ＳＢＩ・iシェアーズ・インド株式インデックス・ファンド

月次レポート（愛称 ：サクっとインド株式）

販売用資料

追加型投信／海外／株式／インデックス型

2024年8月30日基準※当資料中のグラフ・数値等は過去の運用実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆または保証するものではありません。

ファンドの特色✓ブラックロックが運用を行う「iシェアーズ・コア SENSEXインディアETF」を実質的な主要投資対象とします。
✓ BSE SENSEXインデックス（配当込み・円換算ベース）に連動する投資成果をめざして運用を行います。
✓本ファンドの運用は、ファミリーファンド方式で行います。
BSE SENSEXインデックスは、ボンベイ証券取引所（BSE）に上場する銘柄のうち、流動性、取引規模、業種などを代表する30銘柄で構成される時価総額加重平均指数です。
なお、BSE SENSEXインデックス（配当込み、円換算ベース）は、BSE SENSEXインデックス（配当込み）をもとに、委託会社が円換算したものです。
※ iシェアーズ・コア SENSEXインディアETFは、2024年6月1日付で、iシェアーズ・コア S&P BSE SENSEXインディアETFより名称変更されました。
※ BSE SENSEXインデックス（配当込み、円換算ベース）は、2024年6月1日付でS&P BSE SENSEXインデックス（配当込み、円換算ベース）より名称変更されました。

【運用実績】
11,363 円■基準価額653.63 億円■純資産総額

基準価額および純資産総額の推移■資産別構成（マザーファンド）
資産（億円）（円）
14,000

組入比率

iシェアーズ・コア SENSEX

1,000

純資産総額（右軸）基準価額（左軸）
税引前分配金再投資基準価額(左軸)ベンチマーク（左軸）13,0002023年9月22日

■設定日

98.8%

インディアETF

800

現金等

1.2%

合計

100.0%※比率はマザーファンドの純資産総額比。

12,000600

11,000400■収益分配金推移 （１万口当たり・税引前）

10,000決算期（直近５期）

200

9,000
2023/9/2202024/1/4

2024/4/17

2024/7/30

2024/9/18－－－－－－－－－－－－－

設定来累計※基準価額および税引前分配金再投資基準価額は信託報酬控除後の値です。
※ベンチマーク「BSE SENSEXインデックス（配当込み・円換算ベース）」は設定日を10,000として指数化しています。

0円※分配金は収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の分配額をお約束するものではありません。
※初回決算は、2024年9月18日（水）です。

■期間収益率（税引前分配金再投資）
ファンド
ベンチマーク

分配金

第1期

1ヵ月

3ヵ月

6ヵ月

1年

3年

5年

設定来-4.56%-0.89%

4.87%－－－

13.63%-2.40%

3.44%

9.78%

－－－22.43%※税引前分配金再投資基準価額は、本ファンドに分配金実績があった場合に、当該分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。
※ベンチマークは、BSE SENSEXインデックス（配当込み・円換算ベース）を使用。

【マザーファンドの状況：i シェアーズ・コア SENSEXインディアETF】■組入上位10銘柄
順位（組入銘柄数：30）

銘柄名

業種

組入比率

金融

13.01%

エネルギー

10.78%■組入上位5業種
50.0%

1

HDFC BANK LTD

2

RELIANCE INDUSTRIES LTD

3

ICICI BANK LTD

金融

9.12%

30.0%

4

INFOSYS LTD

情報技術

7.41%

20.0%

5ITC LTD

生活必需品

4.89%

10.0%

6

TATA CONSULTANCY SERVICES LTD

情報技術

4.87%

0.0%

7

LARSEN AND TOUBRO LTD 資本財・サービス

4.57%

8

BHARTI AIRTEL LTD

通信

4.47%

9AXIS BANK LTD

金融

3.49%

10

STATE BANK OF INDIA

金融

合計

40.0%

35.7%

15.3%

10.8%

3.30%
65.92%※比率は純資産総額比。業種は世界産業分類基準（GICS)による分類。

※比率は純資産総額比。

※BlackRock,Inc.のデータを基に、ＳＢＩアセットマネジメント作成。

※業種は世界産業分類基準（GICS)による分類。

※最終ページの「本資料のご留意点」を必ずご覧ください。

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8.5%

8.4%

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月次レポート（愛称 ：サクっとインド株式）

販売用資料

追加型投信／海外／株式／インデックス型

2024年8月30日基準※当資料中のグラフ・数値等は過去の運用実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆または保証するものではありません。

投資リスク
本ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。また、外貨建資産には為替リスクもあります。したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割込むことがあります。 信
託財産に生じた利益及び損失は、すべて投資者の皆様に帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。本ファンドの基準価額の主な変動要因としては以下のものがあります。なお、基準価額の変動要因は以下に限定されるものではありません。

