日本スポーツ社会学会会報
Vol. ７７＝目次＝

１．新会長挨拶
２．新理事長挨拶
３．新役員一覧
４．委員会の委員構成一覧
５．第３０回大会開催報告
５−１．大会概要
５−２．開催報告
５−３．学生企画シンポジウム
５−４．研究委員会企画シンポジウム
５−５．国際交流委員会企画シンポジウム
５−６．実行委員会企画シンポジウム
５−７．第 30 回大会記念大会特別講演
５−８．一般発表報告（座長報告）

７．各委員会のお知らせ
７−１．研究委員会
７−２．編集委員会
７−３．国際交流委員会
７−４．電子ジャーナル委員会
７−５．広報委員会
７−６．学生研究奨励賞選考委員会
７−７．学会賞選考委員会
８．事務局からのお知らせ
８−１．２０２０年度理事会議事録
８−２．２０２０年度 総会 議事録
８−３．２０２０－２０２１年度新旧理事会議事録
８−４．２０２１年度理事会議事録
８−５．事務局からのお知らせ
９．編集後記６．２０２０年度学生研究奨励賞（発表部門）
日本スポーツ社会学会
Japan Society of Sport Sociology
広報委員会 ２０２１年７月

１． 新会長挨拶
3 度目の学会長就任にあたって
現在、新型コロナ感染症対策のため、3 度目の緊急事態宣言下にある東京の自宅で本原稿を書いています。4 月末から 5 月初旬にかけて、特に連休中の人流を抑え不要・不急の外出を制限するための措置ですが、さすがに「3 度目」ともなると人々の慣れも手伝ってか、なかなか思うような効果が出ていないようです。同様に、今期（2021－22 年度）に図らずも再び本学会の会長を務めさせてもらうことになった私も、これで通算「3 度目」の会長就任ということになり、「仏の顔も三度」までではありませんが、学会運営に対するある種の慣れ合いから（懐深い会員の皆さんによる）批判が生じることがないように改めて気を引き締めているところです。
ただ、冒頭に書いたように学会を取り巻く社会情勢、特に未だに収束の状況が見えない新型コロナ禍においては、今期も引き続き通常の対面による学会大会開催への見通しの困難さをはじめ、諸委員会活動にも大きな支障をきたす恐れがあり、スムーズな学会活動に向けて予断を許さない事態にあることに変わりはありません。その意味では、会員の皆さんの協力を得ながら、前期（2019-2020年度）において培った ICT 活用をベースとするオンライン大会開催のノウハウや新たな会員登録の手続き等をうまく継承し、さらなる学会活動の充実に向けて尽力していきたいと思っています。幸いなことに、第 30 回記念大会は、学会事務局と主催校の京都産業大学をメインとする関西方面の学会大会組織委員会がタッグを組み、かつ会員の皆さん一人ひとりの協力のお陰で、何とか無事に終えることができました。この実績をうまく引き継いでいきたいと考えています。
ところで、今期の理事選挙では初めて女性理事を増やすことを目的とした「クオータ制」を導入しました。その結果、15 名の理事のうち会長推薦を含め 5 名の女性理事が誕生し、全理事の 3 分の1 を占めることになりました。また、7 つの委員会のうち、4 つの委員会で女性理事が委員長に就任することになりました。このような事態は本学会にとって画期的なことですが、これもこれまで「男性学」の立場からジェンダー問題を提起されてきた伊藤公雄元会長や、2 期にわたり監事として参考となる意見や資料を提供していただいた飯田貴子会員をはじめとする会員の皆さんのご尽力の賜物であると感謝しています。今期以降は、このようなジェンダーバランスの成果が試されるわけであり、単なる数合わせとならないように、互いに協力しながらその成果を上げていきたいと思っているところです。
また、今期の理事と委員には若手・中堅の会員も比較的多く選出されていることから、これまでの慣習を見直し、思い切った改革を進めていく機会にもなるのではないかと期待しています 。私としては、そのような新たな提案や提言を大いに歓迎して検討を重ねていきたいと考えています。
外に目を向けると、日本学術会議の在り方についてさまざまな議論があるように、学会全体の在り方自体が対社会との関係から問われるような時代になってきました。本学会としてもこのことを重く受け止めながら、スポーツ社会学の研究成果を内部的な評価だけに止まらせるのではなく、広く社会に向けて発信することでその評価が問われるようなしくみをつくっていく必要があると思っています。そのためには、まず学会発表における活発な議論や建設的な論文査読を通じて、スポーツをめぐる社会課題に対して幅広い視野をもった研究者を育てていく地道な努力がよりいっそう求められます。
会員の皆さんとともに、このような学会のミッションを少しでも果たしていきたいと思っていますので、どうかよろしくお願いします。
会長
2菊幸一（筑波大学）

２． 新理事長挨拶
日本スポーツ社会学会のさらなる活性化に向けて
2021－2022 年度、本学会の理事長を仰せつかりました。この 2 年間、菊幸一会長、石坂友司事務局長をはじめ理事・各委員の皆様方と共に学会運営に努めたいと思います。皆様、何卒宜しくお願い申し上げます。
本学会は、1991 年に創設され、2021 年で 31 年目を迎えます。学会をよりよいものとするために、次の 10 年をどのように構想すればよいのでしょうか。
30 年の蓄積の上に立って、各会員の研究の促進、学会全体の研究の量的増大と質的向上、会員相互の情報交換・研究交流、学会の研究成果の発信とプレゼンスの向上、学問としての成果の拡大等が求められます。
現在、学会員は正会員 320 名、学生会員 65 名、計 385 名です。2017 年度が正会員 324 名、学生会員 77 名、計 401 名でしたので、ほぼ横ばいか、少し減少傾向にあるとみることもできます。個人
レベルでいえば、「継続は力なり」かと思いますが、組織レベルでは「継続は停滞なり」といえるかと思います。組織としては、常に「革新こそ継続なり」と考えることが必要なのかもしれません。
本学会の特徴の１つは、学生会員を含め、若い会員の潜在的・顕在的エネルギー量の多さにあると思います。中堅以上の会員の皆様の研究に触発されて、若い会員が研究レベルを上げていく、その成果をものおじしないで発信していく。またその意欲と取り組みに触発されて中堅以上の会員がさらに研究を深めていく。この循環をさらに進めていくための環境の整備と支援をどう考えていけばよいのか継続的に検討していく必要があります。
この 2 年間で取り組むべき課題として以下の 3 点を挙げたいと思います。
１．各会員の研究の促進、学会全体の研究の量的増大と質的向上－学会誌への投稿の促進、学生フォーラムの展開、そして学会賞の運用
まず学会誌への投稿に果敢に挑んでいける環境をさらに充実する必要があろうかと思います。現在、「スポーツ社会学研究」は、年間 2 号体制となっています。この間、編集委員会の皆様の多大なるご尽力で充実した学会誌になってきたと思います。そのなかで投稿された原著論文は、明確な規程にしたがって審査されていますが、投稿数は必ずしも多いとはいえない状況です。会員の皆さん、
なかでも学生会員や若い会員の皆様が投稿しやすい学会誌にするにはどうすればよいのでしょうか。
さまざまに検討する必要がありますが、例えば、どのレベルであれば受理されるのか、「査読視点
及び基準の見える化」もその一つの取り組みになるかもしれません。また「学会大会において質の高い発表に対する投稿の促し」等を積極的に進めていくことあろうかと思います。今後、検討を進めながら、皆さんに投稿していただける学会誌になるよう努めていければと思います。
また、この間、学生会員を中心に「学生研究フォーラム」が充実してきていますが、さらに学会として支援しながら、学生相互の交流と研鑽の機会を充実させていく必要があると思います。
さらに、質の高い研究を積極的に奨励することは、会員の皆さんの励みとなるという意味で重要な取り組みだといえます。学生研究奨励賞の授与は始まっていますが、学会賞についても実質的な運用に入っていく段階にあろうかと思います。

3２．会員相互の情報交換・研究交流－会員サービスの充実と手続きの簡素化
会員の皆様の満足度を規定する要因は多様ですが、自らの研究発表の場があるということはもちろんのこと、学会からのさまざまな情報が得られること、研究上の刺激が得られること、学会員同
士のコミュニケーションが図れること、そして学会の年会費等の手続きが簡易であることなどが挙げられると思います。
「学会からのさまざまな情報」については、学会の HP、学会ニュースの充実、会員に有益と思われるセミナー等の紹介を充実させていくこと、「研究上の刺激が得られること」「学会員同士のコミュニケーション」については、学会大会の充実とともに研究セミナーの開催等を充実させていくことが必要かと思います。
「学会の年会費等の手続きの簡素化」については、事務局のご尽力で【新会員管理システム】が起動しました。私もやってみましたが会費の納入、領収書の発行など、簡単に手続きができました。
会員の皆様にとっての利便性を高め、事務局業務の効率化につながる本システム、ぜひご活用ください。
３．学会の研究成果、学問としての成果の発信
30 年にわたる学会での研究の積み重ねと学問としての成果の発信の方法はいくつか考えられま
すが、研究者を志す方ばかりではなく、スポーツ社会学を学びたいと思う学生や院生に対して積極的に発信することも重要だと思われます。例えば、「スポーツ社会学（体育社会学）」は中・高校の保健体育の教員免許取得に係わる専門科目として位置づけられていますが、大学等の授業で活用できるテキストや事典の提供、セミナーの開催等は、検討する価値があるものと思われます。
これら以外に国際化の進展等、取り組むべき課題は多々あります。この 2 年間、皆さんのご意見に耳を傾けながら、理事の皆さんとともにできる限り努めて参りたいと存じます。何卒宜しくお願い申し上げます。

理事長

4

松尾

哲矢（立教大学）

３． 新役員一覧（2021〜2022 年度）（五十音順、敬称略）
会

長

……………

菊

幸一

理 事 長

……………

松尾哲矢

事務局長

……………

石坂友司

理

事

……………

石坂友司、岡田千あき、奥田睦子、金子史弥、菊幸一、倉島哲、笹生心太、清水諭、高峰修、中江桂子、松尾哲矢、
水上博司、水野英莉、渡 正

監

事

……………

杉本厚夫、河原和枝

顧

問

……………

井上 俊、伊藤公雄、亀山佳明、佐伯年詩雄、杉本厚夫、
森川貞夫、山口泰雄、リー・トンプソン

４． 委員会の委員構成一覧（2021〜2022 年度）（五十音順、敬称略）
事 務 局

……………

○石坂友司、浜田雄介

編集委員会

……………

○中江桂子、秋吉遼子、海老島均、高橋豪仁、原祐一、水上博司、渡 正、

研究委員会

……………

○金子史弥、笹生心太、下竹亮志、高峰修、
浜田幸絵、山口理恵子

国際交流委員会 ……………

○倉島哲、高尾将幸、水野英莉、森津千尋

広報委員会○水野英莉、笹生心太、佐藤彰宣、申恩真、高峰修……………

電子ジャーナル委員会………

学生研究奨励賞選考委員会○奥田睦子、伊藤恵造、小坂美保、迫俊道、高峰修、冨田幸祐……… ○岡田千あき、奥田睦子（※委員は、非公開）

学会賞選考委員会（新設・仮称）… ○清水諭、水上博司、渡正※

5〇印は、各委員会の長

５． 第３０回大会開催報告
５−１．大会概要
１．開催期間2021 年 2 月 27 日（土）、28 日（日）（録画については、一部を除き 2021 年 3 月 14 日（日）まで配信）
２．会 場＜WEB 開催＞
３．日 程（１）シンポジウム・特別講演・懇親会

午前

2 月 27 日（土）2 月 28 日（日）10:30

学生企画シンポジウム 注１）

9:00〜〜12:00

（ライブ）

13:00

実行委員会企画シンポジウム注

13:30

研究委員会企画シンポジウム 注１）〜15:00１）〜16:00(ライブ)

国際交流委員会企画シンポジウム 注３）(オンデマンド）（ライブ）
午

15:30〜
第 30 回記念大会特別講演 注２）

後（オンデマンド）
16:30〜18:30

懇親会（ライブ）注 1）ライブで行わる「学生企画シンポジウム」「実行委員会企画シンポジウム」「研究委員会企画シンポジウム」につきましては、ライブを録画したものを下記の期間に配信。
「学生企画シンポジウム」録画配信期間

2 月 28 日（日）〜3 月 14 日（日）「実行委員会企画シンポジウム」録画配信期間

2 月 28 日（日）〜3 月 14 日（日）「研究委員会企画シンポジウム」録画配信期間

3月

1 日（月）〜3 月 14 日（日）注２）講演録画配信期間

2 月 27 日（土）〜 3 月 14 日（日）質問受付期間2 月 27 日（土）〜 2 月 28 日（日）回答閲覧期間3 月 10 日（水）〜 4 月 7 日（水）注３）シンポジスト報告と討論

録画配信期間2 月 28 日（日）〜3 月 14 日（日）討論視聴後の質問受付期間

2 月 28 日（日）〜 3 月 14 日（日）、討論視聴後の回答閲覧期間

3 月 24 日（水）〜 4 月 7 日（水）（シンポジスト報告の一部は学会大会に先行して 1 月 25 日（月）〜 2 月 7 日（日）まで配信し、シンポジス
トへの質問を受け付けました。2 月 28 日（日）〜 3 月 14 日（日）の質問受付は、討論視聴後のものとなります。）（２）一般研究発表
視聴期間
質問等提出期間
質疑応答公開期間

2 月 27 日（土）～ 3 月 14 日（日）2 月 27 日（土）～ 3 月 14 日（日）3 月 24 日（水）～ 4 月 7 日（水）6

５−２．開催報告
日本スポーツ社会学会第 30 回大会は WEB 方式により、2021 年 2 月 27 日（土）・28 日（日）（録画については、一部を除き 2021 年 3 月 14 日（日）まで配信）に開催しました。参加申込者数
は 147 名（正会員・顧問 102 名、学生会員 31 名、非会員・一般 9 名、非会員・学生 5 名）、一般研
究発表は 30 演題（一般会員 17 演題、学生会員 13 演題）でした。ライブ配信時には、概ね 70 人程度が参加していました。また、本大会は第 30 回の記念大会でもありましたので、国際スポーツ社会学会、北米スポーツ社会学会、韓国スポーツ社会学会等から祝賀メッセージや祝賀動画をいただき、大会 HP や懇親会で披露いたしました。
先述の通り、本大会は 30 回記念大会でしたので大会準備にとりかかる 9 月初旬まで対面での学会開催の方向性を模索しましたが、当時は COVID-19 感染予防対策のため在学生であっても大学施設への立ち入りが厳しく制限されている状況でしたので、あきらめざるを得ませんでした。そのため、参加募集の段階から WEB 方式によって実施することを告知した大会となりました。WEB 方式となったことで参加にどのぐらい影響があるのか不安でしたが、例年とほぼ同数の方にご参加いただけました。
今大会では、前回大会では延期・中止をせざるを余儀無くされたシンポジウム企画（学生企画シンポジウム、国際交流委員会企画シンポジウム、研究委員会企画シンポジウム、実行委員会企画シンポジウム）に加えて、高嶋航先生（京都大学）による第 30 回記念大会講演を配信することができました。学生企画シンポジウム、研究委員会企画シンポジウム、実行委員会企画シンポジウムはライブで、研究委員会シンポジウム、第 30 回記念大会講演についてはオンデマンドでそれぞれ配信しました。各企画の内容に係る詳細は、他の方による後続の報告に譲りますが、全てにおいて滞りなく配信できました。ライブ配信したシンポジウムでは、Zoom アドレスの事前取得や当日の録画作業等、本学会の各委員会および実行委員会の皆様がそれぞれ行ってくださったので、大会事務局
が当日しなければならない作業は、何もありませんでした。大会事務局の私と浜田雄介先生は、配信されたシンポジウムを学内の大型スクリーンに投影して、一緒に見ながら優雅な時間を過ごしていました（笑）。オンデマンド配信した国際交流委員会企画シンポジウムでは、海外の複数のシンポ
ジストへの様々な依頼に加え、シンポジストがヨーロッパ、北米、アジアにまたがっておりました
ので、時差を考慮しての録画等で調整が大変だったであろうことは想像に難くありません。そのよ
うな中、オンデマンド配信後の質疑応答まで大変丁寧にご対応いただきました。また、30 回大会を記念しての講演については、学会大会当時理事長であり実行委員会のメンバーでもあった西山先生
が高嶋先生に依頼してくださり、ご快諾いただけました。全ての企画を滞りなく配信できましたのは、本学会の各委員会の先生方および様々な形でご協力いただきました全ての方々のおかげです。
先生方には心からの敬意と感謝の意をお伝えいたします。ありがとうございました。
また、1 日目の夕方に WEB 上での懇親会を実施しました。グラス片手に気楽に歓談したり、一般研究発表やシンポジウムの内容について質問できなかったことを聞いてみたり等、通常の学会と同じような雰囲気を創り出したいと実行委員会では考えておりましたがなかなか良いアイディアが出ず最後までやり方が決まりませんでしたが、大会前日に良さそうなやり方が見つかり、ぶっつけ本番のような感じで行いました。懇親会には、約 40 人の方が参加してくださいました。菊会長の乾杯のご発声の後、Zoom 画面に拍手のリアクションがたくさん表示されました！その後、自分が参加したいシンポジウムごとのブレイクアウトルームや、有志の方が開いてくださったブレイクアウ
トルームに移動しました。実行委員会としては、参加者が各部屋を出たり入ったりしながらいろい
ろな方と歓談するイメージでしたが、実際には１つの部屋に 5〜6 人ぐらい集まりそこで「話し込んでいる」ところが多かったです。それぞれの部屋ごとに盛り上がっており、18 時半閉会予定でし7

