日本スポーツ社会学会会報
Vol. 71＝目次＝１．会長挨拶
２．理事長挨拶

５．各委員会からのお知らせ
５−１．編集委員会
５−２．研究委員会
５−３．国際交流委員会
５−４．電子ジャーナル委員会
５−５．広報委員会

３．第 27 回大会開催報告
３−１．大会概要
３−２．開催報告
３−３．学生企画シンポジウム 傍聴記
６．第 28 回大会開催案内
３−４．実行委員会企画 基調講演 傍聴記
３−５．国際交流委員会企画シンポジウム 報告 ７．日本地域政策学会研究会の報告
３−６．研究委員会企画シンポジウム 報告
３−７．研究委員会企画シンポジウム 傍聴記 ８．故粂野豊先生 追悼文
３−８．一般発表報告（座長報告）
９．事務局から
４．学生フォーラム報告及び開催案内
９−１．2017 年度 第 2 回理事会
４−１．関東学生フォーラムの報告
９−２．2017 年度 総会 議事録
４−２．関西学生フォーラムの報告
９−３．事務局からのお知らせ
４−３．第１回関西学生フォーラムの案内
１０．編集後記

議事録

日本スポーツ社会学会
Japan Society of Sport Sociology
広報委員会 201８年７月

１． 会長挨拶
会員のご活躍を期待しております！
去る 3 月に第 26 回学会大会は順天堂大学で盛大に開催されました。会場、運営、内容、どれも素晴らしい大会でした。順天堂大学の関係者を始めとして運営に関わった教員や学生に、会員を代表して心から御礼を申し上げます。
2019 年ラグビーワールドカップ、2020 年東京オリンピック・パラリンピックなど今後日本においてスポーツの話題がますます盛んになります。日本体育協会も 100 年以上使用していた「体育」の名称を今年 4 月から「スポーツ」に改めました。この一連の動きの中でスポーツとは何か、スポーツのあるすべき姿が、明確に意識されていなくても表面下で争われています。スポーツは社会的構築物であり、スポーツはせめぎあいの場であるというスポーツ社会学の基本的な立場は今だからこそ必要です。
日本スポーツ社会学会の会員はこれからの日本のスポーツのあり方に様々な形で関わっていくでしょう。スポーツ関連の様々な組織の運営に関わったり、選手をサポートしたり、観客動員を図ったりもするでしょう。もう一つの大事な役割は、スポーツのあり方を問い直すことです。その問いに対して解決策（ソリューション）を提案できなくてもいいでしょう。スポーツのあるべき姿は、
その社会の人たちが決めなければならないからです。現状の問題点、意図せぬ結果やオルターナテ
ィブなあり方などを指摘することによって、この国におけるスポーツについての言説構成に少しでも参加することができるはずです。会員の今後のご活躍を期待しております。
会長

2

リー・トンプソン（早稲田大学）

２． 理事長挨拶
日本スポーツ社会学会 2018 年度の挑戦
本学会は、1991 年に創設され、2018 年で 28 年目を迎えます。2017－2018 年度、本学会の理事長を仰せつかっておりますが、2 年間の重点課題として、①各種規程の整備、②若手会員の参加促進、③学会運営における役割分担の明確化と書式の統一、④国際化の推進、⑤各委員会活動の活性化を掲げて事業展開を進めてまいりました。
各種規程の整備と書式の統一、編集業務のスムーズな展開とともに電子ジャーナルの公開を軌道に乗せるといった基盤整備は、事務局、編集委員会、電子ジャーナル委員会のご尽力で、2017 年度
でほぼ整備できました。若手会員の参加促進については、関東と関西における学生フォーラムの活発な活動が展開されてきております。また研究委員会では、定例研究会を公開セミナー形式にしてくださり、研究活動の公開性と新しい会員の獲得に向けた展開を進めてくださいました。また国際化については、国際交流委員会を中心に「北米」「韓国」「ヨーロッパ」という 3 つのエリアとの交流ネットワークの構築に向けて、2017 年度は北米スポーツ学会を中心に活動しているマイケル・ア
トキンソン教授（トロント大学）を招聘し、学術交流とネットワークの構築に努めてくださいました。
そこで 2 年目を迎える 2018 年度は、重点課題をさらに推進すべく、それぞれの委員会の活動を推進するとともに、以下の 2 点について新しい挑戦を進めてまいりたいと思います。
１つは、日本スポーツ社会学会学生研究奨励賞「学生研究奨励賞－論文部門－」「学生研究奨励賞－発表部門－」の創設です。現在、400 名を超える会員がいらっしゃいますが、本学会は学生会員を含め、若い会員の潜在的・顕在的エネルギー量の多さが特徴だと思います。なかでも学生会員は、将来の学会を担う人たちであり、研究を奨励し、それを励みにして研究に打ち込む環境整備の一環として、2017 年度の総会において本賞の創設を承認いただきました。本年度に最初の受賞者が誕生する予定です。
2 つは、『2020 東京オリンピック・パラリンピックについて－スポーツ社会学の見地から－（仮）』の出版です。2017 年度の総会において、本出版企画（出版社「創文企画」）を進めることが承認されました。現在、理事会において本企画を推進するための組織として「日本スポーツ社会学会編集企画委員会」（委員長：杉本厚夫会員）の設置が承認され、具体的な検討が進められています。できるだけ多くの会員の皆様の参画を期待し、より実り多いものになればと念願しております。
学会の活性化に向けては、各会員の研究の促進、会員相互の研究交流、学会全体の研究の量的増
大と質的向上、学会の研究成果の発信とプレゼンスの向上等が求められます。
時代的・現場的要請を踏まえつつ、学会のネクストステージの姿を描きながら、とくに若い会員の皆様のパワーを引き出し、発表への意欲を高め、研究への継続的な取り組みを促がすとともに、会員の皆様へのサービスの向上にも努めてまいりたいと存じます。
2019 年 3 月の学会大会は福岡大学で開催されます。奮ってご参加いただければ幸いです。
この１年間、できる限り努めたいと存じますので何卒宜しくお願い申し上げます。
理事長

3

松尾

哲矢（立教大学）

３． 第 27 回大会開催報告
３−１．大会概要
１．開催期間2018 年 3 月 17 日（土）・18 日（日）
２．会 場
順天堂大学

本郷・お茶の水キャンパス〒113-0033
３．日
9:00

東京都文京区本郷 2-4-4

程
10:00

11:00

受付
17
日

18
日

第 2 教育棟（国際教養学部）

12:00

13:00

15:00

学生企画シンポジウム

10：30—12：30

一般発表 A
13:00-15:00

理事会
10：00〜12：00
一般発表 B
9:00-10:30

14:00

実行委員会
企画
10：40-12：00

昼食

16:00

17:00

国際交流委員会
企画
15:10-17:10

研究委員会企画
13：00-15：30

18:00

学会総会
17:20-18：20

懇親会
18:30-

一般発表 C
16：00-17：30

３−２．開催報告
日本スポーツ社会学会第 27 回大会報告
2018 年 3 月 17 日（土）、18 日（日）、順天堂大学本郷・お茶の水キャンパス第 2 教育棟（国際教養学部）において、日本スポーツ社会学会第 27 回大会が開催されました。国内外から 131 名の参加を得て、4 つの各委員会企画、27 の一般研究発表による 3 日間の日程を盛会のうちに終了する
ことができました。また、東京ガーデンパレス 3F 白鳳で行われた懇親会には、91 名のご参加を頂
き、予定時間を過ぎてもなお熱心な交流が続けられました。ご参加いただきました会員の皆様、及び大会運営にご尽力くださいました関係者の皆様に深く感謝申し上げます。
第 27 回大会実行委員長

4北村薫（順天堂大学）

３−３．学生企画シンポジウム

傍聴記

日時：2018 年 3 月 17 日（土曜日）11:00～13:00
会場：401 室
近代スポーツの果て、あるいはその先を問う〈話題提供者〉
小丸
超（龍谷大学）浜田佐藤「身体の消失と復権」

雄介（京都産業大学） 「トライアスロンは近代スポーツなのか？」
彰宣（立命館大学）「読むスポーツと過剰な視覚―雑誌『ナンバー』を手掛かりに―」〈コメンテーター〉
西山 哲郎（関西大学）〈司会〉
水出幸輝（関西大学大学院）〈概要〉
今回の学生フォーラム企画では、話題提供者として小丸超氏、浜田雄介氏、佐藤彰宣氏を、そしてコメンテーターとして西山哲郎氏をお招きし、近代スポーツを批判的に問い直し現代社会におけるスポーツのあり方について議論するシンポジウムを開催した。
最初に登壇された小丸氏は、近代スポーツの前提とする身体観を批判的に問い直し、身体は「動くもの」と捉える必要性を指摘された。近代スポーツにおいて身体とは「管理」され、作られた「モノ」であった。だが、そもそも身体とは一人ひとり異なっており―身体の特異性―、アンコントロ
ールな存在―身体の偶然性―である。身体を「モノ」として捉える近代的身体観では、こうした「身体の特異性」や「身体の偶然性」を説明することはできない。そこで小丸氏は、「モノ」としての身体だけでなく、身体は「生きている」、「動くもの」として捉える視点が必要だと指摘された。
「動いている」ということは常に何かの動きを「なぞっている」ということであり、身体を考える上で「なぞりつつづらす」という視点が重要であると小丸氏は主張された。
しかし後期近代社会において、「なぞり能力」が衰退していると小丸氏はいう。「なぞり能力」の衰退は「身体の消失」を意味しており、後期近代社会に生きるわれわれは「身体」から最も遠いところにいる。ではどのようにして「身体」を回復すればよいのか。小丸氏は「気づき」を誘発させるコーチングによって、「なぞりつつずらす」という行為に「気づかせる」ことが「身体」を取り戻すために有効であると指摘された。
「身体の復権」というテーマにスポーツ界が真剣に取り組む必要があると小丸氏は報告を結んだ。
二番目に登壇された浜田氏は、全日本トライアスロン皆生大会（以下、「皆生」）におけるフィー
ルドワークに基づき、現代社会におけるスポーツのあり方を指摘された。トライアスロンというス
ポーツでは、選手たちは長時間にわたる苦痛に耐え、限界を超えたところで競い合う。こうした状
況は、近代スポーツを象徴する「強さ」の価値観を表出していると考えられる。しかし、「強さ」という価値観だけでは「皆生」を捉えることはできない。むしろ、「皆生」においては「弱さ」という「強さ」と相反する価値観が露呈していると浜田氏はいう。選手たちは長時間にわたる苦痛によって、肉体的・精神的に限界へと追い込まれていく。いわば社会的な存在ではなくってしまうような力が働く。浜田氏によれば、この「弱さ」に向かう過程で選手たちは、非日常的な「生」の時間を体感しているのだという。最後に浜田氏は、「皆生」にみられた「弱さ」の露呈に、勝ち負けではな
5

いスポーツを行う本来の意味が見出されると結論づけた。
最後に登壇された佐藤氏は、雑誌「ナンバー」の性格を分析する作業を通して、「みるスポーツ」
としての「近代スポーツの果て、その先」を考察された。1960 年～1970 年代におけるスポーツ雑誌は、読者を教育する啓蒙志向的な性格を帯びていた。1980 年、雑誌「ナンバー」は教育的な価値のみで語られるスポーツ雑誌を批判して、教養主義的なものではなく、ヒューマニティに根ざしたものとしてスポーツ批評への転換を掲げる形で登場した。佐藤氏は、雑誌「ナンバー」が出現した
1980 年代を境に、スポーツ雑誌の性格は「教養主義的な専門誌」から「人間ドラマを描く一般誌」へと変化したと指摘された。
「ナンバー」というスポーツ雑誌は、映像メディアでは可視化しえない
人間の内面や人間性という物語を映し出す「読むスポーツ」として、「みるスポーツ」の一つに位置づけることができると佐藤氏はいう。佐藤氏の報告では「みるスポーツ」の複数性について説明がなされ、「みるスポーツ」を多面的に検討する必要性が示された。
以上の報告を受けてコメンテーターの西山氏は、脱近代の捉え方―前期近代と後期近代の対比―について解説された。脱近代を考える上で問題となるのは、近代をどのように捉えるかという点である。近代とは何かを仮説的に定義づけて、そのアンチテーゼを検討するだけでは脱近代とはいえない。近代の中にはリフレキシビティのようなものがあり、近代の外部を巧妙に取り組んでしまう。
こうした近代の特性を理解することは、本フォーラムのテーマを考えるために必要であると西山氏は指摘された。
本フォーラムを通して、特に興味深かったのはスポーツに見出される「生」の体感という点である。小丸氏と浜田氏が指摘されたように、人はアンコントロールな状況において、「生」を体感する。
「生」の時間の体感は、これからのスポーツを考える上で重要な観点の一つではないかと思う。ス
ポーツの可能性を考えさせられる、学びの多いシンポジウムであった。
文責

6

宮澤

武（筑波大学大学院）

３−４．実行委員会企画

基調講演

傍聴記

日時：2018 年 3 月 18 日（日曜日）10:40～12:00
会場：401 室
オリンピックのレガシーとは何か？
〜アテネ、ロンドン、リオの取材を通して考えたこと〜〈講師〉
大越健介氏（NHK 報道局記者主幹）
演者である大越健介氏といえば、2015 年まで務められた NHK「ニュースウォッチ 9」のキャスターとしての姿が印象強い。しかし、お茶の間の顔である氏から語られるのは、世界を自身の目で見て、自身の足で歩いてきた記者の言葉である。東京大会を 2 年後に控えた今、過去大きな情熱を持ってオリンピックに臨んだ人々が後世に何を残し、何を残せなかったのかを知るのは重要なことである。祭典を終えた都市の姿がジャーナリストの目にどう映っているのか――。本講演は、決して報告書には載らないオリンピック・レガシーの現実を、大越氏と共有する貴重な機会となった。
現場に行って分かること

―2011

日本―

「オリンピックのレガシーとは何か？」という演題で行われた本基調講演の中で大越氏が繰り返し語ったのは、“3.11”東日本大震災の取材体験であった。地震発生後は東京から情報を発信し、人一倍震災の状況に詳しい立場にあっても、現場に行ってはじめて分かることがあったという。
現場で分かったことのひとつは、それまで氏が触れていた情報が記号に過ぎなかったということ
であった。
「国」
「政府」といった大きな主語、「被災地」「犠牲者」などの範囲や集団、「20000 人」という死者・行方不明者の数はどれも記号でしかない。しかし、現場で思い知らされたのは「20000人」という記号が、それぞれ異なる 2 万通りの人生の喪失を意味するのだという現実である。そこ
では記号が剥ぎ取られ、氏は人間の姿を目の当たりにすることとなった。
また、「復興」をテーマに取材を行った際も、現場ではその記号が剥ぎ取られた。政府が「復興は最終段階に入った」とする中、震災から 7 年が経っても未だ自立できず悲しみにくれる被災者に、「甘えだ」と言葉を浴びせる者がいる。しかし、取材の中で氏が見たのは、被災者の意思と関係なく制度として進められる「復興」の中で、また辛い過去が自身の中で薄れていくたび、形を変えて襲ってくる悲しみに苦悩し、涙を流す人々の姿であった。被災者はあの日に起きた大きなショック
だけではなく、波のように次から次へと押し寄せてくる悲しみと向き合っている最中であった。
大越氏は震災によって、自身の物の見方が変わったことを自覚している。その変化は、オリンピックに対する視線にも影響を与えることとなる。
「ボランティア」の記号を剥ぎ取った先に―2016

リオデジャネイロ―

平昌大会直後の講演だったこともあり、大越氏は改めてオリンピックやスポーツの持つ力の大きさに言及した。氏は 2020 年の東京大会が単なるスポーツイベントではなく、日本社会を転換する
チャンスになると考えている。少子高齢化をはじめとする将来への課題を抱えた日本社会にとって、
オリンピックは世界とつながる窓となる。それは世界のリーダーとして日本の取り組みやメッセー
ジを発信する場であり、グローバル社会の中で日本が世界と双方向のつながりを作る場ともなる。
また大越氏には、オリンピックがアスリートのためだけの大会ではないことを強く感じるエピソ
7

ードがある。それは 2016 年のリオデジャネイロ大会で見た、大会ボランティアの姿である。開会式ではギリシャを先頭に選手団が入場し、難民選手団の後のブラジルの入場で盛り上がりは頂点に達した。しかし、開催国の入場が終わった後、もうひとつ会場に入ってくる集団があった。それは、大会ボランティアの人々であった。彼らの入場がアナウンスされると、スタジアムは割れんばかりの拍手で包まれた。大越氏はその光景の中で、ブラジルに来てからありとあらゆるところで、ボラ
ンティアの人々の熱意と歓迎を感じたことを思い出した。街で出会った一人ひとりがこの大会の主役だったことに気付いたとき、氏は涙したという。
大越氏がリオで見たのは、「ボランティア」という記号が剥ぎ取られ、喜びや情熱、自信に溢れた人々の姿であった。
興奮が消えた街

―2004

アテネ―

リオ大会はブラジル社会における種々の問題を抱えつつも、世界中に感動を与え成功を印象付けた。歴代の大会も同様であり、例えば 2004 年に開催されたアテネ大会もまた、近代オリンピック
発祥の地において大きな成功を収めた大会である。当時のギリシャ国民の大会支持率は 90％以上に上り、日本国内も選手の活躍に大いに盛り上がった。
大越氏がアテネを取材したのは 2017 年のことであった。過去の記憶と共に、オリンピックにとって特別な地へと足を踏み入れた氏は、眼前の光景に松尾芭蕉の心情―夏草や 兵どもが 夢の跡―を悟ったという。上野由岐子選手の剛速球に驚愕したソフトボールの会場は、草が生い茂ったグラ
ウンドと朽ち果てたスタンドが残る廃墟と化していた。また、北島康介選手が流行語大賞と共に自身初の金メダルを獲得したオリンピックプールに行っても、取材の間その水面が揺れることは一度もなかった。
アテネはオリンピックが負担になった例として挙げられることが多いが、「 アテネは決してオリン
ピックに失敗したわけではない」と大越氏は考える。確かにあの日、日本が、世界が大いに燃え上がった事実に偽りはない。一方で、アテネで見た「負のレガシー」は、喜びや情熱という感情が被災地で見た悲しみの感情とは異なることを氏に考えさせる。オリンピックの興奮を後世に残すためには、ただ一瞬の燃え上がりが大きいだけでは何かが足りないのである。
魂に火を灯せ

