Fund Letter - ファンドレター -ｰ CARBON ZERO ・ ESG関連レポート ｰ2022年2月28日

脱炭素テクノロジー株式ファンド 愛称：カーボンZERO
追加型投信／内外／株式

ESG関連レポート 2022.2
当資料では、「脱炭素テクノロジー株式ファンド」への投資が、社会にどのような影響を与えているかを「環境」、「ESG」、「SDGs」という観点でご報告いたします。

環境への貢献二酸化炭素排出量
100万ユーロ投資あたり年間二酸化炭素排出量は、世界株式（MSCI ACWI）が65.26トンなのに対し当ファンドは52.29トンとなっています。ファンドへ投資することで、お客さまの投資先として、世界株式のインデックスファンドに投資するよりも二酸化炭素排出量が12.97トン少なくなります。つまり、当ファンドへの投資は結果として脱炭素社会の実現に貢献できると考えています。
加えてファンドで排出している52.29トン分の二酸化炭素についてはグリーンプロジェクトへ資金拠出することで、ファンド全体としてカーボンゼロをめざします。

年間二酸化炭素排出量（100万ユーロ投資あたり）

ファンドの二酸化炭素排出量相当分

世界株式（MSCI ACWI）

ファンド

65.2652.29トン

削減量12.97トントン

ファンド全体としてカーボンゼロをめざします

相殺グリーンプロジェクトへ資金拠出▶ 次ページではグリーンプロジェクトの詳細を掲載しています※基準日：2022年1月末 ※カバー率* ファンド：96.79%、世界株式（MSCI ACWI) ：98.01%＊ポートフォリオ全銘柄中、数値が算出可能な銘柄の割合※二酸化炭素排出量（＝カーボンフットプリント）とは、製品の生産から消費、最終処分に至るまでに排出される温室効果ガスを二酸化炭素に換算して数値化した値をいいます。
※100万ユーロ投資あたり年間二酸化炭素排出量は、企業が直接的に排出した量（スコープ1）とエネルギーの購入・使用などで間接的に排出した量（スコープ２）を、投資比率を加味し合計した値を使用。
※世界株式（MSCI ACWI）はファンドのベンチマークではありません。
※上記は過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。
（出所）カンドリアム社

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ｰ CARBON ZERO ・ ESG関連レポート ｰグリーンプロジェクト
カンドリアム社では、投資する個別銘柄ごとの二酸化炭素排出量を算出し、当ファンド全体の二酸化炭素総排出量を算定します。ファンドに助言をしたことにより得る報酬の一部を二酸化炭素削減を目的としたインドやパナマなど主に新興国のグリーンプロジェクト（地球温暖化をはじめとする環境問題の解決に貢献する事業）へ資金拠出することでファンドの二酸化炭素排出量と相殺します。
グリーンプロジェクトを通じた具体的な二酸化炭素削減量については、別途レポートを通じてお伝えする予定です。

＜ グリーンプロジェクト資金拠出例 ＞
太陽熱発電事業 ‒ インド

植林事業 ‒ パナマ

大規模な太陽熱発電プロジェクト
インドの化石燃料が非常に多い電力網向け再生可能エネルギーの生成

農業用に開墾された土地の混合林地への再転換
生物多様性、炭素隔離を改善し、地球温暖化の緩和
有機カカオと持続可能な木材の公正な生産を通じて地域の発展を後押し

SDGs目標の達成
再生可能エネルギーの発電

新規雇用の創出

環境教育プログラムとトレーニング

新規雇用の創出

トラフ式太陽熱発電技術の伝達

CO₂削減へ貢献

CO₂削減へ貢献

森林再生に寄与※当ファンドは脱炭素社会の実現に向けたソリューションを提供する企業への投資であり、投資先企業が温室効果ガスを排出しないことを保証するものではありません。また、当該企業が削減した温室効果ガスが当該企業が排出した温室効果ガスを上回ることを保証するものではありません。
（出所）カンドリアム社

植樹プロジェクト
当ファンドではグリーンプロジェクトへの資金拠出だけでなく、NPOを通じ信託報酬の一部を植樹活動に寄付することで豊かな自然の回復に貢献します。お客さまが投資を通じて利益を得るだけでなく、お客さま自身が環境問題解決に取り組む機会を提供しています。
毎年春から夏に行なわれる植樹の様子などについては、別途レポートを通じてお伝えする予定です。

