自己点検・自己評価報告書	
 
	
 
	
 
	
 
	
 

完成年度を迎えて現状と課題	 	
 2008-2011 年度	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 

	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 

学校法人	
  三育学院	 	 三育学院大学	  看護学部	
  看護学科	 はじめに	
 
	
 
	
 
	
 
	
  2008 年の開学から 4 年間を振り返り自己点検・自己評価をまとめました。	
 大学を取り巻く環境は常に変化し、スピード感を持って対応しなければ学生たちのニーズを十分に満たす事が出来ません。一方、社会の激しい変化の中にあっても変わらない価値があることも見逃すわけにはいきません。	
 	 	  建学の精神と大学の個性を堅持しつつ柔軟に社会の変化に対応するためには、自己点検・自己評価は不可欠です。大学の状況を様々な角度から教職員が点検し、また学生の意見を取り入れつつ作業を進めました。考えてみれば、自己点検・自己評価は、大学の教員、職員ばかりでなく学生も含めて、共に学びの共同体を構築していく作業であります。大学の設置の目的そして特色を発揮して価値ある教育を提供し、社会に貢献するための一つの手がかりとして、自己点検・自己評価を活用したいと思っております。	
 	
 多くの時間を使いこの作業をしてくださった教職員の皆様に感謝を申し上げます。	
 	 2013 年 3 月 14 日	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 

三育学院大学学長	
  東出克己

	
 
	
 
	
 

2

目	
  	
  	
  次	
 
	
 
	
 
	
  はじめに	
  	
  	
  	
  	
  自己点検・評価報告書の発行にあたって・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・2	
 
	
  序章	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  三育学院大学の沿革	
  ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・	
 6	
 
第1章	
  大学の目的・教育理念・教育目標・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・7	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  1）大学の目的及び教育理念・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・7	
 
	
  	
  	
  2）教育目的と教育目標・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・7	
 
	
  	
  	
  3）教育理念及び教育目標の周知の方法・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・9	
 
	
  	
 
	
  第2章	
  学士課程の教育内容・方法等・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・12	
 
	
  	
  	
  1）教育課程等・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・12	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  （1）教育課程編成方針・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・12	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  （2）カリキュラムにおける高・大の接続・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・19	
 
	
  	
  	
  	
  （3）カリキュラムと国家試験・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・21	
 
	
  	
  	
  	
  （4）医学系のカリキュラムにおける臨床実習・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・22	
 
	
  	
  	
  	
  （5）履修科目の区分・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・24	
 
	
  	
  	
  	
  （6）授業形態と単位・授業方法の関係・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・27	
 
	
  	
  	
  	
  （7）単位互換・単位認定等・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・27	
 
	
  	
  	
  	
  （8）開設授業科目における専・兼比率等・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・28	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  2）学部教育方法等・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・29	
 
	
  	
  	
  	
  （1）教育効果の検証・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・29	
 
	
  	
  	
  	
  （2）厳格な成績評価の仕組み・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・36	
 
	
  	
  	
  	
  （3）履修指導・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・37	
 
	
  	
  	
  	
  （4）教育改善への組織的な取り組み・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・39	
 （5）FD活動・研究活動に対する組織的な取り組み・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・41	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  3）	
  全人的教育の取り組み・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・47	
 
	
  	
  	
  	
  （1）宗教教育・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・47	
 
	
  	
  	
  	
  （2）学寮教育・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・50	
 
	
  	
  	
  	
  （3）労作教育・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・52	
 
	
  	
  	
  	
  （4）健康的ライフスタイルを活かした教育・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・53	
 
	
  	
  	
  4）海外ネットワークを活かした教育・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・54	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  （1）国際看護実習・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・54	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  （2）海外研修・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・56	
 
	
  	
  	
  	
  （3）ドクター・ミラーによる補完療法・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・58	
 
	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 （4）ATIアジア共に生きる会・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・59	
 
	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 （5）外国人教授による授業・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・61	
 	 	
  第3章	
  学生の受け入れ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・63	 1） 学生募集・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・63	 2） 入学者選抜方法・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・65	
 3） 入学者受け入れ方針等・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・66	 4） 入学者選抜の仕組み・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・67	 5） 入学者選抜の検証・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・67	 6） 入学者選抜における高・大の連携・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・68	
 7） 定員管理・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・70	
 8） 編入学者、退学者・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・70	
 
	
 
3

第4章	
  教員組織・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・72	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  1）看護学部の教員組織・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・72	
 (1) 教育研究体制について・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・72	
 (2) 教員間の連絡調整・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・72	
 (3) 教員の年齢構成について・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・72	
 (4) 大多喜キャンパスと東京校舎の教員配置・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・73	
 2）教員の募集・任免・昇格に対する基準・手続・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・75	
 3）大学と併設の短期大学及び専門学校との関係・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・76	
 
	
  	
 
第5章	
  研究活動と研究環境・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・78	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  1）研究活動・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・78	
 
	
  	
  	
  2）研究環境・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・82	
 (1) 研究費・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・82	
 (2) 倫理面からの研究条件の整備・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・82	
 
	
  	
  	
  	
 	
 （3）研究日の確保・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・82	
 
	
  	
  	
  	
  （4）特別研修制度・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・83	
 	 	
  第6章	
  施設・設備等・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・84	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  1）施設・設備等の整備・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・84	
 