―2012

ロンドン―

大会の成功だけでなく、オリンピックをレガシーとして後世に残すために必要なものは何なのか。
大越氏はそのヒントを、これまでも東京に多くの示唆を与えている 2012 年のロンドン大会に見出している。同大会では、“Inspire a Generation”というモットーが掲げられた。氏は“Inspire”を、「魂に火を灯すこと」と説明する。それは一過性の炎上ではなく、その火を長く維持し続けることである。アテネもそうであったように、オリンピックは私たちの魂を燃え上がらせる。それでは、その火を絶やさないためにはどうしたらよいか――必要なのは、「薪」である。
大越氏が取材で見たオリンピックパークの光景は、大会の時と変わらない整備された街並みと、そこに集う多くの人々の姿であった。ロンドン大会では、地域再生という明確なコンセプトを掲げ、都市の再開発が進められた。その計画はオリンピックに便乗するような巨大で過剰なものではなく、予算を決めた中での「身の丈に合った」ものであった。また、施設の建築やインフラの整備について、その過程をすべて一般に公開した。目の前で起きていることは大会に出場する選手のためだけ
でなく、そこに住む人々のために行われていることだということを、広く知ってもらう必要があった。
こうして開催されたロンドン大会は、成功裏に幕を閉じた。ただ、そこからロンドンは、火が付いた人々の魂に薪をくべることを始めている。大きな役割を担っているのは、「レガシー開発公社」である。ロンドンは再開発された都市をレガシーと位置付け、それを維持していくための事業を展8開し続けている。大越氏はレガシー開発公社で、あるスタッフの話を聞く機会があった。そのスタッフが子どものころ、街を流れる川には紫色の水が流れていたという。その水の色が次第に澄んでいき、美しい川と街並みの中で大会が始まったとき、彼の魂に火が付いた。この街を維持していく
ために力になれるならと、医者の仕事をやめて公社のスタッフになったのだという。
アテネもロンドンも、大会をいかにして成功させるかを考えた。しかしロンドンは同時に、大会の後のために何をすべきかを大会の前から考えていた。魂の火を維持するために必要な薪を、時間をかけて準備し続けていたのだった。
私たちはどう生きるか

―2020

東京―

講演の最後に、大越氏が映画監督である宮崎駿氏にインタビューした際の映像が流された。震災から 2 年後、宮崎氏がゼロ戦の設計者である堀越二郎を描いた作品「風立ちぬ」を制作したことに関してであった。飛行機を作りたいという思いの果てに、戦争の一端を担う戦闘機を設計した堀越について、宮崎氏は作品でその人間性や戦争自体を批評するつもりはないと述べた。しかし、宮崎
氏は堀越を描くことで、我々にひとつのメッセージを発信した。それは、「ある時代に生きていて何も加担しなければ、何も生きない人間になってしまう」ということである。
ロンドンは我々に、レガシーを考えることがオリンピックを起点としてその時代と向き合うことだ、ということを教えてくれる。東京大会が震災前でも 2050 年代でもなく、2020 年というこの時代に行われることの偶然の意味を今一度考える必要があるように思われる。同時に、今日の激動の中で一人ひとりが時代と向き合い、自分がどう生きていくのかを考えることが求められている。だとすれば、オリンピックはそのきっかけであり、そこで我々は「日本人」や「国民」という記号を剥ぎ棄て、それぞれが時代の当事者にならなくてはならない。大越氏はオリンピックを、スキー場にあるこぶに例えて話をした。時代と向き合うのは容易ではない。進むべきルートが分かっていても、自力で方向転換できる人はそれほど多くはないのである。そんなとき、氏は思い切ってこぶに乗ってみるのだそうだ。すると、わずかだが速度は増し、進路を変えることができる。オリンピッ
クの先に待つものをすべて見通せるわけではない。しかし、それでもなおオリンピックに関わろうとすることが、宮崎氏のいう「この時代に生きる」ということなのであろう。そして、オリンピッ
クを越えた先に各々が進むべき未来を見つけたとき、魂の火は再び燃え上がり、数年後の日本を歩く大越氏は、多くのレガシーに出会うこととなろう。
文責

9

河野

洋（福山平成大学）

３−５．国際交流委員会企画シンポジウム

報告

日時：2018 年 3 月 17 日（土曜日）15:10～17:10
会場：401 室
身体と質的研究（The Body and Qualitative Research）〈司会〉
坂 なつこ（一橋大学）／鷲谷洋輔（同志社大学）〈基調報告〉
マイケル・アトキンソン（トロント大学）〈指定討論者〉
高尾 将幸（東海大学）
海老島 均（成城大学）
国際交流委員会による本セッションは、「身体と質的研究」をテーマに企画された。北米スポーツ社会学会を中心に世界的に活躍されているマイケル・アトキンソン氏（トロント大学）を演者に招き、指定討論者として本学会員の 海老島均氏と高尾将幸氏とを迎え、より対話的な場から議論を深めることが企図された。
アトキンソン氏は質的研究、特にエスノグラフィーを中心に幅広い研究成果を挙げており、その対象はタトゥーをはじめとする身体変工（body modification） 、トライアスロンやアシュタンガ
ヨガにおける 痛みや受苦（suffering）、パルクール（parkour）や狐狩りといったサブカルチャー、
さらにはこうした事例研究をまとめ上げる質的研究の方法論的探究などへ展開している。また、ノルベルト・エリアスの関係論的、プロセス的社会学を軸に理論的な展開を進めており、近年では北米で注目されている PCS（Physical Cultural Studies）を実践する代表的な研究者でもある。
当日のセッションでは、アトキンソン氏の基調講演を踏まえ、それに対する応答として 海老島均
氏と高尾将幸氏とがコメントを行った。両氏とも研究領域や関心に隣接と相違がある中で、本企画のテーマに関わるそれぞれの関心から応答を行い、それに対してアトキンソン氏からの再応答を受け、フロアを交えたディスカッションへと進んだ。
「PCS: The Body in Movement and Meaning 」と題したアトキンソン氏の発表は、北米で注目を集めている PCS＊をめぐる展開を俯瞰しつつ、その批判と可能性との検証を氏のこれまでのエスノグラフィーの仕事を足がかりに行うものであった。
その概要を以下にまとめる。
これまでのいわゆるスポーツ社会学に対し、デヴィッド・アンドリューズらを中心に提起された
PCS は領域縦断、横断的なアプローチを軸に、文化や社会集団のエンボディメントや身体の表象をめぐる検証を目指すものである。スポーツと呼ばれる領域にかかわらず、広く身体をめぐる検証から、実践をとらえ、理論的な展開を図る。近年の北米の体育学部を中心に進むキネシオロジー化とその制度的な背景に、身体をめぐる科学の計量化、数値化、ハイパフォーマンス化が指摘できる。
その結果、質的なもの、感性的なものの検証が減少している。質的調査が減っているばかりでなく、より早く、より簡易な学術的成果の産出がより重視される傾向が強まる危機感から PCS が立ち上げられた。
PCS が特に注視するのは、人びとをめぐる身体とその可変性にある。こういった着目自体は新し
10いものではない。アンドリューズらは Physical Cultural Studies における<Cultural Studies>を前面に打ち出し、その理論的、政治的な知見をスポーツへ向けることを目指している。アトキンソ
ン氏は、これに対し、力点の置き方や感度の向けかたに独自の展開を行なっている。アトキンソン
氏は、<Physical Cultural>に力点をおくことで、既存のスポーツという枠に限られることなく対象を広く設定しながら、領域横断的に議論を進めることに可能性を見出している。
例えば「身体感覚」。PCS の研究の多くは、それが社会学的な意味での集団的な次元か、現象学的な次元か、どこからいかにして育まれるのかを 分別せずに語りがちであるのに対し、アトキンソ
ン氏はまさにその細部を検討することを試みている。あるいは、Cultural Studies が批判と政治的参加のモメントを重視するのに対し、アトキンソン氏はリアリティの理解を広げること、人びとの実践のありようをまずは知ることに重点を置き、そこからわれわれの理解へと近づけていくことを重視する。その例として、てんかん患者と運動をめぐる自身のエスノグラフィーを挙げた。医学的知見や科学的知見が患者たちの運動実践の「適正で安全な範囲」を形作っている一方、現実に患者としてトレイルランニングを続けるランナーは、「安全」の範囲に縛られることなく森を走ることにこそ安寧を見出していた。こうしたリアリティをとらえたエスノグラフィーの成果は、科学的知
見の「適切さ」を揺るがしていく点で政治的であり、結果的にラディカルな働きかけになりうる。
こうしたエスノグラフィックな参加は、一人称的に、身体を通じてこそ形になる。対象とすることがらに、人びとがどんな意味を見出しているかは、その人びとと共にそれを体験しなければわかり得ない。それはたとえ完全ではなくとも、人びとを理解し、そこにある意味に辿り着こうとする営みであり、エンパシーや相互主観性を前景化し、概念的、理論的な展開へと結びつくものとなる。
アトキンソン氏の発表を受け、海老島、高尾両氏から質問がなされた。海老島氏からは、エリアスが提起した概念でもある接近と距離化（ involvement and detachment）をいかに用いているのか、
さらにエリアスの理論をいかに質的調査に接続するのか、という質問がなされた。
これに対し、アトキンソン氏はエスノグラフィックな参加それ自体が、参加以前に自分が知っていたことや自分の思考それ自体を相対化させ、距離化を伴うことを説明した。接近と距離化とは、方法論的なものというよりもむしろ分析的な枠組みである。こうしたことがらに科学的な検証や理論的検証を差し向けるに当たっては、接近と距離化のいずれかに膠着せず、それらの間を常に揺れ動き続けるような営みが重要となる。それゆえに、長期にわたって対象が行うことがらに参加し、身体を通して共在（co-existance）する事が不可欠となる。 具体的には、エスノグラフィックな参加は、その対象となることがらが身体に染み込むように進めていく。あるいは、対象となることがら自体が自分にエスノグラフィーを書かせる、というのが最終的なイメージであり、概念や理論的にとりあげるものは、長期にわたるエスノグラフィックな参加の結果として、後付け的に浮かび上がってくる。こうしたエスノグラフィックな参加は、研究者自身のパースペクティブを変えうる。
言い換えれば、自らの価値観やパースペクティブを変えたくないならば、エスノグラフィーは行う
べきではないとした。
続いて、高尾氏からは質的研究の妥当性を担保するには、質的研究のどういった側面が重要となるか、あるいはいかに質的なものの評価がなし得るか、という質問がなされた。
アトキンソン氏は、シンボリック相互作用論でもこれまでも議論されてきている通り、量的なものの妥当性はその評価基準を外在的なものに求めることができるが、 異なる認識論に対してどう質的なものが評価されるかは難しい問題であることを認めた。その上で、評価されるべき質的研究は、
フィールドのリアリティをとらえるもの、データの分析を通じて人びとが持つ感覚的なものを書き出せるもの、フィールドでの調査から帰納的に理論を展開するもの、と挙げた。これまで氏が行ったヨガやパルクールでは、調査開始時には結果的に用いた理論や概念は念頭になく、それぞれの調11

査を通じてそれらが立ち上がってきた。理論的な枠組みを設定してフィールドに入るのではなく、フィールドの中での発見や驚きから汲みあげられる質的な研究には価値があるのではないか、という返答がなされた。
次いで、ディスカッションはフロアを交えてなされた。エスノグラフィーを通じて常に研究対象と同じ活動を行い続けるのか、という問いには、アトキンソン氏自身は調査対象の若者たちのように身のこなしができなかったパルクールのエスノグラフィーの事例を挙げつつ、基本的にできる限り参加を行っていると返答した。さらに、問いの設定次第でエスノグラフィーには向き不向きがあるとし、研究者としての日常生活、家庭、生活リズムといったものまでをトータルで巻き込む方法である点が示された。エリアスの日本における理論的な議論がマクロな視点からなされがちなことについての質問には、エリアスの理論をより分析的に用いることの有効性が説明された。
セッションはアトキンソン氏が自身のエスノグラフィーを通じて体に刻むことになったタトゥーについての質問に対し、特に手の甲にあるタトゥーと、「タトゥーコミュニティ」においてそれを持つことに至る意味合い、学者としてタトゥーとともに生きていくということ、タトゥーを刻む痛みの経験に触れて時間となった。本セッションを経て、アトキンソン氏からは西欧とは大きく異なる身体文化を題材に、日本から発信するエスノグラフィーの可能性とその期待が寄せられた。
＊PCS の理論的背景と動向については、例えば以下の論文が参考となると思われます。
・Sociology of Sport Journal, Volume 28, Issue 1, March 2011（特集：Physical Cultural
Studies）
・Gibson, Kass and Atkinson, Michael (2017) Beyond Boundaries: The Development andPotential
of Ethnography in the Study of Sport and Physical Culture. Cultural Studies - Critical
Methodologies.
文責

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鷲谷

洋輔（同志社大学）

３−６．研究委員会企画シンポジウム

報告「スポーツとモニタリング」〈シンポジスト〉
柏原全孝（甲南女子大学）「正しい判定を作り出すテクノロジー」
ベルナール・アンドリュー（パリ第五大学）「生きている身体をコントロールすることの不可能性：サーカススポーツにおけるエマーシブな運動の事例」
大沼義彦（日本女子大学）「「走る私」をモニタリングする「私」」〈通訳〉鷲谷洋輔（同志社大学）〈司会〉倉島 哲（関西学院大学）〈概要〉
今年度のテーマは、昨年度の「スポーツと視覚」を発展させたものである。現代生活は、多くの領域にわたってデジタルテクノロジーによる監視下にあるが、この傾向がとりわけ顕著なのはスポーツである。そもそも、「デジタル」の本義に立ち返るなら、スポーツこそ、身体というこの上なくアナログ（連続的）なものを、勝敗というデジタル（離散的）なものに変換するテクノロジーであるといえる。視覚的な客観性は、この変換において重要であるが、直接目には見えない変化、ただの一時的なブレにしか見えない変化もある。モニタリングによるデータベース化は、こうしたノイ
ズ的な変化にも客観的傾向を浮かび上がらせてしまう。本シンポジウムでは、試合の場におけるビデオ判定という視覚的なモニタリングから、トレーニングの過程におけるより通時的な自己モニタ
リング、さらには、この両者のモニタリングを逃れうる身体の可能性まで含めて論ずることで、ス
ポーツ社会学が一般的な監視社会論に対して発言することを試みた。
第一報告者の柏原全孝氏は、「正しい判定を作り出すテクノロジー」というタイトルで報告を行った。報告の中心をなすのは、1990 年代に入ってテニスの公式試合に導入されたホークアイというテ
クノロジーの考察である。このテクノロジーは、ボールがインかアウトかを客観的に判断することを可能にするものであるが、従来のビデオ判定とは決定的に異なっている。というのも、ビデオ判
定では、ビデオ画面を見て最終的に判断するのは審判であったが、ホークアイは審判の介入する余地を完全になくしてしまうからである。カメラが捉えたボールの位置情報にもとづき、ボールの軌跡がデジタルに再構成され、インかアウトかという最終的な結論までをホークアイが自動的に判定してしまうのである。のみならず、デジタルに再構成された軌跡は CG として観客の前でリプレイされるため、判定の根拠がきわめて説得的に示されているかに見える。
しかしながら、ホークアイには問題もある。第一に、カメラの画像をデジタル化する装置には数ミリの誤差があるため、デジタルに再構成された軌跡は、現実の軌跡であるとは限らない。にもかかわらず、デジタルな軌跡それ自体をリアリティとして、勝敗の最終的な判定を任せるのは、フェチシズムであるといえるだろう。さらに、ホークアイが導入されたことで、テニスのプレイには審判に対してプレイするという側面がなくなってしまった。このように、モニタリングとは、既存のスポーツに付加される何かではなく、スポーツそのもののありようを根底から変えてしまうものな
のである。
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第二報告者のベルナール・アンドリュー氏は、「生きている身体をコントロールすることの不可能
性：サーカススポーツにおけるエマーシブな運動の事例（The impossible control of living body : anexample emersive movements in circus sport）」というタイトルで報告を行った。フランスの国立
サーカス学校（CNAC）の調査で収集されたビデオデータにもとづき、熟練したサーカス・パフォ
ーマーの「生きている身体」のありようが示された。
たとえば、床で行う二人組のパフォーマンスでは、下になるパフォーマーは無意識のうちに両手を動かし、パートナーが落ちてきたときに自分の身を守るような動作をする。また、空中ブランコにぶら下がりつつ、空中でパートナーを受け止めるパフォーマーは、見えないはずの背後方向に両腕を伸ばして相手をキャッチする。こうした運動は、行っている本人の意識の及ばないところで、周囲の道具やパートナーと身体が接触することで生み出されるものである。このように、意識以前に能動的に環境と接触し、環境と最適な関係を築き上げるべくミクロ運動をたえず行っている身体を、「生きている身体（the living body, le corps vivant）」と呼ぶのである。
神経生理学の知見によれば、神経伝達速度の限界のために、身体が行っていることを、反省的意
識は常に 450 ミリ秒遅れでしか認識できない。そのため、生きている身体は意識のコントロールの外にある。こうした身体のありようは、メルロ＝ポンティの現象学が捉える「生きられた身体(thelived body, le corps vecu)」とはまったく異なるものである。生きられた身体は、意識を可能にする背景であり、意識がみずからを実現するための透明な手段であるのに対し、生きている身体は、意識の外部にあるからである。こうした身体のありように目を向けるなら、モニタリングによるフーコー的な規律訓練の限界が見えてくる。
第三報告者の大沼義彦氏は、「「走る私」をモニタリングする「私」」というタイトルで報告を行った。報告の中心は、大沼氏が北海道マラソンでフルマラソンを完走するに至るまでの、テクノロジ
ーの利用とモニタリングのありようの検討であった。たとえば、GPS 付きランニングウォッチをつけるようになったことで、ラップの自動計測や心拍数測定ができるようになったが、変化はこれにとどまらない。サプリメントやプロティンなどを意識して摂取したり、体重も規則的に計測するようになったりなど、ランニングウォッチのテクノロジーが直接及ばない部分も含めて、生活全般がより反省的にモニタリングされるようになったのである。
トレーニングのみならず、大会それ自体が巨大なモニタリング装置になっている。シューズに装着する IC チップにより、ランナー一人ひとりの位置が５km ごとに計測され、リアルタイムでモニタリングされるのである。その結果、それぞれのランナーは、自分がどこで何人追い抜いたかを知ることができる。そして、自動的に撮影された自分の走り姿と、計測されたデータが掲載された「新聞」も購入できるのである。
だが、大沼氏によれば、走っている最中は、自分が何人追い抜いたかに気を配る余裕はほとんどない。できることは、１km ごとのラップタイムを睨みつつ、ひたすら禁欲的に走り続けることだ
けなのである。このように、たとえリアルタイムのモニタリングであっても、それを利用することができるのは応援者や大会の運営側であり、走る当事者ではないということも、モニタリングの限界を示しているといえる。
質疑応答の時間では、報告者どうしの討論もさることながら、いくつもの刺激的な質問がフロアから提出された。最初に、アンドリュー氏の報告について、当事者の主観的意識を表す語として、
awareness は肯定的、attention は否定的なニュアンスで用いられているが、それはなぜかという質問や、「身体的志向性」という概念を用いないのはなぜかという質問があった。柏原氏の報告に対しては、ホークアイがリプレイを表示し判定を下す「チャレンジ」の場面の具体的な様子について
14