基準価額の変動要因
株価変動リスク

一般に株価は政治・経済情勢や発行企業の業績等の影響を受け変動しますので、組入れる株式の価格が変動し、本ファンドの基準価額は影響を受け、損失を被ることがあります。

為替変動リスク

為替レートは、各国・地域の金利動向、政治・経済情勢、為替市場の需給その他の要因により大幅に変動することがあります。組入外貨建資産について、当該外貨の為替レートが円高方向に進んだ場合、本ファンドの基準価額は影響を受け、損失を被ることがあります。

信用リスク

組入れる金融商品等の発行体が経営不安や倒産等に陥った場合に資金回収ができなくなるリスクや、それが予想される場合にその金融商品等の価格下落で損失を被る可能性があります。また、金融商品等の取引相手方にデフォルト（債務不履行）が生じた場合等、本ファンドの基準価額は影響を受け、損失を被ることがあります。

流動性リスク

組入れる金融商品等の市場規模が小さく取引量が限られる場合などには、機動的に売買できない可能性があります。また、保有する金融商品等が期待された価格で処分できず、本ファンドの基準価額は影響を受け、損失を被ることがあります。

カントリーリスク

組入れる金融商品等の発行国の政治・経済・社会情勢の変化で金融・証券市場が混乱し、金融商品等の価格が大きく変動する可能性があります。特に新興国市場は、市場規模、法制度、インフラなどが限定的なこと、価格変動性が大きいこと、決済の効率性が低いことなどから、当該リスクが高くなります。
本ファンドはインドの株式等を主要投資対象とするため、インド株式への投資部分に対しては、インドの税制にしたがって課税されます。インド株式は売却益に対して キャピタル・ゲイン税等が課税されます。税率、課税方法の変更、および新たな税制が適用された場合には、基準価額に影響を与える可能性があります。また、インド株式には外国人機関投資家の保有比率等に制限のある銘柄があり、これらの銘柄を投資対象とする場合には、運用上の制約を受ける場合があります。

その他の留意点●本ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
●本ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待される価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付が中止となる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。
●投資信託は預金や保険契約と異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
●銀行など登録金融機関でご購入いただく投資信託は投資者保護基金の支払対象ではありません。
●収益分配金の水準は、必ずしも計算期間における本ファンドの収益の水準を示すものではありません。収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
●投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。
●収益分配金の支払いは、信託財産から行われます。したがって純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。
●本ファンドは、ファミリーファンド方式で運用を行います。当該運用方式には運用の効率性等の利点がありますが、投資対象とするマザーファンドにおいて、他のベビーファンドの資金変動等に伴う売買等が生じ、マザーファンドの組入れETF（上場投資信託証券）に売買等が生じた場合等には、本ファンドの基準価額は影響を受けることがあります。
●本ファンドは、対象指数への連動を目指すETFに投資することで対象指数への連動を目指しますが、ETFの市場価格の動きと対象指数の動きとの乖離、実質的な投資対象における為替動向や課税状況、ETFの取引時間などの要因により、対象指数の動きと乖離する場合があります。特に市場急変時には、一時的にこれらの乖離が大きくなり、本ファンドの基準価額の変動が対象指数と大きく乖離する可能性があります。

※最終ページの「本資料のご留意点」を必ずご覧ください。

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2024年8月30日基準※当資料中のグラフ・数値等は過去の運用実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆または保証するものではありません。

リスクの管理体制委託会社では、ファンドのパフォーマンスの分析及び運用リスクの管理をリスク管理関連の各種委員会を設けて行っています。
流動性リスクの管理においては、委託会社が規程を定め、ファンドの組入資産の流動性リスクのモニタリングなどを実施するとともに、緊急時対応策の策定・検証などを行います。取締役会等は、流動性リスク管理の適切な実施の確保や流動性リスク管理態勢について、監督します。

お申込みメモ
購入単位

販売会社がそれぞれ定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額（ファンドの基準価額は1万口当たりで表示しています。）

購入代金

販売会社が定める期日までにお支払いください。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換金単位

販売会社がそれぞれ定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

換金代金

原則として、換金申込受付日から起算して5営業日目以降のお支払いとなります。

購入・換金申込
受付不可日

申込締切時間換金制限
購入・換金申込受付の中止及び取消し
信託期間

香港証券取引所、ボンベイ証券取引所の休業日にあたる場合には、購入・換金の受付を行いません。
原則として、午後３時までとします。なお、受付時間を過ぎてからの申込みは翌営業日の受付分として取扱います。
＊受付時間は販売会社によって異なることもありますのでご注意ください。
ファンドの資金管理を円滑に行うため、大口解約には制限を設ける場合があります。
金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金（解約）の申込の受付を中止すること及び既に受付けた購入・換金（解約）の申込の受付を取消す場合があります。
無期限（設定日：2023年9月22日（金））次の場合等には、信託期間を繰り上げて償還となる場合があります。
・信託財産の純資産総額が10億円を下回ることとなった場合