たが 19 時 10 分を過ぎての閉会となりました。
最後に、WEB 方式でつつがなく実施できたことの大きな理由の一つとして、前回大会である第29 回大会において WEB 方式のノウハウが蓄積されたことおよび、WEB 方式に必要な作業を石坂友司先生と佐藤彰宣先生が担ってくださったことが大きかったことを挙げたいと思います。ご承知の通り、第 29 回大会は COVID-19 の突然の感染拡大により開催直前に実施困難となり延期されました。その後、わずか 2 か月程度で WEB 方式での実施方法を整え、学会大会が開催されました。
その際、オンデマンド配信のためのマニュアル作成やそのためのシステムの構築、スケジュール調
整等について、石坂先生が中心となって進められたと聞いております。第 30 回大会でも、第 29 回
大会の WEB 方式に対応した大会 HP を踏襲させていただくと共に、配信に必要な様々な作業を石坂先生と佐藤先生が担ってくださいました。これらの作業について、業者に委託している学会も多いと聞いておりますので、WEB 方式に必要なスキルとノウハウおよび作業のための時間が無いと開催できなかったと思います。お二人のおかげで、WEB 方式で実施できたことは間違いありません。また、第 29 回大会の実行委員会委員長であった伊藤恵造先生からも大会準備に向けて様々ことをご教示いただきました。WEB 大会ゆえ、大会運営にご尽力いただきました関係者の皆様の様子が見えないため、その一端をご紹介させていただきました。
学会大会の運営にも慣れていなかったために至らない点も多々あったかとは思いますが、ご容赦願えれば幸いです。ご参加いただきました会員の皆様、大会運営にご尽力くださいました学会理事の皆様、大会実行委員会の皆様、多くのご助言をいただきました前回大会実行長の伊藤先生、どうもありがとうございました。

第 30 回大会実行委員長 奥田 睦子（京都産業大学）

8

５−３．学生企画シンポジウム
日時：2021 年 2 月 27 日（土）10:30～12:00
会場：オンライン・ライブ配信（その後オンデマンド配信）
義足アスリートにみる身体とテクノロジーの関係性
＜登壇者＞
渡
正
又吉 康十
中村 真博
宮澤
武
平賀
慧

氏（順天堂大学）
氏（ゼンリンデータコム）
氏（立教大学大学院）
氏（筑波大学大学院）
氏（筑波大学大学院）

本シンポジウムでは、近年におけるテクノロジーの発展とスポーツの関係性について、特にパラアスリートが利用するテクノロジーとしての義足に焦点を当て、その身体感覚や社会的まなざしについて議論した。
まず平賀氏より、本シンポジウムの趣旨説明と、これまでの経緯の説明があった。本シンポジウ
ムは、元々昨年度の学会大会の学生企画シンポジウムとして行われる予定だったが、大会がオンライン開催になったことに伴って延期されたものであった。そして当初の問題関心は VAR システムなどのいわゆる先端テクノロジーの活用にあったが、そこから焦点を絞って、「テクノロジーの活用
がスポーツする身体をいかに変化させるか／させないか」、あるいは「我々がスポーツにおいて何を『自然な身体』と捉えているのか」を問うというものとなったという経緯が説明された。
次に宮澤氏より、これまでのスポーツとテクノロジーの関係性に関する先行研究のまとめの発表があった。従来、自然科学中心に展開されてきた本テーマについて、人文・社会科学的研究からは、
科学技術の発展がスポーツにおける「身体のモノ化」や「人間性の疎外」をもたらしたのではないかと指摘されてきた。こうした状態は、スポーツにおける「遊びの喪失」と、それに伴うスポーツの変質（判定における存在論的権威の移動や、戦術上の創意工夫の喪失など）として捉えられる。
またそれに加えて、スポーツの公平性をめぐる議論も行われてきた。すなわち、例えばパフォーマンスを向上させる用具が身体能力を拡張することになってしまい、スポーツの公平性が損なわれるという議論である。しかしこれらの議論は、そもそもテクノロジーが一方的にスポーツに影響を与えるという見方である。近年ではこうした見方への批判があり、スポーツのパフォーマンスは身体／道具／ルール／時空間などの要因間の相互作用の結果であり、そうした相互作用の結果としてのスポーツする身体を捉える必要があるという議論がなされている。そして最後に、学生フォーラムとしての勉強会を重ねる中で、アクターネットワーク理論の立場から「そもそも我々は無意識のう
ちに『自然な身体』をスポーツに求めてしまうのはなぜなのか」という問いにまで至ったという経緯が説明された。
続いて渡氏より、パラスポーツにおけるテクノロジーに関する社会的まなざしの議論が紹介された。まず、マルクス・レームの登場に至るまでの義足アスリートの排除とその身体をめぐる問題を整理すると、レームの登場は健常者を越える記録を残すという「想定外」の事態として表象された。
この「想定外」という見方から、障害者は健常者に勝てないということが前提にされてきたと言える。そして、そうした事態を理解するために、障害者アスリートをサイボーグに例えるメタファーが用いられるが、ここには「スポーツは『生身の身体』『自然な身体』によって行われるべき」とい9

う近代スポーツの持つ前提がにじみ出ている。ここで考えるべきは、義足アスリートをサイボーグに例えるということは、義足を「身体」の一部として捉えているということである。だが、例えば義手テニス選手がラケットを用いてボールを打ち返すとき、ラケットは「身体」ではなく「道具」と認識され、サイボーグのメタファーは生まれない。このように、義足においては「過度な身体化」が起こっている。こうした事実から、パラアスリートにおけるテクノロジーと身体の問題を考える
ためには、「身体」の定義の確定というよりも、「身体」に関する社会的な定義の同定をこそ問題にすべきであると言える。ということで、これからのスポーツ社会学においては、スポーツとは何か／どうあるべきかの議論に一度見切りを付けて、「身体／道具」的理解の構造や文脈を考えていく必要がある。そして、アスリートが様々な外部装置をどのように理解し、競技の中でどのように扱っているのかといった具体的な側面に焦点を当てるべきである。
最後に又吉氏より、自身とパラ陸上競技に関する紹介があった。そして以上の議論を受け、中村氏・宮澤氏・平賀氏・渡氏を中心とした総合討議では、主に又吉氏の身体感覚に関する質疑が多くなされた。いくつか興味深かったやりとりを抜き出すと、まず又吉選手にとって義足はどのようなものかという質問に対しては、又吉氏にとって義足は「身体」ではなく「道具」であるということ、
そして例えるならヘルメットのような感覚であり、装着し続けることは気持ち悪いという回答があった。次に義足を用いた走り方に関する質問では、上半身の筋肉や健足を生かした走り方をする場
合と、義足の力を最大限発揮できるような走り方をする場合とがあるが、又吉氏は後者のほうが好みであるとのことだった。このように、身体的な強さを生かすフォームを選ぶかきれいなフォームを選ぶかは健常者の場合と全く同様であり、フォームに正解がないのが陸上競技の面白みであるとのことだった。そして、レームのように義足の力によって速いスピードを出しているという批判的意見についてどう思うかという質問に対しては、そうした議論は一理あるものの、箱根駅伝における厚底シューズの問題と同様で、テクノロジーを生かすためのベースの身体を鍛えることや、そうした新しいテクノロジーにアジャストするための鍛錬が必要であるため、性能の良い義足であればすぐに速くなれるとは言い切れないとのことだった。このように、普段なかなか耳にすることのな
い現役の義足アスリートにとっての義足に対する感覚、またトップアスリートとしての競技性追求に関する意見は、非常に興味深いものだった。
最後に、いくつか雑感を述べたい。まず今回は、学生企画シンポジウムとしては初めてオンラインで開催された。結果的に約 60 名が参加したが、この参加人数は学生企画シンポジウムとして過去最多だったと思われる。また、全国各地の方から質問が出され、さらにそもそも又吉氏は大会前日の宿泊地である鹿児島からの参加であった。このように、全国の研究者や実践者と一堂に会することができたという点において、オンラインでの開催の良さがよく見えたと思う。また次に、渡氏が主張したように、「スポーツとは何か」「身体とは何か」といった議論も重要であるが、これからの議論ではスポーツの現場における感覚的なものを実証的に捉えようとする試みが必要と思われた。
今後の学生フォーラムにおいて、こうした研究の進展に期待したい。

文責

10

笹生

心太（東京女子体育大学）

５−４．研究委員会企画シンポジウム
日時：2021 年 2 月 28 日 13：30～16：00
会場：オンライン・ライブ配信
性の多様性をめぐるスポーツと権力＜発表者＞
井谷 聡子 氏 （関西大学）「スポーツにおけるジェンダーポリシーとコロニアリティ」
小林 美香 氏 （写真研究家）「アスリートの身体表象の中に、私たちは何を読み取っているのか？」
岡田 桂
氏 （立命館大学）「ジェンダーからセックスへ？
：オリンピック憲章にみるスポーツのセックス（身体）化と LGBT 内秩序」
＜指定討論者>
稲葉 佳奈子 氏
鈴木 楓太
氏（成蹊大学）（京都先端科学大学）

＜司会＞
中江 桂子

（明治大学）

氏

性の多様な在り方が受容されつつある現代世界において、あくまで男／女という性のあり方に固執し続ける分野、それがスポーツである。スポーツは歴史的に masculinity と関係してきたが、今やそれ自体が資本主義的遺物のように捉えられつつあり、時代はそこからの解放を模索している。
また競争に必要とされる公平性はマイノリティの自由と権利が広く認められるにしたがい、現代では単純には構築できなくなっている。たとえば南アフリカの女子サッカー、キャスター・セメンヤ
選手の人権を守ることが、はたしてスポーツにできるのか。この問いは、スポーツ界みずからが自身に問いかけなければならない現代的問題なのである。差別に反対し、多様性と調和を理念に掲げるオリンピック、そしてスポーツの未来とは、どのようなものだろうか。あらためて現状の問題を真摯に分析することを通じて、何か新たな提言ができるだろうか。この問いを下敷きとして、シンポジウムは開催された。
第一報告の井谷氏は、スポーツにおける性別の判定は、本人の決定とホルモンレベルでの判断に矛盾がないことを前提になされているが、この前提と強制そのものが近代のコロニアリティ、すな
わち W.ミグノロのいう「近代性の暗い側」そのものであることを論じた。この性別に対する認識枠
組みは、人種や階層への認識枠組みの問題とも共振し、現代の多様化を許容しようとする世界との間には激しい摩擦を生じさせている。近代スポーツは身体の特徴や動き、機能を数値化・階層化することを通じて、人間の意味づけをおこなう。現在進行しているのはジェンダーの多様化ではなくフラット化である。
第二報告の小林氏は、アスリートの表象が資本主義的イデオロギーや消費社会に内在する価値観をあらわすものとして人々に読み取られることを、資料を通じて論じた。力強く美しいアスリートの表象は、「選ばれた」存在としてのアウラを超国家的に視聴者全体に受容させ、「選ばれない」人々
11

（人種的・性的・身体的マイノリティ）を排除する社会を構造的に支えてしまう。マイノリティの文化に根差すアスリートがメディアに露出する場合、一方ではエンパワメント的記号になるものの、他方ではマイノリティ性がソフトに翻訳され表象されるため、政治的無力化を免れないことを見落すべきでない。
第三報告の岡田氏からは、性に関連するスポーツ界の、直近の混乱の事例について紹介があり、オリンピズムの根本原則の第 6 項にある「性」の言葉が、gender から sex へとひっそりと書き換
えられたことが報告された。性の定義についての混乱をオリンピックの社会的責任から切り離そうとする事情がみてとれる。競争に必要な「平等」の達成が困難になるなか、その限界を理解したう
えでスポーツの価値の切り下げをしていくか、あるいは、近代スポーツとは別の、たとえばライフ
スタイルスポーツなど、共同体に根付くスポーツや身体活動の価値観と勝利の、多様な意味が認められていくスポーツ概念自体への解体や変容が模索されることの報告があった。
引き続き討論者からのコメントとそれを原点にしつつ、全体討論があった。
男性性の魅力が簡単に払拭できない力を持つことにたいして、この現実をどのように捉えることができるのか。伝統的な性制度を前に、アスリートたちがどのような戸惑いと痛みを経験しているのかがかき消されてしまう社会状況に、どのように向き合えばよいのか。私たち自身に関わるこのよ
うな深い問題提起があった。もしこの先、ジェンダーの差別的構造が完全に過去になった時代であ
れば、現在のような男性性を中心としたスポーツ制度が一部で残存していてもそれは良いとも思えるが、現状ではそのような状況にはない、というコメントがあった。また、ジェンダーのフラット化による多様化があったとしても、それは近代主義の解放というより徹底なのではないだろうか、という意見もあった。
このシンポジウムでは、現状の分析と問題の複雑さについて認識を深めることができたが、多様性と平等の概念とスポーツが調和的に制度構築できるまでには、現実はまだ遠いことを、あらためて認識することになった。スポーツ社会学は、目の前に起こっている一つ一つの事象に目を向ける
ことを継続し、制度と身体が対峙する生々しい現場を、どのような言語で語れるのか、この挑戦を続けなければならないだろう。
以上。

文責

12

中江

桂子（明治大学）

５−５．国際交流委員会企画シンポジウム
日時：2021 年 2 月 28 日
会場：オンデマンド配信

9：00～

フィギュレーション社会学とスポーツ社会学研究の足跡をふりかえる〈パネリスト〉
ドミニク・マルコム

氏（ラフバラ大学准教授、ノルベルト・エリアス財団フェロー、
IRSS 編集委員長）
トニー・ファン（黃東治）氏 （台湾国立体育大学副学長、台湾スポーツ社会学会前会長、IRSS 編集委員、EAST 編集委員）
ケビン・ヤング
氏（カルガリー大学教授、元 ISSA 副会長）
大平 章
氏（早稲田大学名誉教授）〈司会およびコーディネーター〉
海老島 均 氏（成城大学教授）

国際交流委員会企画によるシンポジウムは、30 周年記念に相応しい豪華なメンバーが、オンライン開催という強み？もあり一堂に会し執り行うことができた。エリック・ダニングがケネス・シャドと共著で Barbarians, Gentlemen and Players を出版したのが 1979 年、1983 年には『ラグビーとイギリス人-ラグビーフットボール発展の社会学的研究』として訳書が発行された。スポーツ社会学における歴史社会学的アプローチの有効性が再認識されるとともに、フィギュレーション社会学
が日本のスポーツ社会学研究においても影響力を持つ端緒となった。
フィギュレーション社会学がスポーツ社会学研究の深化に寄与したプロセスと、1991 年に設立された本学会の発展の足跡は、時代的にシンクロするのみならず研究交流を通じて日本のスポーツ社
会学研究の新たなパラダイムが出現したプロセスでもあった。フィギュレーション社会学のスポー
ツ社会学研究発展への貢献について世界を代表する研究者と共に振り返るとともに、スポーツの高度化に伴う極限点（暴力や許容範囲を超えた怪我・傷害）を経験している現状を考察するに際しても有効なアプローチであることを考える機会を持つという意図のもと、本シンポジウムは企画された。
各パネリストのプレセンにおいて、残念ながら 2019 年 2 月に逝去されたエリック・ダニングの功績を讃える内容が色濃く反映されたのは、我が学会の菊会長や筆者も含め世界中の研究者に大きな影響を与えたダニング氏の存在の大きさを改めてふりかえる機会となった。
マルコム氏は、フィギュレーション社会学の発展の概略とその中心的な概念がスポーツ社会学の発展にいかに影響を与えたかについて、エリアスとダニングの足跡をふりかえることによって概括した。エリアスとダニングの出会い、ドイツ語でしか出版されていなかった『文明化の理論』をドイツ語に長けていたダニングが理解できたこと、そして熱心なスポーツマンであったダニングの興味がこの二人をスポーツ社会学研究に向かわせた偶然性からの船出であったこと、その後、国際ス
ポーツ社会学会の設立にも大きく関わっていったことが紹介された。マルコム氏はフィギュレーシ
ョン社会学の５つの原則に関して言及している。それは（権力の）相互依存、プロセス、マクロとミクロの分断（エリアスは sociogenesis と psychogenesis と表現）への橋渡し、身体化・具現化
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（embodiment)、知識である。エリアスがオランダへ移住したのちダニングを中心とした研究がイギ
リスにおけるスポーツ社会学の礎を形成した。政府からの助成金を得たフットボール・フーリガニ
ズムの研究が 1980 年代に危機に瀕していた現在のプレミアリーグの前身の問題点をつきとめたことによって、フィギュレーション社会学の有効性に対する認知およびレスター学派のプレゼンスが高まった。マルコム氏は後半の部分では自身の現在までの主要の研究テーマ「クリケットと文明化の過程」「スポーツにおける健康と医療」についてフィギュレーション社会学による分析の概要を紹介した。クリケットがポスト・コロニアル時代における混乱の中で、イギリス人が自分たちのセル
フ・アイデンティティを探求するためのフォーラム（公開討論）の役割をしたこと、つまりエリア
スが文明化の過程で言及した「適切で価値のある行動と自らを同一化すること」でイングリッシュネスというナショナル・アイデンティティが、このフォーラムで作られていった。また「スポーツにおける健康と医療」のテーマにおいてはラグビーを取り上げ、脳震盪がいかに扱われているか、
プレーヤー、コーチ、メディカルスタッフのネットワーク、プロ化、商業化の影響というさまざまな要素の相互依存（フィギュレーション）の中で捉えている。
ヤング氏は、エリック・ダニングの功績を振り返るとともに、自身の研究の中心テーマであるス
ポーツに関連する暴力（SRV: Sport Related Violence)について概括した。北米スポーツ社会学研
究におけるフィギュレーション社会学の位置付けや関係性、日本スポーツ社会学研究における今後の連携の可能性についても語った。「社会を対象としていないスポーツに対する研究は問題外（outof context）」だというエリアスの言葉を引用し、自身の SRV 研究または RPI(Risk-Pain-Injury)研
究のフレームを説明した。ヤング氏は最後にスポーツに対するフィギュレーション社会学研究の限界、そして北米スポーツ社会学会での位置付けの低さの背景に関しても論じ、さらにアジアにおいて SRV に対する研究があまり盛んでないことに対する疑問を提示した。今後、比較研究、共同研究の機会があることを望んでいると結んだ。
ファン氏は、台湾におけるテコンドーの発展と政治的イデオロギーいう自身の研究を紹介しながら、フィギュレーション社会学、歴史社会学の方法論について論じた。そこでは朝鮮戦争の時期に
韓国の軍人が台湾に紹介したテコンドーが発展していく軌跡が、歴史的変化のなかで台湾に政治的イデオロギーが形成されていく過程に深く関わっていることについて緻密なフィギュレーション社
会学的分析がなされていた。
大平氏はエリアスとダニングの研究がいかにスポーツ社会学研究の基盤を形成していったか、そしてエリアスとダニングの論文、その後のダニングとレスター学派の論文がいかに日本に紹介されていったかの過程について説明した。さらに自身の編著作品に収められている論文「駅伝：日本におけるスポーツと文明化の過程の実証」（マニング）、「日本の武道の歴史的変容」（ガルシア）「文明化。スポーツ化、グローバリゼーション：日本社会における野球の社会学的意味」（大平）について言及し、わが国のスポーツを対象としたフィギュレーション社会学の研究成果について説明した。
パネルディスカッションに関して詳報する紙幅は残されていないが、以下のトピックに関しての興味深い議論が展開された。
「エリアスとダニングのスポーツ社会学発展に対する寄与」「この 30 年
で学術研究分野においてスポーツの重要性がさらに増した理由」「スポーツ社会学におけるフィギュレーション社会学の位置付けの国際比較」「日本の研究者に対して共同研究や比較研究に関する提案」等である。2011 年までの IRSS ならびに SSJ の掲載論文のなかでエリアスが、2018 年までのフットボール研究においては、エリアスとダニングが最も引用された研究者であることは二人の残した足跡の大きさの証左であろうというマルコム氏の言葉を引用するまでもなく、スポーツ社会学の発展に大きく貢献したフィギュレーション社会学の重要性を改めて見直す貴重な機会となった。
文責

