日本スポーツ社会学会会報
Vol. ７９＝目次＝

１．会長挨拶
２．理事長挨拶

５−２．編集委員会
５−３．国際交流委員会
５−４．広報委員会
５−５．電子ジャーナル委員会
５−６．学生研究奨励賞選考委員会
５−７．学会賞選考委員会

３．第３１回日本スポーツ社会学会大会 報告
３−１．大会概要
３−２．学生企画シンポジウム
３−３．研究委員会企画シンポジウム
６．追悼文
３−４． 実行委員会企画トークセッション報告
６−１．生沼芳弘先生
３−５． 実行委員会企画トークセッション傍聴記
６−２．今村浩明先生
３−６．一般発表（各セクションの座長）
７．事務局からのお知らせ
４．2021 年度学生研究奨励賞
７−１．2021 年度理事会議事録
４−１．論文部門（第 5 回～8 回）
４−２．発表部門
７−２．2021 年度総会議事録
７−３．事務局からのお知らせ
５．各委員会のお知らせ
５−１．研究委員会
８．編集後記日本スポーツ社会学会
Japan Society of Sport Sociology
広報委員会 ２０２２年７月

１． 会長挨拶「アウシュビッツ以後、詩を書くことは野蛮である」
本原稿を執筆している間にも、ウクライナでは多くの市民の血が流れています。21 世紀になっても、イエメン、エチオピア、シリア、アフガニスタン、ミャンマー、…で多くの市民が「理不尽」にもその血を流し続けています。
「戦争の 20 世紀」は東西冷戦以後、収束を迎え、21 世紀におけるグローバリゼーションが地球市民を幸福に導くユートピアはもろくも崩れ去ったかのようです。
学会によっては、今回のロシアによるウクライナ侵攻に対して反対表明を出しています。もちろん、学会として戦争反対を明確に表明することに異論はありません。が、しかし、なぜ今回のウクライナ侵攻に「限って」そのような表明を出すのか、これまでのアフリカやアジア、中南米で起こっている同じような侵攻や国内的な弾圧による市民への殺戮や蛮行に対して、なぜ声を上げてこな
かったのかについては、学会として、あるいは研究者として、大いにその説明責任を問われることになろうかと思われます。そしてそれ以上に、私自身が当学会の一責任者として、今、もっともそのような学会としての表明が持つ意味に対して抱く疑念と反省は、「アウシュビッツ以後、詩を書く
ことは野蛮である」（アドルノ）という言葉に集約されます。
この言葉には多様な解釈が見受けられますが、「詩を書く」という営みを広く文化的な営みとしてとらえ、そこにもっとも合理的で、啓蒙的な営みである「科学」や「学問」をあてはめれば、その痛烈で根源的な文化批判にたじろがざるを得ません。
「詩を書くこと」すら野蛮な行為となる人間の蛮行を前にして、私たち、そして私たちスポーツを社会学的に研究する者は、どのように対峙すべきなのでしょうか。
日本スポーツ社会学会の目的には「本会は、スポーツに関する社会学的研究を推進し、会員相互の交流を深めることを目的とする」とありますが、それは「スポーツ社会学」という範疇でその研究成果を上げ、会員相互がそれを批判したり、認め合ったりすればよいということだけでは済まされない事態になっているように思われます。また、その学的な批判や啓蒙自体が、学会内部の自己満足的な世界を観照する成果だけであったなら、アドルノが鋭く批判するようにその批判や啓蒙自体が絶対的な教条と化する（物象化する）危険性もあります。
創立 30 周年を経過した本学会は、このようなウクライナ侵攻にみられる「アウシュビッツ」的蛮行（暴力）に対して、スポーツを社会学的に研究する成果をもってどのように向き合うことができるのでしょうか。また、長引く新型コロナ禍における社会の分断現象にどのように対峙することができたのでしょうか。そこには、私たち自身が研究者としての在り様にも常に批判の目を向ける主
体性と自己反省が求められているように思います。スポーツと社会との緊張関係を、その相乗性と相克性の両面から鋭く問い続けることが「スポーツ社会学」に求められているのです。
だとすれば、今後とも私たちは、新型コロナ禍で開催された「東京 2020」におけるスポーツと社会の「緊張」関係を鋭く問い続けなければなりません。少なくとも、第一次世界大戦の直接的な戦死者に値する 600 万人以上の死者が出ている世界的なパンデミックを前にして、あるいは「それ以後」のスポーツという文化をどのように考えるべきかは、スポーツ社会学にとってもっとも重要な課題の 1 つであるはずだからです。
学会 30 周年を記念して、丸善出版より『スポーツ社会学事典』の編集が進められ、2025 年 3 月の刊行が目指されています。本学会の総力を挙げて取り組みたいと思いますが、この刊行の持つ意義が、本学会の社会的使命を少しでも表明するものであってほしいと願っています。
会長
2菊幸一（筑波大学）

２． 理事長挨拶
各委員会の活性化と『日本スポーツ社会学事典』出版プロジェクトの始動
2021－2022 年度、本学会の理事長を仰せつかっております。2 年目となりますが、菊幸一会長、石坂友司事務局長をはじめ理事・各委員の皆様方と共に学会運営に努めたいと思います。皆様、何卒宜しくお願い申し上げます。
2021 年度を振り返りますと、まず第 31 回学会大会 （2022 年 3 月 19 日・20 日、オンライン開催、主管校：東海大学）の企画・運営に関しまして実行委員会（委員長：高尾将幸先生）の皆様には、コロナ禍、対面開催をぎりぎりまでご検討いただき、当日も会員の皆様のために見事に運営され、大会の成功に導いてくださいました。心から感謝申し上げます。
昨年度、この 2 年間の課題として以下の点を掲げました。
１．各会員の研究の促進、学会全体の研究の量的増大と質的向上－学会誌への投稿の促進、学生フォーラムの展開、そして学会賞の運用
２．会員相互の情報交換・研究交流－会員サービスの充実と手続きの簡素化
３．学会の研究成果、学問としての成果の発信

これらの課題に対して、各委員会ともに精力的に活動してくださいました。編集委員会（委員長：
中江桂子理事）では、査読体制、編集過程をより適切に改善してくださいました。多くの会員の皆様のご投稿をお待ちしております。研究委員会（委員長：金子史弥理事）では、学会大会のシンポジウ
ム、研究セミナーを始め、学生企画シンポジウム、学生フォーラムを積極的に支援くださり、学生会員同士のインフォーマルな研究活動が活性化するなど、若手研究者の研究支援に尽力してくださいました。また、国際交流委員会 （委員長：倉島哲理事）、広報委員会 （委員長：水野英莉理事）、電子ジャーナル委員会（委員長：奥田睦子理事）、学生研究奨励賞委員会（委員長：岡田千あき理事）も現在的な事業、課題に精力的に取り組んでくださいました。さらに事務局のご尽力で「新会員管理システム」が軌道にのってまいりました。会員の皆様にとっての利便性を高め、事務局業務の効率化につながる本システム、ぜひご活用ください。新しい動きとして、学会賞選考委員会（委員長：清水諭理事）では、「日本スポーツ社会学会 学会賞規程」を取りまとめてくださり、いよいよ 2022 年
度から本賞の選考・表彰制度が始まることとなりました。各委員会のご尽力に感謝申し上げます。
さらに学会創設 30 周年を記念した『スポーツ社会学事典』出版プロジェクト事業を総会にてお認めいただき、2022 年 4 月、本事典の編集委員会（委員長：菊幸一会長、編集委員：28 名（委員長、編集幹事 3 名を含む）、編集顧問：8 名、出版社：丸善出版株式会社）（2022 年 4 月 30 日現在 ）が発足され、具体的な動きが始動しました。本事業は、創設 30 周年を迎えた本学会において、これまでの学問としての歩みの成果の発信と課題の明確化、本学会の社会的貢献、初学者への学びの糸口の提供等の意味において重要な事業といえます。また、本事典の執筆にあたっては、多くの学会員がかかわることが予想され、会員相互の学問的相互交流も期待されます。出版時期は 2024 年度中と長丁場の事業となりますが、会員の皆様におかれましては、御周知、御協力いただければ幸いです。
現在、学会員数は、正会員 322 名、学生会員 60 名、計 382 名 （2022 年 3 月 17 日現在） となっています。本学会の特徴の１つは、学生会員を含め、若い会員の潜在的・顕在的エネルギー量の多さにあります。ベテランの会員と若い会員の相互触発の動きをさらに進め、皆さんで学会の活性化に努めていければと存じます。本年度も何卒宜しくお願い申し上げます。
理事長
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松尾哲矢（立教大学）

３． 第３１回日本スポーツ社会学会大会 報告
３−１．大会概要
１．開催期間
2022 年 3 月 19 日（土）、20 日（日）（録画については、一部を除き 2022 年 4 月 4 日（月）まで配信）
２．会 場＜WEB 開催＞３．日

程
3 月 19 日（土）午
前

3 月 20 日（日）
9:00〜

10:30

学生企画シンポジウム〜12:00

（ライブ）

13:00

一般発表 ※ 2

13:30

研究委員会企画シンポジウム ※ 1〜15:00（オンデマンド）〜16:00(ライブ)

15:30〜

実行委員会企画トークセッション ※ 1

16:00〜

クロージング（ライブ）※1

一般研表 ※ 2(オンデマンド）

（ライブ）

午
後

17:00

総会

〜18:00

（ライブ）

18:10

懇親会
（ライブ）

※1

ライブで行われた「学生企画シンポジウム」「実行委員会企画トークセッション」「研究委員会企画シンポジウム」は、録画したものを 3 月 21 日（月）～4 月 4 日（月）の期間にオン
デマンド配信。
※2 オンデマンド視聴の「一般研究発表」に関する主なスケジュールは以下のとおり。
視聴期間
3 月 14 日（月）～ 3 月 28 日（月）
質問等提出期間
3 月 14 日（月）～ 3 月 28 日（月）質疑応答公開期間 4 月 7 日（木）～ 4 月 21 日（木）４．開催報告日本スポーツ社会学会第 31 回大会は WEB 方式により、2022 年 3 月 19 日（土）・20 日（日）（録画については、一部を除き 2022 年 4 月 4 日（月）まで配信）に開催しました。参加申込者数
は 133 名（正会員・顧問 90 名、学生会員 24 名、非会員・一般 7 名、非会員・学生 8 名）、一般研
究発表は 25 演題（正会員が筆頭者となったものが 15 演題、学生会員に関しては 10 演題）でした。
前年度が参加者 147 名、研究発表 30 演題ということでしたので、いずれも若干の減少となりました。とはいえ、ライブ配信の学生企画シンポジウムと研究委員会企画シンポジウム（クロージング
4を含む）には常時 60 名程度、実行委員企画トークセッションには概ね 90 人程度が参加して下さい
ました。また、総会後の懇親会にも 40 名を超える方にご参加いただきました。最終日のクロージン
グでは学生研究奨励賞の授賞式を執り行いました。
さて、本大会はかねてより学会理事会にも指導を仰ぎながら、本学湘南校舎での対面開催を模索
して参りました。新型コロナウイルス感染症の感染拡大によって第 29 回大会（秋田大学）、第 30回記念大会（京都産業大学）と遠隔開催が続いており、「今度こそは対面で」という想いを多くの方と共有し、そのための準備を実行委員一同、進めてまいりました。しかしながら、昨年末に日本
でも確認されたオミクロン株の感染拡大の速度は非常に早く、今年 1 月には神奈川県は「まん延防止等重点措置」の適用を受けることとなりました。
これによって当初、実行委員会では開催形式の最終判断を「2 月初旬」としておりましたが、「2月下旬」にまで延期することと致しました。ただその後も「まん防」の延期が決定するなど状況は好転せず、最終的には大会 1 カ月前の 2 月 21 日の時点をもって遠隔形式での開催を決定し、参加者ならびに会員の皆様にその旨お伝えいたしました。参加予定の皆様ならびに運営スタッフの健康を第一に考えたうえでの、苦渋の決断となってしまいました。
その後、遠隔での開催に向けて急ピッチで準備を進めました。その際、とりわけ研究発表を予定されていた皆様には非常にタイトなスケジュールでの発表資料の準備および作成をお願いすることになってしまいましたが、多大なる御理解と御協力の元、何とかほぼ予定していた通りのスケジュールで準備を進めることがかないました。また、研究発表については研究委員会の先生方にも御協力いただき、緊密な連携の元、進めて参りました。
今大会では、学生企画シンポジウム、実行委員会企画トークセッション、研究委員会企画シンポ
ジウムといった各種企画をライブ配信し、その後、録画したものをオンデマンド配信するという形を取りました。これは前回大会とほぼ同様でした。各企画の内容に係る詳細は後続の報告に譲りますが、ほぼ滞りなく配信できました。
全てのイベントについて事前に Zoom ミーティングを設定し、抄録集（プログラム）を通じて参加者にミーティング情報を配信すると同時に、トラブルが起こった時に備えて「駆け込み寺」用のZoom ミーティングも常時設営しておきました。実際に駆け込んでこられた参加者もいらっしゃったようで、トラブルの解決に役立ったと担当者からは報告を受けています。ちなみに今大会では事前に理事会での承認を得たうえで、抄録集（プログラム）を PDF での配布とし、紙での印刷・送付は行いませんでした。恐らくこれは初めての試みではないかと思います。
なお、実行委員会企画トークセッションについては、東海大学湘南キャンパス 1 号館 1 階の Global
AGORA（通称、アゴラ）から生中継する形を取りました。同施設は、英語やその他の外国語を学ぶ
学生をサポートし、留学生を含む学生同士が交流する言語学習のための「ラーニング・コモンズ」として整備したものですが、今回はスタジオ風にアレンジして使用いたしました。大学当局の協力を得られたことで、このような形を取れたことを嬉しく思っております。また、同企画は理事会での許可をいただき、公開企画として開催致しました。オンデマンド配信も含め、内外に本大会のコンテンツを発信できましたことは、実行委員にとって非常に喜ばしいことでした。
大会初日の夕方、今回は総会がライブで実施されました。その後、前回大会にならって懇親会を実施いたしました。今回の懇親会では、一般発表の全 8 セッションを 2 セッションずつ、計 4 グループに分け、それぞれ Zoom のブレイクアウトルームの中で 1 時間程度、歓談していただきました。
オンデマンド配信では発表を何度も視聴することができ、質疑応答も時間をかけた深いやり取りができるというメリットがあります。その一方、対面で行われるリアルで、かつカジュアルなやり取りができないことも確かです。そこで、発表セッションごとに発表者と座長の先生方にお集まりい
ただき、情報交換をしていただこうという趣旨の元、上記のような形で実施させていただきました。

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各ルームの雰囲気は多様であったとは思いますが、リアルタイムでの情報交換の場を持てたことには意義があったのではないかと感じております。
このような WEB 方式での開催について、過去 2 大会におけるノウハウの積み上げが、今大会でも存分に活かされましたことは強調しておきたいと思います。とりわけ前回大会の実行委員長の奥田睦子先生には、常々、運営方式のご相談にのっていただき、また励ましの言葉も頂戴いたしました。さらに、この間 WEB 方式での学会大会運営の構築に御尽力されてきた事務局長の石坂友司先生と同次長の浜田雄介先生には、詳細なマニュアルのご提供をはじめ、折に触れてきめ細かい支援をいただきました。
今大会の実行委員会は、東海大学に所属する正会員の教員 6 名を中心に業務にあたってまいりました。なお、小澤考人先生ならびに植田俊先生は、それぞれ代々木キャンパス、札幌キャンパスから遠隔での業務に携わっていただきました。これも WEB 開催ならではかと思いますが、キャンパスを超えて、所属教員が力を合わせて今大会を開催することができたことに達成感をおぼえております。なお、今大会の開催経費の一部を、東海大学総合研究機構ならびに東海大学大学院体育学研
究科からご支援いただいたことも申し添えます。
慌ただしいスケジュールで至らない点、ご不便をおかけした点が多々あったかと思いますが、大きなトラブルもなく大会を終了することができました。御参加いただきました皆様、大会運営に御尽力いただきました学会理事会および各委員会の皆様、大会実行委員ならびに東海大学関係者の皆様の御理解と御協力に心より御礼申し上げます。本当にありがとうございました。
第 31 回大会実行委員長
高尾将幸（東海大学）

