（別紙様式４）【職業実践専門課程認定後の公表様式】
令和6年6月20日※１（前回公表年月日：令和5年6月26日）

職業実践専門課程の基本情報について
学校名
専門学校日本鉄道＆スポーツビジネスカレッ
ジ
設置者名
学校法人 立志舎
分野

設置認可年月日
平成2年2月1日

田村 勉

設立認可年月日

代表者名

平成10年10月30日
認定課程名

文化・教養

校長名

文化教養専門課程

所在地〒166-8567
東京都杉並区高円寺南5-32-10（電話） 03-5378-5081
所在地〒130-8565
塚原 一功
東京都墨田区錦糸1-2-1（電話） 03-3624-5403
認定学科名スポーツ学科(競技スポーツコース)

専門士

高度専門士

平成10年文部科学省告示
第179号

―

認定年月日

教育基本法および学校教育法に基づき人格の陶冶とスポーツ、ビジネスおよび一般教養に関する正しい知識を身につけ、日本経済の発展に貢献できる人材の育成を目的とする。
平成26年3月31日

修業年限

昼夜

学科の目的

2

昼間

年

全課程の修了に必要な
総授業時数又は総単位
数

講義

演習

実習

実験

実技

1720時間

500時間

780時間

945時間

―

―
単位時間

生徒総定員

生徒実員

留学生数（生徒実員の内

専任教員数20人の内数

6人

0人

2人

学期制度

長期休み

学修支援等

■前 期： 4月 1日～ 9月30日■後 期：10月 1日～ 3月31日■学年始：4月 1日■夏 期：7月16日～ 8月31日■冬 期：12月16日～ 1月6日
■春 期：3月16日～4月1日■学年末：3月31日■クラス担任制：
有■個別相談・指導等の対応
欠席が多い学生に対しては、電話での対応および保護者等との面談。保護者等との綿密な連絡体制を図る。
■主な就職先、業界等（令和5年度卒業生）
株式会社ヨーケン・トイカツ株式会社・株式会社メディロム
ヒューマンリソーセス等■就職指導内容
新入生就職セミナーで早期の意識付けをし、学内就職セミ
ナー・進路決定のための就職公務員ガイダンス・業界研究・業種研究により情報収集を行ったうえで自己分析や面接指導を行い、学生、担任、就職部担当者と三位一体で就職活動を行っている。

就職等の
状況※２

■卒業者数
：
■就職希望者数
：
■就職者数
：
■就職率
：
■卒業者に占める就職者の割合
：
■その他

5
5
5
100

人
人
人
％

100

％

兼任教員数

総教員数

1人

3人

成績評価

■成績表：
有
■成績評価の基準・方法
成績評価は秀・優・良・可・不可の5段階に分け不可を不合格とする。成績評価は、期末試験、授業期間中に実施する
テスト、出席などを総合的に判断する。

卒業・進級
条件

成績評価において合格した科目の授業時間数の合計が規定の授業時間数に達すること。なお、教育課程に定められた必修科目についてはすべて取得することを要します。

課外活動■課外活動の種類
球技大会、総合体育祭、硬式野球選手権大会、合格祝賀会、スノーボード＆スキーツアー、学内就職セミナー、地域ボ
ランティア等
有■サークル活動：■国家資格・検定/その他・民間検定等（令和5年度卒業者に関する令和6年5月1日時点の情報）

資格・検定名種

健康運動実践指導者 ③
リテールマーケティング検定

ビジネス能力検定
上級救命技能認定

③
③
③

受験者数
5人
5人
5人
5人

合格者数
4人
2人
5人
5人

主な学修成果
（資格・検定等）※３※種別の欄には、各資格・検定について、以下の①～③のいずれかに該当す
るか記載する。
①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの③その他（民間検定等）（令和5度卒業者に関する 令和6年5月1日 時点の情報）■中途退学者

0 名

■中退率

0 ％

令和5年4月1日時点において、在学者11名（令和5年4月1日入学者を含む）
令和6年3月31日時点において、在学者11名（令和6年3月31日卒業者を含む）■中途退学の主な理由
中途退学の現状■中退防止・中退者支援のための取組
担任が学生の状況を確認し、欠席が多い学生の面談や学生からの相談を受けており、担任に話しづらい場合は学生相談室の利用、保護者への郵送による出席状況報
告をして学生支援を実施している。

経済的支援
制度

■学校独自の奨学金・授業料等減免制度： 有＜学校独自の奨学金＞
・特別奨学生試験制度＜学校独自の特待生制度＞
・資格や経歴による特待生制度 ・スポーツ特待生制度＜授業料等減免制度＞
・大規模災害（東日本大震災等）による学費減免制度＜その他の学費支援制度＞
・学費延納制度■専門実践教育訓練給付： 非給付対象

