第4節

第4節

シリアにおけるイランの動向とイスラエルの対応

シリアにおけるイランの動向とイスラエルの対応
池田明史

（1）経緯
シリアにおけるイランの影響力伸長と軍事的定着は、2014 年以降本格化した。当初はレバノンから派出されたシーア派民兵「ヒズブッラー（Ḥizbullāh）」を主力に、シリア域内、イラク、アフガニスタン等からのシーア派勢力をこれに加えて、「イスラム国（IslamicState: IS）」や他の反政府勢力に対するシリア政府軍との協働作戦を展開していた。しかし2015 年、ロシアが空爆戦力を以て軍事介入して以降は、その援護の下に各地で独力の地上戦を展開するに至り、所要兵力をイラン本国から「義勇兵」として投入し始めた。これら各種混成の武装集団を指揮管制するために革命防衛隊、なかんずくそのエリート部隊と看做される「アル・クドゥス旅団」から野戦司令部要員を供給して、体系的な作戦指導に当たらせている。シリア内戦が軍事的にはロシアとイランとに支えられてアサド（BashashārAl-Assad）政権側の勝勢でほぼ決着した 2019 年に入っても、これらイラン系武装勢力には撤退や解体の動きは全く見られず、むしろ各地に建設した軍事拠点の強化拡幅をはかりつつある。もとより、アサド政権の軍事的勝利はそのままシリアの政治的安定やアサド大統領の生存を保証するものではなく、今後も相当期間の混乱が予想される。同政権をバックアップし続けるためにイランがシリア領内に一定の武力を維持する必要を呼号していることに対して、そのイランを「実存的脅威」と位置付けているイスラエルが神経を尖らせている。実際に内戦中、再々にわたりイラン・シリア両国間に軍事協定が取り交わされており、直近では 2018 年 8 月および 2019 年 3 月に、内戦終結後のシリア国軍再建や軍事協力強化をめぐる協定が調印された。そこでは、「イラン軍事顧問団」のシリア領内への長期的駐留が明確に認められている。同様に、経済面でも復興や産業基盤再建に向けてのイランの投資に関する一連の合意や覚書が成立している。アサド政権としては、こうしたイランの軍事援助や経済投資は内戦で荒廃した領土の治安維持や産業復興に不可欠と考えられているため、イラン系武装勢力の縮小や排除を求めてイランとの関係を悪化させるような姿勢は示せない。

（2）思惑
シリアのアサド政権の思惑は、このように短・中期的な戦略に基づくものと考えられるが、これに対してイランの目的はより長期的で、軍事・経済にとどまらず、広汎な領域でシリアを自国権益に結合しようと努めているように見える。何よりも、内戦で難民や国内避難民となって人口が流出した地域に、イラン系武装勢力やその家族を移入させることで、シ̶ 117 ̶

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シリア内戦と域内大国の動向

リア国内の人口構成の変容を導出しつつある。とりわけ首都ダマスカス周辺やシリア東部のスンニ派住民が逃散した地域への重点的なシーア派移入が目立つ 1。要するに、イラン系武装勢力をシリア国内の軍事拠点に保全維持するだけではなく、その後背地となる生活圏を創出しようとしているのである。このため、イランはこれらの地域に移入してくるシーア派移民に対して破格の財政援助や食料提供、無償教育などの公共サービスを展開していると伝えられる。また、イランは多岐にわたるシーア派武力集団を最終的にレバノンのヒズブッラーをモデルとした統一組織にまとめ上げようとするかも知れない。しかし、事実上国家内国家ともいうべき自立性をもったレバノンのヒズブッラーとは異なり、シリア国軍の再建強化を掲げるイランとしては、統一組織を創出するとしてもそれは国軍の補完勢力であって、国軍の指揮下に置くか、あるいは国軍への統合を目指すものとなろう。それによって一方でアサド政権との関係悪化を防ぎつつ、他方でシリア軍部におけるイランの影響力の着実な伸長が期待できるからである。