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海老島

均（成城大学）

５−６．実行委員会企画シンポジウム
日時：2021 年 2 月 27 日 13:00〜15:00
会場：オンライン・ライブ配信
スポーツ文化を革新する新潮流とスポーツ社会学の「課題」〈シンポジスト〉
市井 吉興 氏（立命館大学）:「日本におけるニュースポーツとライフスタイルスポーツの系譜と課題」
原 祐一 氏（岡山大学）:「新たなスポーツの潮流は近代教育と決別か融合か」
藤田 紀昭 氏（日本福祉大学）:「近代スポーツのオルタナティブとしての障害者スポーツの可能性と限界」〈指定討論者〉
水野 英莉 氏（流通科学大学）
〈司会〉
市井 吉興

氏（立命館大学）

今回の大会は現下のオリンピックをめぐる「空気」がそうさせるのか、大会 2 日目のジェンダーをテーマにしたシンポも併せ、近代スポーツの限界性が様々に語られていたのが印象的であった。
本シンポジウムはタイトルよりもむしろ、抄録にある「新たなスポーツ潮流が近代スポーツを相対化し、（略）今後のスポーツのあり方への多様な意見、アイデアを共有する」場として提供されたということが相応しいだろう。
第一登壇者の市井氏はまず 1970 年代のニュースポーツの出発点を確認するところから報告を始めた。当時は高齢者の健康増進や地域コミュニティの活性化を目指して各自治体でニュースポーツ
が作られていく流れと、例えば『Popeye』創刊号（1976 年）で、アメリカで流行っていたサーフィ
ンとスケートボードが紹介されたように、サブカルチャーとしてのニュースポーツという 2 つの流れが存在していた。
しかし、1980 年代のバブル景気を経て提起された通産省による『スポーツビジョン 21』（1990年）では、福祉的性格とともにレジャーアクティビティとしてのニュースポーツの産業化が提起された。すなわち、ニュースポーツが「いつでも、どこでも、誰でも出来るスポーツ」の側面（＝福祉的性格）と「専門性があって危険で、体力も技術も必要とするスポーツ」の側面（＝レジャーア
クティビティ）という二極性を持つものとして示されたと指摘する。
そして今日、2020 東京オリンピックでは多くのライフスタイルスポーツが種目採用された。そのことでライフスタイルスポーツが IOC の「スポーツの都市化」戦略や「日本アーバンスポーツ支援協議会」設立などの影響をうけ、一層競技スポーツ化していき、スポーツの本質である遊び/遊戯性を重視してきたスタイルが変わってしまうのではないかという危機感を述べた。
しかし他方で、東京オリ・パラ後のスポーツのあり方をめぐって、「ゆるスポーツ」、「超人スポーツ」、「スポーツ共創プロジェクト」といった遊び/遊戯性を強調した動きも生まれていることを指摘15した。
まとめとして、本報告では日本におけるニュースポーツが「いつでもどこでも誰でも出来る」側面と「危険で、難しい」側面の二極性が絡まり合いながら歩んできたが、ともに近代スポーツ批判
的な遊び/遊戯性をその土台としてきた。それがオリンピック競技に取り込まれることによって土台の部分から変質してしまうのではないか、という危惧を表明したといえる。
第二登壇者の原氏は新しいスポーツ潮流のうち、「誰でもできる」スポーツの方向性を近代教育のなかにいかに位置付けるのかという趣旨での報告であった。
原氏はまず新しいスポーツ潮流の注目すべき点として、テクノロジーの進歩が大きな影響を及ぼしているとして AR（拡張現実感）や VR（仮想現実）を用いたスポーツの台頭、さらにスポーツ観の転換を目指す「世界ゆるスポーツ協会」の活動を紹介した。そのような新たな身体性や遊戯性を獲得したスポーツと、学校教育＝規律訓練としてのスポーツ教育が齟齬をきたしていることを、「世界ゆるスポーツ協会」を立ち上げた澤田智洋氏の言葉（「自分が体育が苦手なのは自分のせいだと思ってたんですけれども 実は体育の方が悪かったんじゃないかっていうことを発見した」）も紹介して述べた。
そして、そもそもスポーツルールはゲームを面白くするために、あえて様々なところを不自由にすることで「遊び心」を刷り込んでいったはずなのに、学校教育における規律訓練の目的によってガチガチのものにされてしまった。そのガチガチさを澤田氏は「ゆるめる」方向で「ゆるスポーツ」
を考えていった。このように見ると、新たなスポーツの潮流の源流には、近代教育（体育）への批判があると指摘する。
実は文科省も「スポーツ共創ワークブック」という資料を出して、同様の発想をしている向きもある。しかし、新しいスポーツ潮流が学校教育に入ってきた場合に、「競争」させることで技能の高度化ばかりが注目されて、近代スポーツと同じ道をたどる可能性もある。ただ、多くの子どもに提供･普及させるためには、学校教育と新たなスポーツ潮流とが「付き合っていく」ことにもメリットがあると述べられた。
結びとして日本の場合、学校教育のためにスポーツを取り入れてきたけれども、新しいスポーツ
潮流から学校教育のあり方を組み直していくような発想をしていかねばならないと締めくくった。
第三登壇者の藤田氏は前 2 氏の報告を「身体機能の低い人もスポーツ、あるいは勝負のなかに参加出来るようにしていく」発想と位置付けたうえで、そうではなく「競争自体の価値の相対的な低下を考えてみる」発想からの報告を行うと述べた。
藤田氏は冒頭、障害者スポーツについて、それは近代スポーツであり「競争」からなかなか逃れられず、多様性の重視という価値観とのあいだに葛藤があると指摘した。そのあらわれのひとつが「クラス分け」の問題であり、水泳や陸上競技では障害の内容･重さなどによってクラス分けをするが、いくらクラス分けをしてもその中で障害の軽重が出てきてしまう。そして、クラス分けのない競技もあって、そこではスペシャルオリンピックスでも明らかなように障害の重いチームは負けてしまう。結局、障害の軽い人たちが集まってきて競技をすることになってしまう。
次に、障害者が機能を高めて競技力をアップさせても、それが逆に障害者が健常者を超えられないことを逆説的に証明してしまうことを、陸上 400ⅿオスカー･ピストリウスや走り幅跳びマルクス･レームの記録と健常者の世界記録を比較することで説明した。
第三に、クラス分けに関わっていかに平等性を確保するか。全く同じ障害を持つ人はいないのだから、完全に平等性を担保しようとすると、障害者の数だけクラスが出来てしまう。そうなると今度は競争が成立しない。計算式によって障害の軽重と記録とを調整する「パーセンテージ･システ
ム」も開発されているが、その計算式も正しいのかは疑わしい。ただ、このような身体的な違いは
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健常者のスポーツでも実は変わらず、身体的条件やその社会的な背景に目をつぶり、幻想的な「平等」の上に立って競争することの意味を考えねばならないと、藤田氏は問題提起した。
その上で、「競争以外の価値を発見することによって、競争の価値というのは、相対的に下がっていくのではないか」と述べ、まず、障害者スポーツには勝つこと以前に参加することの楽しさ、そのための工夫が見られること、さらに個々人の成長が目的であり、競争はそのための手段という見方があることを指摘した。
さらに競争の前提として、身体性の平等を追求するのではなく、記録やパフォーマンスの平等性に置き換えることを提案した。例えば、陸上 100m で過去の記録が 12 秒 5 から 13 秒のクラスを設定し、そこには性別・年齢・障害の有無や質も問わず出場できるようにする。そのように、障害者スポーツでの工夫からヒントを得て、競争に価値を置く近代スポーツから「別もの」のスポーツを創ることが可能ではないかと示唆した。
指定討論者の水野氏はそれぞれ 3 氏に質問したが、その主旨は水野氏の冒頭の発言にあった「新潮流のスポーツ自体がそれ自体で何か革新的なものを生み出したり、多様なものを提供するというものでも、やっぱりない。それぞれに可能性と限界があって、その（新潮流も含めた）スポーツ自体が持つ課題を丁寧に批判的に論じていかなくてはいけない」というまとめ方によくあらわれていたといえる。
本シンポでは、近代スポーツの問題性は十全に指摘されたが、水野氏は「新潮流のスポーツ」に対しても、スポーツの「楽しさを強調していくこと、価値を取り戻していくことをご提案されたんですけれども、それを実践するのは本当に難しい。そこが一番スポーツの価値で広めたいところな
のに、なかなか広がらないのはなぜなのでしょうか？」、あるいは「そういう人（＝より競争を求める人）は、様々な身体の状態の人が同時に参加できるスポーツとか、そのように工夫されたものに興味は持たないのでは？」と問いかけた。
3 氏はそれぞれに回答したが、それが的確な答えか否かはともかく、フロアも含め「現代の多様なスポーツ実践をめぐる課題を共有した」とはいえるだろう。また、「スポーツの新潮流」に対する「スポーツ社会学の『課題』」が本シンポでクリアになったとまではいえないが、「近代スポーツ」
を支える主体性と「新潮流のスポーツ」を生み出す主体性、それぞれの性向と緊張関係は示唆されたといえる。スポーツ実践の未来はこの 2 つの主体性が交わっていくのか、あるいは乖離していくのかによって左右されていくのであろう。その方向性を社会的背景も踏まえ推測し、観察し、見届けていくのもスポーツ社会学の「課題」であると、筆者は考える。

文責

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棚山

研（羽衣国際大学）

５−７．第 30 回大会記念大会特別講演
日時：2021 年 2 月 27 日（土）～3 月 14 日（日）会場：オンデマンド配信「スポーツ史と私」〈講演者〉
高嶋 航 先生（京都大学）
日本スポーツ社会学会の創立 30 周年を記念する学会大会を迎えるにあたり、理事会ではワーキ
ング・グループを編成し、一般発表以外の企画の方向性を調整しようと試みた。その WG で出た意
見は、ひとつには近代スポーツ全体が危機的な状況にあるなかで出口を模索する企画が必要というものであり、もうひとつはスポーツ社会学という専門領域を発展させるために方法論を洗練する企画が必要というものだった。そして、前者の方向性で企画されたのが研究委員会、大会実行委員会のシンポジウムであり、後者の方向性で企画されたのが国際交流委員会のシンポジウムと本講演であった。
後者の企画のうち、国際交流委員会で取り上げた「フィギュレーション社会学」が歴史的な視点を重視した研究手法であることは良く知られている。しかし、歴史学の専門的なトレーニングを経験していない社会学者が歴史的な視点を重視するといっても、どこまでそれができているのか、あるいは反対に、どこまでそれを重視すべきか迷いがあることは事実だろう。そういう社会学者の迷いを少しでも解消できるよう、歴史学の専門家としてスポーツ研究に積極的に取り組んでこられた
高嶋航先生をお招きして、ご自身の研究を紹介いただきながら、歴史学の基礎を解説いただくことにした。その際、できれば社会学との比較もお願いしたいとお伝えしたのだが、そうした厚かましい依頼を快諾いただいたことに、心より感謝を申し上げたい。
前置きはさておき、実際の講演内容について、今回の企画の趣旨に沿った要点をいくつかここに記しておきたい。
まず、高嶋先生の歴史学の原点は、小学生時代に見た NHK の特集番組「シルクロード」であった。極東から中央アジアにかけての過去と現在を知ることで、東洋史の研究に関心を抱かれたそうだ。その後、京都大学に進学し、卒論、修論、博論では中国の習俗や制度を文献から読み解くオー
ソドックスな東洋史研究を行われたが、博士課程に上がられた直後、消防ポンプという西洋の技術が中国に導入された経緯に興味を持ったことが後のスポーツ研究につながったという。この見解は、ノルベルト・エリアスが英語以外に訳せないものと評したスポーツが 20 世紀に世界中でポピュラ
ー文化となったという、スポーツ社会学者好みの「奇跡」を想起させる点で興味深い。
次に、高嶋先生が実際にスポーツ研究に着手されたのは、京都大学文学部に助教授として赴任されて以降のことになる。学内で大掛かりな共同研究プロジェクトに加わることになり、ご自身の研究の幅を広げる必要が生じた結果、注目したのがスポーツを通じた東アジアの交流史だった。それも 1920 年代に焦点を絞られたのだが、その理由はフィリピンの主導で（その裏には YMCA を通じたアメリカの影響があったが）始まった極東オリンピック（極東選手権競技大会）が、やがて日中の勢力争いの舞台となっていく変化に魅せられたからだそうだ。特に 1928 年に奉天軍閥の指導者であった張作霖の爆殺事件があったにもかかわらず、スポーツを通じた日中の交流はそれ以前より盛んになっていくという指摘は、歴史学に限らず社会学や政治学でも活かされるべき発見と言えるだろう。軍事行動によって拡張を続けた帝国日本が、その過程で新しく支配した土地との交流だけ
18

でなく、その土地を切り取った相手との交流にもスポーツを活用していた事実は、戦前の日本のス
ポーツ史を再考する契機とすべきかもしれない。そのことを高嶋先生は、「外地」を知らなければ当時の日本とスポーツを理解することはできないと語られていた。同時に、歴史学においてスポーツの存在が軽視されている結果、まだ開拓する余地が残されているかもしれないことも暗示されていた。
ところで、歴史学の具体的な研究手法に関して興味深かったのは、軍隊とスポーツとのかかわりを研究された時のエピソードだった。その際、図書館で適切な資料が見つからなかったために、先生は古書店へ向かい、兵役の記念に個人が軍隊生活を切り取った写真帳を買い集められたそうだ。
そうした写真帳には、これまで陰鬱なものとして語られることの多かった兵役のなかで、意外にもスポーツを含めた余暇活動が盛んに行われていたことが記録されていたという。この古書店というリソースは、フィールドに資料がなければ図書館を頼りがちな社会学者に見落とされがちなも のかもしれない。
同じく研究手法について、歴史の流れを「全体」として知ることを歴史学者は重視されているそ
うだが、その方法の要諦は、「満州」や「外地」といった特異点や特別な活動をした個人という「点」から研究を始め、その変化を追うことで「線」をつなぎ、さらに複数の特異点の軌跡を組み合わせることで「面」を構成して、最終的に「全体」を把握するという流れになるそうだ。この一連の作業において、一般の歴史学では資料を読み解くことを基本とされているが、高嶋先生は人類学的なフィールドワークや参与観察を組み合わせることで重層化を図られている。
最後に、社会学と歴史学の比較について、高嶋先生は社会学は「構造」を見るものとして、歴史学は「変化」を見るものとして対比されていた。そして、「構造」を見るには「変化」を意識する必要があるし、「変化」を見るにも「構造」を知る必要があるので、二つの研究は相補的な性格を持つものと整理されていた。この見解にも「フィギュレーション社会学」との類似性が感じられるが、他方で社会学には社会調査という量的な視点を持つことに独自性があるとも指摘されていた。最近の社会調査には、従来型のアンケート調査に加えてネットを通じたビッグデータの解析といった手法が取り入れられつつあるが、そうした社会学的な「全体」認識が歴史学的な「全体」把握とどう違っているのか、そこを検証することが社会学の研究手法を洗練することにつながるのではないかという感想を伝えることで、本報告のまとめとしたい。
文責19

西山哲郎（関西大学）

５−８．一般発表報告（座長報告）＜スポーツ・イベント＞
日時：2021 年 2 月 27 日（土）～3 月 14 日（日）会場：オンデマンド配信
座長：小澤 考人（東海大学）
S-1-1：談 イ（関西大学大学院社会学研究科）
20 世紀初頭のスポーツイベントと鉄道の『郊外』戦略―箕有電軌（現阪急電車）に焦点をあてて―しばしば高校野球発祥の地としてのみ紹介されることも多い豊中グラウンドについて、本発表では、そこで行われたスポーツイベント――1913 年の日米大野球戦、日本オリンピック、1915 年 8月の全国中等学校優勝野球大会――の分析をつうじて、それが小林一三による阪急電鉄の「郊外戦略」のうちに位置づけられるものであることを当時の新聞記事や広告等の一次資料の検討を介して指摘する。具体的には、阪急電鉄の経営が単なる移動手段に留まらず、沿線に集客施設（箕面動物園ほか）や集客イベント、宅地開発などを総合的に伴う形で行われたことをふまえ、このとき運賃割引などの手法と連携しながら、宝塚少女歌劇のような音楽イベントのほかに、豊中グラウンドにおけるスポーツイベントが開催されていることを実証的に明らかにしている。
質疑応答では、豊中グラウンドにおける観客席のあり方について、また専用施設として意図されたものか、さらに周辺エリアの住宅開発と関わりや約 10 年間という短期間でその役割を終えた経緯などについて、質問がなされた。住宅開発をはじめとする沿線開発の一環として誕生した豊中グラウンドは、初の総合的運動場として日本のスポーツ史において重要な意味を有するものとされ、その意義をめぐって報告者による丹念な資料の分析作業を通じてさらに新たな知見が付加されることを期待する。
S-1-2：中澤篤史（早稲田大学）・星野映（早稲田大学）

