環境アレルゲン
秋山 一男＊、川口 博史＊＊国立病院機構相模原病院臨床研究センター

管支喘息特に小児喘息においては、環境整備による要 旨

暴露アレルゲン量の減少が症状改善につながるとい
環境中の吸入アレルゲンであり気管支喘息等の気う報告が多く認められている。しかしながら、アト道系アレルギー疾患の原因アレルゲンとして重要なピー性皮膚炎に関しての環境整備と症状改善との関ダニ、真菌、ペットアレルゲンのアトピー性皮膚炎

連についての報告は必ずしも多くはない。との関わりについて除去療法を中心とした治療効果に関する研究報告の論文を検索した。Key wordとしては、 atopic dermatitisと各々Ⅱ. 研究目的

mite 、 mold 、の組み合わせで環境中の吸入アレルゲンであり気管支喘息等の気PubMedにより文献検索を行なった。ヒットした全道系アレルギー疾患の原因アレルゲンとして重要な546文献の内、アレルゲン除去療法に関連する文献

ダニ、真菌、ペットアレルゲンのアトピー性皮膚炎

は、 miteとの関わりについて除去療法を中心とした治療効果

pet 、 allergen avoidance関連では11件、 mold 、 petは0件、 allergen avoidanceではmite関連でと重複しに関する研究報告の論文を検索した。

た文献が3件認められた。また、アレルゲン関連治療との関係でダニによる減感作療法の文献が2件認

Ⅲ. 研究方法められた。これらの文献の内、case reportや症例数の少ない文献を除いた8件についてevidenceの質を環境中アレルゲンの代表として、ダニ、真菌、ペ検討した。その結果環境中の吸入アレルゲン除去療ットに着目し、これらアレルゲンとアトピー性皮膚法は必ずしも有効とは言えないという報告が最近は炎との関連についての論文を検索した。Key wordと増えている。

しては、 atopic dermatitis と各々 mite 、 mold 、pet 、 allergen avoidanceの組み合わせでPubMedにより文献検索を行なった。年限は限定せⅠ. はじめにず検索した。
環境アレルゲンとアトピー性皮膚炎の病態機序との関わりについては、未だ明確な結論は出ていない。

Ⅳ. 研究結果

しかしながら、環境中のアレルゲン暴露を減少させatopic dermatitis

るための環境整備によりアトピー性皮膚炎の症状がと

miteでは1967年〜2003改善したという経験を有する医師は少なくない。環年まで462件、 atopic dermatitis

境中のアレルゲン暴露量の定量的測定は必ずしも容1960年〜2002年まで13件、 atopic dermatitis

易ではないが、アレルゲン分析研究の進歩とともに

petmajor allergenの同定、単離が可能となり、その定量dermatitis的な検索方法が開発され、未だ限られたアレルゲン2003年まで29件がそれぞれヒットした。これら全においてのみではあるが、環境中の暴露アレルゲン546文献の内、アレルゲン除去療法に関連する文献量の定量的測定が可能となってきた。それとともには、 mite

近年は環境整備の効果を環境アレルゲンモニタリンは0件、 allergen avoidance

グにより検証しつつ臨床症状の改善効果を評価したた文献が3件認められた。また、アレルゲン関連治論文が認められるようになってきた。その結果、気療との関係でダニによる減感作療法の文献が2件−1−とmold

ではとでは1969年〜2003年まで42件、 atopicとallergen avoidanceでは1984年〜

関連では11件、 mold 、 pet
ではmite関連でと重複し（1985年、1992年）認められた。これらの文献の内、証はなされていない。これまでもアトピー性皮膚炎

case reportや症例数の少ない文献を除いた8件につ治療におけるアレルゲン除去療法の効果についていてevidenceの質を検討した。

は、食物アレルゲンに見られるようにアレルゲン暴アレルゲン除去療法の文献7件の内訳は、RCTが5露が明確な場合には有効性を示す報告がみられる

件 1,2,3,5,6）、非RCTが2件 4,7） で、全報告とも同時対照、が、気管支喘息やアレルギー性鼻炎で日常診療の中前向き試験であった。対象症例総数は、文献2を除で経験する環境中の吸入アレルゲンに対する暴露のけば、20例〜86例と薬物療法に関する試験に比べて回避の効果はアトピー性皮膚炎については必ずしもこの種の試験の多数例での実施の困難さが伺われ明確ではない。それは吸入性アレルゲンにおいては、た。文献2は、アレルギー疾患を有する妊婦とそのこれまでは暴露アレルゲン量の定量化が困難であっ出生児を対象とした大規模試験である。試験期間はたためアレルゲン量に対する環境調整の効果が検証

クリーンルームの効果を検討した文献7の3〜4週間できないことがその理由でもあった。しかし、近年から文献2の2年以上にわたる試験まであるが、環境アレルゲン分析研究が進み、major allergenが解析・整備によるアレルゲン除去療法としては、6ヶ月が2同定・クローニングされたことにより、環境中の報であった。主要評価項目

major allergenの定量測定が可能となった。従って、（primary outcome）は臨床皮膚スコア、SCORAD

最近のアレルゲン除去療法の効果の検討には、主要index、等の重症度による臨床評価であり、副次的評価項目としての臨床症状・重症度に加えて、副次評価項目（secondary outcome）として環境中のダ的評価項目として環境調整によるアレルゲン除去のニ抗原量測定及び抗ダニIgE抗体価を用いていた。

効果を環境中アレルゲン量測定によりモニタリング

検索し得た7論文のエビデンスの質は1が3論文、2することが可能となり、より客観的な指標を基に評が4論文 4,5,6,7） であり、特に最近の論文は質の高い研価を行なった研究が報告されている。しかしながら、究が多くみられた。最終的に環境アレルゲン除去療

その結果環境中の吸入アレルゲン除去療法は必ずし法の効果については、有効が5論文、無効が2論文で、も有効とは言えないという報告が最近は増えてい特にエビデンスの質が1の論文は2/3が無効と結論しる。今後は、現行の家塵や寝具塵といった発生源にており、長期的視点での検討を含め今後のさらなるおけるアレルゲン量の測定のみではなく、皮膚局所検討が必要と思われる。減感作療法については、での暴露アレルゲン量の測定等の実際の反応の場で1985年の著効を示した1例報告以外は、評価可能なのアレルゲン量の推移をモニタリングすることで、論文は1992年の1論文のみであり、その後はみられより正確な暴露アレルゲン量の推移と臨床症状の変ない。本論文ではヤケヒョウヒダニ抗原による8ヶ化の比較が可能になると思われる。またアレルゲン月間の減感作療法ではplaceboと差がなく、さらな除去療法と薬物療法との併用効果や長期効果等につる6ヶ月の治療でplacebo群に比較して治療群で臨床いての検討も必要ではないだろうか。

、12ヶ月が3報

5,6）

1,3,4）

1,2,3）

症状の一部が有意に優っていた。しかしながら著者
らは、検討可能な症例数が少なく確信ある結論を導Ⅵ. 参考文献

き出すことはできないと述べている。

Ⅴ. 考 案
アレルギー疾患の代表的な疾患であるアトピー性皮膚炎の原因アレルゲンの同定は必ずしも容易ではないことは日常診療上、よく経験するところである。
気管支喘息やアレルギー性鼻炎のように確立した負荷試験により原因アレルゲンを確定する検査法はない。また、Ⅰ型アレルギーの原因療法ともいうべき減感作療法にたいする多数例を対象とした効果の検

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