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第一章 概要と用語の定義
1. 各章の構成
本資料では、外皮性能の評価方法及び住戸における設計一次エネルギー消費量及び基準一次エネルギ
ー消費量の計算方法について示す。本資料で示す計算方法は本章「概要」を含め全 11 章で構成される。以下に各章の概要を示す。
第一章 概要本章である。本資料全体の概要と用語の定義を示す。
第二章 単位住戸の一次エネルギー消費量
本章では、単位住戸（以下、「住戸」という。）の一次エネルギー消費量の計算方法を示す。第一節では、第二節以降に示す計算方法により求まる用途別のエネルギー消費量の合計から、当該住戸の設計一次エネル
ギー消費量、基準一次エネルギー消費量及び BEI を計算する方法を示す。また、第二節では、太陽光発電設備設置時の売電と自家消費分についての計算方法、コージェネレーション設備を設置した場合の電力需要等の与え方について示す。なお、第二節以降で用いる用途別のエネルギー消費量の計算方法は、第三章以降に示す。

第三章 暖冷房負荷と外皮性能
本章では、暖冷房負荷の計算方法を示す。暖冷房負荷は単位温度差当たりの外皮熱損失量（𝑞値）、単位
日射強度当たりの日射熱取得量（𝑚𝑐 値及び𝑚𝐻 値）、自然風の利用、蓄熱の利用、熱交換型換気設備の採用、床面積等のパラメータに応じて定まること、及び暖冷房負荷の計算方法を示し、次に𝑞値、𝑚𝑐 値及び𝑚𝐻 値の計算方法、自然風の利用、蓄熱の利用の条件及び熱交換型換気設備の効果の計算方法について示す。また、外皮の熱損失及び外皮の日射熱取得の節では、外皮性能の基準で重要な指標である「外皮平均熱貫流率（𝑈𝐴 値）」「冷房期の平均日射熱取得率（𝜂𝐴 値）」の計算方法について示す。
第四章 暖冷房設備
第三章において計算された暖冷房負荷を用いた暖冷房設備のエネルギー消費量の計算方法を示す。さらにここでは、暖冷房設備により処理される最大の暖冷房負荷を示すことにより、処理されない負荷（「未処理負荷」という。）の計算方法についても示す。計算の概要を第一節で示し、第二節以降においては暖冷房設備ごとに計算方法を示す。また、コージェネレーション設備を利用する場合又は住棟セントラル設備を利用する場
合における、温水暖房設備の熱負荷の計算方法についても示す。
第五章 換気設備
本章では、機械換気設備のエネルギー消費量の計算方法を示す。
第六章 照明設備
本章では、照明設備のエネルギー消費量の計算方法を示す。
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第七章 給湯設備
本章では、給湯設備のエネルギー消費量の計算方法を示す。また、コージェネレーション設備を利用する
場合又は住棟セントラル設備を利用する場合における、熱源機の給湯負荷の計算方法についても示す。
第八章 コージェネレーション設備
本章では、コージェネレーション設備のエネルギー消費量及び発電量の計算方法を示す。コージェネレー
ション設備で必要となる電力需要については、第三章から第七章まで及び第十章で計算された電力需要の値が使用される。また温水負荷については、第四章及び第七章において計算される値を使用することとしている。
第九章 自然エネルギー利用設備
本章では、太陽光・太陽熱を利用する設備の計算方法を示す。第一節では、太陽光発電設備による発電量の計算方法を示す。第一節で計算された時々刻々の発電量を用いて、第二章において本基準で評価される
自家消費分と売電分が計算される。第二節では、液体集熱式太陽熱利用設備による補正集熱量及び補機の消費電力量の計算方法を示す。第三節では、空気集熱式太陽熱利用設備による暖房負荷削減量、補正集熱量及び補機の消費電力量の計算方法を示す。第二節及び第三節で計算される補正集熱量及び補機の消費電力量は、第七章の給湯設備のエネルギー消費量の算定に用いられる。第三節で計算される暖房負荷削減
量及び補機の消費電力量は、第四章の暖冷房設備のエネルギー消費量の算定に用いられる。
第十章 家電・調理
本章では、家電及び調理のエネルギー消費量の計算方法を示す。本章で示す家電・調理のエネルギー消費量の計算方法については、コージェネレーション設備を導入する場合及び太陽光発電設備の売電量の計算をする場合の与条件として必要である。
第十一章 その他
本章では、主に第二章から第十章までにおいて共通して必要となる条件について示しており、外界気象条
件や生活スケジュール等を示す。また、建材や設備、部品等の仕様の確認方法についても示す。

2. 用語の定義
2.1 圧縮機の圧縮効率 （4 章 8 節）
圧縮機入力に対する熱源機の暖冷房出力（ただし熱源機内の放熱損失・取得を含む）の比である実働圧縮
効率を、ヒートポンプサイクルの理論効率で除した値である。
2.2 往き温水温度 （4 章 1 節、7 節、8 節、7 章 1 節、8 章）
温水暖房において熱源機から送水される水又は不凍液の熱源機出口における温度のことである。
2.3 板ガラス （3 章 3 節、4 節）
日本工業規格 R3202 に定めるフロート板ガラス及び磨き板ガラス、日本工業規格 R3203 に定める型板ガラス、日本工業規格 R3204 に定める網入板ガラス及び線入板ガラス、日本工業規格 R3206 に定める強化
ガラス、日本工業規格 R3222 に定める倍強度ガラス、日本工業規格 R3208 に定める熱線吸収板ガラス、日本工業規格 R3221 に定める熱線反射ガラス及び日本工業規格 R3205 に定める合わせガラスをいい、それらの板ガラスに表面加工による光学的な拡散性を持たせたもの（刷りガラス、フロスト加工又はタペストリー加工）を含む。合せガラスについては、複層ガラス、三層ガラス、Low-E 複層ガラス、Low-E 三層ガラスの定義におけ
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る板ガラスの枚数の取扱として日本工業規格の定めに関わらずガラス枚数を 1 枚として取扱う。
2.4 一般部位 （3 章 2 節、3 節、4 節）外皮を構成する部位のうち、外壁（界壁を含む）、天井、屋根、床（上階側界床及び下階側界床を含む）をいう。
2.5 一般部分 （3 章 3 節）
共同住宅における隣接する住戸及び共用部に接する部位において、軸組部分以外の部分をいう。
2.6 内断熱工法 （3 章 3 節）
鉄筋コンクリート造等の構造体の内側に断熱施工する方法をいう。
2.7 運転方法 （3 章 1 節、4 章 1 節）
暖房設備又は冷房設備を連続的に運転するか間歇的に運転するかの方法のことである。
2.8 液体集熱式太陽熱利用設備 （7 章 1 節、9 章 2 節）
太陽熱を利用することで給湯熱負荷の一部を賄う設備のうち、集熱媒体として水又は液体を用いるものの総称をいう。太陽熱温水器とソーラーシステムに大別される。
2.9 液体集熱式太陽熱利用設備が使用できる外気下限温度 （9 章 2 節）
液体集熱式太陽熱利用設備が太陽熱温水器の場合、本計算方法では、水抜きのために運用が停止されるのを、期間平均の太陽熱外気温度が 5℃未満の場合としている。
2.10 液体集熱式太陽熱利用設備による補正集熱量 （7 章 1 節、9 章 2 節）
液体集熱式太陽熱利用設備に貯湯された蓄熱量のうち、給湯熱負荷の削減に実際に利用できた熱量をいう。
2.11 液体集熱式太陽熱利用設備のシステム効率 （9 章 2 節）
液体集熱式太陽熱利用設備の集熱器の有効集熱面に入射する日射量に対して、実際に貯湯槽に蓄熱される蓄熱量の比。本計算方法では、0.4 とする。
2.12 液体集熱式太陽熱利用設備の分担率上限値 （9 章 2 節）
液体集熱式太陽熱利用設備により分担できる給湯熱負荷（浴槽追焚を除く）の割合の上限。本計算方法では 90%としている。
2.13 SOFC （8 章）
コージェネレーション設備のうち、発電ユニットに固体酸化物型燃料電池(Solid Oxide Fuel Cell)を用いた機種を指す。定格の発電効率が高く常時発電を行う機種が一般的である。
2.14 エネルギー利用効率化設備 （2 章 2 節）
エネルギーの効率的利用を図ることのできる設備をいう。本計算方法では、発電により住戸の消費電力量を削減できる設備（太陽光発電設備及びコージェネレーション設備）が該当する。
2.15 ＦＦ暖房機 （4 章 1 節、4 節）
ガス又は灯油を燃料とし、燃焼熱を利用して室内の空気を暖める燃焼機器で、強制給排気型のストーブのことである。
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2.16 M1 スタンダードに基づく JIS 相当効率 （7 章 1 節）
M1 スタンダードに規定される試験方法により取得した電気ヒートポンプ給湯機の効率をいう。認定機種に限り、JIS C9220: 2011 に基づく年間給湯保温効率又は年間給湯効率の代わりに用いることができる。
2.17 LED （6 章）
LED を光源に用いた照明器具をいう。LED 照明器具には、一般照明用電球形ＬＥＤランプとして光源と器具が分離している種類、LED 光源と器具が一体である種類を含む。
2.18 オーバーハング型の日除け （3 章 4 節）窓の直上に設定され、ひさし状に窓面よりも張り出している日除けのことをいう。ひさしのほかに軒、バルコニ
ー、共用廊下等がある。
2.19 温水供給運転率 （4 章 1 節、7 節、8 節、8 章）
温水暖房において、運転時に循環配管内の水又は不凍液の循環を発停する場合に、ある運転期間に占める循環配管内の水又は不凍液が循環している時間の比のことである。
2.20 温水暖房 （2 章 3 節、4 章 1 節、7 節、7 章 1 節、8 章）
熱源機と各暖冷房区画に設置された放熱器とを循環配管で１対１又は１対多で接続し、熱源機において燃焼熱を水又は不凍液と熱交換し、水又は不凍液を熱媒として循環配管により搬送し、放熱器で放熱し暖冷房
区画を暖房する方式である。
2.21 温水暖房の温水供給運転率 （4 章 1 節、7 節）
温水暖房の熱源機における温水供給運転率である。
2.22 温水暖房の熱負荷 （4 章 1 節、7 章 1 節、8 章）
放熱器の放熱量及び熱損失並びに配管等の熱損失を勘案して定める温水暖房用熱源機が賄う必要がある
温水の熱負荷である。
2.23 温水暖房の排熱利用量 （8 章）
コージェネレーション設備の発電ユニットから発生した排熱のうち、熱損失を除いた、温水暖房熱負荷の削減に実際に寄与した熱量をさす。
2.24 温水暖房排熱利用率 （8 章）
コージェネレーション設備の発電ユニットから発生した排熱の中で温水暖房に利用された熱量に対する、温水暖房の排熱利用量の比。熱損失が減少するほど排熱利用率は高くなる。
2.25 温水暖房への排熱利用 （8 章）
コージェネレーション設備の発電ユニットから発生する排熱を、温水暖房に利用すること。排熱量が多い
GEC や PEFC の一部の機種で行われている。
2.26 温水暖房優先 （8 章）
コージェネレーション設備の発電ユニットからの排熱を、給湯よりも温水暖房に優先して利用すること。
2.27 温水暖房用熱源機 （4 章 1 節、7 節、8 章）
温水暖房において、温水を供給するために設置された熱源機のことをいう。本計算方法では、熱源機として温水暖房専用型（石油従来型温水暖房機、石油潜熱回収型温水暖房機、ガス従来型温水暖房機、ガス潜熱
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回収型温水暖房機、電気ヒートポンプ温水暖房機（フロン系冷媒）及び電気ヒーター温水暖房機）、給湯・温水
暖房一体型（石油従来型給湯温水暖房機、石油潜熱回収型給湯温水暖房機、ガス従来型給湯温水暖房機、ガス潜熱回収型給湯温水暖房機、電気ヒーター給湯温水暖房機及び電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯温水暖房機）及びコージェネレーション設備が評価可能である。
2.28 温水熱需要 （4 章 7 節、7 章 1 節、8 章）
温水暖房において熱源機が賄う必要のある温水の熱の需要のことをいう。
2.29 温水床暖房 （3 章 1 節、4 章 1 節、7 節、8 節）
熱源機より供給された温水を循環させる温水パイプを床に組み込み、床から放熱させる方式をいう。あらか
じめ温水パイプを組み込んだ温水パネルを製造し、床に敷設する乾式工法と、温水パイプ等を現場設置した
後にモルタル等を流し込み、床と一体となった放熱面を施工する湿式工法に分類される。
2.30 温度交換効率 （3 章 1 節）
熱交換型換気設備において、給気乾球温度と外気乾球温度の差が還気乾球温度と外気乾球温度の差にどれだけ近いかを表す指標である。JIS B 8628 全熱交換器に規定された計測方法に則って計測された外気
乾球温度、給気乾球温度及び還気乾球温度を用いて計算される。
2.31 温度差係数 （3 章 2 節、4 章 5 節、7 節）
隣接空間との温度差による貫流熱量の低減等を勘案した係数をいう。
2.32 外気、外気量 （3 章 1 節、5 章）
室外から換気設備に導入される空気及びその量をいう。
2.33 外気温度能力補正係数 （4 章 2 節、6 節、7 節、8 節）暖房設備機器等又は冷房設備機器の能力を、外気温度等に依存して最大能力が減少することを考慮して補正する係数である。
2.34 外気等 （3 章 2 節）
外気又は外気に通じる床裏、小屋裏、天井裏その他これらに類する建築物の部分をいう。
2.35 開口高さ寸法 （3 章 4 節）
窓の下端から上端までの垂直寸法をいう。
2.36 開口部 （3 章 1 節、2 節、3 節、4 節）
付属部材及び風除室を含む窓及びドアの総称である。
2.37 外皮 （3 章 2 節、3 節、4 節）
外気等に接する天井（小屋裏又は天井裏が外気に通じていない場合にあっては、屋根）、壁、床及び開口部並びに当該単位住戸以外の建築物の部分に接する部分をいう。
2.38 外皮等の表面温度による放射温度を考慮した負荷補正係数 （3 章 1 節）
暖房時、室内側の表面温度が高いと、低い場合と比較して、同等の温熱環境を保ったまま室温を下げることができ、それに応じて暖房負荷が少なくなることを勘案するための係数である。暖房方式や運転方法によって値は異なる。

