販売用資料
2024年6月

R246シリーズ
６ファンドの合計純資産総額が2,000億円を突破
りそなラップ型ファンド（安定型）/（安定成長型）/（成長型）【愛称：R246（安定型）/（安定成長型）/（成長型）】

ラップ型ファンド・プラスESG（安定型）/（安定成長型）/（成長型）【愛称：R246 ESG（安定型）/（安定成長型）/（成長型）】

追加型投信/内外/資産複合
当社が設定・運用する「りそなラップ型ファンド【愛称：R246】」および「ラップ型ファンド・プラス
ESG【愛称：R246 ESG】」は、多くのお客さまにご愛顧いただき、６ファンドの合計純資産総額が2,000億円を突破しました。
R246シリーズは、運用タイプごとに目標リターンを設定しており、お客さまの運用目標に対するお考えに寄り添いながら資産形成をお手伝いしたいとの想いから、2016年に誕生しました。R246シ
リーズの運用の基本的な考え方「長期国際分散投資」は長年にわたり企業年金の運用で実践しており、当社の運用力は多くのお客さまにご支持いただいております。また、２０２２年には「長期資産形成」と「持続可能な社会」の両方の実現を目指すR246 ESGの設定・運用を開始し、ますます多くのお客さまにお引き立ていただいております。
今後も安定した収益の確保および信託財産の着実な成長を目指して運用を行ってまいりますので、引き続きご愛顧賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。

＜純資産総額の推移＞（期間：2016年2月26日～2024年6月14日、日次）

2024年6月14日時点

（億円）

2,500
R246(安定型)
R246 ESG(安定型)R246(安定成長型)
R246 ESG(安定成長型)

R246(成長型)
R246 ESG(成長型)2,000億円
突破

2,000
R246 ESG運用開始（２０22年11月1日）
1,500

1,000
R246運用開始（２０１６年２月２６日）
500

016年2月

18年2月

20年2月

22年2月

24年2月

※ 上記はあくまで過去の実績であり、将来の投資成果を示唆・保証するものではありません。

1R246は２０１６年、R246 ESGは２０２２年の設定・運用開始以来、着実な運用を続けております。

＜R246 基準価額の推移＞（円）（期間：2016年2月26日～2024年6月14日、日次）

25,000R246(安定型)

R246(安定成長型)

R246(成長型)

短期金利+２％

短期金利+４％短期金利+６％22,0002024年6月14日時点

19,000成長型
21,145円

安定成長型
14,617円

16,00013,000安定型
11,108円
10,000

7,000
16年2月

18年2月

20年2月

22年2月

24年2月

※ 基準価額（1万口当たり）は、運用管理費用（信託報酬）控除後のものです。
※ 短期金利+2%は安定型、短期金利+4％は安定成長型、短期金利+6％は成長型の目標リターンであり、2016年2月26日時点を10,000として指数化した場合の推移を示しています。

＜R246 ESG 基準価額の推移＞（円）（期間：2022年11月1日～2024年6月14日、日次）

15,000

R246 ESG(安定型)

R246 ESG(安定成長型)

R246 ESG(成長型)

短期金利+２％

短期金利+４％短期金利+６％2024年6月14日時点

14,000成長型
13,828円

13,000安定成長型
12,113円

12,000安定型
10,946円

11,00010,0009,000
22年11月

23年2月

23年5月

23年8月

23年11月

24年2月

24年5月

※ 基準価額（1万口当たり）は、運用管理費用（信託報酬）控除後のものです。
※ 短期金利+2%は安定型、短期金利+4％は安定成長型、短期金利+6％は成長型の目標リターンであり、 2022年11月1日時点を10,000として指数化した場合の推移を示しています。

＜目標リターンと設定来リターン＞
目標リターン（年率）R246
設定来リターン（年率）

R246 ESG
設定来リターン（年率）

成長型

短期金利+6％

9.4％

22.2％

安定成長型

短期金利+4％

4.7％

12.6％

安定型

短期金利+2％

1.3％

5.7％

※ 「目標リターン」とは、必ず一定の収益を得ることのできる運用を意味するものではなく、記載されている目標リターンの数値は、その達成を示唆・保証するものではありません。したがって、投資者の元本が保証されるものではなく、各ファンドの基準価額は下落することがあります。
※ 目標リターンは、運用管理費用（信託報酬）控除後のものです。その他発生する費用につきましては考慮していません。
※ 目標リターンに記載している短期金利は無担保コールO／N物レート（確報）のことを指します。
※ 目標リターンは、5年から10年程度の中長期的な期間、運用することを想定して設定しています。
※ 上記はあくまで過去の実績であり、将来の投資成果を示唆・保証するものではありません。