３−２．学生企画シンポジウム
日時：2022 年 3 月 19 日（土曜日） 10：30～11：40
会場：オンライン・ライブ配信（その後オンデマンド配信）

コロナ禍(新型コロナウイルス感染拡大下)における社会調査〈シンポジスト〉
大勝志津穂 氏（愛知東邦大学）・村田周祐
〈司会〉
菅原大志
宮澤優士

氏（東北大学大学院）・小石川聖氏（筑波大学大学院）

氏（鳥取大学）氏（早稲田大学大学院）・

学生企画シンポジウムは、「コロナ禍における社会調査」をテーマに開催した。このテーマの根底には、コロナ禍において「調査の際に発生する困難をどう考えるのか」という問題意識がある。また、近年トライアンギュレーションが特集されるなど(『スポーツ社会学研究』第 29 巻第 1 号)、調査方法の議論についても動きがみられる。こうした点から量・質双方において、現在どのような限界や可能性があり、今後の社会調査のあり方をいかに展望できるのかを議論する機会を持ちたいと考えた。そこで、量的・質的研究において優れた研究成果を残されている大勝志津穂氏(愛知東邦大
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まず大勝志津穂氏から、量的調査に関する話題提供がなされた。コロナ禍以前までも含んだ量的調査に関して、主に社会とデータ収集方法の変化から概観していただいた。前者は個人情報保護法、統計法、パーソナルデータの利活用に関する制度改正大綱といった法制度面での変化、後者はインターネット・web アンケートを用いた調査方法の変化として説明された。これらの変化は、匿名性の確保、倫理審査、情報流出、サンプリングの課題、「当たり前と思われてきた表現」といった、質問紙自体や調査対象者に対して調査者が従来よりも配慮するべき点を生じさせている。また、個別調査だけでなくオープンデータの活用や二次分析の有効性も主張された。国や政府機関、民間企業
や大学といったところから提供される一次データやそれに基づいた論文を収集し、活用・分析方法を検討することも重要である。コロナ禍における訪問調査・対面での調査は、接触自体が避けられ
感染対策の徹底の面で難しかったという大勝氏の所感を考えても、既存の一次データから知見を生み出す二次分析がひとつの選択肢になる点は示唆的であると感じた。報告の最後に、ビッグデータの活用の可能性も示唆された。大勝氏によれば、調査データに限らず、社会の中で膨大に集積されるログデータは、たとえば端末を通じた記録によって運動習慣を測定するといった活用の道もあるかもしれないと説明された。オープンデータ、個別調査、ビッグデータといった量的調査内での手法の「トライアンギュレーション」の可能性も示唆される報告だった。
続いて村田周祐氏より、コロナ禍における質的研究のあり方について、村田氏自身の研究活動を振り返りながら紹介がなされた。当初、農学分野から技術開発による問題解決を目指していた村田氏は、農村開発の現場で大きな挫折を味わうとともに、開発の推進と受容をめぐる構造的問題に気づく。その後、生活論に導かれてスポーツ社会学に転向し農山漁村の暮らしとスポーツ(ツーリズム)との関係を考察してきた村田氏だが、コロナ禍においても研究活動に大きな困難を抱えていないという。居住する山陰地方を離れて新たな調査地に赴くことや泊まり込み調査などを控えている点である程度の限界はあるものの、周辺地域の調査のみでも十分に興味深い事例に出会えている。
「相手を理解する」のではなく、社会通念から離れ「相手の立場になって考える」ことが生活論的なフィールドワークの強みであるという。つまり、テーマから調査対象を選定するのではなく、フィール
ドワークを通してテーマが生まれてくる。調査可能な対象が限られている現在、フィールドからテーマを受け取るという村田氏の姿勢は、質的研究を志す者にとっては示唆に富むものと思われる。
最後に、フロアからそれぞれの登壇者に対し、以下の質問が中心に挙げられた。まず、大勝氏に対する質問としては、①笹川スポーツライフデータにおけるデータのバイアスについて、②現在個人で利用可能なビックデータはあるのかとの質問がなされた。①に対しては、スポーツライフデー
タは人口統計に基づき対象をピックアップしているものの、訪問留置法という方法をとっていることなどに注意が必要と説明された。そして、②に対して、現在「個人」でのビックデータの利用は困難であるため、組織として研究課題に取り組むことの必要性が大勝氏によって強調された。
村田氏に対する質問としては、③コロナ禍において「暮らしの論理」に迫ることは可能なのか、④コロナ禍以後にフィールド調査に入った際に、コロナ禍以前と比較することは可能なのかなどの質問が挙がった。③について、村田氏はむしろコロナ禍になったからこそ「暮らしの論理」が見えやすいのではないかと主張する。つまり、生活環境が変わったからこそ、変わっていないものは何か、対象が重要視しているものはどのようなものであるかが浮かび上がってくると考える。これは④に関しても同様であり、コロナ禍前後を比較することは必要かもしれないが、対象は常に変化し続け、条件付けられていることを念頭に置くことこそ、質的調査の醍醐味であると村田氏は主張している。
世話人の立場から今回のシンポジウムを振り返るならば、スポーツ社会学会においてパンデミッ
ク下の社会調査のあり方について議論する機会を設定できたことの喜びがある。コロナに限らず、
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その時代状況によって研究者はさまざまな条件や制限の中で調査を遂行しなければならない。その条件や制限に一喜一憂するのではなく、そのなかで新たに見出せること(あるいは見出せないこと)を自覚しながら研究するというある種の「構え」が共有されたのではないだろうか。
最後に、この場をお借りして学生フォーラムの今後の活動予定を付記しておきたい。7 月 16 日に
令和４年度の第１回学生フォーラムを開催予定である。学生同士の議論からヒントをもらいつつ、
来年度の学生企画シンポジウムに向け、また準備を進めていきたい。
文責：

菅原大志（東北大学大学院）
小石川聖（早稲田大学大学院）
宮澤優士（筑波大学大学院）

３−３．研究委員会企画シンポジウム
日時：2022 年 3 月 20 日（日）13:30～16:00
会場：オンライン・ライブ配信（その後オンデマンド配信）

オリンピック・パラリンピックをめぐる「理念」と「現実」の間で＜シンポジスト＞
野口亜弥 氏（プライドハウス東京理事／アスリート発信チームリーダー）「東京 2020 大会が日本の LGBTQ+ムーブメントに及ぼした影響－プライドハウス東京コンソーシアムを事例に－」
山田潔
氏（日本放送協会放送文化研究所研究主幹）「東京 2020 パラリンピックを経て見えてくるもの～放送メディアの視点から」髙木知幸 氏（平塚市企画政策部オリンピック・パラリンピック推進課主査）「市民と共に育んだリトアニアとの友好の絆」＜指定討論者＞
西山哲郎 氏（関西大学）
＜司会＞
高峰修

氏（明治大学）東京 2020 オリンピック・パラリンピック（以下、「東京 2020 大会」）は新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受けて、近代オリンピック史上初となる 1 年の延期を経て開催されたが、大会の延期は結果的にオリンピック・パラリンピックのあり方を問い直す機会となった。オリンピック・パ
ラリンピックは様々な「理念」を掲げて開催される希有なスポーツイベントであるが、その内外を問わず多様性を尊重する社会や共生社会が実現されているとは言い難いのも現実である。東京 2020
大会をめぐっては、大会ビジョンの一つである「多様性と調和」の実現を目指した様々な活動が展開された。こうした活動や報道、取り組みを支えた人々は、オリンピック・パラリンピックが追求する「理念」と突きつけられる「現実」の間で、どのように東京 2020 大会と向きあってきたのだ
ろうか。本シンポジウムでは、そうした方々にその「経験」や「葛藤」を共有していただきながら、
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本学会の研究の方向性を探ることにした。
野口氏による第一報告では、東京 2020 大会の開催に際して国内での LGBTQ+のムーブメントを牽引してきた「プライドハウス東京コンソーシアム」の特徴と諸活動が紹介された。2010 年のバン
クーバー冬季大会時に始まった従来型のプライドハウスと比べると、「プライドハウス東京コンソーシアム」の特徴は、企業や大使館、NPO 法人や個人の集合体としてコレクティブインパクト型で協働したこと、また「教育」「歴史」「ウェルネス」「スポーツ」「居場所づくり」などの 8 つのチームによる協働プログラムが企画・実施されたことにある。大会開催後には、日本初の常設の LGBTQ+
センターを設置することを目指している。日本のコンソーシアム型プライドハウスは、国内における LGBTQ+の新たなムーブメントをもたらしたと同時に、グローバルなプライドハウスのムーブメ
ントにおいても新たな形を提示したといえるだろう。
第二報告者の山田氏からは、ご自身が両下肢麻痺の障害をもつパラリンピック放送の研究者という立場から、東京 2020 パラリンピック大会をめぐるテレビ放送の状況と、それを視聴者がどのように受け止めたかについて報告があった。大会に向けてパラスポーツに親しむための多様なテレビ番組が放送され、大会期間中は競技中継を中心に過去最大規模の番組が放映された。東京 2020 大会を契機にパラアスリートの露出は確かに増え、障害者の存在が具体的に見えるようになったが、現実には「前向き」「頑張る」「乗り越える」障害者ばかりではなく、違和感も覚えるという。最終的に山田氏は、今回の東京 2020 パラリンピック大会を、「障害の社会モデル」への気づきにつなげ
ること、そしてスポーツの持つ「場の共有」の力を活用することを提案された。
第三報告にて髙木氏からは、平塚市企画政策部オリンピック・パラリンピック推進課主査という立場から、東京 2020 大会を契機とする平塚市とリトアニア共和国とのホストタウンおよび共生社
会ホストタウンとしての様々な交流とそこにおける困難や葛藤について紹介があった。同国との交流は 2017 年から本格化したが、そこでは市民組織である平塚リトアニア交流実行委員会が主体となってテストキャンプの企画や準備を進め、無事に実施し終えた。しかし 2020 年に東京 2020 大会の１年延期が決定し、2021 年の開催に向けて葛藤を抱えながら厳格な感染予防対策を行い、事前キャンプを無事に終えることができた。こうした交流を良い財産とするだけではなく、今後の交流につなげていきたいとのことであった。
指定討論者である西山氏からは、3 名のシンポジストについて以下のようなコメント及び質問が出された（一部抜粋）。
＜野口氏へ＞
質問：LGBTQ+に関する政府や都の取り組みをどう評価するか。
回答：東京都が性的指向差別禁止を唱える「東京とオリンピック憲章にうたわれる人権尊重の理念
実現のための条例」を可決したことは大きな成果。しかし国レベルでは性的マイノリティーへの差別を禁じる法案の国会提出が見送られ、学習指導要領や第 3 期スポーツ基本計画でも性的マイノリティーにはふれられておらず、国レベルの法律や制度を変えることの難しさを感じている。
＜山田氏へ＞
質問：パラ報道は成人障害者のスポーツ実施率に影響を及ぼすだろうか。
回答：障害者がスポーツをするためには施設の受け入れだったり、そのための移動にはサポートが必要。過去の調査によれば、そもそも障害者の約半数はスポーツや娯楽に関心がなかった。やりたいと言い出せず始めから諦めていたのだと思う。今回のパラ報道がやりたいことの後押しにならないか、期待している。
＜高木氏＞
質問：今後の継続が期待されるが、具体的なプランは。
回答：教育分野では、すでに市内小学校とリトアニア国内小学校のスクールパートナー協定が進ん9でいる。今回の交流の中で動き始めた平塚リトアニア交流実行委員会のメンバーの意見を反映させながら、またリトアニアと提携している国内の別の姉妹都市と連携をとりながら発展させていきたい。
参加者からは 2 件の質問が寄せられた。その一つは「コロナの影響で東京 2020 大会は概してポ
ジティブな評価をされていないように思うが、ポジティブな変化について感じていることはないか」というものであった。この質問に対して野口氏からは、日本のスポーツ界で LGBTQ+に関する動き
出しがすでに起こっていること、LGBTQ+ムーブメントにおいてコレクティブなアクションが生まれたことが挙げられた。また髙木氏によれば、平塚市民によるボランティアの活動や両市民の交流等を通じて、心のバリヤフリーについて考える機会や国際感覚を養う機会になったことは確かなレガシーとして残っているとのことである。
本シンポジウムのテーマに関わるものを挙げても、日本のスポーツ界は LGBTQ+に関して今後どのような対応をするのか、東京 2020 大会のテレビ放送はどう変わり、どのような変化を社会にもたらしたのか、ホストタウン事業はこの後どのような発展をしていくのか等についてアカデミックな調査研究が求められる。こうした調査研究の蓄積を通じて、東京 2020 大会の開催経験から日本
社会は何を得たのかを多角的に理解することが、本学会の今後の課題となるだろう。
文責：高峰修（明治大学）

３−４．実行委員会企画トークセッション報告
日時：2022 年 3 月 19 日（土）会場：オンライン・ライブ配信

15：20～16：50

パラリンピックを学際的に紐解く＜シンポジスト＞
志田淳
氏（NEC）・青山由佳 氏（相模原市役所）・田中彰吾＜司会＞内田匡輔 氏（東海大学）・秋吉遼子 氏（東海大学）

氏（東海大学）本企画は、学術色の強いシンポジウム形式ではなく、あえてトークセッションという形式を採用
して学会員以外にも参加の間口を広げつつ、多角的な視座からテーマに関する議論を深めるべく実施された。
さて、本トークセッションではまず、東京パラ五輪・マラソン競技（視覚障害クラス）で金メダルを獲得した道下美里選手の伴走を担当した青山由佳氏と志田淳氏に、自身の伴走経験について語っていただいた。2015 年から「team 道下」入りした青山氏は、リオデジャネイロ・パラ五輪では道下選手にベストパフォーマンスを発揮させられずに銀メダルに終わったことを反省し、①自分自身の走力アップと②道下選手とのコミュニケーションの質を高める、という 2 つの課題に取り組んだという。特に②については、道下選手が抱きがちだった「伴走者に頼りすぎてはいけない」という遠慮の気持ちを解消させるべく、自ら積極的に寄り添うよう心がけたり、合宿時の同部屋での生活
中や練習中の何気ない会話や表情から、道下選手が何かサインを出していないか注意したり、不安
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なく安心して練習に取り組めるような環境づくりを行ったりした。東京パラ五輪への準備を通じて、嬉しいことも辛いことも一緒に乗り越えていくことができるのがブラインドマラソンの魅力であり、健常者の自分は簡単にできることが当事者にとっては大きな問題となることが多々あり、「物事を計る自分の定規」を疑うことの大切さを学んだと締めくくられた。
また、志田氏からは、伴走の基礎技術や道下選手の伴走時に行なっている声がけの実例の紹介、自身が「視覚障害」と出会った時の率直な感想についてお話しいただいた。特に印象的なエピソー
ドとして紹介していただいたのが、志田氏が 2006 年に高橋勇市氏（アテネパラ五輪・マラソン競技［視覚障害クラス］で金メダルを獲得）と初めて出会った際の出来事で、特に志田氏に大きなイン
パクトを与えた「階段」での経験についてであった。自身が行なった「前に階段がありますよ」という説明に対して高橋氏から矢継ぎ早の質問攻めを受けたとき初めて、階段には「上り／下り」があること、段差には「幅／奥行き」があること、そして「段数」があるという当たり前の事実を、そしてその事実を特別意識せず自分自身は階段を上り下りしていたことに気付かされたという。まとめにかえて、志田氏はこの経験によって、自分自身が「見えない」ということをいかに理解できていないかを痛感させられるとともに、伴走をする際には選手の立場になり、選手が状況を正確に理解できる言葉を用いて、的確かつ素早く動けるようにしなければならないことを知る機会になったと、実感を込めて述べられた。
伴走者のお二人のお話を受けて、田中氏からは現象学的身体論における「間身体性」（メルロ=ポンティ）の視点から、スポーツする障害当事者とそれをサポートする健常者が共に活動することの意味や、双方が身体を通じていかなる相互理解を達成しているのかについてお話しをいただいた。
この視点からすると、我々がもつ、相手の身体行為や表情をみて模倣することで相手の意図や感情を暗黙のうちに直感的に理解する回路によって、またこの知覚と行為の継続的な循環によって、自己と他者のあいだに独自のシステム（有機的なシステム）が生まれていくと理解できるという。田
中氏自身も、東京パラ五輪での運動機能障害選手の水泳競技を観戦した際、一方向的ながら間身体性の経験をしたという（観戦者→プレイヤー）。しかし、例えば、ダンスのパートナー同士、視覚障
害のある走り幅跳びの選手とコーラーなどの関係のように、お互いに「触れ合える」「見える」「聞こえる」というような双方が知覚しあえる環境・条件下にあれば、お互いが間身体的に理解を深め合うことがさらに可能となるという。障害者スポーツのように、間身体的経験が惹起される場を田中氏は「ローカルな共生の場」と呼んだ。これが社会のあちこちに生まれて積み上がっていくことによって「共生社会」が形成されるのではないか？また、そのための方途の一つとして、共生の場の制度化を検討することが必要になるのではないか？という 2 点が、報告のまとめとして提起された。
三者の発表後は、田中氏が提起した間身体性をめぐってディスカッションが行われた。志田氏によれば、伴走をするにあたって「競争に勝つ」ことを常に念頭においているので共生社会を意識してはいないが、選手に対して行う情報収集（伴走ロープなどを通じて）によって、選手の走りや精神の状態が伝わって理解できるというような間身体的経験が実際に起きているという。それに対して田中氏は、他者への共鳴は生得的な能力と考えられるが、個人の回路は社会化の過程において社会的規範によってふるいにかけられながら構築されるものであり、そのため、障害のある人とない
人の身体が同じ平面で知覚し合えるような、間身体的経験が可能となる条件が改めて作られる必要があるという。それなしに、頭でっかちに「共生」の理念だけを掲げ、それを義務化・制度化してしまうと現場で様々な反発や無関心を生んでしまいかねないからである。
オーディエンスから寄せられた質疑を受けて、間身体的経験は関係の濃度や障害の有無に関わらず重要であるという議論や、支援する際には障害当事者に選択肢を与えること、もし求められた場
合どのような支援が必要かを相手に確認することが重要となることも指摘された。しかし、伴走の質向上に不可欠の「コミュニケーション」（特に言語を介した）が間身体的経験にどう資するのか、
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また相互理解の深化に相互交流や共同活動の頻度や内容がどう影響するのかといった問題など、限られた時間の中で議論し尽くせなかった論点はいくつも残った。しかし、この事実を、今後の研究・調査や実践の起点を得られたと解釈し解明が期待される新たなテーマが設定されたと理解することが、スポーツ社会学会（特に、障害者スポーツ研究）にとって生産的といえるのではないだろうか。
文責：植田俊（東海大学）

３−５．実行委員会企画トークセッション傍聴記
日時：2022 年 3 月 19 日（土）会場：オンライン・ライブ配信

15:20-16:50

パラリンピックを学際的に紐解く＜シンポジスト＞
志田淳
氏（NEC）・青山由佳 氏（相模原市役所）・田中彰吾＜司会＞内田匡輔 氏（東海大学）・秋吉遼子 氏（東海大学）