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Ver.092019.112.39 外皮の内側にある空気層 （3 章 3 節）
工場生産された製品の内側や、耐力面材を施工した耐力壁内部に存する空気の層等の、面材で密閉された空気の層をいう。現場施工で形成された空気の層は、空気層とみなさないが、空気の層と他の空間との連通状態によって、平均熱貫流率の算出時に、建材の熱抵抗値の加算対象範囲が異なる。
2.40 外皮平均熱貫流率 （3 章 2 節）
単位住戸の内外の温度差一度当たりの総熱損失量（換気による熱損失量を除く。）を外皮の面積で除した数値をいう。
2.41 界壁 （3 章 2 節、3 節、4 節）
共同住宅等における隣接する住戸及び共用部に接する壁をいう。戸境壁ともいう。
2.42 開放可能部の面積 （3 章 1 節）
開口部の開放可能な部分の面積であり、窓サッシ等については呼称の内法基準寸法から求めた面積が基本となる。ただし、引き違い窓、上下窓等の開口部や引き戸、ふすま等の室内開口については、開放時にガラス障子等で重なりが生じ通風に寄与しない部分の面積は除外される。
2.43 開放可能部の面積比 （3 章 1 節）
通風経路が通過する居室（非居室は含まない）の床面積（又は床面積の合計）に対する開口部の開放可能な部分の面積の比である。
2.44 界床 （3 章 2 節、3 節、4 節）
共同住宅等における隣接する住戸及び共用部に接する床いう。戸境床ともいう。
2.45 拡散配光器具 （6 章）
居室等、比較的面積の大きい範囲を照明するための配光を有するシーリングライト等の照明器具のことをいう。
2.46 ガス温水暖房機 （4 章 7 節）
液化石油ガス又は都市ガスを主たるエネルギー源とする温水暖房機。給湯機能を持たない。
2.47 ガス給湯温水暖房機 （4 章 7 節、7 章 1 節）
液化石油ガス又は都市ガスを主たるエネルギー源とする給湯温水暖房機。給湯機能と温水暖房機能を持つ。給湯機能において本計算方法では瞬間的に加熱して給湯する、JIS S2109 における「先止め式の瞬間湯沸器」に該当する瞬間式のみをさし、給湯時より前にあらかじめ加熱を行う貯湯式等は除く。
2.48 ガス給湯機 （7 章 1 節）
液化石油ガス又は都市ガスを主たるエネルギー源とする給湯機。本計算方法では瞬間的に加熱して給湯する、JIS S2109 における「先止め式の瞬間湯沸器」に該当する瞬間式のみをさす。給湯時より前にあらかじめ加熱を行う貯湯式等は除く。
2.49 ガス従来型温水暖房機 （4 章 1 節、7 節）
液化石油ガス又は都市ガスを主たるエネルギー源とする温水暖房機。給湯機能を持たない。ガスの燃焼熱により温水又は不凍液を温める機器であり、潜熱回収を行わない機器をいう。

1-6

Ver.092019.112.50 ガス従来型給湯温水暖房機 （4 章 1 節、7 節）
液化石油ガス又は都市ガスを主たるエネルギー源とする給湯温水暖房機。給湯機能と温水暖房機能を持つ。給湯機能において本計算方法では瞬間的に加熱して給湯する、JIS S2109 における「先止め式の瞬間湯沸器」に該当する瞬間式のみをさし、給湯時より前にあらかじめ加熱を行う貯湯式等は除く。温水暖房機能においては、ガスの燃焼熱により温水又は不凍液を暖める機器であり、潜熱回収を行わない機器をいう。
2.51 ガス潜熱回収型温水暖房機 （4 章 1 節、7 節）
液化石油ガス又は都市ガスを主たるエネルギー源とする温水暖房機。給湯機能を持たない。ガスの燃焼熱により温水又は不凍液を温める機器であり、従来型の一次熱交換器に加え二次熱交換器で排気中の水蒸気を水にすることにより、排気中の潜熱を回収して、熱効率を向上させた熱源機のことである。
2.52 ガス潜熱回収型給湯温水暖房機 （4 章 1 節、7 節）
液化石油ガス又は都市ガスを主たるエネルギー源とする給湯温水暖房機。給湯機能と温水暖房機能を持つ。給湯機能において本計算方法では瞬間的に加熱して給湯する、JIS S2109 における「先止め式の瞬間湯沸器」に該当する瞬間式のみをさし、給湯時より前にあらかじめ加熱を行う貯湯式等は除く。温水暖房機能においては、ガスの燃焼熱により温水又は不凍液を暖める機器であり、従来型の一次熱交換器に加え二次熱交換器で排気中の水蒸気を水にすることにより、排気中の潜熱を回収して、熱効率を向上させた熱源機のことである。
2.53 仮想居住人数 （2 章 1 節、2 節）
一次エネルギー消費量を計算するために想定する、当該住戸の床面積の合計より一意に定まる居住者の人数をいう。当該住戸に実際に居住する人数ではない。
2.54 仮想床の床面積を除いた敷設率 （4 章 1 節）
電気ヒーター床暖房又は温水床暖房を設置する場合において、設置する居室の床面積から仮想床の床面積を差し引いた床面積に対する床暖房放熱部の面積の比である。主たる居室に限り、仮想床の床面積に加算対象となる吹抜けがある場合に敷設率の代わりに用いることができる。
2.55 架台設置形 （9 章 1 節）
太陽電池モジュールを、屋根と空隙を設けて間接に設置した太陽電池アレイで、屋根置き形以外のものをいう。
2.56 家電 （2 章 2 節、10 章）
一般消費者の生活の用に供され、電気を機能上重要な作動のために使用する機械器具及びこれらの電源として使用される電池類で、商用交流電源を使用するもののほか、電池を使用するものを含む。ただし、住宅
設備としてあらかじめ工事により住宅に設置されることを目的として設計、製造されたものは除く。
2.57 壁付け式換気設備 （5 章）
1 台の換気設備に合計 1m 未満のダクトしか使用していないもので、外壁に設置するパイプ用ファン等がこれにあたる。
2.58 壁用アレイ （9 章 1 節）
壁に太陽電池モジュールを設置した太陽電池アレイをいう。さらに、構造又は用途によって壁設置形、壁材
一体形及び壁材形に分けられる。
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Ver.092019.112.59 框ドア （3 章 3 節）
出入りを前提として、周囲に枠をつくりその枠を仕口によって組み立てたものをいう。
2.60 還気、還気量 （3 章 1 節、5 章）
室内から機械換気設備に導入される空気及びその量をいう。
2.61 換気回数 （3 章 1 節、5 章）
換気量を換気対象の空間の気積で除した値であり、その空間の空気が 1 時間に何回入れ替わるかを示す
値(回/時）をいう。
2.62 換気量の余裕率 （5 章）
換気設備の風量は、必要有効換気量に一定の余裕を見て設計されることが通常であり、その余裕の程度のことをいう。
2.63 間歇運転 （2 章 3 節、3 章 1 節、4 章 1 節）
居住者が在室している時のみ居室を暖房又は冷房する運転のことである。
2.64 間歇運転能力補正係数 （4 章 2 節、6 節、7 節、8 節）
間歇運転を行う場合の立ち上がり時の運転を考慮して暖房設備機器等又は冷房設備機器に必要な能力を補正する係数である。
2.65 機械換気設備 （2 章 2 節、3 節、4 節、5 節、5 章）
電動機で駆動する送風機を用いて建物内と屋外の間で換気（空気の入れ替え）を行う設備。全般換気設備
及び局所換気設備で構成される。本計算方法は、断熱区画内に設置された機械換気設備を対象としており、断熱区画外の車庫等の空間を対象とした機械換気設備は対象外である。
2.66 機外静圧 （5 章）
換気設備を構成する部材の両端に作用する静圧差（Pa)のことをいう。
2.67 機外静圧をゼロとした時の空気搬送ファンの風量 （9 章 3 節）
空気搬送ファンの送風機特性曲線において機外静圧をゼロとした時の空気搬送ファンの風量をいう。
2.68 期間平均太陽熱外気温度 （9 章 2 節）
太陽熱外気温度を当該日を含む前後 15 日間で平均した温度であり、寒冷時に凍結防止のため水抜きが必要となる、太陽熱温水器の使用可能かどうかを判定するために使用される。
2.69 基準給湯温度 （7 章 1 節）
給湯機出口の温度を示す。本計算法では用途にかかわらず 40℃を想定している。
2.70 基準給湯量 （7 章 1 節）
各水栓及び浴槽において、節湯措置を行う前の給湯量。本計算方法では、家族人数ごとに標準的な給湯量を定めている。
2.71 基準集熱量 （9 章 2 節、3 節）
太陽熱集熱部において集熱した熱のうち給湯に利用可能な熱量のことをいう。

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Ver.092019.112.72 基準状態の日射強度 （9 章）
JIS C8960「太陽光発電用語」に規定される基準状態（標準試験状態）の日射強度であり、JIS C8960 で規定
される 1.0kW/m2 の値を用いる。
2.73 基礎等 （3 章 3 節、4 節）外皮のうち、土に接する基礎の部位をいう。ただし、地盤面からの高さが 400mm を超える部分は除き、代わりに外壁とみなす。
2.74 基礎等の立ち上がり部分 （3 章 3 節）
基礎等の部分で、鉛直方向に立ち上がっている部分をいう。
2.75 基礎等の底盤部分 （3 章 3 節）
基礎等の底の部分をいう。
2.76 基礎等の深さ （3 章 3 節）
地盤面から基礎等の底盤部分までの深さをいう。
2.77 逆潮流 （2 章 2 節、8 章）
太陽光発電設備もしくはコージェネレーション設備、あるいはその両方によって発電された電力が系統側に流れることをいう。
2.78 給気、給気量 （3 章 1 節、5 章）
機械換気設備から室内に供給される空気、及びその量をいう。
2.79 給湯温水暖房機 （7 章 1 節）
給湯機と温水暖房用熱源機の両方の機能を持つ機器のことをいう。
2.80 給湯機 （7 章 1 節）
給湯設備の中において、水を加熱して湯を供給する機器のうち、ガス、石油及び電気を主なエネルギー源とするもの。太陽熱を主なエネルギーとするものは除く。
2.81 給湯機効率 （7 章 1 節）
ガス給湯機及び石油給湯機における給湯使用時の効率のことであり、用途（流量）によって効率は異なる。
2.82 給湯設備 （2 章 2 節、3 節、4 節、5 節、7 章 1 節）
浴槽、浴室シャワー、台所、洗面所等の水栓及びふろに湯を供給し、又はふろを追焚するための設備である。主に給湯機、太陽熱利用給湯設備、水栓及び配管から構成される。
2.83 給湯単機能 （7 章 1 節）
水栓への給湯機能のみをもつ給湯機。浴槽湯はりは浴槽水栓湯はりにより行う。
2.84 給湯の排熱利用量 （8 章）
コージェネレーション設備の発電ユニットから発生した排熱のうち、熱損失を除いた、給湯熱負荷の削減に実際に寄与した熱量をさす。
2.85 給湯排熱利用率 （8 章）
コージェネレーション設備の発電ユニットから発生した排熱の中で給湯に利用された熱量に対する、給湯の1-9Ver.092019.11
排熱利用量の比。熱損失が減少するほど排熱利用率は高くなる。
2.86 給湯優先 （8 章）
コージェネレーション設備の発電ユニットからの排熱を、温水暖房よりも給湯に優先して利用すること。
2.87 筐体放熱損失 （4 章 7 節）
温水暖房のガス熱源機及び石油熱源機における概念で、運転中に温水の供給する時間（温水供給運転率）にかかわらず熱源機の筐体部分から一定の割合で損失する熱のことをいう。熱源機の排気による損失は含まない。この値は熱源機の保温性能及び温水温度に依存する。
2.88 局所換気設備 （5 章）
汚染物質が発生する場所において局所的に換気を行う設備のことである。燃焼ガス、水蒸気及び臭気が発生する台所、浴室、便所等が対象である。ただし、全般換気設備を兼ねる場合においては、全般換気設備及び局所換気設備として当該住戸のエネルギー消費量を計算しなければならない。
2.89 居室のみを暖房する方式 （3 章 1 節、4 章 1 節）
暖房期間中、居室を暖房する方式である。廊下等の非居室は暖房しない。本計算方法では本方式の運転方式として連続運転及び間歇運転の 2 種類を想定している。
2.90 居室のみを冷房する方式 （3 章 1 節、4 章 1 節）
冷房期間中、居室を冷房する方式である。廊下等の非居室は冷房しない。本計算方法では本方式の運転方法として間歇運転のみを想定している。
2.91 居住人数 （5 章、6 章、7 章 1 節、10 章）
住戸に居住する人数である。本計算方法では、１人から４人を想定している。
2.92 金属製（建具） （3 章 3 節）
アルミニウム合金等の金属で構成された構造のものであり、枠等の一部にプラスチック等を使用した構造のものを含む。
2.93 金属製高断熱フラッシュ構造の戸 （3 章 3 節）
金属製表裏面材の中間に断熱材を密実に充填し、辺縁部を熱遮断構造とした戸のうち、戸の厚さ 60 ミリメ
ートル以上のものをいう。
2.94 金属製断熱フラッシュ構造の戸 （3 章 3 節）
金属製表裏面材の中間に断熱材を密実に充填し、辺縁部を熱遮断構造とした戸をいう。
2.95 金属製熱遮断構造（建具） （3 章 3 節）
金属製の建具で、その枠及び框等の中間部を樹脂等の断熱性を有する材料で接続した構造をいう。
2.96 金属製ハニカムフラッシュ構造の戸 （3 章 3 節）
金属製表裏面材の中間の密閉空気層を紙製又は水酸化アルミニウム製の仕切り材で細分化した構造の戸をいう。
2.97 金属製フラッシュ構造の戸 （3 章 3 節）
金属製表裏面材の中間に断熱材を充填した構造の戸をいう。
1-10

