北海道文教大学
リハビリテーション科学研究科
2018（Ｈ30）年度

自己点検・評価報告書

2019（R1）年 11 月 20 日

北海道文教大学1

基準１ 理念・目的
点検・評価項目① 大学の理念・目的を適切に設定しているか。また、それを踏
まえ、学部・研究科の目的を適切に設定しているか。
評価の視点１

学部においては、学部、学科又は課程ごとに、研究科においては、研究科又は専攻ごとに設定する人材育成その他の教育研究上の目的の設定とその内容評価の視点２

大学の理念・目的と学部・研究科の目的の連関性

１）建学の精神『清正進実』（北海道文教大学・明清高等学校・附属幼稚園の建学の精神）
鶴岡学園の創設者鶴岡新太郎・トシ夫妻の遺された学訓『清く正しく雄々しく進め』
を源に、1999（平成 11）年「北海道文教大学」開学へと建学の灯火は引き継がれてきた。
その精神は今日も 4 本の柱として、学園に集う皆の心に刻まれている。
その 4 本の柱とは①

真理を探究する清新な知性②

正義に基づく誠実な倫理性③

未来を拓く進取の精神④

国民の生活の充実に寄与する実学の精神

我々はこれを要約し『清正進実』と呼び習わし、建学の精神としている。
２）北海道文教大学の教育理念・目的
豊かな人間性を涵養するため幅広い知識を授けるとともに、理念と実践にわたり深く学術の教育と研究を行い、国際社会の一員として、世界の平和と人類の進歩に貢献し得る人材の育成を目的とする。
３）北海道文教大学の教育目標
本学園の建学の精神および本学の教育理念の根底を成すのは「未来を拓くチャレンジ精神」である。本学ではこの「未来を拓くチャレンジ精神」の下、実学の創生、伝承の拠点として発展するために中・長期的な目標を以下のように定めている。
①

科学的研究に基づく実学の追求②

充実した教養教育の確立③

国際性の涵養④

地域社会との連携

リハビリテーション科学研究科の教育理念と人材育成の目的（資料1

リハビリテーショ

ン科学研究科 HP）
リハビリテーション科学専攻は、鶴岡学園が築いた実学重視の伝統を受け継ぎ、
「豊かな
人間性」、
「健全な社会性」及び「高い専門性」を有する人材を育成するための教育理念を再確認するとともに、効率的なリハビリテーションサービスを提供できる人材育成の拠点として発展するために以下のような教育研究上の理念と目的を掲げている。
１．人に深く関わるリハビリテーションに関して今日的な課題の正確な理解、観察力、分析・評価能力及び表現能力と豊かな人間性を持ったリハビリテーションのスペシャリ
ストとしての専門性を高めます。
２．チームアプローチによる効率的なリハビリテーションサービスを実現するために、多職種協働を理解し、地域や時代のニーズを的確に把握し幅広い視野で柔軟に対応でき
るより深化した理学療法士・作業療法士の教育の確立に努めます。
３．高い専門性を持って地域の住民に疾患・障害の予防に関する意識を啓発し、日常的な健康増進を積極的に支援することで、地域社会との連携を深めるととともに、地域の発展に貢献します。
リハビリテーション科学研究科の教育目標は、大学の教育理念と人材育成の目的に基づき「リハビリテーション科学研究科は、長寿で豊かな未来社会を拓くため、リハビリテーシ
ョン関連領域において障害の予防や障害のある人の社会参加及び地域生活を支援するため、高い専門性と優れた実践力を持った高度専門職業人を養成する」と明示している（資料
大学院学則第 3 条第 4 項）。これに基づいて、リハビリテーション科学専攻の教育目標は、「リハビリテーション科学専攻は、医療や介護におけるリハビリテーションサービスの需要に対する治療の費用対効果や科学的な根拠に基づいた治療法、メンタルヘルスなど学際的連携を図りながら研究し、チーム医療が進む中でその専門性を発揮できる指導的立場の人材や、社会変革に伴うリハビリテーションサービスを行うための柔軟な思考力や実践力を持った高度専門職業人を養成する。」と明示している（資料