氏（東海大学）本シンポジウムは「パラリンピックを学際的に紐解く」と題し、「パラリンピックと共生社会の実現」をテーマにトークセッションという形で行われた。東京パラリンピックで金メダルを獲得した
道下美里さんの伴走者を務めた青山由佳氏と志田淳氏、身体哲学を専門とする田中彰吾氏が登壇し、司会を内田匡輔氏・秋吉遼子氏が務めた。本シンポジウムの特徴は、「学際的」と題されていれるよ
うに、スポーツ研究者だけでなく、他領域の研究者とパラリンピックに参加した伴走者が登壇した点にある。シンポジウムの内容については、植田俊先生の詳細な報告を読んでいただくこととし、ここでは「障害者スポーツと共生社会」について考えるうえでの重要なポイントを強調しておきたい。
報告者がシンポジウムを傍聴してまず感じたのは、共生がスポーツを通じて実現されるのではな
く、スポーツにおいて模索されるものだという点である。私たちが障害者スポーツと共生社会の実現という問題を考えるとき、共生が実現される目標としてあらかじめ設定されていることが多いだ
ろう。しかし、青山氏と志田氏の報告から見えてきたのは、視覚障害者ランナーと伴走者が共同で走ることで、結果として共生と呼べるような関係性を作り上げていた点である。
青山氏は、パラリンピックに向けた合宿の練習後に、道下選手と志田氏と「振り返り」というミーティングを必ず行い、反省点を抽出し、次の練習にフィードバックしていたという。また、合宿において、青山氏は道下選手の「走り」だけを見るのではなく、日常の中で些細な心理的・身体的な変化を読み取るように心がけていたという。その理由は、視覚障害者のランナーはどうしても伴走者に遠慮してしまうことが多いため、練習や合宿のなかでランナーの微細な変化に注意深くあるように気をつけることが大事だと考えたためであった。伴走とは選手と同調して走ったり、コース
上の障害物やカーブといった情報を伝達するだけではなく、選手のその日、その時の走りの調子、さらには体調や精神状態を読み取ろう＝理解しようとする営みなのではないだろうか。
この点が興味深いのは、視覚障害者ランナーと伴走者の関係やつながりが固定的なものでなく、練習を通して更新される可変的なものであるという点である。言い換えるなら、伴走者は初めから
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「スポーツを通じた共生社会」を意図して視覚障害者ランナーに伴走するのでなく、ともに走るプ
ロセスのなかで、どのように視覚障害者と走るのかを模索しつづけている。その結果として、ともに走ることや相手への配慮が実現している。あくまで、共生とは視覚障害者と伴走者がともに走るという共同行為の結果であって、両者がともに走るという行為に先立って設定できるものではないのだろう。私たちはあらかじめ「共生社会」や「パラリンピックの意義や価値」を前提にしてしまうのではなく、スポーツ実践において「障害者」と「健常者」の間にどのような関わりが形成されているのか、そこにはどのような相互理解の営みがあるかのかかという観点から議論を始める必要がある。
報告者はこうした研究のスタンスが田中氏の提起した「ローカルな共生の場」という視座に通じるものであると考える。各登壇者の報告後のトークセッションでは、伴走者の知覚や感情が視覚障
害者ランナーと同期する瞬間、道路の凸凹への気づきなど、青山氏・志田氏と道下選手の間に生起した共生の経験が紹介された。それは、伴走者二人の視覚障害者ランナーとのかかわりが田中氏の提示した「ローカルな共生の場」という概念によって、言語化されていくスリリングなものであった。「ローカルな共生の場」という概念によって示されていたのは、スポーツをめぐって「障害者」と「健常者」が知覚・行為を循環させる身体経験の重要性、そこに個別具体的な相互関係が生成されることの重要性である。田中氏は「ローカルな場での共生」の可能性についてのみ指摘し、「共生社会」について発言することには慎重であったように思う。田中氏の報告から考えなければならな
いのは、「共生社会」と「共生」の間には大きな隔たりがあり、まずはスポーツにおける障害者と健常者の具体的な関わりの位相から議論を出発させることの重要性である。田中氏は報告の最後に、社会学には身体やその運動の同調をもとにしたローカルな共生の場を制度的な位相で実現する方図を考える使命があるとも提起している。
最後に、障害当事者の視点から共生を考えることの重要性を指摘しておきたい。もろもろの事情があったのだろうが、テーマが「共生」である本シンポジウムに障害のあるアスリートの登壇者がいななかったのは残念であった。障害のあるアスリートたちはスポーツにおいて「健常者」との身体的同調をどのように経験しているのだろうか。あるいは、障害のある人々はそもそも「共生」をどのようなものとみなし、評価しているのだろうか。当事者不在の上に共生が語られてしまうことの問題点も含めて、障害者スポーツを研究する者は「パラリンピックと共生社会」という課題にどう向き合うかが問われている。

文責：山崎貴史（北海道大学）

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３−６．一般発表（各セクションの座長）
・オンデマンド視聴の「一般研究発表」に関する主なスケジュールは以下の通りです。
視聴期間
2022 年 3 月 14 日（月）～ 3 月 28 日（月）
質問等提出期間2022 年 3 月 14 日（月）～ 3 月 28 日（月）質疑応答公開期間 2022 年 4 月 7 日（木）～ 4 月 21 日（木）＜ライフスタイル・スポーツ＞
座長：水野英莉（流通科学大学）
S-1-1：宮澤優士(筑波大学大学院)
環境保全活動を通したサーファーの論理―千葉県長生郡一宮町の事例から―地域の環境保全活動には、地方自治体、地域住民、工学等の専門家、開発業者などさまざまな人々・
組織が関わっているが、報告者の宮澤氏が焦点をあてるのはサーファーである。宮澤氏の調査した
千葉県長生郡一宮町は、サーフィンを中心にしたライフスタイルを持つ者が多く転入してきており、毎日のように海を見て、海に入る彼らは、これまでのどの集団とも異なる環境保全に対する意識を持っているという。利害関係者それぞれの論理、特にサーフィンというスポーツ経験をもとにした
環境保全活動の論理、そしてそれらの軋轢を明らかにしようとしたのが、今回の報告である。
海岸浸食の問題が顕在化した一宮町では、浸食の軽減・海浜の維持安定化を図るため、人工ヘッドランドという T 字型の人口岬の建設工事を行ってきた。しかしサーファーにとって人工ヘッドラ
ンドはサーフィンに悪影響を及ぼし、危険な流れをつくるため、地元サーファーを中心に形成された「一宮の海岸環境を考える会」は工事反対の署名活動を行い、反対運動を展開してきた。その結果、「一宮の魅力ある海岸づくり会議」において、新旧住民の間で軋轢を生じさせ、サーファーは事情も知らずに反対意見を言う「環境にうるさい新住民」のレッテルを貼られ、かつ専門家からも国土保全の名のもとに提案は棄却された。住民とも行政とも「ズレ」るサーファーの立場は、二重に環境保全から遠ざけられる結果となっていた。
質疑応答では、サーファーの声・論理の一般性について等の質問がなされた。行政や生活者、専門家や業者とも異なる意見を持つサーファーを、従来の研究では十分に焦点化してきてはおらず、
環境保全活動に関わるサーファーを主題とした本報告は、オリジナリティがあり、大変興味深い。
報告者は応答の中で、自然科学的な最適解や工学的なモデルで定められるような「環境保全」をあるべきものとせず、人々の認識する環境保全とはどのようなものかを探ることを出発点としていると強調する。今後より詳細な社会関係の追究と研究の発展を期待したい。

S-1-2：髙崎雷太（森ノ宮医療大学）・井手口範男（森ノ宮医療大学）
アーバンスポーツにおける地域創生に関する調査―奈良県 田原本町スケートパーク設置 3 年半の事例―
本発表は、スケートボードが「インテグリティとセーフティーを保ち、サスティナブルなスポー
14ツ」として地域創生に効果があるのかを検証している。対象となったのは、奈良県田原本町に設置されたスケートパークであり、2018 年 4 月から 2021 年 11 月までの 3 年半の期間である。利用者の属性、コロナ禍の影響、施設有料化に伴う変化などについて分析されている。その結果、利用者延べ人数（21,381 人）、最も多い年齢層（3 歳から 12 歳）等がわかり、これについて発表者は、幅広い地域・年齢層の利用があったとして、スポーツ庁の推進する「アーバンスポーツツーリズム」の「皆が同じフィールドでプレーできる」の裏付けがあったと結論している。また、県外からの利用者が多いことから、スケートボードはこれまでスポーツに興味の無かった幅広い層から集客可能
なアーバンスポーツであると位置づけている。
視聴者から質問が多く集まり、活発な質疑応答が見られた。
「インテグリティ、セーフティー、サスティナブルなスポーツ」という語句への質問、スケートボードにツーリズム的な価値があるのかを評価することの是非、スケートボード文化の「漂白」の懸念など、問いの立て方についての質問がある一方、利用者データの数値結果（利用者や登録者の増加）をもって地域の活発化や創生の効果があったとする考察部分に対しても質問が複数あった。
スポーツに地域創生を期待する自治体は多く、また研究成果も多くある分野だと思われるので、そうしたものの批判的な検討のうえに位置づけることで、本研究はますます価値が高まることが期待できるだろう。

S-1-3：市井吉興（立命館大学）
資本主義リアリズムとスポーツ研究―フランクフルト学派のアクチュアリティを再考する―
本報告では、資本主義の現段階としての資本主義リアリズム（マーク・フィッシャー）の社会において、スポーツを文化産業として政治利用する権威主義的新自由主義国家を批判的に検討するため、権威主義に批判的な立場をとってきたフランクフルト学派の議論を再検討・再評価することが試みられていた。市井氏が特に注目するのが「物象化」（カール・マルクスおよびカンタン＝ブロー）の議論である。人と人との社会関係やそこに関わる人間が、あたかもモノのように立ち現れてくる現象を指し、そのような見方を生じさせる資本主義を批判するのである。市井氏の着想の背景には、
東京 2020 でオリンピック競技となったスケートボードがスポーツ化・競技化し、遊びから効率や達成が優先される傾向があることへの関心があり、これがすなわちライフスタイルスポーツの物象化であると位置づけたのである。しかし市井氏は、ライフスタイルスポーツ／スケートボードは単に競技化に解消されず、むしろそれを拒む多様性を本領としたもの（カンタン＝ブロー）ととらえようとする。競技化されることで切り捨てられたものは何かを考えるうえで、付置連関（アドルノ）の議論を用い、物象化される過程で切り捨てられたものを探求することが、今後の研究の道筋として示された。
質疑応答では、ライフスタイルスポーツが競技化すると多様性が失われる一方で、競技化されることでコンテストとしての公平な競技が可能になるのではというコメントや、スノーボードやスケ
ートボードが IOC に取り込まれる過程は具体的にどのような資料を検討するのかという質問、ライフスタイルスポーツの競技化はそのスポーツに別のレイヤーが付け加えられるだけなのではという意見などが寄せられ、活発な質疑応答となった。市井氏はこれまでにもライフスタイルスポーツのオリンピック採用を理論的に位置づけ、整理・分析する作業を積み重ねておられ、今回の報告はそれらをさらに発展させた印象である。ライフスタイルスポーツについても十分に特に国内では議論が尽くされている状況になく、またライフスタイルスポーツのみならず、高度に競技化されていく
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ことはさまざまなスポーツに同様の傾向が見られることであるので、このテーマが重要な研究であることは間違いないだろう。

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◆

◇

＜スポーツ参画＞
座長：笹生心太（東京女子体育大学）
S-2-1：下窪拓也（新潟医療福祉大学）
スポーツ観戦行動の社会経済的決定要因の検証
本発表では、スポーツライフデータ 2018 の結果を二次分析し、人々をスポーツ観戦行動に向かわせる社会経済的要因（世帯収入、学歴、職業、ジェンダー）について分析した。その際には潜在クラスモデル分析の方法をとり、ただの「スポーツ観戦」ではなく、「どの種目を観戦するか」という点が被説明変数となった。その結果、スポーツ観戦行動には 4 つのクラスタが存在することが示された。それは不活発層（40％）、低活発ユニボア（25％）、高活発ユニボア（23％）、オムニボア（12％）である。ユニボアとは特定の種目を好む行動、オムニボアとは様々な種目を雑食的に観戦するという行動である。特に 2 つのユニボアについて見てみると、低活発は女性が多く、職業階層の低い職業は少なかったのに対して、高活発には男性が多く、中所得者が多かった。この結果から、
スポーツ観戦を通じて消費する文化は男女で異なる可能性が示唆された。
質疑応答では、テレビ観戦と直接観戦の関係性について、海外のように嗜好する種目と階層間の関係性が日本にもあるのかどうかについて、分析の結果導かれたオムニボア／ユニボア概念の妥当性などについてなど、活発な質問がなされた。発表者の側からはこれらの質問に適切に対応しつつ、今後の研究の進展に資するような形での受け止めがなされていた。今後、今回出てきた論点に沿った研究の深化に期待したい。

S-2-2：髙田侑子（順天堂大学スポーツ健康科学研究科）
障害者がスポーツ非実施に至る要因の研究
本発表は、障害者のスポーツ実施の現状と、スポーツを実施する際に感じる障壁を明らかにすることを目的として、障害を持つ人 165 名にアンケート調査を実施したものである。その結果、スポーツ非実施者は全体の 65％にものぼること、さらに非実施者の中の 89％はスポーツを行いたいのにできていないこと、非実施者は「障害に適したスポーツがない」「スポーツが苦手」「新型コロナウイルスの影響」などが理由であること、さらにスポーツを行いたいのにできていない人は「交通の便がいいところに施設がない」「金銭的余裕がない」が主要な理由であること、などが明らかとなった。そして総合的な考察として、「障害に適したスポーツがない」ことと「金銭的余裕がない」ことに今後着目していくべきであることが示された。
質疑応答では、非常に多くの質問が提出されていた。主なものとしては、調査対象の特性、調査の実施方法とサンプルの取り方、障害の種類および重さ間での比較の必要性、回答者の年収の低さ
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S-2-3：本田桃子（岡山大学大学院）・原祐一（岡山大学）
フィットネスクラブにおける婚外恋愛の発生要因―スタッフの認識を手がかりに―
近年のフィットネスクラブにおいては、不倫や浮気といった婚外恋愛が多くなされているそうである。本発表はこの問題に着目し、なぜフィットネスクラブにおいて婚外恋愛が発生しているのかについて、施設で働くスタッフへの豊富なインタビュー調査の結果をもとに考察したものである。
その結果、婚外恋愛が発生する要因は、大きく分けてクラブ内部の要因とクラブ外部の要因に分けることができた。内部要因としては、スタッフのアイドル化やパーソナルレッスンの密室性がスタッフ対会員の恋愛に結びつくこと、また身体を鍛えるという目的を共有していることなどによって会員同士の恋愛がもたらされることが明らかにされた。また外部要因としては、フィットネスクラ
ブの持つ健全なイメージが婚外恋愛を見えにくくさせること、また配偶者がいても外出の正当な理由づけになることなどが明らかにされた。
質疑応答においては、非常に多くの質問が寄せられた。特に婚外恋愛というイシューに着目した背景や、その学術的意義などに質問が集中していた。前者については本田氏自身がフィットネスク
ラブでアルバイトをする中で経験的に発見したものであるという説明が、後者についてはフィットネスクラブが現代社会に生きる人々の生きづらさを表出している場と捉えられるのではないかという説明がなされた。非常に注目度が高く、今後の研究の進展が楽しみな発表であった。

S-2-4：松原弘明（電気通信大学大学院博士後期課程）『想像の共同体』としてのプロ野球球団
本発表は、多くの人々による熱狂的な愛着対象としてのプロ野球団とはそもそも何なのかという問題について、それを近代国家（あるいはネイション）のアナロジーを通じて考察したものである。
具体的には、B. アンダーソンの「想像の共同体」におけるネイションを規定する 3 つの特徴である、①国民は限られたものとして想像される、②1 つのものとして想像される、③主権を持つと想像されるという 3 つの観点から、西鉄ライオンズを事例に分析を行なった。そして、同球団が九州の人々にとってのシンボルとなっていたこと、西鉄の会長が同球団を通じて九州をまとめあげようとしていたこと、ファンたちが自らの民意を同球団に訴える機会が多く見られたことなどから、西鉄ライオンズは「想像の共同体」とみなせると結論づけられた。
質疑応答では、言説分析を行う際の資料の問題、言説分析の手続きの問題、なぜナショナリズム
に関する議論を地域共同体や球団に適用したのかという問題などについての質問が提出された。これに対して、松原氏は自身の方法上・方法論上の限界を認めつつ、質問から様々な学びを得ている
ように見受けられた。これらの学びを今後の研究に活かし、「なぜプロスポーツクラブがこれほど人々を惹きつけるのか」という非常に根源的かつ重要な問いの解明に貢献していただきたい。
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＜スポーツ文化＞
座長：坂なつこ（一橋大学）
S-3-1：範麗娟（関西学院大学大学院）
地元住民が伝統を再創造することによる村落運営―太極拳発祥地の陳家溝を対象として―太極拳は 150 以上の国と地域で行われ、実施人口が 1.5 億人に達するなど世界中に愛好者が存在する。一般的に中国における伝統的な武術の一つと考えられているが、実際に世界で普及しているのは 1950 年代に中国政府によって伝統的な太極拳を元に標準化された「簡化二十四式太極拳」である。本報告では、「簡化二十四式太極拳」＝「太極拳」が「伝統の創造」（倉島, 2016、Su,
Xiaoyan, 2016）であり、政府や海外メディアの取材によって「発祥の地」ということが「発見」された陳家溝（中国河南省温県）が聖地化、観光地化するなか、現地関係者のインタビューを元に、どのように「陳氏太極拳」の伝統が再創造されたのか、また、異なるアクター、その中でもローカルエリート（「地方清英」「郷紳」）の村落運営への関わりを明らかにしようとしたものである。報告では、従来親族間で行われていたために必要のなかった、伝承系譜の作成と弟子入り活動
が 1980 年代に始まること、それらが社会的資源を獲得するルートでもあること、さらには聖地化、観光地化により観光用建築物が拡大され、練習空間が再創造されたことなどが明らかにされた。質疑では、「本家」「分家」やいわゆる流派などの関係性について、また聖地化、観光地化により生活手段となるために被るリスクについて人々はどのように捉えているのか、教室や宿泊所などの具体的な規模や広がりについてのコメントがあり、応答ではより詳細な資料を提示しつつ、今後
ブルデューによる場の理論等も参照し調査をすすめる旨の回答があった。

