のコミュニケーション機会の確保、グループ活動の活用等）
大学の全学部及び全研究科においてシラバス中の「授業の方法」の③としてアクティブ・
ラーニングの取り入れの状況を記述し、アクティブ・ラーニングの要素を取り入れることとなっている。また、同じくシラバスの「ＩＣＴ活用」の項目において、ＩＣＴを活用した双方向型授業およびＩＣＴを活用した自主学習支援について記述を求めている41

。また学生の主体的参加を促す方法については、少人数授業、習熟度別授業、双方向的・
学生参加型授業、課題解決・探求型授業、ICT を活用した授業などのアクティブ・ラーニ
ングを工夫するとともに、総合領域における各種研修（国内外）、臨地実習、臨床実習な
どの体験的な学修活動の充実を図り、教育方法の質的転換を図る。また、学部内での学外実習施設について統制をとることで、学内外での多職種連携を意識した教育体制の整備を図る。
学生の主体的参加を促すアクティブラーニングについては、人間科学部教員向けに FD
セミナーを行い、授業形態、授業内容、授業方法（教員・学生間や学生同士のコミュニケーション機会の確保、グループ活動の活用等）として必ず取り入れ、授業改善に取り組んでいる。さらに、大学全体で学習の進捗と学生の理解度の確認を行うため、前期・後期の2 回に分け、授業アンケートを実施し、学生による授業評価を実施している。
人間科学部ではシラバス中の「授業の方法」において、①プレゼンテーションの方法、②授業形態、の他に③アクティブラーニングの取り入れの状況を記述している。また「課題に対するフィードバックの方法」欄が独立した項目となりフィードバックを学生に返すことにより学生が意欲をもてるように配慮している。
シラバス説明および学修方法、単位修得についてまた各学科で行っている前期・後期のオリエンテーションにて実施している。履修を推奨する選択科目の説明、各科目の成績判定に関係する小テストとレポート、ふり返りテストの配点割合、欠席や遅刻の扱い、その連絡方法について説明している。
人間科学部は学内の実験・実習・演習の他に、学外実習が多数配置されているため、学生の主体的参加が必然的に求められている。
各学科の学習・教育の特徴について以下、示す。
健康栄養学科では、学生便覧の「履修の方法」において卒業までの履修に関する説明がなされている他、各学期オリエンテーションにて、履修説明を行っている。履修科目は、各学年に効果的に配置されており、1 年次では、「基礎化学」によって、高校で化学系の科目を履修しなかった学生に基礎学力を付けると同時に、
「解剖学」
「生理学」
「生化学」などの理科系専門基礎科目によって高校から大学への連携を計り、「基礎調理実習」において調理体験不足を補うと共に、「調理科学」「基礎食品学実験」「食品科学実験」などにより専門科目への橋渡しを行っている。2 年次以降は、「応用食品学実験」「食品衛生学実験」「栄養
学実験」「応用栄養学実習」「栄養療法実習」「公衆栄養学実習」「給食経営管理実習Ⅰ、Ⅱ」「臨地実習Ⅰ、Ⅱ」と、専門性を意識した実験・実習に加え、「解剖学実験」「生理学実験」「生化学実験」において広く理系全体を網羅するカリキュラムを実施している。また、「応
用栄養学実習」「栄養療法実習」「給食経営管理実習Ⅰ、Ⅱ」では、食事計画の立案や献立作成、給食運営上の問題発見など、アクティブラーニングと同等の到達目標が設定されており、いずれも献立ノートや献立表の作成と提出を通し、学生への指導を徹底している。
学外実習となる「臨地実習Ⅰ、Ⅱ」では、事前学習を行わせた上、実習中に作成する実習
記録ノートの提出と実習報告会により学生の学習成果をチェック、評価している。
理学療法学科の臨床実習科目では、臨床実習前にはオリエンテーションを複数回実施し、臨床実習の意義や目的について指導している。また理学療法評価・治療や OSCE といった模42

擬患者にて実技練習を行っている。臨床実習中は日々学んだ学習内容をまとめるポートフォリオとしてデイリーノートを作成し、考察と感想を加えることによって臨床実習指導者
からのフィードバックだけではなく自己フィードバックも合わせて行うように指導している。また、チェックリストを活用し、学生がどのような技能項目（精神運動領域）にどの程度関与しているかを確認している。臨床実習終了後にはデイリーノートを提出し、担当教員がその不足部分や課題を明確にしたうえで、学生へフィードバックしている。さらに、臨床実習期間終了後にミニ学会方式の報告会を行い、学生同士あるいは担当教員を含めた質疑応答や討論の場を設けた双方向授業を展開している。その際には学生によるプレゼン
テーションを使用した発表が行われている。また専門科目の治療学実習では、実際の患者を診る場面を利用するとともに、コロナ禍の影響もありオンデマンドによる患者の動画を利用したアクティブラーニングの実践、同時に学生間のディスカッション後の発表を行っている。
作業療法学科では、例年、臨床施設見学、グループ学習、実技の繰り返し学習を多く取り入れて実施している。特に専門科目では、対人的コミュニケーション力養成のためのロールプレイやディスカッションの機会を多くし、様々な障がいをもつ当事者による講義、当事者や模擬患者を対象とした評価・治療の実技指導、OSCE などを実施し、さらに、実際の臨床場面を活用しての面接・検査技術修得等の授業方法の工夫を行っている。卒業研究発表会、卒業研究計画書発表会では学会形式の発表や討論を、多種多様な工夫し、学生の主体的な参加を促している（資料 2022 年度 web 作業療法学科シラバス）。また、前々年度から 1 年次に基礎ゼミを設け少人数でのグループ指導を継続して行っている。さらに、4 年間の臨床実習事後指導として、サマリー発表やプレイバックシアターにより、知的情緒的側面双方からの振り返りとフィードバックを行い、知識と態度への定着を図っている（資料

2022 年度 web 作業療法学科シラバス

ｐ.212-213）。

看護学科では問題や課題を探求し解決する能力を養うために、専門科目において、グループダイナミクスを生かしたグループ学習法を取り入れている。また、実習科目および演
習科目においてはコミュニケーション能力を高めるためのディスカッションの機会が多数設定され、事例発表会の場を設け、アセスメント、看護の方法を明らかにするプロセスを教授している。さらに看護技術演習では、事前学習および事後学習に e-ラーニングを取り入れ学生個々の確実な技術習得とその後の応用展開を目指し、模擬患者による演習ではセルフマネージメントおよびセルフケアの支援に向けた援助技法を展開している。新型コロ
ナ感染症対策のための遠隔授業の場合では、Google Classroom からの課題の提示や提出、指導や Web 会議システムを利用したディスカッションを行った。
こども発達学科の「教職原論」では、恵庭市の幼稚園・小学校において、参与観察による学習を実施している。その学習をもとに、報告・討論を行い、教育現場に対する理解を深めることができている。また、「教科教育法理科」及び「教科教育法生活」では、学生がした指導計画と模擬授業の相互評価を導入している。指導計画については、その評価をフィードバックし、修正して提出させている。さらに「こども学総合演習」では、幼稚園や小学校におけるフィールドワークによって、学生が子どもたちと触れ合いながら、遊びと学びを見とり、実践的思考を深める探究的な学びの場としている。
43

（5）学習の進捗と学生の理解度の確認
学習の進捗や学生の理解度を確認するために、シラバス中の「授業の方法」の③として
アクティブ・ラーニングの取り入れのなかで理解度確認のための確認テスト、ミニレポー
ト、レスポンスカードやコメントシート（授業についてのふり返り、思ったこと、疑問等を記述したもの）の使用により学生の理解度を把握するように促し、授業が進行している
間の理解度の確認を促している。また、授業内容についての質問等を学生がしやすくする
ために各教員にオフィスアワーを設けている。さらに、授業評価アンケートの質問項目である「あなたはこの授業によって自分の能力を伸ばすことができたと思いますか」の質問
項目、「授業の良かった点」と「改善して欲しい点」の記述内容からも学生の理解度を確認することができる。
大学全体で Google Classroom を導入して、授業内容の資料配付やレポート提出などの教員と学生の連絡事項を密に行っている。Google Classroom の課題提示・提出機能を利用して、事前学習資料の提示、学習後小テスト、授業学習外のレポート回収を行い、教員がチェックして返却している。
（6）授業の履修に関する指導、その他効果的な学習のための指導
人間科学部における授業の履修に関する指導、および効果的な学習については、毎年、前期後期のオリエンテーション時において、履修指導を実施している。その中で、単位について、履修登録から単位認定までの流れ、履修登録手続き方法、成績評価のしくみ、GPAについての説明、進級・卒業に必要な単位数、Google Classroom のクラスコードを周知している。効果的な学習のための指導については、1 年生のオリエンテーションや宿泊研修の場において、Google Classroom の使用方法や、端末を使った学習方法について指導している。
指導教員制度としてクラス担任、アドバイザーを設けるとともに、週 2 コマ以上のオフィスアワーを設け、履修科目の相談等の学業上の助言を行う機会を設けている(2023 年度
学生便覧 p.31)。また、教員は日常的に本学のポータルサイト（ＷＳＤＢ）を通して学生の出席状況を入手できるため、欠席の多い学生に対する早期の対応が可能となっている。
（7）授業外学習に資する適切なフィードバックや、量的・質的に適当な学習課題の提示
シラバスの「課題に対するフィードバックの方法」の項目に課題（試験やレポート等）
に対するフィードバック、要望やメッセージ等への対応方法を記載している。具体的なフィードバックの方法として理解度確認テストを回収後、解答の解説を行うこと、フィード
バックとしてレポートにコメントを返すこと、宿題の最後に質問事項についての記述欄を設け、次回の授業時に回答することなどの実施を求めている。量的・質的に学習課題が適切かどうかについては、授業評価アンケートにおいて「この授業の予習と復習に要した合計時間は、授業１回あたりどれだけでしたか。」という質問項目を設け、各科目の 1 回の授業あたりで予習復習に要した時間を回答させている。そこで得られた結果は教育開発セ
ンターにおいて作成している授業評価アンケートの報告書によって報告されている。
また、科目の担当教員はそれぞれの科目の学習時間の分布を知ることができる。
シラバス作成において、準備学習・事後学習の内容および必要時間を記述している。コ44

ロナ禍に対応して整備した遠隔授業システムを用い、授業外学習に資する適切なフィード
バックを行っている。授業内容の資料配付やレポート提出などの教員と学生の連絡事項を密に行っている。Google Classroom の課題提示・提出機能を利用して、事前学習資料の提示、学習後小テスト、授業学習外のレポート回収を行い、教員がチェックして返却している。また、他の教員とも情報交換を行い、学生にとって量的・質的に適当な学習課題を提示している。
（8）授業形態に配慮した１授業あたりの学生数（【学士】）
人間科学部の健康栄養学科の学生定員は 150 名、理学療法学科は 80 名、作業療法学科
は 40 名、看護学科は 80 名、こども発達学科は 100 名である。講義については、各学科で1 教室にて行う大講義形式となっている。2023(令和 5)年度の学部における全開講科目のうち講義科目は 49%，演習科目 34%、実験・実習科目は 17%となっており、演習科目と実験・実習科目の合計は半数を超えている。また、講義科目についても 60 人未満の講義が半数を超えた 58.9%を占めており適正であるといえる。
（9）研究指導計画（研究指導の内容及び方法、年間スケジュール）の明示とそれに基づく研究指導の実施（【修士】）
記載不要（10）各学部・研究科における教育の実施にあたっての全学内部質保証推進組織等の関わり（教育の実施内容・状況の把握等）
人間科学部に関する教育の実施内容・状況の把握として客観的な指標として学生による授業評価アンケートを実施している。授業評価に関しては、1 年間に前期と後期の年 2 回実施している｡アンケートの質問項目は、授業の内容、授業の表現、授業の意義、シラバスとの適合度、総合判断の５項目に加えて学習意欲を問う設問「この授業に必要性・興味を感じて意欲的に取り組んだ、またはレポート・課題・試験等の評価を少しでも良いものにしようと努力したか」と学習時間を問う設問を設け５段階評価で回答させている。さらに授業の良かった点、および授業を改善してほしい点を記述式で回答させている。学生は学
務情報 Web システムにアクセスすることによって回答している。授業評価アンケートの結果は、各担当教員が学務情報 Web システムで閲覧することが可能となっている。また、全体の集計については大学 WEB ページに毎年公開され、各学年、各学科別の評価点の平均値等が報告されている。本学では、記述式で回答された「この授業について改善してほしい
点」に対する教員のコメントを求めている。また「授業を改善してほしい点」に２年以上連続して記述があった科目のち、会議で定められた一定の条件に該当する場合に改善点の記述の提出を義務付けている。この教員コメントは、学生に対して公開することになっており、アンケートの結果が学生にフィードバックされている。したがって、授業評価アン
ケートを活用して、教員レベルでの授業改善や資質向上、および学科や学部単位での授業改善を推進させるシステムとなっている。
45

4.1.5.