大学院学則第 5 条第 4 項）。

大学院学則第 3 条第 4 項で掲げている「リハビリテーション科学研究科は、長寿で豊かな未来社会を拓くため、リハビリテーション関連領域において障害の予防や障害のある人の社会参加及び地域生活を支援するため、高い専門性と優れた実践力を持った高度専門職
業人を養成する」および大学院学則第 5 条第 4 項で掲げている「リハビリテーション科学
専攻は、医療や介護におけるリハビリテーションサービスの需要に対する治療の費用対効
果や科学的な根拠に基づいた治療法、メンタルヘルスなど学際的連携を図りながら研究し、チーム医療が進む中でその専門性を発揮できる指導的立場の人材や、社会変革に伴うリハビリテーションサービスを行うための柔軟な思考力や実践力を持った高度専門職業人を養成する」に関しては、各分野の業績を有する教授陣を配し、同様の分野で活躍しているセラ
ピストを大学院生として迎えることで、広く知識を授けるとともに、深く専門の学芸を教授
2

研究し、知的、道徳的および応用的能力を展開させることが可能となっている。
本研研究科の個性や特徴としては、出願資格の前提として「既に理学療法士もしくは作業療法士の資格を有する者、もしくは入学までに取得見込みの者」という規定（資料北海道

文教大学大学院募集要項 2019）を設けており、理学療法士および作業療法士に特化した研究科になっていることである。臨床経験を持つセラピストを大学院生として迎えるため、リハビリテーション科学が抱える現状の課題や問題点をタイムリーに研究活動へ反映することができる。

（２）長所・特色
現役のセラピストが学生として在籍しているため、大学院授業は夜間に開講している。また、学生の学修時間や研究期間を確保するため長期履修制度（資料北海道文教大学大学院

学則第 10 条の３）を有し、社会人が通学しやすい環境を整えている。

（３）問題点
夜間開講の大学院のため１日の中で自己学習や研究に時間的制約がある。

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基準４ 教育課程・学習成果
点検・評価項目① 授与する学位ごとに、学位授与方針を定め、公表しているか。
課程修了にあたって、学⽣が修得することが求められる知識、技能、態度等、評価の視点１

当該学位にふさわしい学習成果を明⽰した学位授与⽅針の適切な設定及び公表

リハビリテーション科学専攻のディプロマポリシーは、①

リハビリテーション分野のチームアプローチで、他職種との協働を理解し、中核的あるいは指導的な役割を果たすことができる。

②

リハビリテーション分野に関わる地域や時代のニーズを的確に把握し、幅広い視野で柔軟に対応することができる。

③

リハビリテーション分野に関する各専門の知識と技術をもって、職場や地域社会に貢献することができる。

となっている（資料

リハビリテーション研究科ポリシー）。

学位授与の基準は学位規程第４条 (修士の授与要件)に定められ、修業年限、研究科の卒業に必要な単位数は、大学院学則に明示されている（資料 大学院学則 第７条、第 13 条別表１）。また、修得すべき学習成果に関して、履修指導スケジュール、シラバス、履修モ
デル、時間割、学位論文審査体制、公表の方法などの修了要件も示している。学位授与の判定は、研究科委員会で判定を行い決定することとなっている。平成 30 年度末に最初の修士学位授与の予定であり、設置認可申請書類に記載した計画通り判定を行う。（資料 リハビ
リテーション科学研究科設置の趣旨等を記載した書類 p.11）
リハビリテーション科学研究科リハビリテーション科学専攻のディプロマ―ポリシーは大学ホームページに公表しており、広く社会に公表されている。
「教育理念と人材育成の目的」は大学ホームページに公表しており、広く社会に公表されている（資料