S-3-2：堀田文郎（立教大学大学院）・松尾哲矢（立教大学）
ボディビル競技における「のめり込み」に関する実証的研究―競技者の「道理性」に着目して―本報告では、ドーピング違反や過度な減量などが問題となるボディビル競技において競技者が「肉体感覚（痛み、空腹など）」を実感することにより自らの「身体」を構築する様相に着目し、従来の身体論に対する新しい視点の提供を試みている。発表者は、ボディビル競技において特有の競技者と身体との関係性があり、そのプロセスにおいて競技実践の意味＝競技に身を投じることの「道理性」を生じさせ、「のめり込み」（「ボディビル競技者」という一つの属性に対して過剰な専心性を示すこと。質疑応答より）という競技への独特の態度が惹起されるとする。本報告の元になる調査においては半構造化面接により競技者へのインタビューを行い、そこから 36 の概念と 7 つのカテゴリーを導き出している。「肉体感覚」が競技実践の基盤となることは、「身体への絶対的な信頼」を生じさせ、身体はあたかも「神」（審級）となり、競技者は身体への従順な信徒となるのである。そこにおいて競技以上に生きることの意味/目的が獲得される。質疑応答においては、ジェンダー（男18らしさや女性競技者）について、肉体感覚についての近年の論考、競技者の共同性、トレーニング
がうまくいかなかった場合の「肉体の裏切り」の事例、「没入」や「フロー」との相違などへの質問が寄せられた。それぞれについて、調査結果を補足しつつ 14 頁にわたる回答がなされたが、時間が限定される対面での発表ではこのような丁寧なやり取りは困難であろうと推測されるので、この点はオンライン開催のメリットであろう。

S-3-3：村下慣一（立命館大学大学院社会学研究科博士後期課程）
なぜ富木謙治は合気道の競技化を志向したのか?
―戦後日本社会の「フィギュレーション」の構造的変動を手掛かりとして―
本報告は、戦後の合気道において「競技化」を目指した富木謙治（1900-1979）が、どのような理念や実践を背景に合気道の開祖である植芝盛平(1883-1969)、植芝吉祥丸(1921-1999)らとは異なる方策をとり、合気道における「禁忌」と表現される競技化（スポーツ化）することで「武道の民主化」を目指したのかを、N. エリアスの「フィギュレーション」を用いて、戦後日本の体育の民主化の文脈の元で捉えるものである。競技化を迫る圧力を社会発生的動態の力学（エリアス）として捉えることにより、①「伝記的幻想」的叙述、②機能的因果関係に基づく説明の何れも超克し、戦後
日本社会の構造的変動に伴う社会現象として「合気道の競技化」を描くことが目指されている。一般的に合気道は「非競技化」という文化的ポリティクスが主流派を形成しているのであるが、嘉納治五郎に師事した柔道家でもあり、戦後早稲田大学において教鞭をとっていた富木は、連合国総司
令部(GHQ/SCAP) による「スポーツ思想のコスモポリタリズム」（ 草深, 1986a）、「新しい体育理念」（久保, 1986）に接するなかで、「全人としての人間教育に寄与する」ものとして「現代体育」を捉え、その意味で「競技化」に合気道の民主化（スポーツ化）の意味を見いだそうとしていたことが指摘されている。質疑応答では、ブルデューによる場の論理との違い、また当時の武道界との連関についても目配りが必要ではないかというコメントが出されている。理論フレームの説明が発表形
式では十分に行えたとは言いがたく、論文化が待たれるところである。

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＜学校体育・スポーツ１＞
座長：原祐一（岡山大学）
S-4-1：高橋豪仁（奈良教育大学）
中学校道徳科の教科書におけるスポーツ等に関する記述の検討
スポーツの価値が、道徳的価値とどのように結びついているのかについて、道徳科の教科書から光を当てるという興味深い報告であった。中学校の道徳の教科書（７社）からスポーツ・体育・運動に関わる 100 話（全体の 14.2％）が抽出され、内容分析を通してスポーツ等を題材として道徳的価値を教育するという手段としてのスポーツを安易に用いる実態が示された。具体的には「希望と勇気、克己と強い意志」という徳目との関連する話が多く、それらは成長や自己実現のプロセスを
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示し、結局は教育に収斂されるものであることが示された。会員からは、他のコンテンツとの差異
からスポーツや体育の価値がどのように描き出せるのか、時代という時間軸からどのような変遷があるのか、ナラティブ分析の方法論についてグロップ以降発展しているグレマスの理論との関係性等について質問がなされた。萌芽的な研究であることを前提に、さまざまな切り口が新たに見出される有意義な質疑となった。今後さらに分析を進め、研究成果が公開されることを強く期待したい。

S-4-2：日高裕介（早稲田大学大学院スポーツ科学研究科）
高等学校の体育に関する学科・コースの誕生―1950 年代から 1970 年代後半を中心に―高等教育において「体育に関する学科・コース」がどのように位置づけられてきたのかについて
1950 年から 2020 年までを量的に把握し、1978 年以前の初期段階の事例を分析することから、学校教育とスポーツとの結びつきについて理解しようとした挑戦的な報告であった。1980 年代から 90
年代にかけて体育学科、コースが大量に設置されていき、2000 年以降高校数が減っているものの、
体育学科、コースは横ばいになっていることが把握されている。そして初期段階では、「高校教育の多様化」政策への適応、中堅体育指導者の養成、スポーツの教育的価値の追求、学校体育の振興、運動部活動の充実、体育系大学・学部との接続が挙げられている。会員からは、公表されたデータ＝建前と実際のところはどうだったのかについて質問がなされ、今回は学校史に焦点を絞って分析されているために、今後は学校外からどのように捉えられてきたのかについて検討するという回答がなされた。また、公立・私立の違いや特定の高校の特徴についての質問があり、経営の問題や宗教問題、ジェンダー的な視点から議論がなされた。膨大な資料からの分析がなされているが、今後
学校史以外のデータからも多角的に分析されることが期待される報告であった。

S-4-3：:高柿健（城西大学）
母校を率いる甲子園監督のフィールドマネジメント（4.0）―文献掲載のインタビューデータを用いた質的研究―
甲子園にチームを導く監督の中でも母校でその指導をする人を対象に、フィールドマネジメント（チームの競技成績）が従来の武士道野球志向、スポーツ野球志向、犠牲の志向といった目的トラ
イアングルから、新たなフィールドマネジメント（4.0）へ移行しているという仮説のもと概念モデルを提示しようとする経営学との領域横断的な報告であった。インタビューデータから、従来の価値観ではマネジメントできないことから、ライフスキルといった社会規範の獲得や精神性を強調す
ることの限界を認知し、目標設定をさせたり１対１のコミュニケーションをはかる自律分散型組織への移行、さまざまな人を巻き込みつつもモジュール化するエコシステムの構築によってチームを率いようとする新たなマネジメントモデルが示された。会員からは、年齢の幅が広いがどの指導者もフィールドマネジメント 4.0 を意識しているのか、他の運動部活動との関係はどのように捉えう
るのか、母校を率いるという特殊性について質問がなされた。回答としては、テクノロジーや社会的価値観の変化からどの指導者も同様のフィールドマネジメントが求められていること、他の運動部にも展開できる可能性、母校からの歴史・伝統の教育的役割が担わされていることが言及された。
今後、経営学的な視点が社会学と融合することによって、どのような新たな知見が見出されるのか
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に期待したい。

◇◆◇＜ルール・テクノロジー＞
座長：渡正（順天堂大学）
S-5-1：西城黎一（奈良教育大学修士課程）
ハンドボールにおける審判員の判定に関する研究―操作的判定に着目して―本報告は、ハンドボール競技における「意図した誤審の存在」及び「操作的判定の実態とそれらが生起しうる状況」を明らかにすることを目的としたものであった。本研究の知見として、（1）ハンドボール競技に「意図した誤審」は存在し、それらは罰則を無効化・軽量化する目的で用いられていること、（2）審判員が反則行為に対しての罰則を操作的に軽くする判定は、約 7 割の対象者から確認されること、（3）審判員が反則行為に対しての罰則を操作的に重くする判定は約 2 割の対象者から確認されることを明らかにした。また、報告者は罰則を軽くするような判定はゲームの遊戯性の確保を意図して、一方、罰則を重くするような判定は、自己や怪我の抑制を意図して行われていることをアンケート調査およびインタビュー調査から明らかにしている。
質疑は、罰則を軽くする判定の目的を考察する際の文献解釈、特に罰則を軽くすることがなぜゲームの遊戯性の確保につながるのかに注意が寄せられていた。報告者は、「遊戯性とは（中略）競技の魅力を引き出し、プレーヤーが競技を楽しめるように“ゲームメイク”すること」と回答しているが、ここには若干の疑問が残る。この「遊戯性」は誰の立場からのものであろうか。この点は、質疑を踏まえて精緻化される必要があるように思われる。しかし、審判が試合中にどのような意図を持って判定を行っているのか、またそこには、ルールの機械的運用ではない側面があることを明らかにしたことには重要な知見が含まれていると感じられるため、今後の進展を期待したい。

S-5-2：岡田光弘（成城大学）
テクノロジーと身体の社会学―ビデオエスノグラフィー、ビデオグラファビリティという観点から―
本報告は、テニスで導入されている「ホークアイ」などのテクノロジーによる判定を巡って、（1）
私達はホークアイの画像が提示されてたときそれをどのように理解しているのか、（2）ホークアイの画像にはその「痕跡」と「接地面」およびボールの動きをめぐる一種の「欺瞞」が存在すること、（3）にもかかわらず、アスリートも含め私達は、人間の判定よりもテクノロジーの判定の優越性を信憑するようになっていること、が議論されている。そこから報告者は、スポーツへのテクノロジーの導入について、その是非をめぐる民主的な議論が今後必要であることを提起している。
質疑では、本報告の対象となるテクノロジーと判定の今後についての質問が見られた。報告者は、
21

報告のなかで CSI 効果として示したテクノロジー信仰のフェティシズムを打破するとともに、テクノロジーの導入の議論を開かれたものにしていくことにスポーツ社会学の可能性があると指摘する。
また、その際、重要なことは、ホークアイのような表象のテクノロジーが、強い信憑を獲得している「映像の理解可能性」のメカニズムについての議論であるという。確かにこれまでテクノロジ
ーによる判定を議論する際、その是非のみばかりが議論され、なぜ私達はホークアイの映像を「事実」として理解してしまうのかについて議論していなかったように思われ、それがこの問題をあるべき「判定」をめぐる価値闘争にしてしまっていたのかもしれない。

S-5-3：青野桃子（大阪成蹊大学）・竹内秀一（学習院大学大学院博士後期課程）
健康管理圧力とテクノロジーとの関連について
本報告は、インタビュー調査を通して、テクノロジーを用いた健康管理に対する個人の意識について検討するものである。結果としては、ほとんどの対象者が、運動量や歩数、心拍数、睡眠時間とその質などを日常的に記録して、自らの健康管理に活かしている状況にあることを明らかにしている。また、そこには、数値化による「楽しみ」の付与など、テクノロジーが「達成感」「ゲーム性」を与えることで、継続的な健康管理の営みを後押ししている様相があった。
質疑においては、報告での重要な用語である「健康管理圧力」が意味する具体的内容や、それが作動する対象はいかなるものかに関わる議論が複数みられた。この点は、発表における「圧力」が、個々人の経験においてどのように具体的に現れうるのか、もしくは、今回のようなインタビュー調
査ではなく、アンケート調査の必要性への質問ともつながり、重要な論点であったといえよう。また、ウェアラブル端末での「健康管理」がもたらす「楽しみ」の新規性や機序の解釈についても指摘があった。
多くの質問は、「健康管理圧力」のような調査者によって設定された仮説的な概念が、個人の行動とその変容に与える影響はいかなるものかをめぐって行われたといえる。この点を精緻に検討していくことが本報告の発展にとって不可欠であるように思われる。確かに私達の社会は様々な要求を陰に陽に行っており、「健康」はその最大のターゲットであり、手段でもある。本報告の続報でこのあたりが精緻化されることを期待したい。

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＜スポーツ組織＞
座長：水上博司（日本大学）
S-6-1：千葉直樹（中京大学）
名古屋市公立小学校部活動廃止に伴う外部委託事業に関する研究
千葉氏の報告は、名古屋市のすべての小学校部活動の外部委託の現状を定量的・定性的データを用いて明らかにしたものである。学校運動部の地域移行が検討されようとしている昨今、週末型地
域移行レベルでは民間事業者の部分的参入はあるとされるが、基礎自治体内の全小学校・全活動日
22レベルの参入は皆無であり、名古屋市の取り組みは部活動外部委託の社会実験として注目される事例となっている。名古屋市教育委員会では小学校部活動のあり方を 2017 年から検討、おおよそ 4 年
で外部委託を構想・実現させている。参入事業者は全国に 11 の支社を持ち子ども向けのスポーツ・
音楽スクールを展開する D 社。D 社は社内に指導管理センターを設置し、全国の教育委員会との間でスポーツ地域人材の養成と派遣に実績を持っている。ただ、この事業で大きな収益を期待しているわけではなく、部活動派遣事業の拡大と地域貢献を目的としているという。主たる委託内容は、指導者の募集と養成、人材バンクの運用から小学校のマッチングをサポート、指導謝金の支払い手続きである。人材バンク登録者の内訳は、大学生 41.6％、主婦 17.3％、会社員 15.1％。常にアルバ
イト情報サイトを通じて指導者の募集をしている。また外部委託に対して批判的であり、小学校教員の指導を望む保護者には説明会を開催し、指導上のリスクにも対応するなど、参入事業者のマネジメント業務によって派遣指導者は活動に専念できることが報告された。こうした外部委託事業による成果が、子どもたちのスポーツ活動にどのような変化をもたらすのか、この社会実験のアウト
カムについての調査は既に計画化されており、今後、それらの調査報告も期待されるところである。

S-6-2：張寿山（明治大学・スフィーダ世田谷）
スポーツにおける資金循環の視点からのスポーツ非営利法人のニーズについての考察―リーグピラミッド構造における下位リーグクラブの役割と重要性―
張氏の報告は、トップレベルのスポーツリーグの事業収益がグラスルーツレベルのスポーツリー
グのための資金に回っていないという国内のスポーツリーグ構造を問題視し、この問題を解決するためのヒントを英独の資金循環のリーグ事例に求め、国内の下位リーグクラブの組織特性を「公益性をもつ非営利組織」とすることを前提に、今後議論するべきであることを主張するものである。
イギリスでは、サッカーファンの 6 割が下位リーグクラブの観客としてサッカーを楽しみ、クラブ経営の安定に不可欠な施設インフラはレベル 6 の下位リーグまで整っているという。またドイツでは、レベル 4 の下位リーグでも数千人規模のスタジアムを保有し、入場料をとってクラブ収益を安定させているという。その他事例報告では、数多くの定量データが示され、下位リーグクラブこそ、
リーグピラミッド構造を支える重要な役割を果たしていることを理解させてくれた。そして張氏は、
下位リーグクラブが、トップスポーツでの獲得資金を回してもらえる組織として法制度的に整備されていることが重要な条件であることを読み解いていく。そのための組織形態こそ「公益性をもつ
非営利組織」としての法人格であり、この論点から上位リーグのクラブマーケティングと下位リーグのクラブマーケティンは異なるという発想に気づくことが大切であるとも主張する。下位リーグのクラブは、上位リーグの事業収益の再投資先として事業目的に即した資金を回してもらいリーグ
ピラミッド基盤をしっかりと下支えする役割を担う。こうした「公益性を持つ非営利組織」としての下位リーグクラブのマーケティングを議論していくと、その先には、「地域のスポーツ施設インフラを整備する事業主体に適した、公益性を認められる非営利法人制度は日本には存在しないという点」ということにも気づかされ、スポーツクラブに適した非営利法人制度の構想が検討されなければならないことが論点ともなっていく。張氏が報告の冒頭で述べた「スポーツベッティングの導入をもって資金獲得を目指すとしても、資金循環先の一つであるクラブの役割とその組織形態が議論されなければ、スポーツの格差はますます拡大してしまう」という主張には大いに頷けるものである。

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S-6-3：海老島均（成城大学）
スポーツの公共性形成に向けての民間スポーツ組織の役割に関する研究―イギリスのユース・スポーツ・トラストに焦点を当てて―海老島氏の報告は、労働者を巻き込んだ英国のソーシャル・インクリュージョンの議論が、階級的な閉鎖性が根強く残るスポーツ界にも拡大している実態と、それを受けて展開されている階級縮減の事例をユース・スポーツ・トラスト（YST）のプロジェクトから明らかにするものである。海老島氏は、アイルランドでの滞在経験からエリート主義が残る英国ラグビー界では、学卒後の職域や交友関係にもピアグループが形成されるなど、そのスポーツの排他性を実体験していたという。こうした排他性に風穴をあけたのが 2012 ロンドン五輪を契機に、はじまったスポーツイングランド
による階級縮減キャンペーンだったという。本報告では 25 年前に創設されたラフバラのチャリテ
ィ団体、YST が階級縮減を目的に手がける 3 つのインクルーシブ・プロジェクトと、その意義が紹介された。一つ目のプロジェクトは、学校内で選抜された子どもたちを対象とした「インクルーシ
ブ・スポーツリーダー」の養成とそのスキル開発、二つ目のプロジェクトは「リビング・フォー・
スポーツ」と名付けられた学校と地域スポーツクラブのパートナーシップ事業であり、具体的にはアスリートの学校訪問や不登校の子どもへのフォローアップ事業。三つ目のプロジェクトは、「スクール・ゲーム」と名付けられた学校内のすべての子どもたちが参加するスポーツ校内大会の運営と、この校内大会を公立・私立で区別することなく学校間交流大会へ拡大する事業である。こうしたイ
ンクルーシブ・プロジェクトは、階級縮減だけではなく、競技レベルの格差縮減にも波及効果をみせているという。YST は、英国のインクルーシブなスポーツ思想を先導する「ゲーム・チェンジャー」となっているということであった。

S-6-4：木村宏人（千葉大学大学院人文公共学府博士後期課程）
プロ・スポーツにおけるボランティアとは何か
木村氏の報告は、プロ・スポーツのボランティアは、単なる「応援するファン」や「観戦者」ではなく、または「サポーター」のようなクラブと地域の象徴的なファン像でもなく、「ジモト」づくりを担う「支えるファン」としての地域人材像であることを描き出すものであった。木村氏は、ス
ポーツ観戦者やスポーツボランティアに関する先行研究を丹念にレビューし、「支えるファン」としてのボランティア像が十分に説明されていないことを課題とした。そこでバスケットボール B リー
グ S クラブのファン 6 名に対する半構造化インタビューの語りから、そのボランティア像を説明しようとする。分析の結果、2 つのボランティア実践者像が描き出されていた。一つ目は市場消費者としての「ファン」ではなく、地域アイデンティティを持った「サポーター」であること、これをクラブと地域の象徴的関係からみるボランティア像であること。二つ目には「対面で会える人々のつながりをつくる実践」として地域人材像であり、これを「ジモト」づくりを担う「支えるファン」
として見定めることであった。また，木村氏は質疑応答の中で「プロスポーツが流動化する都市で地域密着を掲げるにあたって、土着的な地域アイデンティティを持つ『サポーター』を想定すると同時に、あるいはそれ以上に、新たな『ジモト』づくりを行うファン（ボランティア）という文脈で考えることの意義があるのではないかと考えます」と主張している．この文脈には、
「ファン」
「サ
ポーター」
「ボランティア」を単に区分けしようとするのではなく、スポーツ・ボランティアを通じた社会参加の可能性を論点とし、地域のスポーツ人材資源をボランティアという多様な実践から論24