Ver.092019.112.98 空気集熱式集熱器(又は、単に集熱器) （9 章 3 節）
JIS A 4112 または SS-TS010 に規定される、熱媒として空気を用いる太陽集熱器をいう。
2.99 空気集熱式太陽熱利用設備 （7 章 1 節、9 章 3 節）
太陽熱を利用することで暖房負荷及び給湯熱負荷の一部を賄う設備のうち、集熱媒体として空気を用いるものの総称をいう。
2.100 空気集熱式太陽熱利用設備の給湯部 （9 章 3 節）
空気集熱式太陽熱利用設備において、集熱した熱の一部を給湯に利用するための装置の総称をいう。
2.101 空気集熱式太陽熱利用設備の空気搬送ファン （9 章 3 節）
空気集熱式太陽熱利用設備において、外気を軒下から取り入れて集熱部を経由した後に、暖房に熱を利用する場合は床下または居室へ搬送し、暖房に熱を利用しない場合は外気に排気するためのファンをいう。
2.102 空気集熱式太陽熱利用設備の循環ポンプ （9 章 3 節）
空気集熱式太陽熱利用設備において、集熱部と貯湯タンクとの間で不凍液を強制循環させるためのポンプをいう。
2.103 空気を供給する床下の面積の割合 （4 章 1 節）
当該住戸の床下空間のうち空気を供給する空間の割合であり、空気を供給する床下空間の面積を床下空間全体の面積で除した値をいう。
2.104 結晶系以外の太陽電池 （9 章 1 節）
単結晶シリコン及び多結晶シリコン以外の材料を用いた太陽電池の総称である。
2.105 結晶系太陽電池 （9 章）
半導体材料として単結晶シリコン又は多結晶シリコンを用いた太陽電池をいう。
2.106 玄関ポーチに設置された照明設備 （6 章）
屋外の玄関ポーチに設置される照明器具で、建築躯体に付随するもの。軒下に設置されるダウンライトやブラケットライト等。
2.107 顕熱交換型換気設備 （3 章 1 節）
還気と給気の間で熱交換を行って、還気に含まれる顕熱の一部を回収することによって換気熱負荷を抑制することを目的とした換気設備である。
2.108 剛床工法 （3 章 3 節）
根太を設けず厚い床下地合板を大引又は床梁に留めつけて床組とする工法をいい、根太レス工法ともいう。
2.109 広照配光器具 （6 章）
廊下等、比較的面積の小さい範囲を照明するための配光を有する照明器具のことをいう。光の広がりの大きいダウンライト等。
2.110 構造熱橋部 （3 章 3 節）
鉄筋コンクリート造等の単位住戸の床、間仕切壁等が断熱層を貫通する部分をいう。

1-11

Ver.092019.112.111 高断熱浴槽 （7 章 1 節）
本体や蓋の熱損失量を低減させることで、湯温の低下を抑制し追焚負荷を削減した浴槽をいう。 JIS A
5532:2011「浴槽」において「高断熱浴槽」と定義された浴槽の性能を満たしていることが条件である。
2.112 コージェネレーション設備 （2 章 2 節、3 節、4 節、5 節、4 章 1 節、7 節、7 章 1 節、8 章）
ガスエンジン又は燃料電池により発電し住戸内に電気を供給する設備であり、同時に発電時の排熱は給湯等に利用される。温水暖房を設置している場合には、発電時の排熱が暖房に利用される場合もある。本計算
方法では、コージェネレーション設備として、GEC（ガスエンジンコージェネレーション）、PEFC（固体高分子形燃料電池）及び SOFC（固体酸化物形燃料電池）の 3 種類に分類され、さらに各種類の中でも発電、排熱効率
又は排熱利用形態等の運転方式により何種類かのカテゴリーに分類される。
2.113 最大出力 （4 章 1 節、2 節、3 節、4 節、5 節、6 節、7 節、8 節）暖房設備機器等又は冷房設備機器が運転時の外気温湿度等の条件に応じて処理できる最大の能力である。
2.114 最大暖房出力 （4 章 1 節、2 節、3 節、4 節、5 節、6 節、7 節、8 節）暖房設備機器等が運転時の外気温湿度等の条件に応じて処理できる最大の能力である。
2.115 最大暖房出力比 （4 章 3 節）
定格暖房能力に対する最大暖房出力の比である。
2.116 最大暖房能力 （4 章 3 節、4 節、8 節）暖房設備機器等が最大で処理できる暖房能力のことであり、定格条件において計測された値である。
2.117 最大暖房能力比 （4 章 3 節）
定格暖房能力に対する最大暖房能力の比である。
2.118 最大冷房顕熱出力 （4 章 1 節、2 節、3 節）
冷房設備機器が運転時の外気温湿度等の条件に応じて処理できる最大の顕熱能力である。
2.119 最大冷房出力 （4 章 2 節、3 節）
冷房設備機器が運転時の外気温湿度等の条件に応じて処理できる最大の能力である。
2.120 最大冷房出力比 （4 章 3 節）
定格冷房能力に対する最大冷房出力の比である。
2.121 最大冷房潜熱出力 （4 章 1 節、2 節、3 節）
冷房設備機器が運転時の外気温湿度等の条件に応じて処理できる最大の潜熱能力である。
2.122 最大冷房潜熱負荷 （4 章 3 節）
ルームエアコンディショナーにおける室内機の熱交換器において、ある処理冷房顕熱負荷が与えられた場
合に、最大で処理できる冷房潜熱負荷のことであり、熱交換器表面の温度分布や室内機吹き出し風量などの制御、熱交換器の表面積等の熱交換器の仕様に依存する。
2.123 最大冷房能力 （4 章 3 節）
冷房設備機器が最大で処理できる冷房能力のことであり、定格条件において計測された値である。
1-12

Ver.092019.11
2.124 最大冷房能力比 （4 章 3 節）
定格冷房能力に対する最大冷房能力の比である。
2.125 参照機械換気量 （5 章）
当該住戸の床面積の合計、参照天井高さ、換気回数及び全般換気設備の換気量の余裕率の積を、有効換
気量率（第二種換気設備又は第三換気設備の場合は 1 とする）で除した値をいう。
2.126 参照天井高さ （5 章）
床面積の合計から当該住戸の気積を簡便に求めるために定めた天井高の想定値。2.4m とする。
2.127 参照風速 （3 章 1 節）通風を確保する措置の有無の判定を行う際に設定される建物周囲の風速である。
2.128 三層複層ガラス （3 章 3 節、4 節）
3 枚の板ガラス（仕切り部材を含む。）により構成されるガラスであって、当該ガラスの間に 2 つの中空層を有するものである。トリプルガラスともいう。
2.129 GEC （8 章）
コージェネレーション設備のうち、発電ユニットにガスエンジン(Gas Engine Co-generation)を用いた機種を指す。排熱量が多く１日の中で発電・停止を繰り返す機種が一般的である。
2.130 自家消費分 （2 章 2 節）
太陽光発電設備により発電された電力量のうち、住戸内で消費される電力量のことをいう。
2.131 軸組構法 （3 章 3 節）木構造の構法の一つで、主に柱や梁等の軸組（線材）で支える構法をいう。在来工法とも呼ばれる。
2.132 軸組部分 （3 章 3 節）
共同住宅における隣接する住戸及び共用部に接する部位において、構造部材、下地材等をいう。
2.133 試験等 （11 章 4 節）
サンプリングした試験体による性能確認のための試験又は計算をいい、立会試験も含むこととする。
2.134 室内開口 （3 章 1 節）
居住者が通風を確保することができる室内の開口のことであり、意図せず通風が阻害されない開口部を基本とし、引き戸及びふすま、通気用の欄間開口、開放のまま固定できる機能（ドアストッパー等）をもった扉等の建具を有する開口部が該当する。
2.135 室内機吸い込み湿度に関する冷房出力補正係数 （4 章 3 節）
室内機の吸い込み湿度について、定格能力等が計測された定格条件と実運転時とで異なることを冷房出力に関して補正する係数である。
2.136 室内機吹き出し風量に関する出力補正係数 （4 章 3 節）
室内機の吹き出し風量について、定格能力等が計測された定格条件と実運転時とで異なることを出力に関して補正する係数である。

1-13

Ver.092019.112.137 室内機吹き出し風量に関する暖房出力補正係数 （4 章 3 節）
室内機の吹き出し風量について、定格能力等が計測された定格条件と実運転時とで異なることを暖房出力に関して補正する係数である。
2.138 室内機吹き出し風量に関する冷房出力補正係数 （4 章 3 節）
室内機の吹き出し風量について、定格能力等が計測された定格条件と実運転時とで異なることを冷房出力に関して補正する係数である。
2.139 室内光束 （6 章）
室の大きさや用途に応じて必要となる室内全体のランプ光束量のことである。
2.140 自動によるこまめな照明の ON-OFF が可能な制御 （6 章）
人感センサー等を用いて、自動的に照明の ON-OFF を行う制御をいう。
2.141 地盤面からの基礎等の底盤等上端 （3 章 3 節）
地盤面から基礎底盤上端又は耐圧盤上端をいう。
2.142 遮熱複層ガラス （3 章 3 節、4 節）
室外側のガラス 1 枚に熱線反射ガラス又は熱線吸収板ガラスを使用して日射熱取得率を低減した複層ガラスをいい、「熱線反射ガラス１種」、「熱線反射ガラス 2 種」及び「熱線反射ガラス 3 種」とは、日本工業規格
R3221 に定める日射遮蔽性の区分によるものをいい、「熱線吸収板ガラス 2 種」とは、日本工業規格 R3208 に定める日射熱取得率の区分によるものをいう。
2.143 住戸 （2 章 1 節、2 節、3 節）
人の居住の用に供する建築物又は建築物の部分をいう。
2.144 住戸全体を連続的に暖房する方式 （2 章 3 節、3 章 1 節、4 章 1 節）
暖房期間中、居室すべて、並びに、クローゼット、倉庫、食品庫及び階間等の空間を除く非居室を、連続的に暖房する方式のことである。
2.145 住戸全体を連続的に冷房する方式 （2 章 3 節、3 章 1 節、4 章 1 節）
冷房期間中、居室すべて、並びに、クローゼット、倉庫、食品庫及び階間等の空間を除く非居室を、連続的に冷房する方式のことである。
2.146 充填断熱工法 （3 章 3 節）
木造又は鉄骨造の構造体の内部に断熱層を設ける工法をいう。ただし、天井における充填断熱工法とは、天井と屋根の間の空隙部分に熱橋部が生じないように充填する断熱工法をいう。
2.147 集熱器群 （9 章 3 節）
同じ方位角および同じ傾斜角で設置される、同一仕様の空気集熱式集熱器の集合をいう。
2.148 集熱器群の傾斜角 （9 章 3 節）集熱器群が水平面（地面）となす角度をいう。
2.149 集熱器群の面積 （9 章 3 節）
集熱器群を構成する集熱器の面積の合計をいう。
1-14

Ver.092019.112.150 集熱器の集熱効率特性線図一次近似式の傾き （9 章 3 節）
JIS A 4112 または SS－TS010 が定める集熱性能試験により得られる、集熱効率特性線図一次近似式の傾きをいう。
2.151 集熱器の集熱効率特性線図一次近似式の切片 （9 章 3 節）
JIS A 4112 または SS－TS010 が定める集熱性能試験により得られる、集熱効率特性線図一次近似式の切片をいう。
2.152 集熱器の集熱性能試験時における単位面積当たりの空気の質量流量 （9 章 3 節）
JIS A 4112 または SS－TS010 が定める集熱性能試験を実施した時の単位面積当たりの空気の質量流量をいう。
2.153 集熱部 （9 章 3 節）
同じ方位角で設置される集熱器群の集合をいう。
2.154 集熱部の方位角 （9 章 3 節）集熱部の真南に対する角度をいう。
2.155 樹脂と金属の複合材料製（建具） （3 章 3 節）
屋外側の建具の大半に金属、屋内側の建具の大半に樹脂を使用した構造をいう。
2.156 主たる居室 （2 章 1 節、3 節、4 節、5 節、3 章 1 節、4 章 1 節、6 章）
当該住戸又は当該住戸の部分における熱的境界の内側に存する居室のうち、基本生活行為において、就寝を除き日常生活上在室時間が長い居室のことであり、居間（リビング）、食堂（ダイニング）及び台所（キッチン）をいう。
2.157 取得日射熱補正係数 （3 章 4 節）
地域、ガラス種別並びに暖房期又は冷房期の別ごとにひさし等のオーバーハング型の日除けの効果を、ガラスの入射角特性及び地表面反射を考慮して定めた係数をいう。
2.158 循環ポンプ （7 章 1 節）
浴槽追焚時において給湯機と浴槽間で湯の循環を行うためのポンプのことをいう。
2.159 上下温度分布を考慮した負荷補正係数 （3 章 1 節）
対流式の暖房設備を採用した場合、外皮の断熱性能が低いことによる上下温度差の拡大に対し、居住者付
近の温度を設定温度に保つために必要な暖房負荷の増加を考慮した係数のことである。
2.160 使用時間率 （6 章）
照明設備の設計一次エネルギー消費量を計算するに当たり各照明区画に設置された照明器具の点灯時間の割合をいい、1 時間当たりに点灯される時間の割合のことである。本計算方法では照明区画ごとに 1 時間単位で想定されている。
2.161 消費電力 （5 章）
全般換気設備により消費される電力（W)で、JIS C 9603「換気扇」又は JIS B 8628「全熱交換器」で規定された測定方法又は同等の精度を有する測定法により計測される。

1-15

Ver.092019.11
2.162 照明器具の種類 （6 章）
照明器具の配光により区分される種類のこと。拡散配光器具や広照配光器具等。
2.163 照明区画 （6 章）
照明器具の種類、照明設備の制御方法及び配置、照度の設定、室等の形状並びに内装仕上げが同一の部分をいう。
2.164 照明設備 （2 章 2 節、3 節、4 節、5 節、6 章）
住戸において、光源及び照明器具から構成される照明用途に資する設備であり、本計算方法では「明視性」の役割に供される設備、「快適性」や「演出性」をもたらす設備のうち「明視性」と当該役割の両方を持つ設備
及び住戸内部の玄関と連続する玄関ポーチの設備を対象としている。照明計画段階で通常除かれる設備や住戸と切り離されて別途設置される外構等の設備は対象としていない。
2.165 上面放熱率 （4 章 5 節、7 節、8 節）
床上側と床下側が同一温度の場合の床暖房パネルに投入したエネルギーのうち上面に放熱される熱の割合をいう。主に床裏側の断熱性能に依存する。床上側と床下側の温度が異なる場合の上面への放熱割合はこの上面放熱率と同じにならないことに留意する必要がある。
2.166 小流量吐水機構 （7 章 1 節）
浴室シャワー水栓において、本計算方法付録「小流量吐水機構を有する水栓の適合条件」を満たす水栓をいう。
2.167 初期照度補正制御による補正係数 （6 章）
照明設備の新設又は交換後の初期の過剰照度を適切な明るさに自動的に調光制御することによる消費電力量の低減効果に対応する補正をいう。
2.168 処理暖房負荷 （4 章 1 節、2 節、3 節、4 節、5 節、6 節、7 節、8 節）暖房設備機器等が処理した暖房負荷のことである。
2.169 処理負荷 （4 章 1 節、2 節、3 節、4 節、5 節、6 節、7 節）暖房設備機器等又は冷房設備機器が処理した暖房負荷又は冷房負荷のことである。
2.170 処理冷房顕熱負荷 （4 章 1 節、2 節、3 節）
冷房設備機器が処理した顕熱負荷のことである。
2.171 処理冷房潜熱負荷 （4 章 1 節、2 節、3 節）
冷房設備機器が処理した潜熱負荷のことである。
2.172 処理冷房負荷 （4 章 2 節、3 節）
冷房設備機器が処理した全熱負荷のことである。
2.173 自立運転用太陽光発電装置 （9 章 3 節）
空気集熱式太陽熱利用設備を設置する場合において、発電した電力を空気搬送ファンもしくは循環ポンプの動力として使用するために設ける専用の装置をいう。本計算法では、自立運転用太陽光発電装置を採用す
る空気集熱式太陽熱利用設備では、空気搬送ファンあるいは循環ポンプが稼働する時刻において、その消費電力をゼロとする。
1-16