大学院リハビリテーション科学研究科 HP）。

その他教職員・学生に対しては教育目標等を記載した大学院募集要項を配布し、周知を図っている（資料

大学院募集要項）。また、毎年度『大学院便覧』を作成し、学生および教員に配布することにより周知している（資料

点検・評価項目②表しているか。
評価の視点１

大学院便覧）。

授与する学位ごとに、教育課程の編成・実施方針を定め、公下記内容を備えた教育課程の編成・実施⽅針の設定及び公表

・教育課程の体系、教育内容
・教育課程を構成する授業科⽬区分、授業形態等
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評価の視点２

教育課程の編成・実施⽅針と学位授与⽅針との適切な連関性

リハビリテーション科学専攻のカリキュラムポリシー（ＣＰ）は次のように定められている（資料

リハビリテーション研究科ポリシー）。

１．授業科目は、リハビリテーション領域における高度専門職業人となるための管理・指導能力や研究能力を遂行するための基盤を養う「基礎科目」、最新の専門知識と技術を学ぶ「専門科目（生理学分野・臨床応用分野・健康増進分野）」、ならびに「研究指導」によって構成される。
２．基礎科目には、研究の基礎となる知識や筑術を学ぶための「身体機能解析学特論」「身
体機能解析学特論演習」、チームアプローチで他職種共同の中核となれる人材を養成するための「リハビリテーション科学特論」、地域や時代のニーズに幅広く対応する人材養成のための「保健福祉政策論」を必修科目として配置する。また、近年の研究
倫理教育の重要性を鑑み、基礎科目に「研究倫理特論」を必修科目として配置し、研究者に求められる基本的研究倫理教育について学修する。
３．専門科目は、理学療法・作業療法の両分野に共通する学術的深化と、両分野の有機的連携を図るため、治療法の基礎理論となる「生理学分野」、臨床場面での問題解決につなげる「臨床応用分野」、予防に主眼をおいた「健康増進分野」の３つの分野を設け、リハビリテーション分野の最新知識と技術、障害者や高齢者等の生活支援に関して学ぶ科目を配置する。
４．研究指導では、修士論文作成を行い、リハビリテーション科学に関する諸課題を追求する。
カリキュラムポリシーに明示してあるよう「基礎科目」「専門科目」「特別研究」の３つの領域の科目群を配置している。このうち「専門科目」は「生理学分野」「臨床応用分野」「健康増進分野」の３分野から成り立っている。これらの位置づけは、カリキュラムポリシーに明示されている（資料

大学院学則

別表１、リハビリテーション研究科ポリシー）。

カリキュラムポリシー１は、本ポリシー全体を概説しておりディプロマポリシー全体に対応している。
カリキュラムポリシー２の「チームアプローチで他職種共同の中核となれる人材養成」はディプロマポリシー１に対応している。また、「地域や時代のニーズに幅広く対応する人材養成」はディプロマポリシー２に対応している。
カリキュラムポリシー３の「理学療法・作業療法の両分野に共通する学術的深化と、両分野の有機的連携を図る」はディプロマポリシー３に対応している。
カリキュラムポリシー４は、ディプロマポリシー２および３に対応し、臨床経験を持つ学
生がリハビリテーション科学が抱える現状の課題や問題点をタイムリーに研究活動へ反映させている。
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リハビリテーション科学研究科リハビリテーション科学専攻のカリキュラムポリシーは大学ホームページに公表しており、広く社会に公表されている。

点検・評価項目③ 教育課程の編成・実施方針に基づき、各学位課程にふさわしい授業科目を開設し、教育課程を体系的に編成しているか。
評価の視点１

各学部・研究科において適切に教育課程を編成するための措置

・教育課程の編成・実施⽅針と教育課程の整合性
・教育課程の編成にあたっての順次性及び体系性への配慮
・単位制度の趣旨に沿った単位の設定
・個々の授業科⽬の内容及び⽅法
・授業科⽬の位置づけ（必修、選択等）
・各学位課程にふさわしい教育内容の設定＜学⼠課程＞初年次教育、⾼⼤接続への配慮、教養教育と専⾨教育の適切な配置等＜修⼠課程＞コースワークとリサーチワークを適切に組み合わせた教育への配慮等
評価の視点２

