画像等手術支援認定診療放射線技師細則
令和 2 年 12 月 11 日制定
令和 3 年 12 月 4 日改正
令和 5 年 5 月 1 日改正（目的）第 1 条 この細則は、認定診療放射線技師規程に基づき、画像等手術支援認定診療放射線技師（以下、「画像等手術支援認定技師」という。）の定義、認定および更新方法等について定める。
（定義）
第２条 画像等手術支援認定技師とは、画像診断装置から生成される画像の質の向上を図り、手術に関連する支援画像における医療安全の確保、及び標準医療を担保できる技能を有し、所定の要件を満たして日本診療放射線技師会（以下、「本会」という。
）が認定した者をいう。
（資格申請条件）第３条 画像等手術支援認定技師の認定を申請する者は、以下のすべての要件を満たさなければならない。
（１）認定診療放射線技師規程第 4 条の条件を満たしていること。
（２）医療施設において３次元画像作成および手術支援など画像診断装置に関する実務経験が３年以上であること。ただし、日本 X 線 CT 専門技師認定機構の X 線 CT 認定技師取得者または、本会主催の基礎講習「Ｘ線ＣＴ」修了者は免除することができる。
（３）本会が主催する画像等手術支援認定講習会、または基礎技術講習「画像等手術支援講習会」を修了していること。
（４）本会が認定した画像等手術支援認定技師教育研修施設において、650 時間以上の３次元画像作成の研修を修了していること。ただし、本会が改めて指定するまでの間は、本会が主催する講習会を受講することで暫定的に免除することができる。
（認定申請書類）
第４条 認定審査を希望する者は、次の各号に定める申請書類を審査料とともに本会に提出しなければならない。
（１） 画像等手術支援認定技師認定申請書（２） 実務経験証明書（３） 本会の診療放射線技師基礎技術講習「Ｘ線 CT 検査」の修了証（写）、または、日本 X 線
CT 認定機構の X 線 CT 認定技師認定証（写）（４） 画像等手術支援認定講習会の修了証（写）、または、診療放射線技師基礎技術講習「画像等手術支援講習会」の修了証（写）（審査の方法）第５条 画像等手術支援認定技師の認定における試験及び審査は、画像等手術支援分科会が行う。
2 認定試験は、筆記試験で客観式問題とし、四者択一もしくは四者複択とする。

3 合格基準は基本的に正解率 60％以上とする。
4 認定試験の試験科目は次の通りとする。
（１）内因性疾患、外因性疾患における CT・MR に関する科目（２）画像処理技術に関する科目（３）安全管理（患者安全、感染症防止、被ばく低減、機器の精度管理）に関する科目（４）医療概論・倫理に関する科目（報告と認定の実施）
第６条 画像等手術支援分科会は、審査結果を学術教育委員会に報告する。
2 学術教育委員会は、審査結果を確認した後、理事会に報告し、本会が画像等手術支援認定技師の認定を行う。
3 審査結果は、受験者宛に文書にて通知する。なお、電話等による合否の問合せには応じない。
（認定証の交付等）
第７条 本会が画像等手術支援認定技師として認定した者に対し、画像等手術支援認定診療放射線技師認定証を交付する。
2 本会は、前項の認定者を画像等手術支援認定技師名簿に登録し、認定者からの承認を得られたのみ本会のホームページにて公表する。
（認定の有効期限）
第８条 画像等手術支援認定技師認定の有効期間は、認定診療放射線技師規程第 8 条のとおりとする。
2 第 3 条の規定によって、その資格を喪失したときはその限りではない。
（認定更新申請）
第９条 画像等手術支援認定技師の更新を希望する者は、認定期間内に更新することができる。
（更新資格基準）
第 10 条 更新申請者は、次の各号のうちいずれかを満たさなければならない。
（１） 別表 1 に定めるように、本会の学術大会及び本会が認める認定診療放射線技師に関する学会及び研究会等への参加実績があり、かつ、別表 1 に定めるカウントが 100 カウント以上に達していること。
（２） 更新のための e-ラーニング講習の受講ならびに確認試験に合格をしていること。
（更新申請書類）第 11 条 更新を希望する者は、次の各号に定める申請書類を本会に提出しなければならない。
（１）画像等手術支援認定技師認定更新申請書（２）前条第 1 号の参加証の写し（認定および更新に係る費用)
第 12 条 認定および更新に係る費用は、認定診療放射線技師規程第 11 条のとおりとする。
（カウント付与のための講習会）

第 13 条 カウント付与のための講習会は、主催者の申請を、画像等手術支援分科会が審査を行い、審査結果を学術教育委員会に報告する。
2 学術教育委員会は、審査結果を理事会に報告するとともに、主催者に審査結果を通知する。
3 本会が許可した講習会については、ホームページ等にて公表できる。
4 許可された講習会の代表者は、終了後 1 ヶ月以内に、本会へ報告書を提出しなければならない。
5 許可した講習会であっても、事後の報告で条件を満たさなければ本会の協議を経て許可を取り消すことがある。
（画像等手術支援認定技師教育研修指導者の認定等）
第 14 条 画像等手術支援認定技師教育研修指導者（以下、「教育研修指導者」という。）は、画像等手術支援認定講習会及びハンズオンセミナー等の講師、認定講習会テキスト作成等を行い、診療放射線技師へ知識及び技術向上ための指導を行うことができる者をいう。
2 教育研修指導者は、画像等手術支援分科会が以下の各号を満たすも者を本人承諾のうえ、学術委員会に推薦し、承認を得ることによって認定される。
（１）画像等手術支援認定技師の資格を有する者（２）画像等手術支援認定技師の実務経験が 5 年以上、かつ修士以上の学位又はそれに準ずる実績を有し、講習会等の講師を行うことができる知識及び技術を持つ者
3 学術委員会は認定した教育研修指導者を理事会に報告し、本人に文書等にて通知する。
4 本会は、原則として教育研修指導者を本会ホームページにて公表する。
（教育研修指導者の任期および更新等）
第 15 条 教育研修指導者の認定期間は認定診療放射線技師規程第 8 条第 1 項の通りとする。
2 教育研修指導者の更新を希望する者は、認定期間の最終年度内に画像等手術支援分科会が指定する様式にて更新の申し出を行い、当該分科会による審査を経て更新することができる。
3 画像等手術支援分科会は更新審査結果を学術委員会に報告するとともに、更新申請者に文書等にて通知する。
（規程の改廃）第 16 条 この細則の改廃は、学術教育委員会で行い、理事会に報告する。
附則
１ この規則は、令和 2 年 12 月 11 日から施行する。
２ 画像等手術支援認定技師に係る施設認定については別途定める。
３ この規則は、令和 3 年 12 月 4 日から施行する。
４ この規則は、令和 5 年 5 月 1 日から施行する。

別表１内容単位数（1） 日本診療放射線技師学術大会参加

10（2） 日本診療放射線技師学術大会において画像等手術支援に10関する研究発表、シンポジウム、ハンズオン講師など（3） 日本診療放射線技師会誌において画像等手術支援に関する論文発表（筆頭）20（4） 日本診療放射線技師会が主催する画像等手術支援講習会参加

5（5） 日本診療放射線技師会にカウントの付与を認められた講習会、地方会などの参加

5（6） X 線 CT 認定技師：1 年につき10（7） 磁気共鳴専門技術者：1 年につき10