Ver.092019.112.174 人感センサー （6 章）
人を感知して自動で照明設備を点滅させる機能である。
2.175 人感センサーによる補正係数 （6 章）
人を感知して自動で照明設備を点滅させる機能が設置されているときの消費電力量の低減効果に対応す
る補正をいう。
2.176 垂直面日射熱取得率 （3 章 4 節）
壁体等の面に垂直に入射する日射について、壁体等を透過する日射の放射束と、壁体等に吸収されて室内側に伝達される熱流束との和の、入射する日射の放射束に対する比のことをいう。
2.177 生活スケジュール （5 章、6 章、7 章 1 節、10 章、11 章 3 節）
年間の一次エネルギー消費量を計算するために想定した居住者の生活スケジュールのことであり、「平日」「休日」等の生活パターンごとに定められた 1 日の行為の時刻別スケジュールと 1 年間の各日付がどの生活パ
ターンに該当するかを定めた年間のスケジュールから構成される。
2.178 制御におけるセカンドモードの割合 （7 章 1 節）
電気ヒートポンプ給湯機において、ファーストモードに次いで一般的に用いられる制御モードのこと。本計算方法では、セカンドモードの利用率を 40%としている。
2.179 製造事業者が定める標準的な圧力損失 （5 章）
製造者が、送風機の標準的な風量を表示するときに想定する送風機の機外静圧（Pa)をいう。
2.180 石油温水暖房機 （4 章 7 節）
灯油を主たるエネルギー源とする温水暖房機。給湯機能を持たない。
2.181 石油給湯温水暖房機 （4 章 7 節、7 章 1 節）
灯油を主たるエネルギー源とする給湯温水暖房機。給湯機能と温水暖房機能を持つ。給湯機能において本計算方法では、瞬間的に加熱して給湯する瞬間式（JIS S3024 における瞬間形）及び小型の貯湯槽を有す
る瞬間貯湯式（JIS S3024 における貯湯式急速加熱形）をさし、貯湯式は除く。
2.182 石油給湯機 （7 章 1 節）
灯油を主たるエネルギー源とする給湯機。本計算方法では、瞬間的に加熱して給湯する瞬間式（JIS S3024
における瞬間形）及び小型の貯湯槽を有する瞬間貯湯式（JIS S3024 における貯湯式急速加熱形）をさす。貯湯式は除く。
2.183 石油従来型温水暖房機 （4 章 1 節、7 節）灯油を主たるエネルギー源とする温水暖房機。給湯機能を持たない。灯油の燃焼熱により温水又は不凍液を温める機器であり、潜熱回収を行わない機器をいう。
2.184 石油従来型給湯温水暖房機 （4 章 1 節、7 節）灯油を主たるエネルギー源とする給湯温水暖房機。給湯機能と温水暖房機能を持つ。給湯機能において本計算方法では、瞬間的に加熱して給湯する瞬間式（JIS S3024 における瞬間形）及び小型の貯湯槽を有す
る瞬間貯湯式（JIS S3024 における貯湯式急速加熱形）をさし、貯湯式は除く。温水暖房機能においては、灯油の燃焼熱により温水又は不凍液を暖める機器であり、潜熱回収を行わない機器をいう。
1-17

Ver.092019.112.185 石油潜熱回収型温水暖房機 （4 章 1 節、7 節）灯油を主たるエネルギー源とする温水暖房機。給湯機能を持たない。灯油の燃焼熱により温水又は不凍液を温める機器であり、従来型の一次熱交換器に加え二次熱交換器で排気中の水蒸気を水にすることにより、排気中の潜熱を回収して、熱効率を向上させた熱源機のことである。
2.186 石油潜熱回収型給湯温水暖房機 （4 章 1 節、7 節）灯油を主たるエネルギー源とする給湯温水暖房機。給湯機能と温水暖房機能を持つ。給湯機能において本計算方法では、瞬間的に加熱して給湯する瞬間式（JIS S3024 における瞬間形）及び小型の貯湯槽を有す
る瞬間貯湯式（JIS S3024 における貯湯式急速加熱形）をさし、貯湯式は除く。温水暖房機能においては、灯油の燃焼熱により温水又は不凍液を暖める機器であり、従来型の一次熱交換器に加え二次熱交換器で排気中の水蒸気を水にすることにより、排気中の潜熱を回収して、熱効率を向上させた熱源機のことである。
2.187 設計一次エネルギー消費量 （2 章 1 節、2 節、5 章、6 章）
当該住戸における外皮性能、設備の種類及び仕様をもとに計算した一次エネルギー消費量のことである。
2.188 設計照度 （6 章）
室の用途に応じて定まる設計時の平均床面照度である。
2.189 設計風量 （5 章）
送風機の静圧－風量特性とダクト等から構成される空気の搬送経路に関する静圧－風量特性を基に推定される換気設備の風量(m3/h)をいう。
2.190 節湯水栓 （7 章 1 節）
湯の使用量低減により一次エネルギー消費量の削減に資する水栓のうち、サーモスタット湯水混合水栓、ミキシング湯水混合水栓又はシングルレバー湯水混合水栓であり、かつ手元止水機構を有する水栓、小流量吐
水機構を有する水栓、又は水優先吐水機構を有する水栓をいい、流量調節部及び温度調節部が使用者の操作範囲内にあるものを対象とする。
2.191 節湯措置 （7 章 1 節）
各水栓、配管および浴槽において給湯量を削減するための手法を採用することをいう。
2.192 節湯の効果係数 （7 章 1 節）
各水栓における基準給湯量に対する、節湯措置により削減された給湯量の比。
2.193 節湯補正給湯熱負荷 （7 章 1 節、9 章 2 節、3 節）
節湯補正給湯量の分だけ給水を給湯温度まで加熱するのに必要な熱負荷のこと。
2.194 節湯補正給湯量 （7 章 1 節）
基準給湯量から節湯措置により削減された給湯量のこと。
2.195 線熱貫流率 （3 章 2 節、3 節）
土間床外周部及び基礎等、又は熱橋部において、内外の温度差１度の場合の１メートル当たりに貫流する
単位時間当たりの熱量である。
2.196 全熱交換型換気設備 （5 章）
還気と給気の間で熱交換を行って、還気に含まれる全熱の一部を回収することによって換気熱負荷を抑制
1-18

Ver.092019.11することを目的とした換気設備のことである。
2.197 線熱損失係数 （4 章 7 節）
温水暖房の温水配管からの熱損失に影響を与える指標であり、温水温度と配管周囲空気温度との温度差
が 1 度であった場合の配管 1m 当たりに損失する熱量のことである。
2.198 全般換気設備 （3 章 1 節、5 章）
生活用品や建材から発生する化学物質及び臭い、生活に伴い発生する水蒸気その他の一般的に想定される室内空気汚染物質の排出のため、住戸全体又は居室全体を対象とし換気する設備である。
2.199 全般換気設備の消費電力 （5 章）
全般換気設備が通常の使用条件で連続運転されているときの電動機及び換気設備に含まれる補機類の消費電力の合計値をいう。
2.200 洗面水栓 （7 章 1 節、2 節、8 章）
洗面シンクへの給湯に用いる水栓のことをいう。
2.201 層 （3 章 3 節）
断面方向に部分を構成する、仕上げ材、断熱材等の建材の種類が同じ層又は空気層をいう。
2.202 送水ポンプの消費電力量 （4 章 7 節）
温水暖房のガス熱源機及び石油熱源機、電気ヒーター式熱源機において温水の循環のためのポンプで消費される電力のことである。
2.203 ソーラーシステム （7 章 1 節、9 章 2 節）
太陽熱を利用して給湯する装置のうち、JIS A4112 に規定される集熱媒体を強制循環する太陽集熱器と、JIS
A4113 に規定される蓄熱媒体により熱エネルギーを顕熱として貯蔵する太陽蓄熱槽を組み合わせた機器の総称。
2.204 ソーラーシステムの循環ポンプ （7 章 1 節、9 章 2 節）
ソーラーシステムにおいて、太陽集熱器と貯湯槽の間で不凍液を強制循環させるためのポンプをいう。
2.205 ソーラーシステムの循環ポンプの稼働閾値 （9 章 2 節）
ソーラーシステムにおいて、太陽熱集熱部設置面の単位面積当たり平均日射量が本値以上の時刻に集熱が行われるものとする。本計算方法では、150W/㎡とする。
2.206 ソーラーシステムのタンク蓄熱量 （9 章 2 節）
ソーラーシステムのタンクに蓄えられた給水温度基準の総熱量。
2.207 ソーラーシステムのタンク蓄熱量の上限による補正集熱量 （9 章 2 節）
ソーラーシステムにおいて貯湯槽の容量を考慮した集熱量。ソーラーシステムにおいては、太陽集熱器と貯湯槽の容量の組合せを選択することができるが、貯湯槽の容量が過小な場合には太陽集熱器が集めることができる集熱量の一部を有効に利用することができない。
2.208 ソーラーシステムのタンク内温度 （9 章 2 節）
ソーラーシステムのタンクに蓄えられた湯の温度。
1-19

Ver.092019.112.209 ソーラーシステムのタンク有効利用率 （9 章 2 節）
ソーラーシステムにおいて各日の集熱時にタンク内の貯湯が何回入れ替わったかを示す値。本計算方法においては、日中の集熱時における給湯消費量はごく少ないとして、本値は１としている。
2.210 ソーラーシステムのタンク容量 （9 章 2 節）
ソーラーシステムのタンクの総量。「JIS A 4113:2011 太陽熱蓄熱槽」における蓄熱槽容量に該当する。
2.211 ソーラーシステムの分担率上限値 （9 章 2 節）
ソーラーシステムにより分担できる給湯熱負荷（浴槽追焚を除く）の割合の上限。本計算方法では 90%としている。
2.212 外断熱工法 （3 章 3 節）
鉄筋コンクリート造等の構造体の外側に断熱施工する方法をいう。
2.213 外付けブラインド （3 章 4 節）
窓の直近外側に設置され、金属製スラット等の可変により日射調整機能を有するブラインドをいう。
2.214 外張断熱工法 （3 章 3 節）
木造又は鉄骨造の構造体の外気側に断熱層を設ける工法をいう。
2.215 その他の居室 （2 章 1 節、3 節、4 節、5 節、3 章 1 節、4 章 1 節、6 章）
当該住戸又は当該住戸の部分における熱的境界の内側に存する居室のうち、主たる居室以外の居室のことであり、寝室、子ども室、和室等をいう。
2.216 その他の設計一次エネルギー消費量 （2 章 1 節、2 節）
住戸内で消費されるエネルギー消費量のうち、暖冷房設備、機械換気設備、照明設備及び給湯設備のエ
ネルギー消費量に含まれないエネルギー消費量のことであり、本計算方法においては家電及び調理のエネル
ギー消費量が該当する。
2.217 第一種換気設備 （5 章）
給気と排気の双方のために送風機を用いるものをいう。
2.218 待機時及び水栓給湯時の補機による消費電力量 （7 章 1 節）
給湯が停止している状態及び水栓から給湯されている際の給湯機の給気ブロアーや内部回路の消費する電力量の合計。浴槽湯はりや追焚で消費される電力量は除く。
2.219 第三者試験機関 （11 章 4 節）
設備機器の試験等を実施する機関であり、試験所登録制度（JNLA）に基づく登録試験機関、JIS Q 17025（ISO/IEC17025）に基づき認定された試験機関をいう。また、ここでいう第三者試験機関は、登録、認定された試験の範囲（規格）に限らない試験等を行うことができるものとする。
2.220 第三者試験等審査機関 （11 章 4 節）
設備機器の試験等の結果審査を行う機関であり、試験所登録制度（JNLA）に基づく登録試験機関、JIS Q
17025（ISO/IEC17025）に基づく認定試験機関、JIS Q 0065（ISO/IEC GUIDE65）に基づく製品認証機関、JISQ 17065（ISO/IEC17065）に基づく認証機関又は工業標準化法に基づく登録認証機関制度（JASC）による登録認証機関をいう。また、ここでいう第三者試験等審査機関は、登録、認定された試験、認証の範囲（規格）に
1-20