繰上償還・ファンドを償還させることが受益者のために有利であると認めるとき・やむを得ない事情が発生したときまた、本ファンドの実質的な投資対象であるETF（上場投資信託証券）が上場廃止となるときは、この信託契約を解約し信託を終了させます。

決算日

毎年9月18日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

年1回決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。
＊販売会社によっては、分配金の再投資コースを設けています。詳しくは販売会社までお問い合わせください。
課税上は株式投資信託として取り扱われます。公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合にNISA（少額投資非課税制度） の適用対象となります。当ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」

課税関係の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。益金不算入制度、配当控除の適用はありません。
※税制が改正された場合には、変更となる場合があります。税金の取扱いの詳細については、税務専門家にご確認されることをお勧めします。

＜BSE SENSEX インデックス＞
BSE SENSEXインデックスは、BSE Limited（「BSE」）の完全子会社であるAsia Index Private Limited（「AIPL」）の商品です。BSE® とSENSEX® はBSEの登録商標であり、これらの商標の使用ライセンスはAIPLに付与され、ＳＢＩアセットマネジメント株式会社により一定の目的でサブライセンスされています。本ファンドは、BSE、AIPLによって後援、推奨、販売、または販売促進されているものではなく、これらのいずれの関係者も、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行わず、当インデックスのいかなる過誤、遺漏、または中断に対しても一切責任を負いません。

※最終ページの「本資料のご留意点」を必ずご覧ください。

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ファンドの費用■投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料ありません。

信託財産留保額ありません。

■投資者が信託財産で間接的に負担する費用ファンドの日々の純資産総額に年0.0638％（税抜：年0.058％）を乗じて得た額とします。信託報酬は毎日計上され、毎計算期間の最初の６ヵ月終了日（休業日の場合は翌営業日）及び毎計算期末または信託終了のときにファンドから支払われます。
信託報酬＝運用期間中の基準価額×信託報酬率

運用管理費用（信託報酬）

実質的に投資対象とする投資対象ファンドの信託報酬等 ※1

年0.25％

実質的な負担 ※2

年0.3138％（税込）程度※1 マザーファンド受益証券を通じて投資するETF（上場投資信託証券）の信託報酬等※2 ファンドが実質的に投資対象とする投資信託証券の信託報酬を加味した、投資者の皆様が負担する信託報酬率になります。

（有価証券の貸付の指図を行った場合）
有価証券の貸付の指図を行った場合には品貸料がファンドの収益として計上されます。
その収益の一部を委託会社と受託会社が受け取ります。
この場合、ファンドの品貸料およびマザーファンドの品貸料のうちファンドに属するとみなした額の55.0％（税抜 50.0%）以内の額が上記の運用管理費用（信託報酬）に追加されます。

その他の費用及び手数料

信託財産にかかる監査報酬、信託事務の処理に要する諸費用、法定書類（目論見書、運用報告書等）の作成・印刷・交付にかかる費用、組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、外貨建資産の保管に要する費用等の費用は、原則として受益者の負担とし、信託財産中から支払われます。なお、これらの費用は、運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを示すことができません。

※投資者の皆様にご負担いただく手数料等の合計額については、ファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。上記の費用等については、作成日現在の情報であり、今後変更される場合があります。

※最終ページの「本資料のご留意点」を必ずご覧ください。

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販売会社一覧
加入協会

金融商品取引業者

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人金融先物取引業協会

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号〇〇

株式会社ＳＢＩ新生銀行※ (委託金融商品取引業者 株式会社ＳＢＩ証券)

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号〇〇

松井証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第164号〇〇

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会

一般社団法人日本STO協会〇〇※販売会社では、受益権の募集・販売の取扱い、及びこれらに付随する業務を行います。

委託会社、その他関係法人
委託会社

ＳＢＩアセットマネジメント株式会社（信託財産の運用指図、投資信託説明書（目論見書）及び運用報告書の作成等を行います。）
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第311号
加入協会/一般社団法人投資信託協会

受託会社
販売会社

一般社団法人日本投資顧問業協会

三菱UFJ信託銀行株式会社（ファンド財産の保管・管理等を行います。）
上記販売会社一覧をご参照ください。
（受益権の募集・販売の取扱い、及びこれらに付随する業務を行います。）【 本資料のご留意点 】●本資料は、ＳＢＩアセットマネジメント株式会社が信頼できると判断したデータに基づき作成されておりますが、その正確性、完全性について保証するものではありません。また、将来予告なく変更されることがあります。●本資料中のグラフ、数値等は過去のものであり、将来の傾向、数値等を予測するものではありません。●投資信託は値動きのある証券に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本保証はありません。●投資信託の運用による損益はすべて受益者の皆様に帰属します。●お申込みの際には必ず投資信託説明書（交付目論見書）の内容をご確認の上、お客様自身でご判断ください。

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