中学生・高校生年代の競技大会の変遷に関する資料検討―『日本アマチュアスポーツ年鑑』（1969-2002）を用いて―
本発表は、中学生・高校生の競技大会がどのように変遷してきたのかという点を、『日本アマチュアスポーツ年鑑』（1969-2002 年刊行）等の資料にもとづき検討したものである。悉皆的に行われた調査の結果、戦後のユーススポーツの過熱化・活発化の事実に照明を当て、全般的な増加傾向（開催競技数・一競技当たりの大会数・全国大会数など）とともに、特に「中学」の割合の増加、学校外のユース競技大会の割合の増加、また学校部活動の競技大会も文部省「対外競技基準」とその緩和の度合いを上回る頻度で実施されていた点などが実証的に示されている。しばしば価値判断の議論を伴いやすい運動部活動をめぐる主題に対して、客観的なデータ重視の立場から学術的検証が行われており、報告者による戦前からの一連の研究プロジェクトの一環として位置づけられている。
質疑応答では、全国大会の増加という事実に関する理由や背景について、対外競技基準以外に、競技チーム・加盟校・競技人口の増加との関係、あるいは地域スポーツの広がりや商業主義の浸透との関係を問う質問がなされた。そのほか全国大会の増加をめぐる特定競技の傾向やトレンドにつ20

いて、また文部省の対外競技基準の意義をめぐって、質問がなされた。報告者による過去の研究をふまえ、戦前からの時間軸を総合させたうえでの部活動の競技大会の変遷の全体像について、今後の一連の実証的研究に伴う成果や知見の提示に興味・関心を喚起されるところである。
S-1-3：末包健人（東海大学）
日本における駅伝文化のローカルな基層―東葛飾地方中学校駅伝競走大会を事例に―駅伝大会は、「駅伝文化」と言われるほどに日本に固有の人気のスポーツイベントであるが、本報
告では、このうち東葛飾地方中学校駅伝大会（1947 年～）を対象とし、駅伝文化のローカルな側面、およびその歴史や内実について、一次資料の分析や関係者へのインタビュー調査をつうじて明るみに出そうとするものである。当大会は、1947 年の旧制中学駅伝として始まり、2019 年の第 73 回大会では、地域内の公立中学校 71 校が参加しており、本報告では、駅伝文化と一括されるその総体がこうした地域の一コマにより支えられている点を示すとともに、長年顧問を務める参加校教員へのヒヤリングからは、競技指導よりも生徒指導を重視している点などが明らかにされている。
質疑応答では、対象地域・主題を選んだ理由と、またこの地域の駅伝文化のローカルな基層に目を向けると何が見えるのかという点への見通しなどについて質問がなされた。参加選手の観点、指導者・教育者の観点、支える地域社会の観点、またその歴史的な変化など、掘り下げる切り口や着眼点により見えてくるものが変わると想定されることから、今後の研究における着眼点の選択とそれに伴う調査の新たな展開が期待される。
S-1-4：武井陽太郎（一橋大学大学院経営管理研究科博士課程）
コミュニティづくりにおける 100km ウォークの役割―「ふるさと岐阜清流ウォーク」の事例を通じて―

本報告では、ふるさと岐阜清流ウォークという 100km ウォークの地域スポーツイベントを対象として行われた調査結果とその考察が示された。ふるさと岐阜清流ウォークは、岐阜市の医療法人が 2012 年より隔年で実施している地域スポーツイベントであり、本報告では、先行研究の検討とフィールドでの実地調査もふまえ、この取組みが参加者のつながりを深める点でソーシャルキャピ
タルの醸成など、地域づくりやコミュニティ形成に寄与すると考えられること、また大会運営スタ
ッフの確保のほか医療施設が地域づくりの拠点となり得るかという点での課題が生じていることを指摘する。
質疑応答では、イベントをつうじたまちづくりやコミュニティ形成などに関する先行研究の検討と本報告の事例との対応について、また、100km ウォークというスポーツイベントが健康づくり等の目的を超えてソーシャルキャピタルの醸成や地域づくりの拠点形成に資するものとして解釈する
ことの妥当性などについて、質問がなされた。事実ベースでの調査結果を示しつつ、対象に対する解釈の可能性の面で触発的であることから、問題設定の調整、実証面での補完と追究、あるいは他の地域スポーツイベントとの比較など、今後の研究の新たな展開が期待される。

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＜スポーツとコミュニティ＞
日時：2021 年 2 月 27 日（土）～3 月 14 日（日）会場：オンデマンド配信
座長：前田 和司（北海道教育大学）
S-2-1：舟山 健一（東北福祉大学）
管理と自主性から問うチームマネジメント～東北福祉大学女子ソフトボール部での活動を手がかりに～報告者は、学問領域で生み出された科学知と、実践現場で生み出された生活知を同等に扱う立場から「チームマネジメントにおいて大切なことは管理なのか自主性なのか」という問いを起点に、自らの指導経験を内省的に再構成することを目的としている。近年、学問領域では自主性を促すチームマネジメントが正しいと主張され、指導者の世界でも、管理に価値を置く「古いやり方」に対して「今のやり方」と呼ばれ、「現代に適合する正しい指導法」だという「暗黙の了解」があるという。しかし、「昔のやり方」で成果を上げ選手に人気があるチームがあること、「今のやり方」でもうまくいっていないチームがあることを、指導者たちは実践現場において確かな事実として知っている。そこが「実践現場で生み出された生活知」の再評価を試みる理由である。本報告は研究者自らの経験を内省的に再構成して記述するという斬新な方法を採用している。いわば経験のフィール
ドワークともいえる。他者へのインタビューの方が自己の経験の内省の方よりも、事実に接近しうるとは言い切れない。むしろ内省を通じて仮説そのものを幾度となくアップデートすることで、より詳細な事実として経験を再構成できる可能性を見せてくれていると思う。本報告は、「管理」と「自主性」は常に一対であり、今も昔も同じ位相の同一線上にあって揺らいでいるものであり「どちらも大切」なのだという結論で結ばれる。それによって「今のやり方」が正しく「昔のやり方」
が悪いという「暗黙の了解」から解放されるという。その先に、「管理」から体罰の暴力性を取り除
き、選手を「敬い大切にすべき存在」とする人間観・世界観へと向かう。
S-2-2：秦 絵莉香（立教大学コミュニティ福祉学研究科）
松尾 哲矢（立教大学コミュニティ福祉学部）
スポーツによる中間山村コミュニティ再生の可能性に関する研究―大分県玖珠郡玖珠町を事例として―
本報告は、地域スポーツ研究に携わる研究者にとって常に基本的テーマであったものに焦点を当てる。しかも、単に論ずるだけでなく、いかに実証するかという積年の課題に若手研究者が取り組んだ意欲的な研究だと思う。大分県玖珠郡玖珠町という少子高齢化の進行する中山間地域において、中学校の統廃合を契機に企画された「ダンススイミング事業」が、社会関係の構造形態としての構
造的コミュニティ（実体概念）と、相互行為や経験の過程において象徴的に構築される象徴的コミ
ュニティ（関係概念）にいかに影響し、再編・形成に結びついているか否かを明らかにしようとした。過疎化や少子高齢化に伴う玖珠町全体としての構造的コミュニティの衰退は 7 つの中学校の 1校への統合という形で現れる。4 度の町村合併は、町内各地区住民の社会意識として高い自律性を残すままになっていた。そのため中学校の統廃合は各地区住民の対立構造を顕在化することになった。その状況下で、統合先の中学校施設で全地区の中学生が参加可能な「ダンススイミング」事業が実施される。その実施過程を通じて新たな象徴的コミュニティが醸成され、事業に参画した住民に地域再編の担い手としての意識の目覚め、共同的な記憶の重要性への気づきという、構造的コミ
22ュニティに影響を及ぼす「楔」が生み出されたと結論づけられている。農山村研究をしてきた者としては、「ダンススイミング事業」が企画実施されるまでの過程そのものが構造的コミュニティの再編であり、「楔」としたものは象徴的コミュニティの再認識であって、それらの繰り返しが何を生み出すのかに関心を引かれる。今後の議論に期待したい。
S-2-3：笹生心太（東京女子体育大学）「復興五輪」と被災地―「復興ありがとうホストタウン」に着目して―本報告は、東京五輪の「復興五輪」というメッセージに対する批判的研究の多くが誘致決定以前の状況に焦点化しているのに対し、東京五輪のための開発が復興のための資材費・人件費を高騰させるなど、東京大会と被災地との関係性が鋭く対立する開催決定以後にこそ焦点を当てるべきだという立場をとる。そして、国が事業費の 1／2 を財政支援する「復興ありがとうホストタウン」事業に焦点を当て、「復興五輪」が被災地の復興に役に立つのか、被災地でどのように展開しているのかを被災自治体レベルで明らかにしている。
「復興五輪」自体が被災地への押し付けではないかという批判もある一方、本調査では主体的に事業参加する被災自治体の姿が見えてくる。
「震災時の各国・地域からの支援に感謝したい」「人口回復と避難先自治体への感謝の気持ちを表明したい」「新たな食産業の振興およびアニメを通じた観光振興をしたい」「震災の記憶をつなげる契機としたい」な
ど、地域固有の経緯や課題を抱え、早くから本事業に着手した自治体は半数を超える。一方、被害程度の小さい自治体の場合、どのような論理で本事業に参加しているのか、自治体職員のみならず地域住民をどのように捉えているのか、他の「復興五輪」関連事業では異なる諸相が見えてくるのかなど、研究の発展性についても明確にされている。特に地域住民レベルで本事業がどのように捉えられているかは、被災地の現在と「復興五輪」を繋げてみる上で必須の観点になると思われる。
その際、「地域住民」をどのように措定するのかが重要となり、学会における議論が求められる。
S-2-4：岩本晃典（北海道大学大学院）
スポーツ文化による「ライフスタイル移住」の諸相―3.11 以降における宮崎県串間市のサーファー家族を事例に―高度経済成長期以降はじまった地方から中央、農山漁村から都市への人口移動の傾向は長期にわたり続き、けっして変わることがないと思われていた。しかし近年になって、青年層の地方および農山漁村への移住傾向が顕在化している。本報告は、そうした現代的な移住現象の原動力としてス
ポーツ文化が大きな要因となっているという認識に基づいている。そして「ライフスタイル移住」に焦点を当て、移住者による地方の社会構造の変化の観察を通じて、スポーツ文化と移住要因の関係性を明らかにするエスノグラフである。調査対象は、宮崎県串間市とそこに移住してきたサーファー家族である。移住サーファーの移動動機は「サーフィンを主軸とする価値観」「3.11 の影響」
「サーフトリップの影響」「子育て」「重要なアクターの存在」である。こうした移住サーファーた
ちは、生活を通じて、地元地域社会と実質的な相互関係を結ぶ。その中で、祭りへの参加など、地元住民によって「地域社会の担い手」として位置づけられ、既存の場所性を再生産することに参画する。それと同時に、人と文化の交流点としての観光を媒介に、自らのサーフィン文化を通じて地域空間の変化をも生み出している。とりわけ砂浜をコモンズとして見た場合、その利用権のヒエラ
ルキーにおいて最上位の地域住民と下位の移住サーファーが、サブカルチャー的要素の強いスポー
23

ツ文化を介して、独自の場所性を創造している点が興味深い。サーファーとしてだけではなく、地元の生活者として受け入れていく地域社会のあり方がそれを可能にしているのかもしれない。

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＜ユーススポーツ＞
日時：2021 年 2 月 27 日（土）～3 月 14 日（日）会場：オンデマンド配信
座長：甲斐 健人（東北大学）
S-3-1：佐々木肇（立教大学大学院コミュニティ福祉学研究科）・松尾哲矢（立教大学）

少年野球指導者の指導態度・意識・行動に関する実証的研究
野球をする青少年が減少している要因の一つといわれる、「従来の指導観に基づく指導意識の画
一化」について少年野球の統括団体に着目し、検討する報告である。全日本軟式野球連盟学童部、
日本スポーツ少年団の少年野球、日本リトルリーグ野球協会に所属するチームの指導者を対象とした量的調査と、前二者所属チームの指導者へのインタビュー調査の結果が報告された。指導行動や指導意識には統括団体間の差があまり顕著ではなく、指導者間の情報伝達が密になされている状況をふまえると、指導意識の画一化の解消は難しいのではないかと指摘されている。
質疑応答では、野球指導者の野球歴と指導意識との関係について、各野球統括団体内部での指導者養成の動向、同一種目内に複数の統括団体がある場合に発生しがちな団体間のコンフリクトが指導者レベルでどのように受け止められているのかなど、今後の研究の方向性を示唆する質問がなされた。指導意識の画一化を解消する糸口を模索するという意図を汲み、量的調査から得られた結果を質的調査に結びつけようとする研究姿勢をふまえるならば、量的調査で浮かび上がってきた、理想としては従来の方法論で指導したいと考えながらも実際には柔軟に指導している（新しい方法論を取り入れて指導している）7.4％の指導者に着目する意義はないだろうか。
S-3-2：日高/小野裕介（早稲田大学大学院スポーツ科学研究科）
雄大（早稲田大学スポーツ科学学術院）
高校スポーツ強豪校の運動部における「強豪」の意味―指導者の〈語り〉にみる指導理念に着目して―

日高氏は、高校スポーツ強豪校運動部を指導する教諭たちの指導理念に着目し、強豪であるということはどのように意味づけられているのかを明らかにしようとした。強豪校運動部にも教育的側面が存在しているのではないかという問題関心に基づく報告である。種目が異なる指導者 6 名のインタビューが紹介され、いずれの指導者も勝利を目指していると同時に、競技力向上のためには人間形成が必要であると考えていることが指摘された。指導者たちは強豪であることを、競技実績を残すだけではなく周囲とのかかわり（学校を取り巻く人々による承認）が不可欠であると捉えており、部活動に教育的意味づけがなされるのは「周囲へのブランディング」を意識するが故であると結論された。
24

本報告に対して４名からコメントが出されている。まず、試合に出場できない部員にとっての強豪校部活動がもつ教育的意義について質問され、日高氏からは選手選考の基準を明示して部員自らが工夫できる仕掛けを用意している事例が紹介された。キーワードである「周囲へのブランディン
グ」についてはその詳細な意味について確認がなされた。また、教育的側面と進路から強豪を意味づける視点や、方法としての「教職アイデンティティ」についても意見交換がなされた。これらの質疑応答を通して、本報告の限界も指摘されたが、スポーツ活動に特化したような高校生活を送る
生徒を理解するためには重要な議論であることが確認された。
S-3-3：下窪拓也（東北大学大学院文学研究科博士課程後期）
高校在学時の運動習慣が成人後の運動習慣に与える影響の検証―パネル調査データの分析から―健康増進と日常的な運動実施は関連しており、成人後の運動習慣と学生期の運動習慣獲得との関係がたびたび指摘されてきた。しかしながら、先行する研究は、回顧的質問に依存しているという方法論上の問題を抱えている。そこで、回顧的質問を用いることなく、学生期の運動習慣獲得と成人後の運動習慣との関係を明らかにすることを試みた。具体的には、2004 年と 2010 年の「高校卒業後の生活と意識に関する調査」データを用いて、高校 3 年生時点の運動習慣と、6 年後の運動実
施状態との関連を統計的に明らかにしようとする。対象は男性 188 名、女性 283 名を対象に、順序
ロジスティック回帰分析を行った。結果として、回顧的質問を用いた研究と同様に、男性においてのみ学生期の運動習慣と成人後の運動習慣に有意な正の関連が見られ、運動経験に関する回顧的質問を使用することの妥当性を示した。
質疑応答では、女性の学生時代の運動経験と成人の運動習慣に関連が見られないことと女性が置かれている社会的状況に関する意見交換がなされ、今後の研究課題とされた。また、回顧的質問による研究と本報告の結果が一致したことについての見解が質問され、下窪氏は学生期の運動経験は記憶しやすいのではないかという見解を述べた。さらに、今回分析したデータがもつ限界として、高校 3 年時点での運動経験しか把握できないことや、成人期の運動強度等が確認できないことが確認され、これらは今後の課題となった。
S-3-4：魚住智広（国際武道大学）
体育会系大学生の就職と Teck 企業のミスマッチ―Sports-Tech を事例に―魚住氏は、体育会系と呼ばれる学生と、「スポーツ業界とテクノロジーが結びついた企業やサービス」である Sports-Teck との関係性について検討した。体育会系学生へのアンケート調査と Teck 企
業社員へのインタビューに基づき、体育会系学生が企業に期待されていると考える能力と Teck 企
業が重視する能力として、あたかも共通しているかのような「コミュニケーション能力」「忍耐力（タフさ）」「実行力」という言葉の内包が相反していることを明らかにした。将来的に、Teck 企業に限らずスポーツを仕事にしたい体育会系学生にとって、体育会系学生であるからこそ就職が難しくなる可能性が示唆されている。
質疑応答は、Sport-Teck 企業に着目した意図と、その意義が主たる話題であった。魚住氏によれば、体育会系学生の多くが既存のスポーツ業界への就職は困難であり、急速に成長する Sport-Teck
企業への注目が高まることが想定されるという。しかしながら、Teck 企業独自の働き方が要求され25