の質問や、ホークアイ以前の、相手選手よりもむしろ審判に対してパフォーマンスするというプレイのありように関する質問があった。大沼氏の報告については、モニタリングによって収集されたランナーの情報を活用するためのスマートフォンアプリに関するものや、ランナー自身がこの情報を用いて楽しむことの可能性や、そのために必要な時間に関するものがあった。
シンポジウム終了後に、とある会員から、「スポーツ社会学の専門分野は数あれど、どの分野の会員でもひとしく今回のシンポジウムを楽しむことができたのではないか」というコメントをいただ
いた。本当にそうであったなら、企画立案に携わった研究委員一同として、まことに嬉しいことで
ある。
文責

15

倉島

哲（関西学院大学）

３−７．研究委員会企画シンポジウム
日時：2018 年 3 月 18 日（日）会場：401 教室

傍聴記

13：15～15：45

スポーツとモニタリング〈シンポジスト〉
柏原 全孝（甲南女子大学）「正しい判定を作り出すテクノロジー」
ベルナール・アンドリュー（パリ第五大学）「生きている身体をコントロールすることの不可能性：サーカススポーツにおけるエマーシブな運動の事例」
大沼 義彦（日本女子大学）「「走る私」をモニタリングする「私」」〈通訳〉鷲谷 洋輔（同志社大学）〈司会〉倉島哲（関西学院大学）

順天堂大学で開催された標記シンポジウムを傍聴した。冒頭に司会の倉島哲氏（関西学院大学）
から、一昨年度および昨年度の共通テーマであった「スポーツと視覚」より連なる本シンポジウムの趣旨説明があった。倉島氏はまず、目の感覚を重視して組み立てられた、すなわち視覚に立脚した近代社会と、外から身体を見て「勝った身体／負けた身体」に分けるスポーツとの親和性について触れられ、そのスポーツとモニタリングとの関係性を考える重要性について問題提起された。そして具体的に、試合の場における瞬間的な視覚的モニタリング、モニタリングによっては捉えられない身体、長い時間の中での自分自身によるその身体のモニタリング、という三つの視点による以下の報告に基づいて、本シンポジウムが進められる旨の説明がなされた。
第一報告では、柏原全孝氏（甲南女子大学）に「正しい判定を作り出すテクノロジー」と題して、特にテニス競技における「ホークアイ」導入がもたらす意味についてお話しいただいた。柏原氏によれば、ホークアイというモニタリングテクノロジーは、審判以上の最終判定者である。つまり、そのようには見えていないはずの角度から、そのようには見えていなかった動画を映し出し、ボールの落下地点という判定の根拠を示すことで、ホークアイは「in/out」を判断し、それが最終決定になるというわけである。柏原氏が、こうした審判の権威の移動をもたらすホークアイの導入に、
勝利至上主義や商業主義によって、本来は「無限のゲーム」であるはずが勝つための「有限のゲー
ム」へと大きく変容している現代のスポーツの姿を重ね合わせて考察されていたことが非常に印象的であった。
第二報告では、ベルナール・アンドリュー氏（パリ第五大学）に「生きている身体をコントロー
ルすることの不可能性：サーカススポーツにおけるエマーシブな運動の事例」と題し、意識の及ばない外部で、意識が働く以前に動いている「生きている身体（living body）」と、知覚的・意識的な「生きられた身体（lived body）」との関係性を中心にご発表いただいた。いわば「身体が勝手に動くこと」で成り立つ空中ブランコという運動文化を通して、まさにモニタリングから抜け出してしまうような「生きている身体」を考えるという発想は大変新鮮であった。
第三報告では、大沼義彦氏（日本女子大学）に「『走る私』をモニタリングする『私』」と題して、
16

ご自身のフルマラソン経験に基づき、「走る私」がテクノロジーによって常にデータを取り込み、反省的に自己の身体をモニタリングする「私」、さらにはそれを通して最適な自己を探求する「私」となっていく状況をご発表いただいた。また、実は個々のランナーを彼らに装着される IC チップによって記録管理する、それ自体が巨大なモニタリング装置として機能しているマラソン大会についても語っていただいた。個人的には、デジタル化されたデータを通して「私」が異なる主体に何層にもわたりモニタリングされうることの功罪について考えさせられることとなった。
三名による報告の後に、各発表者によって他の報告に関するコメントが述べられた。私の浅薄な理解では、三つの報告に共通する論点を十分に見出すことができなかったというのが正直なところ
ではあるが、大沼氏が「マラソン大会で得られた大量のデータはクラウド化され、それらが次のマラソン参加、次のマラソン大会運営を決める。これは、ホークアイの導入によって引き起こされる権威の移動と同様の現象といえるのではないか」といった趣旨のご発言をされていたように思うが、スポーツにおける異なる形態のモニタリングテクノロジーが、実は通底している部分が少なからずあるということに気づかされた。
続いて、フロアを交えて、クレーコートで開催される全仏オープンに今後ホークアイが導入される可能性について、また「生きている身体」の解釈についての活発な議論が展開された。特に後者の問題については、「生きている身体」が神経科学の知見を基に「身体思考」とは異なる概念であるとする考えが議論されるとともに、メルロ-ポンティの身体論を引きながら様々な角度から「生きている身体」を捉える試みがなされた。ここでは、難解な概念を英語と日本語によるやり取りの中で理解し、より高次のレベルの共通理解へと導こうとするフロア、発表者、司会、通訳の方々の熱意に感銘を受けることとなった。
「スポーツと視覚」という共通テーマで実施された過去の研究例会やシンポジウムに参加していないこともあり、私自身が「モニタリング」という概念を通して共通して議論されうる論点を十分に把捉するまでに至れなかったものの、三名によるご報告は個人的にもそれぞれ大変興味深く、その後のフロアとのやり取りも含めて、非常に刺激的なシンポジウムであったと思う。この場を借りて、三名の発表者とともに、司会、通訳を務めてくださった方々に厚く御礼を申し上げます。
文責

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藤井

雅人（福岡大学）

３−８．一般発表報告（座長報告）＜物語＞
日時：3 月 17 日（土）13：30-15：00
会場：301 教室
座長：清水諭（筑波大学）●高橋 一友（京都大学大学院）：スポーツとしての競馬－名馬を事例に高橋氏は、競馬がギャンブルとして成立している中で、①スポーツイベントとしての要素も兼ね備えていること、②天皇杯を代表として、レースでの勝利をもとにした表彰制度があること、③上記の２点と関わって「名馬」すなわちヒーロー（主人公）が生起すること、以上の３点を挙げ、特に「名馬」が作られる点に着目して、競馬におけるスポーツ性とは何かを明らかにしようとした。
高橋氏はまず、今日における名馬は、注目される良血馬、話題の産駒から G1 馬、年度代表馬、顕彰馬であるなどを背景にして、デビューから引退までがビデオ、DVD 等で描かれたり、日本中央
競馬会（JRA）機関紙『優駿』において「名馬の蹄跡」「ヒーロー列伝」として取り上げられたりす
ると述べる。そして、「名馬」はメディア報道に絡めてドラマ性、物語性をもって競馬ブームを生起し、また記念碑や銅像が設置されている事実から、日本の競馬事業の歴史と繁栄の象徴で、競馬の普及に大きな影響をもたらしていると述べた。
次に、1860 年の日本の近代（洋式）競馬の始まりから、1880 年に「Mikado’s Vase Race（天皇花瓶競走）」として開始される帝室御賞典（現在の天皇賞）の変遷及び五大競走（五大クラシック）などのレース体系と表彰制度が確立してきた歴史を通して、高額な賞金が設定され、様々なレースが成立したことで、スポーツイベントとして考えられるとする。さらに、年度代表馬や顕彰馬の選考などを踏まえ、「名馬」の誕生がスポーツ化を促進させていると述べた。
もともと高橋氏は、競馬や大相撲などを題材に、スポーツ界における天皇杯の起源について研究を行っているとのことであるが、発表時に述べた「スポーツ性」の概念について聴衆から質問が出された。また、スポーツの近代化を視野に入れた研究であるに違いないが、それならばギャンブル性をもつ競艇、競輪、オートレースとの比較検討がなされてもいいとのコメントも出された。
●立石美穂（関西大学大学院）：「甲子園の土」の神聖化

立石氏は、全国高等学校野球選手権大会において選手が「甲子園の土」を持ち帰る歴史をさかのぼり、主に新聞メディアが「甲子園の土」に付与してきた意味とその変遷について、分析・考察を行った。
立石氏は、「甲子園の土」の持ち帰りの起源に触れたあと、1958 年第 40 回記念大会で沖縄代表の首里高校が「甲子園の土」を持ち帰った事例を詳しく追った。毎日新聞の記者は「甲子園の土」と題して、選手たちが土を袋に詰める様子を「ああ“甲子園の土”だ。日本の土だ。…ああ、オキナ
ワの少年たちよ。…いつの日か諸君の郷土が日本の領土に復帰するまでその土に一輪の花を植えて
くれたまえ」（毎日新聞, 1958 年８月 11 日 夕刊３面）と記している。しかしながら、那覇に入港すると「『甲子園の土』は植物防疫法にふれて無残にも海に棄てられてしまった」（大阪朝日新聞,
1958 年８月 31 日 夕刊３面）という報道後、「この事件は、小さいことのようだが、当の少年たち
はもとより、沖縄の人たちをふくめてすべての日本人の心に、一滴の墨汁をおとしたような印象を与えた。まことに心ないワザというほかはない」（大阪朝日新聞, 1958 年９月２日「捨てられた土」
夕刊１面）といった言説が生起した。これに対し、日本航空（JAL）客室乗務員の提案で甲子園の小石や甲子園の土で作った楽焼が首里高校の選手たちに贈られ、そして首里高校野球部から JAL に18

御礼として琉球人形が贈られたことが報じられている。（1958 年９月２日～16 日）
立石氏は、こうした報道をされた当時の野球部関係者である人物にインタビューを行っており、「あくまで記念であり、『祖国の土』という思いはなかった」さらに、「土は楽焼にかわって満足したが、今の人たちが土を持ち帰れるようになってよかった」との言説を得ている。これらを踏まえて、立石氏は９月２日の記事以降も「甲子園の土」が「祖国の土」すなわち本土復帰のメタファーとしての意味をもっていたこと、さらに現在は「祖国性」は消え、「あこがれの土」になっていると結論づけた。
この発表に対し、聴衆からは、「甲子園の土」の持ち帰りの起源の確定を要望する声とともに、土を持ち帰らない選手の存在も含め、立石氏が用いている「神聖化」の意味について質問が出された。
●高峰 修（明治大学）：東京 2020 招致言説における復興－ポストコロニアル理論に立脚して高峰氏は、東京 2020 オリンピック・パラリンピック大会を招致する際、2011 年３月 11 日に発生した「東日本大震災からの復興」に関する言説に着目し、〈中央⇔地方〉における受益／受苦関係を「国内植民地」（西川, 2006）問題として捉えようとした。具体的には、『申請ファイル』（2012年２月）と『立候補ファイル』（2013 年１月）における「復興」「東日本大震災」「福島」「原子力」「放射」の各ワードの出現数を調べた。そして、第Ⅰ期（2011 年３月～2012 年２月）、第Ⅱ期（2012年２月～2013 年１月）、第Ⅲ期（2013 年１月～IOC 総会で東京に決定した 2013 年９月）に時期区分し、朝日、毎日、読売の各新聞紙上で「復興五輪」の語を含む記事数を調査した。
結果として、第Ⅰ期で３紙の総数 44 記事だったものが、第Ⅱ期に 12 記事、第Ⅲ期に 39 記事と「全体としては V 字型の変化」（高峰）を示した。高峰氏は、第Ⅲ期の記事の多くで復興五輪は懐疑的、批判的な文脈で用いられたと述べた。ここから同氏は、電力を介した東京と福島との「国内植民地」
関係は、原発事故によって一度破綻した。その直後のオリンピック・パラリンピック開催都市への立候補申請手続きの中で、東京と福島、東北との関係は再構築されようとし、両者をつないだのが「復興五輪」だった。そうした招致言説に対して、新聞社は抵抗し、あるいは静観したと結論づけた。
この発表に対して、聴衆からは、新聞メディアの立ち位置や役割をどのように捉えたのかについてより深い考察が必要であること、その中で新聞メディアは東京と福島間のエネルギーを介した需要と供給関係、すなわち中央と周辺との分業という関係性を固定化する作用を果たしたのではないかといった意見が出された。こうした言説分析は、招致戦略として用いられてきたことを踏まえる必要があり、一方で東京と福島との電力を介した「国内植民地」関係について、新聞メディアがどのような判断のもとで記事を掲載したのかを検証する必要があるだろう。

◇

◆

◇

＜身体技法＞
日時：3 月 17 日（土）13：30-15：00
会場：302 教室
座長：西山
●亀山

哲郎（関西大学）

佳明（龍谷大学）：凍り付いたスポーツ「蹴鞠」についての考察

現在、世界で一番普及しているスポーツはサッカーだと言われている。しかし、足でボールを蹴るという意味でサッカーに類似した遊戯は、19 世紀に大英帝国からサッカーが伝わる以前から、世19

界のあちこちで行われていた。ここ日本でも、おそらく唐の時代に中国から伝わった蹴鞠が、サッカーとは別のものとして現在も行われている。
その蹴鞠について、亀山氏は近代スポーツとなって競技性を高めることなく、宗教儀礼との関連を保ち続けたという意味で「凍り付いた」と表現された。宗教との繋がりを保ちながら、競技性を高めてスポーツ化した遊戯として、日本には相撲も存在しているが、両者の違いは、フロアからのリー・トンプソン氏のコメントによれば、相撲が江戸時代から興行として成立し、「見るスポーツ」
としての側面を育んでいた点にあるという。とはいえ、蹴鞠が相撲のようにならなかった理由は他にもありそうなので、今後は蹴鞠と似たルーツをもつセパタクローなどとの比較研究が必要と思われる。
●迫 俊道（大阪商業大学）：伝統芸能の身体所作の指導・学習過程における「段階性」と「なぞり」
に関する研究この発表は、広島市佐伯区で今も伝承されている十二神祇神楽に対するフィールドワークから、近代的な学習過程とは異なるその指導プロセスに注目して、両者の違いがどこにあるかを検討したものである。先行研究となる生田久美子（1987）では、伝統芸能の指導プロセスは、教科書執筆者が客観的に難易度を設定した練習を段階的にたどる近代的な学習過程と違い、学習者自身が学習のなかで上達のための段階をその場その場で創造するとされていた。それに対して迫氏は、指導者と学習者の相互作用が上達のための段階を創造するものと考えている。
現在のところ、指導者と学習者の相互作用を強調する迫氏の主張を裏づける決定的な証拠は見つかっていないようだが、今後は指導者と学習者の言語的な相互作用についても、先行研究となる生田氏の「わざ言語」との比較で考えることで突破口を開くものと期待される。また、伝統芸能の文脈だけで問題を捉えるのではなく、最新のコーチング研究で行われているバイオ・フィードバックなどを利用した動的イメージの指導・学習プロセスと対比することで更なる探求が可能になるだろう。
●白石 義郎（久留米大学）：森有礼の二人の弟子－身体の西洋化－
この発表では、明治期の初代文部大臣である森有礼に注目し、彼の体育教育論を、M・フーコーのいう「規律化した身体」を日本に導入しようとしたものと位置づけている。白石氏によれば、森の体育教育論は、「富国強兵」の「強兵」を成立させるためのものとしばしば誤解されているが、その真意はむしろ「富国」にあった。工業や商業の発展においてこそ「規律化した身体」は必要と森は考えていたものの、時期尚早だったため、成功に至らなかったと白石氏は整理された。
それに対して、森有礼の間接的な後継者となる木村広次は、京都帝国大学を立ち上げる際に、学生に寮生活と「運動会」を与えることで「規律化した身体」の教育に成功したと白石氏は考えている。同様の教育の成功例には、長らく東京高等師範学校の校長を務め、柔道を創始した嘉納治五郎
も含まれている。
なお、木村と嘉納の体育教育論には、確かに身体の西洋化を目指した側面が認められるが、その輸入の過程で日本独自の変更（変工）がなかったかどうかは、今後の課題として残されている。その点について白石氏は、木村がモデルにした西洋の全寮制教育が、もっぱらブルジョワ層の教育を担うものであったのに、明治期の日本の高等教育は、貧しい地方の士族層を多く対象に含んでいた点に違いがあると指摘された。この対象者層の違いが教育内容にも違いを与えたかどうかは、日本の教育の現状を考えることにも繋がるものとして更なる解明が待たれている。
以上、座長として司会を担当した三つの発表の内容をまとめてみると、すでに教育職を退職された方々が旺盛な研究意欲を発揮されていることに深い感銘を覚える。少子高齢化の進む現代日本に20

おいて、新たな研究領域を切り開いたり、すでにある領域を異なる方法論で再検証するような試みは、決して若者だけの特権ではないようだ。あいにく両者の中間世代は、慢性的に増え続けるマネ
ジメント作業に追われ、腰を据えて研究する時間を見つけにくいのが実情だが、自戒を込めて研究
発表の演題に立つことを怠らないようにしたいと感じている。

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＜教育＞
日時：3 月 17 日（土）13：30-15：00
会場：303 教室
座長：菊●宮本幸一（筑波大学）
幸子（笹川スポーツ財団）：母親のソーシャル・キャピタルの「質と意味」に関する一考察－子どものスポーツにおける保護者の役割に着目して－本発表の目的は、子どもの組織的なスポーツにおいて、なぜ母親が「周辺的役割」を担う構造が維持されるのかについて保護者ネットワークに着目し、ジェンダーとソーシャル・キャピタルの概念を用いて明らかにすることであった。そのため、子どもが地域クラブで活動し母親の関与が高いグループと子どもがスポーツ活動をしていないグループとに分けて議論した内容を比較分析する、
フォーカス・グループ・ディスカッション（FGD）という方法が用いられた。その結果、母親は参加前に周辺的役割等に抱く負担感が大きいことからそれを軽減する選択行動を試みているにもかかわらず、そのインフォーマルな情報は「ママ友」グループという周辺的役割を固定化するネットワークに頼らざるをえないため、かえって母親が「周辺的仕事」を担う構造が再生産されるジレンマが示唆された。フロアーからは、このような現象をジェンダー問題と結びつけるためにはさらなるマクロな構造への目配りが必要なこと、また対象が限定されていることから方法の限界への自覚と歴史的背景からの考察も必要ではないかとの指摘があった。今回の発表では、「ママ友」グループがソーシャル・キャピタルとしてどのような特徴を持ち、これとジェンダー問題がどのように関係するのかに関する理論的な考察は深められていなかったようである。これは、子どものスポーツ「教育」をめぐる母親役割とソーシャル・キャピタルのとらえ方にも関連したテーマであり、研究方法の工夫とともに、学校外のスポーツ活動における集団的、組織的な課題を浮き彫りにする研究の深化が期待される。
●山中