学⽣の社会的及び職業的⾃⽴を図るために必要な能⼒を育成する教育の適
切な実施

リハビリテーション科学研究科では、理学療法と作業療法の両分野に共通する学術的深化と両分野の有機的連携を図るため、治療法の基礎理論となる「生理学分野」、臨床場面での問題解決につなげる「臨床応用分野」、予防に主眼をおいた「健康増進分野」の３つの分野を設け、リハビリテーション分野の最新知識と技術、障害者や高齢者等の生活支援に関して研究する（資料

大学院学則別表 1、リハビリテーション科学研究科ポリシー）。

科目は３分野共通の「基礎科目」と分野別の「専門科目」と「特別研究」が設定され、専門分野の高度化に対応した教育内容を提供している。専門科目は「生理学分野」で病態生理学および神経生理学それぞれについて特論と特論演習を配置し、治療法の基礎理論を学ぶ。
「臨床応用分野」では、運動器障害、神経障害、高齢者リハビリテーションそれぞれについて特論と特論演習を配置し、臨床場面での問題解決能力の向上を目指す。「健康増進分野」
では、ヘルスプロモーション、メンタルヘルスそれぞれについて特論と特論演習を配置し、心身障害の予防に主眼を置いた教育内容を提供している（資料

大学院学則別表 1、リハビリテーション研究科シラバス）。また、「特別研究」において修士論文の研究を完成させ、6

専門分野の高度化に対応した教育内容を提供している（資料

リハビリテーション研究科

平成 30 年度シラバス）。
教育内容に沿って科目区分の設定、科目構成及びその理由を示し、必修科目（17 単位）・
選択科目（38 単位）の合計 55 単位で構成し、履修順序（配当年次）も明示している（資料
大学院学則）ため、学生は自己の研究内容に合わせて科目を履修することができる。
１年目前期に開講される基礎科目の「リハビリテーション科学特論」（必修）を通して、各専門分野での柱となる専門科目の位置づけを周知している。また、１年目前期には研究倫
理や研究不正について学ぶ科目として「研究倫理特論」（必修）を配置した。講義科目の大部分は１年目の前・後期で修了し、２年目には特別研究（修士論文）に集中出来るように授業科目を体系的に配置している（資料

大学院学則

明確にし、履修モデルを例示している（資料別表１）。また、研究科の履修体系をリハビリテーション科学研究科学生便覧）。

コースワークについては、通常、初年度の１年間で集中的に履修しながら、リサーチワー
クとしての科目を継続して履修し、１年目後期から２年目に、作成した構想と研究計画に従いながら実質的な研究を行う。全体的にはコースワークで基礎力を養い、リサーチワークで実践力を培いながら修士論文の研究を完成させる方式となっており、バランスの良い履修ができるよう配慮している（資料

リハビリテーション科学研究科学生便覧 p.9）。

点検・評価項目④ 学生の学習を活性化し、効果的に教育を行うための様々な措置を講じているか。
評価の視点１

各学部・研究科において授業内外の学⽣の学習を活性化し効果的に教育を⾏うための措置各学位課程の特性に応じた単位の実質化を図るための措置（１年間⼜は学期ごとの履修登録単位数の上限設定等）
シラバスの内容（授業の⽬的、到達⽬標、学習成果の指標、授業内容及び⽅法、授
業計画、授業準備のための指⽰、成績評価⽅法及び基準等の明⽰）及び実施（授業内容とシラバスとの整合性の確保等）
学⽣の主体的参加を促す授業形態、授業内容及び授業⽅法＜修⼠課程＞
研究指導計画（研究指導の内容及び⽅法、年間スケジュール）の明⽰とそれに基づく研究指導の実施