Ver.092019.11
限らない試験等の審査を行うことができるものとする。
2.221 第三種換気設備 （5 章）
排気のみのために送風機を用いるものをいう。
2.222 台所水栓 （7 章 1 節、2 節、8 章）
台所シンクへの給湯に用いる水栓のことをいう。
2.223 第二種換気設備 （5 章）
給気のみのために送風機を用いるものをいう。
2.224 太陽光発電設備 （2 章 2 節、9 章）
光起電力効果によって太陽エネルギーを電気エネルギーに変換し、負荷に適した電力を供給するために構成した装置及びこれらに付属する装置の総体のことである。本計算方法では、太陽電池アレイのシステム容量の合計が 1kW 以上 50kW 未満の設備を対象としている。
2.225 太陽電池アレイ （9 章 1 節）
太陽電池架台、基礎又はその両方及びその他の工作物をもち、太陽電池モジュール又は太陽電池パネル
を機械的に一体化し、結線した集合体をいう。太陽光発電設備の一部を形成する。
2.226 太陽電池アレイのアレイ回路補正係数 （9 章 1 節））
総合設計係数の算出に用いる補正係数の一つで、太陽電池アレイの配線抵抗等によって生じる抵抗損失及び逆流防止デバイスによる損失を補正するための係数をいう。
2.227 太陽電池アレイ設置方式 （9 章 1 節））
太陽電池アレイ設置方式とは、太陽電池アレイの取り付け方を表し、本計算方法では架台設置形、屋根置
き形、その他に分類する。
2.228 太陽電池アレイ設置面における風速 （9 章 1 節））
太陽電池アレイ周辺の風速を表す。本計算方法では発電量を過大に見積もらないよう 0.0m/s 一定として扱う。
2.229 太陽電池アレイ設置面の単位面積当たりの日射量 （9 章 1 節））
アレイ設置面の単位面積当たりに入射する放射エネルギーの、ある一定期間（本計算方法においては 1 時間）の積分値である。
2.230 太陽電池アレイのインバータ回路補正係数 （9 章 1 節））
総合設計係数の算出に用いる補正係数の一つで、太陽電池アレイのインバータ回路において生じる変換効率や伝送損失等による出力電力量の変化を補正する係数である。
2.231 太陽電池アレイの温度補正係数 (9 章 1 節）)
総合設計係数の算出に用いる補正係数の一つで、太陽電池モジュール温度の変化に伴う出力電力量の変化を補正する係数をいう。
2.232 太陽電池アレイの加重平均太陽電池モジュール温度 （9 章 1 節））
日射強度によって重み付けし加重平均した太陽電池モジュールの温度と気温との差。平均値としてのアレイ
1-21

Ver.092019.11
温度上昇の目安である。
2.233 太陽電池アレイの経時変化補正係数 （9 章 1 節））
総合設計係数の算出に用いる補正係数の一つで、太陽電池モジュールガラス表面の汚れ又は劣化による
出力電力量の低下、太陽光の分光分布の変動に伴う出力電力量の変化、モジュールガラス表面の反射又は透過 による出力電力量の変化、充填材による吸収等を補正する係数をいう。
2.234 太陽電池アレイの傾斜角 （9 章 1 節））
太陽電池アレイを設置するとき、水平面（地面）となす角度をいう。
2.235 太陽電池アレイの最大出力温度係数 （9 章 1 節））
太陽電池モジュールの温度が 1℃変化したときの最大出力の変動値を表す。
2.236 太陽電池アレイのシステム容量 （9 章 1 節））
標準試験条件の状態に換算した太陽電池アレイの最大出力点における出力をいう。太陽電池アレイ容量とも言われる。JISC8951 に基づき確認された値で、測定方法は JISC8952 に従う。
2.237 太陽電池アレイの総合設計係数 （9 章 1 節））
太陽光発電設備の、ある期間の日射量に見合った標準試験条件で発電可能な電力量を推定するために、
日射量年変動補正係数、経時変化補正係数、温度補正係数、負荷整合補正係数、日陰補正係数等の低減
要素を見込んで乗じる係数をいう。
2.238 太陽電池アレイの日射量年変動補正係数 （9 章 1 節））
総合設計係数の算出に用いる補正係数の一つで、長期における気象の変動に伴う日射量の不足を見込む係数である。
2.239 太陽電池アレイの日陰補正係数 （9 章 1 節））
総合設計係数の算出に用いる補正係数の一つで、日陰がないときの発電電力量に対する、日陰があるときの発電電力量の比をいう。
2.240 太陽電池アレイのアレイ負荷整合補正係数 （9 章 1 節））
総合設計係数の算出に用いる補正係数の一つで、太陽電池アレイ出力の最適動作点からのずれによって生じる出力電力量の変化を補正する係数をいう。
2.241 太陽電池アレイの方位角 （9 章 1 節））
太陽電池アレイの真南に対する角度をいう。
2.242 太陽電池モジュール （9 章 1 節））
太陽電池セル又は太陽電池サブモジュールを、耐環境性のため外囲器に封入し、かつ規定の出力をもたせた最小単位の発電ユニットをいう。
2.243 太陽電池モジュールの標準太陽電池モジュール出力 （9 章 1 節））
公称最大出力又は標準太陽電池モジュール出力として定義される、製造業者の仕様書、技術資料等に記載された太陽電池モジュール 1 枚当たりの標準試験条件における出力。測定方法は太陽電池モジュールの種類に応じて、結晶系太陽電池の場合は JISC8918、 JISC8990 又は IEC61215 に、結晶系以外の太陽電池の場合は JISC8991 又は IEC61646 に従い、アモルファス太陽電池は JISC8939 に、多接合太陽電池は
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Ver.092019.11
JISC8943 によることもできる。
2.244 太陽熱温水器 （9 章 2 節）
太陽熱を利用して給湯する装置のうち、JIS A4111 に規定される集熱部と貯湯部との間の熱輸送に自然循
環作用を利用する自然循環形温水器と、集熱部と貯湯部とが一体となったくみ置形温水器。
2.245 太陽熱温水器が使用できる条件 （9 章 2 節）
太陽熱温水器は集熱部と貯湯部の間を水が自然循環により直接流れるため、外気温度が低温になった際には凍結を避けるため運用を停止し水抜きを行う必要がある。
2.246 太陽熱外気温度 （9 章 2 節）
年間の日射量地域区分ごとに想定されている時々刻々の外気温度のことである。
2.247 太陽熱集熱部設置面 （9 章 2 節）
太陽熱利用給湯設備における、集熱面全体をさす。
2.248 太陽熱集熱部の集熱効率 （9 章 2 節）
１日に集熱器の有効集熱面積に入射した日射量に対する、基準集熱量の比。
2.249 太陽熱集熱部の有効集熱面積 （9 章 2 節）
集熱器が平板形の場合は、太陽熱集熱部の透過体の集熱面への最大投影面積をさす。真空ガラス管形で外部反射体付きの集熱器の場合は、外部反射体の集熱面への最大投影面積をさす。ただし、平板形で貯湯部の外装板が反射体を兼ねた場合は、その反射板の投影面積は有効集熱面積に含まない。
2.250 太陽熱補正給湯熱負荷 （7 章 1 節、8 章）
太陽熱利用給湯装置から供給される熱量を差し引いた後の、給湯機に実際に処理される給湯熱負荷。
2.251 ダクト及び電動機の種別 （5 章）
ダクトの内径が 75mm 以上であるか未満であるか、及び電動機が交流電動機であるか直流電動機であるかの区別のことをいう。
2.252 ダクト式換気設備 （5 章）
1 台の換気設備に合計 1m 以上のダクトを使用しているものをいう。
2.253 ダクト式セントラル空調機 （4 章 1 節、2 節）
ヒートポンプ式熱源機等により空調された空気をダクトにより住戸内の居室等へ供給し、住戸内のすべての居室及び非居室を空調するように計画された、暖房及び冷房のいずれか又はその両方を行う空調システムをいう。本計算方法では熱源としてヒートポンプ式のみを評価している。
2.254 ダクト式セントラル空調機の設計風量 （4 章 2 節）
定格能力運転時における設計風量である。
2.255 ダクト式セントラル空調機の全般換気機能 （4 章 2 節）
給気もしくは還気経路において新鮮外気を導入し、室内空気汚染物質の排出を目的として住宅全体または居室を対象として換気を行う機能である。

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Ver.092019.112.256 ダクト式セントラル空調機の中間能力運転時の送風機の消費電力 （4 章 2 節）室内側及び室外側の送風機の風量を JIS B8615-2 が定める空調機の性能試験による中間能力の測定時と同一の風量に固定し、かつ、圧縮機が停止した状態で測定した室内側送風機の消費電力である。但し、測定時の凝縮器の表面状態（凝縮水）は不問とする。
2.257 ダクト式セントラル空調機の中間能力運転時の送風機の風量 （4 章 2 節）室内側及び室外側の送風機の風量を JIS B8615-2 が定める空調機の性能試験による中間能力の測定時と同一の風量に固定し、かつ、圧縮機が停止した状態で測定した室内側送風機の風量である。但し、測定時の凝縮器の表面状態（凝縮水）は不問とする。
2.258 ダクト式セントラル空調機の定格能力運転時の送風機の消費電力 （4 章 2 節）室内側及び室外側の送風機の風量を JIS B8615-2 が定める空調機の性能試験による定格能力の測定時と同一の風量に固定し、かつ、圧縮機が停止した状態で測定した室内側送風機の消費電力である。但し、測定時の凝縮器の表面状態（凝縮水）は不問とする。
2.259 ダクト式セントラル空調機の定格能力運転時の送風機の風量 （4 章 2 節）室内側及び室外側の送風機の風量を JIS B8615-2 が定める空調機の性能試験による定格能力の測定時と同一の風量に固定し、かつ、圧縮機が停止した状態で測定した室内側送風機の風量である。但し、測定時の凝縮器の表面状態（凝縮水）は不問とする。
2.260 ダクト式セントラル空調機の熱源機の中間消費電力 （4 章 2 節）
JIS B8616 が定める中間標準能力の定義に基づき、JIS B 8615-2 が定める性能試験により得られる熱源機の消費電力である。
2.261 ダクト式セントラル空調機の熱源機の中間能力 （4 章 2 節）
JIS B8616 が定める中間標準能力の定義に基づき、JIS B 8615-2 が定める性能試験により得られる熱源機の能力である。
2.262 ダクト式セントラル空調機の熱源機の定格消費電力 （4 章 2 節）
JIS B8616 が定める定格標準能力の定義に基づき、JIS B 8615-2 が定める性能試験により得られる熱源機の消費電力である。
2.263 ダクト式セントラル空調機の熱源機の定格能力 （4 章 2 節）
JIS B8616 が定める定格標準能力の定義に基づき、JIS B 8615-2 が定める性能試験により得られる熱源機の能力である。
2.264 ダクト式セントラル空調機の VAV 方式 （4 章 2 節）空調機から居室までのダクト経路上に、ダンパ又はファンを配置して、居室の暖冷房負荷に応じて自動制御
により送風量を増減する方式である。本算定方法では、全ての居室に対して、居室ごとの暖冷房負荷に応じてその居室への吹き出し風量を調整し、かつ、室内機において循環風量（全体風量）を調整することができる機器に限る。ただし、全般換気の機能を有する機器の場合は、設定温度に到達後も完全にダンパが閉鎖もしくはファンが停止せず、全般換気用の吹き出し風量を確保する機能を有するものとする。
2.265 ダクトの内径 （5 章）
ダクトの内法寸法(mm) をいう。
1-24

Ver.092019.112.266 立会試験 （11 章 4 節）
自社試験場で第三者試験機関の試験員が実施する試験又は自社試験場で第三者審査機関（試験等）の審査員による立会の下で行われる自社試験員が実施する試験をいう。
2.267 多灯分散照明方式 （6 章）
主たる居室で一室に複数の照明設備を消費電力の合計を制限し設置することで、運用時の消費電力量削減と光環境の向上を図る照明方式をいう。
2.268 多灯分散照明方式による補正係数 （6 章）
多灯分散照明方式と見なすことができる条件を満たした場合の消費電力量の低減効果に対応する補正である。
2.269 単位温度差当たりの外皮熱損失量 （3 章 2 節）
内外の温度差１度の場合における外皮の部位の熱損失量を合計したものである。
2.270 単位住戸 （3 章 2 節）
住宅部分の一の住戸をいう。
2.271 単位日射強度 （3 章 2 節）
水平面における全天日射量１W/m2 のことである。
2.272 単位日射強度当たりの暖房期の日射熱取得量 （3 章 1 節、2 節）
単位日射強度当たり住戸が取得する熱の暖房期間平均値のことである。
2.273 単位日射強度当たりの冷房期の日射熱取得量 （3 章 1 節、2 節）
単位日射強度当たり住戸が取得する熱の冷房期間平均値のことである。
2.274 単位面積当たりの上面最大放熱能力 （4 章 5 節、7 節）
床暖房の敷設面積１平方メートル当たりに放熱できる最大能力のことである。温水床暖房の場合は送水温度に依存する。
2.275 単位面積当たりの必要暖房能力 （4 章 2 節、6 節、8 節）暖房設備機器等の能力を定めるにあたり、暖冷房区画の面積当たりに必要な能力のことである。
2.276 単位面積当たりの必要能力 （4 章 2 節、6 節）暖房設備機器等又は冷房設備機器の能力を定めるにあたり、暖冷房区画の面積当たりに必要な能力のことである。
2.277 単位面積当たりの必要冷房能力 （4 章 2 節）
冷房設備機器の能力を定めるにあたり、暖冷房区画の面積当たりに必要な能力のことである。
2.278 タンクユニット （8 章）
コージェネレーション設備において、排熱を蓄熱する貯湯槽を有する部位。排熱では賄えない給湯や温水
暖房の熱負荷を処理するバックアップボイラーを内蔵するのが一般的である。
2.279 断続時消費電力 （4 章 4 節）
FF 暖房器において発停運転を行う際にヒーター等の電力が連続運転時に比べて増加する分の消費電力
1-25

Ver.092019.11をいう。
2.280 断熱区画 （4 章 8 節）
熱的境界に囲まれた空間のことを言う。
2.281 断熱構造 （3 章 2 節）
断熱及び日射遮蔽のための措置を講じた構造をいう。
2.282 断熱被覆 （4 章 7 節）
温水暖房における循環配管（ヘッダーを要するシステムの場合はヘッダー部分も含む）を断熱材で被覆した状態をいう。
2.283 断熱部分 （3 章 3 節）
熱的境界を構成する部位において、熱橋部分以外の部分をいう。
2.284 断熱補強 （3 章 3 節）構造熱橋部に断熱材等を補うことにより断熱性能を強化することをいう。
2.285 単板ガラス （3 章 3 節、4 節）
一枚の板ガラスにより構成されるガラスをいう。
2.286 暖房期 （3 章 2 節、4 節）暖房を行う期間であり、本計算方法では主として日平均外気温をフーリエ変換した年周期成分が 15 度以下となる期間として定義されている。
2.287 暖房期の日射取得係数 （3 章 1 節、2 節）「建物による遮蔽がないと仮定した場合に取得できる日射量」に対する「実際に建物内部で取得される日射量」の割合の暖房期の期間平均値である。
2.288 暖房期の日射地域区分 （3 章 1 節）
水平面全天日射量の暖房期積算値を指標として日本全国を日射の少ない地域から多い地域まで 5 地域に分類した地域区分のことである。
2.289 暖房設備 （2 章 2 節、3 節、4 節、5 節、4 章 1 節）
住戸全体又は居室を暖房する設備のことである。本計算方法では、浴室暖房設備等の非居室のみを暖房する設備はこれに含めない。また、こたつ、電気ヒーター、電気カーペット、開放型燃焼機器等、容易に移動可
能な作り付けではない機器についても評価対象外とする。
2.290 暖房設備機器 （4 章 1 節、3 節、4 節、5 節、6 節）「主たる居室」又は「その他の居室」に設置される暖房設備のことであり、ダクト式セントラル空調機、ルームエ
アコンディショナー、FF 暖房機、電気蓄熱暖房器、電気ヒーター床暖房及びルームエアコンディショナー付温水床暖房が該当する。
2.291 暖房設備機器等 （4 章 1 節、3 節、4 節、5 節、6 節、7 節）暖房設備機器及び放熱器の総称である。