大輔（東京学芸大学大学院）：保健の授業成果に対する教師の評価に影響を与える要因

保健の授業成果をめぐっては、教職歴 1～5 年の初任期の教師に比べ教職歴 16 年以上の熟練教師の方がその成果を高く感じているとの先行研究から、後者に該当する教師 3 名にインタビュー調査を行い、保健授業の評価に影響を与える要因を明らかにしようとした。その結果、熟練教師は保健授業の成果を生徒の反応の豊かさや、生徒が自分の生活と結びつけて考えることができるかにその要因を求めていることが明らかとなった。また、この結果をゴフマンの「劇場のパフォーマンス」という視角から分析すると、体育授業の成果が技能や記録、態度といった複眼的な視点で評価されているのに対して、保健授業のそれは（熟練教師といえども？）単眼的であり、それはゴフマンの相互作用論からみれば座学である保健授業における生徒のパフォーマンス（素の姿）が見えにくい
ことに起因するものと考えられた。したがって、保健授業の改善には体育授業と同様な複眼的な視点が必要との解釈がなされた。フロアーの現役保健体育教師からは、体育授業と同様に保健授業に21おいても複眼的な評価を実践しており、それは必ずしもパフォーマンスに対する視点に限定されていないことから、ここでいう＜単眼的―複眼的＞な区分自体の問題点が指摘された。また、これに関連してゴフマンに精通した研究者からは、「役割―距離」の演技概念を用いた方法論が必要ではな
いかとの指摘があった。本発表は、教科「保健体育」を一体としてとらえる評価の重要性を踏まえた点で意義深いが、ゴフマンによる方法論的解釈の妥当性や実際の授業観察も含め言説分析のさらなる工夫が求められるように思われる。
●田嶌

大樹（東京学芸大学大学院）：放課後児童クラブにおけるスポーツの社会的意味に関する研究
本発表は、これまであまり研究の対象とされてこなかった放課後児童クラブにおけるスポーツ活動の実態について、戦後日本社会の変容に伴う環境変化と子どもたちのスポーツ経験の変化からその社会的意味を明らかにしようとした。放課後環境の変容とスポーツ経験の質的変化については、
子どもたちのスポーツ活動が 1980 年代を画期として地域共同体型から個人化・制度化型に移行しており、それは公共財からクラブ財への変容としてもとらえることができるとする。また、実際の子どもたちのスポーツ活動（遊び）からは、子ども同士の自由な相互作用がその成立にとって重要であり、それによって公共性が育まれていくことが期待されているが、他方で放課後児童クラブの成立は安全・安心な家庭の代替として共同体的役割を担わされているという。今後、この両者の性質の違いやクラブ財としてのスポーツ活動との関連（あるいは矛盾）がさらに検討されなければならないとした。フロアーからは、子どものスポーツ活動を通じた排除の意味が、むしろクラブにおける共同体的閉鎖性を示しているのではないかとの指摘や、放課後児童クラブもその運営形態によって活動が異なってくるのではないかとの指摘があった。本発表は、放課後児童クラブの歴史的変化を踏まえた実際の作業観察によって、その場所性を支える「共同体」と「公共性」の違いを子どもたちのスポーツ活動から解釈しようとする点でユニークであり、両者のダイナミックな関係性に関する議論は今回の研究対象に限定されないスポーツ教育の「場」全体への応用可能性にもつながるように思われる。
以上、スポーツにおける「教育」現象をめぐる 3 つの発表は、各々のテーマや対象は異なるものの、スポーツ社会学がスポーツ現象を社会学的に分析することによってスポーツ＝教育の機能が、一般に思われているほど単純に発揮されたり、評価されたりするものではないことを共通に指摘しているように思われる。近代以降のわが国における体育や教育としてのスポーツ現象への一般的あ
るいは常識的解釈は、それゆえいまだに正にも負にも神話化されたり断定化されたりする傾向が強い。わが国におけるスポーツと教育のダイナミズムを社会学的に明らかにしていくことは、ポスト
2020 東京のソフト・レガシー論にとっても重要な課題となるであろう。

◇

◆

◇

＜社会化＞
日時：3 月 18 日（日）9：00-10：30
会場：301 教室
座長：亀山
●足立

佳明（龍谷大学）

潤哉(株式会社 World U Academy）：Career termination and transition experience of22former collegiate student-athletes in Japan
2020 年の東京オリンピックをはじめとして、スポーツ界は目覚ましい発展が期待されている。そうした中にあって、大学スポーツの領域においても従来の在り方が問い直されずにはいない。たとえば、代表的な例として日本版の NCAA の設置計画が挙げられよう。もう一つの注目される例が学
業とスポーツ活動との関係である。スポーツ活動を終えて社会で働きだすさいに、学生はいろいろな問題に直面する。いわゆるセカンド・キャリアの問題もその一つである。足立氏はこの問題に注目する。とりわけ、北アメリカやヨーロッパに比べて、研究蓄積の少ない日本でこの問題についての実情把握を試みる。研究方法は、大学体育会出身の卒業生に対してインターネットを介してアンケート調査を行う。20 代、30 代の 76 名男女にスポーツ活動における実績、引退の理由と準備などの項目を設定する。結果、46.1％がスムースに社会的適応ができたと答えたのに対して、6 名がそれに失敗したと応答した。成功したものの 8 割以上が就職をはじめとする引退後の計画を立てていたのに対して、失敗したものたちの多くはスポーツ活動それ自体への満足度が低かったことが明らかとなった。また、性別で見ると、引退に対して肯定的に捉えたのは女性側に多く、さらに、スポーツ活動への充足度も女性の側の方が男性側に比して高かったことが注目された。
●石原 豊一：セカンドキャリアを見据えたアスリートの越境についての一考察－社会人野球の周辺リーグへの選手派遣事例から－
政治・経済をはじめとする多領域におけるグローバリゼーションの動向は、スポーツ領域にも早くから及んでおり、その影響はいろいろな形で注目すべき現象を引き起こしている。石原氏の発表はこうした動向の一部を取り上げようとする。つまり、一つはスポーツ市場におけるいわゆる「下降移動」といわれる問題であり、もう一つは「生きがい（夢）の追求」という問題である。これら二つの問題を「セカンドキャリア」という視点から結び付けて論じようとする。前者では、社会人野球の競技者が日本の球界からより実力の劣るオーストラリア・リーグへ移動することによって、結果としていかにセカンドキャリアに資する要素を獲得したか、また、後者では、日本のプロリー
グ界からはじかれた若者たちが夢の追求と称して実力の劣る周辺部に移動している、その実態の把握と共に問題点を捉えようとする。石原氏は、これら二つの対象に対して、インタビュー調査とフィールドワークの方法を通してアプローチを試みる。前者においては、英語の学習が将来の企業活動に役立つなどのメリットもたらすのに対して、後者の「プロ未満の」独立リーグ選手においては、報酬を得る場であるとともに、レベルアップによってスカウトにアピールするための場となる。つ
まり、両者においてはセカンドキャリアの持つ意味が異なるわけである。ところが、この両者をセカンドキャリアという視点から比較検討するには、少々無理があると感じざるを得なかった。比較をする基準が明確さを欠いていたからだ。それよりも後者の実態を丁寧に紹介・分析する方がスポーツ研究者には資するところが多いのではないだろうか。
●山崎 貴史（北海道大学）：障害者と健常者による協同的スポーツ活動に関する研究
本報告は、障害者と健常者の両者が共同してスポーツ活動（この場合はソフトボール）を行うことを通して、両者間のコミュニケーション・パターンに変容が生じることの、実証研究（報告）といってよいであろう。まず初めに、障害者と健常者との関係を論じる先行研究のレビューがなされ、当研究の位置づけが行われる。ここでは両者間における相互作用の中で、コミュニケ―ションと社
会関係がいかに形成されるかに注目する。このために報告者は自らの蓄積したフィールドワーク・
データを整理しようとする。障害者を中心とするソフトボール活動に健常者である学生・OB（報告者もその一人である）が加わることによって、当の活動が運営・維持される現場がフィールドとなっている。この活動は障害者が主体となって運営されているが、健常者のサポートなしには成り立
たない。ここに障害者/健常者という非対称型のコミュニケーション・関係パターンが前提とされる。
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ところが、この活動を継続しているあいだに、これとは異なったパターンが形成されてくる。とい
うのは、そこでは障害者/健常者という区別が消失し、両者が同等に交流する場が開けてくるからである。すなわち、スポーツ活動さらにはその後の懇親の場の共有という事態が、障害者/健常者という非対称のパターンが対称型のパターンへと変容を遂げることに貢献するのだ。この意味において、
スポーツ活動には両者間に自明的に存在してきた固定的コミュニケーション・関係のパターンを変容させる力が備わっているのではないか、というのが報告者の見出した興味深い点であろう。
総論：この会場ではセカンドキャリア、コミュニケーション・パターンについての報告がなされた。
関係の形成という意味では「社会化」の会場とされるにふさわしい。三者に共通するのはすべて実証研究であったということである。逆に言うと、少々危惧されるのは既成の研究パターンそのままにデータを出して「こと終われり」とする、ステレオタイプに終始している点であった（ただし、三番目の研究は例外であった）。いま少しの工夫、例えば考察を充実させる、が望まれるのではないであろうか。

◇◆◇＜メディア＞
日時：3 月 18 日（日）9：00-10：30
会場：302 教室
座長：リー・トンプソン（早稲田大学）●水出幸輝（関西大学大学院）：新潟地震から東京オリンピックへ－1964 年における２大ニュースの関係－
1964 東京オリンピックの４か月前に新潟でマグニチュード 7.5 の大地震が起きた。2020 年の東京オリンピック・パラリンピックのキーワードには「復興」があるが、1964 年の場合、どうだっただろうか。同じように「復興」が語られたか。本研究はこの興味深い問いをかけている。全国紙と『新潟日報』の報道を調査した結果、あまり語られていない、ということが分かった。聖火リレー
が新潟を通った際に「復興の灯」という表現は朝日新聞と読売新聞で見られるが、それは通常の連載コラムのなかで「被災地だからといって目を向けられるべき特別な場とはされなかった」（配布資料から；以下同様）。『新潟日報』の報道においては、聖火が「希望の火」と好意的に描かれたが、「災害の暗さはオリンピックと結びつけられなかった」。また、全国紙のオリンピック報道において被災地のアスリートはとくに注目されたわけでもなく、復興への呼びかけもなかった。『新潟日報』
は地元出身の選手に注目したが、被災地や復興との結びつきが見られなかった。理由として「オリンピック世論と震災輿論は分裂して存在」したことや、負のイメージを避けるメディアの習性はあげられた。このような結果が出た理由についての質疑に対して、1964 年の新潟地震は招致の後に起きたことが「復興言説」の欠如につながったのではないかという感想があった。
●石井 克（北海道大学大学院）：新聞記事における「アスリート」言説の台頭とそのイメージの広がりに関する考察
外来語の「アスリート」はいつから、どのように、そして何のために日本語に導入されたのか。
興味深い問いである。
「選手」などの関連語とどう違うか。発表者は読売新聞と朝日新聞の記事デー
タベースで「アスリート」の使用例を検索し、量的と質的な分析を施している。
「アスリート」の語24

は 1990 年代から、特に 90 年代の後半から増えた。量的研究では共起ネットワーク分析、多次元尺
度構成法、階層的クラスター分析を行った結果、「選手」も「アスリート」も＜スポーツ(競技)する
主体＞を表す語として使用されているが、ニュアンスや文脈が微妙に違うらしい。
「選手」は企業等の組織に所属し競技活動を通じて所属先の宣伝や広告になる、というのは既存の枠組みであった。
それに「アスリート」という新たな枠組みが加えられ、「アスリート」は組織から自立して競技以外の活動も報道されその活動によって社会に貢献している個人として描けられている。このような変化が起こったのは社会・時代が要請したからだという。質疑の時間に 1999 年に文科省の書類の中に「アスリート」が登場することや、アメリカの陸上選手のカール・ルイスが当時プロ選手としての活躍を進めていたことなどの情報が追加された。
●仲間 厚人（東京学芸大学大学院）：メディアの現代性とスポーツの「物語」の変容
上の題目を補足すれば発表の目的は「スポーツを見みる（視る）行為の中で、SNS（で発信すること）の持つ社会的意味を明らかにすること」であったと言える。SNS の中でも Twitter を研究対象としている。Twitter の即時性はスポーツ中継と親和性が高いからである。スポーツ中継の中での物語について検討し、「ナラティヴ」と「プロット」と「ストーリー」を区別し検討したが、その内容は筆者に分かりづらかったし、その後の議論にはそれほど重要ではないように感じた。ツイー
トを大きく「つぶやき」と「語り」に分け、「語り」は「何らかの基準によって（出来事を）順序立てて述べ」ることであり、「つぶやき」は出来事を短く述べているだけである。「語り」は「テレビ中継による物語の中に取り込まれている我々は、Twitter という SNS によって、ときに他者と関わりながら物語を想像すること」であり、一種の「物語の再構築」だという。それに対して「つぶやき」は「出来事を切り取り、物語から抽出する作業」であり、「出来事の抽出」といえるものである。
このように SNS による脱物語は「勝敗や記録を重視する近代的な『物語としてのスポーツ』から、それ自体が楽しく、心地よさを伴うような『出来事へのスポーツ』へと、視る人々を移行させる可能性を潜めている」という。フロアから、この結論に研究者の期待が反映されている可能性についてのコメントがありました。
どれも意欲的な発表であり、学会誌『スポーツ社会学研究』への投稿を期待する。

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＜歴史＞
日時：3 月 18 日（日）9：00-10：30
会場：303 教室
座長：石坂 友司（奈良女子大学）●八木 久仁子（関西大学大学院）：明治大正期の女子野球
本報告は、戦前の女子野球の発展と、それが禁止された要因を、史料をもとに考察したものである。女子野球は戦後の女子プロ野球の誕生をもって新たな歴史が始まるとされるが、その前史とも言える戦前の研究は詳細には行われていない。報告者は、明治時代に小学校の女子チームが存在した事実や、大正期にインドアベースボール、プレイグランド・ボールなどと呼ばれ女子向けに作られたスポーツが、多くの女学校などで実施されたにもかかわらず、やがては禁止されていった事実をもとに、その禁止の要因を女性らしさ、生理機能を損ねるものとして表出した当時の言説、価値25

観との相克などに求めた。
フロアとの議論では、女子野球の歴史に関する事実確認を中心に質問が出された。現時点で未解明な要素が多く、全体的に推論にとどまる事項が多かったために、この時期の女性スポーツがどのような社会的意味合いを獲得していて、それと女子野球がどのような関係を築いていたのか、また、
ジェンダーの観点からそれをどのように評価し、それらのことが女子野球の歴史として戦後に連続／あるいは断続している側面をどのように議論できるのか、など社会学的に重要と思われる議論に至らなかったことは残念である。今後、史料の収集と、同時代の女性スポーツをめぐる歴史・社会学的議論との接合を期待したい。
●古川岳志（大阪大学ほか）：韓国競輪誕生の歴史的背景と日本の競輪が与えた影響

本報告は、報告者が刊行した著書（『競輪文化』）の分析をもとに、世界でただ二つの競輪開催国という日本と韓国の競技的相違や、日本から韓国へ競技的伝播がどのように行われたのかという歴史的な説明、賭けの対象としてみた際に、日韓対抗戦競輪が日韓関係に規定されてきた他種目とどのような違いを生み出しているのか、そしてそこから近代スポーツにおける、ナショナリズムを超え出ていく可能性が分析できるのではないかという問いが提示された。
フロアとは、一般的にさまざまなスポーツの日韓戦において表出する対抗意識が、競輪では賭けという要素（例えば、韓国では日本の選手の方が強いと認識されるため、日本選手に賭けやすい）に媒介されて薄まっているように見えるのはなぜなのか、日本の文化でもある競輪を形式的（学校、ユニフォーム、運営方法など）に受け入れた韓国が、「ライン戦」に代表される日本の特徴的な競輪ではなく、選手間協力・身体接触を禁止したケイリンに近いルールを採用して発展させた、文化的様式の差異などについて議論した。身体文化として見たときに、「ライン戦」のような独特な文化を生み出してきた競輪の面白さに加え、ギャンブルとスポーツを分離する競輪／ケイリンの差異が近代スポーツのもつ価値観を改めて問い直す契機につながるという意味で、多様な議論に開かれた報告であった。
●渡 正（順天堂大学）：1964 年のパラリンピック東京大会における忘却と不連続
本報告は、2020 年東京大会の開催によって注目を浴びるようになった、パラリンピックの前史にあたる 1964 年東京大会が、それまで前提として語られてきた障害者スポーツ／パラリンピックと戦
争、傷痍軍人との関係性をどのように消失し、その想像力を失わせていったのか、当事者の語りを踏まえて分析したものである。戦前には傷痍軍人による野球大会や体育運動大会が開催されたが、それは単なるリハビリテーションにとどまらず、戦傷によって失われた彼らの「男らしさ」を回復する機会として利用された一方で、一般障害者とは異なる存在としてアピールする必要性があった
ことが示された。64 年大会の選手宣誓を行った傷痍軍人の青野繁夫の言説からは、戦争の忘却の必要性の中で、障害者全体を包括する福祉政策として、傷痍軍人対象のスポーツは戦前にもっていた
内容・歴史を意図的に忘却され、リハビリテーションの開始というストーリーに包摂されていったのではないかという仮説が示された。
フロアとは、戦前のプロパガンダとして傷痍軍人を利用する一方で、戦争の悲惨さ、彼らの身体的限界を描出してはならないことから、スポーツ大会は慎重に行われたのではないかといった視点、傷痍軍人の参加をあらかじめ前提としていた 1960 年のストーク・マンデビル大会と、そのことがほとんど語られない東京大会の違いは、20 年大会との連続性から 64 年大会をとらえようとする言説にどのようなズレを生じさせるのかといった視点から議論が展開された。これまでの先行研究は
戦前・戦中との関係性から議論したものはなかったことから、障害者の置かれていた歴史的、社会的文脈をとらえる必要性を提起した本報告は重要な論点を提示したと考えられる。
以上
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＜地域振興＞
日時：3 月 18 日（日）9：00-10：30
会場：304 教室
座長：前田和司（北海道教育大学岩見沢校）●笹生 心太（東京女子体育大学）：社会的企業によるスポーツを通じたまちづくり―被災地の民間
ボウリング場に着目して―本発表は、社会課題の解決に関する公的セクターの役割が後退しつつあるという現状認識から、新たな担い手として、スポーツ事業を行う社会的企業に注目したものである。社会的企業の概念については藤原隆信を引用し、「現代の社会経済システムが抱える様々な課題領域（福祉、環境、貧困、
健康、地域活性化等）での問題解決を目指して収益事業に取り組む事業体」であると規定した。調査対象は、東日本大震災の被災地である気仙沼市にある「さくらボウル」である。被災後の新興地区に移転した「さくらボウル」が、地域住民同士のつながりの薄い同地区において、人々のつながりの創出という社会課題の解決と、自社の収益向上を両立する過程を分析することを目的としている。
「さくらボウル」の経営者は当初、採算性よりも被災後のまちづくりの拠点として同施設を位置づけていた。しかし、既存の人びとのつながりを引き込むこと、同施設を拠点として新たなつながりを創出することが、黒字経営をも達成している。さらにフリーマーケットを開催するなど、ボウリング以外のイベントを通じて、「さくらボウル」を人びとのつながりを創造する場として機能させているという。
スポーツ事業を行う社会的企業への着目は、被災地のみならず、過疎、少子高齢化が進行する地
方都市の課題解決にも重要な示唆を与える可能性がある。そのためには、先行研究に挙げていた諸研究が前提としていた地域社会の構造および居住者の生活の分析が不可欠になると思われる。
●向山

