VDT

作業に係る労働衛生管理に関する検討会報告書平成 1 4 年 2 月

近年、 マイクロエレクトロニクスや 情報処理を中心とした 技術革新により、 IT (情報技術 ) 化が急速に進められており、 VDT(VisualDisplayTerminals) が広く職場に 導入されてきたことに 伴い、 職場環境、 労働形態等についても 大きく変化する 状況にあ る。
昭和 60 年 12 月に「 VDT作業のための 労働衛生上の 指針」が策定された 後、 最近における VDT

作業の状況として、①

VDT

作業従事者の 増大②

ノート型パソコンの 普及③

マウス等入力機器の 多様化④

多様なソフトウェアの 普及⑤

携帯情報端末等の 普及

等 があ げられ、 職場における VDT

作業は大きく 変化するとともに、 現状の VDT作業における問題点も 指摘されているところであ る。
労働省において 平成 10 年に実施した「技術革新と 労働に関する 実態調査」に ょ れば、 V
DT 作業を行っている 作業者のうち、 精神的疲労を 感じているものが 36.3% 、 身体的疲労を 感じているものが 77.6% にも上っている。

このような状況を 踏まえ、「VDT作業に係る労働衛生管理のあ り方に関する 検討会」

において検討を 行った結果、 職場における vDTの 心身の負担をより 軽減し、 作業者が VDT作業の変化に 対応するとともに、 作業者

作業を支障なく 行 う ことができるようにするために、 以下のような 労働衛生管理を 行 う ことが適当であ るとの結論が 得られた。

VDT
1

作業における 労働衛生管理のあ り方

はじめに

近年、 マイクロ ェ レクトロニクスや 情報処理を中心とした 技術革新により、 I T (情報技術 )化が急速に進められており、 VDT(VisualDisplay℡ rminals) が広く職場に 導入されてきたことに伴い、 職場環境、 労働形態等についても 大きく変化する 状況にあ る。
昭和 60 年 122月に「 VDT 作業のための 労働衛生上の 指針」が策定された 後、 最近における V
DT

作業の状況として、

①

vDT

②

ノート型パソコンの 普及

作業従事者の 増大③ マウス等入力機器の 多様化④ 多様なソフトウェアの 普及⑤ 大型ディスプレイ 等の増加
⑥ インターネ、ット の普及の 携帯情報端末等の 普及
等 があ げられ、 職場における VDT 作業は大きく 変化するとともに、 現状の VDT 作業における問題点も指摘されているところであ る。
労働省において 平成 10 年に実施した「技術革新と 労働に関する 実態調査」によれば、 VDT作業を行っている 作業者のうち、 精神的疲労を 感じているものが 36.3%。 、 身体的疲労を 感じているものが 77.6% にも上っている。
このような作業者の 心身の負担を 軽減するためには、 事業者が作業環境をできる 限り VDT 作
業 に適した状況に 整備するとともに、 VDT 作業が過度に 長時間にわたり 行われることのないよ
うに適正な作業管理を 行 う ことが重要であ る。
また、 作業者が心身の 負担を強く感じている 場合や身体に 異常があ る場合には、 早期に改善を図り、 VDT 作業が支障なく 行 う ことができるようにする 必要があ り、 そのためには、 事業者が作業者の健康状態を 正しく把握し、 できるだけ早い 段階で作業者の 健康状態に応じた 適正な措置を講ずることができるよ う 、 作業者の健康管理を 適正に行 う ことが重要であ る。

本報告は、 このような考え 方により、 事業者が実施すべき 作業環境管理、 作業管理、 健康管理
等の労働衛生管理について、 その後、 得られた産業医学、 人間工学等の 分野における 知見に基づいて見直し、 作業者の心身の 負担を軽減し、 作業者が VDT 作業を支障なく 行 う ことができるよぅ 支援するために 事業者が講ずべき 措置等について 示したものであ る。
このような労働衛生管理が 適正に行われるためには、 事業者は、 安全衛生に関する 基本方針を明確にし、 安全衛生管理体制を 確立するとともに、 各紙管理者、 作業者等の協力の 下、 具体的な安全衛生計画を 作成し、 作業環境の改善、 適正な作業管理の 徹底、 作業者の健康管理の 充実等の労働衛生管理活動を 計画的かっ組織的に 進めていく必要があ る。
また、 VDT 作業に従事する 作業者 (以下「作業者」という。) がその趣旨を 理解し、 積極的に 基準の履行を 努めることが 極めて重要であ るので、 適切な労働衛生教育を 実施することが 不可
欠 であ る。

なお、 本報告は、 標準的な VDT 作業を対象としたものであ るので、 各事業場においては、 こ
れをもとに、 衛生委員会等で 十分に調査審議の 上、 VDT を使用する作業の 実態に応じて、 VD
T 作業に関する 労働衛生管理基準を 定める必要があ る。
また、 各事業場において 定めた VDT 作業に関する 労働衛生管理基準については、 その基準を職場の作業実態によりよく 適合させるため、 衛生委員会等において、 一定期間ごとに 評価を実施
し 、 必要に応じ、 見直しを行 う ことが重要であ る。

さらに、 この基準をより 適正に運用するためには、 労働安全衛生マネジメントシステムに 関す
2

る 指針 (平成 1 1 年労働省告示第 5 3 号 )に基づき、 事業者が労働者の 協力の下に一連の 過程を定めて継続的に 行 う 自主的な安全衛生活動の 一環として取り 組むことが効果的であ る。
2

対象となる作業対象となる作業は、 事務所 (事務所衛生基準規則第 1 条第 1 項に規定する 事務所。 ) において行われる VDT 作業 (ディスプレイ、 キーボード等により 構成される VDT 機器を使用して、 デ一タの 入力・検索・ 照合等、 文章・画像等の 作成・編集・ 修正等、 プロバラミンバ、 監視等を行う 作業をい う 。
以下同じ。 ) とし、 VDT
作業の種類に 応じ、 別紙「 VDT
作業の種類に 応じた
労働衛生管理の 進め方」 (以下「別紙」という。) により、 労働衛生管理を 行 う こととする。
なお、 事務所以外の 場所において 行われる VDT 作業、 在宅ワーカーが 自宅等において 行 う V
DT 作業及び VDT 作業に類似する 作業についても、 できる限り本報告に 準じて労働衛生管理を
行 う よ う 指導することが 望ましい。

3

作業環境管理作業者の疲労等を 軽減し、 作業者が支障なく 作業を行うことができるよう、 次により VDT
業 に適した作業環境管理を 行 う こと。

作(1) 照明及び採光
イ

室内は、 できるだけ明暗の 対照が著しくなく、 かっ、 まぶしさを生じさせないようにする
」
‑ と。

ロ

ディスプレイを 用いる場合のディスプレイ 画面上における 照度は 500 ルクス以下、書類上及びキーボード 上における照度は 300 ルクス以上とすること。

また、 ディスプレイ 画面の明るさ、 書類及びキーボード 面における明るさと 周辺の明るさの差はなるべく 小さくすること。
ハ

ディスプレイ 画面に直接太陽光等が 人対する場合は、 必、 要に応じて窓にブラインド 又は カ一 テン等を設け、 適切な明るさとなるようにすること。

(2) グレアの防止
ディスブレイについては、 必要に応じ、 次に掲げる措置を 講ずること等により、 グレアの 防止を図ること。
イ

ディスプレイ 画面の位置、 前後の傾き、 左右の向き等を 調整させること。

ロ

反射防止型ディスプレイを 用いること。

八

間接照明等の グ レア防止用照明器具を 用いること。

二

その他グレアを 防止するための 有効な措置を 講じること。

(3) 騒音の低減措置
VDT

機器及び周辺機器から 不快な騒音が 発生する場合には、 騒音の低減措置を 講じること。

(4) その他
換気、 温度及び湿度の 調整、 空気調和、 静電気除去、 休憩等のための 設備等について 事務所
衛生基準規則に 定める措置等を 講じること。

ウひ

4

作業管理

作業者が、 心身の負担が 少なく作業を 行 う ことができるよ う、 次により作業時間の 管理を行 うとともに、 作業の特性や 個々の作業者の 特性に応じた VDT 機器、 関連什器等を 整備し、 適切な作業管理を行 う こと。

(1) 作業時間等
一日の作業時間
別紙における「作業区分」の 作業区分 A に該当する作業に 従事する者 (以下「作業区分 Aの 作業者」という。) については、 視覚負担をはじめとする 心身の負担を 軽減するため、 デイィ

スプレイ画面を 注視する時間やキ ー を操作する時間をできるだけ 短くすることが 望まし

く、 他の作業を組み 込むこと又は 他の作業とのローテーションを 実施することなどにより、一日の連続 VDT 作業時間が短くなるように 配慮すること。
また、 別紙における「作業区分」の 作業区分 B に該当する作業に 従事する者 (以下「作業区分 B の作業者」という。) についても、 同様に 、 VDT 作業が過度に 長時間にわたり 行われることのないように 指導すること。
一連続作業時間及び 作業休止時間

ロ

別紙における「作業の 種類」の「単純入力型」及び「拘束型」に 該当する作業に 従事する者については、 一連続作業時間が 1 時間を超えないようにし、 次の連続作業までの 間に 10〜 15 分の作業休止時間を 設け、 かっ、 一連続作業時間内において 1 〜 2 回程度の小休止を設けること。

また、 別紙における「作業の 種類」の「単純入力型」及び「拘束型」以覚の 型に該当する作業に従事する 者については、 同様に作業休止時間及び 小休止を設けるよう 指導するごと。
業務量への配慮ハ

作業者の疲労の 蓄積を防止するため、 個々の作業者の 特性を十分に 配慮した無理のない 適度な業務量となる よう 配慮すること。
(2) VDT 機器等
イ VDT
機器の選択
VDT 機器を事業場に 導入する際には、 作業者への健康影響を 考慮し、 作業者が行う 作業
最も適した機器を 選択し導入するこ
Ⅰ）

に

ロ

デスクトップ 型機器

ディスプレイ(イ )ディスプレイは 、 次の要件を満たすものを 用いること。
a

目的とする VDTb

フリッカ ーは 、 知覚されないものであ ること。

c

(ロ )

a

作業を負担なく遂行できる画面サイズであ ること。

ディスプレイ 画面上の輝度又はコントラストは 作業者が容易に 調整できるものであることが望ましい。
入力機器( キーボード、

マウス等 )

入力機器は 、 次の要件を満たすものを 用いること。

(a) キーボードは、 ディスプレイから 分離して、 その位置が作業者によって 調整できる

ことが望ましい。
(b) キーボードのキ ーは 、 文字が明瞭で 読みやすく、 キ 一の大きさ及び キ 一の数が キ一
操作を行 う ために適切であ ること。

(c) マウスは、 使用する者の 手に適した形状及び 大きさで、 持ちやすく操作がしやすい」．
‑ と。

(d) キーボードのキ ー 及びマウスのボタンは、 ストローク及び 押丁 力 が適当であ り、 操
作したことを 作業者が知覚し 得ることが望ましい 0ハb

目的とする VDTc

必、 要に応じ、 パームレスト

作業に適した 入力機器を使用できるようにすること。
( リストレスト ) を利用できるようにすること。

ノート型機器(イ )適した機器の 使用目的とする VDT 作業に適したノート 型機器を適した 状態で使用させること。

( ロ ) ディスプレイ

ディスプレイは、 上記 ロの(イ )の要件に適合したものを 用いること。

(ハ ) 入力機器 ( キーボード、 マウス等 )入力機器は、 上記 ロの ( ロ ) の要件に適合したものを 用いること。 ただし、 ノート型機

器は、 通常、 ディスプレイとキーボードを 分離できないので、 小型のノート 型機器で長時閉め VDT 作業を行 う 場合については、 外付けキーボードを 使用することが 望ましい。
( 二 ) マウス等の使用

必要に応じて、 マウス等を利用できるようにすることが 望ましい。
( ホ ) テンキ一入力機器の 使用

数字を入力する 作業が多い場合は、 テンキ一入力機器を 利用できるようにすることが 望ましい。
二

携帯情報端末携帯情報端末については、 長時間の VDT望ましい。
ホ

作業に使用することはできる 限り避けることがソフトウェア
ソフトウェアは 、 次の要件を満たすものを 用いることが 望ましい。

(イ )目的とする VDT

(ロ )

作業者の求めに 応じて、 作業者に対して、 適切な説明が 与えられるものであ ること。

作業の内容、 作業者の技能、 能力等に適合したものであ ること。

作業上の必要性、 作業者の技能、 好み等に応じて、 インターフェイス 用のソフトウェアの設定が容易に 変更可能なものであ ること。

(ハ )

5

(二 )

へ

操作ミス等によりデータ 等が消去された 場合に容易に 復元可能なものであ ること。

椅子
椅子は 、 次の要件を満たすものを 用いること。

(イ )

安定しており、 かっ、 容易に移動できること。

(ロ )

床からの庭面の 高さは、 作業者の体形に 合わせて、 適切な状態に 調整できること。

(ハ ) 複数の作業者が 交替で同一の 椅子を使用する 場合には、高さの調整が 容易であ り、 調整

中に座 面 が落下しない 構造であ ること。
(二 ) 適当な背もたれを 有していること。 また、 背もたれは、 傾きを調整できることが 望まし

Ⅴ

@.

(ホ )

ト

ノ、要に応じて適当な 長さのひじ掛けを 有していること。

机 又は作業 台
机 又は作業 合 は 、 次の要件を満たすものを 用いること。

作業面は、 キーボード、 書類、 マウスその他 VDTる 広さであ ること。

(イ )

(ロ )

脚の周囲の空間は、 VDT(ハ )机 又は作業台の 高さについては、 次によること。

ab

作業に必要なものが 適切に配置でき

作業中に脚が 窮屈でない大きさのものであ ること。

高さの調整ができない 机 又は作業台を 使用する場合、 床から高さは 作業者の体形にあった 高さとすること。
高さの調整が 可能な 机 又は作業台を 使用する場合、 床からの高さは 作業者の体形にあった 高さに調整できること。

(3) 調
整
作業者に自然で 無理のな い 姿勢で VDT 作業を行わせるため、 次の事項を作業者に 留意させ、椅子の座面の 高さ、 キーボード、 マウス、 ディスプレイの 位置等を総合的に 調整させること。
作業姿勢(イ ) 椅子に深く腰をかけて 背もたれに背を 十分にあ て、 履き物の足裏 全体が床に接した 姿勢を基本とすること。 また、 十分な広さをもち、 かっ、 すべりにくい 足 台を必要に応じて 備
えること。

イ

( ロ ) 椅子と大腿部膝側背面との間には手指が 押し入る程度のゆとりがあ り、 大腿部に無理な圧力が加わらないようにすること。

ロ

ディスプレイおおむね 40cm 以上の視距離が 確保できるよ う にし、 この距離で見やすいように 必要に応じて適切な 眼鏡による矯正を 行 う こと。

(イ )

6

( ロ ) ディスプレイは 、 その画面の上端が 眼の高さとほほ 同じか、 やや下になる 高さにすることが望ましい。
(ハ )ディスプレイ 画面とキーボード 又は書類との 視 距離の差が極端に 大きくなく、 かつ、 適切な視野範囲になるようにすること。

(二 )ディスプレイは、 作業者にとって 好ましい位置、 角度、 明るさ等に調整すること。

(ホ )ディスプレイに 表示する文字の 大きさは、 小さすぎないように 配慮し、 文字高さが概ね3 mm
ハ以上とするのが 望ましい。

入力機器

マウス等のポインティンバデバイスにおけるポインタの 速度、 カーソルの移動速度等は 、作業者の技能、 好み等に応じて 適切な速度に 調整すること。
ソフトウェアニ

表示容量、 表示色数、 文字等の大きさ 及び形状、 背景、 文字間隔、 行間隔等は、 作業の内
容 、 作業者の技能等に 応じて、 個別に適切なレベルに 調整すること。

5

VDT 機器等及び作業環境の 維持管理
作業環境を常に 良好な状態に 維持し、 VDT 作業に適した VDT 機器等の状況を 確保するため、次により点検及び 清掃を行い、 必要に応じ、 改善措置を講じること。

(1) 日常の点検作業者には、 日常の業務の 一環として、 作業開始双 スは 一日の適当な 時間帯に、 採光、 グレ
アの 防止、 換気、 静電気除去等について 点検させるほか、 ディスプレイ、 キーボード、 マウス、椅子、 机又は作業 台 等の点検を行わせること。

(2) 定期点検
照明及び採光、 グレアの防止、 騒音の低減、 換気、 温度及び湿度の 調整、 空気調和、 静電気除去等の措置状況及びディスプレイ、 キーボード、 マウス、 椅子、 机 スは 作業 台 等の調整状況
ほ ついて定期に 点検すること。

(3) 清

掃
日常及び定期に 作業場所、 VDT

6

機器等の清掃を 行わせ、 常に適正な状態に 保持すること。

健康管理

作業者の健康状態を 正しく把握し、 健康障害の防止を 図るため、 作業者に対して、 次により 健
康 管理を行 う こと。

(1) 健康診断
イ

配置双健康診断

新たに作業区分 A 及び作業区分 B に該当することとなった 作業者 (再配置の者を 含む。 以
下 同じ。) の 配置双の健康状態を 把握し、 その後の健康管理を 適正に進めるため、 次の項目
ほ ついて健康診断を 行うこと。

ただし、 新たに作業区分 B に該当することとなった 作業者については、 (イ ) 、 ( ロ ) 及び(ハ ) の調査並びに (二 ) の検査を実施し、 医師の判断により 必、 要と認められた 場合に (ホ )7

の 検査を行 う こと。

なお、 配置双健康診断を 行 う 前後に一般健康診断 (労働安全衛生法第 6 6 条第 1 項に定めるものをい う 。 ) が実施される 場合は、 一般健康診断と 併せて実施して 差し支えない。
(イ ) 業務歴の調査( ロ ) 既往歴の調査

の

査
検

検査 視
的検 m
学力 5

a

︵

斜視︶

目
艮

一

査カ

自覚症状の有無の 調査(ハ )(b) 近見 視力の検査
屈折検査

c

眼位 検査

リ定

る︒
す

濱
を

ヒヒ
機首

節
調

@
よ
こ

定

査測

筋骨格系に関する 検査

a
b

ロ

距離の

節点
調近

d

(ホ )