成績評価、単位認定及び学位授与を適切に行っているか。

評価の視点１：成績評価及び単位認定を適切に行うための措置
・単位制度の趣旨に基づく単位認定
・既修得単位等の適切な認定
・成績評価の客観性、厳格性、公正性、公平性を担保するための措置
・卒業・修了要件の明示
・成績評価及び単位認定に関わる全学的なルールの設定その他全学内部質保証推進
組織等の関わり
評価の視点２：学位授与を適切に行うための措置
・学位論文審査がある場合、学位論文審査基準の明示・公表
・学位審査及び修了認定の客観性及び厳格性を確保するための措置・学位授与に係る責任体制及び手続の明示
・適切な学位授与
・学位授与に関わる全学的なルールの設定その他全学内部質保証推進組織等の関わり＜成績評価及び単位認定を適切に行うための措置＞
人間科学部の成績評価は以下の「大学全体の成績評価の方法・基準」で示した評価の方
法・基準に沿って成績を評価している。
また、シラバスに各教科について毎回の準備学習と事後学習を明示し、単位の実質化をはかっている。既修得単位の認定も大学全体の基準に従っている。
（1）単位制度の趣旨に基づく単位認定
本学の学則第25条において単位の計算方法を規定したうえで同第26条において「授業科目を履修し、成績の評価が合格に達したものには、所定の単位を与える」と規定している。合否については履修規定第８条において事前にシラバス上で学生に公表した評価方法
によって成績評価をおこない100点満点中60点以上を合格と定めている。学士課程における単位認定については昨年度までは教務委員会が承認し、最終決定は進級判定および卒業判定の際に教授会が行っていたが、今年度から教授会で審議ののち、最終審議を大学運営会議で行うことになった。
授業科目は、「講義」、「演習」、「実習・実技」に大別されており、１単位を修得するための時間は以下の表のようになっている。よって、いずれも１単位の授業科目に45
時間の学修を標準とする大学設置基準の主旨に従っている。なお、本学では授業１回90分
を２時間と計算する。２単位の講義形式の授業科目であれば15回で授業時間が30時間、したがって自習時間は１回４時間×15回＝60時間が必要となると指導している。学生の予習・復習時間を確保するため、シラバスには毎回の授業ごとに準備学習と事後学習の項目を設けて学生が自習時間にするべきことをきめ細かく指示し、単位の実質化をはかってい
る。
46

授業形態

授業時間

自習時間

講義

15時間

30時間

演習

30～15時間

15～30時間

実習・実技

45～30時間

0～15時間計（1単位当たり）
45時間

成績評価は本学の履修規程に基づき、各教員が事前にシラバス上で学生に公表した評価
方法によって成績評価と単位認定を行っている。全学において授業科目の成績評価は、100点満点の 60 点以上を合格とし、ＡＡ(秀)（90 点以上）、Ａ(優)（80 点以上 90 点未満）、
Ｂ(良)（70 点以上 80 点未満）、Ｃ(可)（60 点以上 70 点未満）としている。
各科目の成績評価の判定基準となる小テストなどにおいて、病欠、公欠等の理由で受験できなかった場合には追試験を課している。また、評価の結果合格点には達していないが一定の条件を満たしている者を仮判定としてＤＨ(不可保留)とし、補習等を経て当該学期内に再評価をする制度が設けられている。なお、ＤＨの後再評価の結果合格となった場合の成績評価はＣとなる。履修した科目の成績が合格となった場合は、定められた単位数を履修者に与えている。
（2）既修得単位等の適切な認定
人間科学部では本学の学則第 29 条において他の大学又は短期大学を卒業または中途退学している者に対する既修得単位の認定を規定している。また、本学の学則第 27 条において他大学や短期大学との協議に基づき当該他大学または短期大学での授業科目の履修で修得した単位を本学での修得単位として認めている。これらにより与えることができる単位
数は、編入学・転入学の場合を除き本学において修得したものとみなす単位数と合わせて60 単位を超えないこととしている。学士課程の既修得単位等の認定については教務委員会
が承認し決定している。
（3）成績評価の客観性、厳格性、公正性、公平性を担保するための措置
成績評価の方法についてはシラバスに明示されており、担当教員がそれを公正に実施している。学生は成績評価に対して疑義がある場合には、あらかじめ設けられた期間に疑義申し立てを行うことができ、担当教員は文書にて回答することになっている。これにより学生と教員が相互に成績評価の適正性を確認している（2023 年度学生便覧 p.70）。疑義申し立て期間についてはオリエンテーション時に学生に文書が配布されており周知されている他、同じ文書が本学のウェブのお知らせサイトで周知されている。
本学におけるＧＰＡは「北海道文教大学 GPA(成績評定平均値)に関する取り扱い」によって定められており、各授業科目の成績評価「ＡＡ」「Ａ」「Ｂ」「Ｃ」「Ｄ」に対応してそれぞれ「４」「３」「２」「１」「０」の評点を設定して平均している。ＧＰＡの分
布は各学科、学年ごとに大学運営会議で報告されている。これによれば学士課程において
はＧＰＡが大きく高得点に偏っておらず成績評価が客観的に行われていることが確認されている。修士課程においてはＧＰＡの分布が大きく高得点に偏っているが、少人数である
こと、また意欲のある学生が学業にあたっていることから問題ないとされている。
47

COVID-19 の感染が拡大していた 2020(令和 2)年度の 4 月に本学では危機対策本部が「新型コロナウイルスに対する対応」を周知した。これにより学生または同居家族が発熱した場合に公欠を認めることとし、補講を行うこととした。さらに、学生またはその同居者が COVID-19 の濃厚接触者になった場合も公欠とし、補習について科目担当者と相談することとした。これらの対応による出席日数の確保、学習の補完をすることによって、学生が成績評価や学習の進展に関して不利にならないように最大限の配慮を行った。
成績評価は本学の履修規程に基づき、各教員が事前にシラバス上で学生に公表した評
価方法によって成績評価と単位認定を行っている。科目の特性に応じて、小テスト、理解度確認テスト、レポート及び成果物の提出などシラバスに記載される到達目標の学修到達度を客観的に評価する。
各科目の成績評価の判定基準となる小テストなどにおいて、病欠、公欠等の理由で受験できなかった場合には追試験を課している。また、評価の結果合格点には達していないが一定の条件を満たしている者を一時的にＤＨ(不可保留)とし、補習等を経て当該学期内に再評価をする制度が設けられている。なお、ＤＨの後再評価の結果合格となった場合の成績評価はＣとなる。成績評価に疑義のある場合は、文書による疑義申し立てと担当教員からの文書による回答をすることを制度化し、学生と教員が相互に成績評価の適正性を確認している。
(4）卒業・修了要件の明示
人間科学部の学士（健康栄養学、理学療法学、作業療法学、看護学、こども発達学）については、本学の学則第 35 条に基づき本学に 4 年以上在学し（編入学、転入学、再入学は除く）、所定の単位を修得した者について教授会の議を経て学長が卒業を認定すると規定している。また、本学の学則第 36 条にて卒業を認定した者に学士の学位を授与している。
さらに本学の履修規程第 3 条および別表１において各学部・学科の卒業に必要な単位が定められている。
卒業に必要な単位、すなわち卒業・修了の要件については、各年度に配布される学生便
覧の「履修ガイド」の履修の方法において科目区分別の必要単位数、単位の組み合わせの要件を詳細に記載して学生に明示している（2023 年度学生便覧 p.77, p.78, p.87, p.99,
p.100, p.109, p.115, p.122）。また、学生便覧は学生、教職員に配布されるとともに本学のウェブに公開されている。
（5）成績評価及び単位認定に関わる全学的なルールの設定その他全学内部質保証推進組
織等の関わり大学全体の成績評価基準は本学の履修規程第 7 条に基づき、各教員が事前にシラバス上で学生に公表した評価方法によって成績評価と単位認定を行っている。また、履修規程第8 条に基づき学士課程及び修士課程において授業科目の成績評価は、100 点満点の 60 点以上を合格とし、ＡＡ（秀）（90 点以上）、Ａ（優）（80 点以上 90 点未満）、Ｂ（良）（70 点以上 80 点未満）、Ｃ（可）（60 点以上 70 点未満）となっている。また、成績確
定前における評価において、合格点には達していないが一定の条件を満たしている者をいったんＤＨ（不可保留）とし、補習等を経て当該学期内に再評価をする制度が設けられて48

いる。ＤＨの後再評価の結果合格となった場合の成績評価はＣとなる。これらの全学的なルールの設定は履修規程第 12 条に基づき、教務委員会の審議を経て教授会が行っている。
なお、定期試験期間は 2020(令和 2)年度以降は設けられていない。この理由としては、
かねてより文部科学省の方針として１回の試験のみで成績判定をしないよう奨励されていること、試験直前のみの学習よりも普段からのこまめな小テストとフィードバックで学力の向上を図る効果が期待されるためである。この文部科学省の方針を実現するために本学では 2019(令和 2)年度から定期試験期間を設けないことが教務委員会で審議されていた。
加えて、2020(令和 2)年度前期において COVID-19 の感染拡大によって授業期間が繰り下げられたことにより定期試験期間を設けないという方針が検討された。この方針は最終的に理事長・学長打ち合わせ会議にて決定され 2020(令和 2)年度 4 月 15 日にメールで教員に周知された。これにともなって、定期試験を実施しないという措置にともなうシラバスの変更がなされた。なお、この措置はもともと文部科学省の方針に沿うものであるため
COVID-19 が収束したのちも継続されている。
成績評価も含めて授業科目がシラバスどおりに行われたかどうかについては、教育開発センターが実施している学生による授業評価アンケートにシラバスとの適合度を問う質問
項目によって授業科目ごとに調査されている。

49

4.1.6.