（3）回廊
以上のようなイランのシリア定着に向けた長期的構想の背景にあるのは、イラン＝イラ
ク＝シリア＝レバノン戦略回廊の開削にほかならない。1979 年のイラン革命以降、30 年にわたって孤立し、各種の経済制裁下に置かれたイランにとって、国際的な包囲網から脱して行動の自由を確保するための「生存圏」構築は積年の国家的課題であった。しかし 1980
年代のイラン・イラク戦争以来、戦略的同盟関係にあったイランとシリアとを結節させるにはイラクのフセイン（Saddam Hussein）政権が障害となっていたし、2003 年のイラク戦争による同政権崩壊後もイラク国内の混乱、とりわけ IS の跳梁によってそうした課題の実現は妨げられていた。2017 年にイラクとシリアに跨る IS がほぼ壊滅し、イランは、レバノンで国家内国家を形成するヒズブッラー、内戦に軍事的勝利を収めたシリアのアサド政権、親イラン政府の続くイラクとをつなげて、陸路でテヘランから地中海沿岸までの輸送路・兵站線を建設する蓋然性を手中に収めることとなった。とはいえ、その回廊上には従来、IS の残存勢力や米軍拠点が散在し、必ずしも十全に活用できていたわけではない。しかし、2018 年末にトランプ（Donald Trump）米政権がシリアからの米軍撤兵方針を表明し、その後 IS 残党の掃討作戦が進展した 2019 年 9 月末、シリア＝イラク国境のアル・ブカマル検問所が新たに開設されるなど、回廊の本格的な開削と稼働に向けた条件が整いつつある。回廊を通じてイラン、イラク、シリアの鉄道網を接続すれば、大量の物資・人員を急速にシリアのイラン系勢力やレバノンのヒズブッラーに輸送でき、イランの両国への影響力は飛躍的に高まることになる。すでにイランは、イラク及びシリアとの間に、湾岸に面したイラン南西部のバンダルホメイニ港からシリアの地中海沿岸ラタキア港までの鉄路開設について交渉中であるとも伝えられる 2。
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シリアにおけるイランの動向とイスラエルの対応（4）障害
シリアにおけるこのようなイランの勢力伸長と軍事的定着には、しかし、幾つかの障害が認められる。内戦に勝利してアサド政権の崩壊というシナリオが遠のいた現在、政権を支えてきたロシアとイランとの利害がこれまで同様に一方向に収斂するとは限らなくなっているのはその一例である。地中海沿岸でロシアが海軍基地としているタルトゥス港の港湾施設の使用をイランがアサド政権に求めた 2019 年 1 月、アサド政権はロシアの抗議を無視してタルトゥス港北方のラタキア港の使用をイランに認めており、実際にイランによる港湾整備が 10 月から開始された 3。ロシアは、自国軍事基地に近接する地域でのイランの拠点開設に警戒を強めている。また、復興需要を前にして経済的な利権分配においても両国は競合しつつあり、ここでも両国の軋轢は強まるものと見られる。
他方で、戦略拠点を中核として面でその周辺を押さえ、ここに国内外のシーア派を移民させてシリアの人口構成を変容させようというイランの長期構想は、当該地域から流出したスンニ派主体の難民・国内避難民の帰還を否定するものであり、またシリア最大の宗派人口を抱えるスンニ派の影響力を相対化する効果を生むため、当然ながら彼らスンニ派の激しい反発を招くのは必至であろう。アサド政権の宗派的基盤であるアラウィ派にとっても、当面イランの支援が不可欠であるためその対価としてこうしたシーア派移民を黙認しているに過ぎまい。イランを宗家と仰ぐシーア派の跳梁を、アサド政権もしくはその後継権力がどこまで受忍するか、必ずしも明らかではない。さらに、イラン本国においても、シリアに対する膨大な軍事的・経済的投資に対する疑念や批判が拡がっている。国際社会による経済制裁が続くなか、明らかに苦境にあるイラン経済に、シリアへの投資を継続する余力があるのか、そもそもそのような投資が軍事的にあるいは財政的にイランの国民生活の改善にどのように資するのかという問いである。

（5）対抗
もとより、ペルシャ湾から地中海への陸路を結節する戦略回廊を開削し、シリアにおける勢力の保全と恒久的な軍事拠点の構築を目指すというイランの中・長期計画に対して、最大の障害として立ちはだかるのは、イランとの直接的な軍事衝突も辞さないというイスラエルの存在である。2019 年は、シリア内戦でアサド政権の軍事的勝利が定まる年となり、これを支え続けたイランは着実に国際的な包囲網を切り崩し、イスラエルは逆に孤立感を強めつつある。シリア領内に革命防衛隊などのイラン系軍事勢力が定着し、レバノンに割拠するヒズブッラーと結節してイスラエル北辺の安全を脅かすに至った現在、イスラエル社会にはイラン脅威論が蔓延している。そのイスラエルでは 2019 年 4 月、同年 9 月の両度に渡る総選挙でどの政党も組閣できず、2020 年 3 月に一年のうちで三度目となる総選挙が実施されることになった。この間、現職のベンヤミン・ネタニヤフ（Benjamin Netanyahu）
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シリア内戦と域内大国の動向