検
機能

b

上肢の運動機能、 圧痛点等の検査

その他医師が 必要と認める 検査

定期健康診断作業者の配置後の 健康状態を定期的に 把握し、 継続的な健康管理を 適正に進めるため、 作
業区分 A 及び作業区分 B の作業者に対して 1 年以内ごとに 1 回、 定期に 、 次の項目について
健康診断を行 う こと。 ただし、 作業区分 B の作業者については、 (イ ) 、 ( ロ ) 及 び (ハ ) の調査を実施し、 医師の判断により 必要と認められた 場合に、 (二 ) 及び ( ホ ) の検査を行う

こととする。
なお、 一般定期健康診断 (労働安全衛生規則第 44 条に定めるものをい う 。 ) を実施する際に 、 併せて実施して 差し支えない。

業務歴の調査(イ )( ロ ) 既往歴の調査
る

状
症

こ

関す

器

査視

調る
のす

の む

無と
存生

b

(二 )

扶持
覚症眼疾

白目

c

上肢、 頸肩 腕部及び腰背部を 主とする筋骨格系の 症状
ストレスに関する 症状

眼科学的検査a5m 視力の検査b

近見 視力の測定

c

その他医師が 必要と認める 検査(ホ )筋骨格系に関する 検査a 上肢の運動機能、 圧痛点等の検査

b
ハ

その他医師が 必要と認める 検査

健康診断結果に 基づく事後措置

配置双又は定期の 健康診断によって 早期に発見した 健康阻害要因を 詳細に分析し、 百 所見者に対して次に 掲げる保健指導等の 適切な措置を 講じるとともに、 予防対策の確立を 図ること。
(イ ) 業務歴の調査、 自他覚症状、 各種検査結果等から 愁訴の主因を 明らかにし、 必要に応じ、

保健指導、 専門医への受診指導等により 健康管理を進めるとともに、 作業方法、 作業環境等の改善を図ること。 また、 職場内のみならず 職場外に要因が 認められる場合についても必要な保健指導を 行 う こと。
( ロ ) VDT

作業の視距離に 対して視力矯正が 不適切な者には、 支障なく VDT

作業ができるとうに、 必要な保健指導を 行 う こと。
(ハ ) 作業者の健康のため、 VDT

作業を続けることが 適当でないと 判断される者 スは VDT作業に従事する 時間の短縮を 要すると認められる 者等については、 産業医等の意見を 踏まえ、 健康保持のための 適切な措置を 講じること。

(2) 健康相談
作業者が気軽に 健康について 相談し、 適切なアドバイスを 受けられるとうに、 プライバシー

保護への配慮を 行いつつ、 メンタルヘルス、 健康上の不安、 慢性疲労、 ストレス等による 症状、自己管理の方法等についての 健康相談の機会を 設けるよう

努めること。

また、 パートタイマ 一等を含むすべての 作業者が相談しやすい 環境を整備するなど 特別の配
慮 を行 う ことが望ましい。

(3) 職場体操等
就業の前後又は 就業中に、 体操、 ストレッチ、 リラクゼーション 、 軽い運動等を 行うことが
望ましい。

7

労働衛生教育労働衛生管理のための 諸対策の目的と 方法を作業者に 周知することにより、 職場における 作業
環境・作業方法の 改善、 適正な健康管理を 円滑に行 ため及び VDT 作業による心身への 負担のう軽減を図ることができるよ う、 次の労働衛生教育を 実施すること。
また、 新たに VDT 作業に従事する 作業者に対しては、 VDT 作業の習得に 必、要な訓練を行 う‑ となお、 教育及び訓練を 実施する場合は、 計画的に実施するとともに、 実施結果について 記録することが望ましい。
9

(1) 作業者に対して、 次の事項について 教育を行うこと。 また、 当該作業者が 自主的に健康を 維持管理し、 かつ、 増進していくために 必要な知識についても 教育を行うことが 望ましい。
イ
VDT 作業の健康への 影響
ロ 照明、 採光及び グ レアの防止
三

作業時間等
作業姿勢

ホ

vDT

へ

作業環境の維持管理

ハ

ト

チ
リ

ヌ

健康診断とその 結果に基づく 事後措置
健康相談の体制
職場体操等の 実施
その他 VDT 作業に係る労働衛生上留意すべき 事項(2) vDT作業に従事する 者を直接管理する 者に対して、 次の事項について 教育を行ィ

管理者の役割と 心構え

ロ
ハ
二

労働衛生管理の 概論
vDT 作業の健康への 影響
照明、 採光及び グ レアの防止

ホ

作業時間等

へ

作業姿勢

ト

チ
リ

ヌ
ル
ヲ

ヮ
カ

8

機器等の調整・ 使用法

うこと。

vDT 機器等の調整・ 使用法
作業環境の維持管理
健康診断とその 結果に基づく 事後措置
健康相談の方法
職場体操等の 必要性と方法
VDT 作業従事者に 対する教育の 方法
配慮事項等
その他 VDT 作業に係る労働衛生上留意すべき 事項

配慮事項等(1) 高齢者に対する 配慮事項等
高年齢の作業者については、 照明条件やディスプレイに 表示する文字の 大きさ等を作業者ごとに見やすいように 設定するとともに、 過度の負担にならないように 作業時間や作業密度に 対する配慮を行 う ことが望ましい。

また、 作業の習熟の 速度が遅い作業者については、 それに合わせて 追加の教育、 訓練を実施する等により、 配慮を行 う ことが望ましい。

(2) 障害等を有する 作業者に対する 配慮事項
vDT 作業の入力装置であ るキーボードとマウスなどが 使用しにくい 障害等を有する 者には、 必要な対音声入力装置等を 使用できるようにするなどの 必要な対策を 講じること。
また、 適切な視力矯正によってもディスプレイを 読み取ることが 困難な者には、 拡大ディス
プレイ、 弱視者用ディスプレイ 等を使用できるようにするなどの 必要な対策を 講じること。

(3) 在宅ワーカ一に 対する配慮事項
注文者は、 VDT 作業を行 う 在宅 ヮ 一カ一の健康確保のため、 在宅ワーカ一に 対して水指針の内容を提供することが 望ましい。

10

別紙

VD 下作業の種類に 応じた労働衛生管理の 進め方

の

種

作業時間一

作業区分一

ィ乍

業

労働衛生管理の 進め方
作業の例

作業の概要

単
ギ
。屯

カ
型

予︑
約
等︑
の業

注会

受照務

A

拘
東
型

tl
日1
4時間以上

入

データ、 文 資料、伝票、章等の入力 原稿等からデータ、 文章 等を入力する。(CADへの単純 大力 を含む。)
コールセン

V お生方 臥 い び境こ﹁に 衛り ︵ と及環ぅ

光貞
六

健康管理

労働衛生教育「本文」の 6
により健康管理を行うこ「本文」の 7
により労働 衛主教育を行 う作業管理

作業環境管理「本文」の4 により作業管理を行うこ）‑ と 。

については、。 (作業時間と。
と

1 日の連続 V

E>T 作業時間が 短くなるよタ 一等におう

いて受注、予約、 照会
等の業務を

に配慮する

とともに、 一

連続作業時間を 1 時間以内とし、 /J 休止

ー フ‑ 。

Ⅰノ二Ⅰ

へを Ⅰ〜 2 回 程

30 行
のよ を
﹂に 備

資料、伝票、原稿等からデータ、 文章 等を入力する。(CADへの単純大力 を含む。)

文 5 整と︒
本び撞 こ
﹁ 及環ぅ

立カ

予
︑等
約の
︑業
注会
受照務

拘
束
型

︑入
タ 0
一等

カ
型

デ章

B

入

一1 日 2時間以上 4時間未満

単
純

ナ圭

と

ては、 医師のては、 「作業区

半り

」

いて受注、
予約、 照会等の業務を。 (配置双便
康 診断についと束型 」につい

分A
と同様
とする。
それ以外の

コールセン

タ 一等にお断により 必、
要 と認められた場合に ( )ホの 筋骨格系に型について 関する検査を
は、

7丁
ー つ

4時間
丁以
日上

文章、 表 等 作業者自身の作成、 編 の考えによ
集、 修正等 り、 文章の作成、編集、
修正等を行
フ
‑

データの検
索、 照合、追加、 修正。 ( 「単純 大力型 」及び「拘

ノ‑

対
話
型

度 設ける。 )「本文」の 6
「本文」の 4
により作業 管 により健康管
且をイテラこ理 を行 うこ

VDT

11

実施する。
定期健康診

業 が過度に長時間にわたりイテわれること断は ついてのないように断 により 必、 要

指導するとともに、 「作業因
分Aと同様に 作業休止時
間及び小休止を 設けるよ う
指導する。 )認、 められた
場合に (こ ) の

」

データの検
索、 照合、追加、 修正をする。

作は 、 医師の判と眼科学的検査及び ( ) の 筋
骨格系に関する 検査を実施する。)
ホ「本文」の 7
により労働 衛主 教育を行 う@‑ と 。

電子メールの 受信、 送

信等な 行
フ
‑

窓口等で金
銭の出納を

金銭出納業
務

7
ァ一
丁 つ‑ 。

コンピュー

プロバラミ
ング業務

タ 一のプログラムの 作成 、 修正等

技術型

をそ干
フ
‑

CAD

コンピュー

業務

タ 一の支援によ設り

十、 製図を行う。(CADきへの単純 大毒視里 その他の里

つ
‑
2 時間

1 日 2 時間

Ⅰ

未満の単純
入力型及び
拘束型の業
務

未満の単純
入力型及び
拘束型の業
務を行う。

日

必要に応じ、必、 要に応じ、「本文」の 3

「本文」の 4に準じて作業
管理を行 うこ及び 5 に準じて 環境整備をイテうことりと 。

「本文」の 7
自覚症状を訴により労働衛える作業者については、 健 生教育を行 う@。
康診断を実施 ，とし、 「本文」の6 により健康
管理を行 う こ
と。

その

2

携帯情報端
末の操作、
画像診断検
査等を行

携帯情報端
末の操作、
画像診断検
査等

1朱里監の葉
r,4時一
間日
未満

注:1

視 を行 う 。

l︐1日 2時間未満

短時間作業

C

力 を除く。
交通等の監監視業務

各 「作業の例」及び「作業の 概要」は、 作業を分類する 場合の目安となるよ う 、 現在、 行われている典型的な作業について 示したものであ り、 これ以外の作業の 場合は、 職場の作業実態に 応じ、 最も類似の作業の 種類に分類し、 労働衛生管理を 進めること。
単純入力型とは、 すでに作成されている 資料、 伝票、 原稿等を機械的に 入力していく 作業をい
12

う

。

3

4

拘束型とは、 コールセンタ 一等における 受注、 予約、 照会等の業務のように、 一定時間、 作業場所に在席するよ う 拘束され、 自由に席を立つことが 難しい作業をい う 。

対話型とは、 作業者自身の 考えにより、 文章、 表等を作り上げていく 作業等をいい、 単に入力作業
のみを行 う 者は含まない。

5

技術型とは、 作業者の技術等により、 コンピューターを 用い、 プロバラムの 作成、 設計、 製図等を行う作業をいい、 CAD 業務等において、 主に機械的に 入力する作業を 行う場合は、 単純入力作業型に分類すること。

6

監視業務、 携帯情報端末の 操作、 画像診断検査及びディスプレイを 備えた機器を 使用するその 他の業務については、 事務所以外の 場所で行われる 場合が多いが、 その場合であ っても、 できる限り指針に 準じて労働衛生管理を 行 う ことが望ましいこと。

7

作業区分に際して、 一人の作業者が 複数の種類の 作業を行 う 場合は、 それぞれの作業時間を 合計した時間がどの 作業区分に該当するかにより 判断すること。

なお、 一人の作業者が、 「単純入力型」と「対話型」のように、作業区分の分類を 決定する作業時間が異なる複数の 作業を行う場合は 、 行う作業時間が 多い方の作業の 種類で判断すること。

8

1 日の VDT

作業時間が時期により 変動する場合は、 平均値をとり 平均時間がどの 作業区分に該当するかにより 判断すること。

13

(角 早言 克)「

1「はじめに」について
1 はじめに」においては、 近年、 職場における VDI

作業が大きく 変化するとともに、 V

DT 作業における 問題点として、 精神的疲労、 身体的疲労等を 感じている作業者が 多数に上るな
どの問題点が 指摘される状況にあ り、 このような作業者の 心身の負担を 軽減し、 VDT 作業を支
障なく行 う ことができるようにするためには、 事業者が作業環境管理、 作業管理、 作業者の健康管理等を適正に 行い、 作業者を支援していくことが 重要であ るという本報告の 基本的な考え 方について示した。

また、 このような vDT 作業に関する 労働衛生管理が 適正に行われるためには、 事業者は安全衛生に関する 基本方針を明確にするとともに、 安全衛生管理体制を 確立し、 事業者、 各絃管理者、作業者等の関係者の 協力の下、 具体的な安全衛生計画を 作成し、 労働衛生管理活動を 計画的かつ組織的に進めていく 必要があ ることを示した。

この ょう な労働衛生管理活動は、 衛生委員会等の 組織を有する 事業場においては、 衛生委員会

等における調査審議の 結果に基づき、 総括安全衛生管理者、 衛生管理者、 産業医、 各部門の管理者 等を中心に、 その他の事業場においては、 事業者、 衛生推進者、 職場の責任者等が 主体となって 進められることとなる。

なお、 事業場におけるこれらの 活動をより効果的に 進めるためには、 ノ、要に応じ、 都道府県 産
美保健推進センター、 地域産業保健センター、 労働衛生コンサルタント 等の活用を図ることが 望まれる。

また、 作業者には身体、 心理、 技能、 経験等の違いにより、 個人差があ るので、 一定の基準を全ての VDT 作業従事者に 画一的に適用するのは 適当でなく、 あ る程度の弾力性が 必要であ る。
従って、 VDT 作業に関する 労働衛生管理基準を 新たに設け、 又はこれを変更する 場合には、当該基準が個々の 作業者に適合しているかどうかについて、 衛生委員会等において 一定期間ごとに 評価を実施し、 このような評価結果に 基づいて、 より適切なものとして い くことが大切であ る。
さらに、 VDT 作業に関する 労働衛生管理がより 適正に行われるためには、 各事業場において労働安全衛生マネジメントシステムを 導入し、 安全衛生計画の 作成、 実施、 評価、 改善等を順次進めていくことにより、 本報告に基づいて 定めた VDT 作業に係る労働衛生管理基準に 盛り込まれた措置が確実に 実施され。 るようにすることが 望ましい。
「

2

対象となる作業」について

今回の検討は、 事務所においてディスプレイ (画面表示装置 ) を備えた VDTT 機器を使用して作業を行う場合の 労働衛生管理を 対象として行った。
事務所とは、 建築物又はその 一部で事務作業に 従事する作業者が 主として使用するものをい う 。
ディスプレイを 備えた vDT 機器を対象としており、 キーボードについては 必ずしも備えていなくとも対象としている。
ディスプレイとしては、 液晶ディスプレイ、 CRT ディスプレイ、 有機 ェ レクトロ・ルミネッ
センス・ディスプレイ (有機 ELL 、 プラズマ・ディスプレイ、 蛍光表示 管 ディスプレイ、 発光
ダイオード・ディスプレイなどがあ る。

VDT

機器を使用する 者については、 一般正社員、 パートタイマー、 派遣労働者、 臨時職員等の 就業形態の区別なく、 作業者が VDT 機器を使用する 場合はすべて 本報告の対象とする。
近年、 在宅ワーカーが 自宅等において 行う VDT 作業等が増加しつつあ るが、 これらの場合についても、 できる限り本報告に 準じて労働衛生管理を 行 う よ う 指導することが 望ましい。
なお、 在宅ワーカーとは、 情報通信機器を 活用して請負契約に 基づきサービスの 提供等を行 う
在宅形態での 就労のうち、 主として他の 者が代わって 行 う ことが容易なものを 行 う ものをい う 。

14

「

3

作業環境管理」について

作業環境管理においては、 本報告に掲げる 事項のほか、 「事業者が講ずべき 快適な職場環境の 形成のための措置に 関する指針」 (平成 4 年 7 月 1 日付け労働省告示第 5 9 号 ) を参照し、 作業者が快適に作業を 行 う ことのできる 職場環境の整備を 図ることが望ましい。

(1) 照明及び採光
イ
室内の照明及び 採光については、 明暗の対照が 著しくなく、 かっ、 まぶしさを生じさせな
い 方法によらなければならない。 (事務所衛生基準規則第 10 条第 2 項参照 )「ディスプレイ 画面上における 照度」とは、 ディスプレイ

ロと画面から発する 光の明るさのこではなく、 ディスプレイ 画面に入射する 光の明るさをい う 。

反射型液晶ディスプレイについては、 画面が暗いと 見にくいので、 一般に、 より高い照度が必 、 要となる。
「書類上及びキーボード上における照度」とは、 書類やキーボー " などに入射する 光の明

るさをい う 。
「ディスプレイ 画面の明るさ、書類及びキーボード 面における明るさと 周辺の明るさとの差 はなるべく小さくすること。 」とは、 瞳孔は明るさに 応じてその大きさを 調節しており、一般的に、 ディスプレイ 画面や書類・キーボード 面と周辺の明るさの 差が大きいと 眼の負担が 大きくなるので、 なるべく明るさの 差を小さくずべきであ るという趣旨であ る。
(2) グレアの防止イ
グレアとは、 視野内で過度に 輝度が高い点や 面が見えることによっておきる 不快感や見にくさのことで、 光源から直接又は 間接に受けるギラギラしたまぶしさなどをい う 。
VD 「「作業従事者がディスプレイを 注視している 時に 、 視野内に高輝度の 照明器具・ 窓

・

壁面や点滅する 光源があ ると、 まぶしさを感じたり、 ディスプレイに 表示される文字や 図形が 見にくくなり、 眼 疲労の原因となる。
また、 これらがディスプレイ 画面上に映り 込む場合も同様であ る。 従って 、 ディ スプレイ
を 置く位置を工夫して、 グレアが生じないようにする 必、 要があ る。