学位授与方針に明示した学生の学習成果を適切に把握及び評価しているか。

評価の視点１：各学位課程の分野の特性に応じた学習成果を測定するための指標の適切な設定（特に専門的な職業 との関連性が強いものにあっては、当該職業を担うのに必要な能力の修得状況を適切に把握できるもの。
）
評価の視点２：学位授与方針に明示した学生の学習成果を把握及び評価するための方法の開発≪学習成果の測定方法例≫
・アセスメント・テスト
・ルーブリックを活用した測定
・学習成果の測定を目的とした学生調査
・卒業生、就職先への意見聴取
評価の視点３：学習成果の把握及び評価の取り組みに対する全学内部質保証推進組織等の関わり＜各学位課程の分野の特性に応じた学習成果を測定するための指標の適切な設定（特に専門的な職業 との関連性が強いものにあっては、当該職業を担うのに必要な能力の修得状
況を適切に把握できるもの。）＞
本学では教育開発センター会議において学士課程においてアセスメント・ポリシーを定め、学生が修得した知識及び能力の状況を把握してその達成すべき質的水準を大学全体
レベル、教育課程レベル、授業科目レベルで定めている（アセスメント・ポリシー）。このうち教育課程レベルでは各学位課程の分野別に指標を設定している。この指標のうちＧ
ＰＡ・成績分布状況、学修成果および学修行動の調査結果、卒業時アンケート結果は分野によらない共通の指標である。国家試験合格率は健康栄養学科、理学療法学科、作業療法
学科、看護学科での指標としており職業を担うのに必要な能力の修得状況を適切に把握できるものである。
共通の指標のうち「学習成果および学習行動の調査」は年１回全学年を対象として実施している。この調査は、学生が身に付けた能力や学習に対する意欲に関する１４項目の問に対して、ルーブリックを用いて自己評価させているものである。調査結果については本
学のウェブの教育開発センター公開資料 2 で公開されている。
同じく共通の指標である卒業時アンケート調査は 2017(平成 29)年から 4 年生が卒業する３月に実施しており、以下の４分野「Ⅰ学生支援、大学設備に関する満足度」、「Ⅱ大学
在学中に身についた能力の自己評価」、「Ⅲ大学でのカリキュラムに関して」、「Ⅳ総合的な
満足度に関して」に示された項目について５段階評価で回答させている他、「大学による支援、設備について良かった点や改善すべき点」「満足できた点、満足できなかった点、カリキュラムについての意見、大学をより良くするための意見等」の記述欄を設けている。このうち問１２から問２２の「Ⅱ大学在学中に身についた能力の自己評価」により大学在学中に身についた１０項目の能力を調査している。調査結果については本学のウェブの教育
開発センター公開資料 3 で公開されている。
人間科学部では、学生の学習成果を測定するための指標である GPA（Grade Point Average）
50

は、令和 5 年度前期において大半の学生が良以上に相当する 2.0 以上となっている。しかし GPA が 2.0 未満の学生の学生は学習指導の対象とすることをオリエンテーション時に周知している。例えば作業療法学科では、1 年次前期の成績判定後から、各学生の通算 GPA を把握し、2.3 未満の学生には「がんばろうグループ」であることを通知している。過去の国家試験受験学生のデータから、通算 GPA2.3 未満の学生は国家試験に合格するのが極めて難しいため、作業療法士に成る目標を達成するためには 1 年次から、より努力が必要なことを意識づけし、勉強方法などを指導している。
＜学位授与方針に明示した学生の学習成果を把握及び評価するための方法の開発＞（１）学科別・学習成果別のＧＰＡによる評価
学士課程の学位授与方針に明示した学習成果を把握するために、カリキュラムマップにおいて各授業科目と学位授与方針に明示した学習成果との関連を明確にした。これを用いて 2021(令和 3)年度卒業生（2022(令和 4)年 3 月卒業）について、授業科目のＧＰを各学科で平均した値を用いて、学科別・学習成果別のＧＰＡを計算している。これによれば学
修成果別のＧＰＡは人間科学部の各学科で 2.5 以上となっており達成度は良好であった。
ただし、人間科学部の各学科とも専門領域に密接に関係する学修成果の達成度が他の学修成果と比較してやや低い傾向がみられた。本学ではＧＰＡ分布割合などの制限を設けていないため、専門領域についてやや辛めの成績をつけて学力を向上させようすることが原因であるかもしれない。2022 年度卒業生（2023 年 3 月卒業）についても学科別・学習成果別のＧＰＡが計算された。これによれば、学科別学修成果別のＧＰＡはこども発達学科以外
で前年度よりＧＰＡが増加した学修成果項目数が多かった。2021 年度卒業生は 3 年次、4年次の専門科目を習得する時期に COVID-19 まん延による影響があり、2022 年度の卒業生
は 2 年次、3 年次においてその影響があったが４年次においてはややその影響が緩和されていた学生である。学外実習などが配置されている 4 年次に COVID-19 まん延による影響が少なかったことが原因かもしれない。。
また人間科学部の各学科は資格取得をめざすため、国家試験合格率（健康栄養学科、理学療法学科、作業療法学科、看護学科）、教員採用選考結果および公務員採用試験結果（こども発達学科）が学習成果をはかるための客観的な指標となる。
国家試験合格率については令和 2 年度から令和 4 年度の卒業生で、健康栄養学科の管理栄
養士は、74.5％（全国平均 91.3％）、73.4％（全国平均 92.9％）、62．9％（全国平均 87.2％）
である。
理学療法学科の理学療法士は 93.4％（全国平均 86.4％）、89.5％（全国平均 88.1％）％、95.1（全国平均 87.4％）である。
作業療法学科の作業療法士は 100.0％（全国平均 88.8％）、77.1％（全国平均 88.7％）、
86.2％（全国平均 91.3％）である（全国合格率は厚生労働省の発表より）看護学科の看護師は 98.9％（全国平均 95.4％）、97.8％（全国平均 96.5％）、97.6％（全国平均 90.8％）、である。よって理学療法学科、作業療法学科、看護学科において高い合格率を維持している一方で、管理栄養士と作業療法士の合格率は、全国平均を下回っているので、学内教育を充実させて、合格率の向上を目指す。
こども発達学科の教員採用選考検査は、令和 4 年度（令和 3 年度実施）において 28 名受
51

験中、二次試験合格(教員登録)18 名、令和 5 年度（令和 4 年度実施）においては 23 名受
験中、同 17 名、令和 6 年度（令和 5 年度実施）においては 27 名受験中、同 21 名となった。
毎年継続的に 20 名弱の小学校、特別支援学校の教員を輩出していることになる。これらは学校現場におけるフィールドワークを重視する実践的授業や、日常的にこどもと触れる
課外活動あるいは「アシスタントティーチャー」、「草の根教育実習」「チャレンジド教室」
といったボランティア活動を推奨していることをはじめ、教員採用候補者選考検査に向けた学生に対する意識付け、文書作成指導、面接指導、採用試験対策講座等を実施した成果である。
またこども発達学科の公務員採用試験合格者は、平成 25 年度卒業の 1 期生では 7 名、2期生では 13 名、３期生では 13 名、４期生では 10 名、５期生５名、６期生３名、7 期生)9名、8 期生１名、9 期生）６名と、そして令和 4 年度卒業の 10 期生（令和 4 年度卒業）では、2 名である。毎年一定数の公務員合格者を輩出するに至っている。これは毎年、実施している平成 24 年度より行っている公務員就職対策講座等による成果である。
学習成果が卒業後の進路に関係するという観点から、就職率や進学率も学習成果の指標となるものと考えられる。就職率は令和 3 年度から令和 5 年度の 3 か年で、健康栄養学科
で 95.5%、99.0％、99.0％、100%、理学療法学科で 98.8%、100%、100％、作業療法学科 100%、
100%、100%、看護学科 100%、100%、100%、こども発達学科 98.8%、98.7%、98.7％であり、人間科学部全体では 99.8%、98.3%、99.5％であり高い就職率を維持している。看護学科新卒業生の進学状況は、令和２年度は大学専攻科（保健師）1 名、大学専攻科（助産師）1 名、令和 3 年度は大学専攻科（助産師）1 名、大学専攻科（助産師）3 名、専修学校（助産師）
1 名、令和４年度は大学専攻科（助産師）3 名、（保健師）2 名、専修学校（助産師）1 名であった。
人間科学部の学科独自の学習成果の取り組みとして、健康栄養学科では、3 年次後期開講の「管理栄養士演習」で、3 年次までに履修した内容を発展学習させた上で、12 月に全国
栄養士養成施設協会主催の栄養士実力認定試験を実施して学力を把握している。なお、この試験において評価「A］もしくは「B」の取得を 4 年次進級の条件とし、最終学年に進級する学生の学力を保証している。

4.1.7.

教育課程及びその内容、方法の適切性について定期的に点検・評価を行っているか。また、その結果をもとに改善・向上に向けた取り組みを行っているか。
評価視点１：適切な根拠（資料、情報）に基づく定期的な点検・評価
・学習成果の測定結果の適切な活用
評価視点２：点検・評価結果に基づく改善・向上＜適切な根拠（資料、情報）に基づく定期的な点検・評価＞（1）学習成果の測定結果の適切な活用
52

教育課程レベルのＰＤＣＡサイクルにおいては、教育開発センターがアセスメント・ポ
リシーにもとづいて教育課程の内容・方法を毎年点検評価している。アセスメント・ポリ
シーでは学習成果の測定・評価の指標を定め、達成すべき質的水準を設定している。この評価の指標には「学修成果・学修行動調査」および「卒業時アンケート」の結果、GPA・
成績分布状況、休学率、留年率、退学・除籍率、最終卒業率、４年卒業率、就職率等が含まれている。アセスメント・ポリシーが達成すべき質的水準に達しなかった項目については、当該学科から教育開発センター会議で改善案が提出され、それにもとづいて大学運営会議が各学科に対して改善勧告を行っている。
教育課程及びその内容、方法の適切性は、各学科の学科会議の中で、教務関連事項として抽出されている。カリキュラム改訂が必要となった場合、学部においては原案が学科会議で作成され、教務委員会、教授会の議論を経て決定される。カリキュラム改訂にともなう学則の変更は教授会の議により原案を作成し、理事会の議を経て行なわれている。
なお、国家資格に関連する学科においては文部科学省または厚生労働省への報告が行われ適切性の判定を受けている。
人間科学部内の各学科とも毎年、学科会議の議論を経て適切な授業計画を作成している。なお学生の成績評価は、定期試験および定期試験期間を廃止した。総合的に成績評価するために小テスト、レポート、到達度試験等など複数の評価を使用して、判定する方法に変更している。
＜点検・評価結果に基づく改善・向上＞
教育課程レベルのＰＤＣＡサイクルにおいて、2022(令和 4)年度の点検・評価結果においては国家試験合格率が健康栄養学科、理学療法学科および作業療法学科でアセスメン
ト・ポリシーの達成すべき質的水準に達しなかったため、各学科から改善案が提出され運営会議で改善勧告がなされた。その結果 2022(令和 4)年度においては理学療法学科においては国家試験合格率が達成すべき水準に回復したことが教育開発センターおよび大学運営会議に報告されている。
健康栄養学科は、平成29年度に管理栄養士養成課程コア・カリキュラムに準拠し基本を重視した新カリキュラムを策定した。また、毎年教育目標と学位授与方針に基づき学科会議の議論を経て適切な授業計画を作成している。また、令和2年度に新カリキュラムの完成年度を迎え、より効果的なカリキュラム策定に向けて検討を始めており、令和6年度より改定されたカリキュラムを実施予定である。カリキュラム検討の資料とするために、
各オリエンテーション、および卒業時に学科独自の無記名アンケートを実施している。また、アンケート結果と国家試験の合格率、ならびに複数の業者模試結果を分析し、翌年の国家試験対策に反映させている。
理学療法学科は、理学療法士国家試験出題基準（ガイドライン）の動向、理学療法士に求められる社会的ニーズの変化を見据え、基礎および各専門領域の一環性を思考することや学問を関連付けで展開していくことを趣旨として、平成 28 年度にカリキュラム改訂を行い平成 31 年度で４年次まで進行した。さらに、平成 30（2018）年 10 月 25 日に理学療
法士作業療法士学校養成施設指定規則に定める教育内容や専任教員の要件等を改正することを厚生労働省と文部科学省が通知した。このため、令和２(2020)年度入学生以降に実施
53