る中で、従来の体育会系学生が得意としていた能力は、それらの企業の間尺に合わない。さらに、魚住氏の見立て通りに、Teck 企業以外の企業にも新しい企業文化が広まるとすれば、本研究の議論の射程は体育会学生と Teck 企業の関係にとどまらず、その成果には大きな意義を期待できよう。
●まとめ
4 報告をふりかえると、ユース期（在学期間）にスポーツを通して身体化される文化をめぐる社会的意味を様々な角度から取り上げていたといえよう。佐々木報告は文化変容の可能性を問い、日高報告は文化の正統性確保の試みを描こうとし、下窪報告は身体化された文化そのものの機能を問い、魚住報告は文化に関する社会的意味の変容を論じている。対面であれば報告者同士のやりとりも期待できただろうし、質疑の食い違いについても確認しながら議論を進めることができたのではないかと思う。オンデマンドで報告された 4 名の報告者、質疑に加わってくださった方々に感謝するとともに、コロナの沈静化を願うばかりである。

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＜スポーツとメディア、テクノロジー＞
日時：2021 年 2 月 27 日（土）～3 月 14 日（日）会場：オンデマンド配信
座長：柏原 全孝（甲南女子大学）
S-4-1：山本夏生（一橋大学大学院博士後期課程）

テレビニュースにおける外国人選手のメディア表象―2016 年リオオリンピック期間中に放送された番組の内容分析を中心に―
本報告は 2016 年のオリンピックリオデジャネイロ大会における日本の夜 9 時台〜11 時台のテレビニュースの選手の表象を分析したものである。先行研究でも紹介されているように、自国中心主
義的な報道は日本に限られたものではないが、この報告ではその傾向がさまざまな角度から分析され、非常に解像度の高い濃密な分析結果が示された。報告の前半で量的な分析が行われ、そこでナ
ショナリティとジェンダーに関するいくつかの特徴が抽出された。そして、後半の質的分析では、
5 群から成る語彙群がナショナリティやジェンダーとどのように関係しているかが示され、外国人選手の報道が日本人選手ほど掘り下げた報道がないことが紹介された。例外的に詳しく報道された
例に、ヒーロー的な存在として報道されたボルト（陸上）、フェルプス（競泳）の例と、実績のある
日本人選手のライバルという視点から報道されたベルニャエフ（体操）、マルーリス（レスリング）
がその内容とともに紹介された。本報告は非常に内容が豊富でさまざまに興味深い論点が含まれた報告であったが、個人的に面白いと感じたのは外国人選手が取り上げられる場合、男性はメダリス
トが多く、女性はメダリスト以外が多いという指摘である。質疑の中でもこの点は取り上げられ、論考にまとめられることを期待する発言があった。なお、本報告が 2020 年度の学生研究奨励賞（発表部門）に選ばれたと事務局より学会員に案内があったこともここに記しておく。

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S-4-2：白石翔（環太平洋大学）・原祐一（岡山大学）

COVID-19 による高校野球の無観客試合という経験
本報告では、高校野球における無観客試合がどのように経験されたかをライフストーリーの手法
によって分析したものである。コロナ禍によって生じた様々な事態にはこちらの社会学的関心を刺激するものが多いが、本報告もそうした刺激から生まれたものの一つである。本報告では、多様な経験がいくつかの類型に整理されて示されたので、ここでもそれについて紹介したい。一つ目は、応援の声や音がプレーを構成するものとして経験されてきたため、その喪失がプレー経験を質的に変容させたというもの。二つ目は、応援者への呈示（返礼）のためのプレーから応援者が不在となることによって、プレー経験が質的に変化するというもの。一つ目の経験との違いとして面白いの
は、二つ目では、無観客試合がプレッシャーとして経験された応援からの解放という側面を持っていることである。一つ目の経験は総じて負の面が強いが、二つ目の経験では正負両面がありうる。
そして、三つ目は応援を含んだ世界として想像されてきた高校野球の世界そのものの喪失である。
この場合は、高校野球でありながら高校野球ではないものとして無観客試合が経験されていることになる。本報告は、無観客試合の経験を分析することによって、逆に高校野球における「応援とともにあるプレー経験」の語りを浮かび上がらせるものであった。

S-4-3：発表辞退

S-4-4：西城黎一（奈良教育大学大学院修士課程）
スポーツ審判の機械化に関する一考察―スポーツにおける誤審に着目して―多様な競技に判定テクノロジーの利用が広がる現状を踏まえ、本報告は誤審についての考察が行われる。報告の中心は誤審に関してなされてきた先行研究の論点整理である。この整理を通じて、報告者が指摘するのはこれまでの研究において誤審が暗黙のうちに「審判の意図せざるもの」と考えられ、前提されてきた点である。これに対し、報告者自身の経験からこれまで考慮されてこなかった「意図的な誤審」がスポーツにおいて起こり得るものであることと、それゆえに意図的な誤審についての研究が空白であるという主張が展開される。この意図的な誤審に関する研究の展望を語って報告は締め括られるのであるが、この展望とそこに至るまでの報告の内容、および報告タイト
ルの３つの整合性がやや十分ではなかったように思われる。この点は座長として受けた印象にとど
まらず、質疑の中でも指摘されていた。ただし、報告者が修士論文執筆前の若い研究者であることを考慮すれば、このような未熟さをことさら言うよりも、この研究の成果を待つことの方が未来に資するだろう。

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＜スポーツと社会問題＞
日時：2021 年 2 月 27 日（土）～3 月 14 日（日）会場：オンデマンド配信
座長：溝口 紀子（日本女子体育大学）
S-5-1：新井野洋一（愛知大学地域政策学部）
スポーツ社会病理の実相―パンデミック社会が不祥事をつくるという論理―

本発表では、コロナ禍すなわちパンデミック(感染の世界的流行)のなかで発生したスポーツ社会
病理を取り上げ、その実相すなわち真実が無相(人間の言葉を離れ心でおしはかることのできないこと)であるという観点から分析を試みている。とりわけスポーツ界の不祥事はパンデミックによる社会変化・生活変化が原因であると仮説し、パンデミックによる社会変化・生活変化の実体を整理することで実証を試みている。新井氏は、本学会第 28 回大会での発表(「スポーツ社会病理学の可能性」)において、スポーツ社会病理を「スポーツ機能が内部的、外部的な条件によって阻害され、期待どおりに遂行されずに支障を生じている状態」と定義している。E. デュルケムによる社会病理の定義「既存の価値体系や社会規範からの逸脱」を援用し、スポーツ文化もまた平均的あるいは理想的な基準に照らしてみれば必ず矛盾が発見され、社会は人間が作ったものであって完全な神の国ではない(岩井弘融「序論」福武直監修、岩井弘融編『社会病理学』p1.、東京大学出版会、1976) という立場に依拠している。本発表は、個人の諸欲求と全国的規模の規範や権力の行使の間にあって両者の意図を媒介する役割を担ってきた「中間集団」に着目し、パンデミックによる社会変化・生活変化を原因とする不祥事の実相を分析した。
S-5-2：青野桃子（一橋大学大学院社会学研究科）
自宅トレーニングの広がりから見る健康管理圧力の高まりと格差

青野氏は、現在の「健康管理圧力」の高まりと、そこから明らかになる格差について報告している。健康への社会的プレッシャーは以前から存在していたが、パンデミックによりその傾向が高まっているという。日本でのコロナウイルスに関する報道をみていると、個人の努力で感染は予防できる、とのメッセージが強く打ち出されており、「自分の健康は自分で守ることができる」との意識を強化させられている状況であることを指摘している。とはいえ、これまでであれば、地理的にア
クセスできないことが制約として存在していたが、インターネットを活用することで、そのような障壁はなくなりつつある。そして、その分個人の努力の問題として認識されやすくなる。しかし、すでに明らかになっているように通信設備の格差、参加する時間的余裕の格差は解消されていないと指摘している。さらに、エッセンシャルワーカーはますます忙しくなっていること、非正規労働者の解雇が相次いでいることなど、課題も数多く存在している。つまり、在宅勤務ができ、このよ
うな新しいトレーニングのかたちに参加できるようになったのは、時間とお金、さらにデジタルに関する知識を持っている層に限定されるのであり、新しいトレーニングのかたちによって格差は解消されていないことを指摘している。またこのような傾向は、健康への注目はコロナ禍でますます拡大しており、自己防衛としてもより切迫してきている。自分を律することが過剰に求められていくとも報告している。

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S-5-3：片桐夏海（環太平洋大学）
柔道指導者の感情管理戦略

片桐氏は柔道競技の指導者に焦点をあて、指導自身の感情をどのように捉え感情労働を行なっているのかを報告している。2012 年末、告発によって女子柔道ナショナルチームの暴力およびパワー
ハラスメントのような不祥事は、柔道界に限った話ではなく、未だスポーツ界全体の課題となっているテーマでもある。
本研究は、柔道指導者が指導場面において抱く感情の内実を分析している。対象を大学と実業団で指導する 30 代～60 代柔道指導者 6 名とし、インフォームドコンセントを行なったのち、半構造化インタビューによる聞き取り調査の結果について報告している。
とりわけ柔道指導者の体験する感情から、柔道指導者が抱える葛藤を伴う感情や戦略的・意図的に感情を用いる手法を報告している。柔道指導者は、多様な他者に求められる感情規則・選手との関係を構築するための表層演技・選手の可能性を追求するための深層演技によって非常に複雑で高度な感情管理を行う感情労働を有しているという。
本研究から、柔道指導者の感情をめぐる複雑さが明らかになったが、この複雑性を考慮した「現代の柔道指導者」に寄り添う方策や研修を今後構築していく必要性があると報告している。
S-5-4：熊安

貴美江（大阪府立大学）・高峰修（明治大学）

スポーツ環境におけるセクシュアル・ハラスメント認識因果モデルの検討
本発表は、包括的なスポーツ・セクハラ概念に基づいてスポーツ環境における関係者のセクハラ
認識を明らかにしつつ、それに影響を与える要因について、その因果モデルの分析を試みている。
研究動機としては、2010 年以降の数年間、日本のスポーツ環境において性暴力を含む暴力事件が相次いで発覚し、文科省や主要なスポーツ組織は防止対策に着手し始めたが、性暴力やセクシュアル・
ハラスメント（以下、セクハラ）への問題関心は、暴力や体罰問題への注目の背後に後景化し、依然として見えにくい問題であり続けているからだと述べている。ハラスメントの発生を予防するためにスポーツ環境を整備することは喫緊の課題である。熊安氏らの一連の先行研究では、スポーツ
ヘの関わりが深い学生や、スポーツ組織における構造的弱者である若年層や女性の方が、自分たちの性的人権を脅かすセクハラに対して許容的である傾向がみられたという。本発表では、スポーツ
関係者（指導者、競技者、愛好者）に対する調査を実施し、セクハラ認識に影響を与えうる諸変数との関りを報告している。とりわけ指導者と競技者は、（非民主的な経験等の）スポーツ環境認識がセクハラ認識に影響を与えない。また、指導者や競技者が各自のスポーツ観に最も影響を与えたと思うスポーツ環境についての認識は、セクハラ認識との因果関係をもたなかったとも報告している。

◇◆＜障害者スポーツ＞
日時：2021 年 2 月 27 日（土）～3 月 14 日（日）会場：オンデマンド配信
座長：渡 正（順天堂大学）
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S-6-1：平賀慧（筑波大学大学院）
障害児体育の実践における「障害の非障害化」に関する研究

本報告は、肢体不自由特別支援学校で行われている「ハンドサッカー」という競技を事例として、教員たちが、児童生徒の障害（欠損）に対応しながら、この競技の実践を成立させてきたのかについて、明らかにすることを目指した研究である。
ハンドサッカーに関わる教員へのインタビューや実践への観察から、ハンドサッカーの実践がそれぞれ個別の障害をもつ児童生徒に、その障害に関わらず成立する場の創出を目指すものだったという。実践者は、児童生徒の障害（欠損）と向き合いながら、ルールの設定や変更などの試行錯誤を繰り返した。しかし、児童生徒の障害（欠損）へ対応したルールの設定だけでは不十分であった
ため、場の成立のためには、教員と児童生徒の相互作用による相互理解を前提するルールの制定や、ゲームの場における状況依存的な対応が行われていた。つまり、先行研究で指摘されていたような、障害に基づくルールの変更のみでは「障害の非障害化」は達成されず、それには教員と児童生徒の状況依存的な相互行為のような、その場その場でのやり取りによって可能になっていると指摘している。
本報告は、先行研究のルールによる「障害の非障害化」という社会モデル的な主張を教育・体育の文脈で検討するものである。ルールによる「障害の非障害化」の成立プロセスや、その相互行為的な側面が提示されており興味深い内容であった。ただし、「状況依存的な相互行為」による達成を裏付けるような具体的なデータをより提示する必要があるため、今後の研究の進展に期待したい。
S-6-2：植田俊（東海大学）・山崎貴史（北海道大学）

障害者スポーツにおける＜支援＞の生成−ブラインドマラソンにおけるランナー―伴走者関係を事例として―
本報告は、ブラインドマラソンにおけるランナーと伴走者の関係に注目し、障害者スポーツにおける＜支援＞のあり方を検討するため、実際ブラインドマラソンを行うクラブでの参与観察を実施したものであった。その結果、ランナーニットにとっての支援とは、「ランナーが意味を見出している知識・技術の実践」であるのに対して、伴走者が考えている支援は、「必要な知識や技術等を実践すること」であった。そしてこの 2 つの支援への意味付けの違いが、ランナーと伴走者のコミュニ
ケーションにズレを生じていることが明らかとなった。そのため、＜支援＞が成立するためには、ランナーと伴走者がお互いの意図や活動に見出す意味を踏まえあうことが重要であると指摘している。
障害者スポーツの実践は、どうしても非障害者の支援を必要とするものである。そこには何らかの「支援」が存在しうる。本報告はこの「支援」の成立がいかになされるのかという点をブライン
ドマラソンの伴走者とランナーの支援に対するコミュニケーションのズレの存在を調査から提案している。そこからスポーツにおける「支援」の成立をお互いの意図や意味をめぐるコミュニケーシ
ョンとして理解できること、つまり、「支援」を動的に捉える視点を提出している点で興味深い研究となっている。質疑応答では、こうした主張を「クラブ」論の観点から検討する必要性や、本事例
クラブの固有性の問題、あるいはズレが生じる理由、ランナーと伴走者の具体的な相互行為の検討の必要性など、様々な論点について議論がなされた。論点が複数でたことは、本報告の発展可能性を強く示すものであり、今後の報告を強く期待したい。

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S-6-3：山崎貴史（北海道大学）
パラリンピックによる開催としのバリアフリー化とそのジレンマ

本報告はパラリンピック開催による都市のバリアフリー化について、具体的な東京の都市開発の事例（渋谷の再開発、宮下公園の改修）から検討するものである。特にバリアフリーの進展度ではなく、バリアフリー化がどのようなプロセスや論理で進められ、どのような空間的変容をもたらしているかを論じたものである。
報告者は、パラリンピックに向けた年のバリアフリー化は都市の再開発の中で進められており、バリアフリー化の一部への集中、都市空間のジェントリフィケーションという 2 つの問題を持つという。前者は、渋谷駅の再開発におけるバリアフリー化が渋谷駅周辺 500m ほどの狭い空間に限定されている点が、後者は、宮下公園の再整備におけるバリアフリー化が、資本の論理＝消費空間化で進められた点が事例となっている。宮下公園の事例は、購買能力をある人（高齢者・障害者）を取り込む一方、その能力を持たない野宿者の排除というジレンマでもある。ここから、報告者はパラリンピックに伴うバリアフリー化が、福祉的な取り組みではなく、都市空間の利用と改変をめぐる力学に関わっているという。したがってパラリンピックというイベントを福祉やノーマライゼー
ションといった、「障害者」とかかわる価値ではなく、都市の再開発や資本の論理と結びついたイベ
ントとして批判的にとらえていく必要があると結論付けている。
本報告の指摘は、「パラリンピック」に情緒的な価値を汲み取るのではなく、オリンピック同様、スポーツのメガイベントとして客観的に捉えることの重要性を教えてくれる。一方で質疑にもあったが、「共生社会ホストタウン」のような取り組みや、開催都市以外での動きについても同様の視点で検討されていく必要があるだろう。

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＜スポーツ社会学の方法＞
日時：2021 年 2 月 27 日（土）～3 月 14 日（日）会場：オンデマンド配信
座長：金子 史弥（立命館大学）
S-7-1：張寿山（明治大学・スフィーダ世田谷 FC）
スポーツ事業に適した組織制度に関する研究

発表者の張氏は、「スポーツ事業（産業）の持つ多くの特殊性から、その事業組織についても株式会社、社団、NPO 法人等とは異なる、スポーツ事業にふさわしい事業組織制度が存在するのではな
いか」という問題意識に基づき、日本におけるスポーツ事業に適した協同組合モデルの組織制度・
法人格の創設に関する研究に長年取り組んでいる。本発表は、アメリカの研究者ハンズマンらによる「組織の所有理論による事業組織分析」を紹介するとともに、この分析枠組みを用いてスポーツ
事業組織の望ましいあり方を検討することを試みるものであった。ハンズマンの組織論は「事業組織の所有者は誰か」に着目して分析を行う点に特徴があるが、本発表において張氏は、ハンズマンの分析に沿って「投資家所有事業組織」、「従業員所有事業組織」、「消費者所有事業組織」、「非営利31事業組織」という 4 つの組織形態について各々の優位性と限界を整理した。その上で、スポーツク
ラブにおけるパトロンの役割と事業組織への関わりかたを整理し、スポーツ事業（産業、ビジネス）の特徴を踏まえて考えるならば、「消費者協同組合」と「非営利企業」を中心にスポーツ事業に適した組織制度を構築することが合理的であるとの仮説を提示した。
本発表に対しては、本研究における「スポーツ事業」、「スポーツ組織（クラブ）」といった用語の定義、およびスポーツ事業に「協同組合型組織モデル」を適用する上での可能性や問題点に関する質問が寄せられた。質疑応答での議論は、日本におけるスポーツ（組織、クラブ）に対する「価値観」や「イメージ」にまで及ぶものであり、本研究のこれからの発展を大いに感じさせるものであった。今回提示された仮説をどのように実証（論証）していくのか、張氏による今後の研究に期待したい。
S-7-2：多田茂（順天堂大学大学院）