映り込みがあ る場合には、 ディスプレイ 画面の傾きを 調整することなどにより、 映り込みを少なくすることが 必要であ る。
ロ

反射防止型ディスプレイは、 表面につや消し 処理を行って 散乱性をもたせたものと、 多層薄膜コーティンバにより 反射そのものを 減らすものとに 大別されるが、 前者は外光が 明るすぎると、 画面全体が光るとうになり、 後者は、 汚れやすいという 欠点があ るので、 注意を要する。
ハ

照明器具の グ レア分類としては、(社 )照明学会学会技術規格 JIE5‑008(1999)「屋内照明基準」において、 分類が示されている。 同基準においては、 G 分類 (視 特性からみた グ レア
規制のための 照明器具の輝度の 制限 ) と V 分類 ;VDT 画面の反射グレア 防止のための 照明
器具の輝度の 制限 ) の 2 種類の分類があ 、 VD, Ⅰ作業が行われる 室の場合には、 V 分類のり

使用が優先される。
V 分類においては、 照明器具の輝度の 制限が V l 、 V2

、 V3に分類して行われている。

Vl の照明器具は、 グレア対策が 最も十分施されており、 VDT 画面の反射防止処理の 有
無 にかかわらず、 映りこみはほとんど 生じない。
VDT 専用 室 においては、 VDT 画面に反射防止処理がされていない 場合は Vl 、 反射防止処理がされている 場合は V 2 を選択するとまた、 一般の事務室においては、 VmT
反射防止処理がされている 場合は V3

う、 基準が示されている。

画面に反射防止処理がされていない 場合は V2を選択するよ15う、 基準が示されている。

ただし、 これらは画面が 概ね鉛直の場合に 有効であ り，画面を鉛直よりも 大きく傾ける 場
合には，間接型照明の 使用が望ましい。
二

その他の映り 込みを少なくする 方法としては、 フィルターを 取り付ける等の 方法があ るが、フィルタ一の 性能によっては、 表示文字の鮮明度が 低下したり、 フィルター自身の 表面が反射したりすることがあ るため、 反射率の低いものを 選ぶ等の注意が 必要であ る。

(3) 騒音の低減措置
イ

このような騒音の 低減を図るためには、 しや昔及び吸音の 機能をもつつい 立てで取り囲む 、
機器そのものを 消音ボックスに 収納ずる 、 床にカーペットを 敷く、 低 騒音型機器を 使用するなどの方法もあ る。

ロ

VDT 作業を行 う 場所付近で、 騒音を発する 事務用機器を 使用する場合には、 必、 要に応じ、騒音信 はの 防止措置を講じること。 (事務所衛生基準規則第 11 条及び第 12 条参照 )(4) その他
事務所の換気、 温度、 湿度及び空気調和(空調 )ほ ついては、 事務所衛生基準規則第 3 条 から 第 5 条までを参照されたい。
また、 休憩等のための 設備については、 事務所衛生基準規則第 1 9 条から第 2 1 条までを 参照 されたい。
「

4

作業管理」について

VDT 作業には多くの 種類があ り、 それぞれ作業形態や 作業内容は大きく 異なっている。 また、
VDT 作業が健康に 及ぼす影響は 非常に個人差が 大きいので、 画一的な作業管理を 行 う ことは好ましくない。
従って、 各事業場においては、 個々の作業者の 特性に応じた VDT 機器、 関連什器等を 整備する
ほか、 VDT
作業の実態に 基づいて作業負担の 少ない業務計画を 策定すること 等、 こまかく配慮す
ることが望ましい。

(1) 作業時間等
イ

一日の作業時間
一日の作業時間については、 これまでの経験から、 職場において VDT 作業に関して 適切
な労働衛生管理を 行うとともに、 各人が自らの 健康の維持管理に 努めれば、 大多数の労働者の健康を保持できることが 明らかになっており、 他方、 各事業場における VDT 作業の態様が 様々で作業者への 負荷が一様でなく、 また、 VDT 作業が健康に 及ぼす影響は 非常に個人差が大きいこともあ り、 本報告では上限を 設けていない。
しかしながら、 管理者は、 適切な作業時間管理を 行い、 VDT 作業が過度に 長時間にわた
9 行われることのないようにする 必、 要があ る。

特に、 単純入力型及び 拘束型の連続 VDT 作業については、 一般に自由裁量 度 が少なく、疲労も大きいため、 それ以外の作業を 組み込むなどに ょ り、 一日の連続 VDT
作業時間が短くなるように 配慮する 必、 要があ る。
また、 CAD 、 プロバラミンバ 等の技術型作業をはじめ、 対話型作業等においては、 作業者の自主的時間管理が 重要であ るが、 きわめて長時間の 作業となる場合が 散見されるので、管理監督者がその 点を留意し指導すること。
ロ

一連続作業時間及び 作業休止時間(イ ) 作業休止時間は、 ディスプレイ

画面の注視、 キ ー 操作又は一定の 姿勢を長時間持続することによって 生じる 眼 、 頸 、 肩、 腰背部、 上肢等への負担による 疲労を防止することを 白
16

的とするものであ る。 連続作業後、 いったん VDT 作業を中止し、 リラックスして 遠くの景色を眺めたり、 眼を閉じたり、 身体の各部のストレッチなどの 運動を行ったり、 他の業務を行ったりするための 時間であ り、 いわゆる休憩時間ではない。
( ロ ) 小休止とは、 一連続作業時間の 途中でとる 1 〜 2 分程度の作業休止のことであ る。 手間
口を定めないで、 作業者が自由にとれるようにすること。
ハ

業務量への配慮

個々の作業者の 能力を超えた 業務量の作業を 指示した場合、 作業者は作業を 休止したくても休止することができず、 無理な連続作業を 行わざるを得ないこととなるため、 業務計画を策定するに当たっては、 無理のない適度な 業務量となるよう配慮する 必、 要があ る。

(2) vDTイ

機器等
機器の選択、
VDT 機器には、 用途に応じ、 デスクトップ 型 、 ノート型、 携帯情報端末等の 様々な種類

があ り、 その特性等も 異なることから、 労働者への健康影響を 考慮し、 作業者が行う 作業に最も適した機器を 選択し導入する 必要があ る。
一般に、 デスクトップ 型は、 一定の作業面の 広さが必要であ るが、 キーボードが 大きく、自由に移動させることができるため、 作業姿勢も拘束されにくく、 長時間にわたり 作業を行ぅ 場合等に適している。
また、 ノート型は、 キーボードが 小さく、 自由に移動させることができないため、 作業姿
勢も拘束され 易いが、 作業面の広さは 少なくてすむため、 作業面の広さが 限られている 場合等に適している。
た‑ だし、 作業の内容、 作業 量等 のその他の考慮すべき 事項も考えられるため、 VDT 機器の導入に当たっては、 必要に応じ関係作業者等に 意見を聞くことが 望ましい。
ロ

デスクトップ 型機器

ディスプレイ
最近では多くの 種類の VDT 用ディスプレイが 存在する。
通常の VDT 作業においては、 市場における 一般的なディスプレイで 支障なく作業を 遂
付 することができると 思われるが、 CAD や定型書式への 入力等の特定の 作業において、画面が小さい、 又は表示容量が 低い場合に 、 VDT
作業者に過度の 負担をもたらす 場合があ ることから、 画面サイズを 目的とする作業に 応じた適切な 大きさのものを 用いる必要があ る。
フリッカ ーは CRT ディスプレイにおいて、 画面再生周波数 (画面のフレーム 周波数 )が 低い場合に発生しやすい。 ポジティブ表示 (文字や記号よりも 背景の方が明るい 表示 )の場合、 75Hz 以上の画面再生周波数に 設定するのがよく、 85Hz 以上が推奨される。
意図せず画面再生周波数が 低く設定され、 変更できることを 知らずに使用している 場合(イ )が 少なからず見受けられるので、 画面再生周波数を 高めに設定するよ う 現場での管理が 必
要 であ る。
なお、 CRT ディスプレイについては、 画面再生周波数をできるだけ 高く設定することが 望ましいが、 液晶ディスプレイについては、 一般に、 製品の形式ごとにそれぞれ 最適な画面再生周波数が 存在するため、 その最適な画面再生周波数に 設定すべきであ る。
ディスプレイ 画面上の輝度 スは コントラストの 調整方法は、 VDT
機器によって 異なるので注意を要する。
代表的な何として 次のような方法があ る。
a ディスプレイ 本体上のボタンやノブ 等による方法b

キーボード上のボタン 又はキ ー 操作による方法

17

ソフトウェアによるc

方法

ディスプレイの 人間工学上の 要求事項の詳細については、 JISZ8513 U人間工学一視覚表示装置を用いるオフィス 作業 一 視覚表示装置の 要求事項 ) 、 JISZ8517 (同作業一画面反射に関する表示装置の 要求事項 ) 、 JIS Z8518 ( 同作業一表示色の 要求事項 ) 、

ISOl3406Ergonomic@

requirements@for@work@with@visual@displays@
based@on@flat

panels)等を参照されたい。
( ロ ) 入力機器

( キーボード、

マウス等 )
入力機器としては、 キーボード、 マウスが代表的であ るが、 マウス以外のポインティン

グ デバイス ( トラックボール、 パッド 、 スティック等 ) 、 音声入力、 イメージスキヤナー、
コ ‑ ドリーダ一等があ る。

/ハ p

これらの入力機器を 利用することによって、 VDT 作業を効率化でき、 作業者の負担を大きく軽減できる 場合もあ るので、 目的とする VDT 作業に適した 入力機器を使用できるようにする必要があ る。
キーボード及びその 他の入力機器についての 人間工学上の 要求事項の詳細については、
JIS Z8514 U人間工学一視覚表示装置を 用いるオフィス 作業 一 キーボードの 要求事項 ) 、
IS0 9241‑g(Ergonomicrequirements for officework with VrDTs.Requirements fornon.keyboardinputdevices)等を参照されたい。
ハ

ノート型機器

ノート型機器には、 携帯桂を重視した 設計 (画面が小さい、 キーストロークが 短い、 キー
ピッチが小さいなど ) のものがあ り、 それらを長時間の VDT 作業に利用する 場合には、 人
間工学上の配慮が 必要となる。

小さいキーボードを、 手が大きい作業者が 使用する場合には、 連続 キ 一入力作業で 負担が大きくなることがあ り、 小型の画面は 文字が小さく 視 距離が短くなりすぎる 傾向があ る。 また、 キーボードとディスプレイが 一体となった 構成は、 作業者に特定の 拘束姿勢を強いる 場

合や過度の緊張を 招く場合などがあ るため、 使用する作業者や 目的とする VDT

作業に適した 機器を使用させる 必、 要があ る。

多くのノート 型機器は外付けのディスプレイ、 キーボード、 マウス、 テンキ一入力機器などを接続し、 利用することが 可能であ り、 小型のノート 型機器で長時間の VDT

作業を行

う

場合には、 これらの外付け 機器を利用することが 望ましい。

ノート型機器の 使用時の留意点については、 日本人間工学会の「ノートパソコン 利用の人
間工学ガイドライン」が 参考になる。
二

携帯情報端末労働形態の多様化と I T (情報技術 ) 化の進展にともない、 移動中でも使用できる 携帯情報端末を用いる 機会が増している。 モバイルコンピューティンバやインターネ、 ット 等に携帯情報端末を活用している 場合も多い。
携帯情報端末は、 小型化と携帯性を 重視して設計されているため、 キーボード等入力機器の操作性やディスプレイの 表示性能などは、 職場や在宅ワーク 等において長時間に 渡り使用
するには必ずしも 十分とはいえない。

これら携帯情報端末の 人間工学上の 特徴を踏まえ、 指針では長時間の VDTることはできる 限り避けることが 望ましいこととした。
ホ

作業に使用すソフトウェア

ソフトウェアは、 作業者の作業性及び 作業負担に大きく 影響するため、 目的とする vD
T 作業の内容、 利用する作業者の 技能、 能力等に合ったものを 使用することが 望ましい。

(イ )

18

( 日 ) 作業者が作業中に、 ヘルプ機能を 用いること等により、 操作方法等について 随時参照できることが望ましい。

作業者が行 う 作業の内容や 作業者の技能の 程度、 好み等により、 作業者が作業を 行いや
すい文字等の 大きさ、 色 、 行間隔等は異なるので、 それらの設定は、 作業者が容易に 変更可能であ ることが望ましい。

(ハ )作業者の操作の 誤りにより、 それまでに入力した 膨大な量のデータが 消失し、 復元不可
能な場合、 作業者に大きな 負担を与えることとなるので、 一旦入力したデータについては、容易に復元可能であ ることが望ましい。

(二 )ただし、 作業者の特性や VDT 作業の目的に 合ったものであ るかどうかなどの 判断が難しいという面もあ る。 以下に判断の 一助となる二つの JIS を示すので，参照されたい。
a

JISZ8520 (人間工学一視覚表示装置を 用いるオフィス 作業一対話の 原則 )VDT 対話の設計及び 評価のための 7 つの原則が示されており ，使用するソフトウェ
ア がそれらに合致しているかの 判断に利用できる。

b

JIS Z8521 U人間工学一視覚表示装置を 用いるオフィス 作業 一 使用性についての 手引き)

使用性 (ユーザ ビリティ ) の考え方及び 測定方法について 示されている。 使用するソ
フトウェアは、 作業者に受け 入れられる水準以上の ユーザ ビリティが確認ほれていることが望ましい。
椅へ

子

個人専用の椅子については、 作業者の体形、 好み等に合わせて 適切に調整できるものがよ
複数の作業者が 交替で同一の 椅子を使用ずる 場合は、 作業者一人一人が 自分の体形に 合った高さに容易に 調整できるよう、 ワンタッチ式など 調整が容易なものがよい。

床からの 座 面の高さの調整範囲は、 大部分の作業者の 体形に合わせることができるよう、
37cm 〜 43cm 程度の範囲で 調整できることが 望ましい。
ここでいう床から 座 面の高さとは、 実際に座って、 クッション材が 2cm 〜 3cm 圧縮された状態の座面の 高さのことであ る。 市販されている 椅子の座面高の 表示は、 クッション材が 圧縮されていない 外形表面の高さが 一般的であ るので注意を 要する。
床から庇面の 高さの調整範囲は 、 広い程、 多くの作業者に 適応できるが、 あ まりに広い調整範囲を有する 椅子は大型になりがちで 適当でないので、 ここでは実用的な 調整範囲を示し
た

椅子の調整範囲で 調整できない 場合については、 フットレストの 利用等必要に 応じて対応することが望ましい。
ト

机ヌは 作業 台(ハ ) の a で、 高さ調整ができない 机 又は作業台を 使用する場合は 、 床からの高さは 概ね
65cm 〜 70cm 程度のものを 用いることが 望ましい。 h5cm 及び 70cm がそれぞれ女性及び 男
性が使用する 場合に必要な 高さのほぼ平均値となるためであ る。
(ハ ) の b で示した、 高さ調整が可能な 机スは 作業台を使用する 場合の調整範囲は、 大部分の作業者の 体形に合わせることができるよ う、 床からの高さは 60cm 〜 72cm 程度の範囲
で 調整できることが 望ましい。
19

床からの高さの 調整範囲は、 椅子と同様に 実用的な調整範囲を 示した。 調整範囲で調整できない場合については、 椅子の場合と 同様、 必要に応じて 対応することが 望ましい。
高さ調整が可能な 机 又は作業台を 使用する場合には、 椅子の高さを 最適に調整した 後、 机の 高さを調整するとよい。

大型ディスプレイを 使用する場合は、 十分な奥行きの 机を使用し、 作業者の体にねじれを生じさせないよう、 またディスプレイを 見上げないように、 ディスプレイを 配置すること。
また、 脚の周囲の空間に 荷物等があ り、 脚が窮屈な場合は 、 取り除くこと。
椅子、机又は作業 台 に関する人間工学上の 要求事項の詳細は ， JISZ8515 を参照されたい。

(3) 調

整
VDT 作業は、 自然で無理のない 姿勢で行 う ことが重要であ るため、 極端な前傾姿勢やねじれ姿勢を長時間継続させないよう、 機器の位置を 調整させる必要があ る。
ィ作業姿勢(イ ) において、 必要に応じ、 足 台を備えることとしたのは、 星合 は、 足を疲れさせないだけでなく、 背中や腰の疲れを 防ぐ効果も t,っ ためであ る。

ロディスプレイ(イ )において、 ディスプレイ 画面と眼の視距離をおおむね 40cm 以上としたのは、 眼に負担をかけないで 画面を明視することができ、 かっ 、 眼と キーボードや 書類との距離の 間に極端な差が生じないようにするためであ る。
( ロ ) については、 ディスプレイが 大画面の場合は、 画面の上端が 眼の位置よりも 上になる 場合があ るが、 ディスプレイをパソコン 本体の上に置かないようにすること 等により、 できる限り眼の 高さよりも高くならないようにすることが 望ましいことを 示したものであ る。
(ハ ) において、 ディスプレイ

画面とキーボード 又は書類を眼からほ ほ 等しい距離にすることとしたのは、 VDT 作業における 眼球運動から 生じる 眼 疲労 (視線を移動させるたびにいちいち焦点調節を 行っていると 眼 疲労を招く。 ) を 軽減するためであ る。

の調整では、 個々の作業者ごとに 好ましい位置、 角度、 明るさ等が異なることから各自が調整する 必要があ ることを徹底すべきであ る。
また、 個々の作業者においても、 時間帯によって 室内の明るさが 変化した場合、 作業内容の変更やディスプレイ 上の表示情報が 変化した場合、慣れや疲れ等によって 最適なレベルが変化する場合等においては、 条件の変更が 必、要となることもあ るので、 1 日に何回でも 必要(二 )に 応じて調整することが 望ましい。
( ホ ) の文字の大きさは、 視距離によって 最適な大きさが 変動するため、 視角(単位は分