するカリキュラムを令和元(2019)年 9 月に完成させた。これによって高齢化社会が一層進
むことや、地域在宅で対象者を診ていく、時代のニーズの変化に合わせている。また、毎年、教育目標と学位授与方針に基づき学科会議の議論を経て適切な授業計画を作成している。
作業療法学科は、理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則の改正に伴い、令和 2 年度にカリキュラム改訂を行い、指定規則の改正のポイントである地域での作業療法実践にむけた新たな科目の設定に加え、決められた臨床実習時間数を上回る時間数で設定し、学生の実践力を上げるよう変更している。また、毎年、教育目標と学位授与方針に基づき学科会議の議論を経て適切な授業計画を作成、および、年度末にシラバスを読み合わせ、科目間の調整を行い、ムラのない授業展開に取り組んでいる。
看護学科は、文部科学省により看護大学の「看護学教育モデル・コア・カリキュラム」に基づき、科目名称の変更と学習内容の整備、ならびに新たな科目設置のカリキュラムで学んだ学生が卒業している。また、保健師助産師看護師養成所指定規則・看護師等養成所の運営に関する指導ガイドラインの改正に伴う新たなカリキュラムの運用が始まり、地域
連携や臨床判断能力の土台となるよう教養科目等の展開を実施している。
こども発達学科では、教育目標や教育関連の編成・実施方針の適切性について、定期的に行っている学科会議や、年に数回開催する FD 研修会の中で検証している。また、学位授
与方針も学科会議内で同様に検証されている。

4.2.長所・特色
2021(令和 3)年４月より３つのポリシーに含まれる各項目が、建学の精神と対応づけられた「知識・技能」「思考・判断・表現」「関心・意欲・態度」の３つのキーワードのもとにバランスよく作成され、３つのポリシー相互の対応が明確となった。また、３つのポリシーの形式が統一された。
学位授与方針の項目と教育課程の編成・実施方針の項目間に密接な対応があり、各学位プログラムにおける学習成果を得るための教育課程が明確となっている。2018(平成 30)年
度４月から学士課程におけるカリキュラムマップが作成されウェブに公開されてきた。本学のカリキュラムマップの特長は学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）の各学習成果と特に関連がある科目をより明確に示されている点、関連した科目を近くに配置したうえで
各科目の開講時期を図示することにより科目のつながりが明確になっている点である。
健康栄養学科の家庭での調理体験の不足を補うため、「調理科学」「基礎調理実習」を配置している。学生はこの単位を修得しているため、到達目標の「食べ物の特質を理解し、適切な調理操作を知ることができる」「食品の加熱調理により基礎的な料理を調製することができる」を達成している。また、3 年次後期に開講される臨地実習Ⅰにおいては、希望者に対し、日本の医療をリードする関東圏の先端病院での臨地実習の機会を提供している。
理学療法学科の「理学療法研究Ⅰ、Ⅱ」では、各ゼミ教員からの個人的指導を受けることによって、卒業後でも研究を行い学会等で発表する能力を身に着けさせている。実際に研究した内容を、卒業後社会人となってから翌年以降の学会に発表する事例も数多くあり
54

効果をあげている。また「理学療法技術セミナーⅢ」ではレッドコードを使用した最新の治療技術実習を行っている。理学療法総合セミナーでは、卒業時の理学療法士国家試験の全員合格を目標として 4 年生科目として行い、不足している教育内容を補うようにしている。その結果、全国平均以上の国家試験合格率であり、国家試験合格者数では日本国内の常に上位を位置している。
作業療法学科の「作業療法研究法演習Ⅰ・Ⅱ」では、ゼミナール方式の小グループ体制
で教員と密な学習形態で研究課題を解決する能力の育成を図っている（資料
ラバス

2022 年度シ

p.143～146）。この能力は卒後に生かされ、多くの卒業生が卒業研究や卒業後の臨床研究を作業療法学会で発表している。また、４年時開講科目である「作業療法総合セミ
ナーⅠ・Ⅱ」では、卒業時の学生の基礎的臨床能力を向上させるため、既習の内容についての総復習を全学科教員が担当して行っている（資料2022 年度シラバス p.194～197）。

各専門領域の教員が基礎的内容、臨床的内容をふまえて講義・演習を担当し、作業療法士
として必要な知識・技能の確認を綿密に行っている。上記の２科目は学生の知識・技能の向上に大きく寄与し、作業療法士国家試験において前述したように、北海道養成校の中でも多くの作業療法士を輩出する大学として定着している。
こども発達学科では、学習・研究活動における基礎的力量の形成、コミュニケーション
能力の養成を目的として少人数で授業を行う「基礎ゼミナールⅠ、Ⅱ、Ⅲ」を配置している。また、３年次の前期・後期にわたり、やはり少人数で授業を行う「こども学総合演習
Ⅰ・Ⅱ」を配置し、保育・教育を中心とするテーマを選択し、主体的な学びにより理論的、実践的能力を養っており効果をあげている。
人間科学部では、研究能力を養う科目（健康栄養学科の「卒業研究Ⅰ、Ⅱ」、理学療法学
科の「理学療法研究Ⅰ、Ⅱ」、作業療法学科の「作業療法研究法演習Ⅰ、Ⅱ」、看護学科の「看護研究Ⅰ、Ⅱ」、こども発達学科の「卒業研究Ⅰ、Ⅱ」）を配置している。
大学全体の就職率（対就職希望者）は、令和 2 年度から令和 4 年度の３年間でそれぞれ98.1％、99.2％、97.2％（2023 年 4 月 4 日現在）で高水準となっており、一定の成果があがっている。
国家試験合格率において理学療法学科、看護学科において全国平均を上回る成果をあげている。作業療法学科においては全国平均レベルである。こども発達学科においては、令和 5 年度（令和 4 年実施）教員採用選考検査における二次試験合格者（教員登録）が 17 名を数え、毎年多数の教員採用試験合格者を輩出している。これらの結果は学外の基準による客観的なものであり、信頼性が高いものといえる。
また、学生の自己評価のため、卒業時アンケートは平成 28 年度（平成 29 年 3 月卒業）
卒業生から実施している。これにより、学生の自己評価による学習成果の達成度、学生支援に対する意見を調査できるようになった。しかし、令和元年度（令和２年 3 月卒業）は新型コロナウイルスまん延にともない学位記授与式が中止となり郵送による回答となるた
め回収率は大幅に低くなった。令和 2 年度以降は、WEB による卒業時アンケートを実施し、回収率も向上している。

4.3.問題点55学位授与方針及び教育課程の編成・実施方針はウェブで公表されているが、新入生に対しての説明や学生便覧への記載がない。これについては教育開発センター会議において 2024
年度学生便覧に記載するように各学科に徹底する予定である。
全学的な教学マネジメント体制を整備するために、教育開発センターが中心となってアセスメント・ポリシーが策定された。現在点検を６月頃に行っているが、評価の質的基準のひとつである「学習成果および学習行動の調査」の時期が 10 月となっており、この結果
を次年度の基準としているため点検の遅れが生じている。2024 年度から遅れを生じない
ような方策を検討し、2025 年度までには実現したい。
学士課程の学位授与方針に明示した学習成果を把握するために、学科別学習成果別のＧ
ＰＡを各学科で平均した値を用いている。これを教育改善に活かす方法の開発が望まれる。
そのために、2025 年度をめどに学生個人の学科別学習成果別のＧＰＡを学生、指導教員が把握できるようにする。
健康栄養学科では管理栄養士養成課程を放棄して卒業する学生がおり、これら学生の学習指導が不十分である。この点については、本人の学習能力の的確な把握と、入学直後からの担任やアドバイザーの手厚い指導が不可欠と考えらえる一方、コロナや少子化の影響で、高校までの学習が不十分な学生が増加していることも、その原因と考えられる。また
管理栄養士国家試験に向けての学習指導体制の充実、管理栄養士養成課程を放棄して卒業する学生への学習対策のために、平成 29 年度から新カリキュラムを実施し、学年進行にしたがって効果の検証を進めてきた。令和元年度については、COVID-19 感染症対策として、それまで実施して来た直前対策講座を中断せざるを得ず、その結果 68.8％という全国平均
合格率を大きく下回った。令和 2 年度は、直前対策講座をオンラインで実施する体制を整えて実施し、合格率を 74.5％にまで回復したが、全国平均合格率（91.3％）以下であった。
令和 3 年度も新型コロナウイルス、オミクロン株の蔓延によって、直前対策講座をオンラインで実施することになり、合格率は前年度同様 73.4%に留まり、全国平均（92.9%）以下となった。令和 4 年度は 4 年ぶりに直前対策講座を対面授業で実施出来たが、コロナ禍以前と異なり、本来直前講座で対象としていた成績下位学生の参加率が非常に少なく、直前講座の効果が殆ど見込めない状況のまま国試を迎え、結果として COVID-19 の流行で直前講座を実施出来なかった令和元年度を下回る合格率 62.9%であった。この結果は、全国平均合格率が 87.2%と、7 年前の平成 27 年度以来の低い水準であったことから、問題の難易度の影響が考えられるが、成績下位学生を直前講座に参加させて、合格率改善に努めたい。
理学療法学科では、１年から２年への進級に必要な専門基礎科目の複数科目で不可成績となる学生が散見される。これに対して 1 年生が入学する前から入学前課題として、外部業者のプログラムを使用して、解剖学や生理学で学習する内容をあらかじめ提示するようにしている。また 2022 年度は、前年から継続してコロナ禍に合わせた学習形態、講義・実習方法に変更して行った。4 年生の理学療法総合セミナーでは国家試験対策の講義、学習を行い、教育効果の高い国家試験対策を指導する必要がある。
作業療法学科では、学習に躓く学生が認められるため、早期よりアドバイザーの配置する基礎ゼミを設定し、各ゼミによる補習を実施して学習が進むように取り組んでいる。その結果、各学年での留年や退学が減少し、一定の成果が認められている。また、入学前から大学での学習準備を高めるために、外部業者の協力を得た総合的な学習力を高める取り56

組みを行っている。しかし、学習に躓く学生は一定数存在するため、より理解を深めるた
めの環境設定や取り組みが必要である。

4.4.全体のまとめ
本学部の学位授与方針は、大学の学位授与方針にもとづいて授与する学位プログラムごとに定められ、それぞれの学位にふさわしい学習成果が明示されている。また、教育課程の編成・実施方針授与する学位プログラムごとに定められ学位授与方針と密接に連関している。これらの方針は本学のウェブサイトに公開され広く周知されている。学位授与方針をふまえて教育課程の編成・実施方針が定められている。教育課程の編成・実施方針に基づき、各学科にふさわしい教育課程が順次性・体系性に配慮しながら編成され、各学位課
程にふさわしい授業科目が適切に開設されている。その中で初年次教育を配置して高等学校から大学への円滑な移行に配慮し、教養教育については科目の位置づけを明示しながら専門教育との連携も考慮し適切に配置されている。教育課程の編成については、教育開発センターがアセスメント・ポリシーにもとづき点検するとともに、各学科・各研究科のカ
リキュラムマップを用いた体系的な教育課程の検討をすすめている。以上のことから本学では学位授与方針に基づいた適切な教育課程が編成されているといえる。
教育編成にもとづく各授業科目のシラバスが作成され必要な内容をすべて明示している。シラバスの授業方法にアクティブラーニングの取り入れ状況を記述することにより学
生の主体的参加を促す授業形態を行う措置が講じられている。教育開発センターは「学生による授業評価アンケート」を実施することにより授業科目レベルの点検評価を行い、授業科目の適切性を担保している。 成績評価及び単位認定は単位の実質化を考慮しながら、厳正・公正に実施されており、ＧＰＡ制度を採用している。学位授与については学士課程
では卒業要件を学則に定めており適切に学位を授与している。
学習成果の把握について、学生の成績状況・学習状況、国家試験合格率（健康栄養学科、理学療法学科、作業療法学科、看護学科）、教員採用試験や公務員試験の合格（こども発達
学科）、「学修成果および学修行動の調査」、卒業時アンケートの結果がアセスメント・ポリ
シーの指標に組み込まれ、教学マネジメントの実施のために活用されている。また、学位授与方針に明示された学生の学修成果も適切に把握して、その評価を行っている。以上のことから教育課程の内容、方法の適切性を点検・評価し、それをもとに改善・向上に努めているといえる。

57

第5章

学生の受け入れ

5.1.現状説明
5.1.1.