1-26

Ver.092019.112.292 暖房設備の方式による放射温度を考慮した負荷補正係数 （3 章 1 節）
電気ヒーター式床暖房及び温水床暖房を採用した場合に適用する係数であり、床が暖かい場合に快適性等を勘案しながら床暖房を採用しない場合に比して室温を下げることができ、暖房負荷が削減することを表す
補正係数である。
2.293 暖房負荷 （3 章 1 節、4 章 1 節、2 節、3 節、4 節、5 節、6 節、7 節）
室内を一定の温度以上に維持するために投入する必要のある熱量のことである。
2.294 暖房方式 （2 章 3 節、3 章 1 節、4 章 1 節）
本計算方法において暖房エネルギー消費量を計算するに当たり想定した暖冷房区画と暖房時間により定義される暖房方法のことであり、大きくは「住戸全体を連続的に暖房する方式」と「居室のみを暖房する方式」に分類され、さらに「居室のみを暖房する方式」の場合は「連続運転」と「間歇運転」に分けられる。暖房方式は暖房設備機器の種類等に応じて定まる。
2.295 断面構成 （3 章 3 節）部位における部分を構成する断面方向の層の種類（仕上げ材、断熱材、空気層等）、厚さ及び順番のことをいう。
2.296 暖冷房区画 （3 章 1 節、4 章 1 節、2 節、3 節、4 節、5 節、6 節、7 節、8 節）
暖冷房を行う区画であり、それぞれの暖冷房区画において暖房負荷又は冷房顕熱・潜熱負荷が発生する。
2.297 地域の区分 （2 章 2 節、3 節、3 章 1 節、2 節、4 節、4 章 1 節、8 節、7 章 1 節、9 章 1 節、11 章 1 節）
全国を主に暖房デグリーデーを指標として寒い地域から暑い地域まで 8 地域に分類した区分のことであり、建築物エネルギー消費性能基準等を定める省令第１条第１項第２号イ⑴の地域の区分をいう。
2.298 蓄熱効率 （4 章 6 節）
夜間電力等により電気蓄熱暖房器に熱を蓄えるのに用いた熱エネルギーのうち、室内の暖房負荷を処理するために用いられた熱エネルギーの割合をいう。
2.299 蓄熱の利用 （3 章 1 節）
土壁、コンクリート土間等、住戸内に積極的に蓄熱部材を用いることにより、暖房期の暖房負荷の低減を行う、計画上の措置のことをいう。本計算方法では、蓄熱部位の熱容量がある一定以上の場合に蓄熱の利用が認められ暖房負荷の低減等の評価が行われる。
2.300 蓄熱部位 （3 章 1 節）
蓄熱の利用に有効な熱容量を持つ部位をいい、天井、床（断熱区画内の床も含む）、壁（外気に接する壁及び間仕切壁）及び界壁・界床を対象とする。蓄熱部位とみなせる範囲は、最も室内側の材料を含めて断熱材又は密閉されていない空気層の間に位置する材料であり、界床・界壁等の場合は、壁厚の半分の厚さまでを見込むことができる。この限りにおいて、部材が複数ある場合、各部材すべて蓄熱部位とみなすことができる。
ただし、各部材ごとに、有効蓄熱厚さを超えて計上することはできない。
2.301 蓄熱部位の熱容量 （3 章 1 節）
蓄熱を利用する場合において評価される蓄熱部位の熱容量であり、蓄熱部位の容積比熱に有効厚さを乗じることにより求まる値である。

1-27

Ver.092019.112.302 地中熱ヒートポンプ温水暖房機 （4 章 7 節）
地中熱を熱源とするヒートポンプにより加熱する温水熱源機である。本計算法では、地中熱交換器－熱源機間および熱源機－放熱器間の熱媒が水または不凍液であり、かつ、地中における熱交換の方式が、閉鎖された配管系を循環する熱媒を介して地中からの採熱または地中への放熱を間接的に行う、クローズドループ型のものに限る。
2.303 地中熱ヒートポンプの熱交換器タイプ （4 章 7 節）
地中熱ヒートポンプの熱交換器は、地中からの採熱または地中への放熱を行うために設置する熱交換器である。なお、クローズドループ型においては、狭義には熱媒を循環させる配管のみを熱交換器とすることがあるが、本計算法では、ボアホールならびにトレンチ内の充填物、杭およびその内部の充填物も含めて広義に地中熱交換器として扱うものとする。
2.304 調光 （6 章）
照明設備が光束を段階的又は無段階で調節できる機能であり、設備本体が有する調光機能による場合と設
備とは別の調光器による場合の２通りについて適用される。照明器具の点灯数の切り替えができる設備についても適用される。
2.305 調光が可能な制御 （6 章）
照明設備の光束を段階的又は無段階で調節できる機能を生じさせる制御をいう。
2.306 調光による補正係数 （6 章）
照明設備が光束を段階的又は無段階で調節できる機能を有しているときの消費電力量の低減効果に対応する補正係数。設備本体が有する調光機能による場合と設備とは別の調光器による場合の２通りについて適用される。
2.307 調理 （10 章）
本計算方法では、ガスコンロによる調理を対象とする。電子レンジ、電気がま、電気ポット等、コンロ以外で調理のために電力を使用する機器は家電に含まれる。
2.308 通常浴槽 （7 章 1 節）
「JIS A 5532:2011 浴槽」において定義された「通常浴槽」をさす。
2.309 通風経路 （3 章 1 節）
方位の異なる外部に面した二開口部をつなぎ、通風時に風が室内を通過する一連の（分岐しない）経路のことをいう。
2.310 通風の利用 （3 章 1 節）
夏期夜間や中間期など気象条件が温熱感覚上の体感改善に有効な場合に、外気を通風という形で積極的に取り入れ、冷房エネルギー消費量の削減を実現することを目的とした措置である。
2.311 通風の利用における相当換気回数 （3 章 1 節）
通風の利用による外気の取り入れ量を相当する換気回数で表したものをいう。
2.312 通風を確保する措置 （3 章 1 節）
居室への通風確保を目的として開放可能な開口部を設ける措置のことをいう。その居室を通過する通風経
1-28

Ver.092019.11
路上に位置する開口部において確保できる開放可能部の面積比から、「措置なし」「措置あり(5 回/h 相当以上)」「措置あり(20 回/h 相当以上)」の 3 水準で通風を確保する措置の有無を確認する。
2.313 束立大引工法 （3 章 3 節）
床束に大引を掛けたのちに根太を組み合わせて床組とする工法をいう。
2.314 低外気温領域でのヒートポンプ効率低下による補正係数 （7 章 1 節）
電気ヒートポンプ給湯機においては、寒冷時の効率の低下があることから、夜間平均外気温度が７℃以上の範囲で作成された消費電力量の推定式に対しては、夜間平均外気温度が７℃未満の領域において本値により消費電力量の補正を行うこととする。
2.315 定格エネルギー消費効率 （4 章 2 節、3 節）
定格能力時におけるエネルギー消費効率のことである。
2.316 定格消費電力 （4 章 2 節、3 節、4 節）
定格運転時の消費電力のことである。
2.317 定格暖房エネルギー消費効率 （4 章 2 節、3 節）定格暖房能力時におけるエネルギー消費効率のことである。
2.318 定格暖房消費電力 （4 章 2 節、3 節、4 節）
定格暖房運転時の消費電力のことである。
2.319 定格暖房能力 （4 章 2 節、3 節、6 節）定格条件における暖房能力である。
2.320 定格燃焼効率 （4 章 4 節）
定格能力時における燃焼効率のことである。
2.321 定格能力 （4 章 2 節、3 節、6 節）定格条件における暖冷房能力である。
2.322 定格風量 （5 章）
換気設備に関して、熱交換を行う吸気量（m3/h）として、仕様書に表示したもの。風量調整装置をもつものは、
全熱交換を行う最大風量。
2.323 定格冷房エネルギー消費効率 （4 章 2 節、3 節）定格冷房能力時におけるエネルギー消費効率のことである。
2.324 定格冷房消費電力 （4 章 2 節、3 節）
定格冷房運転時の消費電力のことである。
2.325 定格冷房能力 （4 章 2 節、3 節）定格条件における冷房能力である。
2.326 定風量制御 （5 章）
送風機の機外静圧に応じてその出力を調整し風量を一定に維持するための制御をいう。
1-29

Ver.092019.112.327 鉄筋コンクリート造等 (3 章 3 節)
鉄筋コンクリート造、組積造その他これらに類する構造をいう。
2.328 デフロスト運転によるガス消費量の補正係数 （7 章 1 節）
電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯機においては、寒冷時にヒートポンプでの着霜等による効率低下が発生することから、日平均外気温度が 7℃未満においては本値によりガス消費量の補正を行うこととする。
2.329 デフロスト運転による消費電力量の補正係数(電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用給湯機) （7 章 1 節）
電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯機においては、寒冷時にヒートポンプでの着霜等による効率低下が発生することから、日平均外気温度が 7℃未満においては本値により消費電力量の補正を行うこととする。
2.330 デフロスト運転による補正係数(電気ヒートポンプ給湯機) （7 章 1 節）
電気ヒートポンプ給湯機においては、寒冷時にヒートポンプでの着霜による効率低下が発生することから、夜間平均外気温度が 5℃から-15℃の範囲において本値により消費電力量の補正を行うこととする。
2.331 デフロストに関する暖房出力補正係数 （4 章 2 節、3 節、8 節）
デフロスト運転時に暖房出力が低下するのを補正する係数である。
2.332 手元止水機構 （7 章 1 節）
手元止水機構を有する水栓とは、台所水栓及び浴室シャワー水栓において、吐水切替機能、流量及び温度の調節機能と独立して、使用者の操作範囲内に設けられたボタンやセンサー等のスイッチで吐水及び止水操作ができる機能を有する湯水混合水栓である。
2.333 電気蓄熱暖房器 （4 章 1 節、6 節）
夜間時間帯に電気を通電して本体内部の蓄熱レンガ等の蓄熱材に熱を蓄積し、それを任意の時間に放出するよう設計された暖房器である。放熱の方法により、自然放熱式（ファンレスタイプ）と強制放熱式（ファンタイプ）に分類される。
2.334 電気の量 1kWh を熱量に換算する係数 （2 章 1 節、2 節、3 節）
電気の量 1kWh を熱量に換算する係数とは、消費電力量を一次エネルギー消費量に換算する係数であり、告示の別表 6 に定める数値を用いる。
2.335 電気ヒーター温水暖房機 （4 章 1 節、7 節）
電気ヒーターにより電気をジュール熱に変換して過熱する温水暖房機であり、通常、夜間時間帯の電気を利用して暖められた湯又は不凍液を貯湯タンクに貯める貯湯タイプが一般的である。
2.336 電気ヒーター給湯温水暖房機 （4 章 1 節、7 節、7 章 1 節）
電気ヒーターにより電気をジュール熱に変換して過熱する給湯温水暖房機であり、通常、夜間時間帯の電気を利用して暖められた湯又は不凍液を貯湯タンクに貯める貯湯タイプが一般的である。給湯機能において、本計算方法では「JIS C9219 貯湯式電気温水器」に該当する機種のみをさし、その他の瞬間式等は除く。
2.337 電気ヒーター給湯機 （7 章 1 節）
電気ヒーターにより電気をジュール熱に変換して加熱する方式。本計算方法では「JIS C9219 貯湯式電気温
水器」に該当する機種のみをさし、その他の瞬間式等は除く。

1-30

Ver.092019.112.338 電気ヒーター床暖房 （3 章 1 節、4 章 1 節、5 節）
電熱線、電熱ボード、電熱シート、電熱マット等の発熱体を床に敷設し、暖房を行うものをいう。
2.339 電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯温水暖房機 （4 章 1 節、7 節、7 章 1 節）
電気ヒートポンプと潜熱回収型ガス熱源機により構成された給湯温水暖房機。電気ヒートポンプの熱を給湯
のみ、暖房のみ、又は給湯及び暖房に利用する機種がある。
2.340 電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯機 （7 章 1 節）
電気ヒートポンプと潜熱回収型ガス給湯器により構成された給湯機。
2.341 電気ヒートポンプ温水暖房機（フロン系冷媒） （4 章 1 節、7 節）
空気熱源の電気ヒートポンプにより水又は不凍液を加熱する給湯温水暖房機であり、ヒートポンプにフロン系冷媒を使用しているもの。
2.342 電気ヒートポンプ給湯機 （7 章 1 節）
空気熱源の電気ヒートポンプにより加熱する方式。本計算方法では、JIS C9220 又は一般社団法人日本冷凍空調工業会標準規格 JRA4050 に該当する機種をいう。
2.343 天井断熱 （3 章 3 節）
熱的境界である天井面に断熱施工を施こすことをいう。
2.344 電動機の種類 （5 章）
交流電動機であるか直流電動機であるかの区別のことをいう。
2.345 戸 （3 章 3 節、4 節）
ドアの可動部分をいう。
2.346 ドア （3 章 3 節、4 節）
出入りを前提とした開口部をいい、開き形式の開戸と引き形式の引戸がある。戸の中に窓を有するものを含む。
2.347 当該給湯機の効率 （7 章 1 節）
当該住戸に設置された給湯機の効率である。ガス給湯機及び石油給湯機は JIS モード熱効率の値であり、エネルギー消費効率等からの読み替えも可能である。電気ヒートポンプ給湯機の場合は年間給湯保温効率（JIS）又は年間給湯効率（JIS）のことであり、年間給湯効率（APF）からの読み替えも可能である。
2.348 当該住戸 （2 章 1 節、2 節、3 節、5 節、3 章 2 節、4 章 1 節、5 節、8 節、5 章、6 章、7 章 1 節）
設計一次エネルギー消費量の計算対象となる住戸をいう。
2.349 特殊条件による補正係数 （6 章）
室用途によって生じる照明設備の設置位置等の特殊条件に応じて補正する値であり、当該室の消費電力算出時に常に適用される。
2.350 土間床 （3 章 2 節、3 節、4 章 5 節）
地盤面をコンクリートその他これに類する材料で覆った床又は床裏が外気に通じない床をいう。