1 度の 60 分の 1) でその要求 値 が決められている。
英数文字の場合には、 読みやすさを 確保するためには 一般に 16 分以上がよく、 20 〜 22 分が特に推奨される。 また、 漢字などを表示する 場合には一般に 20 分以上がよく、 25 〜 35
分程度が特に 推奨される。 視 距離 50cm で、 20 分が約 2.gmm となることから、 ここでは概ね 3mm 以上とした。
一般に文字の 大きさは、 作業者が、 10 ポイント、 12 ポイントなどと 自由に設定できる 場
合 が多いが、 そのポイント 数はディスプレイのサイズや 種々の設定条件によって、 必、 ずしも文字の物理的な 大きさとは一致しないことに 留意すること。
なお、 高齢者については、 8 の (1) に 示 ずよ う に、 別途配慮が必要であ る。
20

ハ

入力機器
多くの VDT

機器において、 マウス等のポインティンバデバイスのポインタの 速度、 ダブ

ルクリックのタイミンバ 等を変更することができるので、 これを活用し、 作業者の技能、 好み 等に応じた適切な 速度に調整する 必要があ る。
ニ

ソフトウェア

最近の VDT 機器はソフトウェアによって 、 種々の条件の 設定・調整が 可能であ るが、 それらの方法が 知られていないために ，適切でない条件で使用している 例が少なくない。
ここに掲げて。 るようなソフトウェアによる 設定を徹底することによって、 VDT 作業の改善を図ることが 可能であ るため、 作業者への教育などで 周知する必要があ る。
画面の見やすさと 関連する代表的な 何として、 表示容量 (1024X768 画素等 ) の設定がある 。 多くのディスプレイは、 画面サイズ等で 最適な表示容量が 存在するため、 変更できるからといって、 むやみに設定を 変更すると (例えば大表示容量 1600X1200
読みにくくなる 場合があ るので注意を 要する。
「

5

VDT

画素等 ) 文字等が機器等及び作業環境の 維持管理」について(l) VDT

機器等及び作業環境を 良好に維持管理するには、 点検項目を定め、 定期的に点検、 清掃等を実施する 必要があ るので、 水指針でこの 趣旨を明確にしたものであ る。

(2) 点検及び清掃を 実施する上での 留意事項を次に 掲げるので、 参考にされたい。
イ

照明、 採光、 グレア防止措置などが 適切に設定されていたとしても、 作業場所の変更など
により、 当初の条件が 満たされなくなることがあ るので、 基準に適合しているか 否かの点検
を 行 ， 際 、 留意すること。

ロ

ディスプレイ 画面やフィルタには、 ほこりゃ 手 あ かが付着して、 画面が見えにくくなった
り、 室内の湿度が 低下すると静電気発生の 原因となることもあ るので、 VDT 作業従事者の日常業務の一環として、 湿った 布 等で画面をきれいにすること。
また、 マウスはゴミ 等の付着によるカーソル 移動の困難をなくすよ う に適切に清掃を 行 う
一
‑ と。

八

日常の清掃を 行 う 際に 、 常に VDT

機器や机又は 作業 台 、 さらには作業場所の 整理整頓に努めるとともに、 これらを適正な 状態に保持すること。
6 健康管理」について
従来の指針においては、 健康管理の対象を VDT 作業に常時従事する 労働者としていたが、 本報
告では、 VDT 作業に従事する 作業者を対象とし、 健康管理の対象となる 作業者の範囲をより 広く「した。

(1) 健康診断
イ

配置双健康診断

健康診断の対象を「新たに 作業区分 A 及び作業区分 B に該当することとなった 作業者」とし、 VDT 作業に常時従事する 作業者のみでなく、 一般の VDT 作業に従事する 作業者も含めることとした。
ただし、 新たに作業区分 B に該当することとなった 作業者については、 筋骨格系に関する検査は、 作業の内容、 問診の結果等を 踏まえ、 医師の判断により、 必要と認められた 場合に行 う こととした。
なお、 (イ ) 、 ( ロ ) 及び (ハ ) の調査並びに (二 ) 及び ( ホ ) の検査の各検査項目にっ い21ては、 それぞれの実施日が 異なっても差し 支えない。
(イ )

業務歴の調査問診察等を用い、 過去の vDT

作業業務 歴 等について把握する。

( ロ ) 既往歴の調査

問診察等を用い、 既往歴について 把握する。
(ハ ) 自覚症状の有無の 調査

業務歴及び既往歴の 調査の結果を 参考にしながら、 問診 票 等を用いて問診により 行う。
自覚症状の有無の 調査は、 VDT 作業による視覚負担、 上肢の動的又は 静的 筋 労作等、心身に与える 影響に着目して 行 う 必要があ る。
問診項目としては、 目の疲れ・痛み・ 乾き、 首 ・肩のこり、 頭痛、 背中の痛み、 腰痛、腕の痛み、 手指の痛み、 手指のしびれ、 手の脱力感、 ストレス症状等の 自覚症状の有無等
があ げられる。
軽快のきざしが 見えず自覚症状が 継続している 場合は、 当該症状に応じて、 眼科学的検
査又は筋骨格系に 関する検査を 行い、 その結果に基づき、 医師の判断により、 保健指導、作業指導等を 実施し、 又は専門医の 精密検査等を 受けるよさに 指導することとする。
筋骨格系疾患については、 自覚症状が検査所見よりも 先行することが 多いことに留意すること。

ストレス等の 症状がみられた 場合については、 必要に応じて、 カウンセリングの 実施、精神科医や心療内科医への 受診勧奨等の 事後措置を行 う こと。
なお、 健康診断の実施場所における 受診者のプライバシー 保護についての 配慮を十分に行 う必、 要があ る。

(二 ) 眼科学的検査a視力検査(a) 5m 視力の検査
左右の眼について、 通常の VDT 作業時の状態 (裸眼又は矯正 ) で、 視力を検査する。 ( コンタクトレンズを 装崩 している者については、 コンタクトレンズを 襲用した状態での検査でも 差し支えない。 )なお、 両眼視力も検査することが 望ましい。
5m 視力は、 基本となる検査であ り、 裸眼又は矯正視力が 健常なレベルであ るかど
うかを検査するが、 この 値 そのものは 50cm 前後にあ るディスプレイへの 視 距離における視力とは 異なる。
なお、 近視眼を矯正する 場合は、 近視眼の 5 ㎝視力を向上させる 矯正は、 VDT 作
業に必要な調節負荷を 増大させ、 眼 疲労の原因になることがあ るので留意すること。

(b) 近見 視力の検査
一般に、 近見 視力は、 遠視、 老視等により 低下する。 特に遠視は、 乱視とともに 近
業時に眼疲労を 生じやすいことに 留意して、 通常の VDT 作業時の状態 (裸眼又は矯正 ) で、 50cm 視力又は 30cm 視力を測定する。
ディスプレイの 視 距離に相当する 視力が適正なレベルとなるよ う 指導することが目的であ り、 近見 視力は、 片眼視力 (裸眼 スは 矯正 ) で両眼とも概ね 0.5 以上となることが望ましい。
b

屈折検査
屈折検査は、 視力の低下の 原因としての 屈折異常があ るかどうかを 確認するものであ22

るが、50cm 程度の視距離で 望ましい矯正視力が 得られるように 指導するための 資料となる。
コンタクトレンズを 装崩 している者については、 コンタクトレンズを 襲用した状態での屈折検査でも 差し支えない。
検査の結果、遠視、 強度近視、 強度乱視などの 作業者に対しては、 配置双に眼科医で、望ましい矯正が 行われるよ う 受診を指導すること。
なお、 問診において 特に異常が認められず、 5m 視力、 近 見 視力がいずれも、 片眼 視力 (裸眼又は矯正 ) で両眼とも概ね 0.5 以上が保持されている 者については、 屈折検査を省略して差し 支えない。
眼位 検査

c

眼位 に異常があ る場合は、 近業時に眼疲労を 生じやすいので、 異常の有無を 調べる。
両眼交互のカバーテスト (AlternateCover ℡ st) 等により、 斜位の有無と 程度を判寓 する。
検査の結果、 外斜位が著しいとき ス は 内 斜位、 上下斜位があ るときには、 矯正運動による眼の疲労が 蓄積しやすいため、 眼科医に受診させることが 望ましい。
なお、 視線の方向が 常に偏位している 斜視については、 一般に矯正運動による 眼の疲
労 が少ないため、 VDT 作業を行 う 上で特段の措置を 要しない。
d

調節機能検査
調節機能は加齢により 低下するが、 著しい低下は、 眼 疲労の原因となるので、 配置双に調節機能を 測定する。 5m 視力の良好な 状態 (裸眼 X は連用眼鏡の 装用 ) で、 近点 距離を測定する。
検査の結果、 両眼での近点距離が 概ね 40cm 以上の場合は、 近用眼鏡を装用するように指導する、 ディスプレイ 画面の大きいものを 使用して十分な 視距離を確保する 等の指導を行 う 。

問診において 特に異常が認められず、 5m 視力、 近 見 視力がいずれも、 片眼視力 (裸眼又は矯正 ) で両眼とも 0.5 以上が保持されている 者については、 省略して差し 支えな@V
前記 a 〜 d 以外の高度な 眼科学的検査等については、 専門 E に依頼すること。

また、 眼 乾燥症 ( ドライアイ ) は、 VDT 作業により症状が 発現する可能・ 性があ るため、問診において 眼 乾燥感を訴える 場合は、 必要に応じて、 専門医の受診を 指導する。
この症状の発現には、 コンタクトレンズの 菜月、 湿度の低下、 眼に直接あ たる通風、 ディ
スプレイ画面が 高すぎて上方 祝 し、 過度に開 検 する場合、 読みとりにくい 画面の凝視等によるまばたきの 減少等が影響するので、 これらに留意して、 職場環境の改善、 保健指導等を 行
う

こと。
生口︑

等

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2
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川
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3
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︑鉦︑
︐ l

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b

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過検

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る︑に
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筋有

すは等
閏日照 動
運手
の

肢指

︶
の

格検状

上 ︶

︵

骨 の 症
筋 この
︶
病
ホ

問診において、 当該症状に異常が 認められない 場合には、 省略することができる。

検査の結果、 上肢障害やその 他の整形外科的疾患、 神経・ 筋 疾患などが疑われる 場
合は、 専門医への受診等について 指導すること。
ロ

定期健康診断作業区分 B の作業者についての 眼科学的検査及び 筋骨格系に関する 検査は、 作業の内容、問診の結果等を 踏まえ、 医師の判断により、 必、 要と認められた 場合に行 う こととした。
なお、 (イ ) 、 ( ロ ) 及び (ハ ) の調査並びに ( 二 ) 及び (ホ ) の検査の各検査項目にっ いては、 それぞれの実施日が 異なっても差し 支えない。
(イ )

業務歴の調査従事した VDT

作業の概要のほか、 必要に応じ、 作業環境及び 業務への適応性についても調べること。

なお、 前記配置双健康診断に 関する解説を 参照のこと。
( ロ ) 既往歴の調査

前記配置双健康診断に 関する解説を 参照のこと。
(ハ ) 自覚症状の有無の 調査

具体的検査の 方法、 判断基準及び 措置については、 前記配置双健康診断に 関する解説を参照のこと。
なお、 問診票は双記配置双健康診断で 用いるものと 同一のもので 差し支えない。
眼科学的検査a 及び b については、 実際の VDT作業における 矯正状態のみの 検査で差し支えない。
近見 視力は、 老視の進行に 伴って低下し、 作業を行う上で 大きな支障となるので、 中高年の作業者については、 R Onm 視力の測定を 実施することが 望ましい。
問診において、 眼のかすみ、 まぶしさ、 視力低下、 眼 ・頭痛等の症状を 訴え、 近見 視力が低下している 者については、 近点距離の測定など、 医師の判断で 必要と認める 検査を行つ‑
なお、 具体的検査の 方法、 判断基準及び 措置については、 前記配置双健康診断に 関する
解説を参照のこと。

(二 )

(ホ )

筋骨格系に関する 検査
前記配置双健康診断に 関する解説を 参照のこと。
問診において、当該症状に異常が 認められない 場合には、 省略することができる。

前記配置双健康診断に 関する解説を 参照のこと。
ハ

健康診断結果に 基づく事後措置

各検査項目の 解説で示した 保健指導、 専門医への受診指導等を 行うとともに、 自他覚症
状、 各種検査結果等に 応じ、 リラクゼーション、 ストレッチ等の 実施、 作業方法の改善、(イ )

作業環境改善等について 指導を行 う 。

健康障害や疲労症状の 職場外要因としては、 家庭における 長時間にわたるインターネッ
トの利用、 テレビゲームを 長時間行 う 等の直接的な 眼 疲労の原因となるもののほかに、 生
活 習慣、 悩みごと等の 間接的な疲労要因が 考えられる。
(ロ)

眼科学的検査の 解説で示したように、 近見 視力が、 片眼視力で概ね 0.5 以上となるよう
24

指導を行 う ことが望ましい。
なお、 作業に適した 矯正眼鏡等の 処方については、 眼科医が行 う ことが望ましい。
(ハ ) 産業医が作業者の 健康を確保するため 必要と認める 場合は、 作業の変更、作業時間の短縮、 作業上の配慮等の 健康保持のための 適切な措置を 講じること。

(2) 健康相談vDT 作業における 健康上の間 題は 、 健康 康 診断時以覚の 日常で発生することも 多いので、作業者が気軽に 健康等について 相談し、 適切なアドバイスを 受けられるよ う に、 健康相， : ぶ，会を設けることが 望ましい。

(3) 職場体操等
静的筋緊張や 長時間の拘束姿勢、 上肢の反復作業などに 伴 う 疲労やストレスの 解消には、 ア
クティブ・レストとしての 体操やストレッチを 適切に行 う ことが重要であ る。 また、 就業中にも背伸び、 姿勢の変化、 軽い運動等を 行 う よ う に指導すること。
「

7

労働衛生教育」について

VDT作業に係る労働衛生教育の 実効性をもたせるためには、 各事業場において 定めた VDT 作
業 に関する労働衛生管理基準が 職場に適用できるような 条件整備に努めるとともに、 次に掲げる事
項を参考にして、 作業者の教育訓練を 実施することが 重要であ る。 また、 手法及び実施時期を 考慮の うえ 、 効果的な実施方法を 考える必要があ る。

(1) 教育及び訓練の 時期
VDT 機器及び情報処理技術が 日進月歩であ ることに鑑み、 VDT 機器の導入時、 機器又は作業環境の変更時のほか、 定期的に教育を 実施することが 望ましい。 また、 新たに VDT 作業に 従事する作業者に 対しては、 配置双に、作業の不慣れによる 心身への負担の 軽減を図るため、その難易度に 応じ、 作業の習得及び 習熟に必要な 訓練を行う。

(2) 留意事項
教育及び訓練を 効率よく実施するため、 衛生管理者及び 作業者を直接管理する 者をはじめ、
VDT 作業に係る労働衛生教育を 行 う 講師等には、 安全衛生団体等が 行ラインストラクター 講
習を修了した 者による講習を 受けさせることが 望ましい。
「

8

配慮事項等」について(1) 高齢者に対する 配慮事項等
見 やすい文字の 大きさや作業に 必要な照度等は、 作業者の年齢により 大きく異なる。
多くの VDT 作業の場合、 文字サイズ、 輝度コントラスト 等の表示条件は 使用する機器の 設
定 により調整することが 可能であ り、 作業者にとって 見やすいように 適合させることが 望ましいO

照明機器等も、 天井に配置した 全体照明とは 別に必要となる 場合は、 局所に作業用照明機器を 配置することにより 個人の特性に 配慮した照度条件を 実現することが 可能となる。
作業時間、 作業密度、 教育、 訓練等についても、 高齢者の特性に 適合させる配慮が 望まれる。

(2) 障害等を有する 作業者に対する 配慮事項
VDT

作業は、 筋力や視力等に 障害があ っても、 作業できるように、 種々の支援対策が 準備されている。 このような支援機器や 適切な作業環境、 作業管理によって、 障害を有する 場合でも 、 VDT
作業を快適に 行 ような措置を 講じることが 望ましい。
う25

(3) 在宅 ヮ 一カ一に対する 配慮事項
VDT 機器等の情報通信機器を 活用している 在宅 ヮ 一カ一の場合、 作業 机 、 照明環境、 作業
時間等について、 労働衛生管理面からは 必ずしも適切でないことがあ る。 眼 疲労、 肩こり、 腰痛など在宅ワーカ 一の身体的自覚症状の 訴えが多いことも 調査で示されている。
仕事を在宅 ヮ 一カ一に注文する 注文者は、 VDT 作業を行 う 在宅ワーカ一の 健康を確保するため、 在宅ワーカ一に 対して水指針の 内容を提供することが 望ましい。 このことにより、 在宅
ワーカーは、 VDT 作業に係る作業環境管理、 作業管理、 健康管理、 労働衛生教育等に 関する情報を得ることができる。
なお、 注文者には、 自らの仕事を 注文する者だけでなく、 他者から仕事を 請け負い、 これを個々の在宅 ヮ 一カ一に注文する 者も含まれる。

26

参考資料

表
(
)
卒読

と

角
方

の

り
あ

略
の

概
断

理

康

管
生

る

健

卦
幸
クⅡ

る

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3

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検

2

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メ

Ⅱ
上・

27

参考資料

1

検討会メンバ 一名簿

俊一

独立行政法人産業医学総合研究所理事長

埋忠

、*羊一一

三和銀行東京健康管理センタ 一所長

加藤

桂一郎

福島県立医科大学医学部教授

加藤隆康

トヨタ自動車株式会社安全衛生推進部健康サービス 室長

斉藤

f進
、

独立行政法人産業医学総合研究所企画調整部長

酒井一博

財団法人労働科学研究所常務理事

高橋寅雄

前関東労災病院副院長

二
一 y、甫

正義

全日本ゴム産業労働組合総連合中央執行委員

宮尾

兄
」

名古屋大学大学院多元数理科学研究科教授

吉武

良 Y台

日本アイ・ビー・ェム 株式会社大和事業所技術推進人間工学課長

台

28

参考資料

検討会開催状況

第 1 回

平成 1 2 年

1 2 月

2 1 日

第2 回

平成 1 3 年

3 月

2

第3 回

平成 1 3 年

9 月

1 7 日

第4 回

平成 1 3 年

1 1 月

2 6 日

第5 回

平成 1 4 年

1 月

2 8 日

29

日

2

参考資料

3

VD 下作業における 労働衛生管理のあ り方と解説
VDT
ェ

作業における 労働衛生管理のあ り方

角隼

はじめに

「

近年、 マイクロエレクトロニクスや情報処理を中，いとした技術革新により、" .. , ,@4,4,.ur.‑t,,。、r:,f ., 1,l I
r T,,T,.(,1.@,4.n4.4‑,H‑,.¥
情報技術 ) 化が急,l,JL,,