学生の受け入れ方針を定め、公表しているか。

評価の視点１：学位授与方針及び教育課程の編成・実施方針を踏まえた学生の受け入れ方
針の適切な設定及び公表
評価の視点２：下記内容を踏まえた学生の受け入れ方針の設定
・入学前の学習歴、学力水準、能力等の求める学生像
・入学希望者に求める水準等の判定方法＜学位授与方針及び教育課程の編成・実施方針を踏まえた学生の受け入れ方針の適切な設定及び公表＞
人間科学部では学位授与方針及び教育課程の編成・実施方針を踏まえた学生の受け入れ方針として、学生の受け入れ方針(アドミッションポリシー、以下 AP)を策定し、大学運営委員会の教育開発センターで審議して決定している。その決定事項を踏まえ、大学案内(、
学生募集要項、ホームページで公表している。人間科学部では AP を定め、大学ホームペー
ジ、「2023 年学生募集要項」で公表し、学科が求める学生像を明確化しるため「学力の３要素」に留意しつつ、設置の趣旨にふさわしい人材を求めるため、下記のアドミッション
ポリシーを設定して、入学者の選抜をしている。その内容は「求める学生像」を記載し、入試制度別に(知識・技能)(思考・判断・表現)(関心・意欲・態度)と入学前の学習歴、学力水準、能力等及び入学希望者に求める水準等について学部学科別に具体的な項目をわかりやすく設定している。特に学部の募集にあたって学生募集要項に学力の 3 要素に分けて
入試制度別に試験を実施している。
障がいのある学生の受け入れについて、障がい者を含む幅広い人を支援する人材を養成することから、それぞれの教育課程において、十分な学びの機会が保障されることを確認し、受け入れることとしている。
以下、人間科学部各学科 AP を示す。
健康栄養学科の AP・管理栄養士の学術的根拠となる栄養学を学ぶために、必要となる生物や化学、国語などの基本的な学力および一般的な計算能力を身につけている。
（知識・技能）・課題に対し「どこが問題なのか」「解決には何が必要か」などを自分で考えることができる人。（思考・判断・表現）
・実験・実習などにおいて、他者と協働して作業を行うことができる態度を身につけている人。（関心・意欲・態度）58

理学療法学科の AP
理学療法学科は、理学療法士として高度な専門的知識・技術を有し、リハビリテーション
チームの一員として活躍したいと考え、そのための教育に前向きに取り組む意欲のある次のような人を受け入れます。
・理学療法を学ぶために必要な基礎学力を持つ人。（知識・技能）
・論理的に考え自ら判断できる人。（思考・判断・表現）・自分の考えをわかりやすく説明できる人。（思考・判断・表現）
・多様な生き方や考え方を理解できる人。（関心・意欲・態度）・周囲に配慮し協力して行動できる人。
（関心・意欲・態度）
・医療や介護の現場でリハビリテーションに関わりたい人。
（関心・意欲・態度）
・人間の運動・動作のメカニズムについて学びたい人。（関心・意欲・態度）・障がいのある人のために貢献したい人。（関心・意欲・態度）
・スポーツをする人のために貢献したい人。（関心・意欲・態度）
・がん患者のリハビリテーションに関わりたい人。（関心・意欲・態度）
・高齢者の健康維持・増進のために貢献したい人。（関心・意欲・態度）
作業療法学科の AP
作業療法学科は、作業療法士として高度な専門的知識・技術を有した人間性豊かな臨床実
践家として活躍したいと考え、そのための教育に前向きに取り組む意欲のある次のような人を受け入れます。
・基礎学力を備えている人。（知識・技能）
・他の人の言葉や文章の意味を正しく理解でき、自分の考えを文章や 言葉ではっきりと表現することができる人。（思考・判断・表現）・人間の構造・機能のメカニズムや、生活とその背景について、様々な疑問を持ち想像をめぐらすことができる人。（思考・判断・表現）・作業療法に強い興味を持ち、積極的に学び続けようとする人。（思考・判断・表現）
・柔軟で誠実な姿勢で人に関わることができる人。（関心・意欲・態度）
看護学科の AP
看護学科は、医療の高度化や看護ニーズの多様化に対応でき豊かな人間性をもった看護師になりたいと考え、そのための教育に前向きに取り組む意欲のある次のような人を受け入れます。
2021 年度以前入学生
・看護学を学ぶために必要な基礎学力を身につけている人。
（知識・技能）・問題解決に向けて、思考力と判断力、行動力を発揮できる人。（思考・判断・表現）・看護師の仕事に興味や関心がある人（関心・意欲・態度）
・協働しながら、主体的に課題に取り組むことができる人。
（関心・意欲・態度）
2022 年度入学生
・人の話を聴いて理解し発言する能力を活用して人間関係を形成できるコミュニケーショ
59

ン能力がある人。（知識・技能）
・多様な価値観を認める柔軟性がある人。（思考・判断・表現）
・自ら課題を見つけ探求する能力がある人。（思考・判断・表現）・科学的思考力と論理的思考力の基礎を身につけている人。
（思考・判断・表現）
・学校生活あるいは社会の中で責任ある行動をとる努力ができる人（関心・意欲・態度）・人々を尊重し、社会的規範を守り礼儀正しく人と接することができる人。
（関心・意欲・態度）
・看護を学ぶための学習に意欲的で、看護職への志望動機が明確である人。
（関心・意欲・態度）・自身の行動を振り返り、自分を高め続けようとする姿勢が身についている人。
（関心・意
欲・態度）
こども発達学科の AP
こども発達学科は、こどもへのかかわりを求める資質を開花させる目的意識があり、こどもに関する教育学・保育学・特別支援教育学等の科学的理論、学問、さらには実習等の実践的な学習を意欲的に行う意思のある次のような人を受け入れます。
・基礎・基本的な知識・技能を習得するための勉学の習慣をもっている人。（知識・技能）
・社会で活躍するための基礎となる知識・技能を活用して課題を解決するために必要な思
考力・判断力・表現力をもっている人。
（思考・判断・表現）
・こどもの生活や成長に強い関心を持ち、何事にも積極的にチャレンジする意欲のある人。
（関心・意欲・態度）
・いろいろな人とかかわり、意志や思いを伝えあいたいと願う人、コミュニケーション能力を常に高めたいと考える人。（関心・意欲・態度）・目標の実現に向かって努力を続ける学習意欲をもっている人。（関心・意欲・態度）
・広い視野を持つ努力を怠らず、人々の生活に幅広く目を向け、論理的思考能力を持ち、バランス感覚に優れた人格でありたいと願う人。（関心・意欲・態度）
人間科学部の各学科でアドミション・ポリシーをカリキュラムポリシー及びディプロマ
ポリシーの３つのポリシーはそれぞれ、「知識・技能」、「思考・判断・表現」、「関心・意欲・態度」とジャンル分けをして、それぞれに対応がつけられている。これらは、多くの受験
生やその保護者らに理解してもらうため、学生募集要項、大学案内および大学ホームペー
ジに掲載し、オープンキャンパスでの説明、更に進学相談会で説明をして、周知している。
<下記内容を踏まえた学生の受け入れ方針の設定>(1) 入学前の学習歴、学力水準、能力等の求める学生像
アドミッションポリシーを踏まえた「求める学生像」は各学科で審議し、入試委員会で決定している。具体的には学生募集要項に「求める学生像」を記載し、入試制度別に学力の 3 要素を踏まえた(知識・技能)(思考・判断・表現)(関心・意欲・態度)と入学前の学習歴、学力水準、能力等及び入学希望者に求める水準等について学部学科別に記載している。
60

人間科学部の 2023 年度入学生向けの学生募集要項には、各選抜方法において学力の３要素を評価する書類・試験を明示し、それらの評価割合を明確に示している。これにより学力の 3 要素を踏まえた判定による多角的評価を行いモチベーションの高い学生が入学できるようにしている。
入試選抜方法として、学校推薦型選抜、特待生選抜、総合型選抜、ディスカバリー育成
型選抜、スポーツ大好き選抜・北海道食の王国選抜、プレゼンテーション総合選抜、運動
選手自己アピール型選抜、一般選抜、大学入学共通テスト利用選抜、特別選抜を実施している。
学校推薦型選抜は人間科学部の全学科が実施した。一般区分では評定値基準を 3.2 以上の学生成績を出願資格としている。一般区分の他に指定校区分を設けている。対象は本学入学の実績のあり、信頼のおける高等学校としている。
特待生選抜は、「人物・成績共に優れ、特に本学での強い学修意志を示した合格者に対し、４年間にわたり授業料を半額に減免する」ものであり、昨年度と同様に学校推薦型選抜の選抜方法に準じつつ評定値基準を 4.0 以上として特待生選抜としている。
総合型選抜の中の、ディスカバリー育成型選抜は入学前の年度の夏から本学の教員と職員が受験生に対して、育成ステッププランの 3 日間である課題を与えて、その課題を詳し
く調べ、プレゼンテーションにて発表する育成型の入試である。評定値基準は設けず、あくまでも学生の育成の観点で選抜している。
スポーツ大好き選抜・北海道食の王国選抜は、所属学科の専門性に加えて「スポーツ」「北海道の食」にフォーカスし、それぞれの分野における学科内のスペシャリストとともに未来の価値を創造できる人材を募集する選抜である。スポーツ、または食を題材とした小論
文試験と面接試験で選抜している。今年度はリハビリテーション学科のみ実施した。
運動選手自己アピール型選抜は野球、アイスホッケー女子等の冬季スポーツで高校時代に活躍した者の中から、大学で同一の運動競技を行い、文武両道を期待できる者を選考する選抜であり、リハビリテーション学科のみで実施した。背景としては過去の入学生に野球経験者が多いこと、また、冬季オリンピックのアイスホッケー女子チームのメンバーが本学から輩出していることにある。評定値基準を 2.8 以上とし、小論文試験と面接試験で選抜している。
一般選抜は A 期、B 期を実施した。このうち、A 期は 3 科目型、2 科目型を 2 日にわたって実施し、受験生はいずれか、または両方を受験できる。また、B 期は 3 月初めに 2 科目型で実施した。大学入学共通テスト利用選抜は昨年度の大学入試センター試験利用選抜に相当し、昨年同様に前期・後期を実施した。特別選抜（社会人・帰国生等）、特別選抜（外国人留学生選抜）はリハビリテーション学科の希望者に実施した。
コロナ感染やインフルエンザ感染のために受験日を休む受験生が散見される。
この場合、学生の不利益にならないように、体調が回復次第、再試験を実施することを計画している(2) 入学希望者に求める水準等の判定方法
人間科学部への入学者の選抜は、前記したように学生募集要項に求める学生像を示し、学力の 3 要素を踏まえた内容を示している。
各学科では入試制度別に学力の 3 要素を諮る試験方法と評価割合を示している。この評
61