身体活動、フィットネス、健康に関してフィンランドとドイツの研究者により進められている
国際比較研究（FinGer 研究）を例とする国際比較研究の在り方についての一考察
多田氏による報告は、日本における国際比較研究が方法論的課題を抱えているとの認識のもと、発表者が国際比較研究の理想的なあり方の一つと考える「身体活動、フィットネス、健康に関する
フィンランド－ドイツ研究」（「FinGer 研究」）の概要を示し、国際比較研究がスポーツ健康科学研
究にとってもつ可能性と意味を考察しようとするものであった。具体的には、FinGer 研究の中心人物であるアレクサンダー・ヴォル教授の論文を精査し、その理論的枠組み（モデル）と調査方法、
分析方法、および結果を丹念に紹介した。その上で、当該研究が提示した理論モデルの有効性を指摘するとともに、1）自治体のスポーツ活動を通した健康政策、2）企業におけるスポーツ活動を通した健康管理、3）スポーツ活動を通した高齢者の健康増進の問題に対する当該モデルの応用可能性について論じた。さらに、FinGer 研究の研究方法上の課題を明らかにしつつも、「縦断研究」というアプローチがもつ可能性について指摘した。
質疑応答では、FinGer 研究の調査方法（サンプリングを行った都市の規模や性格の違い、データの収集期間の違い等）、FinGer 研究に対する学術界での評価などについて討論が行われた。多田氏の発表は、ドイツ語の論文を精読し、FinGer 研究の概要を明らかにしたという点で大いに評価できる。一方で、研究プロジェクトの紹介に留まっている印象を受け、日本における国際比較研究（先行研究）および FinGer 研究に対する批判的検討が十分に行われているとは言い難かった。この点
は氏も自覚されていたが、今後はこうした作業に取り組みながら、スポーツ活動を通した健康の維
持・促進に関する実践的な研究を積み上げていっていただきたい。
S-7-3：原祐一（岡山大学）
スポーツをめぐる EBPM の潮流とスポーツ社会学の役割

近年、日本のみならず世界各国では、政策立案・形成において EBPM（Evidence-Based Policy
Making）を取り入れることが重視されつつある。原氏の報告は、この EBPM という政策的潮流に対して（スポーツ）社会学がいかに対峙（貢献）しうるかを検討するものであった。本発表では、
まず、スポーツ界における EBPM に関する議論（日本体育学会におけるシンポジウムや雑誌『体育科教育』での特集、先行研究での議論）、および日本社会全体における EBPM に関する政策的動向についての整理がなされた。次に、スポーツ審議会による答申「スポーツ実施率向上のための行動
32

計画について」や「スポーツ人口拡大に向けた官民連携プロジェクト」、さらには A 県における小学生の体力向上に関わる政策立案プロセスを例に、EBPM に基づくスポーツ政策を展開する上での課題が指摘された。そして、本研究で得られた知見を踏まえ、原氏は EBPM が求められる現在のス
ポーツ政策の立案・形成過程において、（スポーツ）社会学は 1）ロジックモデルの作成、2）因果関係の推定に寄与できる可能性があると結論づけた。
本発表を受けて発表者と質問者の間では、学校体育やスポーツに関わる政策領域に EBPM を導入する際の困難さ（たとえば「アウトカム」の設定やその評価手法をめぐる困難さ等）や、EBPMという手法自体が抱える課題（誰が評価主体になるのかによって方向性が左右される可能性がある
点、そもそも EBPM という思考自体が発展途上である点等）について意見が交わされた。発表者はA 県での取り組みの「当事者」でもあるようなので、その「立場性」を常に意識されながら（絶えず自己批判されながら）、EBPM の展開を支えるロジックモデルの作成や因果関係の推定に関する
社会学的研究を積み重ねられることを発表者には期待したい。
以上、本セッションは、経営学の分析枠組みを用いたスポーツ組織に関する研究、スポーツ実践と健康に関する国際比較研究の方法論に関する研究、政策科学に対するスポーツ社会学的研究の貢献可能性について検討した研究と、いずれの発表も学際的かつ国際的な視野を有するものであった。
また、どの発表も実践的なインプリケーションを提示することを試みていた点も印象深い。本セッションでの議論が、スポーツ社会学における方法（論）の発展に寄与することを願うばかりである。

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＜スポーツと身体＞
日時：2021 年 2 月 27 日（土）～3 月 14 日（日）会場：オンデマンド配信
座長：迫 俊道（大阪商業大学）
S-8-1：平石貴士（立命館大学）・三谷瞬（立命館大学）・市井吉興（立命館大学）

日本におけるパルクールの早期実践者たちについての事例報告―スタイルの分化・ ジム経営と教育・環境の用具化―
本報告は、1990 年代にフランスのパリ郊外で軍事訓練から発祥した運動文化である、パルクールに着目している。研究目的は、日本におけるパルクールの早期実践者の事例調査を行い、世界と比較しながら、日本におけるパルクールの専門ジムについて検討することである。調査対象は宮城県のパルクールのジムである。その経営者、講師陣、学びに来る子ども、保護者に対する聞き取り調
査、ジムでの観察、文献調査などの研究方法がとられている。
質疑応答の中でパルクールの文化的要素として重要な側面が浮かび上がった。パルクールは移動を伴うスポーツであるが、その移動には無限の可能性が開かれている。パルクールの面白さとして、「自分で移動方法を考えていくこと」があがり、「スポーツとして型があり、その型を教えてもらいに行くという態度だと、パルクール文化にはハマらない」と報告者は説明している。
「自主性」の捉え方が他のスポーツと違うかもしれず、他のスポーツ教室とは比較できない可能性があると報告者
は答えているが、パルクールに「ハマる」ための様々な仕掛けは、他のスポーツ、特にコーチング
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において大いに参考になる部分があると感じられた。
この報告は、平石氏、三谷氏、市井氏らによる共同研究の形で行われた。報告者が時間を区切りながら、口頭発表を行う形式であった。研究のオーサーシップという点においても模範となる研究報告であったと思われる。
S-8-2：岩瀬裕子（東京都立大学）「間合いが形成できない」という身体的経験に関する一考察―「間合い」研究における共感から「共感」の地平へ―

本報告は、工学博士であり認知科学者の諏訪正樹らが進める「間合い」研究を、発表者が参与観察している「人間の塔（スペイン・カタルーニャ州の祭りなどで 220 年以上続いている）」を事例として検討する試みであった。報告者の岩瀬氏は 2011 年から塔づくりの参与観察を行っており、そこで得られた民俗誌的データをもとに「間合い」研究に関して新たな知見を導出する考察を試みている。
質疑応答の中で、「間合いが保てなくなる」という経験が人間の塔の経験であり、「間合いとは能動性を確保した状態」であり、「うまく身体を使うことで、身体の内部に能動的に動ける空間を作り出すことができ」る、という意見があった。これに対して、岩瀬氏は、人間の塔での経験から、身体を適切に動かすヒントを調査対象者から獲得し、様々なアドバイスを報告者自身が実践していく
中で、能動性の開発を実現したことを詳細に説明している。調査者自身の身体に生じた事象に関する説明は大変説得力のあるものである。
「間合いが形成できない」から「間合いが形成できる」状態
への動的過程（あるいはその逆）の緻密な描出は、先行研究が扱えていない事象（同感と共感の両立）への接近を可能にするものではないかと思われる。
報告者が参与観察から得た重厚な記録は、おそらく報告者しか伝えることが出来ないものであり、新たな「間合い」論を展開していく際に貴重なデータとなりうると考えられる。
S-8-3：倉島哲（関西学院大学）
身体に対する規律権力と抵抗―太極拳推手・スポーツ・ヨガの比較を通して―

本報告は、身体に対する規律権力に着目し、この権力作用が顕著な領域であるスポーツの諸問題を指摘し、そのうえで抵抗の拠点としてのヨガの可能性と限界を検討し、太極拳の練習方法のひとつである推手交流会をスポーツおよびヨガと比較することで、規律権力に抵抗する創造的な主体化の可能性を主張するものである。報告者の倉島氏は、20 年以上にわたり多様な流派の修業者に開かれた交流会（野良太極拳）に参加しており、そこでの「上達」の経験が身体表面の監視を介した主体化を創造的に変容させると指摘する。
質疑応答では、推手交流会で権力関係が発生しないかという質問があったが、上達のヒントとしてアドバイスを受け取ることはあるが、そのような心配はないということであった。また、「規律訓
練からいかに自由にスポーツを実践できるか」ということに関して、ヨガにも「野良」的関わりが可能では、という質問があった。倉島氏は、ヨガにも「野良」的な関わり方は可能であり、既に刊行された論考の内容（複数の教室を渡り歩く生徒、指導者どうしの水平的な関係性）を提示したう
えで、様々な活動が選択してとして提示される重要性、自分のやりたいことを選び出すことの主体性の問題を指摘した。
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本報告は推手交流会における身体を論じながらも、監視の複合的構図や運動部の問題を考える際にも参考になる考察が含まれており、幅広く興味関心を引き寄せる内容であった。
S-8-4：岡本純也（一橋大学大学院経営管理研究科）
楽しみの探求の結果としての民俗舞踊の「伝承」―沖縄県恩納村の盆踊り「エイサー」の事例を中心に―

本報告は、沖縄の盆踊り「エイサー」の継承プロセスに焦点をあて、「身体技法」を分析概念として用いながら、世代を超えた「踊り」の受け渡しがどのように行われているのかについて考察を試
み、「伝承」概念の問い直しを行うものであった。分析の視点として、エイサーの踊り手の組織における教授、学習プロセスを分析し、身体技法を身につけた者が「ズレ」を楽しみの源泉としていることに着目している。
「型」は維持すべきものというよりは、それを身体化し、新たな「型」を創って楽しむための生成原理と考察している。
質疑応答で複数の質問者から寄せられた内容に関して共通していた指摘は伝承における「よりよい」変化についてである。報告者の岡本氏は、単純に「古い型であるほどよい」ことにはならないということ、外側のまなざしを意識した評価基準、民俗舞踊の実践者が感じる楽しみや面白さが影響を与えていることを示した。
本報告の主な研究目的とは異なってしまうかもしれないが、民俗芸能の担い手の「楽しさ」に関する研究には社会的意義があると思われる。民俗芸能は全国的に後継者不足に直面し、継承の新しい担い手の確保に悩みを抱える集団は多いはずである。楽しみの探求と伝承の関連の調査研究、それは単なる伝承のメカニズムの分析に留まらず、新しい継承者の参加など、伝統芸能の担い手不足を解消する手がかりをつかむことにも繋がってくると考えられる。
「スポーツと身体」に関するセッション、4 つの演題、そのすべてにおいて活発な意見交換が行われた。質問に対して、丁寧な返答が綴られている。それぞれの研究がさらに発展していくこ とが想像される内容であった。座長の力不足から、すべての質疑応答について言及することは難しく、各報告者の抄録から、研究報告の目的を示したうえで、質疑応答の一部を引用しながら、発表の報告とさせていただいた。発表者、質問を寄せてくださった会員の方々に衷心より御礼を申し上げた
い。

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６． ２０２０年度学生研究奨励賞（発表部門）
2020 年度学生研究奨励賞（発表部門）の審査結果について
2019-20 年度 学生研究奨励賞選考委員長
奥田 睦子
本年度で第 3 回目となりました学生研究奨励賞（発表部門）につきまして、審査対象となる日本
スポーツ社会学会 30 回大会（WEB 開催）には、12 名の学生会員の方からの発表がありました（過去の受賞者を除く）。学生研究奨励賞選考委員会（以下、選考委員会）で発表抄録、発表資料および質疑応答による審査を行った結果、山本夏生氏（一橋大学大学院）が学生研究奨励賞（発表部門）を受賞されました。発表タイトルは、「テレビニュースにおける外国人選手のメディア表象 ―2016
年リオオリンピック期間中に放送された番組の内容分析を中心に― 」です。山本氏の研究概要と選考委員会の評価につきまして、簡単ですが記載させていただきます。
本発表は、2016 年にブラジル・リオデジャネイロで行われた第 31 回オリンピック競技大会期間中の「テレビニュースにおける外国人選手たちの描かれ方」について、同期間中の平日 10 日間夜に放送された報道ニュース 38 番組を素材として、量的および質的に内容分析を行ったものでした。
その結果、量的側面では日本人選手と外国人選手の報道量の差やメダルを獲得した選手の報道量が多いことについて、先行研究と同様の結果であったこと、質的側面では「家族」のインタビューに基づいたエピソードが、外国人選手についてはほとんど見られなかったこと等が報告されました。
山本氏のこのような発表は、ナショナリティ、ジェンダーなど従来から指摘されてきたスポーツ
報道の問題の様態を、テレビ報道において質的側面と量的側面の両側面から詳しく分析したものでした。選考委員会では、発表者の問題意識の高さに加えそれを研究として昇華させる方法論、先行研究のサーベイが特にしっかりとしていることで着実な結果と考察が導かれていた点、および、分析枠組みがしっかりしていることから今後のさらなる研究の発展にも強い期待を抱かせる発表であった点を高く評価しました。
山本氏には、今後もご自身の研究をより洗練させていただき、論文投稿につなげていただくことを期待しております。ご受賞おめでとうございます。

受賞者の言葉
一橋大学大学院（博士後期課程）
山本 夏生（やまもと なつき）
このたび、学生研究奨励賞（発表部門）を受賞いたしましたことを、たいへん光栄に思っております。
「メディアにおけるアスリートの表象」にこだ
わり続け、メディアの中でもテレビ番組分析にチャレンジしてまいりました。温かく見守ってくださった坂上康博先生（一橋大学）をはじめ、諸先生
方には多角的な視点からアドバイスや質疑をいただき、これからの研究の行方、さらなる発展先が見えてまいりました。この場をお借りして、厚く御礼申し上げます。学会発表を通して学んだことを今後の研究活動につなげて精進してまいります。私事で恐縮ですが、受賞のご連絡をいただいた日は36

息子の 1 歳の誕生日でした。大きく背中を押していただいたこの日をずっと忘れず驕らず、励みにしたいと思います。最後に、コロナ禍のなか第 30 回大会開催にご尽力いただきました日本スポーツ社会学会の関係者の皆様に、心より御礼申し上げます。ありがとうございました。

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７． 各委員会からのお知らせ
７−１．研究委員会
2021 年度、研究委員会では以下のプログラムを実施してまいります。
１．学会大会時のシンポジウム開催
現在、2021 年度、2022 年度の研究テーマについて委員会内で検討しているところです。テーマや演者等が決まりましたら、改めて学会ホームページ等でお知らせいたします。
２．学生フォーラムの実施（年２回の予定）
一昨年度まで学生フォーラムは関東・関西に分かれて開催されておりましたが、昨年度よりオンラインを用いて全国単位で開催され、盛況をいただいております。今年度もまた、オンラインを通じて全国の学生会員と個人研究報告等を通じた交流を行いたいと思います。
（１）2021 年度第１回学生フォーラムの開催●日時：2021 年 7 月 17 日（日）午後～18:00（予定）※研究会終了後、懇親会を行います。各自でお飲み物等をご用意ください。
●開催方式：Zoom ミーティングによるリアルタイム配信・ディスカッション●内容：個人研究報告会（1 人あたり報告 25 分、討論 15 分を予定）●報告申込締切：2021 年 7 月 4 日（日）●参加申込締切：2021 年 7 月 14 日（水）●申込フォーム：https://forms.office.com/r/pcUZ2vkgG2●問い合わせ先：s-sasao@twcpe.ac.jp 笹生心太（東京女子体育大学）※詳細につきましては学会ホームページもあわせてご確認ください。
（２）2021 年度第 2 回学生フォーラムの開催●日時：2021 年 12 月中を予定●開催方式：Zoom ミーティングによるリアルタイム配信・ディスカッション●内容（予定）：①個人研究報告会②2021 年度学生企画シンポジウムにむけた議論
多くの学生会員、会員の皆様の参加をお願いいたします。
３．公開セミナーの開催
年に 1～2 回開催する予定でおります。日程、開催方式等が決まり次第、会員の皆様に学会ホーム
ページ等でお知らせいたします。
研究委員長
◇

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38

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金子

史弥（立命館大学）

７−２．編集委員会
2021 年４月より、編集委員会が新体制となりました。前委員会までは、編集委員会もメールのやり取りを中心に行われていましたが、コロナ禍の経験を経て、幸か不幸かみなさんがオンライン会
議に慣れています。今期の編集委員会はオンラインも取り入れながら、できるだけ頻繁に会議をし、意見交換をするようにしています。
頻繁に会議を開く一番の理由は、査読体制をより良いものにしていくためです。査読のありかた
は、投稿者にとっても学会にとっても大変重要です。もちろん、査読者の査読に介入するわけではありません。しかし投稿者を無用に困らせないよう、複数の査読者のコメントに矛盾がないか、暴力的なコメントがないか、投稿者の意図を組んで教育的なコメントになっているか、など、編集委員会としても気を付けるようにしています。ですから、ぜひみなさん、投稿にチャレンジしてください。みなさんの多様な投稿論文が雑誌の中心にドン！とある、そんな研究誌を目指しています。
現在は、前編集委員会から準備していただいている２９巻２号について、編集を進めています。
新体制の編集委員会では、３０巻１号の構想も練り始めているところです。時宜を得た、かつ、ス
ポーツ社会学の本質を突くようなアイディアを模索しているので、ご意見等ありましたら、ぜひお近くの編集委員にお声かけください。
どうぞよろしくお願いします。
編集委員長
◇

◆

中江

桂子（明治大学）◇

７−３．国際交流委員会
韓国との交流協定が実効性を失っている現状を踏まえて、今期の委員会では、諸外国のスポーツ社
会学関連学会と幅広く関係を構築することで、本学会の国際的な存在感を増やしてゆくことを目指します。また、継続的な派遣協定のように双方の学会に負担が大きい形ではなく、より拘束的ではない
関係性を原則としたいと思います。
国際交流委員長◇◆