速 に進められており、

VD

T(WsualⅡ splay

TerminalS)が広く職場に 導入されてきたことに""い、 職場環境、 労働形態等についても 大きく変化する 状況にあ る。
昭和 60 年 12 月に「VDT 作業のための 労働衛生上の指針」が 策定された後、 最近における vDT 作
業の状況として、① VDT
作業従事者の 増大② ノート型パソコンの 普及③

マウス等入力機器の 多様化④⑤⑥

多様なソフトウェアの 普及
大型ディスプレイ 等の増加
インターネ、 ット の普及はじめに」について

1 はじめに」においては、 近年、 職場における VDT 作業が大きく 変化するとともに、 VD
T 作業における 問題点として、 精神的疲労、 身体的 疲労等を感じている 作業者が多数に 上るなどの問題点が指摘される 状況にあ り、 このような作業者の心身の負担を 軽減し、 VDT 作業を支障なく「行うことができるようにするためには、 事業者が作業環境管理、 作業管理、 作業者の健康管理等を適正に行い、 作業者を支援していくことが 重要で
あ るという本報告の 基本的な考え 方について示した」。

また、 このような VDTの 携帯情報端末等の 普及
等があ げられ、 職場における VDT 作業は大きく変化するとともに、 現状の vDT 作業における 問題，点、 も指摘されているところであ1

説作業に関する 労働衛生

管理が適正に 行われるためには、 事業者は安全衛生 に関する基本方針を 明確にするとともに、 安全
衛生管理体制を 確立し、 事業者、 各 級 管理者、 作業者等の関係者の 協力の下、 具体的な安全衛生計画を作成し、 労働衛生管理活動を 計画的かっ組織的に進めていく 必要があ ることを示した。

このような労働衛生管理活動は、る

旧労働省において 平成 10 年に実施した「技術革新と労働に関する 実態調査」によれば、 VDT 作業を行っている 作業者のうち、 精神的疲労を 感じているものが 36.3% 、 身体的疲労を 感じているものが衛生委員会等

め 組織を有する 事業場においては、 衛生委員会等
における調査審議の 結果に基づき、 総括安全衛生管理者、 衛生管理者、 産業医、 各部門の管理者等
を 中心に、 その他の事業場においては、

事業者、

77.6% 。 にも上っている

衛生推進者、 職場の責任者等が 主体となって 進め

このような作業者の 心身の負担を 軽減するためには、 事業者が作業環境をできる 限り VDT 作業に適した状況に 整備するとともに、 vDT
作業が過度に長時間にわたり 行われることのないように 適正られることとなる。
なお、 事業場におけるこれらの 活動をより効果的に進めるためには、 必要に応じ、 都道府県産業保健推進センター、 地域産業保健センター、 労働衛生コンサルタント 等の活用を図ることが 望まれるしな 作業管理を行う

ことが重要であ る

また、 作業者が心身の 負担を強く感じている 場合や身体に異常があ る場合には、 早期に改善を 図り、VDT 作業が支障なく 行うことができるようにする必要があ り、 そのためには、 事業者が作業者の 健
康状態を正しく 把握し、 できるだけ早い 段階で作業者の健康状態に 応じた適正な 措置を講ずることができるよう 作業者の健康管理を 適正に行 う ことが重要であ る。

本報告は、 このような考え 方により、 事業者が実施すべき作業環境管理、 作業管理、 健康管理等の 労働衛生管理について、 その後、 得られた産業医学、人間工学等の 分野における 知見に基づいて 見直し、30

また、 作業者には身体、 心理、 技能、 経験等の違いにより、 個人差があ るので、 一定の基準を 全ての VDT

作業従事者に画一的に適用するのは 適

当 でなく、 あ る程度の弾力性が 必要であ る。
従って、 VDT 作業に関する 労働衛生管理基準
を 新たに設け、 又はこれを変更する 場合には、 当該 基準が個々の 作業者に適合しているかどうかについて、 衛生委員会等において 一定期間ごとに 評価を実施し、 このような評価結果に 基づいて、 よ
適切なものとしていくことが 大切であ る。
さらに、 VDT 作業に関する 労働衛生管理が ょり作業者の心身の 負担を軽減し、 作業者が VDT 作業を 支障なく行 う ことができるよ う 支援するために事業者が講ずべき 措置等について 示したものであり

適正に行われるためには、各事業場において 労働安全衛生マネ 、 ジメントシステムを 導入し、 安全には、 事業者は、 安全衛生に関する 基本方針を明確

衛生計画の作成、 実施、 評価、 改善等を順次進めていくことにより、 本報告に基づいて 定めた VD
T 作業に係る労働衛生管理基準に盛り込まれた 措
置が確実に実施されるよ う にすることが 望ましにし、 安全衛生管理体制を 確立するとともに、 各級い。

る。

このような労働衛生管理が適正に行われるため管理者、 作業者等の協力の 下、 具体的な安全衛生計画を作成し、 作業環境の改善、 適正な作業管理の 徹
底 、 作業者の健康管理の 充実等の労働衛生管理活動
を 計画的かつ組織的に 進めていく 必、 要があ る。

また、 VDT 作業に従事する 作業者 (以下「作業者 」という。) がその趣旨を 理解し、 積極的に基準の 履行を努めることが 極めて重要であ るので、 適切
な 労働衛生教育を 実施することが 不可欠であ る。
なお、 本報告は、 標準的な VDT 作業を対象としたものであ るので、 各事業場においては、 これをもとに、衛生委員会等で 十分に調査審議の 上、 VDTを 使用する作業の 実態に応じて、 VDT
作業に関す
る 労働衛生管理基準を 定める必要があ る。
また、 各事業場において 定めた VDT
作業に関す
る 労働衛生管理基準については、 その基準を職場の作業実態によりよく 適合させるため、 衛生委員会等
において、 一定期間ごとに 評価を実施し、 必要に応じ

、 見直しを行う

ことが重要であ る。

さらに、 この基準をより 適正に運用するためには 、 労働安全衛生マネ 、 ジメントシステムに 関する 指針 (平成 1 1 年労働省告示第 5 3 号 ) に基づき、 事業者が労働者の 協力の下に一連の 過程を定めて 継
続 的に行う自主的な 安全衛生活動の 一環として 取組むことが効果的であ る。
り2

対象となる作業対象となる作業は、 事務所「(事務所衛生基準規則

第 1 条 第 Ⅰ項に規定する 事務所。) において行われる VDT
作業 (ディスプレイ、 キーボード等により構成される VDT 機器を使用して、 データの人力・検索・照合等、 文章・画像等の 作成・編集・ 修正等、
プロバラミンバ、 監視等を行 う 作業をい う 。 以下岡じ 。 ) とし、 VDT
作業の種類に 応じ、 別紙「 VD
T 作業の種類に 応じた労働衛生管理の 進め方」 (以下 「別紙」という。 ) により、 労働衛生管理を 行うこととする。
なお、 事務所以外の 場所において 行われる VDT
作業、 在宅ワーカーが 自宅等において 行 う VDT
作

業及び VDT%作業に類似する 作業についても、 三

2対象となる作業」について(画
今回の検討は、 事務所においてディスプレイ
百表示装置 ) を備えた VDT機器を使用して 作業を 行う場合の労働衛生管理を 対象として行った。
事務所とは、 建築物又はその 一部で事務作業に従事する作業者が 主として使用するものをくとも対象としている。
ディスプレイとしては、 液晶ディスプレイ、 C
R,r ディスプレイ、 有機工レクトロ・ルミネ、 ッセ
ンス・ディスプレイ (有機 ELL 、 プラズマ・ディ

スプレイ、 蛍光表示 管 ディスプレイ、 発光ダイオ‑
一ドる 限り本報告に 準じて労働衛生管理を 行うよう指一

導 することが望ましい。
31

いう 。

ディスプレイを 備えた VDT
機器を対象としており、 キーボードについては 必ずしも備えていな"ア
ハイスプレイなどがあ
"

る。

VDT
機器を使用する 者については、 一般五社
員 、 パートタイマー、 派遣労働者、 臨時職員等の就業形態の区別なく、 作業者が vDT
機器を使用する場合はすべて 本報告の対象とする。
近年、 在宅ワーカーが 自宅等において 行 う VD
T 作業等が増加しつつあ るが、 これらの場合についても、 できる限り本報告に 準じて労働衛生管理を行 う よ う 指導することが 望ましい。
なお、 在宅ワーカーとは、 情報通信機器を 活用して請負契約に 基づきサービスの 提供等を行 う 在宅形態での就労のうち、 主として他の 者が代わって 行 う ことが容易なものを

3

行 う ものをい う 。

した作業環境管理を 行 う こと。

作業環境管理」について
作業環境管理においては、 本報告に掲げる 事項のほか、 「事業者が講ずべき 快適な職場環境の 形成のための措置に 関する指針」 (平成 4 年 7 月 1 日付
け労働省告示第 5 9 号 ) を参照し、 作業者が快適に作業を行うことのできる 職場環境の整備を 図ることが望ましい。

(1) 照明及び採光(1) 照明及び採光

作業環境管理「作業 萱釜 疲労等を軽減し、 作業者が支障なく 作業を行 う ことができるよ う、次により VDT 作業に適イ

室内は、 できるだけ明暗の 対照が著しくな
く、 かつ、 まぶしさを生じさせないようにする

3

イ

）
@ と。

ロ

ディスプレイを 用いる場合のディスプレイ

画面上における 照度は 500 ルクス以下、 書類上及びキーボード 上における照度は、 30n ルクス
以上とすること。

ロ

室内の照明及び 採光については、 明暗の対照が著しくなく、 かっ、 まぶしさを生じさせない方法によらなければならない。
(事務所衛生基準規則第 10 条第 2 項参照 )「ディスプレイ 画面上における 照度」とは、ディスプレイ 画面から発する 光の明るさのこと ではなく、 ディスプレイ 画面に入射する
光の 明るさをい う 。

また、 ディスプレイ 画面の明るさ、 書類及びキーボード面における 明るさと周辺の 明るさの差はなるべく 小さくすること。

反射型液晶ディスプレイについては、 画面が 暗いと見にくいので、度 が必要となる。

一般に、 より高い 照「書類上及びキーボード 上における照度」
ハ

ディスプレイ 画面に直接太陽光等が 人対する場合は、 必要に応じて 窓にプラインド 又はカとは、 書類やキーボードなどに 入射する光の明るさをい う 。

ーテン等を設け、 適切な明るさとなるようにす「ディスプレイ 画面の明るさ、 書類及び キること。

一 ボード面における明るさと周辺の 明るさとの差はなるべく 小さくすること。 とは、 瞳孔
は 明るさに応じてその 大きさを調節してお」り、 一般的に、 ディスプレイ 画面や書類・ キ

一 ボード面と周辺の明るさの差が 大きいと 眼の 負担が大きくなるので、 なるべく明るさの差を小さくすべきであ(2) グレアの防止
ディスプレイについては、

必要に応じ、 次に掲げる措置を講ずること 等により、 グレアの防止を
図ること

32

るという趣旨であ る。

(2) グレアの防止イ
グレアとは、 視野内で過度に 輝度が高い点や面が見えることによっておきる 不快感や見にくさのことで、 光源から直接又は 間接に受

右
左

の

き
頃

リ
f
lー
月
,

麦

直 と

め る

位こ

レ調

面せ
画さ
イ整

プを

ス等
ィき

の

テ向

イ

ける ギラギラしたまぶしさなどをいvDTう

作業従事者がディスプレイを 注視している時に、 視野内に高輝度の 照明器具・ 窓
一
ロ

八

二

反射防止型ディスプレイを・

壁面や点滅する 光源があ ると、 まぶしさを感じたり、 ディスプレイに 表示される文字や 図形が見にくくなり、 眼 疲労の原因となる。

用いること。

間接照明等の グ レア防止用照明器具を 用いること。

また、 これらがディスプレイ 画面上に映り込む場合も同様であ る。 従って、 ディスプレ
イを置く位置を 工夫して、 グレアが生じないようにする必要があ る。
映り込みがあ る場合には、 ディスプレイ 画
面の傾きを調整することなどにより、映り込みを少なくすることが 必要であ る。

その他グレアを 防止するための 有効な措置を講じること。

反射防止型ディスプレイは、 表面につや浩

一ロし 処理を行って 散乱性をもたせたものと、 多層薄膜コーティンバにより 反射そのものを 減らすものとに 大別されるが、 前者は外光が 明
るすぎると、 画面全体が光るよ う になり、 後者は、 汚れやすいという 欠点があ るので、 注意を要する。
照明器具の グ レア分類としては、 (社 ) 照明

ハ

学会学会技術規格 JIES‑008(1999)「屋内照明基準」において、 分類が示されている。 同基
単 においては、 G 分類 (視 特性からみた グレ
ア 規制のための 照明器具の輝度の 制限 ) と V
分類 (VDT 画面の反射グレア 防止のための照明器具の輝度の 制限 ) の 2 種類の分類があ、 VDT作業が行われる 室の場合には、 V
分類の使用が 優先される。
V 分類においては、 照明器具の輝度の 制限
が V l 、 V2 、 V3 に分類して行われている。
V l の照明器具は、 グレア対策が 最も十分施されており、 vDT 画面の反射防止処理の有無にかかわらず、 映りこみはほとんど 生じない。
VDT 専用事においては、 VDT 画面に反射 防止処理がされていない 場合は V l 、 反射防止処理がされている 場合は V 2 を選択するり

よう 、 基準が示されている。

また、 一般の事務室においては、 VDT
画
面 に反射防止処理がされていない 場合は V
2 、 反射防止処理がされている 場合は V 3 を選択するよ う 、 基準が示されている。

ただし、 これらは画面が 概ね鉛直の場合に有効であ り，画面を鉛直よりも 大きく傾ける
場合には，間接型照明の 使用が望ましい。
33

てる字表事
しあ文の射

込むのし
すぶ

VDT
機器及び周辺機器から 不快な騒音が 発生する場合には、 騒音の低減措置を 講じること。

はがの面の騒やむ氏す一︶イ3(3) 騒音の低減措置

す庁務昭，r 機器、 関連什器等を 整備し、 適切な作業管理を 行

うこと。

34

経滴目労っ
業
のてがの
む作
でし人数に
T
ま開冬多かD
れに︑大らV
こ業に︑明るじめとする心身の 負担を軽減するため、 ディス
プレ イ 画面を注視する 時間やキ ー を操作する
時間をできるだけ 短くすることが 望ましく、 他てDとめこにいVう努る場
つて行にき
業

一日の作業時間
別紙における「作業区分」の 作業区分 A に 該
当 する作業に従事する 者 (以下「作業区分 A の作業者」という。 ) については、 視覚負担をは

時時に管
持保
業業湯坐
維を方

イ

じD計望 時日日ら労健の@
験切ら働て(1) 作業時間等

作 ︑がまのる少す
れた差好 音すの慮
ぞま人は 業備担配できるよう、 次により作業 H手 間の管理を行 う とともに、 作業の特性や 個々の作業者の 特性に応じた vn

空か 務参
︵美事 な
で
和3
調第 はま
気別 て条
空規

作業者か 、 心身の負担が 少なく作業を 行 う ことがてのきぽ作お器態る

作業管理

4 業v入し4

調5 所昭

換気、 温度及び湿度の 調整、 空気調和、 静電気
除去、 休憩等のための 設備等について 事務所衛生基準規則に定める 措置等を講じること。

︑所
れの条
度務さめ9
温事照た
1

4

(4) その他

の 作業を組み込むこと 又は他の作業とのローテーションを 実施することなどにより、 一日のの 態様が様々で 作業者への負荷が 一様でなく、 また、 VDT 作業が健康に 及ぼす影響は非常に個人差が 大きいこともあ り、 本報告では上限を設けていない。

連続 VDT
作業時間が短くなるように 配慮すること。
また、 別紙における「作業区分」の 作業区分
B に該当する作業に 従事する者 (以下「作業区分 B の作業者」という。 ) についても、 同様に 、VDT
作業が過度に 長時間にわたり 行われることのないように 指導すること。

しかしながら、 管理者は、 適切な作業時間管理を行い、 VDT 作業が過度に 長時間にわたり行われることのないようにする 必要がある。

特に、 単純入力型及び 拘束型の連続 VDT
作業については、 一般に自由裁量産が 少なく、疲労も大きいため、 それ以外の作業を 組み込
むなどにより、 一日の連続 VDT
作業時間が
短くなるよ

う

また、 CADに配慮する 必、 要があ る。
、 プロバラミンバ 等の技術型作業をはじめ、 対話型作業等においては、 作
業者の自主的時間管理が 重要であ るが、 きわめて長時間の 作業となる場合が 散見されるので、 管理監督者がその 点を留意し指導するこ

上生
ロ

一連続作業時間及び 作業休止時間

別紙における「作業の 種類」の「単純人力型」
及び「拘束型」に 該当する作業に 従事する者については、 一連続作業時間が 1 時間を超えないようにし、 次の連続作業までの 間に 10 〜 15 分の作業休止時間を 設け、 かつ、 一連続作業時間
内において一連続作業時間及び 作業休止時間(イ ) 作業休止時間は、 ディスプレイ 画面の注視、 キ ー 操作又は一定の 姿勢を長時間持続ロすることによって生じる 眼 、 頸 、 肩、 腰 背部 、 上肢等への負担による 疲労を防止することを目的とするものであ る。 連続作業後、いったん VDT
作業を中止し、 リラックス
して遠くの景色を 眺めたり、 眼を閉じたり、身体の各部のストレッチなどの 運動を行ったり、 他の業務を行ったりするための 時間
であ り、 いわゆる休憩時間ではない。