首相は 11 月に検察によって起訴されたものの、辞任することなく選挙戦を指揮するなど、イスラエル政治は建国以来未曾有の混乱を重ねている。
それでも、選挙の争点はネタニヤフの政治的延命の是非であって、国家の基本政策はどのような政権になろうと変わらない。イスラエルの安全保障にとって最大の課題は、別個の脅威であったレバノンとシリアとが、イランによって結節され、イランから直結する戦略回廊が開削されるのを阻止するという点にある。イスラエルはこうした北辺の軍事的脅威に対抗するため、2017 年以降シリア領内のイラン系軍事拠点への空爆や特殊部隊による攻撃を強め、2019 年にはその範囲をイラク領内に拡大している。戦時と平時との境界を限りなく曖昧にするいわゆる「戦間期戦闘（Campaign Between Wars: CBW）」への転換である。
イスラエルは、保有する高度な情報収集・偵察能力を駆使して設営されつつあるイラン系軍事拠点への精密な打撃を重ねてきており、現時点においてイラン側がこれに実効的な対応をとれているとは思われない。シリアやイラクに散開するイラン系勢力の防空能力は脆弱で、イラン本国の空軍や革命防衛隊にはイスラエルのこうした攻撃を阻止できない。唯一、イスラエルによる空爆への抑止となり得るのは、シリアに展開しているロシアの先端防空システムであるが、ロシアにはイランのシリアでの権益を積極的に保全しようという意志に乏しい。内戦終結後にはイランはアサド政権に対する影響力をロシアと競合する相手になるし、何よりもイスラエルに一定の攻勢防御余地を与えておかなければ、シリアにおけるイランの軍事的定着にいわば国民的強迫観念を強めているイスラエルが、その排除に向けて全面的な軍事行動を起こす懸念を排除できないからである。このため、ロシアはイスラエルに対して受忍限度を定めたうえで、局所的な外科的空爆（sergical strikes）の自由を与えているものと見られる。
イスラエルのこのような CBW にもかかわらず、イランの戦略回廊の開削努力は続けられている。それは、シリアの宗派的人口構成を変容させようとする努力と同様に、極めて長期にわたる構想に基づいているからであろう。

─注─
1

2

Raja Abdulrahim and Benoit Faucon, “Iran Moves to Cement its Influence in Syria,” Wall Street Journal, March26, 2019 <https://www.wsj.com/articles/iran-moves-to-cement-its-influence-in-syria-11553632926>, accessed on
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chathamhouse.org/research/iran-is-building-a-new-source-of-shia-influence-inside-syria>, accessed on December
1, 2017.
Ephraim Kam, Iranian Stakes in Syria, Special Publication, November 12, 2019, Institute for National Security
Studies, Israel; Raz Zimmt, A View to Iran, May 19-June 2, 2019, Meir Amit Intelligence and Terrorism

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シリアにおけるイランの動向とイスラエルの対応

Information Center <https://bit.ly/2Q1pEWC>, accessed on June 3, 2019; Raz Zimmt, A View to Iran, June 30July 14, 2019, Meir Amit Intelligence and Terrorism Information Center <https://bit.ly/32oRVsP>, accessed on
July 15, 2019.
Mike Saidi and Nicholas Carl, “Tehran Prepares for Post-War Syria,” Critical Threats, March 24, 2019 <https://www.criticalthreats.org/briefs/iran-file/tehran-prepares-for-post-war-syria>, accessed on March 25, 2019; Ibrahim
Hamidi, “Iran’s Presence on Syrian Coast Angers Russia,” Syrian Observer, April 4, 2019 <https://syrianobserver.
com/EN/news/49557/irans-presence-on-syrian-coast-angers-russia.html>, accessed on April 5, 2019; “Backon Track: Railway Linking Iran to Syria through Iraq,” Middle East Monitor, April 16, 2019 <https://www.
middleeastmonitor.com/20190416-back-on-track-railway-linking-iran-to-syria-through-iraq/>, accessed on April
17, 2019.

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