大学の全学部および全研究科においてシラバス中の「授業の方法」において、①プレゼンテーションの方法、②授業形態、の他に③アクティブラーニングの取り入れの状況を記述す
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るようになっている。また、2018 年度から「課題に対するフィードバックの方法」欄が独立した項目となりフィードバックを学生に返すことにより学生が意欲をもてるように配慮している。少人数での講義、演習や実習を行っているため、学生の研究内容や学問的興味によっては、教員とのディスカッションが活発に行われている。
リハビリテーション科学研究科のカリキュラムポリシーに従って教育方法は以下のようになっている。
基礎科目のうち身体機能解析学演習とプレゼンテーション技法は、技能の習得を目的とする科目のため演習の授業形態である。それ以外の科目は知識を習得する科目のため特論講義となっている。
専門科目については同じ学問領域における特論講義と特論演習を組み合わせた講義形態とし、知識・技術を効率よく修得するように適切に配置されている（資料

大学院便覧p.14）。
履修科目登録の上限は設定していないが履修モデルを提示し、2 年以上在学し、基礎科目の必修 5 科目 9 単位、専門科目のうち指導教員が担当する特論 1 科目 2 単位、及び特論演
習 1 科目 2 単位、リハビリテーション科学特別研究 8 単位、その他の科目を選択履修し、合計 30 単位以上修得するように指導している（資料

大学院便覧p.76）。

募集人員が４名であり少人数のゼミ方式での授業展開が主となる。また、大学院生は理学療法士または作業療法士の有資格者であるため、臨床経験を生かした講義や演習が展開される。したがって、発表と討論が重視され、必然的に大学院生の主体的参加の授業となっている（資料

リハ研究科募集要項）。

リハビリテーション科学研究科においては修士学位論文の研究指導は、1 年次に指導教員承認のもとで研究計画書を作成し、研究倫理審査委員会の承認を求める。この研究計画書をもとにして研究指導が行われている。本研究科は開設１年目であるため、研究計画発表会の実施と、次年度に向けての修士論文作成指導が行われているところである（資料大学院便

覧、北海道文教大学大学院リハビリテーション科学研究科学位論文に関する取扱い細則）。

点検・評価項目⑤
評価の視点１

成績評価、単位認定及び学位授与を適切に行っているか。

成績評価及び単位認定を適切に⾏うための措置

・単位制度の趣旨に基づく単位認定
・既修得単位の適切な認定
・成績評価の客観性、厳格性を担保するための措置
・卒業・修了要件の明⽰
評価の視点２

学位授与を適切に⾏うための措置
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・学位論⽂審査がある場合、学位論⽂審査基準の明⽰
・学位審査及び修了認定の客観性及び厳格性を確保するための措置・学位授与に係る責任体制及び⼿続の明⽰
・適切な学位授与
リハビリテーション科学研究科の成績評価は以下の「大学全体の成績評価の方法・基準」
で示した評価の方法・基準に沿って成績を評価している。
【大学全体の成績評価の方法・基準】成績評価は本学の履修規程に基づき、各教員が事前にシラバス上で学生に公表した評価方法によって成績評価と単位認定を行っている。全学において授業科目の成績評価は、100点満点の60点以上を合格とし、ＡＡ(秀)（90点以上）、Ａ(優)（80点以上90点未満）、Ｂ(良)（70点以上80点未満）、Ｃ(可)（60点以上70点未満）となっている。
定期試験期間中、病欠、公欠等の理由で受験できなかった場合に追試験を課している。
また、評価の結果合格点には達していないが一定の条件を満たしている者をいったんＤＨ(不可保留)とし、補習等を経て当該学期内に再評価をする制度が設けられている。なお、
ＤＨの後再評価の結果合格となった場合の成績評価はＣとなる。
履修した科目の成績が合格となった場合は、定められた単位数を履修者に与えている。
なお、成績評価に疑義のある場合は、文書による疑義申し立てと担当教員からの文書による回答をすることを制度化し、学生と教員が相互に成績評価の適正性を確認している。
授業科目は、「講義」、「演習」、「実習・実技」に大別されており、１単位を修得するための時間は以下の表のようになっている。よって、いずれも１単位の授業科目に45時間の学修を標準とする大学設置基準の主旨に従っている。なお、本学では授業１回90分を２時間と計算する。２単位の講義形式の授業科目であれば15回で授業時間が30時間、したがって自習時間は１回４時間×15回＝60時間が必要となると指導している。学生の予習・復習時間を確保するため、シラバスには毎回の授業ごとに準備学習と事後学習の項目を設けて学生が自習時間にするべきことをきめ細かく指示し、単位の実質化をはかっている。
授業形態