1 〜 2 回程度の小休止を 設けること。
また、 別紙における「作業の 種類」の「単純入力型」及び「拘束型」以覚の 型に該当する 作業に従事する 者については、 同様に作業休止時
間及び小休止を 設けるよ う 指導すること( ロ ) 小休止とは、 一連続作業時間の 途中でと
6 1 〜 2 分程度の作業休止のことであ る。

時間を定めないで、 作業者が自由にとれるようにすること。
ハ

業務量への配慮ハ

作業者の疲労の 蓄積を防止するため、 個々の業務量への配慮

個々の作業者の 能力を超えた 業務量の作業を 指示した場合、 作業者は作業を 休止したく作業者の特性を 十分に配慮した 無理のない適度な業務量となるよ う 配慮すること。

ても休止することができず、

無理な連続作業な 行わざるを得ないこととなるため、 業務 計
画を策定するに 当たっては、 無理のない適度な業務量となるよ う 配慮する必要があ る。

(2) VDT(2) vDT

イ

イ

機器等
VDT
機器の選択
VDT 機器を事業場に 導入する際には、 作業
35

機器等
機器の選択、
VDT
機器には、 用途に応じ、 デスクトッ

者への健康影響を 考慮し、 作業者が行う 作業に最も適した機器を 選択し導入すること。

ロ

デスクトップ 型機器

ロ(イ ) ディスプレイ
ディスプレイは 、 次の要件を満たすものを用いること。
a

目的とする VDT
作業を負担なく 遂行できる画面サイズであ ること。

b

フリッカ ーは 、 知覚されないものである@@ と 。
c

プ型 、 ノート型、 携帯情報端末等の 様々な 種
類 があ り、 その特性等も 異なることから、 労
勘者への健康影響を 考慮し、 作業者が行う 作
業 に最も適した 機器を選択し 導入する必要があ る。
一般に、 デスクトップ 型は、 一定の作業面の 広さが必要であ るが、 キーボードが 大きく、自由に移動させることができるため、作業 姿
勢も拘束されにくく、 長時間にわたり 作業を行う場合等に 適している。
また、 ノート型は、 キーボードが 小さく、自由に移動させることができないため、作業姿勢も拘束され 易いが、 作業面の広さは 少な
くてすむため、 作業面の広さが 限られている場合等に適している。
ただし、 作業の内容、 作業 量等 のその他の考慮すべき事項も 考えられるため、 vDT
機器の導入に当たっては、 必要に応じ関係作業
者 等に意見を聞くことが 望ましい。

ディスプレイ 画面上の輝度又はコント

ラストは作業者が 容易に調整できるもの
であ ることが望ましい。

デスクトップ 型機器(イ ) ディスプレイ
最近では多くの 種類の VDT用ディス フレイが存在する。
通常の VDT
作業においては、 市場における一般的なディスプレイで 支障なく作業を 遂行することができると 思われるが、 C
AD や定型書式への 人力等の特定の 作業において、 画面が小さい、 又は表示容量が 低い 場合に 、 VC>T 作業者に過度の 負担をもたらす場合があ ることから、 画面サイズを目的とする作業に 応じた適切な 大きさのものを用いる必要があ る。
フリッカ ーは CRT
ディスプレイにおいて 、 画面再生周波数 (画面のフレーム 周波数 ) が 低 い 場合に発生しやすい。 ポジティ
プ 表示 (文字や記号よりも 背景の方が明るい 表示 ) の場合、 75Hz 以上の画面再生周波数に設定するのがよく、 85Hz 以上が推奨 される。
意図せず画面再生周波数が 低く設定さ
ね 、 変更できることを 知らずに使用している 場合が少なからず 見受けられるので、 画
面 再生周波数を 高めに設定するよ う 現場での 管理が必要であ る。
なお、 CRT ディスプレイについては、
画面再生周波数をできるだけ 高く設定することが望ましいが、

36

液晶ディスプレイに つ

適

コ ム

ンっ

︑で

めき

たべ

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ヌ器

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が数

波間
局主
坐高
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画な

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産 機
輝 T

上 V

画は
イ法
レ方
プ整

面

ス調
な
ィの

ス

デト

あ る。

数波

る

最適

代表的な例として 次のような方法があ

最の
れそ

在設

いては、 一般に、 製品の形式ごとにそれぞなるので注意を 要する。
a

ディスプレイ 本体上のボタンやノブ 等
による方法

b

キーボード上のボタン

又はキ ー 操作による 方ィ去ソフトウェアによる 方法c

ディスプレイの 人間工学上の 要求事項の詳細については、
JISZ8513 ( 人間工学一視覚表示、を用いるオフィス 作業 一 視覚表示装置の 要求車

項 L JIS Z8517 (同作業一画面反射に 関す""'"'""

一

一表示色の要求事項

業) 、

IS013406(Ereonom@@requirements@ forwork@ with@ visual@ displays@ based@ on@ flat

panels)等を参照されたい。

( ロ ) 入力機器a

(キーボード、 マウス等 )入力機器は 、 次の要件を満たすものを

用

いること

( ロ ) 入力機器 ( キーボード、 マウス等 )入力機器としては、 キーボード、 マウスが 代表的であ るが、 マウス以外のポインテ
イングデバイス(a) キーボードは、 ディスプレイから 分離
して、 その位置が作業者によって 調整で( トラックボール、ト、スティック等 ) 、 音声入力、 イメージスキヤ
バーコードリーダ 一等があ る。

ナ一 、

これらの入力機器を 利用することによっきることが望ましいて、(b) キーボードのキ ーは 、 文字が明瞭で 読
みやすく、 キ 一の大きさ及び キ 一の数がキ ー 操作を行 う ために適切であ ること

VDT

作業を効率化でき、作業者の負担を大きく軽減できる 場合もあ るので、 目的とする VDT 作業に適した 入力機器を使用 できる よう にする必要があ る。
キーボード及びその他の入力機器にっ いての人間工学上の 要求事項の詳細について(c) マウスは、 使用する者の 手に適した形
状及び大きさで、 持ちやすく操作がしやす い こと。

は、
JISZ8514 0人間工学一視覚表示装置を用

いるオフィス 作業 一 キーボードの 要求車(d) キーボードのキ ー 及びマウスのボタン
は、 ストローク及び 押丁 力 が適当であり 、 操作したことを 作業者が知覚し 得ることが望ましい37@ 、 ISO@9241‑9(Ergonomic@requirements
for@office@work@ with@ VDTs ， Requirements
for@non， keyboard@input@devices)

等を参照されたい。

b

目的とする VnT
作業に適した 入力機器を使用できるようにすること。
姥、 要に応じ、 パームレスト
トハ( リストレス) を利用できるようにすること。

ノート型機器

ノート型機器

ハ

め

ね一仝
十

力

︑苗ル

@Ⅰ
@@Ⅰ
@
ムロる

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拘 ムロ

の場

勢が
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作の

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成は過
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プ機
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4
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型機マ 機こ
型
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イ

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D

の

円
目卜
円
七寸

長

は
て

レ
つ

端末端末
報報

晴晴
常常
揺揺

限り避けること

の場

心行

型ぅ

う

ることが望ましい。
ノート型機器の 使用時の留意点について
は、 日本人間工学会の「ノートパソコン
利用の人間工学ガイドライン」が 参考になる。

(ホ ) テンキ一入力機器の 使用
数字を入力する 作業が多い場合は、 テンキ
一入力機器を 利用できるようにすることが望ましい。

作業に使用することはできるが 望ましい。

場な
るく

用人
使が

るため、 使用する作業者や 目的とする VDT
作業に適した 機器を使用させる 必、 要があ る。

などを接続し、 利用することが 可能であ り、(二 ) マウス等の使用
必要に応じて、 マウス等を利用できるよにすることが 望ましい。

一

貞文
では
業面
作画

が 小さく 視 距離が短くなりすぎる 傾向がある。 また、 キーボードとディスプレイが 一体

八型(ハ ) 入力機器 (キーボード、 マウス等 )入力機器は、 上記 ロの ( ロ ) の要件に適合したものを用いること。 ただし、 ノート型 機
詰 は、 通常、 ディスプレイとキーボードを 分
離 できないので、 小型のノート 型機器で長時間の VDT
作業を行 3 場合については、 外竹
け キーボードを 使用することが 望ましい。

一 1
キは 、 人間工学上の 配慮が必要となる。
小さいキーボードを 、 手が大きい作業者が統 り
連 ぬ( ロ ) ディスプレイ
ディスプレイは、 上記 ロの (イ ) の要件に適合したものを 用いること。

はとノート型機器には、 携帯性を重視した 設計(画面が小さい、 キーストロークが 短い、 キーピッチが小さいなど ) のものがあ り、 それらを長時間の VDT作業に利用する 場合にすき(イ ) 適した機器の 使用目的とする VDT
作業に適したノート 型
機器を適した 状態で使用させること。

二

携帯情報端末労働形態の多様化と I T (情報技術 ) 化の進展にともない、 移動中でも使用できる 携帯
情報端末を用いる 機会が増している。 モ バイ
ルコンピューティン グや インターネ、 ット 等に
携帯情報端末を 活用している 場合も多い。
携帯情報端末は、 小型化と携帯性を 重視して 設計されているため、 キーボード等入力機
器の操作性やディスプレイのは 、 職場や在宅ワーク

表示性能など等において長時間に 渡使用するには 必ずしも十分とはいえない。
これら携帯情報端末の 人間工学上の 特徴を踏まえ、 指針では長時間の VDT 作業に使用することはできる 限り避けることが 望ましいこりととした 038

ホ

ホ

ソフトウェア
ソフトウェアは 、 次の要件を満たすものを

ソフトウェア用いることが望ましい。
(イ ) 目的とする VD, 「作業の内容、 作業者の技
能 、 能力等に適合したものであること。

( ロ ) 作業者の求めに 応じて、 作業者に対して、適切な説明が 与えられるものであ ること。

(イ ) ソフトウェアは、 作業者の作業性及び 作する業 負担に大きく 影響するため、VDT 作業の内容、 利用する作業者の 技能、能力等に合ったものを 使用することが 望ま
しい。
( ロ ) 作業者が作業中に、ヘルプ機能を 用いる

こと等により、 操作方法等について 随時 参照 できることが 望ましい。

(ハ ) 作業上の必要性、 作業者の技能、 好み等に応じて、 インターフエイス 用のソフトウェアの 設定が容易に 変更可能なものであ ること。

(ハ ) 作業者が行う

作業の内容や 作業者の技能の程度、 好み等により、 作業者が作業を 行
い やすい文字等の 大きさ、 色 、 行間隔等は異なるので、 それらの設定は、 作業者が容易に変更可能であ ることが望ましい。

(二 ) 操作ミス等によりデータ 等が消去された 場
合 は 容易に復元可能なものであ ること。

(二 ) 作業者の操作の 誤りにより、 それまでに入力した膨大な 量のデータが 消失し、 復元
不可能な場合、 作業者に大きな 負担を与えることとなるので、 一旦入力したデータについては、 容易に復元可能であ ることが 望ましい。
ただし、 作業者の特性や VDT 作業の目的に合ったものであ るかどうかなどの 判断が 難しいという 面もあ る。 以下に判断の一

功 となる二つの JIS を示すので，参照された い。

aJISZ8520 U人間工学一視覚表示装置を用いるオフィス 作業一対話の 原則 )VDT
対話の設計及び 評価のための 7
つの原則が示されており ，使用する ソフ
トウェアがそれらに 合致しているかの 判
断 に利用できる。

b

JISZ8521 (人間工学一視覚表示装置を用いるオフィス 作業 一 使用性についての手引き )
使用性 (ユーザ ビリティ ) の考え方 及び 測定方法について 示されている。 使用するソフトウェアは、 作業者に受け 入れられる水準以上の ユーザ ビリティが確認、されていることが 望ましい。
39

へ

椅
子
椅子は 、 次の要件を満たすものを 用いるこ

へ

椅

子

個人専用の椅子については、作業者の体形、好み等に合わせて 適切に調整できるものがよと。

(イ ) 安定しており、 かつ、 容易に移動できるこ

レ

Ⅱ

O

複数の作業者が 交替で同一の 椅子を使用すと 。

る 場合は、 作業者一人一人が 自分の体形に 合った 高さに容易に 調整できるよう、 ワンタッ
チ 式など調整が 容易なものがよい。
床からの 座 面の高さの調整範囲は、 大部分の 作業者の体形に 合わせることができるよ‑ 37cm 〜 43cm 程度の範囲で 調整できるこワとが望ましい。
ここでい う 床から 座 面の高さとは、 実際に座って、 クッション材が 2cm 〜 3cm 圧縮された 状態の座面の 高さのことであ る。 市販されている椅子の 座面高の表示は、 クッション 村が 圧縮されていない 外形表面の高さが 一般的であ るので注意を 要する。

( ロ ) 床からの 座 面の高さは、 作業者の体形に 合わせて、 適切な状態に 調整できること。
(ハ ) 複数の作業者が 交替で同一の 椅子を使用する 場合には、 高さの調整が 容易であ り、 調整
中に座 面 が落下しない 構造であ ること。
(二 ) 適当な背もたれを 有していること。 また、
育 もたれは、 傾きを調整できることが 望ましいO(ホ ) 必要に応じて 適当な長さのひじ 拐 けを有していること。

床から 座 面の高さの調整範囲は 、 広い程、多くの作業者に 適応できるが、 あ まりに広い

調整範囲を有する 椅子は大型になりがちで 適
当 でないので、 ここでは実用的な 調整範囲を示した。
椅子の調整範囲で 調整できない 場合にっ いては、 フットレストの 利用等必要に 応じて 対
応 することが望ましい。
ト

沈 X は作業 台( ロ ) 脚の周囲の空間は、 VDT 作業中に脚が 窮屈 でない大きさのものであ ること。
(ハ ) 机 又は作業台の 高さについては、 次による
一
‑ と。

a

高さの調整ができない 机 又は作業白を使用する場合、 床から高さは 作業者の体形にあ った高さとすること。

b

机 又は作業 台ト

机 又は作業 合 は 、 次の要件を満たすものを 用いること。
(イ ) 作業面は、 キーボード、 書類、 マウスその他 VDT作業に必要なものが 適切に配置できる広さであ ること。

高さの調整が 可能な 机 又は作業 台 を使
屈 する場合、 床からの高さは 作業者の体形にあ った高さに調整できること。
40(ハ ) の a で、 高さ調整ができない 机スは作業台を使用する 場合は 、 床からの高さは 概
ね 65cm 〜 70cm 程度のものを 用いることが 望
ましい 65cm 及び 70cm がそれぞれ女性及び男性が使用する 場合に必要な 高さのほ ほ 平均値となるためであ る。
(ハ ) の b で示した、 高さ調整が可能な 机

又は作業台を 使用する場合の 調整範囲は、 大部分の作業者の 体形に合わせることができる
一回で調整できることが 望ましい。
床からの高さの 調整範囲は、 椅子と同様に実用的な調整範囲を 示した。 調整範囲で調整できない場合については、 椅子の場合と 同様、必要に応じて 対応することが 望ましい。
高さ調整が可能な 机 又は作業台を 使用する
場合には、 椅子の高さを 最適に調整した 後、机の高さを調整するとよか

大型ディスプレイを 使用する場合は、十分

な 奥行きの机を 使用し、 作業者の体にねじれを 生じさせないよう、 またディスプレイを 見上げないように、 ディスプレイを 配置すること。 また、 脚の周囲の空間に 荷物等があ り、脚が 窮屈な場合は 、 取り除くこと。

椅子、 机又は作業 台 に関する人間工学上の要求事項の詳細は ， JIS Z8515 を参照された
し

(3) 調

整
作業者に自然で 無理のない姿勢で VDT作業を行わせるため、 次の事項を作業者に 留意させ、椅子の座面の 高さ、 キーボード、 マウス、 ディス
プレイの位置等を 総合的に調整させること。

(3) 調

イ 作業姿勢(イ ) 椅子に深く腰をかけて 背もたれに背を 十分にあ て、 履き物の足裏 全体が床に接した 姿勢を基本とすること。 また、十分な広さをもち、かつ、 すべりにくい 足 台を必要に応じて 備え
ること。

イ

作業姿勢
(イ ) において、 必要に応じ、 足 台を備えることとしたのは、 定吉 は、 足を疲れさせないだけでなく、 背中や腰の疲れを 防ぐ 効
果 ももっためであ る。

ロディスプレイ

整
VDT
作業は、 自然で無理のない 姿勢で行 う
ごとが重要であ るため、 極端な前傾姿勢や れじ
れ 姿勢を長時間継続させないよう、機器の位置を調整させる 必要があ る。

( ロ ) 椅子と大腿部膝側背面との 間には手指が 押し入る程度のゆとりがあ り、 大腿部に無理な圧力が加わらないようにすること。
ロ

ディスプレイ(イ ) おおむね 40cm 以上の視距離が 確保できるよ う にし、 この距離で見やすいように 必要に応じて適切な 眼鏡による矯正を 行 う こと。

(イ ) において、 ディスプレイ 画面と眼の視 距離をおおむね 40cm 以上としたのは、 眼に 負担をかけないで 画面を明視することができ、 かつ、 眼と キーボードや 書類との距離の間 に極端な差が 生じないようにするためである。

( ロ ) ディスプレイは、 その画面の上端が 眼の高さとほほ同じか、 やや下になる 高さにすることが望ましい。

( ロ ) については、 ディスプレイが 大画面の場合は、 画面の上端が 眼の位置よりも 上になる場合があ るが、 ディスプレイをパソコン
本体の上に置かないようにすること 等により、 できる限り眼の 高さよりも高くならない

ようにすることが 望ましいことを 示したもの

である。
(ハ ) ディスプレイ 画面とキーボード 又は書類との 視 距離の差が極端に 大きくなく、 かつ、 適助 な視野範囲になるようにすること。

41(ハ ) において、 ディスプレイ 画面と キ一
ボード又は書類を 眼からほ ほ 等しい距離にする としたのは、 VDT
作業における 眼球運動から生じる 眼 疲労 (視線を移動させるた
びにいちいち 焦点調節を行っていると 眼 疲労を 招く。) を 軽減するためであ る。