昌利（流通経済大学）：被災地におけるラグビーワールドカップ開催に向けた取り組みの現状と課題―釜石市役所の視点から―
東日本大震災で被災した釜石市は、2019 年に日本で開催されるラグビーワールドカップ（以下 RWC）の開催地となった。本発表は、RWC 開催構想の誕生から開催準備に至る経緯を釜石市役所の視点から浮き彫りにし、その現状と課題を明らかにすることを目的としている。東日本大震災被災直後の第一局面において、市は復旧から復興へと追われる時期であったが、元新日鉄釜石ラグビー部員など釜石市外の人びとによって結成された NPO 法人スクラム釜石から、RWC 開催構想が釜石市長に提案される。それを受けた第二局面において、市は中長期的なまちづくり構想として RWC 開催を検討し始める。関連インフラの整備、住民心理に及ぼす影響、観光客の増加を見越してのことだった。
しかし住民は「祭典」よりも生活に関連する事項を緊急の課題と考えていた。しかも開催の財政的な裏付けが得られないままであった。その中で市長は RWC 開催地立候補を表明する。その後の第三局面においては、RWC の釜石市開催が決定し、インフラ整備も順調に進んでいるが、財政面についての議論は継続されているという。
27

ここでのポイントは、必ずしも住民が RWC 開催を望んでいないことを認識しつつも、復興の手段として RWC 開催を位置付け、開始誘致が決定されたことにある。そのとき、誘致の正当性を構築するために、新日鉄釜石ラグビー部の日本選手権 7 連覇という偉業の表象が活用された。そこに「なぜスポーツなら許されるのか」というスポーツ社会学のひとつのテーマがあると思う。また、その「偉業」も、７連覇当時から地元住民の中では釜石市の表象ではなかった。しかも開催誘致が外部にいる「偉業」の主役たちから提案されている。その構造が非常に興味深い。
●岡田
して―泰徳（東京学芸大学大学院）：町興しとソフトテニスの歴史社会学―鳥取県日野郡を事例と本発表は、鳥取県日野郡におけるソフトテニス振興の歴史的変遷に着目し、その社会的背景を考察したものである。日野郡では、平成 9 年の全国中学校大会団体戦において、江府中学校の男子と日野中学校の女子がアベック優勝し、また日野郡日南町出身選手が同年のインターハイ決勝で対戦するなど、ソフトテニスが盛ん、かつ、高いレベルにあるという。同郡にソフトテニスが導入されたのは、明治後期、山上高等尋常小学校にて庭球が奨励されたのが始まりであるとされる。その卒業生が鳥取師範学校などを経て教師として地元の小学校に戻ることによって、日野郡においてソフ
トテニスが普及していく。県外の学校を巻き込んだ大会の開催や、社会人のクラブの結成などが、郡内外のソフトテニスを通じた交流を促進したと言えよう。
本報告は、地域におけるスポーツ振興の歴史的過程を明らかにする試みであることは理解できるが、次のような記述は社会学の基本的な概念の理解に関わる点であり、注意深く検討した方が良いと思われた。たとえば、孤立的・閉鎖的であった地域が、ソフトテニスをシンボルとして、近隣地域へとコミュニティの拡大を図ったという記述であるが、地域およびコミュニティとはいかなる社会的範域であり、どのような人々によって構成されたものなのかを規定する必要があるだろう。また、ソフトテニスが地域アイデンティティの核となるという記述があり、この場合の地域は日野郡であると言う。
「郡」は地域アイデンティティの基盤としては通常考えにくい。地域アイデンティテ
ィの内実を含めた、地域住民への緻密な調査が必要であろう。

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＜遊び＞
日時：3 月 18 日（日）16：00-17：00
会場：301 教室
座長：杉本 厚夫（関西大学）●井上 智介（東京学芸大学大学院）：大学応援団リーダー部の社会的機能に関する一考察－「聖・俗・遊」のパースペクティブから－
本発表は、「遊」の機能が存在するスポーツ応援空間において、「聖」の機能を持つ大学の応援団
がどのような役割を果たすのか、また、団員は、その「聖」の空間をどのように意味づけているのかを明らかにしようとする試みである。この「聖」と「遊」の関係性を井上俊の遊びの理論（「遊びの社会学」1978 年）に基づいて検討し、「聖」と「遊」の連続性から応援団の社会的機能について分析していく必要があるとする。さらに、松田恵示の遊びの理論（「交差する身体と遊びのあいまい28

さの文化社会学」2002 年）を検討し、スポーツ応援は空間における「聖」なる「至高性」と「遊」なる「日常性」が重なり合う可能性を有しているという。そして、観客は根源的に「遊び」である
スポーツ応援を行っているが、応援団の存在により「聖」なる集合的応援に巻き込まれることで、「擬似的な至高性」を体験する。その意味で、応援団は遊びの「深さ」を生じさせる存在として社会的機能を発揮すると結論づける。
スポーツ応援空間の社会的意味を理論的に整理した意欲的な報告であった。欲を言えば、大学の応援団がなぜ「聖」なる機能を有しており、存続しているのかについても言及してほしかった。また、形式的な集合的応援自体が個人の自由を奪うことによって、「遊」なる世界から離脱し、「聖」
なる世界へと誘引するという応援行動についても検討する必要があるのではないだろうか。その意
味でも、発表者も述べているように、観客や応援団員のスポーツ応援空間の意味づけについての調査は今後の課題といえる。
●森本拓也（東京学芸大学大学院）：プロ野球ファンにおける「アンチ」の社会学的意味

本発表は、「アンチ巨人」現象におけるゆらぎが鎮静化される過程での「俗」の領域と「遊」の領域のつながりや、ゆらぎを鎮静化させることが示す社会学的意味、さらには現代の「アンチ巨人」が成立する要因やその意味に言及することで、「アンチ巨人」現象が持つ社会的意味を明らかにすることを目的とする。そこで、大村英昭の「鎮めの文化としてのスポーツ」（2004 年）の鎮め理論を手がかりに、「アンチ巨人」現象を分析した結果、現実社会に対して感情の抑制やコントロールを可能にするという機能を持っていることが確認された。さらに、形成当初の「アンチ巨人」では、高度経済成長期における「中心」と「周辺」の構造の進展から、「周辺」の人々に生起した否定的感情というストレスを発散するものであったが、現代の「アンチ巨人」は、他者との「結合」欲求不満から生じたストレスを発散し、「結合」欲求をより強烈に満たすことでストレスを鎮めるものであるという変容が見られたという。
このように「アンチ巨人」の社会的意味の変容について言及した挑戦的な報告である。ただ、現代社会が人々の結合を求める社会であるとするならば、それが、「アンチ巨人」を標榜することで満たされる理由について述べる必要があるのではないだろうか。なぜなら、アンチによって「内」と「外」の関係性を設定し、内なる成員の集団へのロイヤリティを高めることによって、結合の機能が働くということも考えられるからである。

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＜地域政策＞
日時：3 月 18 日（日）16：00-17：00
会場：302 教室
座長：水上
●安井

博司（日本大学）

大樹（筑波大学大学院）：総合型地域スポーツクラブの研究視点と今後の課題

本発表は、総合型地域スポーツクラブ（以下，総合型クラブ）研究が，どのような研究視点で述べられてきたのか，その方法論として「地域社会論」と「市民社会論」の２種に区別される研究者の視点を整理し，今後の地域とスポーツを巡る社会学的認識論の在り方，言い換えれば，研究の方向性を明らかにしょうとする試みでもあった．発表者は，これまでの総合型クラブ研究が，「経営技術論」「理念論」「事例紹介」「地域生活論」「地域政策の組織間関係論」にフォーカスした「地域社
29

会論」に偏った認識論から脱却する必要があるという．そして，脱却するための今後の総合型クラブ研究は，スポーツという「文化縁」にフォーカスし，この縁によってつながる社会の可能性を論じる「市民社会論」を認識論とすべきであるという．
「地域社会論」は，総合型クラブは地域住民の主体的な設立と運営であるとはいえ，そもそも地域住民の生活が十分につながりを維持できる生活構造になっているのか，つまり，地域住民自体が生活のなかでスポーツを実践できる十分な連帯性を維持できているのかについて問われなければ，総合型クラブの設立は困難ではないかという論理である．これに対して「市民社会論」は，地域の生活構造や連帯原理をベースにするのではなく，スポーツでつながった社会関係が発展することで，どのようなコミュニティやクラブの創出をイメージできるのかを問う論理である．発表者はこのことを「スポーツが形成するコミュニティ概念」と「スポーツにおけるクラブ概念」に整理して，この概念をこそベースにすべき総合型クラブ研究の認識論が必要であると主張した．本発表では，この２つの概念を説明するために，これまでの研究成果を詳細に検討し，前者のコミュニティ概念には「自己充実的なスポーツ活動の発展」と「地域課題解決のきっかけとしてのスポーツ」の２つの認識論を必要とし，後者のクラブ概念には，「ス
ポーツ環境を『自治』する仕組みとしてのアソシエーション」を捉える認識論が必要であると論じた．
本発表は，これまでの先行研究を詳細かつ丁寧に検討し，地域とスポーツを巡る研究視点を整理した意欲的な研究報告であった．筆者は，今後先行きどうなるか不安で不確定の時代であるからこそ，理念的で持続可能なコミュニティ概念やクラブ概念をスポーツの連帯可能性から再認識しようとする発表者の研究姿勢には大いに賛同したいと思う．こうした社会学的認識論に関する「論争」
は，学会内外で繰り返され，蓄積されることが必要であろう．
●高橋 豪仁（奈良教育大学）：地方自治体のプロスポーツ支援に関する研究：公金支出差止等請求事件を巡って
本発表は，松本市による株式会社松本山雅 FC（以下，FC）への公金支出に対して地域住民が「地方自治法違反だ」として返還を求めた訴訟を取り上げ，地方自治体によるプロスポーツ支援の可能性と限界を明らかにしようとした試みである．本発表では，まず J リーグ，松本市，FC 三者の関係性と訴訟から判決に至るまでについて詳細な事例報告がなされた．1965 年創設の FC は，J リー
グの入会条件である「ホームタウン受入承諾書」と「クラブ支援承諾書」のサインを松本市からもらったことによって 2010 年念願の J リーグ準加盟を果たす．その後， FC は松本市に対して施設整備等の要望を繰り返し，地方自治体の公金支出に関わる正規の行政手続きを経て公金を受け続けてきた．この公金に住民から待ったがかかり，「公益性がなく違法だ」として松本市長を被告とした訴訟に発展する．その後，判決は「公益性が認められる」として原告の訴えを退けるものとなった．
本発表では，こうした裁定が公金支出に関わる行政手続きの正当性だけから報告されることはなかった．裁定の背景には，FC が地元企業から単なる広告効果を期待するのではなく，地域貢献活動の意味でスポンサー支援を受けていること，また，ボランティア活動の推進や環境保全活動といった地域貢献活動に積極的に取り組むといった公益性に結びつく活動によって，FC が「新しい公共」
を生み出すセクターとして十分な意義があったと結論づけている．一方で，課題として「新しい公共」セクターであるが故に，松本市は FC に対して，株主として事業の公益性をチェックする役割を果たす必要があること，また公金がどのような事業に支出されているのか，個々の事業単位で，その公益性をチェックすべきであると結論づけた．
本発表は，株式会社という一民業に対する地方自治体による公金支出が，FC の公益活動の展開を根拠に正当性が担保されたという意味では大変重要な報告であったと思う．とはいえ，発表者も30

言及しているとおり，公金支出ゆえに地方自治体側がしっかりと事業内容とその公益性をチェックする役割を果たさなければ，FC と松本市による「共的セクター」は実現しえないとも言える．このことは J クラブだけではなく，他種目のプロスポーツや総合型クラブまでを含めた地域密着型のスポーツ組織およびスポーツクラブの公益性を考える上で重要な研究視点であり，今後，類似する研究成果が蓄積されることを期待したい．

◇

◆

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＜医療＞
日時：3 月 18 日（日）16：00-17：00
会場：303 教室
座長：倉島哲（関西学院大学）●Patrick Jachyra（トロント大学）：Physical activity as therapy: Exploring the perspectivesof adolescents diagnosed with Autism Spectrum Disorder〈概要〉
報告の趣旨は、自閉症スペクトラムと診断された若者に対する運動療法の効果を検討することであった。とりわけ印象的だったのは、運動療法を受けている若者（13 歳から 21 歳までの 18 名）を対象にしたインタビューからの抜粋である。運動することの開放感を語る若者もいる一方で、処方された定型のルーチンワークとして運動が行われていることに対する違和感を指摘する若者もいた。こうした楽しみや違和感が、若者達の生の声として伝わってくる発表であった。
また、ドゥルーズの欲望論を応用して運動療法の効果を解釈する考察部分も刺激的であった。ドゥルーズのいう欲望とは、欠乏している何かを埋めようとするものではなく、新たな何かを生み出す、非定型のエネルギーの運動である。こうした運動としての欲望を喚起するものとして運動療法を位置づけることで、どのような社会的つながりや効果が運動によって生み出されるかを考察するという方法が可能になるはずである。このような研究方針の提案によって報告は締めくくられた。
質疑応答では、運動療法で用いられている運動の種類について活発な討論が行われた。療法に用いられるのは、トレッドミル・ヨガ・ウェイトトレーニング・ウォーキングなど、競争性を欠いているために、狭義のスポーツには当てはまらない運動が目立つ。その理由は、一方で、自閉症の症状のためである。一部の自閉症児にとって、競争的なスポーツは同時に行うべきことが多すぎるた
め、パニックになってしまうのである。
他方で、運動が療法として処方されるものである以上、定量的に測定できる運動が選ばれやすいという事情がある。この事情ゆえに、インタビューでは身体運動（physical activity）という、日常的にはあまり一般的ではない言葉が繰り返し用いられることになる。児童たちは、自分が処方されたルーチンワークとしての運動をしていることをはっきり自覚しているのである。これが運動のつまらなさの一因になっているが、これは処方された運動にとって不可避の性質であるというジレンマが浮き彫りにされた。
●本郷

正武（和歌山県立医科大学）：医療化の進展による治療とエンハンスメントとの境界の変

容〈概要〉
報告の趣旨は、スポーツにおける治療とエンハンスメントの境界（TED, Therapy -Enhancement
31Distinction）をめぐる諸問題を検討することであったが、明快でわかりやすい整理が印象的であった。たとえば、片腕を骨折した人が、腕を 2 本とも使える状態に戻すのは治療つまりトリートメン
トであるが、それに対し、腕を 2 本とも使える人が、もう一本生やして腕を 3 本にするのはエンハ
ンスメントである。
このように諸概念を明快に整理したうえで、治療とエンハンスメントの線引きの難しさを示す
数々の興味深い事例が紹介された。具体的な題材としては、メチルフェニデートという、ドーピン
グ違反薬物でもありながら、ADHD 処方薬としても用いられる物質をめぐる事件が報告された。他にも、より身近な事例として、スマート・ドラッグによるアカデミック・ドーピングと、たとえばコーヒーを飲んでカフェインを摂取して勉強することの線引きの難しさなどが指摘された。
質疑応答も活発であった。質問者の一人から、学生時代の友人について興味深いエピソードが紹介された。彼は、医師から処方された薬物を飲むと頭がすっきりして勉強に集中できることを発見し、この効果を自覚しつつ勉強して東京大学に入学したが、ある種のうしろめたさをずっと感じていたという。
また、スポーツという領域の特殊性についてもコメントがあった。ドーピングが問題になるのは、
スポーツが切り離された個人の能力に焦点を当てるという特殊性を持っているためではないか、という指摘である。というのも、現実の仕事では、自分の能力の及ばない仕事は、無理して一人でやるのではなく、できる人に依頼したり、手伝ってもらったりすべきである。それに対し、スポーツ
や学校では、負けても下手でも一人でやるべきであるとされる。こうした特殊性ゆえに、ドーピン
グは問題になるのではないだろうか。
この質問に対する報告者の回答は刺激的であった。仕事でも、たとえば、音楽プロデューサーが薬物を摂取して高揚した精神状態で名曲を次々と生み出すということがあったとする。名曲の背後にこのような事情があることを知っていてなお、オーディエンスはこの曲を聞き続けるのだろうか。
治療とエンハンスメントの線引きの困難をあらためて意識させられた。

32

４． 学生フォーラム報告及び案内
４−１．関東学生フォーラムの報告【報告①】
関東学生フォーラムでは、2018 年 1 月 6 日、日本女子大学にて 17 年度関東学生フォーラムの第2 回目を実施いたしました。本フォーラムは、1 名の研究報告と 2019 年度の学生シンポジウム企画の話し合いとの、2 本立てで行いました。
研究報告では、立教大学大学院博士前期課程 1 年の中村真博さんより、「地域における障がい者
スポーツアクセシビリティ阻害要因に関する分析視座―『よそ者』としての障がい者というスティグマに着目して―」という題目で報告していただきました。
中村さんは、障がい者スポーツアクセシビリティ阻害要因の一端を社会構造として明らかにすること、「よそ者」としての障がい者というスティグマに着目して分析を行うことを目的として修士論文
執筆に励まれています。そんな中村さんの抱く、知らぬ間に健常者が障害者を“よそ者”として認識しているのではないか？

障害者は知らず知らずのうちに社会の側から“よそ者”化され、それが構造として成り立ちがちなのではないか？という疑問点をどのように解決していくのか、フロアも交えて議論が白熱しました。
とくに、「よそ者」や「スティグマ」といった語句の概念を中村さんからしっかりと提示していた
だいたことで、その概念自体と、これまでに多く蓄積のある“障害者”にまつわる研究、さらには“スポーツ”との関係性にどのように踏み込んだらよいのか？