2ファンドの特色
1

各マザーファンドを通じて、世界各国の債券、株式およびリートなどの資産に分散投資します。

<R246>
投資対象資産

マザーファンド

対象指数

国内債券

RM国内債券マザーファンド

NOMURA-BPI総合

先進国債券

ＲＭ先進国債券マザーファンド（為替ヘッジあり）

ＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本、円ヘッジ・円ベース）

ＲＭ先進国債券マザーファンド

ＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本、円換算ベース）

新興国債券

ＲＭ新興国債券マザーファンド

JPモルガンGBI－EMグローバル・ダイバーシファイド（円換算ベース）

国内株式

ＲＭ国内株式マザーファンド

東証株価指数（ＴＯＰＩＸ、配当込み）

先進国株式

ＲＭ先進国株式マザーファンド

ＭＳＣＩ-ＫＯＫＵＳＡＩ指数（配当込み、円換算ベース）

新興国株式

ＲＭ新興国株式マザーファンド

ＭＳＣＩエマージング・マーケット指数（配当込み、円換算ベース）

国内リート

ＲＭ国内リートマザーファンド

東証ＲＥＩＴ指数（配当込み）

先進国リート ＲＭ先進国リートマザーファンド

Ｓ＆Ｐ先進国ＲＥＩＴ指数（除く日本、配当込み、円換算ベース）<R246 ESG>
投資対象資産国内債券

マザーファンド

対象指数

ＲＭ国内ＳＤＧｓ債券マザーファンド

なし

ＲＭ米ドル建ＳＤＧｓ債券マザーファンド(為替ヘッジあり）

なし

ＲＭユーロ建ＳＤＧｓ債券マザーファンド(為替ヘッジあり)

なし

国内株式

RＭ国内株式ＥＳＧマザーファンド

ＭＳＣＩ ジャパン ＥＳＧ セレクト・リーダーズ指数（配当込み）

先進国株式

RＭ先進国株式ＥＳＧマザーファンド

ＭＳＣＩ-ＫＯＫＵＳＡＩ ＥＳＧ リーダーズ指数（配当込み、円換算ベース）

新興国債券

ＲＭ新興国債券マザーファンド

ＪＰモルガンＧＢＩ－ＥＭグローバル・ダイバーシファイド（円換算ベース）

新興国株式

ＲＭ新興国株式マザーファンド

ＭＳＣＩエマージング・マーケット指数（配当込み、円換算ベース）

国内リート

ＲＭ国内リートマザーファンド

東証ＲＥＩＴ指数（配当込み）

先進国債券

先進国リート ＲＭ先進国リートマザーファンド

Ｓ＆Ｐ先進国ＲＥＩＴ指数（除く日本、配当込み、円換算ベース）■ 特にESG/SDGｓを重視した運用を行うマザーファンド○ 当ファンドは、特にESG/SDGsを重視した運用を行うマザーファンドを主要な投資対象としています 。特にESG/SDGsを重視した運用を行うマザーファンドの組入比率は合計80％以上とすることを目標としています。
○ 国内債券、先進国債券、国内株式および先進国株式に投資を行う５つのマザーファンドにおいて、特にESG/SDGsを重視した運用を行います。

2

目標リターン別に3つの運用タイプからお選びいただけます。

3

中長期的な運用に理想的なポートフォリオ構築を目指します。

4

実質組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行います。

資金動向、市況動向等に急激な変化が生じた場合、純資産総額が運用に支障をきたす水準となった場合および信託が終了する場合等のやむを得ない事情が発生したときは、上記のような運用ができない場合があります。

3

投資リスク当ファンドの基準価額は、実質的に組み入れている有価証券等の値動きにより影響を受けますが、運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。
したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金と異なります。
当ファンドの基準価額の変動要因として、主に以下のリスクがあります。このため、お申込みの際は、当ファンドのリスクを認識・検討し、慎重にご判断くださいますようお願いします。
◆市場リスク(株価変動リスク、金利（債券価格）変動リスク、リートの価格変動リスク、為替変動リスク)◆資産配分リスク◆信用リスク◆流動性リスク◆カントリーリスク※ 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧く
ださい。