と(二 ) ディスプレイは、 作業者にとって 好ましい
位置、 角度、 明るさ等に調整すること。

(二 ) の調整では、 個々の作業者ごとに 好ましい位置、 角度、 明るさ等が異なることか
ら 各自が調整する 必要があ ることを徹底すべ
きであ る。
また、 個々の作業者においても、 時間帯によって室内の 明るさが変化した 場合、 作業内
容の変更やディスプレイ 上の表示情報が 変化した場合、 慣れや疲れ等によって 最適な しベめ が変化する場合等においては、条件の変更が 必要となることもあ るので、 1 日に何回でも必要に応じて 調整することが 望ましい。

(ホ )ディスプレイに 表示する文字の 大きさは、(ホ ) の文字の大きさは、 視距離によって最適な大きさが 変動するため、 視角 (単位は
分 : 1 度の 60 分の 1) でその要求 値 が決めら

小さすぎないように 配慮し、 文字高さが概ね3mm 以上とするのが 望ましい。

れている。
英数文字の場合には、 読みやすさを 確保するためには一般に 16 分以上がよく、 20 〜 22
分 が特に推奨される。 また、 漢字などを表示する場合には 一般に 20 分以上がよく、 25 〜 35
分程度が特に 推奨される。 視 距離 50cm で、20 分が約 2.gmm となることから、 ここでは
概ね 3mm 以上とした。
一般に文字の 大きさは、 作業者が、 10 ポイ
ント、 12 ポイントなどと 自由に設定できる 場
合 が多いが、 そのポイント 数はディスプレイ
の サイズや種々の 設定条件によって 、 必ずしも文字の物理的な 大きさとは一致しないことに 留意すること。
なお、 高齢者については、 8 の (1) に 示
す よ う に、 別途配慮が必要であ る。
ハ

入力機器

ハ

マウス等のポインティンバデバイスにおける ポインタの速度、 カーソルの移動速度等は

多くの VDT 機器において、 マウス等の ポ
インティンバデバイスのポインタの 速度、 ダブ ルクリックのタイミンバ 等を変更することができるので、 これを活用し、 作業者の技能、好み等に応じた 適切な速度に 調整する必要があ る。

、

作業者の技能、 好み等に応じて 適切な速度に 調
整 すること。

ニ

ソフトウェアニ

表示容量、 表示色数、 文字等の大きさ 及び 形
状 、 背景、 文字間隔、 行間隔等は、 作業の内容、作業者の技能等に 応じて、 個別に適切なレベルに 調整すること。

42

入力機器

ソフトウェア

最近の VDT
機器はソフトウェアによって、 種々の条件の 設定・調整が 可能であ るが、それらの方法が 知られていないために ，適切でない条件で 使用している 例が少なくない。
ここに掲げているようなソフトウェアに よ作業る 設定を徹底することによって、 VDT

の 改善を図ることが 可能であ るため、 作業者への教育などで 周知する 必、 要があ る。

画面の見やすさと 関連する代表的な 例とし(1024X768
画素等 ) の設定があ る。 多くのディスプレイは、 画面サイズ等で 最適な表示容量が 存在するため、 変更でき
るからといって、 むやみに設定を 変更すると(例えば大表示容量 1600X1200
画素等 ) 文手筈が読みにくくなる 場合があ るので注意をて 、 表示容量要する。
5

VDT 機器等及び作業環境の 維持管理
5 VDT
機器等及び作業環境の 維持管理」につ作業環境を常に 良好な状態に 維持し、 VD, 「作業 いてに適した VDT 機器等の状況を 確保するため、 次に(l) VDT 機器等及び作業環境を 良好に維持管理
より点検及び 清掃を行い、 必要に応じ、 改善措置をするには、 点検項目を定め、 定期的に点検、 清
講じること。
掃等を実施する 必要があ るので、 水指針でこの趣旨を明確にしたものであ る。
(1) 日常の点検作業者には、 日常の業務の 一環として、 作業開(2) 点検及び清掃を 実施する上での 留意事項を次
始双又は一日の 適当な時間帯に、 採光、 グレアのに掲げるので、 参考にされたい。
防止、 換気、 静電気除去等について 点検させるほか、 ディスプレイ、 キーボード、 マウス、 椅子、
イ 照明、 採光、 グレア防止措置などが 適切に
机スは 作業 台 等の点検を行わせること。
設定されていたとしても、 作業場所の変更などにより、 当初の条件が 満たされなくなるこ(2) 定期点検とがあ るので、 基準に適合しているか 否かの
照明及び採光、 グレアの防止、 騒音の低減、 換
点検を行 う際、 留意すること。
気、 温度及び湿度の 調整、 空気調和、 静電気除去等の措置状況及びディスプレイ、 キーボード、 マロディスプレイ 画面やフィルタには、 ほこり
ウス、椅子、 机又は作業 台 等の調整状況について
ゃ 手 あ かが付着して、 画面が見えにくくなっ
定期に点検すること。
たり、 室内の湿度が 低下すると静電気発生の原因となることもあ るので、 vDT
作業従事
(3) 清
掃
者の日常業務の 一環として、 湿った相等で 画
日常及び定期に 作業場所、 VDT 機器等の清掃
面をきれいにすること。 また、 マウスはゴミを行わせ、 常に適正な状態に 保持すること。
等の付着によるカーソル 移動の困難をなくす
よ う に適切に清掃を 行うこと。
「

八

6

健康管理

「

作業者の健康状態を 正しく把握し、 健康障害の防6

日常の清掃を 行 う 際に 、 常に vDT 機器や机又は作業 台 、 さらには作業場所の 整理整頓に努めるとともに、 これらを適正な 状態に保持すること。

健康管理」について
従来の指針においては、

健康管理の対象をVD止を図るため、 作業者に対して、 次により健康管理，r 作業に常時従事するを 千うこと告では、 vDT 作業に従事する 作業者を対象とし、健康管理の対象となる 作業者の範囲をより 広くし

ィ

た
@。

43

労働者としていたが、本報

(1) 健康診断
イ(1) 健康診断

配置双健康診断
新たに作業区分 A 及び作業区分 B に該当す
ることとなった 作業者 (再配置の者を 含む。 以
下 同じ。) の 配置双の健康状態を 把握し、 その後の健康管理を 適正に進めるため、 次の項目について健康診断を 行うこと。
ただし、 新たに作業区分 B に該当することとなった作業者については、 (イ ) 、 ( ロ ) 及び (ハ )の 調査並びに (二 ) の検査を実施し、 医師の判断 により必要と 認、 められた場合に (ホ ) の検査をィテ うこと。
なお、 配置双健康診断を 行 う 前後に一般健康診断 (労働安全衛生法第 6 6 条第 1 項に定めるものをい う 。 ) が 実施される場合は、 一般健康診断と併せて 実施して差し 支えない。

イ(イ ) 業務歴の調査(ィ ) 業務歴の調査
問診 票 等を用い、 過去の VDT
歴 等について把握する。

配置双健康診断
健康診断の対象を「新たに 作業区分 A 及び作業区分 B に該当することとなった 作業者」とし、 vDT 作業に常時従事する 作業者のみでなく、 一般の VDT 作業に従事する 作業者
も 含めることとした。
ただし、 新たに作業区分 B に該当することとなった作業者については、 筋骨格系に関する検査は、 作業の内容、 問診の結果等を 踏まえ、 医師の判断により、 必要と認められた 場
合に行うこととした

なお、 (イ ) 、 ( ロ ) 及び (ハ ) の調査並びに(二 ) 及び (ホ ) の検査の各検査項目については、 それぞれの実施日が 異なっても差し 支
えない。

作業業務

( ロ ) 既往歴の調査( ロ ) 既往歴の調査
問診 票 等を用い、 既往歴について 把握する。

(ハ ) 自覚症状の有無の 調査(ハ ) 自覚症状の有無の 調査
業務歴及び既往歴の 調査の結果を 参考にしながら、 問診 票 等を用いて問診により 行フ‑
自覚症状の有無の 調査は、 vDT
作業による視覚負担、 上肢の動的又は 静的 筋 労作
等 、 心身に与える 影響に着目して 行 う必、 要があ る。
問診項目としては、 目の疲れ・痛み・ 乾き、 首 ・肩のこり、 頭痛、 背中の痛み、 腰痛 、 腕の痛み、 手指の痛み、 手指のしびれ 、

手の脱力感、 ストレス症状等の 自覚症状の有無等があ げられる。
軽快のきざしが 見えず自覚症状が 継続している場合は、 当該症状に応じて、 眼科学
的 検査又は筋骨格系に 関する検査を 行い、その結果に基づき、 医師の判断により、 保健 指導、 作業指導等を 実施し、 又は専門医の 精密検査等を 受けるよ う に指導することとする。
筋骨格系疾患については、 自覚症状が検
査 所見よりも 光 平子することが 多 い ことに 留

煮 すること。
44

(二 ) 眼科学的検査
視力検査

a

査

の

検

m

LD

検査 視

学力

的検

日Ⅸ

斜視︶

一

査カ

ストレス等の 症状がみられた 場合については、 必要に応じて、 カウンセリングの 実
施、 精神科医や心療内科医への 受診勧奨等の事後措置を 行うこと。
なお、 健康診断の実施場所における 受診者のプライバシー 保護についての 配慮を十分に行 う 必要があ る。

(a) 5m 視力の検査
左右の眼について、 通常の vmT
作
業時の状態 (裸眼 X は矯正 ) で、 視力を検査する。 ( コンタクトレンズを 襲用している者についてはコンタクトレンズ を 装用 した状態での 検査でも差し支えない )

なお、 両眼視力も検査することが 望ましい。
5m 視力は、 基本となる検査であ り、
裸眼又は矯正視力が 健常なレベルであるかどうかを 検査するが、 この 値 そのものは 50cm 前後にあ るディスプレイ
への 視 距離における 視力とは異なる。
なお、 近視眼を矯正する 場合は、 近視眼の 5m 視力を向上させる 矯正は、 V
DT 作業に必要な 調節負荷を増大させ、 眼 疲労の原因になることがあ るので 留意すること
の

査
検

視力

近

見一

b

(b) 近見 視力の検査
一般に、 近見
一 視力は、 遠視、 老視等により低下する。 特に遠視は、 乱視とともに近業時に 眼疲労を生じやすいことに留意して、 通常の VDT
作業時の状態 (裸眼 X は矯正 ) で、 50cm 視力 又は 30cm 視力を測定する。
一

ディスプレイの 視 距離に相当する 視力が適正なレベルとなるよ う 指導することが目的であ り、 近見 視力は、 片眼

視力(裸眼又は矯正 )0 ． 5 以上となることが

b

屈折検査

b

45

で両眼とも概ね

望ましい

屈折検査
屈折検査は、 視力の低下の 原因としての屈折異常があ るかどうかを 確認するものであ るが、 50c m 程度の視距離で 望ま
しい矯正視力が 得られる よう に指導する

ための資料となる。
コンタクトレンズを 装崩 している者については、 コンタクトレンズを 装用 した状態での屈折検査でも 差し支えない。

検査の結果、 遠視、 強度近視、 強度乱視などの作業者に 対しては、 配置双に眼科医で、 望ましい矯正が 行われるよう

受診を指導すること。
なお、 問診において 特に異常が認、められず、 5m 視力、 近 見視力がいずれも、 片眼視力 (裸眼又は矯正 ) で両眼とも概ね
0 ． 5 以上が保持されている 者については、
屈折検査を省略して 差し支えない
c

眼位 検査

c

根性検査

眼位 に異常があ る場合は、 近業時に眼疲労を生じやすいので、 異常の有無を 調べる。
両眼交互のカバーテスト (Ⅲ ternate
C0ver ℡ st) 等により、 斜位の有無と 程度を判定する。
検査の結果、 外斜位が著し v@ とき又は内斜位、 上下斜位があ るときには、 矯正運動による眼の 疲労が蓄積しやすいため、 眼科医に受診させることが望ましい。

なお、 視線の方向が 常に偏位している
斜視については、 一般に矯正運動による眼の疲労が少ないため、 VDT 作業を行
ぅ 上で特段の措置を要しない。
d

調節機能検査近点距離の測定により 調節機能を測定する。

d

調節機能検査
調節機能は加齢により 低下するが、 著
しい低下は、 眼 疲労の原因となるので、配置双に調節機能を 測定する。 5m 視力の良好な状態(裸眼又は遠用眼鏡の 装用 )で、 近点距離を測定する。
検査の結果、 両眼での近点距離が 概ね
40cm 以上の場合は、 近用眼鏡を装用 す
る よ う に指導する、 ディスプレイ 画面の大きいものを 使用して十分な 視距離を確保する等の指導を 行 う 。
問診において 特に異常が認、められず、
5m 視力、 近 見 視力がいずれも、 片眼視力
(裸眼 スは 矯正 ) で両眼とも 0 ． 5 以上が保持されている 者については、 省略して 差
し支えない。
前記 a 〜 d 以外の高度な 眼科学的検査

46

等については、 専門医に依頼すること。
また、 眼 乾燥症 ( ドライアイ ) は 、 v
DT 作業により症状が 発現する可能性があ るため、 問診において 眼 乾燥感を訴える 場合は、 必要に応じて、 専門医の受診を 指導する。
この症状の発現には、 コンタクトレンズの装用 、 湿度の低下、 眼に直接あ たる
通風、 ディスプレイ 画面が高すぎて 上方
規 し、 過度に開 検 する場合、 読みとりにくい画面の凝視等によるまばたきの 減少
等 が影響するので、これらに留意して、

職場環境の改善、 保健指導等を 行うこと。
(ホ ) 筋骨格系に関する 検査(ホ ) 筋骨格系に関する 検査
この検査項目は、 上肢に過度の 負担がかかる作業態様に 起因する上肢障害、その類

似 疾病の症状の 有無等について 検査するためのものであ る。
a

上肢の運動機能、 圧痛点等の検査

a

上肢の運動機能、 圧痛点等の検査(a) 指 、 手、 腕 等の連動機能の 異常、 運動痛 等の有無(b) 筋 、 腱 、 関節 (肩 、 射 、 手首、 指 等 ) 、頸部、 腕部、 背部、 腰部等の圧痛、 腫脹 等の有無問診において、 当該症状に異常が 認、められない場合には、 省略することができる。

b

その他医師が 必要と認める 検査

検査の結果、 上肢障害やその 他の整形 外科的 疾患、 神経・ 筋 疾患などが疑われる 場
合は、 専門医への受診等について 指導する@‑ と 。

ロ

定期健康診断ロ

作業者の配置後の 健康状態を定期的に 把握
し、 継続的な健康管理を 適正に進めるため、 作
業区分 A 及び作業区分 B の作業者に対して 1
年 以内ごとに 1 回、 定期に 、 次の項目について
健康診断を行 う こと ただし、 作業区分 B の 作
業者については、 ( イ ) 、 ( ロ ) 及び (ハ ) の調査を実施し、 医師の判断により 必要と認められた場合に、 ( 二 ) 及び ( ホ ) の検査を行 う こと

土庄

47

定期健康診断作業区分 B の作業者についての 眼科学的 検
査及び筋骨格系に 関する検査は、 作業の内容、問診の結果等を 踏まえ、 医師の判断により、必、 要と 詔、められた場合に 行 う こととした。
なお、 (イ ) 、 ( ロ ) 及び (ハ ) の調査並びに( 二 ) 及び ( ホ ) の検査の各検査項目にっ いては、 それぞれの実施日が 異なっても差し 支えない。

なお、 一般定期健康診断 (労働安全衛生規則
第 44 条に定めるものをい う 。 ) を実施する際に 、併せて実施して 差し支えない。
(イ ) 業務歴の調査(イ ) 業務歴の調査従事した VDT

作業の概要のほか、

必要に応じ、 作業環境及び 業務への適応性についても調べること。

なお、 前記配置双健康診断に 関する解説を参照のこと。
( ロ ) 既往歴の調査( ロ ) 既往歴の調査

前記配置双健康診断に 関する解説を 参照のこと。
(ハ ) 自覚症状の有無の 調査
a
眼 疲労を主とする 視器に関する 症状b(ハ ) 自覚症状の有無の 調査

具体的検査の 方法、 判断基準及び 措置については、 前記配置双健康診断に 関する 解筋
上肢、 頸肩 腕部及び腰背部を 主とする 一
骨格系の症状説を参照のこと。

なお、 問診票は双記配置双健康診断で 用いるものと同一のもので 差し支えない。

c

ストレスに関する 症状(=.) 眼科学的検査(二 ) 眼科学的検査
a5m 視力の検査
b 近見 視力の測定
c
その他医師が 必要と認める 検査

a 及び b については、

における矯正状態のみの

実際の vVDT 作業

検査で差し支えないO

近見 視力は、 老視の進行に 伴って低下し、中作業を行 う 上で大きな支障となるので、高年の作業者については、 50cm 視力の測定を 実施することが 望ましい。
問診において、 眼のかすみ、 まぶしさ、

視力低下、 眼 ・頭痛等の症状を 訴え、 近見
視力が低下している 者については、 近点 距離の測定など、 医師の判断で 必要と認、 める
検査を行 う 。

なお、 具体的検査の 方法、 判断基準及び措置については、 前記配置双健康診断に 関する解説を参照のこと。
(ホ ) 筋骨格系に関する 検査a
上肢の運動機能、 圧痛点等の検査(ホ ) 筋骨格系に関する 検査

前記配置双健康診断に 関する解説を 参照のこと。
問診において、 当該症状に異常が 認、 められない場合には、 省略することができる。

b

その他医師が 必要と認める 検査

前記配置双健康診断に 関する解説を 参照
48

ハ

健康診断結果に 基づく事後措置

ハ

健康診断結果に 基づく事後措置

配置双又は定期の 健康診断によって 早期に発見した健康阻害要因を 詳細に分析し、 有 所見者に対して次に 掲げる保健指導等の 適切な措置を講じるとともに、 予防対策の確立を 図ること。
(イ ) 業務歴の調査、 自他覚症状、 各種検査結果

各検査項目の 解説で示した 保健指導、 専
門医への受診指導等を 行うとともに、 自他覚症状、 各種検査結果等に 応じ、 リラクゼ

(イ )等から愁訴の 主因を明らかにし、 必要に応じ、 保健指導、 専門 E への受診指導等により健康管理を進めるとともに、 作業方法、 作業
環境等の改善を 図ること
また、 職場内のみ
ならず職場外に 要因が認められる 場合についても 必、 要な保健指導を 行 う こと。