“障害者スポーツ”研究としたときのオリジナリティとなる部分は何なのか？ 舞台とするべき事例としてどこに着目していくべきなのか？ といった意見・アドバイスが飛び交い、有意義な時間となりました。
2019 年度に予定している関東学生フォーラムシンポジウム企画の話し合いでは、はじめに世話人から、2019 年という時期が“身体の世界で、超人スポーツ、2020 パラリンピックが来るタイミング
である”ことから、「拡張する身体」をスポーツ社会学の目線でどう捉えることができるのか？にチャレンジしたいと考えていることを表明しました。第 1 回のフォーラムで、障害者スポーツに具体的なテーマを絞ると決定したことを確認したうえで、「技術革新」からのアプローチの可能性や「身体拡張の射程」をより具体的にする必要性があること（e スポーツを入れるのか否かなど）、さらに現実的には、どんな方をお呼びできるかといったことまで、これからの準備期間にするべきことを詳細に検討する機会となりました。
【報告②】2018 年 6 月 23 日、日本女子大学にて 18 年度関東学生フォーラムの第 1 回目を実施いたしました。本フォーラムは、2 名の研究報告と、2019 年度の学生シンポジウム企画の具体的な登壇者などの確認の、3 本立てで行いました。
1 人目は、一橋大学大学院博士後期課程 1 年の武井陽太郎さん。「100km ウォークの展開と意義の検討」という題目で報告していただきました。
一部メディアでは取り上げられているものの、その実態が明らかになっていない 100km ウォーク。
古くは 1961 年の高知大学空手道部が実施した「室戸貫歩」から始まり、実施数、参加者数ともに増加傾向にあり、その目的や開催理由が訓練や部活動、チャリティ、地元振興へと変化していく過程が非常に興味深く、「強い感動を得た主催者が熱意を持って行っている」という武井さん自身の分析が的確でした。そのうえで、100km ウォーキングに対して、「KH Coder」による感想文集の分析で迫るのか、「日本文化としての歩行」という視点で捉えていくのか、もしくは「ゲーム」として捉33

えるのか。武井さんから、「実態調査が主体となった修士論文から、博士論文ではさらに学術的な意義を問いたい」という希望が示されたため、視座、方法論などについて提示されたアイデアに基づき、発展的な議論がなされました。
2 人目は、筑波大学大学院修士課程 2 年の平賀慧さん。
「障害者による『障害』の理解
学校におけるスポーツ活動を事例にして」という題目で報告していただきました。

特別支援“障害者スポーツ”にまつわる先行研究について検討を進めた際、スポーツの内部にとどまらず、
また対象を成人から青年期に注目する必要性を感じた平賀さん。障害を持った子どもたちがどのよ
うな価値基準を形成しているのかを示すために、体育授業のみならず運動部活動も含めたスポーツ
活動が子どもたちにとってどのような存在であり、自身の障害理解にどのような影響を与えたのかについて考察を深めたいとのことでした。また、対象とするスポーツとして、特別支援学校独自に考案された「ハンドサッカー」が挙げられました。
フロアからは、“障害をもった子どもたち”とはどのような対象を示すのか？

先天的・後天的という違いもあれば、程度の違いなど、詳細に検討する必要があることが指摘されました。また、対象となる子どもたち＝未成年者へのインタビューの妥当性、根気強くフィールドワークを継続していくことなど、多岐にわたるアドバイスがありました。
2019 年度に予定している関東学生フォーラムシンポジウム企画の話し合いでは、テーマを「パラリンピックをめぐる身体に対する価値意識とその変動について」としたことを中山健二郎さん（立教大学大学院）から報告がありました。世話人間での共通認識である、2020 年にむけたパラリンピ
ックムーブメントが形骸化するのではないかという懸念。その構造を支える一端としてのメディア
側と、主体側である選手が発言し合える場としてのフォーラムとしたいと提案しました。
今回は、登壇者の方をどうするかという話し合いが主となりました。会場が遠方であるという物理的な部分も踏まえ、それ以前に開催される学生フォーラムの場で、当事者の方（構造＝メディア、
主体＝選手）に講演をしていただくという流れの妥当性の検討や、現象学や身体学、障害者スポー
ツを研究分野とする方々の情報交換の時間といたしました。
なお、次回関東学生フォーラムは、2018 年 12 月 15 日（土）の開催を予定しております。お一人でも多くの皆様方にご出席いただけますと幸いです。今後とも、どうぞよろしくお願い申しあげます。
文責
関東学生フォーラム世話人

◇

◆

34

◇

山本

夏生（一橋大学大学院）

竹内中山

秀一 （学習院大学大学院）
健二郎（立教大学大学院）

山本夏生（一橋大学大学院）

４−２．関西学生フォーラムの報告【報告①】
関西学生フォーラムでは、2017 年度第 2 回関西学生フォーラム（関西大学梅田キャンパス、2018
年 1 月 28 日）を、関西大学大学院人間健康研究科との共催で行った。今回は 2 名の若手研究者の方に研究報告をしていただいた。
まず水出幸輝氏（関西大学大学院）による「復興過程と東京オリンピック（1964）：忘れられた
新潟地震から再考する」は、膨大な新聞資料の整理・分析からオリンピックと震災報道との関係性を検討したものであった。華やかな 1964 年の東京オリンピックの陰で、同時期に発生した新潟地
震は戦後史のなかでは見落とされてきた。同報告では、新潟地震についての「復興」言説が、オリンピックの受容に与えた影響について、同時代のメディア環境（テレビの普及）などを踏まえながら考察がなされた。同報告で示された知見は、現在進行形の 2020 年東京オリンピック開催に孕む
ポリティクスを読み解くうえでも有益なものとなろう。
続く山口雅矢氏（立命館大学大学院）による「2020 年東京オリンピック招致過程の政治性に関する一考察」もまた、オリンピックの政治性を扱ったものであった。同報告では、東京オリンピック
開催招致における政治家、具体的には東京都知事の政治的影響力に着目しながら、オリンピック招致が各都知事の理念や思惑によっていかに利用されてきたのかが考察された。フロアの先生方からは、招致をめぐる政策プロセスと、そのなかでの政治家の位置づけについての検討の必要性なども指摘され、今後の研究のさらなる発展が期待される。
また日本スポーツ社会学第 28 回大会では、本フォーラムの企画によるシンポジウム「近代スポーツの果て、あるいはその先を問う」を行われた。コメンテーターに西山哲郎先生（関西大学）をお迎えし、話題提供者として小丸超氏（龍谷大学）、浜田雄介氏（京都産業大学）、佐藤彰宣（立命館大学）が、それぞれの視点から現代における「近代スポーツ」の様相についての報告を行った。
まず小丸氏は、現代社会における「近代スポーツ」のあり方を、「身体の消失」という観点から論じた。成果主義が蔓延する現代のスポーツ界のなかで、失われた「身体性」を取り戻すには、身体の動き（リズム）の「なぞり」と「気づき」に基づくコーチングこそが有効ではないかと提示された。続く、浜田氏はトライアスロンを題材に「するスポーツ」としての視点から検討した。トライ
アスロンは、一見すると個人の「強さ」を重視する「近代スポーツ」を象徴する競技に見えながら、
実はその実践が、「強さ」とは対照的な「弱さ」の露呈にあることが指摘された。そのうえで、そこには競争としての差異化の論理に偏重していく「近代スポーツ」のなかで失われたいたものが存在するのではないかと示唆された。佐藤は、「 見るスポーツ」における雑誌とテレビの関係性のなかで、
スポーツ雑誌の担い手たちが論じる「過剰な視覚」としての論点を提起した。肉眼よりもメディア
によって媒介されたスポーツ観戦に「本物らしさ」が見出される状況のなかでの、活字と映像メデ
ィアの緊張関係が示された。
以上の報告を踏まえて、コメンテーターの西山先生からは、「近代を超えるという価値観を設定しても、リフレクティブに近代性に取り込まれる」という近代社会が抱える再帰性のジレンマという重大な問題提起をなされた。
次回の関西学生フォーラムは、7 月 15 日（関西大学千里山キャンパス尚文館）にて開催される予定である。発表を希望される方は、水出幸輝氏（mizu.koki.mizu@gmail.com）までお問い合わせいただきたい。若手研究者による報告を中心に構成されている本フォーラムでは、若手研究者のみ
ならず研究委員の先生をはじめ多くの先生方にご参加頂いており、報告者にとっては貴重なアドバ
イスをもらうことのできる機会となっている。
35

皆様のご協力に感謝いたしますとともに、引き続き皆様のご支援のほどよろしくお願いいたしま
す。
文責

◇

◆

佐藤

彰宣（立命館大学）◇

４−３．第１回関西学生フォーラムの案内
日時：2018 年 7 月 15 日（日）14:00～（予定）会

場：関西大学千里山キャンパス 尚文館（キャンパスマップの⑥）
阪急関大前駅から徒歩 5 分 http://www.kansai-u.ac.jp/global/guide/mapsenri.html

内容：①
個人研究報告会(1 人あたり 25 分報告＋15 分討論を予定)②
今年度の関西学生フォーラム活動予定に関する会議③
懇親会

報告申込締め切り：2018 年 6 月 30 日（土）※報告希望者は「氏名・所属・演題」を明記の上、下記アドレスまでご連絡ください。
問い合わせ先：mizu.koki.mizu@gmail.com（関西大学大学院：水出関西学生フォーラム世話人

36

幸輝）
小丸

超（龍谷大学）

水出幸輝（関西大学）佐藤

彰宣（立命館大学）

５． 各委員会からのお知らせ
５−１．編集委員会『スポーツ社会学研究』投稿論文募集中
2016 年 4 月より、『スポーツ社会学研究』への投稿は、締め切り日を廃止し、いつでも 投稿できるように通年受付となっております。また掲載が決まった論文については J-Stage にて 早期公開を行っています。 現在、第 26 巻第 2 号（2018 年 10 月刊行予定）の編集を進めていますが、次の第 27 巻第 1 号（2019 年 4 月刊行予定）に向けての投稿もお早めにご応募下さるようお願
いいたし ます。学会 HP の『「スポーツ社会学研究」の発行に関する規定』をご熟読の上、編集委
員会（jjosshensyu@gmail.com）まで投稿下さい。尚、投稿等に際しご質問等ございました ら、同じく編集委員会までメールにてお問い合わせください。
編集委員長

◇

◆

橋本

純一（信州大学）◇

５−２．研究委員会
研究委員会企画シンポジウムについて
今年度の研究テーマ「オリンピックの裏で」の企画として、3 月の学会大会におけるシンポジウ
ムの概要が次のように決まりました。
タイトル：「日本版 NCAA と、これからの大学スポーツ」
要旨：2013 年 9 月に、東京でのオリンピック・パラリンピック大会開催が IOC 総会で決まった前後から、日本のスポーツは変革の時期を迎えることになった。2011 年のスポーツ基本法の公布や、2015
年のスポーツ庁の発足は特に重要であり、良くいえばスポーツ文化の地位を高める動きとみなすこともできるだろう。しかし、その変化は、アマチュアリズムや体育教育との結びつきを支えにしてきたスポーツ文化の拠り所を見失わせるリスクもはらんでいる。たとえば、2018 年 5 月に起きた大学アメリカンフットボールにまつわる暴力事件などは、間違った意味で「プロフェッショナル」という言葉が大学スポーツの指導者に理念として受容された結果と考えるべきかもしれない。
こうした状況から、現在、大学スポーツ改革の目玉として喧伝されている日本版 NCAA についても、その示す理念は手放しでは歓迎されず、単なる商業化に堕する危険が危惧されている。かつて
アメリカで、NCAA の元となる組織が設立された当初は、過熱して自滅に陥りかけた競技に規制をかけ、進むべき方向を示すためであったが、それを再現することが果たして我々にできるのか。他37

方で、大学スポーツの舞台に観客を入れることは、関係者だけが独善的に是非を判断できていた現状を揺るがし、社会的に健全な理念を共有する機会とも考えられる。大学スポーツの危機を、批判するだけに終わることなく、より望ましい姿に改革する契機として日本版 NCAA を活用する道を模索することが、今回のシンポジウムを開催する目的である。
登壇予定者：
松元 剛（筑波大学 体育系 准教授）
「日本版 NCAA と筑波大学アスレチックデパートメントが目指すもの（仮題）」
宮田由紀夫（関西学院大学 国際学部 教授）「アメリカで NCAA が果たしてきた役割の歴史と現状（仮題）」杉本厚夫（関西大学 人間健康学部 教授）「日本版 NCAA の導入は、大学スポーツが抱える問題の処方箋となるのか（仮題）」
司会：西山哲郎（関西大学 人間健康学部 教授）
コーディネーター：松島剛史（立命館大学 産業社会学部 准教授）
研究委員長

◇

◆

倉島

哲（関西大学）◇５−３．国際交流委員会
国際交流委員会では、今年度は韓国との研究交流を進めていく予定です。2019 年 3 月の次回学会大会においては、日韓セッションを組んで、特に 2018 年の平昌五輪とその社会的影響について議論したいと思います。現在、内容および登壇者の詳細を検討中です。
ま た 、 本 学 会 と も 関 係 の 深 い 国 際 ス ポ ー ツ 社 会 学 会 （ the International Sociology of Sport
Association）の動向についても、この場を借りて学会員のみなさまにお知らせします。去る 6 月 5〜8 日にスイス・ローザンヌにおいて 2018 年大会が開催されました。日本からは 6 名が、オーラル発表や司会などをおこないました（魚住智広〔北海道大学〕、海老島均〔成城大学〕、大平章〔早稲田大学〕、金子史弥〔筑波大学〕、中澤篤史〔早稲田大学〕、石岡丈昇〔北海道大学〕：敬称略）。来年は 2019 年 4 月 24〜27 日にニュージーランドのダニーデンで開催されます。国際スポーツ社会学会につきましても、何か質問などありましたら、石岡までお申し付けください。
国際交流委員長◇◆

石岡丈昇（北海道大学）◇

５−４．電子ジャーナル委員会
2017 年 3 月に発行された第 25 巻第 1 号の特集論文が、発行から１年経過しましたので、J-Stage
にアップされました。特集のタイトルは「一流スポーツをみる（観る／視る）ということ」で、リ
38

ー トンプソン「史上もっとも成功したメディア・イベント― アメリカにおける 2016 年リオ五輪のテレビ放送 ―」、杉本 厚夫「スポーツを『観る』ことと『視る』ことの相克 ― 駅伝・マラソンを事例として ―」の 2 つの論文が掲載されています。
2018 年 10 月に紙媒体で発行される第 26 巻第 2 号に掲載予定の早期公開論文は、現時点ではありませんが、紙媒体刊行の 2 ヶ月前までに受理された論文がありましたら、J-Stage で早期公開させて頂きます。
電子ジャーナル委員長

◇

◆

高橋

豪仁（奈良教育大学）◇

５−５．広報委員会
広報委員会では，随時会員の皆様からの情報提供をお待ちしております．研究会やシンポジウム，
セミナー，学会，出版など，スポーツ社会学の研究領域に係わる情報をホームページ，会報（７月と１２月発行），そして会員へのメールアドレスを通じて広報をしています．
なお情報提供いただいた内容は，事務局と情報共有し，協議の上で公開をしてまいります．
何卒，よろしくお願いいたします．
広報委員会 水上博司 mizukami.hiroshi@nihon-u.ac.jp
広報委員長

39

水上

博司（日本大学）

６．第 28 回大会開催案内
日本スポーツ社会学会第 28 回大会開催のご案内
この度、日本スポーツ社会学会第 28 回大会が、2019 年 3 月 9 日（土）・10 日（日）の日程で、福岡大学七隈キャンパスにて開催されることになりました。
2020 年東京オリンピック・パラリンピックの開催を間近に控え、スポーツへの関心や期待が高まるとともにその様々な問題も表出してきている中で、本大会に参加されます学会員のみなさまに大会プログラムを通して社会におけるスポーツの諸問題について議論を深めていただけますよう、大会実行委員会で開催準備を進めてまいります。
会場となります福岡大学は、スポーツ科学部の他に、医学部・薬学部など 9 学部 31 学科、在学
生 2 万人を有する総合大学です。福岡市の南西部に位置する七隈キャンパスという「ワンキャンパ
ス」に全学部が集結しており、多くの学生や教職員が行き交い活気にあふれています。交通の便も大変良く、地下鉄で都心部より 15 分程度で、駅出口が大学正門に隣接する「福大前駅」に到着しますし、バスによる交通網も発達しています。
福岡は、福岡ソフトバンクホークスやアビスパ福岡といったプロフェッショナルチームの本拠地もあり、もともとスポーツへの関心が非常に高い土地柄にあります。また、九州全体に目を向けて
みても、今後、福岡・熊本・大分も会場となっている 2019 年ラグビーワールドカップ、熊本での2019 年女子ハンドボール世界選手権大会、福岡での 2021 年世界水泳選手権といった国際的なスポーツイベントの開催が続き、日々の生活でスポーツが様々な側面から話題にされることがますます多くなっていくと予想されます。そうした折に九州福岡の地で開催される本大会が、社会におけるスポーツの諸問題を議論し、そこから大きな成果を得られる場となりますよう、大会実行委員会として準備に取り組んでまいる所存です。
多くの会員のみなさまのご参加を心よりお待ち申し上げております。
大会日時：2019 年 3 月 9 日（土）・10 日（日）大会会場：福岡大学

七隈キャンパスA 棟（〒814-0180

福岡市城南区七隈八丁目 19-1）

大会担当者：藤井雅人
アクセス：https://www.fukuoka-u.ac.jp/help/map/
最寄駅：地下鉄七隈線 福大前駅（駅出口と大学正門が隣接）
日本スポーツ社会学会第 28 回大会実行委員会
委員長

40

藤井

雅人（福岡大学）

７．日本地域政策学会研究会の報告「スポーツによる地域活性化と地域政策学」
日時：2018 年 6 月 2 日（土）14:00～17:00

場所：愛知大学車道キャンパス K1001 教室
内容：〇基調講演「スポーツと地域政策学」
日本地域政策学会東海支部 監事 新井野

洋一(愛知大学地域政策学部）〇シンポジウム「地域活性化を目指したスポーツ事業の課題」「スポーツイベント推進政策～ アジア競技大会のねらいと準備状況～」
愛知県振興部国際スホーツ大会推進監

芦沢

典幸氏

「スポーツ産業振興政策～スポーツ庁の基本的政策と現況～」
スポーツ庁参事官(民間スポーツ担当)付企画係長 田崎 英典氏「大学スポーツ振興～ 企業との連携を視野に入れた日本版 NCAA～」
中京大学スホーツ振興部 小栗 優貴氏
開催者を代表して桑原英明日本地域政策学会東海支部支部長が以下のように挨拶した。
「 スポーツの巨大化とその生活化は、私たちのまちと暮らしに大きな影響を与えています。これに対して、持続可能な地域社会の創造に貢献する科学である地域政策学がいかなる立場と役割を果たすべきか。
その出発点として、スポーツによる地域活性化に関する国・自治体の政策と大学の指向の実態について討論することとした。」(1)基調講演「スポーツと地域政策学」