じようとする木村氏の立ち位置を強く感じとることができたように思う。

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＜スポーツと観光＞
座長：岡本純也（一橋大学）
S-7-1：小澤考人（東海大学）
2020 東京大会における観光・ツーリズム面のレガシー検証―メガイベント論の観点を評価軸として―
本報告は、東京オリンピック・パラリンピック競技大会（2020 東京大会）のレガシーを、メガイ
ベント論の立場から、特に観光・ツーリズム面に着目しながら評価を行っている。メガイベント論の立場は、グローバルな都市間競争において優位なポジションを獲得するために、戦略的に「都市再生」、「ブランディング」の機会としてオリパラのようなメガイベントを活用していこうとするものである。本報告では主に、成功事例とみなせる 2012 ロンドン大会と対比させながら、2020 東京
大会の観光・ツーリズム面での評価を、政策立案、その実現状況について検討し、結論として「完
全なゼロではなくプラス要素も残るものの、期待水準からは下回る」という評価を下している。
質疑応答では、報告者が立脚する研究視点の明確化に資する議論、世界的パンデミック下で開催されたメガイベントの評価の難しさに関する議論などがなされたが、ある面、2020 東京大会は新型コロナ感染拡大の「意図せざる」影響で歴史的に希少なメガイベントとなったわけであり、コロナ
終息後のレガシー評価こそが学術的にも実践的にも重要となるとの見通しが示されたと考えられる。
そのような観点から、今回の報告はパンデミック終息前の「中間評価」と位置づけられ、今後のポストコロナの研究成果が大いに期待される。

S-7-2：石原豊一（関西福祉大学）
試論:「観光のまなざし」から見た「スポーツ労働移民」
本報告は、ジョン・アーリの「観光のまなざし」論をはじめ観光社会学の議論に依拠しながら、各国のプロリーグを渡り歩く野球選手＝「ノマド・リーガー」に着目し、彼らの国際移動を「プロアスリートの『労働』というよりはツーリストによる『消費』と捉える視点から」分析している。
アーリは、ツーリストが非日常の世界に期待する「まなざし」によって観光地社会の秩序が構成されるようになる（がゆえに、送り出し社会の秩序を逆照射する）との視点を提示しているが、本報告においても、日本野球界、それを含み込む日本社会で「できないこと」を海外のプロリーグで（またその経験を通して）実現しようとするノマド・リーガーの「まなざし」、それによって構成される受け入れ社会、リーグにおける秩序形成に着目している。質疑応答でも確認されたが、海外のプロ野球リーグでの日本人選手の生活、それを取り巻く人間関係、ビジネスなどに着目することによって、日本社会、日本野球界の現在の課題、問題点などを浮かび上がらせるという研究方法はオリジ
ナリティが高く、（質疑の詳細な補足説明にも表された）長期にわたる世界各地での地道なフィール
25ドワークによる知見の深さ、収集されたインタビューデータはこの方法の妥当性を裏付けている。
その他、質疑応答の中では、概念の定義などについて議論されたが、労働-消費（余暇）、移住-旅、
プロ-アマの境界の不明瞭化とその原因について報告者の視点が整理して示され、ノマド・リーガー
を類型化した上での分析という研究課題も見え、生産的な議論の場となった。ここでの議論を反映させた報告者の今後の研究成果に大いに期待する。

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＜学校体育・スポーツ 2＞
座長：高橋豪仁 （奈良教育大学）
S-8-1：清野宏樹（北海道大学大学院教育学院博士後期課程）
知的障害特別支援学校の体育授業におけるトレンドスポーツの導入とその可能性―クロスミントンの試み―
2001 年にドイツで開発されたクロスミントン（当初はスピードバドミントン）を、知的障害特別支援学校の高等部、1～3 年生 30 名（男女共習）が受講する体育授業に取り入れた実践研究である。
従来の特別支援学校の球技の学習では、サッカーやバスケットボールが中心となり、特定の生徒がボールを操作するために、誰でも積極的にプレイできる球技の単元を構成することが課題となっていた。そこで、新しいスポーツ用具を使い、新しい運動形態によって新たな魅力が付与されたトレ
ンドスポーツとしてのクロスミントンの導入を試み、そうした課題の解決の可能性を探った。分かり易いルール設定をしたことにより、生徒たちは夢中になって取り組み、動きの室の高まりも見られた。また、ラリーに積極的に取り組んだこと等から、トレンドスポーツを導入することによって、子どもたちの興味を誘い、運動意欲を高める効果の可能性が示唆された。
質疑応答では、従来のスポーツとは異なるクロスミントンの運動形態上の魅力、知的障害生徒の健康に関する先行研究、クロスミントンの導入の経緯および学習指導要領上の位置づけ（ネットを使わないネット型ゲーム）、子どもたちに喜びや感動を与えるクロスミントンの可能性とその評価方法、等について、大変活発な議論がなされた。

S-8-2：酒本絵梨子（自由学園）・上林功（追手門学院大学）・原祐一（岡山大学）・松本大輔（西九州大学）
全国小中高等学校における運動会が持つ機能
全国の小学校・中学校・高等学校一覧から都道府県ごとに層化ランダムサンプリングによって抽出された 6924 校を対象とし、運動会の実施状況の調査結果が報告された（回収率 38.8%、回答期間：2021 年 11 月 26 日～2022 年 2 月 10 日）。新型コロナウイルス感染症流行前には、67.1%の学校で地域の方が参加する種目が設けられていた。また、開催の判断は地域的な情報を基になされており、地域の祭りとして受容されてきた歴史が続いていることが窺われる。今年度の地域の方が参加する種目を実施した学校は 4.7%となった。また、観客数を減らすことで運動会を実施している学26

校が多く、優先的に保護者が参加し、地域の方の優先順位は低い。コロナ禍によって、民衆文化的な行事が主催者の学校行事としての機能へと画一化されており、地域の方と交わる校外学習的な意
味合いから体育授業の延長としての運動会の機能を強めていることが示唆された。
質疑応答において、本研究は運動会実施状況についての全国規模の調査であり、またコロナ禍の体育・スポーツへの影響をうかがい知れるという点において貴重な研究成果であるという感想が述べられていた。発表者は、幾つかの質問に対して以下の様な回答をした。子どもと地域の人が一緒に出る種目もあれば、地域の人だけが出る種目もある。小学校や中学校に比べて地域の生徒が通っていない高校においては授業の延長上にある種目に地域からの参加の可能性がある。小学校、中学校、高等学校はどれも同様にコロナ禍によって地域からの参加は減少した。コロナ禍からの回復後には地域からの参加は増加するだろうが、縮小された運動会の評価は悪くないので、コロナ禍前の水準には戻らないだろう。先行研究において、地域の人が参加することに関するものはほとんどない。コロナ禍によって、運動会が一気に学校の中に閉じてゆき、体育授業の参観日のように変化したため、総合的な観点から捉えられていた部分が縮小された。このような議論を通して、調査結果について理解を深めることができた。

S-8-3：原祐一（岡山大学）
政策としての「豊かなスポーツライフ」―アウトカムの不透明さは何を問わなくなったのかー「生涯スポーツ」という考え方が学習指導要領上において変容し、「豊かなスポーツライフ」という概念が出現している。高等学校学習指導要領（2008 年）では、「生涯にわたって豊かなスポーツ
ライフを継続する資質や能力を育てる」とあり、小学校・中学校学習指導要領（2016 年）では、豊かなスポーツライフを実現するための資質・能力の育成」とある。そこで、この研究では、学校体育政策における「豊かなスポーツライフ」がいかなる概念として捉えられるのかについて理論的に検討し、学習指導要領上において示されている資質・能力が「豊かさ」とどのような関係を持ちう
るのかについてエビデンス論とともに明らかにした。結論として、以下のことが示された。豊かなスポーツライフという目標は、アウトカムの多元化を示すことになり、固定的には捉えられない。
スポーツライフの豊かさは、豊かでないと認識される接点でしか捉えることができず、常にアウト
カムを動かし続ける必要がある。垂直的序列化と水平的画一化の傾向にある学校現場において、動的な概念である「豊かなスポーツライフ」という概念は如何に取り入れられ得るのかについて検討しなければならない。EBE（エビデンスに基づく教育）の文脈において、エビデンスを扱うにあたり、エビデンスそのものが価値解釈を含み込みながら客観的可能性を探っている営みであることを理解し、その因果効果が暴力性を孕んでいることを鑑み、エビデンスを選択する必要がある。エビデンスを使う側は、どこまで専門家に任せ、どこから自分で判断するのかを意識しておく必要がある。
「豊かなスポーツライフ」という多元的・多層的な概念を具現化するには、社会的な合意形成プ
ロセスが重要になるのではないかという意見に対して、発表者は、文部科学省→教育委員会→校長→教員→子どもという構造の矢印を逆向きに変えることが重要であり、スポーツクラブもその可能性を持っていると回答した。発表タイトルの副題に関して、アウトカムの不透明さは「教師の存在」
を問わなくなったのかという質問に対して、発表者は、当初はアウトカムの不透明さに対して教師が答えを出さなくてはならないと考えていたが、豊かなスポーツライフを巡る EBE においては、
実践から政策論までにいたるエビデンスを収集する仕組が必要であり、教師から研究者までが議論
27

して答えを出す必要があると回答した。日本のスポーツ・体育政策は EBPM に即してなされるべきではないかというコメントに対して、発表者は、日本の場合はエビデンスを示さなくても予算が投入されるところに問題があり、RCT のような効果検証も必要であると述べた。「これが豊かさだ」という漠然としたイメージと評価との関係についてコメントが求められ、これに対して発表者は、「これは豊かではない」という指標の提示は可能なので、様々な多様性を考慮しつつ、負の側面を意識した効果検証を現状では考えていると回答した。このような、充実した議論がなされた。

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４． 2021 年度学生研究奨励賞
４−１．論文部門
日本スポーツ社会学会 2021 年度学生研究奨励賞（論文部門）選考結果について
第1位

笠原亜希子

筑波大学大学院人間総合科学研究科
博士後期課程体育科学専攻「知的障害者のスポーツをめぐる「身体経験」の論理」

以上について報告いたします。
2022 年 3 月 9 日
学生研究奨励賞選考委員会委員長
岡田千あき（大阪大学）【選考委員会講評】
笠原亜希子氏の論文「知的障害者のスポーツをめぐる『身体経験』の論理」は、意思の決定や伝達、経験の言語化に困難を抱える知的障害者が、スポーツ実施の当事者としていかに社会認識されるのかという問題意識のもと、知的障害者の「当事者」としての「身体経験」を知的障害を持たな
い非知的障害者との相互作用を含みこんだ上で捉え直した意欲的な研究です。
先ずはじめに、知的障害者の身体経験が不可視化されてきたことを障害学やスポーツ社会学の先行研究のレビューから明らかにし、続いて知的障害者の身体経験を説明するための新たな論の構築が試みられました。知的障害者の経験を当事者個人から相互作用の場へと開くために、特に「間身体的連鎖」の考え方は抽象度が高く難解ではありますが、「肉体論」と関連付けることで、現象学的身体論の限界を乗り越えることが試みられています。このような既存の論のクリエイティブな援用への挑戦と、その結果として、語られることがない身体経験の論理を新たな視点で導き出している点が高く評価されました。
本論文で探究された論理は、知的障害者のみでなく、認知障害者と介護者などのマイノリティの人々の社会からの排除という今日的課題を捉える論理としての可能性も有しており、この論文で理論的な整地がなされた後に生まれる具体的な事例研究の発表を期待しています。
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受賞者の言葉筑波大学大学院人間総合科学研究科
博士後期課程（投稿時）笠原亜希子（かさはら あきこ）
このたびの 2021 年度学生研究奨励賞（論文部門）受賞に際し、お選びいただきました先生
方、論文をご精読いただきました査読者の先生方、そして、辛抱強く、ご指導をいただきました筑波大学大学院の菊幸一先生と研究室の皆さまに、心より御礼申し上げます。
本研究では、現代社会における知的障害者のスポーツプロモーションを課題としてとりあげ、彼/彼女らがスポーツを行う当事者として社会から認識されることをテーマに、社会構築主義視点に立って、スポーツをめぐる「身体経験」の論理を議論することを試みました。今回の受賞を励みに、知的障害者のスポーツプロモーションの課題解決と、いよいよ、ポスト
TOKYO2020 の局面をむかえたスポーツ界に少しでも寄与できるよう、より一層精進して参ります。
会員の皆さま方に引き続いてのご指導をお願いし、御礼の言葉とさせていただきます。ありがとうございました。

４－２．発表部門
日本スポーツ社会学会 2021 年度学生研究奨励賞（発表部門）選考結果について
第1位

堀田文郎

立教大学大学院博士課程前期課程「ボディビル競技における「のめり込み」に関する実証的研究――競技者の「道理性」に着目して」

以上について報告いたします。
2022 年 5 月 9 日
学生研究奨励賞選考委員会委員長
岡田千あき（大阪大学）【選考委員会講評】
堀田文郎氏の発表「ボディビル競技における『のめり込み』に関する実証的研究:競技者の『道理性』に着目して」は、ボディビル競技者の「のめり込み」の感覚を身体との関係性から解き明かし、競技者が競技に身を投じることの道理性を検討した研究です。競技者の身体が「肉体感覚」
をもとに構築されるものとして扱われており、行為や感覚の持つ意味の編成によって身体が一定の29

方向へ導かれていく様子がダイナミックに描かれました。
本研究では、「肉体感覚」「審級としての身体」という括りによって、身体の当事者性と客観性の両者が同時に表現され、それによってボディビルという競技の特性がうまく伝えられています。
競技者と身体との間に見られるボディビル競技固有の関係性や道理性が生起するメカニズムが提示されたことは、本研究の高い独創性と将来性が評価された最大のポイントとなりました。
テーマの設定や研究全体にみられるオリジナリティが高い一方で、先行研究の検討、仮説の設定、調査、結果の提示などは基礎を重視した手堅いものであり、論理的整合性も有していました。特に先行研究を精査した上で導出された仮説が妥当であった点、また、質疑に対して先行研究の再確認
やデータの分析を元に応答していた点など、丁寧に研究に向き合う姿勢も高く評価されました。
質疑応答では、ジェンダーや生成する身体との関係性についての質問が複数あり、男性競技者に絞られた研究であったことなどから、今後、当該テーマの深掘りだけでなく、類似テーマでの研究展開が期待されます。また、本研究で示された論の他の競技への援用も可能なことから、堀田氏の発表を若手研究奨励賞(発表部門)に選考いたします。

受賞者の言葉
立教大学大学院博士課程前期課程
堀田文郎（ほった ふみお）
この度、2021 年度学生研究奨励賞(発表部門)を賜ることができ、大変光栄に思っております。日頃よりご指導を賜っております松尾哲矢先生をはじめ、学生フォーラ
ムや懇親会等の場でご助言いただきました先生方、ともに切磋琢磨しております松尾研究室の皆様、お力添えいただきましたこと誠に感謝申し上げます。
また、本大会では多くの先生方より大変示唆に富むご
質問及びコメントをいただきました。これらのご質問及びコメントは今後の私の研究活動に新たな展望と大きな熱意を生み出すものでありました。この点に関しまして、この場をお借りして厚く御礼申し上げます。
そして、コロナ禍において第 31 回大会開催に尽力いただきました日本スポーツ社会学会関係者の皆様に、心より御礼申し上げます。
私事ではございますが、今年度より博士課程後期課程に進学いたしました。博士課程後期課程では、これまでの研究成果に満足せずにスポーツ社会学の今後の発展に少しでも寄与できるよう、より一層研究に精進していく所存でございます。皆様、引き続き何卒よろしくお願い申し上げます。

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５． 各委員会からのお知らせ
５−１．研究委員会
2022 年度、研究委員会では以下のプログラムを実施してまいります。
１．学会大会時のシンポジウム開催
現在、2022 年度の研究テーマについて委員会内で検討しているところです。テーマや演者等が決まりましたら、改めて学会ホームページ等でお知らせいたします。
２．学生フォーラムの実施（年２回の予定）
今年度もオンラインを通じて、全国の学生会員と個人研究報告等を通じた交流を行いたいと思います。
（１）2022 年度第 1 回学生フォーラムの開催●日時：2022 年 7 月 16 日（土）午後～18:00（予定）※研究会終了後、懇親会を行います。各自でお飲み物等をご用意ください。
●開催方式：Zoom ミーティングによるリアルタイム配信・ディスカッション●内容：個人研究報告会（1 人あたり報告 25 分、討論 15 分を予定）●報告申込締切：2022 年 7 月 6 日（水）●参加申込締切：2022 年 7 月 15 日（金）●申込フォーム：https://forms.gle/pH7WiHXVoZCGhP9d7●問い合わせ先：88yusss88@gmail.com 宮澤 優士（筑波大学大学院）※詳細につきましては学会ホームページもあわせてご確認ください。
（２）2022 年度第 2 回学生フォーラムの開催●日時：2022 年 12 月中を予定●開催方式：Zoom ミーティングによるリアルタイム配信・ディスカッション●内容（予定）：①個人研究報告会②2022 年度学生企画シンポジウムにむけた議論
多くの学生会員、会員の皆様の参加をお願いいたします。
３．公開セミナーの開催
年に 1～2 回開催する予定でおります。日程、開催方式等が決まり次第、会員の皆様に学会ホーム
ページ等でお知らせいたします。
研究委員長