授業時間

自習時間

講義

15時間

30時間

演習

30～15時間

15～30時間

実習・実技

45～30時間

0～15時間計

45時間

リハビリテーション科学研究科においては、本年が研究科の完成年度であるため、本年度は本研究科設置の趣旨に基づいて編成・申請した設置計画を履行した。従って、学位論文審査についても申請の通りに実施した。

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点検・評価項目⑥
評価しているか。
評価の視点１

学位授与方針に明示した学生の学習成果を適切に把握及び各学位課程の分野の特性に応じた学習成果を測定するための指標の適切な設定
評価の視点２

学習成果を把握及び評価するための⽅法の開発≪学習成果の測定⽅法例≫・アセスメント・テスト・ルーブリックを活⽤した測定・学習成
果の測定を⽬的とした学⽣調査・卒業⽣、就職先への意⾒聴取

リハビリテーション科学研究科では、学生の学習成果を測定するための指標であるGPA（Grade Point Average）は、平成30年度前期および後期において全学生が優以上に相当する3.6以上となっており、高い成果があがっている（資料

平成30年度第１回学部長学科長会議資料）。なお、本年は研究科の完成年度であるため、本学科設置の趣旨に基づいて編成・申請した設置計画を履行した。また、長期履修学生が本学申請時の設置計画に沿って履修中である。このため学生の学習成果の指標評価の開発は行っていない。学生の自己評価、修了時の評価は平成30年度修了生の１名に対し「修士課程教育修了時アンケート」を実施し、概ね満足との結果を得た（資料

修了時アンケート）。

点検・評価項目⑦ 教育課程及びその内容、方法の適切性について定期的に点検・評価を行っているか。また、その結果をもとに改善・向上に向けた取り組みを行っているか。
評価の視点１

適切な根拠 (資料、情報) に基づく点検・評価

・学習成果の測定結果の適切な活⽤評価の視点２

点検・評価結果に基づく改善・向上

教育課程及びその内容、方法の適切性は研究科委員会で検討される。
リハビリテーション科学研究科では、平成 29 年度に研究科を設置し本年度が完成年度となるため、本年度は本研究科設置の趣旨に基づいて編成・申請した設置計画を履行した。また、長期履修学生が設置計画に沿って履修中である。このため本年度は、教育目標、学位授
与方針および教育課程の編成・実施方針の適切性についての検証作業は行っていない。
リハビリテーション科学研究科は今年度に完成年度を迎えるにあたり、教育成果の検証の場を修士論文の最終報告会に位置付けている。最終報告会は、全教員および学生に公開し、報告会での討論の中で、学生および教員が教育成果の検証を行ったと考えている。しかし長期履修学生が多く、本年度の本課程修了学生は１名のみであったため、教育課程や教育内
10容・方法についての精査は行えていない。このため教育課程や教育内容・方法の改善は今後の課題である。
リハビリテーション科学研究科は今年度が完成年度ではあるが、長期履修生が多く本年度の修了学生は１名のみであった。このため在学生の履修状況を精査し、今後に役立てたいと考えている。

（２）長所・特色
修士論文の最終報告会では活発な討論が行われた。

（３）問題点
リハビリテーション科学研究科の在学生は、１期生の４名中３名、２期生の５名中４名が長期履修学生である。このため完成年度を迎えた平成 30 年度においては修了学生が１名のみであり、残りの学生は設置計画を履行中である。このため教育課程や教育内容・方法の改善については今後の課題と考えている。

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基準５ 学生の受け入れ
点検・評価項目①学生の受け入れ方針を定め、公表しているか。
評価の視点１