1-31

Ver.092019.112.351 土間床等の外周部 （3 章 2 節、3 節）
土間床の外周部をいう。
2.352 日平均給水温度 （7 章 1 節、9 章 2 節）
該当日における給水の温度。本計算方法では、給水温度は 1 日を通して一定とする。
2.353 日平均太陽熱外気温度 （9 章 2 節）
年間の日射量地域区分ごとに想定されている外気温度を該当日で平均した値のことである。
2.354 日射遮蔽型 （3 章 4 節）
JIS R3106 に定める夏期のガラス中央部の日射熱取得率が 0.5 未満のものをいう。
2.355 日射取得型 （3 章 4 節）
JIS R3106 に定める夏期のガラス中央部の日射熱取得率が 0.50 以上のものをいう。
2.356 日射取得係数 （3 章 1 節、2 節）「建物による遮蔽がないと仮定した場合に取得できる日射量」に対する「実際に建物内部で取得される日射量」の割合の暖房期又は冷房期の期間平均値である。
2.357 日射熱取得率 （3 章 2 節、4 節）
暖房期又は冷房期において、部位を透過する日射の放射束の総量と部位に吸収されて室内側に伝達される熱流束の総量の和の、入射する日射の放射束の総量に対する比のことをいい、日除けの効果やガラスの入射角特性を考慮した値である。
2.358 熱貫流率 （3 章 2 節、3 節、4 節）
内外の温度差１度の場合において１平方メートル当たり貫流する単位時間当たりの熱量であって、当該部位又は部分を熱の貫流する方向に構成している材料の種類及び厚さ、熱橋により貫流する熱量等を勘案して算出したものをいう。
2.359 熱橋（3 章 2 節、3 節）構造部材、下地材、窓枠下材その他断熱構造を貫通する部分であって、断熱性能が周囲の部分より劣るものをいう。
2.360 熱橋部分 （3 章 3 節）
熱橋となる部分のことである。
2.361 熱源機 （4 章 8 節）
冷温水（冷媒）又は暖気若しくは冷気を供給する機器のことをいう。
2.362 熱交換型換気設備 （3 章 1 節、5 章）
還気と給気の間で熱交換を行って、還気に含まれる顕熱又は全熱の一部を回収することによって換気熱負荷を抑制することを目的とした換気設備である。
2.363 熱交換型換気設備による暖房負荷低減を考慮した補正熱損失係数 （3 章 1 節）
熱交換型換気設備を導入することによって低減する暖房負荷を相当する熱損失係数の低減値として表したものである。
1-32

Ver.092019.112.364 熱交換効率 （4 章 7 節）
温水暖房のガス熱源機及び石油熱源機内の燃焼室において燃焼で得た熱エネルギーに対する熱交換器を通して循環水に伝わった熱エネルギーの比を言い、この値が高いほど熱交換器の性能が高いことを示している。
2.365 熱需要 （4 章 8 節）
温水暖房や空気式暖房、給湯において熱源機が賄う必要のある熱の需要のことをいう。
2.366 熱損失係数 （3 章 1 節、2 節）
建物の内部と外気の温度差を 1℃としたときに、建物内部から外界へ逃げる時間当たりの熱量を床面積で除した数値のことである。
2.367 熱抵抗 （3 章 3 節）
材料内及び空気層を熱が流れる場合の抵抗をいい、内外の温度差が１度の場合の１平方メートル当たり貫流する単位時間当たりの熱量の逆数である。
2.368 熱的境界 （3 章 2 節、3 節）
熱的すなわち温度的に見て隣接空間と室内を区分する境界面をいう。
2.369 熱伝導率 （3 章 3 節）
内外の温度差１度の場合において１平方メートル当たりに材料内を熱伝導により移動する熱量をワットで表した数値をいう。
2.370 熱物性値 （3 章 3 節）
物質及び空気が持っている熱的な性質をある尺度で表したものをいい、壁等の部位を構成する材料の熱伝導率、開口部の熱貫流率及び日射熱取得率、空気層の熱抵抗などがある。
2.371 年間の日射量地域区分 （9 章 1 節、2 節、11 章 2 節）
水平面全天日射量の年間積算値を指標として日本全国を日射の少ない地域から多い地域まで５地域に分類した地域区分のことである。
2.372 配管 （4 章 7 節）
温水暖房において熱源機と放熱器をつなぐ循環配管のことである。
2.373 排気、排気量 （3 章 1 節、5 章）
機械換気設備から室外に排出される空気及びその量をいう。
2.374 排気ファンの消費電力量 （4 章 7 節）
温水暖房のガス熱源機及び石油熱源機において、燃料の燃焼室から燃焼空気を排気するためにかかるファンの消費電力量のことである。
2.375 排熱利用方式 （8 章）
コージェネレーション設備の発電ユニットからの排熱の利用方式であり、温水暖房よりも給湯に優先して利用する「給湯優先」と給湯よりも温水暖房に優先して利用する「温水暖房優先」に分類される。

1-33

Ver.092019.112.376 白熱灯 （6 章）
白熱電球を光源に用いた照明器具をいう。白熱電球には、一般照明用白熱電球、ミニクリプトン電球、ハロゲン電球等の種類を含む。
2.377 バックアップボイラー （8 章）
コージェネレーション設備において、給湯・温水暖房の熱負荷のうち発電ユニットの排熱で賄えない分を処理する給湯熱源機のこと。
2.378 発電ユニット （8 章）
コージェネレーション設備において発電を行う部位のことである。この発電ユニットの形式により、
GEC/PEFC/SOFC に分類される。発電時に発生する排熱を給湯・温水暖房に利用することで、全体のエネル
ギー効率を向上させている。
2.379 発電ユニットの日平均排熱効率 （8 章）
発電ユニットが 1 日を通した発電及び停止の中での燃料消費量に対する、出力した排熱量の比のことである。
2.380 発電ユニットの日平均発電効率 （8 章）
発電ユニットが 1 日を通した発電及び停止の中での燃料消費量に対する、発電ユニットから出力した発電量の比のことである。発電ユニットが起動時等に自己消費する電力量分は、発電量から除かれる。
2.381 発電ユニットの排熱量推定時の仮想燃料消費量 （8 章）
給湯・温水暖房の熱負荷と排熱量の関係から推定された、発電ユニットの燃料消費量のことである。排熱量が多く熱主制御が一般的な GEC や PEFC の一部機種では、主にこの値が発電ユニットの燃料消費量となる。
2.382 発電ユニットの排熱量推定時の仮想排熱量上限値 （8 章）
給湯・温水暖房の熱負荷と排熱量の関係から推定された、発電ユニットの燃料消費量の上限のことである。
発電量推定時の仮想燃料消費量では考慮されていない、排熱が過剰となる場合の発電量抑制の影響を考慮するために用いられる。
2.383 発電ユニットの発電量推定時の仮想燃料消費量 （8 章）
分担可能電力負荷と発電量の関係から推定された、発電ユニットの燃料消費量のことである。常時発電が一般的な SOFC や PEFC の一部機種では、主にこの値が発電ユニットの燃料消費量となる。
2.384 発電ユニットの分担可能電力負荷 （8 章）
コージェネレーション設備が分担する各時刻の電力負荷のうち、発電ユニットの定格発電出力以下となる部
分の電力負荷のことである。コージェネレーション設備は系統への逆潮流ができないため、発電量は分担可能
電力負荷以下となる。なお発電ユニットの自己消費分は含まないが、貯湯ユニットの自己消費分は含む。
2.385 発電量 （2 章 2 節、8 章、9 章）
コージェネレーション設備又は太陽光発電設備により発電される量のことである。ただし、コージェネレーショ
ン設備又は太陽光発電設備自身の消費電力量を差し引いた値である。
2.386 パネルラジエーター （4 章 1 節、7 節）
温水暖房における放熱器の 1 種であり、外部から配管を通じて温水の供給を受けて暖房を行う機器で、室1-34

Ver.092019.11
内に露出する表面板そのものが熱交換部を形成し、自然対流及び放射の双方によって放熱する形式のものである。
2.387 バルコニー （3 章 4 章）
外壁から突き出している屋外の床のことをいう。
2.388 PEFC （8 章）
コージェネレーション設備のうち、発電ユニットに PEFC(Polymer electrolyte fuel cell)を用いた機種を指す。
排熱量が多く 1 日の中で発電・停止を繰り返す機種が一般的である。
2.389 ヒートポンプサイクルの理論効率 （4 章 8 節）
熱交換器や配管等における圧力損失が無いと仮定し、圧縮機において理想的な断熱圧縮（等エントロピー
圧縮）を仮定した場合の効率のことをいう。
2.390 非居室 （2 章 1 節、3 章 1 節、6 章）
当該住戸又は当該住戸の部分における熱的境界の内側に存する居室以外の空間であり、浴室、トイレ、洗面所、廊下、玄関、クローゼット、納戸等をいう。
2.391 比消費電力 （5 章）
機械換気設備の消費電力を設計風量で除して得られる値をいう。単位は W/(m3/h)。
2.392 標準住戸 （3 章 1 節、2 節、4 章 8 節、6 章）
当該住戸の外皮の部位の面積を用いずに外皮性能を評価する際の、部位の面積や長さ等を定めている住戸のことをいう。
2.393 標準太陽電池アレイ出力 （9 章 1 節）
標準試験条件の状態に換算した太陽電池アレイの最大出力点における出力をいう。太陽電池アレイ容量とも言われる。JISC8951 に基づき確認された値で、測定方法は JISC8953 に従う。
2.394 表面熱伝達抵抗 （3 章 3 節、4 章 5 節、7 節）
物体と周囲の空気との間の温度差１度の場合において、１平方メートル当たりに熱伝達によって移動する熱量を表面熱伝達率といい、その逆数をワットで表した数値を表面熱伝達抵抗という。
2.395 日除け （3 章 4 節）
日射熱の侵入を調整するために設置されるものをいい、「ひさし等のオーバーハング型の日除け」と「ブラインド等の付属部材を用いた日除け」がある。
2.396 ファンコンベクター（4 章 1 節、7 節）
温水暖房における放熱器の 1 種であり、外部から配管を通じて温水の供給を受けて暖房を行う機器で、熱源部をもたないものをいう。ここでは、定格暖房能力 35kW 以下で、工場で加熱コイル及び送風機を一体に組み立てた完成品で、空気を直接室内に吹き出すものをいう。
2.397 部位 （3 章 2 節、3 節、4 節）外皮を構成する一要素を指す。一般部位においては、１つの部位は通常、断面構成の異なる複数の部分か
ら成る。

1-35

Ver.092019.112.398 風圧係数 （3 章 1 節）
建築物が風力を受ける度合いを表わす係数。
2.399 風除室 （3 章 3 節）
外気の流入や風の吹きつけを緩和する目的で建物の入口(玄関)前に設けられる小部屋のことをいう。
2.400 負荷補正係数 （3 章 1 節）
室温を設定温度に維持するために必要な熱量である負荷を、室内の表面温度や上下温度分布等の温熱環境を勘案して、室内の温熱環境が同等になるように室内の設定温度を上げ下げし、それに応じて負荷を補正する操作を行う際の補正係数のことであり、外皮の表面温度による放射温度を考慮した負荷補正係数及び暖房設備の方式による放射温度を考慮した負荷補正係数、上下温度分布を考慮した負荷補正係数から成る。
2.401 複層ガラス （3 章 3 節、4 節）
2 枚の板ガラスにより構成されるガラスであって、当該ガラスの間に中空層を有するものである。ペアガラスともいう。
2.402 敷設面積 （4 章 5 節、7 節）
床暖房の敷設された面積のことである。
2.403 敷設率 （3 章 1 節、4 章 5 節、7 節、8 節）
電気ヒーター床暖房又は温水床暖房を設置する場合において、設置する居室の床面積又は床面積の合計に対する床暖房放熱部の面積又は面積の合計の比である。
2.404 付属部材 （3 章 3 節、4 節）
紙障子、外付けブラインド及びその他これらと同等以上の日射遮蔽性能を有し、開口部に建築的に取り付けられるものをいう。
2.405 部分 （3 章 3 節）部位を構成し、断面構成が同一である部分のことをいう。通常、断熱部分及び熱橋部分より構成される。ただし、共同住宅における隣接する住戸及び共用部に接する部位の場合で、かつ、その部位に断熱が施されていない場合、一般部及び軸組部分より構成される。
2.406 ふろ機能の種類 （7 章 1 節）
給湯器の種類の 1 種であり、浴槽への湯はり機能及び沸かし直し機能の有無又は種類によって、給湯単機
能、ふろ給湯器（追焚なし）及びふろ給湯器（追焚あり）の 3 種類に分類される。
2.407 ふろ給湯機（追焚あり） （7 章 1 節）
水栓への給湯機能及び浴槽への自動湯はり機能をもつ給湯機のうち、追焚機能をもつもの。
2.408 ふろ給湯機（追焚なし） （7 章 1 節）
水栓への給湯機能及び浴槽への自動湯はり機能をもつ給湯機のうち、追焚機能をもたないもの。
2.409 平均総合効率 （6 章）
室全体での平均のランプ光束を消費電力で除した値である。照明区画ごとに適用される。