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金子史弥（立命館大学）

５−２．編集委員会
昨年より論文の査読体制の見直しをし、投稿論文の審査も可能なかぎりスピーディーに運べるよ
う、体制をつくってまいりました。おかげさまで会員の皆さまのご協力を得て、なんとかスムーズに動きだしたと感じているところです。ありがとうございます。
とはいえ、些細なことで予定通りに査読が進まず、時間を浪費してしまうことが、ときどき起こります。ついては、以下、言わずもがなのことばかりではありますが、投稿／査読に際して、下記の注意を頂ければと存じます。
＜投稿に際してのお願い＞
執筆要項をよく読んで、提出前に確認してください。たとえば、字数や注の記載方法などはもちろん、英文の抄録の長さや図表の大きさの指定等にも、ご注意ください。また、昨今は研究倫理上の手続きに厳しい世の中になっていますので、個人情報の扱いや自己剽窃をふくめた剽窃行為等についても、細心のご注意をおねがいいたします。これらの逸脱があったために論文受付が延期され、査読前から修正をお願いする等の事例がありました。論文受付が遅れてしまうと、掲載可を得るまでの時間もかかってしまいますので、この点を充分にご注意ください。
＜査読に際してのお願い＞
査読コメントについては、丁寧な叙述をお願いいたします。抽象的な議論だけで批判するのではなく、修正の指摘が、審査論文のどこを指しているのかを具体的にお示しいただき、その理由をできるだけ丁寧にご説明いただきたくお願いします。また、場合によっては可能な範囲でよいので、いくつかの修正の方向性もご提案していただけると、投稿者の思考の助けになるかと思われます。できるだけ執筆者の立場に立った、教育的査読にご協力をお願いいたします。
投稿したのに受理に時間がかかる、あるいは、査読結果が予定の時期を超えてなかなか届かない、等のことがある場合は、編集委員会と投稿者／査読者の間で、必要な確認や教育的査読のための意
思疎通に時間を取られている、と、ご理解ください。編集委員会は、投稿あるいは査読に介入することはありませんが、論文の改善と雑誌への掲載をサポートする姿勢で査読経過を見守っています。
もちろんそれらの意思疎通も、最短で運べるように努力しています。会員の皆さまには、この点のご理解をお願いするとともに、編集委員会へのご協力をお願いいたします。
最後になりましたが、会員の皆さまには、ぜひ積極的な投稿をよろしくお願いいたします。査読を受けることは会員としての権利です。それぞれのご研究の向上をめざすためにも、ぜひ真剣に論文と向き合い、投稿にチャレンジしてください。お待ちしています。
編集委員長

◇

◆

中江桂子（明治大学）◇

５−３．国際交流委員会
2022 年度は、次の 2 つの方面で活動してまいります。
１．韓国との交流協定が実効性を失っている現状を踏まえて、非拘束的な友好関係を基調とした関係を再構築すること。
32

２．科学研究費や学内補助金など、外部組織の資金による海外研究者の招聘企画に対して、日本ス
ポーツ社会学会がより積極的に関与できるような仕組みを作ること。
本年度もどうぞよろしくお願いいたします。
国際交流委員長◇◆

倉島哲（関西学院大学）◇

５−４．広報委員会
広報委員会では、2022 年 4 月より、公式ホームページの改訂に着手しています。掲載情報のさらなる充実を目指し、順次作業しておりますので、リニューアルオープンまでしばらくお待ちください。会員の皆様には、会員に広く告知してほしい研究セミナーや交流研究会などございましたら、引き続き積極的に情報提供いただければ幸いです。jsss.kouhou@gmail.com にて、随時受け付けています。お気軽にお寄せください。
広報委員長

◇

◆

水野英莉（流通科学大学）◇

５−５．電子ジャーナル委員会
現在、『スポーツ社会学研究』第 30 巻 1 号（2022 年 3 月発行）までの投稿論文、並びに第 29 巻
1 号（2021 年 3 月発行）までの特集論文が J-Stage で公開されています。今後、第 30 巻 2 号（2022
年 9 月発行予定）の投稿論文や第 29 巻 2 号（2021 年 9 月発行）の特集論文等につきまして、順
次、公開の準備を進めていきます。なお、紙媒体刊行の 2 ヶ月前までに受理された投稿論文がありましたら、J-Stage で早期公開をさせて頂きます。
電子ジャーナル委員長◇◆

奥田睦子（京都産業大学）◇

５−６．学生研究奨励賞選考委員会
学生研究奨励賞選考委員会は、論文部門と発表部門を設けて学生会員の皆さんの優秀な研究を表彰します。論文部門は、2022 年発行予定の第 30 巻の投稿論文、発表部門は、2022 年 2-3 月に開催予定の日本スポーツ社会学会第 31 回大会での口頭発表が自動的に審査の対象となります(別途、33応募や推薦は必要ありません)。
学生会員の皆さんには、是非この機会を活用していただきたく、積極的な投稿と学会発表をお待ちしております。
学生研究奨励賞選考委員長
岡田千あき（大阪大学）◇◆◇

５−７．学会賞選考委員会のお知らせ
スポーツ社会学分野における会員の優れた研究を顕彰かつ奨励することを目的として、日本スポーツ社会学会学会賞（以下「学会賞」）を設けており、今年度は以下の部門で推薦（自薦・他薦を問いません）を受け付けています。2022 年 9 月 30 日までに、必要書類を添付して、学会賞選考委員
会委員長 清水諭（shimizu.satoshi.fe@u.tsukuba.ac.jp）へメールを送信（推薦著書については郵送）してください。
1． 学会賞（論文部門）(1) 正会員及び学生会員により、2020 年 10 月 1 日から 2022 年 9 月 30 日までの間に、『スポーツ社会学研究』『社会学評論』『年報 体育社会学』『年報 社会学論集』『ソシオロジ』及び他の媒体（別紙参照）に発表された原著論文（筆頭著者；査読有り）を対象とし、受賞者には賞状と副賞を授与します。
(2) 推薦者（自薦・他薦を問わない）は以下の内容を遵守して、書類等を学会賞選考委員長に送付してください。
1) 推薦者である正会員は、所属機関の異なる 2 名以上の連名により、推薦対象論文 1 本を推薦することができます。
2) 推薦にあたっては、推薦書（様式自由）に次の項目内容を記入し、推薦論文の 1 部を添えて選考委員長に提出してください。
a. 推薦する賞の呼称
b. 推薦書の提出期日
c. 推薦者の名前（2 名以上連記。自筆署名、捺印不要）
d. 推薦の代表者の連絡先（所属先及びメールアドレス）
e. 推薦する論文の執筆者名、及び所属機関
f. 論文のタイトル、及びその書誌情報
g. 推薦理由（400～600 字程度）
h. 論文のコピーをメールに添付して提出、または J-STAGE 等の URL を提示(3) 審査の視点は、以下の項目とします。すべてを満たしている必要はありませんが、多くの要素が含まれていることを望みます。
1) スポーツ社会学の研究として、学問的に質が高いこと。
2) 研究成果あるいは結論に、学問的発見があること。
3) 多くの会員に読まれるべき、開かれた成果があること。
4) 社会に対する問題提起ないし提案を含む研究であること。
2． 学会賞（著書部門）(1) 正会員及び学生会員により、2019 年 10 月 1 日から 2022 年 9 月 30 日までの間に公刊された著
34

書（単著ないし編著）を対象とし、受賞者には賞状と副賞を授与します。
(2) 推薦者（自薦・他薦を問わない）は以下の内容を遵守して、書類等を学会賞選考委員長に送付してください。
1) 推薦者である正会員は、所属機関の異なる 2 名以上の連名により、推薦対象の著書 1 冊を推薦することができます。
2) 推薦にあたっては、推薦書（様式自由）に次の項目内容を記入し、推薦する著書 1 冊については選考委員長に郵送してください。
a. 推薦する賞の呼称
b. 推薦書の提出期日
c. 推薦者の名前（2 名以上連記。自筆署名、捺印不要）
d. 推薦代表者の連絡先（所属先及びメールアドレス）
e. 推薦しようとする著書の著者名、及び所属機関
f. 書名、及びその書誌情報
g. 推薦理由（1000 字程度）
h. 書籍の一部をコピーし、メールに添付(3) 審査の視点は、以下の項目とします。すべてを満たしている必要はありませんが、多くの要素が含まれていることを望みます。
1) スポーツ社会学の研究として、学問的に質が高いこと。
2) 研究成果あるいは結論に、学問的発見があること。
3) 多くの会員に読まれるべき、開かれた成果があること。
4) 社会に対する問題提起ないし提案を含む研究であること。
5) 研究の価値が、長期的にも認められると予想できること。
＊規程は以下でご確認ください
JSSS 学会賞規程・委員会細則・選考内規https://drive.google.com/file/d/1Ck3eGnt8VBcL8lTLufTQxVUbdWk7DH3j/view?usp=sharing
JSSS「学会賞規程」及び「学会賞（論文部門）選考内規」における「他の媒体」の例
https://drive.google.com/file/d/15iKOyy5Lez_7LoCsGI2ggcLL2Q47hYAl/view?usp=sharing
学会賞選考委員長

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清水諭（筑波大学）

６．追悼文
６−１．生沼芳弘先生
故生沼芳弘先生

追悼文
冨田幸祐（日本体育大学）

そもそも別の大学の学生であった。大学卒業後は民間企業で働くのだろうと考えていたが、就活
は希望職種全滅でやる気が起きなくなった。単位もほぼ取り終わり時間だけが豊富にある 4 回生の日々、とりあえず来年は就職浪人で 5 回生か、はたまた留学（という名のモラトリアム）でもしよ
うかとぼんやりと考えていた。一方で、スポーツと政治というテーマで取組んだ卒論がなんか楽し
かったこともあり、なんとなく大学院って（モラトリアム的に）ありだなとも考えるようになっていた。しかし本気ではない。気づけば夏は終わりあっという間に冬が来た。その間、大学院進学のための情報収集も、勉強もほぼしていなかった。たまに関係しそうな大学のＨＰを眺めるだけだった。
4 回生の 1 月中頃と記憶する。たまたま東海大学大学院体育学研究科の春入試の存在を知る。担
当教員欄にはスポーツ社会学を専門とする人もいる。よくわからないけど、スポーツと政治って社
会学っぽいしこの人いいかも。図書館で著書を探したら相撲を専門とする人のようだ。相撲か、まあ大丈夫でしょ。とりあえずこの人で願書を出してみよう。当時の私はなにをもって大丈夫と思ったのだろうか。
「初めまして、受けたいので願書出しました。なので一回会ってください」と電話を掛けた。名前と研究テーマとして考えていることを伝えると、生沼先生は「えっ相撲じゃないの？」と言うので「はい、相撲じゃないです」となんのためらいもなく答えた。事前に進学の相談を一言もせず、指導教員の研究についてもなんとなく著書の表紙を眺めパラパラめくっただけ、その後実際に会って話していても準備不足な学生であることは一目瞭然だっただろう。願書は出してあるから会ってくれ、そして受け入れてくれという電話をいきなりかけ、準備不足のまま挨拶にくる明らかに謎な学生。とても失礼な奴であると文章にして改めて思うが、なぜか生沼先生は「まあ、いいよ」と受け入れてくれた。生沼先生も謎である。
入学した時、生沼ゼミにはＭ3 の先輩が 1 人いるのみで、その方もほとんど顔を出すことはなく、ゼミの時間は生沼先生と一対一であった。初めてのゼミの時間、改めて研究内容について話す。極東大会について調べて、スポーツと政治について考えたいです。すると生沼先生は「やっぱ、おれの専門と違うな」と一言。
「しかもお前これ歴史じゃねえか」と続ける。ブツブツ言いながらも、生
沼先生はこう切り出した。
「おれには指導できないから、他に指導できそうな人とか場所に行ってこい。誰か、どっかないの？」。そこで私が名前を挙げたのが筑波大学の阿部生雄先生であった。指導できそうとかそういう意味ではなく、阿部先生が極東大会について論文を書いていたので、挙げたまでである。するとおもむろに生沼先生は電話をどこかにかけ始める。相手は菊幸一先生であった。
生沼先生は菊先生に対し、うちの院生が阿部先生に会いたがってるから連絡先を教えてほしいと伝
えだし、あっという間に阿部先生の連絡先が手に入る。
「とりあえず阿部先生にメールしろ。会って話聞いてこい」
言われるがまま、すぐにメールをし、1 カ月と経たないうちに私は阿部先生に会いに行った。さらに阿部先生から一橋大学の坂上康博先生を紹介していただく。これがきっかけとなりＭ1 の 6 月
頃から坂上ゼミに参加するようになり、さらに坂上ゼミの活気に感化された私は、修士課程修了後、36

一橋大学の博士課程に進学することとなる。生沼先生がいなければいまの私は 100％いない。
「坂上ゼミに毎週行ってこようと思います」と話した時、生沼先生は「そう。よかった。」とニヤつきながら「あとはがんばってこいよ」と答えたように記憶する。その後のゼミではどんな研究発表をしようとも「まあ一橋で見てもらってるなら心配ないな」と言うようになる。
◇
11 時ごろ、研究室を訪ねると、授業がなければデスクチェアかその手前にあるソファでくつろぐ
生沼先生がいる。「おはようございます」と言うと「おはよっ」と一言。時計の針は 12 時を指す。
昼ご飯に行くかとなり、「筑波」「ひげカツ」「姑娘（くーにゃん）」「夢庵」の 4 択からチョイスする。
たまにカレーが食べたいというので、二人分の代金を貰い食堂にカレーを買いに行き研究室で食べることもあった。昼ご飯を食べ終わると購買でアイスを買って研究室に戻りデザートタイム。撮り溜めてある番組を見ながらあーでもないこーでもないと歓談の時間となる。そうこうしていると、「ドボクの山田さん」がやってくる。そのぐらいになるとテレビで相撲が始まるので、相撲を見ながら歓談が続く。時折、生沼先生の口から高砂部屋での下宿時代の思い出話がぽつりぽつりと語られる。
「ドボクの山田さん」が来ない日には「語学の JP」がやってくる。JP は英語教員であり、JP がくる日はそのまま英語のレッスンが始まる。生沼先生が準備した英字新聞の記事を片手に 3 人で歓談する。記事のテーマはスポーツに限らず、時事問題が多かった。山田さんの日、JP の日どちらも、
そうこうしている間に夕方となり、「帰るよ」と生沼先生は家路につく。
◇「ゴルフ行こうよ」。生沼先生はゴルフによく誘ってくれる。「これからゴルフだよ」と言って研究室の鍵を閉める生沼先生の姿を何回見た事か。持病のこともあり、健康を気遣ってやっていたという面もあるが、生沼先生はゴルフが好きである。平日も時間の都合がつけば、午後からハーフに行っていた。
「薄暮がいいよ」とよく言っていた。何回か私も一緒にコースを回ったことがある。ゆったりとした力みのないスイングから、まっすぐにボールが飛んでいく。あまり距離が出ないことを嘆いていたが、打ったボールが右へ左へ（主に左へ）雑木林の中に消え行く私からすれば、まっ
すぐ飛んで行くのがとてもうらやましかった。生沼先生はゴルフ仲間に事欠かなかった。研究室にかかってきた電話でも、話し込んでいるかと思えばゴルフの予定を立てていたりする。修士課程修了後、幾度と「研究室に（遊びに）行ってもいいですか？」と連絡をしたが、大体の確率で返答は「それならゴルフ行こうよ」だった。
◇「「スポーツ社会学」といっても内容は相撲」、「仏頂面で不愛想な先生だと思ってたけど、大学院に入って近い距離でコミュニケーションをとると人間味とユーモアあふれる優しい先生なんだと知ったよ」内部進学組の同期が私に語った生沼先生評である。
「「スポーツ社会学」は金曜 1 限の開講だった」。別の同期はそう語る。授業は映像視聴の回が多く、その同期はその時間を利用して、英語の勉強をしていたという。ある時、いつものように映像視聴の時間となり、英語の勉強をしていると知らぬ間に教室を回っていた生沼先生が横に来てこちらを見ていた。それに気づいて同期は「すみません」と謝ると、生沼先生は「いいんだよ」といって特に怒るわけでもなくやりすごしたという。別の日、ある学生が代返かなにかで不正を働いた時、37

生沼先生は「そういうのは認められない。単位は出せない」と厳しい態度をとったという。
◇
生沼先生はなにやら毎日楽しそうだった。もちろん、私に見せることのない姿も当然あっただろうが、どういった話題について話していても、どういった状況においてもなんか楽しそうにしていると私の眼には映った。大変だ。とはいうが、なにか瞬間を楽しんでいたようだった。そんな楽しそうな姿が、私にとっては魅力的だった。思い出されるのは何気ない生沼先生との日常の風景ばかりである。
博士論文を書き上げた後、その報告のために前述の同期 2 人と生沼先生のご自宅をお邪魔した。
その時、同期が言うには、生沼先生は博論を手に取るとパラパラめくって流し見するのではなく、
1 頁目から熟読し始めたという。私の博論が生沼先生にとってなにやら楽しそうなものであったのなら、嬉しい限りである。