第三者による■民間の評価機関等から第三者評価：無学校評価

当該学科のホームページ https://www.nihonschool.ac.jp/
ＵＲＬ（留意事項）
１．公表年月日（※１）
最新の公表年月日です。なお、認定課程においては、認定後１か月以内に本様式を公表するとともに、認定の翌年度以降、毎年度７月末を基準日として最新の情報を反映した内容を公表することが求められています。初回認定の場合は、認定を受けた告示日以降の日付を記入し、前回公表年月日は空欄としてください
２．就職等の状況（※２）
「就職率」及び「卒業者に占める就職者の割合」については、「文部科学省における専修学校卒業者の「就職率」の取扱いについて（通知）（２５文科生第５９６号）」に留意
し、それぞれ、「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」又は「学校基本調査」における定義に従います。
（１）「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」における「就職率」の定義について①「就職率」については、就職希望者に占める就職者の割合をいい、調査時点における就職者数を就職希望者で除したものをいいます。
②「就職希望者」とは、卒業年度中に就職活動を行い、大学等卒業後速やかに就職することを希望する者をいい、卒業後の進路として「進学」「自営業」「家事手伝い」「留年」「資格取得」などを希望する者は含みません。
③「就職者」とは、正規の職員（雇用契約期間が１年以上の非正規の職員として就職した者を含む）として最終的に就職した者（企業等から採用通知などが出された者）をいいます。
※「就職（内定）状況調査」における調査対象の抽出のための母集団となる学生等は、卒業年次に在籍している学生等とします。ただし、卒業の見込みのない者、休学中の者、留学生、聴講生、科目等履修生、研究生及び夜間部、医学科、歯学科、獣医学科、大学院、専攻科、別科の学生は除きます。
（２）「学校基本調査」における「卒業者に占める就職者の割合」の定義について①「卒業者に占める就職者の割合」とは、全卒業者数のうち就職者総数の占める割合をいいます。
②「就職」とは給料、賃金、報酬その他経常的な収入を得る仕事に就くことをいいます。自家・自営業に就いた者は含めるが、家事手伝い、臨時的な仕事に就いた者は就職者とはしません（就職したが就職先が不明の者は就職者として扱う）。
（３）上記のほか、「就職者数（関連分野）」は、「学校基本調査」における「関連分野に就職した者」を記載します。また、「その他」の欄は、関連分野へのアルバイト者数や進３．主な学修成果（※３）
認定課程において取得目標とする資格・検定等状況について記載するものです。①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの、②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの、③その他（民間検定等）の種別区分とともに、名称、受験者数及び合格者数を記載します。自由記述欄には、各認定学科における代表的な学修成果（例えば、認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等）について記載します。

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
企業・業界団体等との連携により、職務等の遂行に必要となる最新の知識・技術・技能の修得のため、トレーナー業界、スポーツジム、スポーツ用品取扱店など、企業・業界団体等からの意見を十分にいかし、カリキュラムおよび現状のスポーツ関連業界に即した実習を含め授業運営に関する改善等の教育課程の編成を定期的に行う。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

１．教育課程編成委員会を「IT」「会計」「法律」「ビジネス」「動物」それぞれの分野について各校ごとに設置する。教育課程編成委員会は、業界関係者、有識者および学園職員で構成する。
２．カリキュラム作成委員会を「ＩＴ」「会計」「法律」「ビジネス」「動物」それぞれの分野ごとに設置する。カリキュラム作成委員会は関連する学校、関連する学科ごとの責任者全員で構成する。
３．カリキュラム作成委員会において教育課程を作成する。
４．カリキュラム作成委員会において作成した教育課程を教育課程編成委員会全体会および各学校・各学科ごとの分科会において検討を行う。
５．教育課程編成委員会は、カリキュラム改善への意見をカリキュラム作成委員会に提言する。
６．カリキュラム作成委員会は、その意見を組織としてカリキュラムの改善を検討吟味し決定する。
７．カリキュラム作成委員会は、教育課程編成委員会の意見を十分に生かし、カリキュラム改善等の教育課程の作成を定期的に行う。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和6年1月31日現在