＜その他の留意点＞
 当ファンドは、ファミリーファンド方式により運用を行います。そのため、当ファンドと同じマザーファンドを投資対象とする他のベビーファンドの追加設定・解約により資金の流出入が生じた場合、その結果として、当該マザーファンドにおいても組入有価証券の売買等が生じ、当ファンドの基準価額に影響をおよぼすことがあります。
 当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響をおよぼす可能性や、換金のお申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。
 分配金はファンドの純資産から支払われますので、分配金支払い後は純資産が減少し、基準価額が下落する要因となります。収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の水準を示すものではありません。収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

4お申込みメモ（お申込みの際は、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。）<R246><R246 ESG>

購入単位

販売会社が定める単位とします。

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額（１万口当たり）

購入代金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換金単位

販売会社が定める単位とします。

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額（１万口当たり）

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して5営業日目からお支払いします。

申込締切時間原則として、購入・換金のお申込みについては、各営業日の午後3時までに受け付けた分（販売会社所購入・換金申込受付
不可日

以下の日は、購入・換金のお申込みを受付けません。

換金制限

ファンドの資金管理を円滑に行うため、大口の換金には制限を設ける場合があります。

購入・換金申込受付の中止
および取消

金融商品取引所等における取引停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事

信託期間

無期限（2016年2月26日設定）

定の事務手続きが完了したもの）を当日のお申込み分として取扱います。

ニューヨークの銀行、ニューヨーク証券取引所、ロンドンの銀行およびロンドン証券取引所の休業日

情が発生した場合には、購入・換金・スイッチングのお申込みの受付けを中止することおよびすでに受付けた購入・換金・スイッチングのお申込みを取消すことがあります。
無期限（2022年11月1日設定）

各ファンドにおいて、次のいずれかの場合には、委託会社は事前に受益者の意向を確認し、受託会社と合意の上、繰上償還することができます。
繰上償還決算日•

信託財産の純資産総額が20億円を下回ることとなったとき。

•

繰上償還することが受益者のため有利であると認めるとき。

•やむを得ない事情が発生したとき。

年１回決算 1月25日(休業日の場合は翌営業日)

年１回決算 7月20日(休業日の場合は翌営業日)

原則として年１回の決算時に収益分配方針に基づいて分配を行います。ただし、信託財産の中長期的な収益分配成長に資することを考慮して分配を行わないことがあります。
※ 各ファンドには、「一般コース」と「自動けいぞく投資コース」があります。販売会社によりどちらか一方のコースのみの取扱いの場合があるため、詳しくは販売会社にご確認ください。

課税関係

当ファンドは課税上、株式投資信託として取扱わ当ファンドは課税上、株式投資信託として取扱われます。公募株式投資信託は税法上、一定の要件れます。公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）のを満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。

適用対象となります。

安定型および安定成長型は、NISAの「成長投資当ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税枠（特定非課税管理勘定）」の対象、成長型は、管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いNISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」おが異なる場合があります。詳しくは、販売会社によび「つみたて投資枠（特定累積投資勘定）」の対お問い合わせください。

象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合が配当控除・益金不算入の適用はありません。税法あります。詳しくは、販売会社にお問い合わせくだが改正された場合などには、変更となることがあさい。

ります。

配当控除・益金不算入の適用はありません。税法が改正された場合などには、変更となることがあります。

5ファンドの費用投資者が直接的に負担する費用購入価額に2.2％（税抜2.0％）を上限として、販売会社がそれぞれ別に定める手数料率を乗じた購入時手数料額です。詳しくは販売会社にご確認ください。
※ 各ファンド間でスイッチングできる場合があります。詳しくは販売会社にご確認ください。

信託財産留保額ありません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用各ファンドの純資産総額に対して、以下の表に掲げる率を乗じて得た額とし、各ファンドの計算期間を通じて毎日、費用として計上されます。
運用管理費用（信託報酬）