倉島哲（関西学院大学）◇

７−４．電子ジャーナル委員会
現在、2021 年の『スポーツ社会学研究』第 29 巻第 1 号（2021 年 3 月発行）までの投稿論文、並びに第 28 巻 1 号（2020 年 3 月発行）までの特集論文が J-Stage で公開されています。今後、第29 巻第 2 号（2021 年 9 月発行予定）の投稿論文や第 28 巻 2 号（2020 年 9 月発行）の特集論文等につきまして順次、掲載して行きます。
電子ジャーナル委員長
◇

◆
39

◇

奥田

睦子（京都産業大学）

７−５．広報委員会
広報委員会は、公式ホームページやメーリングリストによる情報提供と、会報の編集・発行を主な業務としております。会員の皆様には、会員に広く告知してほしい研究セミナーや交流研究会などございましたら、積極的に情報提供いただければ幸いです。jsss.kouhou@gmail.com にて、随時受け付けています。お気軽にお寄せください。
広報委員長
◇

◆

水野

英莉（流通科学大学）◇

７−６．学生研究奨励賞選考委員会
学生研究奨励賞選考委員会は、論文部門と発表部門を設けて学生会員の皆さんの優秀な研究を表彰します。論文部門は、2022 年発行予定の第 30 巻の投稿論文、発表部門は、2022 年 2-3 月に開催予定の日本スポーツ社会学会第 31 回大会での口頭発表が自動的に審査の対象となります(別途、応募や推薦は必要ありません)。
学生会員の皆さんには、是非この機会を活用していただきたく、積極的な投稿と学会発表をお待ちしております。
奨励賞選考委員長◇◆

岡田千あき（大阪大学）◇

７−７．学会賞選考委員会のお知らせ
学会賞選考委員会は、2010（平成 22）年 4 月 1 日から施行されている「『日本スポーツ社会学会賞』規程」及び「日本スポーツ社会学会賞選考内規（案）」における「学会賞」に係る規程の修正に向け、原案を作成し、理事会及び総会に諮ることを目的とし、委員会にて議論を重ねています。
学会賞選考委員長

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清水諭（筑波大学）８．事務局からのお知らせ
８−１．２０２０年度理事会議事録（第１２回～１７回）
2020 年度 日本スポーツ社会学会 第 12 回理事会（メール審議） 議事録
期日：2020 年 12 月 23 日～12 月 30 日
議事録担当：石坂（事務局長）＜審議事項＞
１．会員の入退会申請の承認について
入会申請のあった 8 名と退会申請（2020 年度で退会）のあった 1 名の審議が行われ、異議なく承認された。
以上
2020 年度 日本スポーツ社会学会 第 13 回理事会（メール審議） 議事録
期日：2021 年 1 月 18 日～1 月 27 日
議事録担当：石坂（事務局長）＜審議事項＞
1．総会の開催方法について
第 30 回大会とあわせて実施する総会の開催方法について、事務局から zoom を用いたオンライン開催とすることが提案された。オンライン開催とする理由としては、①前回採用した投票券方式による作業負担と郵送費削減のため、②学会大会開催に向けて zoom の準備が整っていること、③会員がオンライン会議に慣れてきたこと、④大会会期中にオンライン開催することで、その後に予定されている懇親会に人を集める効果が期待されることなどが説明された。
これに対して中江理事より、例年より開催期間が早まったことから、学内行事等で都合が合わな
い会員が多くいる可能性が指摘され、前回同様の投票券を用いたオンデマンド方式での開催が提案された。
二つの案が提出されたことから、双方のメリット・デメリットを検討してみたものの意見が統一できなかったので、審議期間を延長して多数決をとることが理事長より提案された。投票の結果は三役を除いた票が同数となったため、会長に判断が一任された。その結果、今回の総会については会員の参加機会を最大化できる方法が望ましいとの判断から、前回と同様のオンデマンド方式での開催が決定された。
2．総会の議事について
特に異論なく承認された。
以上
2020 年度 日本スポーツ社会学会 第 14 回理事会（メール審議） 議事録
期日：2021 年 2 月 10 日～2 月 15 日
議事録担当：石坂（事務局長）＜審議事項＞
1．「ジェンダー平等宣言（仮題）」の発出について
東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会の森喜朗会長が行った女性蔑視発言に対して、体育・スポーツ学術団体の総意として「体育・スポーツ界におけるジェンダー平等宣言（仮題）」の発出を行うことが日本スポーツ体育健康科学学術連合運営委員会から提案された。これを受けて日本スポーツ社会学会の参加可否について審議が行われた。
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理事長、甲斐理事より文言の一部修正案が出され、その修正を学術連合に提案して、参加することが承認された。
以上
2020 年度 日本スポーツ社会学会 第 15 回理事会 議事録
期日：2021 年 2 月 26 日（金）17：00～18：30
場所：オンライン開催（Zoom）
出席者：石坂、海老島、大沼、岡田、奥田、甲斐、菊、清水、高尾、高橋、中江（途中出席）、西山、前田、松田（途中退出）、渡（以上、理事）、飯田（監事）
欠席者：西村（監事） 以上、敬称略
議長：西山理事長
議事録：浜田（事務局次長）
議事に先立ち、西山理事長より出席状況の確認がなされ、開会宣言が行われた。
＜報告事項＞
1. 2020 年度総会について（事務局）【資料 1】
西山理事長より、資料 1 をもとに日本スポーツ社会学会 2020 年度総会議案についての説明がなされた。総会は 3 月 6 日（土）17 時 30 分から収録を行い、その録画動画を 3 月 7 日（日）9 時〜3
月 13 日（土）17 時のあいだに視聴するオンデマンド形式で開催されることが確認された。石坂事務局長より、議事録署名人として笠野英弘会員と岡本純也会員を事務局から推薦することにし、内諾を得ていることが報告された。
2. 学会事務の電子化について（事務局）【資料 2】
石坂事務局長より、次年度から導入される学会業務電子情報システム（ガリレオ社）に関する報告がなされた。創文企画と 2020 年 12 月いっぱいで事務委託契約を解消したこと、情報システムは3 月上旬に事務局で試験運用を行ったのち、3 月末を目処に会員に情報登録・更新のための個人番号が郵送されることが報告された。そのほかに、クレジットカード決済による会費納入、理事選挙のオンライン投開票ができるようになることなどが説明された。
3. 2020 横浜スポーツ学術会議について（編集委員会）
岡田編集委員長より、2020 横浜スポーツ学術会議における研究報告の一部が『スポーツ社会学
研究』第 29 巻第 1 号に掲載されることと、校正作業の進捗状況について報告された。
4. 学生研究奨励賞（発表部門）の選考について（学生研究奨励賞選考委員会）
審議事項の 8 と合わせて報告されることとなった。
5. 第 30 回学会大会について（大会実行委員会）
奥田大会実行委員長より、2021 年 2 月 27 日（土）から開催される日本スポーツ社会学会第 30
回大会について報告がなされた。準備は問題なく整っており、2 月 25 日時点での参加申込者数（143 名）が報告された。
6. その他
特になし。
＜審議事項＞
1. 2020 年度活動報告（各委員会）【資料 3】
各委員会の 2020 年度の活動について報告が行われ、すべて異議などなく承認された。
(1) 編集委員会（岡田委員長）
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通年のスケジュールどおりに活動が進行し、『スポーツ社会学研究』第 28 巻第 1 号、第 2 号を刊行したことが報告された。
(2) 研究委員会（大沼委員長）
オンラインで開催した学生フォーラム、および研究セミナーの概況などが報告された。
(3) 国際交流委員会（前田委員長）
韓国スポーツ社会学会 30 周年記念祝賀会に祝辞を作成して送ったこと、学会大会での委員会
企画の準備や第 30 回記念大会の祝辞を関連国際学会に依頼したことなどが報告された。
(4) 広報委員会（高橋委員長）
会報 75 号・76 号の作成と配信、およびホームページ上での学会関連イベントの広報を行ったことなどが報告された。第 29 回学会大会が 6 月開催となった影響から、例年より 1 ヶ月ほど会報の発行時期が遅くなったことが説明された。
(5) 電子ジャーナル委員会（渡委員長）
学会誌第 28 巻第 1 号と第 2 号の投稿論文（早期公開を含む）、第 27 巻第 1 号と第 2 号の特集
論文の電子ジャーナル化を行ったことが報告された。
(6) 学生研究奨励賞選考委員会（奥田委員長）
活動報告と報告事項 4、及び審議事項 8 の学生研究奨励賞の選考について、合わせて説明がなされた。論文部門は選考対象となった論文 1 本を審査し、該当者なしという結果になったことが報告され、承認した。発表部門については、現在学会大会における一般発表の抄録審査中であることが報告された。一般発表の質疑応答の公開期間は年度をまたいでいるが、今年度中に審査を終える予定であることが報告された。
論文部門の選考における審査基準の明確化について、委員会内で検討がなされ、何をもって「受賞の基準に達している」とするかが委員個人に委ねられている現状を見直したいとの意見があり、次期委員会に検討事項として引き継ぐ旨が報告された。
2. 2020 年決算報告、第 29 回大会決算監査結果（事務局、監事）【資料 4】
石坂事務局長より、2020 年の決算報告、および第 29 回学会大会決算報告に対する監査についての説明がなされた。2020 年決算報告では、コロナ禍の学会運営で各委員会の交通費などが縮減され、34 万 5,923 円が黒字になったことが説明された。続けて飯田監事より、2020 年決算報告、および第 29 回大会決算報告の監査を行い、問題がなかったことが報告された（音声不調のため、監査署名を提示の上、チャットを用いて報告がなされた）。特に質問などはなく、決算報告は資料のとおり承認された。
3. 2021 年度活動計画（案）（各委員会）【資料 5】2021 年度の各委員会の活動計画が報告され、すべて承認された。
(1) 編集委員会（岡田委員長）
新型コロナウイルスの感染拡大の影響を受けて、現在もメールで編集作業を行なっていること、第 29 巻第 2 号については海老島理事の協力を得ながら、第 30 回学会大会における国際交流委員会企画シンポジウムの特集化を進めていることが次期委員会への引き継ぎとして説明された。
(2) 研究委員会（大沼委員長）
オンライン開催となった第 30 回学会大会について、一般発表のプログラム作成、および座長の選任、研究委員会企画シンポジウムと学生企画シンポジウムの開催準備を行ったことが報告された。次年度の活動に関して、関西地区の世話人が不足していることから、例年関東・関西に分かれて実施している学生フォーラムの運営方法を検討していく必要があることが説明された。
(3) 国際交流委員会（前田委員長）
次年度の委員会活動について、海外の研究などに関する情報発信、国際学会との連携および窓口としての役割を続けていくことが説明された。
今期の学会大会における国際交流委員会企画シンポジウムが隔年開催となっていることについて西山理事長から確認があり、毎年のシンポジウム開催は負担が大きいことから、開催方法
43

については次期委員会でも検討していくことが提案された。また、韓国スポーツ社会学会との間で交わしている協定に基づき、一年おきに両国の研究者を招聘し合っていたことが確認され、現状その交流が定期的に行われていないことから、次期の理事会で他の国際学会との交流も含めて今後のあり方を検討してほしい旨の意見が述べられた。
(4) 広報委員会（高橋委員長）
会報 77 号（7 月発行）、第 78 号（12 月発行）の配信と、ホームページを通じて学生フォーラ
ムなどの企画案内を行う予定などが説明された。
(5) 電子ジャーナル委員会（渡委員長）
第 28 巻第 1 号と第 2 号の特別寄稿、及び特集論文、第 29 巻第 1 号と第 2 号の早期公開論文および掲載論文の電子化を行うことが説明された。
(6) 学生研究奨励賞委員会（奥田委員長）
活動スケジュールや検討事項を改めて整理し、次期委員会に申し送ることが説明された。
4. 2021 年補正予算（案）（各委員会、事務局）【資料 6】
石坂事務局長より、2021 年度の予算案の説明がなされた。支出の項目に学会業務電子化に伴う準備経費が加わったことなどから、収支は約 30 万円の赤字になっているが、来期もコロナ禍での活動が予想され、各委員会の交通費が縮減される見込みであることなどから、収支のバランスは取れる見込みであることが説明された。特に異議などはなく、予算案は承認された。
西山理事長より、新型コロナウイルス感染症拡大の影響を踏まえて今年度実施した学生会員の会費減額措置（4,000 円→2,000 円）を、次年度も続行できるように次期理事会に申し送ることが三役
意見として提案された。
5. 2021-2022 年度理事選挙について（選挙管理委員会）【資料 7】
選挙管理委員会委員長の高橋理事より、日本スポーツ社会学会 2021-2022 年度理事選挙の結果が報告された。同票数の候補者が出たことによる抽選、新たに導入されたクオータ制による繰上げ、辞退者が出たことによる繰上げの経緯について、資料 7 をもとに口頭で説明された。また、総会、新理事会には票数の入っていない資料が提示されることが確認された。特に意見などはなく、選挙
結果は承認された。
6. 2021 年度第 31 回学会大会開催校について（事務局、開催予定校）
石坂事務局長より、会員に第 31 回大会の開催校を募集したところ、特に応募がなかったため、東海大学（東京キャンパス）に開催校を引き受けてもらうことが提案され、特に異議などなく承認された。続いて開催予定校の高尾理事より、新型コロナウイルスをめぐる今後の情勢を踏まえながら開催方法を探っていくことが説明された（審議順番が前後し、審議事項 5 の前に審議された）。
7.会則の改訂について（事務局）【資料 8】
石坂事務局長より、学会業務電子化に伴う創文企画との委託契約解消によって、事務局所在地を会則に書き込む改定がなされることが説明され、承認された。
8.学生研究奨励賞（論文部門）の選考について（学生研究奨励賞選考委員会）
審議事項 1 と合わせて審議された。
9.「日本スポーツ社会学会賞」について（WG）【資料 9】「日本スポーツ社会学会賞」ワーキンググループ長の中江理事より、「日本スポーツ社会学会賞」を進める上での基本的な考え方と規程、委員会細則、選考内規の改訂案について、ワーキンググループでの検討結果が説明された。
西山理事長より、前回の理事会で検討された、学会賞導入によって起き得る問題についての他学会の例などが改めて説明され、解決すべき課題の提示と論点整理がなされた。ワーキンググループの各委員（海老島理事、清水理事、渡理事）からもそれぞれ発言がなされ、種々意見交換が行われた。
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より具体的な課題として、副賞をどうするかについても意見交換がなされたが、西山理事長や中江グループ長より、卓越した研究を再発見して学会コミュニティを活性化するという学会賞設立の意義からして、賞金などにこだわる必要はなく、記念品などでも良いのではないかという提案がなされた。
最後に菊会長より、学会賞が果たす役割を確認して、幅広い対象に目配りをしながら進めていく
ことに理解を得たいという意見が出された。西山理事長よりワーキンググループの提案を受けて、論文部門、著書部門の二つで学会賞を進めていく方向性について確認がなされ、異議などなく承認された。また検討が必要となる論点（学会賞の部門について、受賞対象者の範囲、選考委員の構成、推薦方法、選考の時期や頻度、副賞の内容など）について、次期理事会に引き継いで進めていくことが確認された。
10.入退会会員について（事務局）【資料 10】
石坂事務局長より、3 名（正会員 2 名、学生会員 1 名）の入会申し込みについて説明がなされた。正会員の 2 名については事務局推薦であるため、本人から提出された業績や経歴などが示され、審議の結果入会を承認した。次に 4 名の退会予定者について、いずれも 2020 年度までの会費を完納していることから、2021 年 3 月をもって退会とすることが説明され、承認された。最後に15 名の除名予定者について説明があり、除名が承認された。
11.その他
特になし。
最後に 3 月 6 日に予定されている総会、および 2 月 28 日に予定されている新旧理事会の日時が確認され、本会は閉会した。
以上

2020 年度 日本スポーツ社会学会 第 16 回理事会（メール審議） 議事録
期日：2021 年 3 月 4 日～3 月 6 日
議事録担当：石坂（事務局長）＜審議事項＞
1．総会資料の追加修正について
役員選出細則に誤字が見つかったことを受け、修正案が提案され、承認された。総会の第 7 号議案に追加されることが確認された（事務局追記）。
以上2020 年度 日本スポーツ社会学会 第 17 回理事会（メール審議） 議事録
期日：2021 年 3 月 14 日～3 月 15 日
議事録担当：石坂（事務局長）＜審議事項＞
1．総会の採決結果報告案の承認について
総会の採決が 3 月 13 日に締め切られたことを受け、事務局が作成した報告案について審議し、原案通り承認した。
以上45

８−２．２０２０年度

総会

議事録

2020 年度 日本スポーツ社会学会総会 議事録
期日：2021 年 3 月 6 日（月）17：30～18：30（公開期限：3 月 7 日（日）9：00～３月 13 日（土）17：00）
場所：オンライン開催（Zoom）後、録画を第 30 回大会ホームページで公開。
採決方法：大会ホームページにある総会サイトの投票フォームより、事前配布済みの投票番号を用いて投票。なお、総会資料を 2 月 27 日（日）9：00～3 月 5 日（金）17：00 の期間に、同じく総会サイトで公開し、質疑を受けつけた。
投票期間：3 月 7 日（日）9：00～3 月 13 日（金）17：00
1. 開会
西山理事長より開会宣言が行われた。
2. 会長挨拶
菊会長より挨拶がなされた。
3. 議長の選任
オンラインでの総会開催のため、総会運営細則第 7 条 2 項にもとづいて、菊会長が議長に選任された。
4. 議事録署名人の推薦
オンラインでの総会開催のため、事務局より岡本純也会員（一橋大学）と笠野英弘会員（山梨学院大学）が議事録署名人に推薦され、承認された。
5. 議事
第 1 号議案 2020 年度活動報告【資料 1】
各委員会の活動について、資料のとおり報告がなされた。
1. 編集委員会（岡田委員長）
2. 研究委員会（大沼委員長）
3. 国際交流委員会（前田委員長の代理として高尾理事）
4. 広報委員会（高橋委員長）
5. 電子ジャーナル委員会（渡委員長）
6. 学生研究奨励賞選考委員会（奥田委員長）
特に質問などなく、すべての報告が承認された（投票総数 57、賛成 56、無効 1）。
第 2 号議案 2020 年決算報告【資料 2】
石坂事務局長より、2020 年の決算報告が資料のとおり行われた。その後飯田監事より、会計監
査について適切に処理されていることが報告された。質問はなく、2020 年決算報告は承認された（投票総数 57、賛成 56、無効 1）。
第 3 号議案 2021 年度活動計画（案）【資料 3】
各委員会の 2021 年度活動計画案について、資料のとおり説明がなされた。
46