名 前
包國 友幸 氏所
属
NPO法人日本ストレッチング協会 講師

任期
令和5年4月1日～令和6年3月31日（1年）

種別①

加藤 駿汰 氏株式会社スポーツマリオ 野球事業部

令和5年4月1日～令和6年3月31日（1年）

③

堀 忠夫

専門学校日本鉄道＆スポーツビジネスカレッジ 校長代行

令和5年4月1日～令和6年3月31日（1年）

木塚 孝夫

専門学校日本鉄道＆スポーツビジネスカレッジ 教務部課長

令和5年4月1日～令和6年3月31日（1年）※委員の種別の欄には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年２回 （９月、１月）（開催日時（実績））
第21回 令和5年9月29日 10：00～11：40（うち全体会10分、日本鉄道＆スポーツビジネスカレッジ スポーツ学科 分科会35分）
第22回 令和6年1月31日 10：00～11：35（うち全体会5分、日本鉄道＆スポーツビジネスカレッジ スポーツ学科 分科会30分）（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況
１． 「機能活性プログラムの実施について」
・今年は機能活性プログラムの特別授業を1年生1回 2年生3回の合計120分×4回の授業を実施することを決定した。
・実施時期は1年生が2025年1月以降 2年生が11月初旬から12月中旬の計4回が妥当か検討する
２．「スポーツマリオ インターンシップ」について
・インターンシップを2から3月初旬の期間内で行う。
・2DAYインターンとし店頭販売＋本社業務を経験できるようにする。
・最大3名程度の参加とし、一人一人がしっかりと学べる環境を提供する
・よって学内で人数制限をはっきりとし、参加決定方法を検討したい。
・インバウンド需要を鑑みスポーツ学科内でも接客英語を学ぶ授業を検討する

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
スポーツ関連の多様な企業、団体と連携し、現場で現役として活躍する講師による授業の受講やスポーツイベントの運営を学ぶ。連携授業を通して、技術・知識の向上を図るとともに「プロの技術」「実際の仕事」に触れることで学生自身の職業観を確立し、職業選択の結びつけることを目的とする。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

Ｂリーグ所属「サンロッカーズ」との連携実習では、担当者による事前講習会を経て公式戦運営実習を複数回実施。会場設営、警備、物販、試合運営等を担当者の指導のもとで実践する。日本ストレッチング協会との連携授業では「機能活性ストレッチ」の演習、実習を受講。徒手抵抗による動きづくりなど高度な手技を学ぶ。連携授業においては受講後学内での成果をディスカッションしレポートを提出、評価とフィードバックを受ける。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な3科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要

企業連携演習Ⅰ

企業連携演習Ⅱ連 携 企 業 等

Ｂリーグ所属「サンロッカーズ渋谷」の公式戦において、会場設
営、進行補助、グッズ販売、警備、誘導等プロスポーツイベントの ㈱サンロッカーズ
運営を実際に学ぶ。
セカンドフィットネススタジオの加圧トレーナーの指導のもと加圧ト
レーニングの理論を学ぶとともにと実習を行う。通常のレジスタン セカンドフィットネススタジオ
ストレーニングとの効果の違いを体感する。
日本ストレッチング協会講師のもと「機能活性プログラム」の理論を学ぶとともに実習を行い、ストレッチやトレーニングとは異なる人 特定非営利法人 日本ストレッチング協会
間が持っている能力を活性化する手技を学ぶ。