安定型

安定成長型

成長型

年率0.66％

年率1.10％

年率1.21％（税抜0.60％）（税抜1.00％）（税抜1.10％）

各ファンド

監査費用、有価証券等の売買にかかる売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費
その他の費用・手数料用、外貨建資産の保管等に要する費用、信託財産に関する租税および信託事務の処理に必要な費用等（これらの消費税等相当額を含みます。）は、その都度（監査費用は日々）ファンドが負担します。これらその他の費用・手数料は、信託財産の運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額またはその計算方法の概要等を記載することができません。

※ 上場投資信託証券、上場不動産投資信託証券は市場の需給により価格形成されるため、これら費用を表示することができません。
※ 上記の手数料等の合計額については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、上限額等を事前に示すことができません。
※ 税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。

委託会社、その他の関係法人
りそなアセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2858号
委託会社

加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
ファンドの運用の指図を行います。
お問い合わせ：0120-223351（営業日の午前9時～午後5時）
ホームページ：https://www.resona-am.co.jp/

受託会社

販売会社

株式会社りそな銀行
ファンドの財産の保管および管理を行います。
募集・販売の取扱い、投資信託説明書（交付目論見書）などの書面の交付、換金申込の受付、収益分配金の再投資ならびに収益分配金・換金代金・償還金の支払いなどを行います。

6

販売会社（お申込み・投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、以下の販売会社へお申し出ください。）

R246

R246
ESG

●

商号（50音順）

登録番号等

一般一般
日本証券業 社団法人
社団法人協会
日本投資金融先物顧問業協会 取引業協会

auカブコム証券株式会社

金融商品取引業者
関東財務局長（金商）第61号

〇〇〇〇〇

●

●

株式会社SBI証券

金融商品取引業者
関東財務局長（金商）第44号

〇

〇

●

●

株式会社SBI新生銀行(委託金融商品取引業者
株式会社SBI証券)

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号

〇

〇

●

●

株式会社SBI新生銀行(委託金融商品取引業者
マネックス証券株式会社)

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号〇〇

PayPay証券株式会社

金融商品取引業者
関東財務局長(金商)第2883号

〇

●

●

●

株式会社イオン銀行(委託金融商品取引業者
マネックス証券株式会社)

登録金融機関関東財務局長（登金）第633号

〇

●

●

株式会社関西みらい銀行

登録金融機関
近畿財務局長（登金）第7号〇

株式会社京葉銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第56号〇

株式会社埼玉りそな銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第593号〇●

株式会社三十三銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第１６号〇●

株式会社七十七銀行

登録金融機関
東北財務局長（登金）第5号〇〇●

株式会社十六銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第7号

〇〇

●
●

●

一般
社団法人
第二種
金融商品取引業協会

〇〇

●

●

株式会社広島銀行

登録金融機関中国財務局長（登金）第5号

〇〇

●

●

松井証券株式会社

金融商品取引業者
関東財務局長（金商）第164号

〇〇

●

●

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者
関東財務局長（金商）第165号

〇

●

●

株式会社みなと銀行

登録金融機関
近畿財務局長（登金）第２２号

〇

●

●

楽天証券株式会社

金融商品取引業者
関東財務局長（金商）第195号

〇〇

〇

●

●

株式会社りそな銀行

登録金融機関
近畿財務局長（登金）第3号

〇〇

〇

〇

〇

〇

〇
〇

7

＜当資料についての留意事項＞
当資料は、りそなアセットマネジメント株式会社が作成した販売用資料です。お申込みにあたっては、投資信託説明書（交付目論見書）および一体としてお渡しする「目論見書補完書面」等を販売会社よりお渡ししますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
 投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、投資元本を割り込むことがあります。
 運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。
 投資信託は預金や保険契約ではなく、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また証券会社以外でご購入された場合は、投資者保護基金の対象にはなりません。
 投資信託のお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。
 当資料は、当社が信頼できると判断した情報をもとに作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
 運用実績および市場環境の分析等の記載内容は過去の実績および将来の予測であり、将来の運用成果および市場環境等を示唆・保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により、運用方針が変更される場合があります。
 当資料に指数・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権、その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。
 当資料の記載内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更される場合があります。

ファンドの愛称について愛称の「R246」、「R246 ESG」は、投資者のみなさまにファンドのイメージをつかんでいただきやすいよう、各ファンドの目標リターンの算出に用いられる数値から名づけたものです。各ファンドの目標リターンの達成を強調することや保証・示唆するものではありません。

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