価割合に合わせてそれぞれの試験を実施している。学科で試験を実施した結果を入試委員会で審議し、合否を判定し、学長が最終決定をする。この方法を行うことにより、入学者の水準を維持している。
入学後の基礎的能力等については、社会的・一般的に要求される客観性・公平性を備えた方法を入学試験度に実施することによって審査、合否を判定している。また、多様な資質の入学者を選抜する観点から、複数の選抜方式を設けている。
また、多様な資質の者の中には社会人、帰国生及び外国人留学生の選抜も予定している。
大学・短期大学に在籍していた者は入学後、在籍していた大学・短期大学の単位証明書を提出し、所定の申請書を提出すれば、入学前の既修得単位として認定できる学則を設けている。学部では外国人留学生の入学者選抜制度を設けているが、日本語能力を出願資格とし、面接を実施することで確認をしている。本学には国際学部があり、国際交流センター
を全学組織として設置している。このセンターは在留資格取得、奨学金及び日常生活など多岐にわたり支援している。

5.1.2.

学生の受け入れ方針に基づき、学生募集及び入学者選抜の制度や運営体制を適切に整備し、入学者選抜を公正に実施しているか。
評価の視点１：学生の受け入れ方針に基づく学生募集方法及び入学者選抜制度の適切な設定
評価の視点２：授業料その他の費用や経済的支援に関する情報提供
評価の視点３：入試委員会等、責任所在を明確にした入学者選抜実施のための体制の適切な整備
評価の視点４：公正な入学者選抜の実施
・オンラインによる入学者選抜を行う場合における公正な実施
評価の視点５：入学を希望する者への合理的な配慮に基づく公平な入学者選抜の実施
・オンラインによって入学者選抜を行う場合における公平な受験機会の確保（受験者の通信状況の顧慮等）

62

5.1.3.

適切な定員を設定して学生の受け入れを行うとともに、在籍学生数を収容定員に基づき適正に管理しているか。
評価の視点１：入学定員及び収容定員の適切な設定と在籍学生数の管理
・入学定員に対する入学者数比率（
【学士】
【学専】）
・編入学定員に対する編入学生数比率（
【学士】
【学専】）
・収容定員に対する在籍学生数比率
・収容定員に対する在籍学生数の過剰又は未充足に関する対応＜入学定員及び収容定員の適切な設定と在籍学生数の管理＞
人間科学部の入学定員及び収容定員は文部科学省の認可時に決定している。また 4 月に入学することを前提に多様な入試制度別に募集人員を設定(募集要項参考)している。学校推薦型や総合型入試の合格者は全員が入学するため、また学校推薦型の場合、収容定員の 50%を超えることはできないため、入試委員会にて AP に照らし合わせて厳格に決定している。
在籍学生については、運営会議と教授会にて退学・休学学生も合わせて毎月報告している。
（1）入学定員に対する入学者数比率【学士】
2023 年度の人間科学部の入学定員と入学者及び入学定員に対する入学者比率の平均値

※

学部学科

入学定員

健康栄養学科

入学者数

入学

入学者比率

2019

2020

2021

2022

2023

者計

（平均値）

150

104

87

106

120

127

544

0.73

理学療法学科

80

84

89

100

105

-

378

1.18

作業療法学科

40

31

43

26

47

-

147

0.92

看護学科

80

90

119

113

93

-

415

1.29

こども発達学科

100

83

76

72

80

101

411

0.82

人間科学部

450

392

414

417

445

228

1896

0.99

理学療法学科、作業療法学科、看護学科は 2023 年度から医療保健科学部へ改組

人間科学部は入学者比率の 5 年間の平均値が 0.99 となり、1 を下回った。したがって人
間科学部全体として定員を充足しない状態となった。ただし、学科によってばらつきがあり、健康栄養学科においては 2019 年度以降、入学生が定員を大きく下回っているため、その原因を検証する必要があり、学生の授業評価アンケートの詳細な分析を実施している。
また、新たに導入されるモデルコアカリキュラムに即したカリキュラム改定も視野に入れ、より魅力ある学習指導が行えるよう検討している。さらにオープンキャンパスでは、他の同列校にない教育上の特徴を前面に掲げ、他校との差別化をはかっている。このため、学科の特色を明確に打ち出すことを目的に、これまでも栄養教諭希望者を対象に実施して来た教職課程を「栄養教諭育成コース」として明示している。同時に、食品関連企業への就63

職や大学院進学を目指す学生を対象に実施して来た特別指導を体系化するために「食プロフェッショナルコース」を、また関東圏での日本の最先端医療を担う病院での実習を行う「管理栄養士専門コース」を、それぞれ明記し、パンフレットなどで公開した結果、2021
年度は、入学者が 106 名となり、2022 年度は 120 名、2023 年度は 127 名と回復の兆しが見られる。しかし、定員を大きく下回る状況に変わりはないため、2023 年度より募集人員を120 名に減員した。
一方、看護学科では 2021 年度入学者多数のため入学者比率が 1.3 を超えた。現状では1.29 倍であり、今後、入学判定をより精密に行う必要がある。
2021 年度定員割れをしていた作業療法学科は大きく回復し、2022 年度入試に向けた取り組みについて、一定の効果があったと考えられる。定員確保のために継続した入学生確保の取り組みを行っている。
（２）編入学定員に対する編入学生数比率（【学士】
人間科学部各学科の編入学募集定員は若干名となっている。実績としては人間科学部健康栄養学科に 2023 年度 2 名、2021 年度 1 名が編入学している。
（３）収容定員に対する在籍学生数比率（2023.5.1 現在）
年次別在籍学生数
学部学科

在籍学生

在籍学生

収容定員

1 年

2 年

3 年

4 年

数

比率

（Ａ）

次

次

次

次

（Ｂ）

（Ｂ）
/(Ａ)

※

健康栄養学科

600

126

116

94

86

422

0.71

理学療法学科

240

-

103

92

91

286

1.19

作業療法学科

120

-

45

26

40

111

0.93

看護学科

240

1

93

109

116

319

1.33

こども発達学科

400

101

79

69

74

323

0.8

人間科学部

1,600

229

438

391

408

1466

0.92

理学療法学科、作業療法学科、看護学科は 2023 年度 1 年次から医療保健科学部へ改組のため入学者はいない（４）収容定員に対する在籍学生数の過剰又は未充足に関する対応
人間科学部の在籍学生比率は 0.92（昨年度 0.91）であり、定員割れが現状でとどまっている。1 年次在籍学生については、理学療法学科、作業療法学科、看護学科が改組のため、医療保健科学部となり、人間科学部は健康栄養学科 150 名とこども発達学科 100 名となった。人間科学部の在学学生数は 228 名（看護学科除く）となり在籍学生比率は 0.92 である。在学学生数が減少傾向にある健康栄養学科については原因を検証する必要がある。
人間科学部は医療系２学科（理学療法学科と看護学科）の入学定員および収容定員の充足率が高い。また 2023 年度入学者向け入試では作業療法学科の入学者数は回復した。これ64を維持していくために、本学の独自性をより打ち出した形で競合大学との違いを伝えていく必要性がある。特に他私立大学との併願受験が、一般入試において極めて顕著である。
従って、これら競合大学の入試状況により、本学歩留まりが左右される場面も多く、入学傾向が一定化していないのが特徴であるため、道内に限らない本州の受験者や外国の留学
生の受験も視野に入れた入試改革を進めることを考えて対策の充実を図っていく。
さらに従来から行っている高校訪問を継続的かつ発展的に実施する。高校訪問は教員間で訪問高校を決めて実施している。訪問の際には高校別の新卒者の進路(就職先)や国家試験結果データ、在校生の GPA 成績データや就学状況、新入生の受験データ等を持参し、請求に応じ開示している。
現状の入試方法に加えて、2024 年度入試から、高等学校の教育カリキュラムや文系理系の枠組みの撤廃など教育情勢、地域人材の育成を配慮して、新たに総合型入試選抜として「北海道活かす人選抜」と「協働型課題解決選抜」を加えた。北海道活かす人選抜は北海
道内の地域連携を医療保健分野で推進できる人材を育成することが重要である。人間科学
部では、食・教育分野で北海道を元気にしたい、地域課題を解決したい人など北海道の問題を提起して、その解決策を提案する入試選抜とした。また協働型課題解決選抜は柔軟で新しい発想ができる（クリエイティブ志向）、他社と一緒に様々な問題解決を図り行動できる人を選抜する入試選抜としている。
（２）長所・特色
オープンキャンパスの実施について
本学部のオープンキャンパスでは、大学説明の中でアドミッションポリシーの周知を徹底している。また在学生と教職員が一緒になってオープンキャンパスを実施しているため、参加高校生と保護者からの評判が良い。保護者からの感想では、在学生の講義や在学
生の社会性、コミュニケーション能力が非常に高いとのことである。我が子も在学生のような大学生になって欲しいという期待する意見が散見される。

5.1.4.

学生の受け入れの適切性について定期的に点検・評価を行っているか。また、その結果をもとに改善・向上に向けた取り組みを行っているか。
評価の視点１：適切な根拠（資料、情報）に基づく定期的な点検・評価
評価の視点２：点検・評価結果に基づく改善・向上

5.2.長所・特色
本学のオープンキャンパスでは、在学生を全面に打ち出した企画で実施している。参加
高校生の評価が高く、参加保護者は、我が子も先輩学生のような大学生になって欲しいという期待感に溢れ好評である。さらに高校訪問では教員間で訪問高校を決めて実施している。訪問の際には高校別の新卒者の進路(就職先)や国家試験結果データ、在校生の GPA

成績データや就学状況、新入生の受験データ等を持参し、請求に応じ開示している。
65

人間科学部では、国家試験合格率の維持や教員採用試験実績が学生募集の安定化に繋がっている。高い国家試験合格率が、高就職率に結びつき、その結果、高校生および保護者の本学志向を強く決定づけている。
少子化、それに伴う本学と同じような学部・学科のある他大学との差別化、さらに本学の北海道内の教育的役割を明確化することで、受験者数が減少する中、学生数は横ばいで食い止めている。
大学全入時代となり、学生に選ばれる学部・学科となるために、総合型入試の充実、学校推薦入学の指定校の増加、さらに高校訪問や SNS の活用による魅力ある大学の発信が効
果を上げていると考えられる。