1-36

Ver.092019.112.410 平均日射熱取得率 （3 章 2 節、4 節）
日射量に対する室内に侵入する日射量の割合を外皮の面積により加重平均した数値をいう。
2.411 方位 （3 章 2 節、4 節）
建物等が東西南北を基準としていずれの方向に対して向くかを示すこと。
2.412 方位係数 （3 章 2 節、4 節）
日射の影響は方位によって異なるため、その影響を係数化したものである。暖房期又は冷房期に水平面に入射する単位面積当たりの日射量の総量に対する部位に入射する単位面積当たりの日射量の総量の比である。方位係数は暖房期及び冷房期の別、地域の区分並びに方位ごとに与えられる。
2.413 放熱器 （4 章 1 節、7 節、8 節）
温水暖房において温水又は不凍液が保有する熱を室内に放熱する機器を言い、本計算方法ではパネルラ
ジエーター、ファンコンベクター及び温水床暖房が該当する。
2.414 放熱系統 （4 章 7 節）
温水暖房において熱源機から温水を供給される系統のことをいい、放熱器と配管から構成される。
2.415 保温時の補機による消費電力量 （7 章 1 節、8 章）
浴槽内湯の保温時において給湯機の循環ポンプや給気ブロアー、制御回路等が消費する電力量のこと。
2.416 補正熱貫流率 （3 章 3 節）
熱橋部分における熱損失を勘案して熱貫流率を補正するために加算する値のことをいう。
2.417 窓 （3 章 3 節、4 節）
サッシ及びガラスで構成された、出入りを前提としない開口部いい、掃出し窓、ガラスブロック窓を含む。
2.418 窓用アレイ （9 章）
窓に太陽電池モジュールを設置した太陽電池アレイをいう。太陽電池自体又は太陽電池モジュールの構成
材料が窓材を兼ねる。
2.419 丸太組構法 （3 章 3 節）
丸太材や角材を水平に積み重ねて壁を構成する構法のことをいう。
2.420 未処理暖房負荷 （2 章 2 節、3 節、4 節、4 章 1 節、7 節、8 節）暖房設備機器等が処理できなかった暖房負荷のことである。
2.421 未処理暖房負荷の設計一次エネルギー消費量相当値 （2 章）
暖房設備の未処理負荷の設計一次エネルギー消費量相当値である。
2.422 未処理負荷 （4 章 1 節、8 節）暖房設備機器等又は冷房設備機器が処理できなかった暖房負荷又は冷房負荷のことである。
2.423 未処理冷房顕熱負荷 （4 章 1 節）
冷房設備機器が処理できなかった顕熱負荷のことである。

1-37

Ver.092019.112.424 未処理冷房潜熱負荷 （4 章 1 節）
冷房設備機器が処理できなかった潜熱負荷のことである。
2.425 水優先吐水機構 （7 章 1 節）
水優先吐水機能を有する水栓とは、台所水栓及び洗面水栓において、吐水止水操作部と一体の温度調節を行うレバーハンドルが水栓の正面に位置するときに湯が吐出されない構造を有する、又は湯水の吐水止水操作部と独立して水専用の吐水止水操作部が設けられた湯水混合水栓をいい、水栓、取扱説明書等に水栓の正面位置が判断できる表示がされているものである。ただし、吐水止水操作部と一体の温度調節部が水栓
本体の側面に位置し、水栓正面に対して前後の操作で温度調節するものは除く。
2.426 木製断熱積層構造の戸 （3 章 3 節）
木製表裏面材の中間に断熱材を密実に充填した構造の戸をいう。
2.427 木と金属の複合材料製（建具） （3 章 3 節）
屋外側の建具の大半に金属、屋内側の建具の大半に木を使用した構造をいう。
2.428 戻り温水温度 （4 章 7 節）
温水暖房において放熱器から熱源機へ送水される水又は不凍液の熱源機入口における温度のことである。
2.429 夜間平均外気温度 （7 章 1 節）
日の 23 時から当日の 7 時までの外気温度の平均のことである。
2.430 屋根置き形 （9 章 1 節）
太陽電池モジュールを、屋根と平行に空隙を設けて間接に設置した太陽電池アレイをいう。
2.431 屋根材一体形 （9 章 1 節）
太陽電池モジュールと屋根建材とを接着剤、ボルト等で一体構造にした屋根用アレイをいう。太陽電池モジ
ュールと屋根建材を物理的に分割することが可能である。
2.432 屋根材形 （9 章 1 節）
太陽電池自体又は太陽電池モジュールの構成材料が屋根建材を兼ねる屋根用アレイをいう。太陽電池モジュールと屋根建材とを物理的に分割することが不可能である。
2.433 屋根設置型 （9 章 1 節）
既存の屋根に支持物を介して太陽電池モジュールを設置した屋根用アレイをいう。さらに屋根への取り付け方法によって架台設置形及び屋根置き形の 2 種がある。
2.434 屋根断熱 （3 章 4 節）
熱的境界である屋根面に断熱施工を施こすことをいう。
2.435 屋根用アレイ （9 章 1 節）
屋根に太陽電池モジュールを設置した太陽電池アレイをいう。さらに構造又は用途によって屋根設置形、屋
根材一体形及び屋根材形の 3 種がある。
2.436 有効開口面積 （3 章 1 節）
通風の利用による外気の取り入れに有効な開口部の面積をいう。
1-38

Ver.092019.112.437 有効換気量 （5 章）
環境衛生上支障のない状態で、かつ、有効に室内に供給される外気量のことをいう。ただし、熱交換換気（顕熱交換換気を含む）を行う第一種換気設備の有効換気量は、給気への還気の漏えいがある場合は、給気量から漏えい量を差し引いた風量とする。
2.438 有効換気量率 （3 章 1 節、5 章）
第一種換気設備において、有効換気量の給気量に対する比率のことである。第一種換気設備であって、還気が給気に混入することのない設備にあっては有効換気量率を 1 とする。また、第二種換気設備及び第三種換気設備においても 1 とする。
2.439 有効蓄熱厚さ （3 章 1 節）
蓄熱の利用に有効な厚さをいい、有効厚さの分だけ蓄熱部位の熱容量に計上できる。
2.440 床暖房パネル （4 章 5 節、7 節）
床暖房において乾式工法の場合の工場生産された床暖房放熱パネルのことをいう。
2.441 床暖房パネル内の配管 （4 章 7 節）
温水床暖房において床パネル内の配管をいう。
2.442 床暖房パネル内の発熱体 （4 章 5 節）
電気ヒーター床暖房において床パネル内の発熱体をいう。
2.443 床梁工法 （3 章 3 節）
床束を設けず床梁によって床組とする工法をいう。
2.444 床梁土台同面工法 （3 章 3 節）
床梁、土台、大引及び根太の天端をそろえて床組とする工法をいう。
2.445 床面積の合計 （2 章 3 節、4 節、5 節、3 章 1 節、2 節、4 章 2 節）
主たる居室の床面積、その他の居室の床面積及び非居室の床面積の合計のことである。
2.446 湯はり時の補機による消費電力量 （7 章 1 節）
浴槽水栓湯はり時において給湯機の給気ブロアー、制御回路等が消費する電力量のこと。
2.447 要求往き温水温度 （4 章 7 節）
温水暖房において放熱系統ごとに、対応する暖冷房区画の放熱器において、未処理暖房負荷が生じない
ために、暖房負荷を処理するのに必要な往き温水温度のことをいう。
2.448 容量可変型コンプレッサー搭載ルームエアコンディショナー （4 章 3 節）
容量可変型コンプレッサーを搭載したルームエアコンディショナーのことである。容量可変型コンプレッサーとは、一回転あたりのシリンダ容積（押のけ量）を変化させて単位時間あたりの冷媒循環量を制御する機械式
容量制御を採用したコンプレッサーをいう。
2.449 浴室シャワー水栓 （7 章 1 節、8 章、9 章 2 節）
浴室シャワーへの給湯に用いる水栓。

1-39

Ver.092019.112.450 浴室等 （7 章 1 節）
浴室その他浴槽又は身体の清浄を目的とした設備を有する室をいう。
2.451 浴槽追焚 （7 章 1 節、8 章）
浴槽内湯の沸かし直しのため、給湯機（追焚あり）と浴槽内アダプターを接続した浴槽配管を経由して、浴槽の間で浴槽内の湯を循環・加熱すること。
2.452 浴槽自動湯はり （7 章 1 節、8 章、9 章 2 節）
ふろ給湯機による浴槽配管からの浴槽湯はり。水栓を経由することなく、浴槽内に設置されたアダプター等を経由して直接行われる湯はりのことである。浴槽内の湯が設定された水位及び湯温になるよう自動的に制御される。
2.453 浴槽水栓さし湯 （7 章 1 節、8 章、9 章 2 節）
浴槽沸かし直しのため、水栓から高温の湯を浴槽に加えること。
2.454 浴槽水栓湯はり （7 章 1 節、8 章、9 章 2 節）
浴槽近くに設置された、水栓からの浴槽湯はり。
2.455 浴槽の種類 （7 章 1 節）
本計算方法では浴槽の断熱の有無のことを指しており、JIS A 5532:2011「浴槽」において定義された「通常浴槽」と「高断熱浴槽」の２種類に分類される。
2.456 浴槽湯はり （7 章 1 節）
浴槽への湯はりのことであり、湯はりの方法により浴槽水栓湯はり又は浴槽自動湯はりに分類される。
2.457 浴槽湯張りがある場合 （7 章 1 節）
浴槽水栓湯はり又は自動湯はりにより浴槽に湯はりをする場合をいい、本計算方法では、浴槽湯はりにおける基準給湯量が 0 以上の場合に浴槽湯はりが発生すると定めている。
2.458 浴槽沸かし直し （7 章 1 節）
浴槽内の湯の沸かし直しのことであり、沸かし直しの方法により浴槽水栓さし湯と浴槽追焚に分類される。
2.459 隣接空間 （3 章 2 節、4 章 5 節）
隣接する空間の種類をいう。外気、外気に通じる空間、外気に通じていない空間、外気に通じる床裏、外気に通じていない床裏（ピット等）、住戸及び住戸と同様の熱的環境の空間（空調された共用部等）に分類される。
ここでいうピット等とは、当該ピット等の床が 1 メートル以上地盤面下にあり、かつ、その床面から地盤面までの高さがその空間の天井高さの 1/2 以上のものに限る。
2.460 ルームエアコンディショナー （4 章 1 節、3 節、8 節）
ヒートポンプと熱交換機により室内の空気を冷房又は暖房するものをいい、空気の循環と除じん（塵）を行う
ものを含む。一体形のもの（圧縮式冷凍機、送風機等を一つのキャビネットに内蔵したもの。）又は分離型のもの（圧縮式冷凍機、送風機等を二つのキャビネットに内蔵したもの。）で、定格冷房能力が 10kW 以下かつ定格冷房消費電力が 3kW 以下のものを対象とする。ただし、本計算方法ではマルチタイプ（分離型のうち 1 の室
外機に 2 以上の室内機を接続し、かつ、室内機を個別に制御するもの）は対象としない。

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Ver.092019.112.461 ルームエアコンディショナー付温水床暖房 （4 章 1 節、8 節）
電気式のヒートポンプにより温水床暖房に供する水又は不凍液を温める機器であり、かつルームエアコンディショナー同様に室内機内部の熱交換器において冷媒と室内の空気を熱交換することにより冷房又は暖房する機能を有する機器である。
2.462 冷房期 （3 章 2 節、4 節）冷房を行う期間であり、本計算方法では主として日最高外気温をフーリエ変換した年周期成分が 23 度以上となる期間として定義されている。
2.463 冷房期の日射取得係数 （3 章 1 節、2 節）「建物による遮蔽がないと仮定した場合に取得できる日射量」に対する「実際に建物内部で取得される日射量」の割合の冷房期の期間平均値である。
2.464 冷房顕熱負荷 （3 章 1 節、4 章 1 節、2 節、3 節）
室内を一定の温度以下に維持するために除去する必要のある熱量のことである。
2.465 冷房設備 （2 章 2 節、3 節、4 節、5 節、4 章 1 節）
住戸全体又は居室を冷房する設備のことである。本計算方法では、非居室のみを冷房する設備はこれに含めない。
2.466 冷房設備機器 （4 章 1 節、3 節）「主たる居室」あるいは「その他の居室」に設置される冷房設備のことであり、ルームエアコンディショナーが該当する。
2.467 冷房潜熱負荷 （3 章 1 節、4 章 1 節、2 節、3 節）
室内を一定の湿度以下に維持するために除去する必要のある水分量のことである。
2.468 冷房負荷 （3 章 1 節、4 章 1 節、2 節、3 節）
室温を一定の温度以下及び一定の湿度以下に維持するために除去すべき熱量及び水分量のことであり、冷房顕熱負荷と冷房潜熱負荷に分けられる。
2.469 冷房負荷最小顕熱比 （4 章 3 節）
ルームエアコンディショナーにおいてある運転条件における、処理冷房全熱負荷に対する処理冷房顕熱負荷の最小値である。
2.470 冷房方式 （3 章 1 節、4 章 1 節）
本計算方法において冷房エネルギー消費量を計算するに当たり想定した暖冷房区画と冷房時間により定義される冷房方法のことであり、大きくは「住戸全体を連続的に冷房する方式」と「居室のみを冷房する方式」に分類される。冷房方式は冷房設備機器の種類に応じて定まる。
2.471 レンジフード内の手元灯 （6 章）
レンジフードに付随する照明設備をいう。
2.472 連続運転 （2 章 3 節、3 章 1 節、4 章 1 節）
居住者の在不在にかかわらず、居室を 24 時間連続的に暖房又は冷房する運転である。

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Ver.092019.112.473 連続運転時最小能力 （4 章 4 節）
FF 暖房器において連続運転を維持できる最小能力のことである。
2.474 Low-E 三層ガラス （3 章 3 節、4 節）
3 枚の板ガラス（仕切り部材を含む。）と 2 つの中空層からなるものであり、1 枚以上の板ガラスに Low-E 膜を中空層に面するように使用しているものをいう（ただし、同一中空層に複数の Low-E 膜が面するものを除く。）。
低放射三層ガラスともいう。
2.475 Low-E 複層ガラス （3 章 3 節、4 節）
2 枚の板ガラスと 1 つの中空層からなるものであり、1 枚以上の板ガラスに Low-E 膜を中空層に面するように使用しているものをいう。低放射複層ガラスともいう。
2.476 Low-E 膜 （3 章 3 節、4 節）
Low-E は Low Emissivity（低放射）の略で、ガラス表面に銀、酸化スズ等を成膜することでガラス表面の放射率を下げ、放射熱伝達を抑制する薄膜をいい、低放射膜ともいう。
2.477 漏えい量 （5 章）
熱交換換型気設備のシール等の隙間を通じて、給気に混入する還気の量をいう。
2.478 漏気 （3 章 1 節）外皮の隙間等を経由する空気の移動であり、ここでは外気が開口部周りや外壁・床の取合等の隙間から室内に侵入する隙間風の意味である。
2.479 枠 （3 章 3 節）
サッシや戸などを取り付ける部材をいう。
2.480 枠組工法 （3 章 3 節）木構造の構法の一つで、フレーム状に組まれた木材に構造用合板等を打ち付けた壁や床（面材）で支える工法をいう。

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