＜ 植樹プロジェクトの流れ ＞＜植樹による効果＞
累計本数
CO₂吸収量（1年当たり）

１年目

２年目

５年目

１０年目

２０年目

・・・

5,000本

10,000本

25,000本

50,000本

100,000本

・・・

55,000kg

110,000kg

275,000kg

550,000kg

1,100,000kg ・・・※毎年5,000本を継続的に植樹した場合、ブナ1本あたりCO₂吸収量年11㎏(CO₂kg/本・年）として試算。
（出所）認定NPO法人「環境リレーションズ研究所」のデータを基に大和アセットマネジメント試算

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ESGへの貢献
カンドリアム社では独立したESGチーム（Environment（環境）、Social（社会）、Governance（企業統治））が約8,400社にのぼる企業のESG評価を行なっています。独自の指標により0-100で評価され、数値が高いほどESGで優れた評価ということを表しています。
一般にESG評価が優れた企業は質の良い利益を生むため、ESG評価はパフォーマンスに影響を与える要素と考えられています。そのためカンドリアム社では、運用プロセスの中に企業のESG評価を組入れています。

ESGスコアESGスコア

Eの要素例

Sの要素例

Gの要素例

E,S,Gそれぞれの要素を気候変動への対応

人権への配慮

不正のない会社経営

総合評価したスコア

資源の有効活用

労働環境の整備

投資家への情報開示

100
ファンド
世界株式（MSCI ACWI）

806040200

ESGスコアE（環境）スコア

S(社会）スコアG(企業統治）スコア※基準日：2022年1月末 ※カバー率 ファンド：95.05%、世界株式（MSCI ACWI) ：93.22%（出所）カンドリアム社※世界株式（MSCI ACWI)はファンドのベンチマークではありません。
※上記は過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。

ESGがパフォーマンスに与える影響組入企業のESGが考慮された指数「MSCI ACWI ESGリーダーズ」やパリ協定の目標達成に沿ったポートフォリオが構築されている「MSCI ACWI 気候パリ協定準拠インデックス」は通常の指数「MSCI ACWI」と比較し、良好なパフォーマンスとなっています。特に直近一年はその傾向が強まっています。
気候変動への関心が高まり各国が具体策を掲げる中で投資家の資金が関連企業の株式へ流入していることなどが要因と考えられ、カンドリアム社は今後その傾向がより強まると考えています。
2016年12⽉末〜2022年1⽉末

米ドルベース、ネットリターン

220

193.9
189.6
186.3

200

MSCI ACWI

180MSCI ACWI ESG リーダーズ

160MSCI ACWI 気候パリ協定準拠インデックス

14012010080'16/12'17/6'17/12(2016年12⽉末を100として指数化)'18/6'18/12'19/6'19/12'20/6'20/12'21/6'21/12（出所）ブルームバーグ

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SDGsへの貢献
当ファンドの投資先企業が、各SDGsの達成に貢献する割合を示しています。
運用プロセスの中にESGの要素を組入れているため、SDGsの項目に関しても世界株式（MSCI ACWI）と比較しおおむね高い貢献度となっています。ファンドがSDGsの観点からも優れた企業へ投資を行なっていることが分かります。