愛知大学地域政策部教授

新井野洋一

冒頭、地域政策学とはいかなる学問かについて、結論的には「唯一の科学あるいはひとつの学問体系として確立しうるかという課題を抱え続けている」と説明した。また、科学の方法論という観点からは科学的方法の多様性と総合性による地域問題の解決志向性に立脚した政策科学や公共政策学の一分野いわば「総合政策科学・公共政策学 of 地域」と言え、対象論の観点からは地域の諸生活
機能分野とその連関について政策科学の有効性を立証するに最も適した実験と実証の場いわば「近隣地域政策学」「生活圏政策学」と定義した。さらに、目的論の観点からは、現実的には「地方の課
題解決の政策科学」であり、究極的には本日のテーマである地域の生活機能分野を活発にする「地域活性化の政策科学」と整理した。
あらゆる地域が絶対的な人口減少(=少子化)を伴う超高齢社会に突入し、それを背景とする地域の諸課題(経済成長の鈍化、社会保障負担の増大、地域社会の存立基盤の弱体化など)が地方を中心に増大しつつある。今後の国民生活とそれを支える法・制度、行政のあり方、社会・経済政策の方向性に対する新たな政策が求められているが、それに対する国民意識には楽観から悲観まで地域格差を生じていることも把握されると指摘した。
地域活性化とは何かを再確認したいとし、「地域おこし」「町興し」「地域振興」とも表現されるが、いずれにしても地元市町村や団体そして住民の主体性を強調した概念と理解されるとした。内実的には地域の生活機能分野を活発（lively）にし元気で勢いのよい地域社会の様相に変容させることを意味し、実体的には地域の諸資源(ヒト・モノ・カネ・情報)の「地域内での循環」「地域外の移出」「地域外からの移入」という 3 つの動きと言えるとした。
スポーツが持つインパクトすなわち近年「スポーツライフを」とか「スポーツでまちづくりを」
41

とアピールされる理由と背景について、①世界共通の「戦いたい欲望のはけ口」としてスポーツ文
化：スポーツ規範による平等感の醸成が人々に親和性と心理的結合、結束・凝集性を生起させ、ス
ポーツによってまとまりのあるまちづくりの力になることが期待される、②良好な人間関係や平和に貢献するスポーツ文化：スポーツはコミュニケーション記号としての言語を補う力があり、軋轢や対立を予防し円滑なコミュニケーションを成立させ良好な人間・社会関係ひいては平和なまちづ
くりに役立つと期待される、③21 世紀型健康=活動的寿命の獲得に役立つスポーツ文化：副作用の少ないスポーツ・身体活動よるＡＤＬ=日常生活行動力の獲得が生活習慣病予防・健康寿命の延長
つまり健康な人づくりに貢献し、元気なまちづくりに役立つと期待される、④多様な関与(involvement)をもたらすスポーツ文化：現代ではスポーツ行動の多様化とハイブリット化も起きている。やって・観て・支えて・育てて・まねして・装って・つくって楽しいスポーツがいろいろな場所でさまざまな形で楽しいまちづくりツールとして役立つと期待される、⑤経済発展に寄与する
スポーツ文化：スポーツには人の心を動かすマーケティング価値すなわち夢と感動、連帯感、友好と交流を与えてくれる。その典型であるスポーツイベントは資源の活発な不語気を推進し経済効
果・社会効果を創出して豊かなまちづくりに役立つと期待されるの 5 点に整理した。
シンポジウムでの討論のヒントとして、現代スポーツの動向と地域との関連をめぐる課題について以下のように述べた。
①IoT と AI 時代に生きていく次世代に対応したスポーツ活動やスポーツイベントをどのように用意、活用し、地域経済の活性化・地域連携と結合させるかが課題である②指導者の過剰負担、非科学的指導への批判、児童・生徒の多様なスポーツ欲求への対応不足、学校教育への弊害から部活動の縮小・消滅時代を迎え、地域スポーツによる補完が期待されているが、いわゆるＳlow-sports(のんびり、癒しとしてのスポーツ)と Fast-sports(記録、技としてのスポーツ)とのバランスや子どもの活動費用の保証、指導者の雇用=好循環をどのように保証していくかがが課題である。
③②に関連して、まず大学スポーツ経営サイクルにおける諸問題に関して、企業スポーツの撤退と大学スポーツへの期待、活動規模の大学間格差、大学経営=定員確保への傾斜、過剰なスカ
ウト、スポーツ推薦入試学生の学業不振、「教育の一環」という理念との乖離、メディアとの関係構築の困難、大学スポーツ組織のガバナンス不足を指摘した。また、日本版ＮＣＡＡ創設構想に関して、スポーツ振興の安上がり施策にならないか、下請け主義の押し付けにならないか、
大学間や競技団体間の格差拡大につながるのではないかという疑義が示された。
④スポーツ隆盛時代を迎え、施設の高度化と高騰、公共政策上での費用対効果からのハコモノ設置への疑義や反発=ハコモノへの再考、必須課題・報告義務としてのレガシー確定の難しさ、行政の民間へ丸投げ傾向といった現状を指摘したのち、いわば「ハコモノの再々考」が必要であり、立地をどのように確定するか、「費用対効果」論議を超える社会効果論をいかに進めるか、「する場」から「スポーツもやれる場」という意識転換をどう図るか、計画・運営への市民参
画をどのように実現するかが課題とである。
さらに、スポーツ隆盛時代に対して地域側(=地方自治体や地域住民とその団体)のあり方の議論を深める必要があるとして、参考意見としながら、①地域活性化・まちづくりの方向性に関してまちの課題を見つめ解決策を考える時間を十分にとること、②その目標は安心で安全かつ安定的な地域
社会の存続すなわち持続可能な社会の実現であるがひとり一人の幸せ追求を忘れないこと、③「地域住民の主体性=地域主権」すなわち「自律性」(住民の手で地域のことを決める)と「自立性」(政策需要は住民の財源で賄う)を育成すること、④行政はサービス機関だけではなくマーケティング機
関と認識すること、⑤政策は民-公を超えた協働によって成し遂げること、⑥すべての社会的単位がwin-win となる連携を実現することと提言した。
次に、地域活性化を目指すスポーツ事業の成果の再認識も必要であり、ソーシャル・キャピタル42

(=社会関係資本)の形成に大きく貢献すること(『スポーツ立国戦略』文部科学省，2010.8）つまりLegacy づくりであり、換言すればそれらのスポーツ事業が「地域の宝になれるか」に集約されるとした。続けて、地域活性化を目指すスポーツ事業を具体的に進めていく際のキーワードとして、「コンテンツ」が重要であり最後の砦であること、「地域特性」に合ったスポーツ事業を立案、実行すること、「ハコモノ」はやはり重要であること、スポーツの「種目特性」を軽視しないこと、「PDCA」に執着したいことを挙げ、スポーツ・バブルにならないように注意しなければならないと指摘した。
加えて、結果として、スポーツ事業が絶対的な人口減少を伴う少子高齢社会に対応したか、肉体的、心理的、社会的健康性・健康感の創出に十分こたえるものであったかという点からの評価が必要であること、危機管理、環境管理費用の負担を十分に考慮する中でスポーツ消費者とスポーツ供給者の両者の負担を軽減する税制改革にも目を向ける時期ではないかと指摘した。
最後に、スポーツによる地域活性化をめぐって地域政策学がいかなる役割を果たすべきかという命題は、スポーツ政策研究が学問体系としての地域政策学の確立に寄与できるかに還元できるとし、それに伴う個別的な研究関心として、①「総合政策科学・公共政策学 of 地域」としての地域政策学の科学的手法をスポーツ政策に適応させることを試みる。その際、アプローチ・モデルを旧来の「啓発→協働」型から「交流→価値発見→課題解決実践→知識共有＋地域社会の持続→交流」型への思考転換を試みる。②「近隣地域政策学」あるいは「生活圏政策学」としての地域政策学の立場からは、スポーツ事業が重要な生活機能分野となりうるかあるいは生活機能諸分野をジョイントする機能を発揮するものとなりうるかを追求する。③「地方の課題解決の政策科学」あるいは「地域活性化の政策科学」としての地域政策学の立場からは、地域活性化を目指すスポーツ事業の実践研究に
よって生活機能分野への効果に関する成果を蓄積することが考えられると主張した。
(2)シンポジウム「地域活性化を目指したスポーツ事業の課題」①愛知県振興部 国際スポーツ大会推進監 芦沢典幸氏
スポーツイベント推進の地域政策の事例報告があった。まず、愛知県のスポーツ大会を活用した地域振興に関する基本的な考え方が、これまでの青少年の健全育成、健康の保持増進、国や地域の誇り・連帯感の醸成、国際的な友好親善に、スポーツ大会が持つ強力な集客力や情報発信力に着目して「観光コンテンツとしての活用」と「地域の魅力の発信、地域ブランド力の強化」という新しい観点を加え、地域振興の有力な手段としてスポーツ大会を活用する姿勢を強調された。続けて、スポーツに関する県庁組織とあいちスポーツコミッションの取り組みが紹介された。
次に、アジア大会の概要と第 20 回アジア競技大会（2026 年開催）決定までの経緯を説明された。
さらに開催構想の内容に関して、招致の意義、選手村計画、大会コンセプト(１アスリートファース
トの視点、２既存施設の活用、３先端技術の駆使、４伝統と県民・市民性に触れるおもてなし、５
アジア競技大会の開催を誇りに、さらなるスポーツ文化の普及への貢献)、財政計画(大会主催者負
担経費総額 850 億円・運営経費 440 億円・競技会場仮設整備費 110 億円・選手村仮設整備費 300億円)、競技会場計画(36 競技 50 会場)、開催都市契約予定、組織委員会とその任務、アスリートの発掘・育成・強化策、広報・PR などについて詳細な説明があった。
大会を活用して残すべきレガシー等について、愛知県としては「地域活性化ビジョン」を今年度中に策定する予定であるとし、その記述イメージは、「県民のスポーツへの参加や生涯スポーツの促進」「大会を契機としたトップアスリートの育成環境の整備」「大会で導入された高度先進技術の普及拡大や街づくりへの反映」「観光産業の振興や外国人受け入れ態勢の強化」「特産品の活用による魅力発信や販路拡大の機会の創出」「スポーツを通じた国際交流や多文化共生への理解の促進」であると報告された。
最後に、まだまだ県民の関心は低く、アピールする機会をいただいたことに感謝したいとの発言
があった。
43

〇スポーツ庁参事官(民間スポーツ担当)付企画係長

田崎英典氏

まずスポーツ庁の組織について説明があった。
次に第２期スポーツ基本計画(2017～2022 年度)について、関係者が一体となって「スポーツ立国」
実現を目指すものであり、その骨子(指針)は、スポーツによって「人生が変わる！」「 社会を変える！」「世界とつながる！」「未来を創る！」と解説された。また、第 1 期スポーツ基本計画との比較表を使い、第 2 期で付加された項目の中から、「スポーツの成長産業化」に関してスポーツ市場規模（2015 年 5.5 兆円）を 2025 年までに 15 兆円に拡大することを目指すなどについて概説された。
スポーツ庁が進める政策の現況についての以下の 6 つのテーマで説明された。
a.スタジアム・アリーナ改革
b.スポーツ経営人材の育成・活用
c.大学スポーツの活性化～日本版ＮＣＡＡ創設に向けて～
d.スポーツと他産業の融合
e.スポーツを通じた地域の活性化
f.スポーツ参画人口の拡大
特に、スポーツ産業×IT 技術×他産業の融合に関して、①するスポーツの環境整備×データ・AI
活用と新たな「するスポーツ」スタイル・疑似体験の提供(×AR／VR 活用)によるスポーツ実施率向上、②新たなみるスタイルの提供×映像コンテンツ活用と顧客満足度向上×AR・VR 活用によって顧客経験価値を高め若い世代を中心にスポーツ観戦市場の拡大、③選手・チームのパフォーマン
ス強化・評価や運営・マーケティングの強化・高度化に対して IT 化を促進し競技力向上や傷害予防と興行主の収入向上や新たな顧客の獲得の 3 点を図ると述べられた。
最後に、「スポーツで未来を創る！」を再度強調され、2020 東京大会をスポーツ関心が高まる絶好のチャンスとして受け止め、「一億総スポーツ社会」(自発的にスポーツに取り組み自己実現を図
り前向きで活力ある社会と絆の強い世界を創る)を目指して、これからの 5 年間をスポーツの価値をさらに高め日本の未来にレガシー（遺産）を残す期間としたいと締めくくった。
〇中京大学スポーツ振興部 小栗優貴氏
日本版 NCAA 創設構想に伴う中京大学のスポーツ振興への取り組みについて、大学スポーツ推進の現場から報告された。まず、日本版 NCAA とは何かについて、分かりやすく言うと「大学スポー
ツの業界団体」であり、経済界に経団連があり、高校スポーツに高体連があり、プロ野球に NPB
がるのに大学スポーツには何もないということが発端と言ってよいと定義された。また、大学スポ
ーツは長い間正課外活動であり学生の自主活動とされてきたが、昨今の大学スポーツをめぐる大学の責任が問われて事案の増大を鑑みるとき、再検討する時期に来ているとの指摘があった。
中京大学では、スポーツクラブ活動は「正課外教育」であるとの認識に立って様々な活動を行っているとして、まず「スポーツ振興課」について概説された。スポーツ振興課(2007 年発足)は、中京大学事務機構にある４局の中の企画局に属し、現在は 7 人の専任職員(うちクラブ指導者４人)で組織されている。主な業務は強化クラブ指導、体育会学生支援、体育会運営支援、スポーツ広報であったが、現在はそれに加えてスポーツを通じた企業、地方自治体との連携、学内スポーツの応援
機運醸成などの業務を行っているとの説明があった。続けて、以下の具体的活動の紹介があった。
a.トヨタ自動車・豊田市と連携した平昌五輪パブリックビューイング
b.名古屋テレビと連携した映像分野に特化したインターンシップ
c.東海東京証券との連携による東海東京アスリート育成奨学金の創設
d.地域スポーツクラブとの連携による子供スポーツフェスタ in 中京の開催
e.スポーツ応援イベントの実施
最後に、上記の活動には校舎や学部間に格差があり、どう埋めるかが課題であると指摘された。
44

〇シンポジストの報告の後、2 名の予定討論者からコメントをいただいた。
大森達也氏(中京大学学長補佐・総合政策学部長)からは、第一に「モノ」から「コト」への価値の変化と少子高齢社会の到来という時代を迎え、まさにコミュニティの重要性が再認識されねばならない。スポーツはそのことに対してひとつのヒントと活路を示す可能性があり、地域政策の研究対象として重視すべきである。また、地域活性化を目指すスポーツ事業の展開に際しては政策立案過程における住民参画のみならず、旧来主張されてきたいわゆる「新しい公共」の実現の可能性をも視野に入れるべきと考えると述べられた。
益川浩一氏(日本地域政策学会東海支部副支部長・岐阜大学地域協学センター長)からは、今回の研究会は、スポーツによる地域活性化の追究が地域政策学の確立に寄与する可能性を感じるものであったとし、①公共政策分野におけるスポーツ政策のあり方議論の出発点になってほしい、②スポーツによる地域活性化の研究の蓄積がソーシャル・キャピタル研究に貢献することが期待される、③スポーツによる地域活性化の実践現場が一般的なイベントのマネジメント能力などの育成の場となることも期待されるとのコメントをいただいた。
〇聴講者との質疑応答の時間(30 分程度)には、①スポーツによる地域活性化に対する総合型地域ス
ポーツの役割、②スポーツイベント開催における自治体の民間への丸投げ現象、③スポーツの地域への社会効果の再考、④スポーツ政策の専門家の育成と雇用、⑤スポーツ活動に対する税制措置などをめぐる問題がディスカッションされた(詳細省略)。
〇コーディネーターを務めた新井野と桑原英明日本地域政策学会東海支部支部長からは、地域政策学研究の中でスポーツを取り扱う必要性を強く感じた研究会であり、今後も継続していきたいとの抱負が述べられた。
以上
文責

45

新井野

洋一（愛知大学）

８．故粂野豊先生

追悼文「作品としての粂野豊」論―故粂野豊名誉教授の追悼文にかえて―

控えめな色柄のスーツと、いつも同じに見える細めのネクタイ。天然パーマらしき頭髪をオールバックに撫でつけ、小さな背中をこちらに見せてこれからの授業の準備に忙しい―ようである。新学期から 2 ヶ月ぐらいが過ぎた頃、研究室に入った私の挨拶に呼応して、「スズキクンハ、ホント
ウニ、ジョウチダイシュッシン？」と一言疑問を投げかけてから振り向くと、眼鏡の奥で「ホ・ン・
ト・ウ・ニ？」と二度目の念を押す無邪気な眼に出会う。
同時期に筑波大学大学院に入った同じ大学出身の仲間が―先生の授業を通じて―知識が豊富で、弁が立ち、語学も堪能と知って「これぞ上智！」と勝手に思い込んでの質問らしい。答えに窮して「ご覧の通りです」と月並みに返答すると、「ゴメン・ゴメン！アナタハアナタデ、イイデスヨ」とのこと。その一言を残し、一服の茶をすすりながらまた机に向かい無言で仕事の続き・・・。思えば先生からも、私からも打ち解けることが少なかった修士課程の 1 年目であった。加えて翌年は先生が病気がちで、この年も粂野先生との学問的やり取りは私の修士論文の内容に限られていたように記憶している。そんなわけで、筑波大学の大学院生活に限っては、粂野先生の薫陶を受けたとはいいがたい状況だった。
そして長い年月が過ぎ、私自身が定年退職の年齢となった今、なぜ私はかくも粂野先生の匂いを
自分の体臭として生きようとしているのかと感じること度々である。たしかに大学院修了後、母校に教員として奉職してからは格段に先生との協同の仕事が増え、先生の息のかかる位置で先生の発言を聞き、議論し、物事の進め方を学ぶことができた。特に先生が長年にわたり会長を務めた「みんなのスポーツ全国研究会」の活動においては、地域スポーツあるいは市民スポーツの現場で研究者に何ができるのかを共通の問いとして繰り返し論じられた。そして、行政、市民、NPO、学識経験者等の立場の区別なく連携し、関係の構築を進めながら全体でスポーツ振興を推進していく方途を探し出すことに腐心する先生の姿をまじかで見ることになった。そこにおいて、粂野流スポーツ
プロモーションの手堅くも根気のいる方法論や、研究者のあるべき姿を肌で感じることができたよ
うに思う。
世には、抜きんでた学問的業績をもって一流を誇る学者もいれば、スポーツ振興への多大な貢献をもって高い社会的評価を得る先生方も存在する。しかし粂野先生に限って言えば、人間・粂野豊
が生きたその足跡、つまり粂野豊自身が残した「作品としての粂野豊」こそが偉大な業績そのものであると私は捉えている。広い視野と深い学問的バックグラウンドをもってわが国の「生涯スポーツ」の世界を開拓し、かつ牽引し続けた卓越した業績と、それにもまして常に真摯な態度で教育・研究・指導に当たり、その過程で人間的完成（誠実さ、潔癖さ、穏やかさ等）の域に自らを高めた
ことに、先生の地に足のついたねばり強い人間的意思と教育に携わる者としての矜持を感じるのである。
前述した「みんなのスポーツ」の活動の途上で、当時理事長であった荒井貞光先生が他界した折、広島の墓地で取り乱して号泣している先生の後ろ姿を見て、その心根の優しさに心震えたことを忘れることができない。粂野先生のリーダーシップは、優れた知見や数多くの業績、またそれに裏打ちされた秀でたキャリアもさることながら、やはり、質素なスーツに身を包み、重たいカバンを持
ち―いつもタオルと歯ブラシを忍ばせ―雨にもマケズに東奔西走する地味で真摯な粂野豊そのものの人間的魅力にあったと言えるのではないか。私はそう固く信じて疑うことがない。
修士課程修了時、先生の推薦もあって私は迷わず母校・上智大学に奉職し、早くも 40 年近くが46

経過した。ことカトリックの大学においても、他大学同様、研究業績が教員の昇進・昇格のための最重要因子となっている。そのためか、母校の教育理念である「他者のために、他者と共に」の模範となる学生ファーストの教員を―神父の数の減少に見て取れるように―見つけるのははなはだ難しくなってきている。
実は、この言葉が端的に表現する崇高な理念は、地理的ハンディを飛び越えて―東京から茨城にまで波及し―ある先生の内で見事に実現したと私は考えている。スポーツを愛し、「スポーツの文化化」を合言葉に、市民スポーツの発展にことのほか情熱を傾けた一人の小柄で誠実な先生（粂野豊）に、その理念は必然的に身体化したのです。
自分自身が定年を迎え、それまで先生の業績ばかりが目につき、ほぼ顕在化することのなかった人としての半面（人格）が、先生の死に直面することでようやく私の中で形となり、今そこに至ることの困難さと気高さに胸が熱くなる思いです。それはどこか、地べたを這いながら生を営むイー
ハトーヴォの農民たちによせた賢治の学問的動機と無償の心根に似て、到底凡人には真似などできない人間的高みであると感じます。
でも、それだからこそ、残された時間において、先生に倣い、人としてのいくばくかの徳を身に帯びてみたいと願わずにはいられません。単なるペーパーの蓄積ではなく「人となり」こそ最終業
績であり、小柄な姿形そのままに、―汗をふきふき―地の塩としての学問の道を生きた粂野先生に向けて「サウイフモノニ ワタシハナリタイ」と悲願してみたいと思うのです。
粂野先生、ありがとうございました。
安らかにお眠りください。

文責

47

鈴木

守（上智大学）９．事務局から
９−１．2017 年度

第 2 回理事会

2017 年度期

議事録

日本スポーツ社会学会

第 2 回理事会

議事録

日：2018 年 3 月 17 日（土）10：00～12：00

場 所：順天堂大学 本郷・お茶の水キャンパス第 2 教育棟 4 階 401 教室
出席者：大沼、倉島、坂、高尾、高橋、高峰、トンプソン、西山、橋本、前田、松尾、水上、溝口（以上、理事）、飯田、北村（以上、監事）
オブザーバー：カトリン（事務運営委員）
欠席者：石岡（以上、理事）

以上、敬称略

議事録：カトリン
開会に際してトンプソン会長より挨拶があった。
＜報告事項＞

1.