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針
スポーツ業界においては常に新しいトレーニング方法やトレーニングギアが開発されており、スポーツ用品の販売においても新製品が速いスピードで市場に出回るため、スポーツ学科の教員においても最新の知識を身につける必要があり、そのためには、各企業、団体等の講習会等に教員が定期的に参加する必要があると考える。
したがって、教員研修規定に従い、授業や学生に対する指導上の知識等の修得および授業や学生に対する指導力等の修得・向上のための研修等を定期的に行う。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名「コンプレフロス（筋膜リリース）」
期間：令和6年3月25日（月）対象：スポーツ学科教員
内容：・fascia(筋膜＆コラーゲン)の理論
・コンプレフロスの用途、効果の説明
・実技上腕部・上体の姿勢保持・指 （セルフ、ペアで行う）
・その他、足首・腹部のコンプレフロス実演
講師：株式会社サンクト・ジャパン 梶原 規寛氏②指導力の修得・向上のための研修等
研修名「人権研修 」（連携企業等：公益財団法人 東京都人権啓発センター 緑川 裕子先生）
期間：令和6年２月21日（水）対象：スポーツ学科に所属する教員
内容：「学校現場におけるハラスメントを理解し、各ハラスメントの防止対策について学ぶ」（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名「ダンスパフォーマンス向上のためのトレーニング」（連携企業等 RSC MASAMI STUDIO 君原正美氏）
期間：令和7年3月予定
対象：スポーツ学科教員
内容：ダンスジャンルの違い
ダンサーのフィジカルトレーニング
ダンサー向けのコンディショニング法②指導力の修得・向上のための研修等
研修名「人権研修 」（連携企業等：公益社団法人 東京都人権啓発センター 人権啓発研修講師 ）期間：令和7年2月実施予定
対象：スポーツ学科に所属する教員
内容：人権問題の正しい理解と認識
４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
学校運営に関し、自己点検・自己評価委員会でまとめた評価および改善計画が適切であるか検証するため、学校関係者評価委員会を設置する。学校関係者評価委員
会は原則として年１回開催する。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標
・理念、目的、育成人材像は定められているか（専門分野の特性が明確になっているか）
・学校における職業教育の特色は何か（特色は設けているか？）・理念、目的、育成人材、特色、将来構想などが学生、保護者等に周知されているか
・各学科の教育目標、育成人材像は、学科等に対応する業界のニーズに向けて方向づけられているか（２）学校運営・目的等に沿った運営方針が策定されているか
・運営組織や意思決定機能は規則等において明確化されているか、有効に機能しているか
・人事、給与に関する制度は整備されているか
・教務、財務等の組織整備など意思決定システムは整備されているか・業界や地域社会等に対するコンプライアンス体制が整備されているか
・教育活動に関する情報公開が適切になされているか
・情報システム化等による業務の効率化が図られているか（３）教育活動・教育理念等に沿った教育課程の編成・実施方針等が策定されているか・教育理念、育成人材像や業界ニーズを踏まえた教育機関としての修業年限に対応した教育到達レベルや学習時間の確保は明確にされているか・学科等のカリキュラムは体系的に編成されているか・キャリア教育、実践的な職業教育の視点に立ったカリキュラムや教育方法の工夫・開発などが実施されているか・関連分野における実践的な職業教育を実施する環境を確保しているか
・授業評価の実施・評価体制はあるか
・成績評価・単位認定の基準は明確になっているか
・資格取得の指導体制、カリキュラムの中での体系的な位置づけはあるか・人材育成目標に向け授業を行うことができる要件を備えた教員を確保しているか
・職員の能力開発のための研修等が行われているか（４）学修成果
・就職率の向上が図られているか
・資格取得率の向上が図られているか
・退学率の低減が図られているか（５）学生支援・進路・就職に関する支援体制は整備されているか
・学生相談に関する体制は整備されているか
・学生の経済的側面に対する支援体制は整備されているか
・学生の健康管理を担う組織体制はあるか
・課外活動に対する支援体制は整備されているか
・学生の生活環境への支援は行われているか・保護者と適切に連携しているか
・高校・高等専修学校等との連携によるキャリア教育・職業教育の取組が行われているか（６）教育環境・施設・設備は教育上の必要性に十分対応できるよう整備されているか
・学校外の実習施設の確保とインターンシップ先との連携はできているか
・防災に対する体制は整備されているか（７）学生の受入れ募集
・学生募集活動は適正に行われているか
・学生募集活動において教育成果は正確に伝えられているか・学納金は妥当なものとなっているか（８）財務・中長期的に学校の財政基盤は安定しているといえるか
・予算・収支計画は有効かつ妥当なものとなっているか
・財務について会計監査が適正に行われているか・財務情報公開の体制整備はできているか（９）法令等の遵守
・法令、専修学校設置基準等の遵守と適正な運営がなされているか
・個人情報に関し、その保護のための対策がとられているか
・自己評価の実施と問題点の改善に努めているか
・自己評価結果を公開しているか（１０）社会貢献・地域貢献
・学校の教育資源や施設を活用した社会貢献・地域貢献を行っているか
・学生のボランティア活動を奨励、支援しているか・地域に対する公開講座・教育訓練（公共職業訓練等）の受託等を積極的に実施しているか（１１）国際交流評価していません※（１０）及び（１１）については任意記載。