学位授与⽅針及び教育課程の編成・実施⽅針を踏まえた学⽣の受け⼊れ⽅

針の適切な設定及び公表
評価の視点２

下記内容を踏まえた学⽣の受け⼊れ⽅針の設定

・⼊学前の学習歴、学⼒⽔準、能⼒等の求める学⽣像
・⼊学希望者に求める⽔準等の判定⽅法

各研究科のアドミッション・ポリシーは大学院ホームページ（資料

大学院募集要項 2016）

及び「募集要項」で公表し、1.教育目的または、教育研究上の理念と目的

２．アドミション・ポリシーを明記している。なお、障がいのある学生の受け入れについては、基本的に大学全体と同じである。
【リハビリテーション科学研究科アドミッション・ポリシー（求める学生像)】
リハビリテーション科学専攻は、高度化・多様化するリハビリテーション関連領域の様々な諸問題に取組み、大学院教育にふさわしい能力・適性を備え、豊かな感性と深い見識、人間性重視の視点から、高齢者を含むすべての人々が健康で安心できる社会を作るための問
題解決に寄与できる高度専門職業人の養成を目指しており、下記の学生を求めています。
１．リハビリテーション科学を学ぶ強い意欲を持ち、大学院で学ぶ基礎的学力（リハビ
リテーションに関する知識・技術、論理的思考力、対人コミュニケーション能力、国語・英語力等）を身につけた人。
２．リハビリテーション関連領域の専門職に求められる思いやりの心、豊かな感性と深い見識、責任感・継続性を身につけた人。
３．リハビリテーション関連領域において、中核的・指導的役割を果たす高度の専門職業人として、将来活躍する人。
リハビリテーション科学研究科の出願資格は、既に理学療法士もしくは作業療法士の資格を有する者、もしくは入学までに取得見込みの者で、以下のいずれかに該当する者と規定している。
・大学を卒業した者
・大学評価学位授与機構により学士の学位を授与された者
・外国において学校教育における 16 年の課程を修了した者
・外国の学校が行う通信教育を我が国において履修することにより、当該国の 16 年の課程を修了した者
・我が国において外国の大学相当として指定した外国の課程（文部科学大臣指定の外国12

大学日本校）を修了した者・指定された専修学校の専門課程（文部科学大臣指定）を修了した者
・本大学院において個別の入学資格審査により認められた者
・社会人として入学年度の４月１日において３年以上の勤務歴を有する現有職者
選抜方法は筆記試験（英語、小論文）と提出された研究計画書に関する口述試験により判定することとしている。
（資料

2019 年北海道文教大学大学院募集要項）

リハビリテーション科学研究科のディプロマポリシー「①リハビリテーション分野のチームアプローチで、他職種との協働を理解し、中核的あるいは指導的な役割を果たすことができる。」は、アドミッションポリシーの２と３に特に対応している。ディプロマポリシー「②リハビリテーション分野に関わる地域や時代のニーズを的確に把握し、幅広い視野で柔軟に対応することができる。」は、アドミッションポリシーの１と２に特に対応している。
ディプロマポリシー「③リハビリテーション分野に関する各専門の知識と技術をもって、職場や地域社会に貢献することができる。」は、アドミッションポリシーの１と３に特に対応している。

点検・評価項目②学生の受け入れ方針に基づき、学生募集及び入学者選抜の制度
や運営体制を適切に整備し、入学者選抜を公正に実施しているか。
評価の視点１

学⽣の受け⼊れ⽅針に基づく学⽣募集⽅法及び⼊学者選抜制度の適切な設
定

評価の視点２

⼊試委員会等、責任所在を明確にした⼊学者選抜実施のための体制の適切な整備

評価の視点３

公正な⼊学者選抜の実施

評価の視点４

⼊学を希望する者への合理的な配慮に基づく公平な⼊学者選抜の実施

各研究科共に志願者の募集は、研究科の理念と教育目的、アドミッションポリシー、カリ
キュラム、募集要項を盛り込んだ「募集要項」リーフレットの公表配布及びホームページで公開している（資料