生沼先生の還暦祝いのために同期と共にご自宅に押し掛けた時の 1 枚

38

６−２．今村浩明先生
今村浩明教授のご逝去を悼む
迫俊道（大阪商業大学）
2022 年 1 月 17 日 23 時 26 分、元日刊スポーツ編集委員（元江戸川大学教授）の後藤新弥氏から、一通の E メールが私のもとに届いた。それは今村浩明先生が 2021 年 6 月 9 日に亡くなられていたことを伝える内容であった。私は日本体育学会での学会発表がきっかけとなり、これまでに今村先生に多大なるご指導、ご鞭撻を賜った。2000 年から約 10 年間、毎年、今村先生のお勤め先やご自宅を訪れた。その後は年賀状のやりとりに留まり、この数年は事情によりそれも途絶えていた。
今村先生が日本スポーツ社会学会においてどのような貢献をされてきたのか、どのような業績を残されたのか、これらを的確かつ詳細に整理できる方こそ、追悼文執筆の適任者と思われる。そういう意味では、私は適任ではないのかもしれないが、以下、『日本スポーツ社会学会 25 年のあゆみ』から今村先生の日本スポーツ社会学会における活動について、また私なりに研究業績の一部を説明したい。
今村先生は、日本スポーツ社会学会の学会草創期の第 1 期（1991～1992 年度）と第 2 期（1993～1994 年度）に理事を務められ、いずれも研究委員会に所属されていた。また第 4 期（1997～1998
年度）には監事も務められていた。『スポーツ社会学研究』第 1 巻では、「スポーツ社会学の可能性―身体に着目した社会学の可能性」と題した論文を執筆されている。
今村浩明先生が残された業績として、心理学者ミハイ・チクセントミハイのフロー理論に関するものがある。既にご存知の学会会員の方々ばかりであると思うが、その代表的なものをいくつか紹介する。チクセントミハイの著書 BEYOND BOREDOM AND ANXIETY の邦訳、『楽しみの社会学』（1979 年、思索社 ＊後に改題されて『楽しむということ』（思索社）、さらに近年『楽しみの社会学』（新思索社）というタイトルに改題）、チクセントミハイの著書 FLOW : The Psychology of
Optimal Experience の邦訳、『フロー体験 喜びの現象学』（1996 年、世界思想社）などを上梓されている。2003 年には日本のフロー研究者による、フロー論文のアンソロジーとなる『フロー理論の展開』（世界思想社）の編集も担われている（共編集者は浅川希洋志氏、同書の執筆者の多くは日本スポーツ社会学会の会員で構成されている）。
近年、チクセントミハイの著作の邦訳が次々に出版されている。これには今村先生が、フロー研究の先駆者として活動されてきたことが間違いなく影響している。今村先生の功績は今でもなお光彩を失っていない。後進の研究者たちがフローを探究していく際の貴重な灯火であり続けている。
今村先生の訃報を聞き、私に書けることは、今村先生から直接ご指導を頂いた経験や、私と今村先生の個人的な出来事が中心となる。私の記憶の断片を紐解きながら、今村先生のことを偲ぶことをお許しいただきたい。会員の皆様にとっては、お見苦しい内容となってしまうかもしれないが、一緒に読み進めて頂ければ幸いである。
私は大学に入学し、硬式テニスを始めた。スキルの習得、トレーニングを積むが、接戦で試合に勝てない時期があった。卒業論文を書かなければならないという状況も重なり、テニスのメンタル
トレーニングの本を渉猟した。その中で、研究室（故荒井貞光先生）の部屋にあった、W.T.ガルウ
エイの『インナーゲーム』（後藤新弥訳）という書籍を見つけた。他のメンタルに関する図書とは一風異なった斬新な内容に大変興味を惹かれた。この本がきっかけとなり、『フロー体験 喜びの現象
39

学』を落手した。人が何かに没頭する、夢中になる経験を探究する研究が世の中に存在するとは思いも寄らなかった。巻末の訳者紹介のところに今村先生のお名前があった。
「専攻、体育・スポーツ
社会学」とあった。体育学部、教育学部（体育専攻）に属していなかった私は、スポーツ社会学の分野であれば、フロー研究が出来るのだろうという安易な考えのもと、私は学部を卒業した同じ大学の大学院に進学を考えた。進学を目指した大学院の指導教員の専門はスポーツ社会学ではあったが、その専門はスポーツ空間論。それにも関わらず、フローに関する研究計画書を作成し受験した。
「アドミッションポリシー」という言葉は当時、あっただろうか。受け入れ先と本人の学びたい学
問領域の完全なるミスマッチ。今であれば確実に門前払いだと思う。
フローに関する最初の学会報告の質疑応答の際に今村先生にご質問を頂いた。
「5 つ質問があります」と言われた。2 つぐらい質問されたあと「あと 3 つぐらいあったのに忘れた…」。もちろん、質疑応答の時間では足りるはずもなく、その後、休憩室で１時間ぐらいご指導を頂いた。そのとき、先述の『フロー理論の展開』を出版する話になり、まだ大学院生であった私も執筆者の１人として加えて頂いた。「何をテーマに書きますか」という今村先生の質問に、「日本の伝統芸能（神楽）におけるフロー体験をテーマとしたい」と申し出たところ、興味を持っていただいた。その後、今村
先生には東京や千葉などで直接お会いして、何度もレクチャーを頂いた。博士論文の外部審査員もお引き受け頂いた。博士論文の審査当日は、私が所属していた研究科の最初の公聴会ということもあって、教員、学生を含めて 100 人以上が集まった。公聴会後の口頭諮問の内容はよく覚えていな
い。審査終了後、今村先生が研究室に戻ってこられ、続いて指導教員が戻ってきた。今村先生は「私は、まだ何も言ってない。
（判定結果は）あなた（指導教員）から伝えないと」と指導教員に言われた。指導教員が泣きながら「よかった」と言って私と握手をし、その後、指導教員は今村先生に向かって「ぼく、先生に反抗ばかりしてきたのに…」と言って泣きながら、2 人で抱き合われていた光景は今でも鮮明に覚えている。審査会のあと、駅まで車でお送りする途中、今村先生は広島の平和記念公園へ立ち寄られた。慰霊碑の前で頭を垂れて祈りを捧げる姿は、静寂と鎮魂に包まれていた。
『フロー理論の展開』のもう一人の編集者である浅川希洋志氏から、昨年、ご連絡を頂いた。チ
クセントミハイ氏の訃報に関する内容であった。今村先生は、フロー研究の始祖であるチクセント
ミハイ氏と同じ年に生まれ、同じ年に他界されたことになる。シンクロニシティ（共時性）は、フ
ローとなじみの深い概念である。今村先生に直接お会いするのが最後となった 2010 年、ある話題
から、「マイク（チクセントミハイの愛称）との信義がある」と言われたことを覚えている。今村先生とチクセントミハイ氏の間には、長い研究活動を通して洗練された「アカデミック・フロー」とでもいうべき強固な絆があったに違いない。
今村先生のご自宅で、疑問に思っていたことを尋ねたことがあった。
「先生は、どういう経緯でチ
クセントミハイのフロー研究をお知りになられたのですか」と。そのとき、今村先生は「偶然なんだよ。たまたまマイクのゼミに参加する機会があってね。遊びが常に楽しいとは限らない。仕事だって楽しさを感じることもある、その通りだと、意気投合したんだよ」と。社会学がつながりや関係性を論じる学問であるならば、このような奇跡的な邂逅には何か意味があるように思えてならない。
今村先生の訳本に出会わなければ、間違いなく今の私はない。これは、僥倖だったのだろうか。
今村先生の訃報を聞いて、これまでに今村先生から頂いたメールを読み直した。私の指導教員が亡くなった際には、「恩師の衣鉢を継いで良い仕事をしてください」とあった。また、就職が決まった
際には、「よかったですね。しかしこれからが勝負です。これまでの研究を一層深めてください。専門的に深めるとともに、人びとの日常生活に生きて働くような、従って充実した、喜びのある生活40

の処方箋になるような、また現代社会の教育や体育・スポーツの問題にも深く触れるものであって欲しいと思っています。期待しています」とご連絡を頂いた。私は、まだ良い仕事が出来ていない
し、期待にも応えられていない。
畢竟、フロー研究は幾星霜を超えて、誰かがずっと研究し続けていくものだと思う。そのなかの1 人として、私は、今村先生のフロー研究を「なぞり」ながらも、これから自分なりのオリジナリ
ティを「さぐり」続けていきたい。
今村先生、心からご冥福をお祈りします。たくさんのご指導、本当にありがとうございました。

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７．事務局からのお知らせ
７−１．２０２１年度理事会議事録（第５回～８回）

２０２１年度日本スポーツ社会学会

第５回理事会議事録

期 日：2021 年 12 月 12 日（日）17：00～18：05
場 所：オンライン開催（Zoom）
出席者：石坂、岡田、奥田、金子、菊、倉島、笹生、清水、高峰、松尾、水上、水野、山口、渡（以上、理事）、河原、杉本（以上、監事）
欠席者：中江（理事） 以上、敬称略
議長：松尾理事長
議事録：石坂（事務局長）
議事に先立ち、松尾理事長より定足数を満たしている確認がなされ、開会宣言が行われた。続いて菊会長より挨拶がなされた。
＜審議事項＞
1．スポーツ社会学会賞について【資料 1】
・学会賞規程、学会賞選考委員会細則、学会賞選考内規（論文部門・著書部門）の検討
第 4 回理事会で検討事項になっていた点について、清水学会賞選考委員長より委員会での検討結果が示された。①選考対象期間を 3 年間にすること（一度でも審査対象になったものは候補から除外する）、②重複推薦された場合は推薦者にその旨を伝達して審査を行わない、③受賞対象者の資格を会費納入者に限り、選考内規に文言を加える、④2022 年より選考を開始する、⑤選考委員は正会員から選出する、⑥学生研究奨励賞との重複受賞を可とする。
石坂事務局長より、論文部門の対象は査読付論文に限るのか、またその場合、『スポーツ社会学
研究』の特集論文は査読付論文という扱いのため、会員の執筆した論文であれば対象になるのかという質問があり、清水委員長よりそのようになるとの返答がなされた。（内規に記述がないため、委員会で検討の結果、次回理事会で追加対応がなされる。※事務局追記）
学会賞規程、学会賞選考委員会細則、学会賞内規は理事会承認され、学会賞規程のみ総会で審議、その他は総会で報告される。
2．『スポーツ社会学事典』の刊行について
松尾理事長から説明があり、第 4 回理事会で承認した『スポーツ社会学事典』の刊行について、編集幹事によって大項目の選定と編集委員候補の推薦がなされた。また、編集顧問の先生方から内諾を得た旨が報告された。異議なく原案通り承認された。総会で承認を得た後、刊行に向けた準備を進めていくことが確認された。
3．2022 年度学生会員会費の減免について2020 年度から実施しているコロナ禍における学生会員の会費減免措置について、コロナ禍の収束が見込まれないこと、2021 年予算が黒字の見込みで、財政的余力が十分あることから、2022 年
度も継続したい旨、石坂事務局長から提案がなされた。異議なく承認された。
4．『2020 東京オリンピック・パラリンピックを社会学する』の増刷に係る対応について
出版社の創文企画から増刷提案がなされたこと、それに係る印税が支払われることが石坂事務局長より説明された（増刷部数、印税額は省略）。「日本スポーツ社会学会編集企画委員会」委員を務めた先生方で事前協議がなされ、学会企画であるため印税は特別会計に繰り入れるのが妥当である旨の提案がなされた（初版の印税、執筆料は発生しないことが契約で結ばれている）。異議なく承認された。
42

加えて、掲載された執筆者から転載依頼が届いていることについて、編集企画委員会は解散しているため、特別な状況が生じれば理事会で審議することを条件に三役で転載承認を与えることが石坂事務局長から提案され、承認された。ただし、創文企画と契約について確認して対応を決めることが確認された（著作権は一般的な書籍と同様に出版社にあることが確認できたため、転載承認は学会では行わないことが確認された。※事務局追記）。
5．入・退会者について
石坂事務局長より、新規入会者 2 名、退会予定者 3 名について説明がなされ、異議なく承認された。
＜報告事項＞
1．各委員会の活動進捗状況
各委員会より現在の活動状況についての報告がなされた。
最後に河原監事、杉本監事、菊会長から挨拶がなされた。松尾理事長から閉会宣言がなされ、本会は閉会した。
以上

２０２１年度日本スポーツ社会学会

第６回理事会（メール審議）

議事録

期日：2022 年 1 月 6 日～1 月 13 日
議事録担当：石坂（事務局長）＜審議事項＞
1．入・退会者について
6 名の入会と 1 名の退会申請が届いたため、審議が行われた。審議の結果、異議なく承認された。
以上

２０２１年度日本スポーツ社会学会

第７回理事会（メール審議）

議事録

期日：2022 年 2 月 18 日～2 月 20 日
議事録担当：石坂（事務局長）＜審議事項＞
1．学会大会の運営方法について
現在の新型コロナ感染症の蔓延状況に鑑みて、オンライン開催（オンデマンド併用）とすることが大会実行委員会から提案され、審議の結果承認した。
2．学会大会の具体的な運営について
学会大会時の理事会、総会の開催方法について以下のような日程、開催方法が提案され、承認された。
①理事会 3 月 19 日（土）10 時 30 分～ オンライン②総会 3 月 19 日（土）17 時～18 時 オンライン
投票については大会ホームページを通じて行う形とし、録画を行いオンデマンドでの視聴を可能
43

にする。投票期間と視聴期間は以下の通りとする。
投票期日：3 月 19 日（土）～3 月 26 日（土）視聴期日：3 月 20 日（日）～3 月 26 日（土）以上２０２１年度日本スポーツ社会学会

第８回理事会議事録

期 日：2022 年 3 月 19 日（土）10：30～12：45
場 所：オンライン開催（Zoom）
出席者：石坂、岡田、金子、菊、倉島、笹生、清水、高峰、中江、松尾、水上、水野、渡（以上、理事）、河原、杉本（以上、監事）
欠席者：奥田、山口 以上、敬称略
議長：松尾理事長
議事録：石坂（事務局長）
議事に先立ち、松尾理事長より定足数を満たしているか確認がなされ、開会宣言が行われた。続いて菊会長より挨拶がなされた。
＜報告事項＞
1.2021 年度総会について（事務局）【資料 1】
松尾理事長より、資料 1 をもとに日本スポーツ社会学会 2021 年度総会議案についての確認がなされた。
2.学会事務の電子化について（事務局）【資料 2】
石坂事務局長より、今年度から導入された学会業務電子情報システム（ガリレオ社）に関する導入報告がなされた。全会員 386 人のうち年会費納入者は 337 人で、クレジットカード利用者は当初見込み 100 人に対して 156 人（正会員 135 人）、郵貯振込は 181 人（正会員 152 人）となっていて、クレジットカード手数料が 3 万 1,091 円になったことが報告された。
導入メリットとしては、名簿管理の負担がなくなったこと、名簿が最新の状況に保たれ、連絡が取りやすくなったこと、会費納入状況が正確で領収書発行の手間がなくなったこと、郵貯振替者の入金管理の負担減少、メーリングリストの運用が可能になり、会費未納者への再請求などが容易になったこと、想定よりクレジットカード利用者が多く利便性の向上につながっていること、入会申請の手続きが明確になったことなどがあげられた。一方、デメリットとしては ID・パスワード忘れの問合せに対応が必要となり、事務局次長が対応していること、学会誌発送業務にかかるラベル作
成の手間が発生していること（年 4 回）、クレジットカード手数料分が減収となることなどが報告された。
笹生理事から学会大会の運用にシステムは利用できないのかという質問があり、追加オプションの契約で使用可能だが、10 万円の経費がかかり、100 名程度の参加者では割に合わないことが事務局長から回答された。高峰理事より、ラベル作成にかかる学会誌の発送方法についての確認があり、これまで創文企画が入金都度発送を行っていた方式から、年 4 回事務局よりラベルを発送し、それを使用して創文企画から発送を行ってもらう方式に変更されたこと（発送料金については変更なし）
が説明された。中江理事より、クレジット決済の書類を大学で処理する際に手続きが面倒になっているケースもあるとの意見が出された。クレジット利用の明細提出を求められる際、請求にはガリレオ社と表記されるため、ガリレオ社から引き落とされることをホームページなどで明記すること
で改善を図る、電子システムから領収書は発行できるが、大学側に受理してもらえない場合は引き続き事務局から紙の領収書も発行可能であることが事務局長から説明された。
3.学生研究奨励賞（発表部門）の選考について（学生研究奨励賞選考委員会）
44

3 名を一次審査で選考したこと、学会大会がオンラインでの開催になったことを受け、一般発表の質疑応答が終わるのを待って最終審査を行うことが報告された。
4.第 31 回学会大会について
石坂事務局長より、本日から始まったオンライン開催の状況などについて報告がなされた。
5.その他
理事会では承認手続きが終わっている『日本スポーツ社会学事典』について、総会承認を得られ次第、2024 年の刊行を目指して編集委員会を組織することが松尾理事長から報告された。
＜審議事項＞
1.2021 年度活動報告（各委員会）【資料 3】
各委員会の 2021 年度の活動について報告が行われ、すべて異議などなく承認された。
(1) 編集委員会（中江委員長）
毎月 1 回の定例編集委員会を設け、査読を丁寧に行っていること、通年のスケジュールどおりに活動が進行し、『スポーツ社会学研究』第 29 巻第 2 号を刊行、第 30 巻第 1 号は 3 月末に刊行予定であることが報告された。また、第 30 巻第 1 号の巻末に、改訂を行った審査要領などを掲載した
ことが報告された。
(2) 研究委員会（金子委員長）
研究委員会の開催、学生フォーラム（3 名の世話人を迎えて、自主的な研究会が開催されるなど精力的に活動が行われている）、研究セミナー、今大会のシンポジウムについての概況などが報告された。また、学会大会の一般発表のアブストラクト審査に関して、研究倫理に関わる内容をどの程度まで審査で指摘するのかについて明文化されていないこと、抄録集の原稿提出時にタイトル変更が起きていること（原則として認めていない）などから、内規を作成する必要性があることが提案された。
研究倫理に関する事項で中江編集委員長から発言があり、学会誌の投稿についても二重投稿、自己剽窃と疑われるケースがあり、どの程度までの重複を認めるのかについて、今後議論を進める必要があるとの認識が示され、研究委員会とも連携しながら議論を進めることが提案された。
(3) 国際交流委員会（倉島委員長）
韓国スポーツ社会学会との協定見直しについて、3 月に韓国側へ連絡を入れたものの応答がない
ことが報告された。この協定を元に作成されていた「国際交流委員会規程」を作り直し「国際交流委員会細則」とすること、「海外研究者招聘による企画の主催・共催に関する内規」を作成して後の議事（審議事項 10）で審議を行うことが報告された。
(4) 広報委員会（水野委員長）
会報 77 号・78 号の作成と配信、およびホームページ上での学会関連イベントの広報を行ったことなどが報告された。
(5) 電子ジャーナル委員会（高峰理事）
学会誌第 29 巻第 2 号の投稿論文（早期公開を含む）、第 28 巻第 2 号の特集論文の電子ジャーナル化を行うことが報告された。
(6) 学生研究奨励賞選考委員会（岡田委員長）
論文部門の審査、及び発表部門の審査が行われていることが報告された。
(7）学会賞選考委員会（清水委員長）
学会賞の規程案、委員会細則案、選考内規案の作成、選考委員の選出（審議事項 8）が行われた
ことが報告された。
2．2021 年決算報告（事務局、監事）【資料 4】、及び 3．第 30 回学会大会決算報告（事務局、監事）【資料 5】
石坂事務局長より、2021 年の決算報告、および第 30 回学会大会決算報告についての説明がなされた。2021 年決算報告の収入の部では、電子システムの導入により、会費はクレジットカード手数料を除いた合計額で表記する変更を行ったこと、コロナ禍による学生会員の会費減額（4,000 円から 2,000 円への減額）による減収、第 30 回大会の残金が 34 万 9,571 円となったこと、支出の部で45