（３）学校関係者評価結果の活用状況①私はゼミ学習で色んな人と話すことで、自分の考えをまとめ相手の意見も聞くことができました。社会に出てから、目上の方の意見をスムーズに聞くことができたり会話ができたりしているのもゼミ学習のお陰だと思っているので、今後も継続してほしい。
⇒学生のコミュニケーション能力を高めるために、更に工夫をしていく。
②情報公開については内容やHPの公開画面も見やすいものになっている。また、私が学生だった時代と違い、スマホから情報が見ることができるのは大変便利である
ので継続してほしい。
⇒確認して更に見やすくなるよう検討していく。
③情報システム化（ＶＰＮ利用）についてはあらゆるリスクに備えなければならない状況です。立志舎でもセキュリティについて、しっかり管理されているので引き続き継続していただきたい。
⇒セキュリティ管理は、システムだけに頼らず職員一人一人が意識していく。
④職員の能力開発のための研修について、以前と同じ指導の方法もあるかと思いますが、時代の進化とともに方法論等も変わってきているため、毎年研修で知識や技術を更新されているのは素晴らしいと思います。世の中が複雑すぎて日々、初めての体験が多くなっていると感じます。それらを避けるのでは無く受け入れるための研修も必要ではないかと思います。
⇒いろいろな視点から現状を見定め、必要な研修を検討していく。
⇒更に使いやすくなる様に進化させていく。
⑤専門学校でも色々な学生がいると思うため、高校のように保護者との繋がりは多くなった方がいいと思います。保護者会の実施や保護者からの相談、スクールカウン
セラーなどの導入など、様々な接点で保護者と関わっていった方が良いと思います。
⇒検討していく。
⑥高校で行っている奨学金の説明会ではいつも定員を超える保護者や生徒の参加数となっています。制度が充実している学校である旨を全面に謳えば、進路先として高校側も薦めやすいですし、修学支援制度が充実していることは時代に即していると感じます。
⇒奨学支援制度の説明会の実施を増やすことを検討していく。
⑦物価高騰と円安の影響により学生のうちに海外へ行くことがいいと思っても高額になってしまいます。ですが、海外を見て異文化に触れることで見識が広がり、逆に日本の良さが見えてくるのも事実です。高校の語学研修については70万円もする高額なツアーでも保護者はせっかくの機会なので体験をさせたいと定員が溢れるほどニーズがあります。海外研修等を継続していただきたい。
⇒研修内容と学生負担のバランスを考え検討していく。
⑧高校への入学者の動向はInstagramかTikTokを見て選んだ生徒が本当に多いです。基本的にはインスタがほとんどで、受験時期の高校３年生がインスタを見て興味を持つことが多いと感じています。ホームページについては閲覧者がページの中のどの部分を見たのか、クリックしたのかの分析を行うといいと思う。
⇒分析を重ね注目を引くものを発信していく。
⑨財務情報など必要な情報がホームページに公開されており、拝見したが適正に運営されていると感じました。昨年との比較があれば、なお、見やすいと感じました。
⇒検討していく（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
令和6年5月14日現在

名 前
富永 高広氏株式会社日本旅行 東京教育旅行営業部 部長

任期
令和6年4月1日～令和7年3月31日

林立志舎高等学校 教頭

令和6年4月1日～令和7年3月31日

高校関係者

平澤 精一氏有限会社井荻スポーツ社 代表取締役

令和6年4月1日～令和7年3月31日

業界関係者

藤代 真弘氏東海旅客鉄道株式会社 新幹線鉄道事業本部 東京第二運輸所 指導車掌

令和6年4月1日～令和7年3月31日

業界関係者

丸茂 茜 氏ヒロセ電機株式会社 製作本部長室

令和6年4月1日～令和7年3月31日

卒業生

哲治氏

所

属

種別
業界関係者

※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等
５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））

URL:https://www.all-japan.ac.jp/disclosure/

公表時期：毎年6月下旬（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
企業・業界団体等の関係者が本学全般についての理解を深めるとともに、企業・業界団体等の関係者との連携および協力の推進に資するため、本学の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供する。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
学校の特色（ホームページ、入学案内書）
校長名、所在地、連絡先（ホームページ）
学校の沿革（ホームページ、入学案内書）（２）各学科等の教育
設置学科、収容定員（ホームページ）
カリキュラム、授業方法（ホームページ、入学案内書）
目標資格、検定（ホームページ、入学案内書）
資格・検定合格実績（ホームページ、合格速報）
主な就職先（ホームページ、就職速報）（３）教職員
教員数（ホームページ）（４）キャリア教育・実践的職業教育
就職支援等への取り組み支援（ホームページ、入学案内書）（５）様々な教育活動・教育環境
学校行事への取り組み状況（ホームページ、入学案内書）
課外活動（ホームページ、入学案内書）（６）学生の生活支援
学生相談室、就職相談室（ホームページ）
学生納付金の取り扱い（ホームページ、募集要項）（７）学生活用できる経済的支援措置の内容等（ホームページ、募集要項）（８）学校の財務
事業の概要、財産目録、資金収支計算書、事業活動収支計算書、貸借対照表（ホームページ）（９）学校評価
自己点検評価報告書（ホームページ）
学校関係者評価報告書（ホームページ）（１０）国際連携の状況なし（１１）その他なし※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL:https://www.all-japan.ac.jp/disclosure/授業科目等の概要（文化教養専門課程スポーツ学科競技スポーツコース）令和６年度
分類