5.3.問題点
人間科学部の看護学科と理学療法学科、作業療法学科は、医療保健科学部の改組・設置に伴い、現状は 2 年生～4 年生の在籍となっている。中でも看護学科と理学療法学科は在籍学生数がオーバーしているものの、医療保健科学部への改組により、今後は人間科学部
でなくなる。そのため人間科学部の定員は充足しておらず、また健康栄養学科、こども発
達学科は、現状では在籍数が定員を満たしていない。この問題を解消することが学部の課
題である
入学前に修得しておくべき知識の内容・水準の明記については、基本的な基礎学力があることという記述にとどまっている学科が多い。本学は将来の目標が明確で、学生個々の将来像が明らかな事から、学科毎に「求める学生像」の各項目で表現するに留まっている。
2016 年 3 月にアドミション・ポリシーのガイドラインが示された事を受け、2019 年度の入試改革に引き続いて、「学力の 3 要素」に基づき、入学時における点検項目や評価・判断基準を整備し、反映することを明記する必要がある。人間科学部の一部学科において、収容定員を上回る学生を受け入れている現状については、手続歩留まりや入学辞退者等の予測が極めて困難ではあるが、検証を重ね適正値に近づけたい。また、「実学教育」という観点をより強くアピールした入試制度にすることも必要である。
アドミッションポリシー、カリキュラムポリシー、ディプロマポリシーの対応において、
一部対応付けがされていない部分がある。これについては一貫性が求められる反面、中央
教育審議会大学分科会大学教育部会「 「卒業認定・学位授与の方針」（ディプロマポリシ
ー），「教育課程編成・実施の方針」（カリキュラムポリシー）及び「入学者受入れの方針」（アドミッションポリシー）の策定及び運用に関するガイドライン 」平成２８年３月３１日によれば、「三者の間の一体性を過度に強調することで、その内容が狭い範囲に限定された硬直的なものとなり、受け入れる学生の多様性を損なったり、大学教育の意義を減じたりすることのないよう配慮が求められている」ので、対応付けをするかどうか今後検討する必要がある。

5.4.全体のまとめ
本学は北海道札幌市の郊外で専門性を中心にした学科を設置する大学である。 教員は学生を大切にし、人を育てることを中心に教育している。
66

日本全体の少子化に伴い、受験生の獲得競争が激化する。北海道においても少子化と進学率の伸び悩みによって、受験生数の減少は顕著となる。また、関東地区の有名大学に受験生が集中する受験環境でもある。したがって本学のような規模が小さく、専門性が高い
学科構成の大学は、北海道内を中心に受験生を集める必要がある。また東北からの受験生は期待できるが、全国中から受験生を集めることは困難である。特に本学の実学系の学部・学科は全国で設置されている。さらに栄養関係の養成校も全国に設立されているので全国から集めることは困難である。 このような中で本学の学生募集及び広報戦略としては、北海道内の受験生をベースとして獲得することであり、特に北海道内の人口減少地域を含めた広く募集することである。さらには本学が専門性を活かせる学科が少ない県、地域からの志願者を集めることである。高校協定校・指定校を全国に増設し、受験生を獲得する。
広範な地域から受験生を集めるためには、魅力ある大学の情報を発信し、多様な人材を集める入試制度を用意する必要がある。
本学は 2024 年度入試で、総合型 7 種類、推薦型 4 種類、一般型 3 種類、共通テスト
利用型 2 種類を実施している。2024 年度入試からは「北海道活かす人選抜」と「協働型課
題解決選抜」の総合型選抜を新設した。さらに外国人留学生の募集強化を行い、中国、モンゴルの現地に拠点を置き、外国人留学生の獲得や海外協定校の増加を行っている。日本
国内も日本語学校との連携協定を締結増加と日本語学校訪問による募集活動を積極的に行っている。一方で 2023 年度まで行っていた小論文型は廃止し、プレゼンテーション総合
選抜を 3 回から 2 回実施に変更した。時代の変化に合わせ入試制度を変更した。
また、オープンキャンパスは授業などに近いものを行い授業の疑似体験ができるように検討する必要がある。受験生のニーズを的確に把握し、求められるプログラムを運営する必要があり、学科の協力で実施している。
今後も本学ではアドミッションポリシーに従い的確な募集活動を行い、入試制度を時代の流れにあったものに変更して学生確保に努める。

67

第6章

教員・教員組織

6.1.現状説明
6.1.1.

大学の理念・目的に基づき、大学として求める教員像や各学部･研究科等の教員組

織の編制に関する方針を明示しているか。
評価の視点１：大学として求める教員像の設定
・各学位課程における専門分野に関する能力、教育に対する姿勢等
評価の視点２：各学部・研究科等の教員組織の編制に関する方針（分野構成、各教員の役
割、連携のあり方、教育研究に係る責任所在の明確化等）の適切な明示
記載不要
6.1.2.

教員組織の編制に関する方針に基づき、教育研究活動を展開するため、適切に教員組織を編制しているか。
評価の視点１：大学全体及び学部・研究科等ごとの基幹教員・専任教員数
評価の視点２：適切な教員組織編制のための措置
・教員組織の編制に関する方針と教員組織の整合性
・各学位課程の目的に即した教員配置
・国際性、男女比・特定の範囲の年齢に偏ることのないバランスのとれた年齢構成への配慮
・教育上主要と認められる授業科目における基幹教員・専任教員の適正な配置（専
任教員については教授又は准教授）
・研究科担当教員の資格の明確化と適正な配置
・教員の授業担当負担への適切な配慮
・複数学部等の基幹教員を兼ねる者について、業務状況の適切性
・他大学・企業等を兼務する基幹教員について、業務状況の適切性
・教員と職員の役割分担、それぞれの責任の明確化と協働・連携
評価の視点３：指導補助者を活用する場合の適切性（資格要件、授業担当教員との責任関係や役割の明確化、指導計画の明確化等）。
評価の視点４：教養教育の運営体制
記載不要
6.1.4.

教員の募集、採用、昇任等を適切に行っているか。

評価の視点１：教員の職位（教授、准教授、助教等）ごとの募集、採用、昇任
68

等に関する基準及び手続の設定と規程の整備
評価の視点２：規程に沿った教員の募集、採用、昇任等の実施

6.1.4.

ファカルティ・ディベロップメント（ＦＤ）活動を組織的かつ多面的に実施し、教員の資質向上及び教員組織の改善・向上につなげているか。
評価の視点１：ファカルティ・ディベロップメント（ＦＤ）活動の組織的な実施
評価の視点２：教員の教育活動、研究活動、社会活動等の評価とその結果の活用
評価の視点３：指導補助者に対する研修の実施＜ファカルティ・ディベロップメント（ＦＤ）活動の組織的な実施＞
本学では、教員の資質向上を図るための方策として、大学全体でファカルティ・ディベ
ロップメント(ＦＤ)活動を実施している。
教育改善を目的とするＦＤ活動は 2020(令和 2)年 6 月までは教育開発センターの３部門のひとつであるＦＤ授業改善部門会議が担っていたが、2020(令和 2)年 7 月以降は３部門を統合した教育開発センター会議が担っている。
ＦＤを実施するにあたり、教育開発センター会議は、ファカルティ・ディベロプメント（ＦＤ）の実施方針を定めている。ここで「研究者又は実務家としての確かな実績に基づく質の高い効果的な授業展開ができる教員になる為に、必要な以下の能力を伸ばす目的で実施する。」としている。このなかで必要な能力とは①

学識を創造する研究能力や実務家としての能力②

授業科目の価値や学びの重要性を学生に伝える能力③

学生に適した内容や方法で授業を実現するための授業設計及び評価能力（授業デザイン力）④

動機づけ・学修意欲向上を促す授業を可能とする能力（ＩＣＴ活用も含む）⑤

学外の企業、臨地実習先と協力し授業の価値を点検・評価する能力⑥

社会生活に必要な人間基礎力の指導能力⑦

学生の授業評価アンケート等を用いて常に授業を改善することができる能力であり、教育研究能力の向上、授業改善をはかる内容となっている。
この方針に従って、人間科学部では、教員の教育能力の向上、教育方法の改善を目的にFD セミナーを企画・実施している。特に現代の学生に対応し、実践的かつ効果的な教育
方法を学習するために、FD セミナーを企画している。学部 FD セミナーは、各学科長同士が話合いをしながら企画している。FD セミナー終了時には、参加教員からアンケート
をとり、今後の企画に行かすようにしている。2023 年度は第 1 回人間科学部と医療保健科
学部の合同 FD セミナーとして実施した。講義方法を再考して、学生の主体的かつ深い学びの方法を学習した。
学部 FD セミナーに加え、各学科の課題に合わせた FD セミナーを企画している。
69

人間科学部 FD セミナー
第 1 回人間科学部 FD セミナー（医療保健科学部と合同開催）
1．日時

令和 5 年 9 月 20 日（水）10:40～12:10

2．場所

911 教室

3．内容

テーマ

4．講師

人間科学部

アクティブラーニングの基本理解と実践報告
こども発達学科

加藤

裕明

教授

5．出席者：36 名
看護学科 FD セミナー
第１回 FD セミナー
1.日時：2023 年６月 28 日（水）16 時 40 分～17 時 50 分
2．場所：631 教室
3．内容：保護者・学生と信頼関係を築く関り
教員経験と専門分野である応用行動分析、発達教育心理学、コミュニケーショ
ン心理学等の視点から、看護学科に特化した内容で配慮が必要な学生と保護者対応に関する実際と対策について説明を受ける。
4．講師：北海道文教大学

健康栄養学科教授

石垣則昭氏

5．出席者：20 名
第２回 FD セミナー
1．日時：2023 年 8 月 25 日（金）13 時 30 分～15 時 30 分
2．場所：会議室「羊蹄」
3．内容：学生対応に向けた法的位置づけと責任
看護学実習おけるトラブルについての法的解釈等、看護師教育における法的対応や事例などから具体的な対応方法について説明を受ける。
4．講師：蒔田覚（蒔田弁護士事務所）看護学校協議会共済会理事

5．出席者：21 名
リハビリテーション学科では学科、および各専攻でＦＤセミナーを以下のように実施し、新入学生に課している入学前課題の結果を学生教育に活かす方法を検討した。
理学療法学科、作業療法学科（医療保健科学部リハビリテーション学科）FD セミナー
1． 日時：2023 年 8 月 30 日（水）13:00-14:30
2． 場所：2 号館 2 階治療室２
3． 内容：臨床実習指導者講習会での指導内容について
4． 講師：一般社団法人全国リハビリテーション学校協会
5． 参加者：14 名
理学療法学科ＦＤセミナー70

第 1 回 FD セミナー
1．日時：2023 年 7 月 12 日（水）13:30～14:30
2．場所：基礎医学実習室
3．内容「学問サキドリプログラム入学前課題最終報告会」
対面での講義とディスカッション
新入学生に課している入学前課題の結果を学生指導に活かす方法を検討した。
4．講師：荒川美和 氏

田村幸喜

氏（進研アド）5．出席者：6 名
作業療法学科ＦＤセミナー

第 1 回 FD セミナー
1.日時：2023 年 7 月 19 日（水）13:00～14:30
2．場所：オンライン会場
3．内容；2023 年度入学生対象学問サキドリプログラム
4．講師