1. 編集委員会（岡田委員長）
2. 研究委員会（大沼委員長）
3. 国際交流委員会（前田委員長の代理として高尾理事）
4. 広報委員会（高橋委員長）
5. 電子ジャーナル委員会（渡委員長）
6. 学生研究奨励賞選考委員会（奥田委員長）
特に質問などなく、すべての計画案が承認された（投票総数 57、賛成 56、無効 1）。
第 4 号議案 2021 年予算（案）【資料 4】
石坂事務局長より、2021 年の予算案が資料のとおり説明された。なお学生会員の年度会費について補足があり、予算案では 4,000 円で計算しているが、2021 年度も引き続き会費の減額（4,000円→2,000 円）を継続することで、2021 年度第 1 回新理事会（2021 年 2 月 28 日開催）の承認を受けたことが報告された。
特に質問などなく、予算案は承認された（投票総数 57、賛成 56、無効 1）。
第 5 号議案 2021-2022 年度役員について【資料 5】（会長、監事の承認）
選挙管理委員会委員長の高橋理事より、2021-2022 年度理事選挙の結果が資料のとおり説明された。続いて議長より、2021 年度第 1 回新理事会での互選で、新会長を引き続き菊会員がつとめること、監事に杉本厚夫会員と河原和枝会員を委嘱する新理事会の提案が示された。特に異議などな
く、提案は承認された（投票総数 57、賛成 56、無効 1）。
なお、理事長に松尾哲矢会員、事務局長に石坂友司会員が選ばれたこと、会長推薦による追加の理事就任者は菊会員の会長就任が承認されたのちに報告されることが説明された。
第 6 号議案 2021 年度第 31 回学会大会開催校について
石坂事務局長より、会員に第 31 回大会の開催校を募集したところ、特に応募がなかったため、東海大学に開催校を引き受けてもらうことが提案された。続いて開催予定校の高尾理事より、新型
コロナウイルスをめぐる今後の情勢を踏まえながら開催方法を探っていくことが説明された。
特に異議などなく、この提案は承認された（投票総数 57、賛成 56、無効 1）。
第 7 号議案 会則等の改訂について【資料 6】
石坂事務局長より、資料にもとづいて会則の改訂（事務局所在地の記載）、役員選出細則の誤字の修正について説明がなされた。特に質問などなく、原案通り承認された（投票総数 57、賛成
56、無効 1）。
第 8 号議案 その他
特になし。
6. 報告・連絡(1) 2021-2022 年度理事選挙について【資料 5】
第 5 号議案において説明済のため省略。
(2) 学会事務の電子化について【資料 7】
石坂事務局長より、資料にもとづいて次年度から導入される学会業務電子情報システム（ガリレオ社）に関する報告がなされた。
47

(3) 2020 年学生研究奨励賞（論文部門、発表部門）の選考について
学生研究奨励賞委員会の奥田委員長より、学生研究奨励賞の選考について報告がなされた。論文
部門は該当者なし、発表部門は第 30 回大会の一般発表において現在選考中であることが報告された。投票において、リー・トンプソン顧問より、論文部門での受賞がなかったことに対して意見があり、次期委員会で選考基準の見直しについて検討を行っていくことが理事会から示された。
(4) 2020 横浜スポーツ学術会議について
西山理事長より、2020 年 9 月にオンライン開催された 2020 横浜スポーツ学術会議について報告がなされた。本学会が関わった企画のうち、謝金を支払ったものについて、『スポーツ社会学研究』第 29 巻第 1 号に原稿として掲載される予定であることが報告された。
(5) 第 30 回学会大会について
日本スポーツ社会学会第 30 回大会実行委員長の奥田理事より、オンラインで開催されている第30 回学会大会の概況が報告された。
(6) 「日本スポーツ社会学会賞」について
西山理事長より、2010 年度総会で創設が決まっていながら実施が遅れていた日本スポーツ社会学会賞についての報告がなされた。ワーキンググループを立ち上げて検討した結果、規程の整備などを進めていくことが改めて確認され、次期理事会の任期中に賞を実施できるよう申し送る方針が示された。
(7) 入・退会者について【資料 8】
石坂事務局長より、2020 年度の新規入会者、退会者、除名予定者の一覧が示された。また 2020年 2 月 25 日時点の会員数が報告された。事前質疑で、杉本厚夫顧問より一覧表における記載上の不備の指摘があり、修正が行われた。
(8)その他
石坂事務局長より、オンライン開催の本総会における採決投票の仕方について説明がなされた。
7. 閉会
議長より、閉会の挨拶がなされた。
以上

48

８−３．２０２０－２０２１年度新旧理事会 議事録
2020-2021 年度 日本スポーツ社会学会 新旧理事会 議事録
期日：2021 年 2 月 28 日（日）16 時～17 時 15 分
場所：zoom オンライン開催
出席者：
現理事：石坂友司、海老島均、大沼義彦、岡田光弘、奥田睦子、菊幸一、清水諭、高尾将幸、
高橋豪仁、中江桂子、西山哲郎、前田博子、松田恵示、渡正
新理事：石坂友司、岡田千あき、奥田睦子、金子史弥、菊幸一、倉島哲、笹生心太、高峰修、中江桂子、松尾哲矢、水野英莉、渡正（下線は現理事と重複あり）
欠席者：甲斐健人 以上、敬称略
議事録担当：石坂事務局長
司会：西山理事長＜審議事項＞
1．新理事の紹介
新理事の紹介がなされた。
2．理事会、各委員会の引き継ぎ事項について
西山理事長より、資料「2019-2020 日本スポーツ社会学会の組織体制および運営に関する振り返り」をもとに、今期の理事会の活動報告と次期理事会への引き継ぎ事項についての説明がなされた。
続いて、各委員会委員長より、「2021 新旧理事会資料」をもとに各委員会の活動報告と引き継ぎ事項についての説明がなされた。資料以外の主な引き継ぎ事項は以下の通り。
編集委員会：次号の学会誌特集企画は、学会大会で行われた国際交流委員会企画シンポジウムをもとに検討を進めているため、国際交流委員との連携を図ることが必要。
研究委員会：学会大会一般発表の抄録審査では 1 件の不受理があった。抄録集の作成について、審査後の副題の追加や修正が行われたケースがあったことから、実行委員会との連携を密にしていく必要がある。
国際交流委員会：協定を結んでいる韓国スポーツ社会学会との交流のあり方について（隔年で双方の研究者を派遣することを決めているが実現していない）、関係のあり方を含めて議論して欲しい。また、学会大会での企画のあり方について（今期は隔年でシンポジウムを実施）も検討が必要。
広報委員会：第 30 回大会の学会報告については座長に依頼済み。とりまとめて夏に会報を発刊する。会報の内容についてはより充実したものになるよう要検討。アーカイブの修正を含め、学会ホームページのあり方について見直しを進めて欲しい。
電子ジャーナル委員会：論文が受理され、早期公開が必要かどうかの情報が入らないため、編集委員会と連携を密にする必要がある。
学生研究奨励賞選考委員会：審査スケジュールの整理と審査基準の明確化について要検討。
事務局：電子情報システム導入についての説明、および学会会計の推移について資料をもとに説明がなされ、財政的には余力のある学会運営が行われている。
高峰新理事より学会の 2021 年予算案について、赤字見込みになっているのは電子情報システム導入の影響によるものかという質問がなされた。石坂事務局長より、初期経費として約 20 万円が計上されていることが主要因であること、一方で、学会大会の余剰金が収入に計上されていないが黒字見込みであること、各委員会経費における交通費が現状では不必要の場合が多く、支出が縮減
見込みであることなどから、最終的な収支は黒字を見込んでいることが説明された。
3．その他
特になし。
49

最後に、菊会長より、現理事の活動に対して感謝の言葉が述べられた。新旧理事会に引き続き、新理事による第 1 回理事会を開催することを確認し散会した。
以上

８－４．２０２１年度理事会議事録（第１回～３回）
2021 年度 日本スポーツ社会学会 第 1 回理事会 議事録
期日：2021 年 2 月 28 日（日）17 時 15 分～18 時 50 分
場所：zoom オンライン開催
出席者：石坂友司、岡田千あき、奥田睦子、金子史弥、菊幸一、倉島哲、笹生心太、高峰修、中江桂子、松尾哲矢、水野英莉、渡正（以上、新理事）議事録担当：石坂
オブザーバー：西山哲郎（現理事長）
以上、敬称略＜審議事項＞
1．新会長の選出について
西山・現理事長より、新会長選出に関する「日本スポーツ社会学会役員選出細則第 11 条」について説明がなされ、新理事のなかから互選の上、菊理事が会長に選出された（総会に諮り承認を得る）。その後、西山理事長は退席し、菊新会長が司会となった。
2．理事長、事務局長、監事、各種委員会委員長の選任について「日本スポーツ社会学会役員選出細則第 12 条」により、互選の上、新理事長として松尾理事、
新事務局長として石坂が選任された。監事を 2 名委嘱することにし、事務局長より就任の意向を確認した後、総会にて承認を受けることが確認された。なお、監事就任の承諾が得られなかった場合の人選については、三役に一任された（監事は杉本厚夫顧問、河原和枝会員に委嘱することで内諾を得た：事務局追記）。また、各種委員会の委員長、担当委員が以下のように選任、推薦された（議事 3．会長推薦の理事候補を含む）。学会賞の規約整備、運用に伴い、委員会を新設することが確認された。
◎が委員長（新理事は敬称略）
編集委員会：◎中江、渡、水上博司会員（会長推薦理事候補）
研究委員会：◎金子、高峰、笹生、山口理恵子会員（会長推薦理事候補）
国際交流委員会：◎倉島、水野
広報委員会：◎水野、高峰、笹生
電子ジャーナル委員会：◎奥田、高峰学生研究奨励賞選考委員会：◎岡田、奥田学会賞選考委員会（仮称）：◎清水諭・現理事（会長推薦理事候補）、水上、渡事務局次長：浜田雄介・現事務局次長
各委員会の追加の委員については、各委員長を中心に 3 月 15 日までに検討の上推薦し、三役と協議の上決定していくことにした。
3．理事の補充について
役員選出細則第 9 条に基づき、会長推薦理事 3 名の補充について種々意見交換を行い、水上博司
会員、清水諭・現理事、山口理恵子会員が推薦され、事務局長より打診を行うことが確認された（3 会員より承諾を受けた：事務局追記）。
50

4．学生会員の会費減額の継続について
2020 年度から実施している、コロナ禍における学生会員の会費減額措置（4 千円を 2 千円に減額）の継続可否について、事務局長より学生会員の経済的負担軽減につながること、予算的に問題がないことが説明され、審議の結果、2021 年度も会費減額措置を継続することが承認された。
5．日本スポーツ体育健康科学学術連合の監事（2021-23 年度）の選出について
日本スポーツ体育健康科学学術連合の次期監事を担当することになっている本学会からの正式委員として松尾理事長、代理委員として高峰理事が選任された。
６．社会学系コンソーシアム評議員の選出について
社会学系コンソーシアム評議員について、菊会長、松尾理事長が選任された。
7．その他
特になし
以上
2021 年度 日本スポーツ社会学会 第 2 回理事会（メール審議） 議事録
期日：2021 年 5 月 1 日～5 月 8 日
議事録担当：石坂（事務局長）＜審議事項＞
1．入退会申請について
3 名の入会と 4 名の退会申請が届いたため、審議が行われた。審議の結果、異議なく承認された。
2．入会者の事務局推薦の審議方法について
入会申請者については、2019 年度第 4 回理事会で以下のように内規が定められていたが、コロナ禍で対面の理事会開催が難しいこと、対面理事会まで承認ができないことなどから、改訂案が示され、審議の結果異議なく改訂が認められた。
（現行）①原則として入退会承認はこれまで通り、年 2 回の通常理事会（3 月、8 月）に行う。
②臨時理事会（メール審議）においても入退会承認を行えるものとする。ただし、推薦人のいない
入会希望者（事務局推薦）は研究領域・主な研究業績などの提出を義務づけ（様式については今後事務局で検討する）、通常理事会のみで審査を行う。
（改訂案）①原則として入退会承認はこれまで通り、年 2 回の通常理事会（3 月、8 月）に行う。
②臨時理事会（メール審議）においても入退会承認を行えるものとする。ただし、推薦人のいない
入会希望者は研究領域・主な研究業績などの提出を義務づけ、三役で審議の上、事務局推薦とする。内容によっては対面（オンライン）による審議を行うこととする。
以上
2021 年度 日本スポーツ社会学会 第 3 回理事会（メール審議） 議事録
51

期日：2021 年 5 月 16 日～5 月 22 日
議事録担当：石坂（事務局長）＜審議事項＞
1．入退会会員について
1 名の入会（事務局推薦）と 1 名の退会申請が届いたため、審議が行われた。審議の結果、異議なく承認された。
以上

８−５．事務局からのお知らせ
2019-20 年に引き続き、石坂が浜田先生とともに 2 年間事務局をつとめさせていただくことになりました。どうぞよろしくお願いいたします。
事務局の所在地は以下の通りです。
〒630-8506 奈良県奈良市北魚屋西町
奈良女子大学文学系 N 棟 120 石坂研究室内
事務局アドレス jsssjimukyoku@gmail.com
学会への連絡、入退会、会費納入等につきましては、上記の事務局アドレスにご連絡ください。
（1）電子情報システムの導入について
4 月より電子情報システムが導入されました。システム上でご自身の所属、住所、連絡先、
メールアドレスなどが変更いただけます。異動などがありましたら適宜修正をお願いいたします。会費請求など、事務局からの連絡はこれまでの郵送から、メールでの連絡へと切り替えま
す。従いまして、メールアドレスの登録変更を確実に行っていただくようにお願いいたします。可能な限り所属先、自宅のメールアドレスの二つを登録いただけると助かります。学会からの情報はご指定のメールアドレスに配信させていただきます。
また、会費の納入について、システム上からのクレジット決済が可能になりました。これまでの郵便振替もご利用いただけますが、振込用紙は発送いたしませんので、学会ホームページの口座情報から振込をお願いいたします。領収書、請求書の発行が電子システム上から可能になりました。クレジット決済の場合は即日、郵便振替の場合は事務局の確認・入力が済み次第発行いただけます。なお、電子システムはガリレオ社さんのシステムを利用し、事務局が運用しています。問い合わせ、ご不明点がありましたら事務局までお問い合わせください（ガリレ
オ社さんには問い合わせを行わないようにご注意ください）。
システム導入に伴い、新規入会が電子システムを利用しての方法に変わります。新規会員をご推薦いただく際は、学会ホームページを参照の上、手続きを行うように連絡をお願いいたします。
（2）会費の納入についてすでに郵送でお知らせしているとおり、今年度の会費請求を開始しています。請求額は電子システムにてご確認ください。また、昨年度に引き続き、コロナ禍における学生会員の負担軽52減策として、会費を 2,000 円に減額しています。お間違えのないようにご注意ください。次回
学会誌の発送は 9 月末を予定しています。9 月時点の会費納入者（顧問の先生方は除きます）に発送されますので、それまでに会費納入をお願いいたします。なお、学会誌の発送作業は 3月・6 月・9 月・12 月の年 4 回とします。発送期日を過ぎて会費納入をされた場合はお手元に届くのが遅くなりますことご了承ください。
（３）学生研究奨励賞選考委員について
今号に新役員、委員会委員一覧が掲載されていますが、学生研究奨励賞選考委員は委員長、副委員長を除き非公開とし、委員名は任期終了後に公開させていただきます。2019-20 年度は以下の方に委員をおつとめいただきました。
奥田睦子（委員長）、渡正（副委員長）、浅沼道成、市井吉興、柏原全孝（敬称略）。
以上
事務局長
事務局次長

石坂友司（奈良女子大学）
浜田雄介（京都産業大学）

９．編集後記日本スポーツ社会学会会報 77 号をお届けいたします。コロナ禍のもとで通常よりさらにご多忙なところ、原稿を執筆いただきました関係各位に、心より御礼申し上げます。
本号は、2021 年 2 月にウェブ形式で行われた第 30 回大会の報告が主な内容となっています。多彩なゲストの皆様、そして大勢の委員その他スタッフの皆様によるご尽力により、今大会も大変な盛り上がりをみせ、充実した議論が行われました。第 29 回のノウハウの蓄積のもと、大変美しく操
作性の良いウェブサイトが準備されていたことも、こうした大会成功の大きな要因だったと思います。学会のちょっとした雑談や交流は、対面でしか経験できない楽しみでしたが、今回はウェブ上での開催が実現し、それぞれのブレイクアウトルームが盛会だったようです。ウェブ開催は、大学院生など若手にとっては、交通費・宿泊費がかからないという利便性もあったかと思いますので、対面での良さとオンラインの良さの両方を、引き続き残していくという工夫もひとつの方法ではな
いかと感じました。
さて、今年度は役員及び委員会が新体制となりました。菊会長の冒頭のあいさつにもございまし
たが、初のクオータ制導入により、女性理事、女性委員長が大幅増という結果となりました。これ
によって「会議が長引く」ようになるのかどうかわかりませんが、日本におけるスポーツ社会学研
究が持続的に発展していくためにできること、たとえば、年齢や性別、職位等の壁を越えて、 自由闊達な議論が生まれる土壌づくりを継続して行っていく必要があるでしょう。組織内の多様性確保
は、そのための大きな一歩だと思われます。
広報委員会として、広報活動を通じて学会を盛り上げていきたいと考えております。会員の皆さ
まの研究に資する情報をどうぞ広くお知らせください。
広報委員長
53

水野

英莉（流通科学大学）