必 選 自
択 由
必 選
修 修 択

授業科目名

授業科目概要

配
当
年
次
・
学
期

授業方法 場所 教員
企
実
単
業
験
業
講 演 ・ 校 校 専 兼 等
位
と
実
時
の
習
数 義 習 ・ 内 外 任 任 連
数
携
実
技
授

○

非言語分野である一般的な計算（文章題）・図形・
一般教養講座1
空間把握・判断推理を学び、数的処理能力およ40
Ⅰ
前び言語分野、時事問題を理解する。

2 ○

○

○

○

非言語分野である一般的な計算（文章題）・図形・
一般教養講座1
空間把握・判断推理を学び、数的処理能力を向60
Ⅱ
後上させ、言語分野、時事問題の理解を深める。

3 ○

○

○

○

就職活動に向けた自己分析を行い、自身の就職
1
就職対策講座 観を確立する。また志望する業界、企業の研究を
20
後
行う。

1

○

○

○

○

就職ゼミナール

社会人として必要とされる基本的なものの見方や
2
考え方・行動の仕方について理解を深め、礼儀・60
前
マナーの修得、面接演習を行う。

3

○

○

○

○

ビジネス文書

ビジネス文書の基本、社内文書の種類と役割、社
2
外文書の種類と役割、通信事務、表とグラフの活40
前用等について学ぶ。

2 ○

○

○

○

職場生活でのルールを理解し、職場の人間関ビジネスマナー 係、就業中のマナー、服装と身だしなみ、話し方の基本を学ぶ。

2
40 2 ○
前○○○

表計算ソフト演 表計算ソフト「Ｅｘｃｅｌ」を使用し入力、修正などの習
基本的操作から、関数の使い方までを学ぶ。

2
40 2
後

○

○

○

○

ワープロソフト「Ｗｏｒｄ」を使用し、文字の入力・修文書作成ソフト2
正・編集などの基本操作から効果的なビジネス文40
演習
前書の作成技法を学ぶ。

2

○

○

○

○

プレゼンテー
ションソフト演習

パワーポイントを利用してプレゼンテーションの企 2
40
画、作成、発表までを学ぶ
後

2

○

○

○

○

スポーツ分野の様々な企業や現場で実際に活躍
企業連携演習1
している方の講演や実習を特別授業として受講
40
Ⅰ
後し、レポートを提出する。

2

○

△ ○

○

体力測定の結果分析、評価を元にフリーウェイ
トレーニング実
1
ト、各種マシン、自重負荷を用い、正しいレジスタ
70
習Ⅰ
前ンストレーニング法を学び、実践する。

2

○ ○

○

○

体力測定の結果分析、評価を元にフリーウェイ
トレーニング実 ト、各種マシン、自重負荷、バランスボール、TRX 1
70
習Ⅱ等を用い、目的に合わせたトレーニング法を学び 後
実践する。

2

○ ○

○

○ ○

○

スポーツ関連産業やスポーツイベント運営企業の企業連携演習2
社員指導の下、現場での仕事を主体的に体験
40
Ⅱ
前し、レポートを作成、提出する。

○

卒業研究

2

○

△ ○

専門学校での学習の集大成として、授業科目・就2 160
職先の業界研究など学生がテーマを考えて論文8
後を作成する。

○

○

〇 ○

○

○

各講義、及び実習で習得した知識をフィットネス
インターンシッ1
企業、トレーナー企業、スポーツ系販売企業内で40
プ
前の就業体験の場で実践することを目的とする。

2○

運動に伴う内科的、整形外科的障害について理
運動障害の予 解を深める。捻挫、疲労骨折、腰椎分離症、熱中 1
20
防症や月経異常の要因、予防法を理解する。傷病 後者に対する応急処置の実際を習得させる。

1 ○

○

○ △

○

呼吸循環器、骨格筋、神経と運動との関連の理解を高める。特に筋収縮様式、エネルギー供給に 1
20
関する分野の理解を重視し、エネルギー代謝の 後計算法も学ぶ。

1 ○

○

○

○

○

運動生理学

エアロビックダンス一連の動作を実習し、正しいア
エアロビック運 ライメントの習得、心肺持久力、筋持久力向上を 1
35
動の実際Ⅰ目指す。性別、年齢、体力差を考慮した安全なプ 前
ログラムの作成、指導法を学ぶ。
エアロビックダンスプログラムの作成を行う。またジョギング・ウォーキングにおいては実際に歩行、エアロビック運1
走行を実習、検証することでそれぞれの特性 効
35
動の実際Ⅱ
後
果を理解し、健康づくりのための運動指導に活用できるようにする。