ーション、 ストレソチ等の 実施、 作業方法の改善、 作業環境改善等について 指導を行フ 。

健康障害や疲労症状の 職場外要因として
は、 家庭における 長時間にわたるインター
ネ、 ット の利用、 テレビゲームを 長時間行う

等の直接的な 眼 疲労の原因となるもののほ
かに、 生活習慣、 悩みごと等の 間接的な疲
労 要因が考えられる。
( ロ ) VDT
作業の視距離に 対して視力矯正が 不適切な者には、 支障なく VDT 作業ができるように、 必要な保健指導を 行うこと。

( ロ ) 眼科学的検査の 解説で示したよ う に、 近見 視力が、片眼視力で概ね 0 ． 5 以上となるよう 指導を行 う ことが望ましい。

なお、 作業に適した 矯正眼鏡等の 処方については、 眼科医が行 う ことが望ましい。

(ハ ) 作業者の健康のため、 VDT 作業を続ける
ことが適当でないと 判断される者又は VD
T 作業に従事する 時間の短縮を 要すると 詔、められる者等については、 産業医等の意見を踏まえ、 健康保持のための 適切な措置を 講じること。

(2) 健康相談(2) 健康相談

作業者が気軽に 健康について 相談し、 適切な ア
ドバイスを受けられるように、 プライバシー 保護への配慮を行いつつ、 メンタルヘルス、 健康上の不安、 慢性疲労、 ストレス等による 症状、 自己 管理の方法等についての 健康相談の機会を 設けるよう努めること。
また、 パートタイマ 一等を含むすべての 作業者が 相談しやすい 環境を整備するなど 特別の配慮
な 行 う ことが望ましい。

vDT 作業における 健康上の間 題は 、 健康 康
診断時以覚の 日常で発生することも 多いので、作業者が気軽に 健康等について 相談し、 適切なアドバイスを 受けられるよ う に、 健康相談の機会を設けることが 望ましい。

復

の

反

上

肢

勢︑

姿
東
拘

の
円
ゆ
@
Ⅱ
目
七寸

長
や

専一張

49

体操筋緊
場的
職能

3

チ︑

レ

ス

@

体操︑

こ

中
業
就

は
又
専一役

休め

操前

職場就業

(3)

(ハ ) 産業医が作業者の 健康を確保するため 必要と認める場合は、 作業の変更、 作業時間の短縮、 作業上の配慮等の 健康保持のための適切な措置を 講じること。

カ

ま
望

@‑

と

‑
つ
一丁
ノ
Ⅰ
@@
ュピ

@V

等
動
運

軽

ン

/

て

しい︒
リラク

作業などに伴 う 疲労やストレスの 解消には、 ア
クティブ・レストとしての 体操やストレッチを適切に行 う ことが重要であ る。 また、 就業中にも 背伸び、 姿勢の変化、軽い運動等を 行うよ うに 指導すること。
7

労働衛生教育労働衛生管理のための 諸対策の目的と 方法を作業者に周知することにより、 職場における 作業環
境 ・作業方法の 改善、 適正な健康管理を 円滑に行 うため及び VDT 作業による心身への 負担の軽減を図ることができるよう、 次の労働衛生教育を 実施すること。
また、 新たに VDT 作業に従事する 作業者に対しては、 VDT 作業の習得に 必要な訓練を 行 う こと。
なお、 教育及び訓練を 実施する場合は、 計画的に実施するとともに、 実施結果について 記録することが 望ましい。

(1) 作業者に対して、 次の事項について 教育を行うこと。 また、 当該作業者が 自主的に健康を 維持 管
理し、 かつ、 増進していくために 必要な知識にっいても教育を 行 う ことが望ましい。
イ VDT 作業の健康への 影響
ロ
照明、 採光及び グ レアの防止
ハ

作業時間等

二
ホ

作業姿勢
VDT 機器等の調整，使用法

へ

作業環境の維持管理

リ(2) vDTY 作業に従事する 者を直接管理する 者に対して、 次の事項について 教育を行 う こと。
イ 管理者の役割と 心構え
ロ
労働衛生管理の 概論
ハVDT 作業の健康への 影響
二 照明、 採光及び グ レアの防止
ホ 作業時間等チ
リ

ヌル

労働衛生教育」について作業に係る労働衛生教育の 実効性をもたせるためには、 各事業場において 定めた VDT
作

VDT

業 に関する労働衛生管理基準が 職場に適用できるような条件整備に 努めるとともに、 次に掲げる 事
項を参考にして、 作業者の教育訓練を 実施することが重要であ る。 また、 手法及び実施時期を 考慮の うえ、 効果的な実施方法を 考える必要があ る。

(1) 教育及び訓練の 時期
VDT 機器及び情報処理技術が 日進月歩であることに鑑み、 VDT 機器の導入時、 機器又は作業環境の変更時のほか、 定期的に教育を 実施することが望ましい。 また、 新たに VDT 作業に 従事する作業者に 対しては、 配置双に、 作業必要な訓練を 行 う 。

健康診断とその 結果に基づく 事後措置
チ 健康相談の体制
職場体操等の 実施
ヌ その他 VDT 作業に係る労働衛生上留意す
べき事項

ト

7

の 不慣れによる 心身への負担の 軽減を図るた
め 、 その難易度に 応じ、 作業の習得及び 習熟に

ト

へ

「

作業姿勢
vDT 機器等の調整・ 使用法

作業環境の維持管理
健康診断とその 結果に基づく 事後措置
健康相談の方法
職場体操等の 必、要性と方法
50(2) 留意事項
教育及び訓練を 効率よく実施するため、 衛生管理者及び作業者を 直接管理する 者をはじめ、VUT 作業に係る労働衛生教育を 行 う 講師等に
は 、 安全衛生団体等が 行ラインストラクター 講

習を修了した 者による講習を 受けさせることが望ましい。

VDT 作業従事者に 対する教育の 方法
配慮事項等
カ その他 VDT 作業に係る労働衛生上留意す
べき事項
ヲ

ヮ

8

配慮事項等

「

(1) 高齢者に対する 配慮事項等

8

配慮事項等」について(1) 高齢者に対する 配慮事項等

と機た
明明し
照照慮

た 作性
しに 特
貴 所の

は器昭

配局人

大台 よ
︑場に

もると

置

等 なこ
器 とる

閉路

機要す

別 る

訓練を

度 条件を実現することが 可能となる。
作業時間、 作業密度、 教育、 訓練等について
も 、 高齢者の特性に 適合させる配慮が 望まれる。

(2) 障害等を有する 作業者に対する 配慮事項
VmT

昭に配

等により、 配慮を行うことが 望ましい。

し

こ回

いす
っ施

てる

に実

作業者

が
度 教の

速加
の追
軌て
習せ

のわ
業ム口

作に

見 やすい文字の 大きさや作業に 必要な照度等
は 、 作業者の年齢により 大きく異なる。
多くの VDT 作業の場合、 文字サイズ、 輝度
コントラスト 等の表示条件は 使用する機器の 設
定 により調整することが 可能であ り、 作業者にとって見やすいように 適合させることが 望まし

まトは

高年齢の作業者については、 照明条件やディスプレイに表示する 文字の大きさ 等を作業者ごとに 見やすいように 設定するとともに、 過度の負担にならないように 作業時間や作業密度に 対する配慮を行 う ことが望ましい。

(2) 障害等を有する 作業者に対する 配慮事項

作業の入力装置であ るキーボードと てウスなどが使用しにくい 障害等を有する 者には、
必、 要な対音声入力装置等を 使用できるよ う に するなどの必要な 対策を講じること

また、 適切な視力矯正によってもディスプレイ
を読み取ることが 困難な者には、 拡大ディスプレ

VmT

作業は、 筋力や視力等に 障害があ っても 、 作業できるように 、 種々の支援対策が 準備されている。 このような支援機器や 適切な作業
環境、 作業管理によって、 障害を有する 場合でも、 VDT 作業を快適に 行 う ような措置を 講じることが望ましい。

イ 、 弱視者用ディスプレイ 等を使用できるよさにするなどの必要な 対策を講じること。

(3) 在宅 ヮ 一ヵ一に対する 配慮事項

(3) 在宅 ヮ 一カ一に対する 配慮事項

注文者は、 VDT 作業を行 う 在宅ワーカ一の 健
康確保のため、 在宅 ヮ 一カ一に対して 水指針の内容を提供することが 望ましい

V る提

文 をの

て

注康針
る健指

文一

すの 本

注力し

に 一対
一％ に

一存 カ

力毛 一

ワラ一
毛打 ワ

往な宅
を業在

喜 作
仕 T め
D た

VDT
機器等の情報通信機器を 活用している
在宅 ヮ 一カ一の場合、 作業 机 、 照明環境、 作業
時間等について、 労働衛生管理面からは 必ずしも適切でないことがあ る。 眼 疲労、 肩こり、 腰痛など在宅 ヮ 一カ一の身体的自覚症状の 訴えが多いことも調査で 示されている。

供することが 望ましい。 このことにより、 在宅
ワーカーは、 VDT
作業に係る作業環境管理、作業管理、 健康管理、 労働衛生教育等に 関する情報を得ることができる。
なお、 注文者には、 自らの仕事を 注文する者だけでなく、 他者から仕事を 請け負い、 これを個々の在宅 ヮ 一ヵ一に注文する 者も含まれる。
51

別紙
l VDT

作業に応じた 労働衛生管理の 進め方(表 )注 : 下 線部分は、 親指針と異なる 箇所を示す。

52

別紙

VD 下作業の種類に 応じた労働衛生管理の 進め方

業の種

労働衛生管理の 進め方
作業の例

料稿一

資原デ

文カ
︑入

タの
一等

A

拘
東
型

4l
日.
4 時間以上カ型

労働衛生教育健康管理

作業管理「本文」の 6
4 により作業により健康管
管理を行
こ 理を行うこと。 (作業時間 と。

への単純入

VDT
作業
における労働衛生管理のあり方」の本文(以下「本文」という。) の 3

力を含む。 )

及び 5 により受注、予約、 コールセン

環境整備を行こと。

DT 作業時間が短くなるよう に配慮する

単
純
入

作業の概要
作業環境管理

テ章

*一
員

六

作業時間 一

作業区分

乍

Ⅰ

「

l 章 等を入力l する。(CAD

照会等の業
務

タ一等にお
いて受注、
予約、 照会
等の業務を

う

「本文」の
う

「本文」の 7
により労働衛生教育を行う）‑ と。

については、
1 日の連続 Vとともに、 一

連続作業時間を 1 時間以内とし、 小休止

‑。

イ丁
ノー フ

を 1 〜 2 回程

B

入
カ

型

集、 修正等尭且圭。 ( 「単純大力型 」及び「拘と 。
(配置双 健康 診断につい束型 」については、 医師のては、 「作業因
分A
と同様
とする。
それ以外の

判断により 必、
要 と認められ
た 場合に ( )とホの 筋骨格系に型について 関する検査をは 、 VDT作

業 が過度に長
間にわたり
われること

身
白目
者

型

の 作成、 編度設ける。 )
「本文」の 4
「本文」の 6
により作業 管 により健康管
理を行うこ
をそテラこ

」

タ一等にお
いて受注、
予約、 照会
等の業務を
‑
了っイ
%
メ
きモ
一ま

ロ

等
表

"‑舌

照会等の業
務

章
文

対

受注、予約、 コールセン

Ⅰ

拘
束
型

日き

の考えによ
り、 文章の作成、編集、
修正等を行

桁千のないように実施する。
定期健康診
断は ついては 、 医師の判断 により 必、 要

検 ︑正
ムロ
修
照︑る

と 認、 められた
指導するとともに、 「作業因 場合に ( こ ) の分Aと同様 眼科学的検査に 作業休止時及び ( ) の 筋
間及び小休止 骨格系に関すを 設けるよ う る 検査を実施指導する。 )
する。)
」

の

タ

照
修
合正
︑︑

・
フメア

の

加

検

タ

索道

"
︒
ア
"

一Ⅰ 日 2時間以上 4時間未満 一
1 日 4時間以上

単純

データ、 文 資料、伝票、 「本文」の 3
章等の入力 原稿等から 及び 5 によりデータ、 文 環境整備を行
章等を入力 うこと。
する。(CADへの単純入力を含む。 )

ホ53

「本文」の 7
により労働衛生教育を行う）‑ と。

電子メール 電子メールの 受信、 送 の 受信、 送

情事 な行

イ一
口
一

フ
‑

金銭出納 業 窓口等で金
銭の出納を
務
行
一
， ワ@ 。

プロバラミ

コンピュー

ング業務

タ 一のプログラムの 作を技術型

成 、 修正等
7千 フ‑

CAD

業務

コンピュー
タ 一の支援によ設り

き十、 製図を7〒 う 。 (CAD

視 を行 う 。

携帯情報 端末の操作、画像診断 検
査等

短時間作業

C

丁日 2 時間夫 旦 Ⅰ 日 4 時間 未 満

庵視里 その他の里

監視業務

への単純大
力 を除く。
交通等の監

携帯情報 端末の操作、画像診断 検査尊な行フ@

1 日 2 時間

1 日 2 時間必、 要に応じ、必、 要に応じ、

未満の単純
入力型及び
拘束型の業
務

未満の単純
入力型及び
拘束型の業

「本文」の 3及び 5 に準じ「本文」の 4に準じて作業
管理を行 う こと。

務 を行 う 。

て環境整備を行 う こと。

自覚症状を訴える作業者ににより 労働 衛

ついては、 健主教育 を行 う

康診断を実施し、 「本文」の

、
） と 。

「本文

」

の 7

6 により健康

1 日 4
未満の対話
日き月背ョ

管理を行 う こと。

1 日 4 時間未満の対話
型 、 技術型、 型、 技術型、監視型、 そ 監視型、 その他の型の の他の型の
業務を行
業務
フ
‑

注: 1

2

各 「作業の例」及び「作業の 概要」は、 作業を分類する 場合の目安となるよ う 、 現在、 行われている典型的な作業について 示したものであ り、 これ以外の作業の 場合は、 職場の作業実態に 応じ、 最も類似の作業の 種類に分類し、 労働衛生管理を 進めること。
単純入力型とは、 すでに作成されている 資料、 伝票、 原稿等を機械的に 入力していく 作業をいろ。
54

3

4

拘束型とは、 コールセンタ 一等における 受注、 予約、 照会等の業務のように、 一定時間、 作業場所に在席するよう 拘束され、 自由に席を立つことが 難しい作業をいう。

対話型とは、 作業者自身の 考えにより、 文章、 表 等を作り上げていく作業等をいい、 単に入力作業

のみを行 う 者は含まない。
5

技術型とは、 作業者の技術等により、 コンピューターを 用い、 プロバラムの 作成、 設計、 製図等を行う作業をいい、 CAD 業務等において、 主に機械的に 入力する作業を 行う場合は、 単純入力作業型に分類すること。

6

監視業務、 携帯情報端末の 操作、 画像診断検査及びディスプレイを 備えた機器を 使用するその 他の業務については、 事務所以外の 場所で行われる 場合が多いが、 その場合であ っても、 できる限り指針に 準じて労働衛生管理を 行 う ことが望ましいこと。

7

作業区分に際して、 一人の作業者が 複数の種類の 作業を行 う 場合は、 それぞれの作業時間を 合計した時間がどの 作業区分に該当するかにより 判断すること。

なお、 一人の作業者が、 「単純入力型」と「対話型」のように、作業区分の分類を 決定する作業時間が異なる複数の 作業を行 う 場合は 、 行 う 作業時間が多い 方の作業の種類で 判断すること。
8

1 日の VDT 作業時間が時期により 変動する場合は、 平均値をとり 平均時間がどの 作業区分に該当するかにより 判断すること。

55

VDT

作業に関する 健康診断の概略(案 )作業区分 A の作業者

定期健康診断配置 駒 健康診断

問診

の

査
調

血
奄奄 有
調 調 め
のの 状

OOO

歴歴 症
務 徒党

業既自

0 業務歴の調査
0 既往歴の調査
0 自覚症状の有無の 調査 (問診 )0 眼科学的検査， 5m 視力検査
近見 視力の検査 (50cm 視力又は 30cm 視力 )0 眼科学的検査
5m 視力検査 (矯正視力のみ

・屈折検査 (5m 視力検査及び近見 視力に異常がない 場合
は、 省略 可 )・服仕検査・調節機能検査 (5m 視力検査

又は 30cm 視力 ) 0矯正視力のみでよい。 )
・その他医師が 必要と認める 検査及び 近見 視力に異常がな い 場

0 筋骨格系に関する 検査・上肢の運動機能、 圧痛点等の・・合は、 省略 可 )

・

でよい。)
近見 視力の検査 (50cm 視力検査 (問診において 異常が認められない場合は、 省略 可 )0 筋骨格系に関する 検査・上肢の運動機能、 圧痛点等の検査 (問診において 異常が認められない場合は、 省略 可 )・その他医師が 必要と認める 検査・

その他医師が 必要と認める

検査

作業区分 B の作業者

定期 俺康 診断醸俺爵 健康診断

0 業務歴の調査
0 既往歴の調査
0 自覚症状の有無の 調査 (問診 )0 自覚症状の有無の 調査

0 眼科学的調査
5m 視力検査

医師が必要と・・詔、ぬ た場合

近見 視力の検査 (50cm 視力又は 30cm 視力 )・屈折検査

(5m 視力検査及び0 眼科学的調査
5m 視力検査 (矯正視力のみでよい。)
近見 視力の検査 (50cm 視力又は 30cm 視力 ) (矯正視力のみでよい。 )近見 視力に異常がな い 場合は、 省略 可 )・

( 問診 )

・眼位 検査

・調節機能検査(5m 視力検査

・及び 近見 視力に異常がな い 場

合は、 省略 可 )・

その他医師が 必、 要と認める

検査
0 筋骨格系に関する 検査
・上肢の運動機能、圧痛点等の検査

医師が必、 要と認めた場合

その他医師が 必、 要と認、 める

検査

0 筋骨格系に関する 検査・上肢の運動機能、 圧痛点等の検査
・その他医師が 必要と認める 検査57