SDGsスコア

（%）
-15.0

-10.0

-5.0

0.0

1.貧困をなくそう

3.2

3.すべての人に健康と福祉を

15.0

5.0

当ファンドと特に関連が深い

0.00.14.質の高い教育をみんなに

0.0
0.0

5.ジェンダー平等を実現しよう-0.6

6.安全な水とトイレを世界中に
7.エネルギーをみんなにそしてクリーンに

0.3
9.9

-9.2
0.0
0.1

8.働きがいも経済成⻑も9.産業と技術革新の基盤をつくろう

2.2
0.3

10.人や国の不平等をなくそう
11.住み続けられるまちづくりを

0.3

12.つくる責任つかう責任

0.2

13気候変動に具体的な対策を

10.0

0.0

-1.3

2.飢餓をゼロに

項目

SD
Gs

5.0

0.0
0.7

1.6
4.6
5.5
10.3

-9.0

14.海の豊かさを守ろう

3.2

15.陸の豊かさも守ろう

-0.5
-0.1
-0.7

16.平和と公正をすべての人に-0.4

0.00.1

ファンド
世界株式（MSCI ACWI）

基準日：2022年1月末 ※カバー率 ファンド：94.44%、世界株式（MSCI ACWI)：96.23%（出所）カンドリアム社※SDGsの項目17については数値を算出していません。当項目は1~16の項目をパートナーシップで達成しようという目標です。企業は1~16の項目に貢献することで、17の項目へも間接的に貢献できると考えられます。
※SDGsスコア算出方法について：カンドリアムが第三者機関の情報を基に、各SDGsの項目に対する企業の貢献度を-10〜10で評価します。各SDGsの項目に対するファンドのウェイトを加味した総合計をファンドのSDGsスコアとして‐100%〜100%の割合で表記しています。
※世界株式（MSCI ACWI)はファンドのベンチマークではありません。※上記は過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。
※MSCI株価指数は、MSCI Inc.が開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。
また、 MSCI Inc.は、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

<ご参考>

持続可能な開発目標（SDGs）とは、2001年に策定されたミレニアム開発目標（MDGs）の後継として、2015年9月の国連サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」にて記載された2016年から2030年までの国際目標です。持続可能な世界を実現するための17のゴール・169のターゲットから構成されています。
（出所）国連広報センター

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ファンドの目的・特色

投資リスク● 当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。
「価格変動リスク・信用リスク（株価の変動、リートの価格変動）」、「為替変動リスク」、「カントリー・リスク」、「その他（解約申込みに伴うリスク等）」※当ファンドは、特定の業種への投資比率が高くなるため、市場動向にかかわらず基準価額の変動が大きくなる可能性があります。
※新興国には先進国とは異なる新興国市場のリスクなどがあります。
※ 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
※ くわしくは「投資信託説明書（交付目論見書）」の「投資リスク」をご覧ください。

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ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
料率等
販売会社が別に定める率
購入時手数料〈上限〉3.3%（税抜 3.0%）
信託財産留保額ありません。
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
料率等
運用管理費用
年率 1.837%（信託報酬）（税抜 1.67％）

費用の内容
購入時の商品説明または商品情報の提供、投資情報の提供、取引執行等の対価です。
－

費用の内容
運用管理費用の総額は、日々の信託財産の純資産総額に対して左記の率を乗じて得た額とします。
監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・その他の費用・（注）
オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する
手数料
場合の費用等を信託財産でご負担いただきます。
（注）「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※ 購入時手数料について、くわしくは販売会社にお問合わせください。
※ 手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。また、上場不動産投資信託は市場価格により取引されており、費用を表示することができません。
※ くわしくは「投資信託説明書（交付目論見書）」の「手続・手数料等」をご覧ください。

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当資料のお取扱いにおけるご注意当資料は、ファンドの状況や関連する情報等をお知らせするために大和アセットマネジメント株式会社が作成したものです。
当ファンドのお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする「投資信託説明書（交付目論⾒書）」の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に⽣じた利益および損失はすべて投資者に帰属します。投資信託は預貯⾦とは異なります。
投資信託は預⾦や保険契約とは異なり、預⾦保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外でご購⼊いただいた投資信託は投資者保護基⾦の対象ではありません。
当資料は信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。運用実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の成果を示唆・保証するもの
ではありません。記載する指数・統計資料等の知的所有権、その他⼀切の権利はその発⾏者および許諾者に帰属します。また、税⾦、⼿数料等を考慮しておりませんので、投資者の皆さまの実質的な投資成果を示すものではありません。記載内容は資料作成時点のものであり、予告なく変更されることがあります。記載する投資判断は現時点のものであり、将来の市況環境の変動等を保証するものではありません。
当資料中で個別企業名が記載されている場合、あくまでも参考のために掲載したものであり、各企業の推奨を目的とするものではありません。また、ファンドに今後組み⼊れることを、示唆・保証するものではありません。
分配⾦は収益分配⽅針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ⼀定の額の分配をお約束するものではありません。分配⾦が⽀払われない場合もあります。

URL https://www.daiwa-am.co.jp/

お問合わせ 0120-106212 (受付時間 9:00〜17:00)

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