○

○ ○

1

○ ○

○

1

○ ○

○

○

有酸素性運動をエネルギー供給機構との関係か
エアロビック運
1
ら理解する。最大酸素摂取量、無酸素性作業閾
20
動の理論
前
値の推定方法を習得する。

1 ○

○

○

○

栄養と健康、スポーツとの関連を理解する。適切栄養と体重調 な減量を実施するためのエネルギー消費量の計 120
節算法を習得する。また、競技選手対象の栄養摂 後取法、調理法について知識を習得する。

1 ○

○

○ △

○

骨格筋の分類、構造、特徴と役割を基礎に人間の代表的な関節（肩関節、脊柱、股関節、膝関 1
機能的解剖学20
節、足関節）の構造及び各種運動時、トレーニン 前
グ時のバイオメカニクスについて理解する。

1 ○

○

○

○

キャンプ実習Ⅰ

テントの設営方法・撤収方法、野外料理の方法、
ロープワーク、キャンプファイヤーの運営、キャン 1
35
プ道具の使い方等を学ぶとともに、集団行動でよ 前
り良い人間関係の構築を学ぶ。

1

○

○ ○

クラブ活動Ⅰ

野球、ｻｯｶｰ、ﾊﾞｽｹｯﾄﾎﾞｰﾙ、ﾊﾞﾚｰﾎﾞｰﾙ、ﾊﾞﾄﾞﾐﾝﾄ
ﾝ、テニス、ﾁｱﾘｰﾃﾞｨﾝｸﾞから一種目選択し、競技 1
105 3
力向上に努める。春季・夏季大会を目標に基本 前的技術、チーム戦術の理解に努める。

○

○ ○

○

クラブ活動Ⅱ

野球、ｻｯｶｰ、ﾊﾞｽｹｯﾄﾎﾞｰﾙ、ﾊﾞﾚｰﾎﾞｰﾙ、ﾊﾞﾄﾞﾐﾝﾄ
ﾝ、テニス、ﾁｱﾘｰﾃﾞｨﾝｸﾞの中から一種目選択し、 1
105 3
競技力向上に努める。秋季・冬季大会での上位 後入賞を目標とする。

○

○ ○

○

日本人の疾病傾向の変化、生活習慣病への理解を高める。それを踏まえ運動が健康づくりに果た 1
健康管理概論20
す役割を認識し、有酸素運動を中心とした運動プ 後
ログラム作成に生かす。

1 ○

○

○ △

○

流通における小売業の基本的役割、流通経路別
小売業の基本的役割、形態別小売業の役割、店 1
小売業の類型
20
舗別小売業の役割、チェーンストアの役割等を学 前
ぶ。

1 ○

○

○

○

○

流通における小売業の役割、形態別の小売業の1
小売業務演習 役割やチェーンストア等の仕組みについて理解す
40
後
る。

○

実習を通してスキーおよびスノーボードの技術をスキー・スノー 身に付け、SAJおよびJSBAの級別テストを取得
ボード実習
するとともに、共同生活を通して団体行動を学ぶ。

○

店舗運営（ストアオペレーション）の基本的役割
ストアオペレー
1を理解し、受発注業務および包装、ワークスケ
20
ション
前
ジューリング等の基本的知識を学ぶ。

1 ○

○

○

○

スタティック、バリスティック、ダイナミックストレッ
ストレッチング チ及びPNFに代表される徒手抵抗を用いたスト 1
20の理論と実際 レッチ法の意味と効果を理解し、安全性の高い指 前導法を習得する。

1 ○

○

○

○

スポーツ・コン
スポーツパフォーマンス向上を目的としスピードト 1
ディショニング
35
レーニングの理論及び技術を習得する。
前
実習Ⅰ

1

○ △ 〇 ○○

爆発的パワー獲得のためにプライオメトリクスのスポーツ・コン
安全で効果的なトレーニングの実施方法、プログ 1
ディショニング70
ラミング法を学ぶ。あわせて競技スポーツとして 後実習Ⅱのﾌｯﾄｻﾙ、ﾊﾞﾄﾞﾐﾝﾄﾝの実技を行う。

2○ △ 〇 ○○

コンディショニング、応急処置、リハビリテーション
スポーツアイシ
1の各分野において活用されているアイシングの理
20
ング
前論と実際を講義、演習を通して習得する。

1

○

○

○

○

テーピング知識と技術を向上させることを目的とスポーツテーピ する。ホワイトテープ、伸縮テープ、キネシオテー 1
20
ングⅠ
プ等を目的別、部位別で適切に選択、処置できる 後ようにする。