大学院募集要項 2017）。入学者選抜は、研究科担当全教員があたり、

筆記試験・口述試験の実施・採点は、複数の教員で行い、研究科会議の合否判定会議を経て、入試委員会で審議し合格者を決定している。

点検・評価項目③適切な定員を設定して学生の受け入れを行うとともに、在籍学

13

生数を収容定員に基づき適正に管理しているか。
評価の視点１

⼊学定員及び収容定員の適切な設定と在籍学⽣数の管理＜修⼠課程＞
・収容定員に対する在籍学⽣数⽐率
リハビリテーション科学研究科は、定員を充足したスタートとなった。なお、本研究科の開設後２年間の入学者及び入学定員に対する比率は下表のとおりである。
【大学院研究科入学定員に対する入学者比率（開設以来 2 年平均）】
入学

研究科

定員

リハビリテーション

4

科学研究科

入学者数

入学

入学比

2017

者数

率

2018

平均値
4

5

9

1.125

リハビリテーション科学研究科は、今後も安定的な学生募集に努めたい。また、大学院の収容定員に対する在籍比率は、以下のとおりである。
【2018 年度大学院の在籍学生数と収容定員に対する在籍学生比率（2018.5.1 日現在）】
研究科

収容定員

リハビリテーション科学
研究科

年次別在籍学生数

（Ａ）

１年次

２年次

8

5

4

在籍学生
数
（Ｂ）
9

在籍学生比率Ｂ/Ａ
1.125

リハビリテーション科学研究科は本年が開設２年目であり、１年次、２年次の学生が在籍している。次年度以降も安定した学生募集を維持継続するべく、新設したアドミッション・
オフィスにおいて入学試験体制について客観的に検証したい。

（２）長所・特色大学院は 4 研究科体制になり、互いに情報の共有化が図られる中、研究科としての研究体
制整備や指導体制など、より本格化した体制作りを志向しつつある。今後、情報の共有化と体制整備を推し進め、今後ますます切磋琢磨し、大学各学部の研究・教育を牽引する大学院として、発展が期待される。
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（３）問題点
研究科は、教育研究内容及びその指導内容から担当教員が中心になり学生募集を行わざるを得ない。さらに、学修意欲や質の高い入学者をこれまで以上に確保する為には、志願者の増加を図ることが前提となる。大学院も 4 研究科体制になり、大学院の組織体制を再構築
し、研究・指導体制や情報の共有化、学生募集の恒常化について改善が必要である。

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基準６ 教員・教員組織点検・評価項目④ファカルティ・ディベロップメント（ＦＤ）活動を組織的かつ多面的に実施し、教員の資質向上及び教員組織の改善・向上につなげているか。
評価の視点１

ファカルティ・ディベロップメント（ＦＤ）活動の組織的な実施

リハビリテーション科学研究科では研究科のＦＤセミナーが以下のように実施された。
「平成 30 年度の大学院授業・研究指導の実践例紹介」
講義の実践例、演習の実践例紹介、研究指導の実践例を 1 名程度に紹介してもら
い、質疑応答を行った。
日時：平成 30 年 8 月 2 日（木）16：20～
場所：樽前
内容：大学院講義、演習（運動器障害学）の実践例の紹介・・・宮本先生
研究指導の実践例の紹介・・・木村先生
出席者：リハビリテーション科学研究科―9 名
理学療法学科―2 名
研究科内での業績評価基準を作成することにより、大学院教員の職位の昇格や学部教員
から大学院教員への採用について完成年度を終えた次年度に向けて準備中である。
（リハビ
リテーション科学研究科委員会資料）（２）長所・特色
適正な大学院専任教員の人数を増加させることで、様々な経歴を持つ現職セラピストの大学院生に対して、各教員の専門性を大学院教育に反映させることが可能になる。

（３）問題点
長期履修学生が多く在籍している本研究科においては指導教員の確保が重要であり、大学院専任教員数を増加させることは喫緊の課題である。

大学院リハビリテーション科学研究科
役名

名

前

自己点検評価実施委員

委員長

教授

田邉

芳恵

リハビリテーション科学研究科長

委員

教授

池田

仁

自己点検・評価専門部会員（リハビリテーション科学研究科）
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