2017 年度第 1 回理事会議事録の確認

高峰事務局長より、すでにメール稟議で承認を得ている前回理事会議事録について確認の依頼があった。なお、以下の点の変更が確認された・議事録 3 頁「6．学生研究奨励賞の新設について」の「松尾委員長」を「松尾理事長」に変更
2.

第 27 回大会の進捗状況

高峰事務局長より、前回理事会以降の大会運営に関して、大会実行委員の渡会員を中心に順調に準備が進められてきたことが報告された。
大会開催直前にシンポジストから配布資料の印刷の依頼が学会事務局にきたことから、今後の大会において印刷作業や予算関係等をどのようにしていくかについて議論した。
・招待（学会員以外）の場合は実行委員会で印刷し、学会員なら持参していた・開催校となる大学によって印刷の費用等について扱いが異なるが、ある程度の手順等は定めておいたほうがよいだろう
・印刷する時間的余裕をもって入稿してもらえれば研究委員会の担当でよい・原稿を受け取るのが直前になった場合は実行委員会で印刷をしたほうが楽だろう
・費用の問題に加えて責任の問題もあるのでは・費用についてはそれぞれの委員会で受け持ち、印刷の作業自体は実行委員会ではどうか
・学生企画シンポジウムについては研究委員会の企画なので、研究委員会担当でよいのでは
以上の意見交換を経て、費用はそれぞれの委員会（学生企画は研究委員会）で受け持ち、各委員会の責任のもと、印刷作業は大会実行委員会にお願いすることを原則とすることに決定した。
3.

日本スポーツ体育健康科学学術連合の監事についてトンプソン会長より、本学会が学術連合の監事に選ばれたことが報告された。任期は 2018 年 4
月 1 日から 2021 年 3 月 31 日まで。

48

4.

事務局報告
1） 学会費納入状況：
高峰事務局長より「日本スポーツ社会学会入退会者一覧」を基に、新規入会者、退会者、除名者及び、会員数、会費納付率について説明がなされた。12 月に年会費未納者を対象に督促を行ったことで、例年は 70％ほどであった納入率が 82％まで上がった。費用対効果が大きいので、今後も年末の督促を行いたい。
新規入会者および退会者については承認された。また学生会員が卒業後に大会手続きを取らないケースが多いので、担当教員から大学院生等に退会の手続きを行うように指導をいただきたい
旨の意見が出された。
2） 理事会 ML 審議結果：
高峰事務局長より理事会 ML 審議結果について報告がなされた。

5.

その他
特になし

＜審議事項＞

1． 総会第 1 号議案

2017 年度活動報告

松尾理事長より 10 頁にある「2 年間の重点施策」について説明があった。続いて以下の通り、それぞれの委員会の 2017 年度活動報告が行われた。
１） 編集委員会（橋本委員長）資料通り
２） 研究委員会（倉島委員長）資料通り
３） 国際交流委員会（石岡委員長が海外出張のため、坂委員が報告することとなった）資料通
り４） 広報委員会（水上委員長）資料通り
５） 電子ジャーナル委員会（高橋委員長）資料通り
６） 創立 25 周年記念誌委員会（松尾委員長）資料通り
質問、補足等は特に出されず、各委員会の活動報告は承認された。
2．総会第 2 号議案

2017 年度決算報告

高峰事務局長より資料をもとに決算について説明があった。2015 年度に行った会計年度の変更の影響が残っており、以下の 2 点が 2017 年内に 2 年分処理された。
１）第 26 回大会補助金 20 万円（2017 年 3 月）と第 27 回大会補助金 20 万円（2017 年 11 月）
２）創文企画への事務委託費分））

86,400 円／年（2017 年 3 月（2016 年度分）と 12 月（2017 年度

さらに 2017 年度には理事選挙が行われたが、この費用（約 4 万円）が予算建てされておらず、事務局経費が赤字になる原因の一つとなった。
こうしたことを勘案しても、帳簿上の残金と比べて実際の残金は 582,164 円多かった。こうした余剰金が発生した原因の究明は、今となっては困難である。2015 年度までは各委員会が各委員会予算の残額をストックして管理していたが、2015 年度から事務局に返金する方式に変更した。おそら
くその変更時に決算書に反映できなかったのではないかと思われる。
単年度で考えると、2017 年予算の単年度収支の赤字 1,066,980 円は、決算では 381,427 円に抑えることができた。しかし 2,554,821 円の収入に対して支出は 2,936,248 円であり、赤字構造は継続している。
余剰金 582,164 円の扱いについては、2018 年予算に「余剰金」の欄を作り含めることになった。
49

こうした事態の再発防止策をどう考えるかについて意見が出されたが、委員会予算処理の事務局
一本化、会計年度から会計年への変更が一段落したことから、お金の動きが整理でき明瞭になったと思われ、今後は現在のやり方を続けていくことが確認された。
以上の点を総会でも説明し、決算の承認を得ることが確認され、理事会における 2017 年決算は承認された。
3．総会第 3 号議案 2018 年度活動計画
資料に基づき、各委員会から 2018 年度活動計画について説明が行われた。
１） 編集委員会（橋本委員長）資料通り
２） 研究委員会（倉島委員長）資料通り
３） 国際交流委員会（坂委員）資料通り
４） 広報委員会（水上委員長）資料通り
５） 電子ジャーナル委員会（高橋委員長）資料通り
意見等は特に出されず、各委員会の活動計画は承認された。
4．総会第 4 号議案 2018 年予算案
高峰事務局長より資料に基づいて予算案の説明が行われた。意見交換の結果、以下の点について変更することが承認された。
・2017 年決算書との関わりから、一般会計の収入の部における余剰金を 2,231,923 円に変更
・他年度会費の正会員の金額を 7,000 円の 25 人分として 175,000 円に変更
・以上の変更に伴い、支出の部の次年度繰越金を 2,235,023 円に変更
・以上の変更に伴って生じる合計欄等の金額を適宜変更
・最終的な 2018 年末の学会総資産は 2,579,236 円となる
5．総会第 5 号議案

学生研究奨励賞の新設について

松尾理事長より資料を基に新設する学生研究奨励賞について説明が行われ、以下の点について意見交換が行われた。
・同じ研究で発表と論文両方の受賞は可能かという質問に対しては、研究のモチベーションになる
ので可能とするが、まったく同じタイトルだと問題がある
・3 条「当該年度に刊行された学会誌」について、各巻の 1 号の発行日を確認したところ、Amazon
では 4 月 1 日であった。1 号の発行日が 4 月であれば、毎年度 1 号と 2 号に掲載された論文が審査対象となる。（この解釈に伴い、2017 年度活動報告と 2018 年度活動計画における学会誌の刊
行日が 3 月から 4 月に変更されることになった。）
・発表部門選考内規の第 4 条、各々上位 5 編「まで」にする・副賞のための予算措置については、9 月の理事会にて補正予算を組む
以上を踏まえて承認された。
6．編集委員会答申について
橋本委員長より資料を基に説明がなされ、修正提案等については承認された。なお、研究誌の発行のあり方については 2 号体制を維持することが承認された。なお学会費は 7,000 円に修正する。
規程の修正については HP へのアップで報告することにする。
なお、総会では会則の修正を報告するが、9 月の理事会以降、「電子ジャーナル委員会」の記述がないことが判明したので加筆する。学生研究奨励賞規程が総会にて承認された場合、「学生研究奨励50

賞選考委員会」の記述も含めて変更することを総会において承認してもらう。
7．創文企画からの出版提案について
創文企画から提出された出版提案書を基に研究委員会倉島委員長より説明がなされ、研究委員会として本の出版について引き受ける方向で考えていることが報告された。
松尾理事長より、今後、研究委員会で具体的な進め方を検討し、それを理事会で承認することによって企画を進めることを総会で承認してもらう、理事会における検討は書面会議で進めたい、との説明があった。
「会計が圧迫しているため、印税を学会にも入るような形でどうか」という提案があり、積極的に検討することになった。
8．2018 年度学会大会開催校について
高峰事務局長より次回学会の開催校は福岡大学、藤井先生を中心に運営をお願いすることが確認された（2017 年度第 1 回理事会決定事項）。
以上51

９−２．2017 年度

総会

議事録2017 年度総会

日本スポーツ社会学会

議事録

期日：2018 年 3 月 17 日（土）17：20～18：25
場所：順天堂大学本郷お茶の水キャンパス第 2 教育棟 4 階 401 教室
1.

議事に先立って（1） 会長挨拶トンプソン会長より開会の挨拶があった。
（2） 議長の選任
フロアの会員より特に推薦はあがらなかったため、事務局より大分大学の谷口勇一会員が推薦され、承認された。
（3） 議事録署名人の選任
フロアの会員より特に推薦はあがらなかったため、事務局より岩手大学の浅沼道成会員と明海大学の矢島ますみ会員が推薦され、承認された。
2.

議事

第 1 号議案 2017 年度活動報告
松尾理事長より「1．2 年間の重点施策」（5 点）について説明があり、その後、各委員会より以下の通り報告がなされた。
（1） 会議（高峰事務局長）（2） 編集委員会（橋本委員長）（3） 研究委員会（倉島委員長の代理として大沼委員）（4） 国際交流委員会（石岡委員長の代理として坂委員）（5） 広報委員会（水上委員長）（6） 電子ジャーナル委員会（高橋委員長）（7） 創立 25 周年記念誌委員会（松尾委員長）
以上の「2017 年度活動報告」について質問はなく、すべて承認された。
第 2 号議案 2017 年決算報告
高峰事務局長より資料 2 に基づき「2017 年決算報告」の説明が行われた。2015 年度に行った会
計年度変更の影響のため、学会大会への補助金と創文企画への事務委託費がそれぞれ 2017 年内に 2年分処理されたこと、2017 年予算に理事選挙の費用（約 4 万円）が含まれておらず事務局経費が赤字になったことなどが説明された。
さらに、帳簿上の残金と比べて実際の残金は 582,164 円多かったことが報告された。こうした余剰金が発生した原因として、2015 年度に行われた各委員会予算の管理方法の変更があると思われる。
またこの余剰金 582,164 円は、2018 年予算の一般会計の収入に含めたいという提案があった。
続いて北村会員より監査報告が行われた。2017 年単年の収支については問題なく処理されていること、余剰金の存在が発覚したが、今後の会計処理は落ち着くであろうことが説明された。
以上の点について特に質問は出されず、2017 年決算は承認された。
第 3 号議案 2018 年度活動計画（案）「2018 年度の活動計画」について資料の通り報告がなされた。
52

（1） 編集委員会（橋本委員長）（2） 研究委員会（倉島委員長の代理として大沼委員）：（２）は第 7 号議案にて（3） 国際交流委員会（石岡委員長の代理として坂委員）（4） 広報委員会（水上委員長）（5） 電子ジャーナル委員会（高橋委員長）
以上の「2018 年度活動計画」について質問は特になく、すべて承認された。
第 4 号議案

2018 年予算（案）

高峰事務局長より「2018 年予算（案）」について資料に基づき説明された。資料の修正点として学会総資産の「（2017 年末）」の部分を「（2018 年末）」に修正することが確認された。
「2018 年予算（案）」について質問は出されず、承認された。
第 5 号議案

学生研究奨励賞の新設について

松尾理事長より「日本スポーツ社会学会学生研究奨励賞」規程（案）、論文部門と発表部門のそれぞれの選考内規（案）について説明があった。
・石坂会員より規程（案）第 3 条の「当該年度に刊行された学会誌」について、例年 3 月に刊行されている学会誌は含むのかという質問が出された。この点について、松尾理事長より 3 月に刊行されている 1 号は 4 月 1 日付のため、2 号（10 月 1 日付）と合わせて、両方を含むという回答があった。
・杉本会員より規程（案）第 5 条の「副賞」について質問があった。この質問については、松尾理事長より、2 万円程度の副賞を考えているとの回答があった。さらに杉本会員より 2018 年予算案に入れる必要はあるのではないかという質問があり、松尾理事長からは 9 月の理事会にて補正予算を組むとの回答があった。
以上の審議を経て、「学生研究奨励賞の新設」は承認された。
第 6 号議案 会則改正について
高峰事務局長より「日本スポーツ社会学会会則」における削除、追加等の変更点について資料に基づき説明がなされた。
「会則改正」について質問は特になく、出席者の 3 分の 2 以上の挙手が確認され承認された。
第 7 号議案 創文企画からの出版企画について
松尾理事長より創文企画から出版に関する提案を受けていることが報告され、研究委員会の倉島委員長よりその内容、進め方および進行予定のスケジュール等について説明があった。なお、松尾理事長より印税を執筆者と学会で分けるなど学会の収入につながる方法を検討する旨の提案があり、今後検討をしていきたいという補足説明がなされた。
・井上会員より「日本スポーツ社会学会編」として出版していくことについて、学会員で様々な意見があるため、問題になる可能性があることが指摘された。解決策の案としては、学会内に別途委員会等を新設してこの委員会編とすること、またこの委員会と理事会が連携しながら進めていくことが提案された。この意見については、倉島委員長より今後検討していきたいという回答がなされた。
以上の審議を経て、出版企画を進めていくことが承認された。
第 8 号議案
特になし

その他

53

3.

報告・連絡
（1） ICSEMIS 日本開催について
トンプソン会長より 2020 東京五輪に合わせて日本で開催される ICSEMIS に、日本スポー
ツ体育健康科学学術連合の加盟団体として日本スポーツ社会学会が参加することが決定し、その代表として菊会員に快諾をいただいていることが報告された。
（2） 2018 年度第 28 回大会開催校について
松尾理事長より 2019 年 3 月に日本スポーツ社会学会が福岡大学で開催される予定であることが報告され、開催校の代表として藤井先生より挨拶をいただいた。なお、現段階で仮の日程として 3 月 9 日、10 日が候補となり、本校の卒業式等の関係により例年より 1 週間早い開催を考えていることが合わせて報告された。
（3） 研究委員会細則について
高峰事務局長より研究委員会細則というものが今までなかったため、理事会で内容を検討し決定したことが報告された。なお、その他の編集等の規定の改定も行い、今後総会やメーリン
グリスト等を通して会員に報告していきたいとの説明がなされた。
（4） 入・大会者について
高峰事務局長より資料の通りに新規入会者や、退会者及び除名者について報告がなされた。
（5） その他
特になし。

4.

閉会
松尾理事長の挨拶により閉会された。
以上

54

９−３．事務局からのお知らせ
新学期になりご所属やご住所、会員種別（学生会員から正会員へ）が変わった方、退会を希望される方はお早めに事務局までご一報ください。
事務局アドレス：jsssjimukyoku@gmail.com

55

事務局長

高峰

修（明治大学）事務局

坂なつこ（一橋大学）
高尾将幸（東海大学）

１０．編集後記
日本スポーツ社会学会会報 71 号が完成いたしました．本号は，2018 年 3 月に順天堂大学で開催されました第 27 回大会の報告が中心です．また，関東と関西で開催されてきました学生フォーラ
ムの情報も掲載しました．シンポジウム，企画を担当された方々や座長を務められた先生方には，原稿のご執筆もお願いしました．この場をお借りして，ご執筆をお引き受けいただいた皆さまに御礼申し上げます．学会大会の内容については本文に譲りますが，4 会場，10 セッション，27 演題の一般発表のすべてで活発な質疑がなされていたと感じています．社会とスポーツとの関係における論点は，ますます広がっていくことが伺われました．
今，注目されているトピックスのひとつは中学校，高校における運動部の動向であり，加えて昨年度からは大学運動部についても話題が集まっているところです．25 年前に初めて参加した海外の学会で，ヨーロッパの研究者が，子どものスポーツにとって「教育的配慮」が施される環境が重要であると発言していたことが印象に残っています．ヨーロッパサッカーの世界では，クラブ経営にとって選手の移籍金が重要な運営資金となる構造を問題として指摘した言葉でした．当時の日本では，サッカーにおいても学校運動部が選手育成の場の中心であったことから，子どもにとっては望
ましい環境なのだと改めて考えました．現在も，金銭的目的を持って選手育成をする場は目につきません．ただ，選手の競技力の高さが，組織の広報に利用されている例は多くあります．
試合の中の反則行為から始まった問題が，大学運動部は学生をどう育てようとしているのか，さらに大学は運動部をどう位置付けているのかを問われる事態となっています．日本版 NCAA の言葉が先走りしているところですが，社会が学校とスポーツとの関係をどう見ているのか，それが変わっていく節目になるのかが注目されるところです．スポーツが社会に対して「善きもの」として機能するために，この研究領域が寄与していくことを心したいものです．

広報委員

56

前田

博子（鹿屋体育大学）