1

○

○

○

○

オープンウォーターダイバーライセンス取得を目
ダイビングライ1
指し、潜水の理論と潜水の生理、機材の使用法、
20
センス講座
前
圧平衡、海洋環境等を学ぶ。

1

○

○

○

販売･経営管理

販売員の基本業務、法令知識、販売事務に関す 1
20る事項を学ぶ。
後

1 ○

○

○

○

レジスタンストレーニングの分類とその特徴を踏補強運動の理 まえ、代表的なレジスタンストレーニングの実施 1
20
論
方法、トレーニングプログラム作成の基礎を学 前
ぶ。

1 ○

○

○

○

マーケティング

マーケティング活動における販売情報とその活 1
20
用、販売促進の原理とその展開について学ぶ。 後

1 ○

○

○

○

商品の構成、評価、ブランド、サービスについて
マーチャンダイ
1の基礎的な知識および、販売員と商品知識の関
20
ジング
前係について学ぶ。

1 ○

○

○

○

生活習慣病予防のための運動習慣の確立、競技運動指導の心 力向上等、運動者の目的別に適切な動機付けの 2
20
理学的基礎
方法を理解させる。又、競技者向けのメンタルト 前レーニングプログラムの作成を行う。

1 〇

○

○

○

キャンプ実習
Ⅱ

2

○

1
35 1
後

キャンプ実習を通して、野外活動の直接体験の不2
足部分を体験するとともに集団行動でより良い人
35
前間関係を構築する。

1

○

○

○

○

○

○ ○

○

○ ○

クラブ活動Ⅲ

選択した各クラブで競技力向上に努める。又、チームの中心メンバーとしてリーダーの役割を果 2
105 3
たせるようにする。春季・夏季大会での上位入賞 前を目標とする。

○ △ ○ ○○

クラブ活動Ⅳ

選択した各クラブで競技力向上に努める。又、チームの中心メンバーとしてリーダーの役割を果 270
たせるようにする。集大成として秋季・冬季大会で 後の上位入賞を目標とする。

2○ △ ○ ○○

健康体力作り事業財団認定の健康運動実践指2
健康運動演習 導者の資格取得を目標とし、下記全分野の問題
80
前演習を行い、理解を深める。

4○

健康づくりを目的とする運動プログラム処方上の健康づくりと運 原則を種類、強度、時間、頻度の観点から理解す 2
20
動プログラム る。特に有酸素運動の重要性を理解し有効な運 後動プログラムを作成できるようにする。

1 ○

○

指導法

受講者の年齢、体力レベル 設定目標に合わせた運動プログラムを作成し、実際に指導を行う。さ 280
らに施設の運営管理法やリスクマネジメントに対 後する理解を深める。

4○

ｳｫｰﾐﾝｸﾞｱｯﾌﾟ、ｸｰﾘﾝｸﾞﾀﾞｳﾝ､ﾌﾟﾗｲｵﾒﾄﾘｯｸﾄﾚｰﾆﾝ
スポーツ・コンｸﾞ、ｽﾋﾟｰﾄﾞﾄﾚｰﾆﾝｸﾞのプログラムを組み、実際に 2
ディショニンクﾞ70
指導できるようにする。また、競技スポーツとして 前
実習Ⅲ
ソフトボール、卓球の実習を行う。

2○

キネシオロジーテープの特徴である接着、被覆、
スポーツテーピ
2
伸縮を理解し、目的別、部位別、症状別のキネシ
20
ングⅡ
前オロジーテーピング法を学ぶ。

1

○

○

○

○

スポーツマッサージ

スポーツマッサージ技術の習得を目的とする。怪我の予防、疲労回復、競技力向上等を目的とした 2
20
各種マッサージ技術の演習を行うと共に生理学 後的理論も身に付ける。

1

○

○

○

○

新体力テストに準じ正しく身体能力の測定、評価
体力測定と評2
できるようにする。体組成の測定を皮下脂肪厚20
価
前計、BIA法等、機器を用いて行えるようにする。

1 ○

○

○

○

体力測定の結果分析、評価を元にトレーニングプ
トレーニング実 ログラム作成法を確立する。尚、ﾍﾞﾝﾁﾌﾟﾚｽ・ｽｸﾜｯ 2
35
習Ⅲ
ﾄ・ﾃﾞｯﾄﾞﾘﾌﾄに関しては１RM挙上値の更新を目指 前
し、パワーエクササイズにも挑戦する。

1

○ ○

○

○

習得した各種トレーニング法を元に第３者に対して対象別、目的別プログラムを第三者へ提供、指トレーニング実
2導する。指導前のｶｳﾝｾﾘﾝｸﾞ､ﾌﾟﾛｸﾞﾗﾑの提供まで
35
習Ⅳ
後を実体験する。また、各種目においては最大挙上値の更新を目指す。

1

○ ○

○

○

○

○

○

○

○

○

△ 〇 ○

○ △ 〇 ○