荒川美和、田村幸喜

実施経過報告氏（進研アド）5．出席者：9 名
教員の教育活動、研究活動、社会活動等については、報告書を 1 年に 1 回提出し、各教員の教育・研究状況を毎年見直す機会があり、教育・研究等に関する活動報告書は大学ホームページにも公開されて社会に広く公表している。
＜教員の教育活動、研究活動、社会活動等の評価とその結果の活用＞
人間科学部の教員の教育活動、研究活動、社会活動等の情報は、本学のホームページや各種刊行物、さらには公開講座等を通じて広く公表している。また教育研究活動に関わる情報の開示は大学の社会的責務であり、大学の質的向上にも必須の条件であるとの認識から、大学の各種情報を積極的に開示している。
専任教員の研究業績は、本学ホームページ上の学部・学科の教員一覧から、主な著書、論文等が閲覧できる仕組みになっている。公開講座については、教員が有する専門的な知識・技術を広く還元するために、毎年、恵庭市及び近隣市町村の住民を対象に、講義と実習を中心に講座を開催している。このほか、北海道文教大学出版社で大学独自の冊子を作製して、大学ホームページやメディアにて情報提供を行っている。
さらに教員の研究活動の成果は､本学が年 1 回出版する 北海道文教大学「研究紀要」と「北海道文教大学論集」の 2 種類の学術雑誌で閲覧可能である｡本学の教員はすべて年 2 回論文を公表する機会を持っており、一部の論文については、査読付きである。論文は電子化されており、附属図書館のホームページを通じ Web 上で閲覧可能である。
このように、本学の知的資源を社会に広く還元してきているところである。学部の設置認可等に係る情報、カリキュラム等の教育・研究に関する情報、入試情報等に加え、地域貢献に資するために教員の教育・研究の成果、その他の活動状況に関する情報、公開講座の開催を通じて積極的に公開・発信していくこととする。

71

以下、人間科学部の社会貢献活動について示す
・理学療法学科
教員氏名

所属

活動名

委嘱先（依頼先）

橋田

理学療法学

理事（学術局長）

公益社団法人北海
道理学療法士会
日本筋骨格系徒手
理学療法研究会
一般社団法人 日本理学療法学会連合 標準化検討委
員会
日本小児理学療法
学会
恵庭市

浩

理事
委員

横井裕一郎

理学療法学科理事

理学療法学科柴田恵理子

理学療法学科恵庭市人材確保計
画推進委員
評議員

松岡

審爾

理学療法学科

教育講演

池野

秀則

理学療法学科松田直樹

理学療法学科

恵庭市介護認定審
査会委員
部員

評議員
評議員

部員

南部

路治

理学療法学科

理事
評議員

委員

委員

72

一般社団法人 日
本基礎理学療法学会
第 53 回北海道作業療法学会学術大会
恵庭市
公益社団法人北海
道理学療法士会学
術局専門領域部
日本神経理学療法学会
一般社団法人日本
支援工学理学療法学会
日本神経理学療法学会 地方ブロック
公益社団法人沖縄
県理学療法士会
特定非営利活動法人日本心臓リハビ
リテーション学会
特定非営利活動法人日本心臓リハビ
リテーション学会
学会ステートメン
ト策定部会
一般社団法人日本
循環器理学療法学会 学術集会委員会

・作業療法学科
侂美靖

作業療法学科令和 5 年度消費生活
リーダー養成講座(第 60 期) 講演
北海道医療大学 医
療福祉活動演習（コミュニケーション/スポーツと医療）特別講師
中頓別町「寝たきり知らずの健康講座」
講演
北海道栄養士会空知支部研修会 講演

大坂隆介

作業療法学科

初任段階栄養教諭研修(5 年次)および栄養教諭経験者研
修 講演
制度対策部 部員金谷匡紘

作業療法学科教育部

部員

学術誌編集委員会委員
学術誌編集委員会
学術誌第二査読者
MTDLP 事 例 審 査 会
MTDLP 事例査読者「作業療法の実践と科学」論文審査委
員
理事
学会評議委員会委員

73

一般社団法人北海道消費者協会
北海道医療大学薬
学部長

中頓別町長

(公社)北海道栄養士会空知支部支部長
北海道教育委員会
教育長

公益社団法人北海道作業療法士会
一般社団法人日本
作業療法士協会
一般社団法人日本
作業療法士協会
一般社団法人日本
作業療法士協会
一般社団法人日本
作業療法士協会
公益社団法人北海道作業療法士会
公益社団法人北海道作業療法士会
公益社団法人北海道作業療法士会

看護学科
教員氏名

活動名

委嘱先（依頼先）

1）令和５年度北海道

１）北海道保健福祉部

専任教員養成講習会
藤長

すが子①看護教育過程論②看護教育過程演習

２）北海道保健福祉部

2）特別講義「今後の看護教育活度の実践に向けて」（コーディネ
ーター）
鹿内

あずさ

1）日本在宅看護学会

１）一般社団法人

日本在宅看

代議員

護学会

2）日本在宅看護学会

２）一般社団法人

研究倫理審査委員会

護学会

副委員長

３）公益社団法人 日本看護協

3）日本看護学会学術会

集会 抄録選考委員

４）恵庭市教育委員会

4）令和 5 年度 恵庭市

５）恵庭市

日本在宅看

長寿大学 客員教授
5）恵庭市障がい者地

６）恵庭市フロンティア協会

域自立支援協議会構成員７）恵庭市医療と介護サービス

6）令和５年度 恵庭市

連絡協議会

障がい者フロンティ

８）第 13 回日本在宅看護学会

ア協会 研修セミナー

学術集会

講演

９）第 13 回日本在宅看護学会

7）令和 5 年度 恵庭市

学術集会

医療と介護サービス連絡協議会研修会 講義8）第 13 回日本在宅看護学会学術集会

運営委員
9）第 13 回日本在宅看護学会学術集会
長

74

座

佐藤

洋子

1）日本医工学治療学会

１）

日本医工学治療学会

２）

北海道看護協会３）

看護総合科学研究会

４）北海道医学会

理事（～５月１２

日まで）

評議員

２）公益社団法人

北海道看護協会
研究倫理審査会委員
委員長
３）看護総合科学研究会

理事、評議員副理事長
４）北海道医学会、評
議員
多賀

昌江

1） 恵庭市両親学級講師

１）恵庭市
２）母子衛生研究会札幌市

2） 札幌市ワーキング３）４）日本渡航医学会

マタニティスクー
ル講師、オンライ
ンマタニティスク
ール講師3） 日本渡航医学会評議委員
1）日本渡航医学会編
集委員
横山

佳世

ヤングケアラーの理

北海道看護協会

解と医療者のサポー

札幌第 1 支部ト坂東奈穂美

１）北海道看護協会
学会委員会委員

１）

公益社団法人 日本看護協会
２）２）北海道保健福祉部

２）令和 5 年度北海道
専任教員養成講習会
特別講義「アカデミッ
クコーチング」
辻
小橋

恵庭市長寿大学

恵庭市教育委員会

札幌市家庭的保育者

キャリアバンク幸美
拓真

研修における家庭的75

保育に関する講義

こども発達学科
氏名

活動名

依頼元

依頼先

恵庭市社会教育委員

恵庭市

学長

〃

恵庭市生涯学習委員

同上

同上

〃

恵庭市学力・体力向上推進委員

同上

同上

〃

恵庭市子育て応援隊

同上

同上

〃

史跡カリンバ遺跡整備検討委員

同上

同上

恵庭市いじめ問題調査委員

恵庭市

同上

〃

札幌市スクールカウンセラー

札幌市

同上

〃

北海少年院カウンセラー

法務省

同上

加藤

木谷

裕明

岐子

高桑

純

恵庭市学力・体力向上推進委員

恵庭市

同上

相馬

哲也

恵庭市教育委員会点検評価委員

恵庭市

同上

〃

栗山高校魅力化ビジョン推進会議委員

栗山町

同上

〃

栗山高校学校運営協議会委員（会長）

道教委（栗山

同上

高校）
山下

秀樹

恵庭市教育支援委員

恵庭市

同上

森田

弘行

札幌市北職業安定所カウンセラー

厚生労働省

同上

美馬

正和

恵庭市社会福祉審議会児童具串専門部

恵庭市

同上

会委員
村田敏彰

恵庭市いじめ問題調査委員（委員長）

恵庭市

同上

吉岡亜希子

北海道社会教育委員（議長）

北海道教育委

同上員会〃

北海道生涯学習審議会委員（会長）

北海道教育委

同上員会〃

北海道総合開発委員会参与

北海道

同上

〃

札幌市市民まちづくり活動促進テーブ

札幌市

同上

ル委員
〃

大通公園・中島公園あり方検討会委員

札幌市

同上

〃

恵庭市行政改革推進委員会委員

恵庭市

同上

村越含博

令和 5 年度砂川市 PTA 連合研究大会講砂川市 PTA 連

同上

演

合会

〃

あびら教育フォーラムパネリスト

安平町

同上

〃

北海道学童保育認定資格研修講習講師

北海道学童保

同上育連絡協議会〃

砂川市立砂川小学校校内研修会講師

砂川市教育委員会（砂川小）

76

同上

〃

美唄市立東小学校公開研究会講師

美唄市教育委同上

員会（東小）

6.1.5.

教員組織の適切性について定期的に点検・評価を行っているか。また、その結果をもとに改善・向上に向けた取り組みを行っているか。
評価の視点１：適切な根拠（資料、情報）に基づく定期的な点検・評価
評価の視点２：点検・評価結果に基づく改善・向上

6.2.長所・特色
人間科学部の FD セミナーは、社会に求められる人材教育のため主体性のある学びを行うように企画している。学部の教育目標を達成するために、近年の高等教育の中にアクティブラーニングが積極的に導入されている。これを踏まえ、主体的･対話的で深い学びの視点、高大接続した教育方法を検討する機会として FD セミナーを実施した。従来の講義形式の教育方法を見直し、より効果的な学びを学習した。
各学科においては、近年の学生の心理的傾向を踏まえて FD セミナーを実施した。
大学教育内容の検討に加え、学生や保護者の心理状況の把握が必要となるため、その一助としてのセミナーを実施した。
人間科学部入学者においては、高大接続をシームレス、かつ大学入学ギャップを可能な限り低減するために、入学前課題を学外の教育業者と連携して実施している。2023 年度は入学前課題の実施状況、学生の特徴などについて議論し、入学生教育について検討した。

6.3.問題点
高大接続の視点に加え、Society5.0 時代の到来を配慮した教育実践について学び、現状の教育方法にそれを加えることが必要である。さらに教育方法の多様化により、試験一辺倒の成績判定は困難になっている。そのことも踏まえ、多様な成績判定方法を学ぶ FD セミナーの実施も必要である。
教員の教育活動、研究活動、社会活動等についてはホームページで公表しているが、教員間での理解不足は否めない。今後、学部 FD セミナーを通して、学部内教員の教育研究成果
や社会貢献の内容を相互に理解し合い協力する機会を設定する必要がある。

6.4.全体のまとめ大学としては、求める教員像や教員組織の編制方針等を定めており、学部の教育課程、学生収容定員等に応じた教育研究上必要な規模の教員組織を設けている。また教員の資格、専門分野、年齢構成、国際性、男女比等を考慮しつつ、十分な教員を配置し、教育と研究の成果を上げる教員組織を構築している。なお、これらは本学ホームページで、教員組織、教員の数並びに各教員が有する学位及び業績（研究業績データベース）等を広く社会に公表している。
77

人間科学部 自己点検評価実施委員
役

名

氏

名

委員長 教授横井裕一郎

2023 年度人間科学部長

委

員

教授

木村

浩一

2023 年度健康栄養学科長

委

員 教授

橋田

浩

2023 年度リハビリテーション学科長、理学療法学専攻長

委

員 教授

金子

翔拓

2023 年度作業療法学専攻長

委

員 教授

藤長すが子

2023 年度看護学科長

委

員

教授

加藤

裕明

2023 年度こども発達学科長

委

員 教授

松岡

審爾

2023 年度教育開発センター室長

78