は電子システム使用料の請求がなかったため、初期経費、使用料の支払いが行われていないことなどが説明され、結果として 41 万 1,461 円が黒字になったことが説明された。特別会計では『2020東京オリパラを社会学する』の増刷分印税 4 万 8,000 円が繰り入れられたことが説明された。続けて杉本監事より第 30 回大会の監査報告、並びに 2021 年決算の監査報告がなされ、経費は適切に処理されていることが報告された。特に質問などはなく、決算報告は資料のとおり承認された。
4．2022 年度活動計画（案）（各委員会）【資料 6】2022 年度の各委員会の活動計画が報告され、すべて承認された。
(1) 編集委員会（中江委員長）
2021 年度同様に定例の編集委員会で査読を進めていくことが説明された。
(2) 研究委員会（金子委員長）
研究セミナー、学生フォーラム、学会大会でのシンポジウムを計画していくことが説明された。
(3) 国際交流委員会（倉島委員長）
前記内規の制定や第 32 回大会のシンポジウム開催について、実行委員会と協議を進めていくことが説明された。
(4) 広報委員会（水野委員長）
会報 79 号、第 80 号の発行と、ホームページのリニューアル（総会審議事項）を行う予定などが説明された。
(5) 電子ジャーナル委員会（高峰理事）
第 30 巻第 1 号と第 2 号の投稿論文の早期公開を含む電子ジャーナル化、および第 29 巻第 1 号、第 2 号の特集論文の電子ジャーナル化を行うことが説明された。
(6) 学生研究奨励賞委員会（岡田委員長）
論文部門、発表部門の審査を進めていくことが説明された。
(7) 学会賞選考委員会（清水委員長）
4 月から学会賞の推薦を受け付け、論文部門、著書部門の選考を 10 月 1 日～1 月 31 日まで実施
し、学会大会で発表・表彰を行うことが説明された。
5．2022 年補正予算（案）（事務局）【資料 7】
石坂事務局長より、2022 年の補正予算案の説明がなされた。2021 年の会費納入状況や 2022 年
度も継続する学生会員の会費減額（2,000 円）を反映した収入の修正、並びに事務電子システムの初期費用の再計上などが行われ、収支は 56 万 4,724 円の赤字見込みになっていることが説明された。ここ数年の黒字で財源に十分な余裕があること、会員の便益となるホームページの改訂、電子システムの導入などの出費が主要因であるため、特に問題ないとの説明がなされた。特に異議などはなく、予算案は承認された。高峰理事より、予算案に表記されている学会資産が前年の決算報告と同じになっているがそれで良いかとの質問がなされたが、参考まで現在の学会資産を示しているに過ぎないので、そのままにし、総会時は説明を加えることが確認された。
6．2022 年度第 32 回学会大会開催校について（事務局）
石坂事務局長より、第 32 回大会の開催校を会員に募集したところ、特に応募がなかったため、千葉直樹会員を中心にして中京大学（豊田キャンパス）に開催校を引き受けてもらうことが提案され、特に異議などなく承認された。開催日は社会人院生の増加に配慮して土・日に設定してきた経緯があるが、食堂の利用など、会場校の運用のし易さを優先し、2023 年 3 月 16 日（木）、17 日（金）の開催とすることが提案された。次年度は理事の改選期に当たるため、大会前日に現理事会を開催予定であることが事務局長より示された。水野理事よりこの時期は卒業式などと重なることが多いとの指摘があり、理事会についてはハイブリッド形式での開催を検討することが事務局長より提案された。
7．学生研究奨励賞（論文部門）の選考について（学生研究奨励賞選考委員会）
岡田学生研究奨励賞選考委員長より、2021 年度学生研究奨励賞（論文部門）の選考結果が示された。対象論文は 2 本あり、笠原亜希子氏の「知的障害者のスポーツをめぐる『身体経験』の論理」
を奨励賞として選考したことが諮られ、異議なく承認された。なお、3 月 20 日に行われるオンライ46

ンのクロージングで表彰式が行われることが合わせて報告された。
8．「日本スポーツ社会学会賞」について（学会賞選考委員会）【資料 8】
清水学会賞選考委員長より、第 5 回理事会で検討事項になっていたことを踏まえて、学会賞規程、委員会細則、選考内規の確定が行われたことの説明がなされた。また、選考委員の選任について提案され、異議なく承認された。なお、今期委員の任期は 2022 年 4 月 1 日から 2023 年 3 月 31 日までとし、選考委員会委員の理事以外は非公開とすることが承認された。
菊会長より質問が出され、選考委員は理事以外の正会員（顧問を含む）でも就任可能であることが確認された。
9．入退会会員について（事務局）【資料 9】
石坂事務局長より、5 名（学生会員 3 名、正会員 2 名、うち 1 名は 2022 年度からの入会）の入会申し込みについて説明がなされ、審議の結果全員の入会を承認した。次に 1 名の退会予定者（正会員）について、2021 年度までの会費を完納していることから、2022 年 3 月をもって退会とすることが説明され、退会が承認された。最後に 6 名の除名予定者（学生会員 2 名、正会員 4 名）について説明があり、除名が承認された。2021 年度の入会者は 25 名、退会予定者は 15 名、除名者 6名となり、正会員が 322 名、学生会員が 60 名となったことが報告された。
10．その他（1）国際交流委員会細則について
国際交流委員会より「国際交流委員会細則（案）」、並びに「海外研究者招聘による企画の主催・共催に関する内規（案）」が提出され審議を行った。
倉島国際交流委員長より、これまでの韓国スポーツ社会学会との協定をもとにした「国際交流委
員会規程」が残されており、昨夏の協定見直しによって新たな「委員会細則」が必要になったこと、韓国側には 3 月にメールで協定見直しの提案を行ったが返答がないこと、科研費や学内補助金などを利用した海外研究者の招聘を積極的に進めるために内規を整備して対応したいとの説明がなされた。
種々意見交換がなされ、「細則」については第 1 条で、国際交流の活性化を主目的とすることを明記した方が良いのではないか（清水理事）、その上で趣旨に沿う活動を含むことの明記が必要ではないかとの意見（高峰理事）が出された。また、「内規」では主催や共催のルールの作成が必要ではないか（高峰理事）、主催、共催以外に後援という方法もあり、外部資金と学会の委員会予算の使用について何らかのルールが必要ではないか（金子理事）といった意見が出された。また、菊会長から、現在の「規程」の改廃については総会承認を得る必要があり、韓国側と十分意見交換を行いながら進めるべきとの意見が出された。「細則」、「内規」案については文言を整え、夏の理事会で成案を目指すことが確認された。
最後に杉本監事より以下の 3 点について提案がなされた。①第 32 回大会は対面開催を計画しつ
つも、より利便性の高いオンラインの併用（ハイブリッド型）を検討してもらいたい、②会員拡大の意味も含めた一般公開を増やしてはどうか、③ロシア軍のウクライナ侵攻にかかる問題に際して、学会の社会的意義、存在を内外に示すためにどのような対応ができるのかについて、基準（内規など）をもって進められるように今後議論を深めてもらいたい。

3 月 19 日 17 時から予定されている総会について確認され、本会は閉会した。
以上

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７−２．２０２１年度

総会議事録

２０２１年度日本スポーツ社会学会総会

議事録

日：2022 年 3 月 19 日（土）17：00～18：15（公開期限：3 月 19 日（土）19：00～３月 26 日（土）17：00）
場 所：オンライン開催（Zoom）後、録画を第 31 回大会ホームページで公開。
採決方法：大会ホームページにある総会サイトの投票フォームより、会員番号を用いて投票。総会
資料を総会サイトで公開した。
投票期間：総会開始後～3 月 26 日（土）17：00
期

1. 開会
松尾理事長より開会宣言が行われた。
2. 会長挨拶
菊会長より挨拶がなされた。
3. 議長の選任
オンラインでの総会開催のため、総会運営細則第 7 条 2 項にもとづいて、菊会長が議長に選任された。
4. 議事録署名人の推薦
オンラインでの総会開催のため、事務局より前田博子会員（鹿屋体育大学）と稲葉佳奈子会員（成蹊大学）が議事録署名人に推薦され、承認された。
5. 議事
第 1 号議案 2021 年度活動報告【資料 1】
各委員会の活動について、資料のとおり報告がなされた。
1. 編集委員会（中江委員長）
2. 研究委員会（金子委員長）
3. 国際交流委員会（倉島委員長）
4. 広報委員会（水野委員長）
5. 電子ジャーナル委員会（奥田委員長）
6. 学生研究奨励賞選考委員会（岡田委員長）
7．学会賞選考委員会（清水委員長）
異議などなく、すべての報告が承認された（投票総数 48、賛成 48）。
第 2 号議案 2021 年決算報告【資料 2】
石坂事務局長より、2021 年の決算報告が資料のとおり行われた。また、関連して報告事項（2）についての説明がなされた。その後杉本監事より、会計監査について適切に処理されていることが報告された。異議などなく、2021 年決算報告は承認された（投票総数 48、賛成 48）。
第 3 号議案

2022 年度活動計画（案）【資料 3】48

各委員会の 2022 年度活動計画案について、資料のとおり説明がなされた。
1. 編集委員会（中江委員長）
2. 研究委員会（金子委員長）
3. 国際交流委員会（倉島委員長）
4. 広報委員会（水野委員長）
5. 電子ジャーナル委員会（奥田委員長）
6. 学生研究奨励賞選考委員会（岡田委員長）
7．学会賞選考委員会（清水委員長）
異議などなく、すべての計画案が承認された（投票総数 48、賛成 48）。
第 4 号議案 2022 年予算（案）【資料 4】
関連する予算の審議を含む第 8 号議案、第 9 号議案の審議が先に行われた。その後、石坂事務局
長より、2022 年の予算案が資料のとおり説明された。加えて、報告事項（3）の説明がなされた。
異議などなく、予算案は承認された（投票総数 48、賛成 48）。
第 5 号議案 2022 年度第 32 回学会大会開催校について
石坂事務局長より、会員に第 32 回大会の開催校を募集したところ、特に応募がなかったため、中京大学（豊田キャンパス）に開催校を引き受けてもらうことが提案された。続いて開催予定校の千葉直樹会員より、3 月 16 日（木）・17 日（金）の開催を予定していることが提案された。
異議などなく、この提案は承認された（投票総数 48、賛成 48）。
第 6 号議案 会則、役員選出細則の改訂について【資料 5】
石坂事務局長より、資料にもとづいて会則の改訂（学会賞選考委員会の追記）、役員選出細則の改訂（顧問の選出期の変更）について説明がなされた。異議などなく、原案通り承認された（投票総数48、賛成 48）。
第 7 号議案 『スポーツ社会学事典』の刊行について【資料 6】
松尾理事長より、学会創設 30 周年記念事業として、『スポーツ社会学事典』（丸善出版）の出版を進めることが提案され、異議などなく承認された（投票総数 48、賛成 48）。
第 8 号議案 ホームページの改訂について【資料 7】
水野広報委員長より、ホームページの WordPress を用いた改訂が提案され、異議などなく承認された（投票総数 48、賛成 48）。
第 9 号議案 学会賞の創設について【資料 8】
清水学会賞選考委員長より、学会賞の創設に向けた学会賞規程、学会賞選考委員会細則、学会賞
選考内規（論文部門・著書部門）がそれぞれ提案された。リー・トンプソン顧問より、2 期にわたる重複審査を可能にする提案意見が出されたが、この点は理事会でも審議を経たため原案通りとするが、今後運用の経過をみながら検討を行うことが委員会意見として出された。それ以外に異議などなく、この提案は承認された（投票総数 48、賛成 48）。
第 10 号議案

その他

49

倉島委員長より「国際交流委員会細則」、並びに「海外研究者招聘による企画の主催・共催に関する内規」の作成提案がなされた。細則、内規は理事会審議で成立することが事務局長より指摘され、議案としては審議を行わないこととされた。
6. 報告・連絡(1) 2021 年度学生研究奨励賞（論文部門、発表部門）の選考について
岡田学生研究奨励賞選考委員長より、論文部門として笠原亜希子氏の論文「知的障害者のスポーツをめぐる「身体経験」の論理」が選考されたこと、発表部門は学会大会の一般発表より選考中であることが報告された。
(2) 『2020 東京オリンピック・パラリンピックを社会学する』の増刷に係る対応について
石坂事務局長より、『2020 東京オリンピック・パラリンピックを社会学する』の増刷が行われて印税が発生したため、特別会計に繰り入れられたことが報告された。
(3) 2022 年度学生会員会費の減免について
石坂事務局長より、2021 年度に引き続き、2022 年度も学生会員の会費を 4,000 円から 2,000 円に引き下げることを理事会で決定したことが報告された。
(4) 投稿論文審査要領、投稿研究ノート審査要領、スポーツ社会学研究編集手順覚書の改訂について
中江編集委員長より、2021 年夏に行われた投稿論文審査要領、投稿研究ノート審査要領、スポー
ツ社会学研究編集手順覚書の改訂について報告された。
(5) 韓国スポーツ社会学会との交流協定について
倉島国際交流委員長より、韓国スポーツ社会学会と締結してきた交流協定が事実上失効しており、協定には拘束されない形での有効的関係を取り結ぶように現在交渉を行っていることが報告された。
(6) 入・退会者について【資料 9】
石坂事務局長より、2021 年度の新規入会者、退会者、除名予定者の一覧が示された。また 2022
年 3 月 17 日時点の会員数が報告された。
(7)その他
石坂事務局長より、オンライン開催の本総会における採決投票の仕方について説明がなされた。
7. 閉会
議長より、閉会の挨拶がなされた。
以上

７−３．事務局からのお知らせ（1）電子情報システムの更新について
2021 年度より電子情報システムが導入されています。システム上でご自身の所属、住所、連絡先、メールアドレスなどが変更いただけます。異動などがありましたら学会ホームページのリンク
50より、適宜修正をお願いいたします。会員種別の変更はご自身で変更ができませんので、事務局までご連絡ください。メールアドレスは可能な限り所属先、自宅のメールアドレスの二つを登録いた
だけると助かります。学会からの情報はご指定のメールアドレスに配信させていただきます。メーリングリストのメールが届いていない方は事務局までご連絡ください。
システム導入に伴い、新規入会が電子システムを利用しての方法に変わっています。新規会員をご推薦いただく際は、学会ホームページを参照の上、手続きを行うように連絡をお願いいたしま
す。
（2）会費の納入について
5 月にメールで会費請求を行っています。メールが届いていない方は事務局までご連絡ください。納入状況と請求額は電子システムにてご確認ください。また、昨年度に引き続き、コロナ禍における学生会員の負担軽減策として、会費を 2,000 円に減額しています。お間違えのないようにご注意ください。
会費の納入について、システム上からクレジット決済が可能になっています。これまでの郵便振替もご利用いただけますが、振込用紙は発送いたしませんので、学会ホームページの口座情報を元に振込をお願いいたします。領収書、請求書の発行が電子システム上から可能になりました。クレ
ジット決済の場合は即日、郵便振替の場合は事務局の確認・入力が済み次第発行いただけます。なお、電子システムはガリレオ社さんのシステムを利用し、事務局が運用しています。問い合わせ、
ご不明点がありましたら事務局までお問い合わせください（ガリレオ社さんには問い合わせを行わないようにご注意ください）。
次回学会誌の発送は 9 月末を予定しています。9 月中旬時点の会費納入者（顧問の先生方は除きます）に発送されますので、それまでに会費納入をお願いいたします。なお、学会誌の発送作業は
3 月・6 月・9 月・12 月の年 4 回とします。発送期日を過ぎて会費納入をされた場合はお手元に届くのが遅くなりますことご了承ください。
以上

事務局長
事務局次長

51

石坂友司（奈良女子大学）
浜田雄介（京都産業大学）

８．編集後記
会報 79 号も無事に発行することができました。ご執筆いただきました関係各位に、ここより感謝申し上げます。
本号は、2022 年 3 月に開催された第 31 回学会大会の報告を中心に掲載しております。3 年連続のオンライン形式での開催となりました。過去大会からのレガシーが引き継がれつつ、実行委員とスタッフのみなさまの大変なご尽力のもと、操作性の高いウェブサイトや、トラブルに備えた仕組
みをご準備いただいたことで、対面での参加に限りない形での参加や、意見交換・交流が可能になっていました。学生企画シンポジウムではコロナ禍における社会調査について、研究委員会企画シンポジウムではオリンピック・パラリンピックについてと、時宜に適うテーマで刺激的な議論が繰り広げられました。また、実行委員会企画トークセッションでは、パラリンピックをテーマに、ス
ポーツ研究者と学会外からの登壇者もまじえ、幅広い視座からの話題提供と議論があり、盛況となりました。実行委員会トークセッションにつきましては、今回は特別に報告に加え、傍聴記も執筆
いただいております。セッションの詳細なご紹介と、「障害者スポーツと共生社会」を考えるうえの重要な論点についても考察していただいておりますので、当日の議論の様子をより立体的に把握していただけるかと存じます。
広報委員会としては、2022 年 7 月 7 日にホームページのリニューアルオープンを実現できました。内容を今後一層充実していくことを目指します。カスタマイズも容易になりましたので、お気づきの点等ございましたら、ぜひお知らせください。スポーツ社会学研究の発展と、本学会員のみ
なさまの研究活動に資するよう、見やすく使いやすいサイトの構築を目指しております。引き続きよろしくお願い申し上げます。
広報委員長

52

水野英莉（流通科学大学）