	
  	
  	
  2）キャンパス・アメニティ等・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・86	
 
	
  	
  	
  3）利用上の配慮・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・88	
 
	
  	
  	
  4）施設・管理体制・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・88	
 	 	
  第7章	
  図書館および図書・電子媒体等・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・89	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  1）図書館の設備・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・89	
 
	
  	
  	
  2）図書館の蔵書及び資料等・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・89	
 
	
  	
  	
  	
  （1）地域への図書館の開放の実施・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・90	
 
	
  	
  	
  	
  （2）東京校舎の図書について・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・90	
 	 	
  第8章	
  社会貢献・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・91	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  1）講義・講演等・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・91	
 
	
  	
  	
  2）公開講座等・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・91	
 
	
  	
  	
  3）国内ボランティア活動・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・92	
 
	
  	
  	
  4）海外ボランティア活動・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・92	
 	 	
  第9章	
  学生生活・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・95	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  1）学生部組織・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・95	
 
	
  	
  	
  2）学生部の業務内容・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・95	
 
	
  	
  	
  3）学生部関連行事・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・96	
  	
  	
 
	
  	
 
	
 	
 第10章	
  管理運営・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・102	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  1）教授会・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・102	
 
	
  	
  	
  2）大学の管理運営体制・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・104	
 
	
  	
  	
  3）学長、学部長、学科長、図書館長の権限と選任手続き・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・105	
 
	
  	
  	
  4）意思決定・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・105	
 
	
  	
  	
  5）評議員などの全学的審議機関・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・106	
 
	
  	
  	
  6）事務組織と学校法人理事会との関係・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・107	
 
	
  	
  	
  7）各種委員会・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・107	
 
4

	
  	
  	
  8）自己点検・自己評価委員会・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・107	
 	 	
  第11章	  財	
  務・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・109	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  1）教育研究と財務・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・109	
 
	
  	
  	
  2）外部資金等・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・111	
 
	
  	
  	
  3）予算の配分と執行・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・111	
 
	
  	
  	
  4）財務監査・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・111	
 
	
  	
  	
  5）私立大学財務比率・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・112	
 
	
  	
 
	
 

5

序章	
  	
  	
  三育学院大学の沿革	
 	
  1896（明治 29）年	  セブンスデー・アドベンチスト教団（プロテスタント系キリスト教）の宣教動開始。ウイリアム・C・グレンジャー宣教師来日。2 年後、東京麻布に「芝和英聖書学校」開校。	
 	
  1919（大正 8）年	  	
 東京荻窪に「天沼学院」開校。小学、中学、高等部を併設。	
 	
  1926（大正 15）年	
  千葉県袖ヶ浦市に男子部移転、名称を「日本三育学院」とする。	
 天沼学院は「日本三育女学院」と改称。	
 	
  1928（昭和 3）年	  「東京衛生病院看護婦学校」天沼に開校、後「東京衛生病院看護婦養成所」を経て、「東京衛生病院看護学院」に改称。	
 	
  1943(昭和 18)年	 	 	  キリスト教信仰のゆえに治安維持法違反の容疑で、特高警察により院長以下主要教員が検挙・連行。女学院ともに閉鎖。1945(昭和 20)年に東京衛生病院看護婦学校も閉校。	
 	
  1947（昭和 22）年	
  日本三育学院再開、翌年、「財団法人日本三育学院」に改組し、「日本三育学院神学校」と称する。中学校・高等学校併設、1950(昭和 25)年に小学校併設。東京衛生病院看護婦学
校再開。	
 
	
  1950（昭和 25）年	
  東京衛生病院看護婦養成所と名称変更。2 年後、厚生省の認可を受ける。	
 	  1951（昭和 26）年	
  日本三育学院神学校は「学校法人三育学院」に変更	
 	
  1958（昭和 28）年	
  ｢日本三育カレッジ」と改称。神学科、伝道科、教育学科、セクレタリー科を設置。東京
衛生病院看護婦養成所は東京衛生病院看護学院と名称変更。	
 	
  1971（昭和 46）年	
  ｢三育学院短期大学」を開設し、英語学科の設置。	
 1974（昭和 49）年	
  ｢東京衛生病院看護学院」をカレッジに移管し、「三育学院カレッジ看護学科」と名称変更。	
 1976（昭和 51）年	
  専修学校発足に伴い、カレッジを「専門学校三育学院カレッジ」と改称。キリスト教学科（のち神学科に改称）、教育学科（のちキリスト教教育学科に改称）、医療専門課程看護学科の三科を設置。	
 1977（昭和 52）年	
  中学校・高等学校は広島に移転、「広島三育学院」となる。	
 1978（昭和 53）年	
  専門学校・短期大学は千葉県袖ヶ浦市より夷隅郡大多喜町久我原に移転、	
 小学校は千葉県市原市に移転、「光風台三育小学校」となる。	
 1987（昭和 62）年	
  カレッジ看護学科を短期大学看護学科に改組転換。	
 1999（平成 11）年	
  英語学科を英語コミュニケーション学科に改名。	
 2004（平成 16）年	  短期大学に専攻科（地域看護学専攻）を設置。	
 2007（平成 19）年	  12 月、「三育学院大学	  看護学部看護学科」認可。	
 2008（平成 20）年	
  ｢三育学院大学」開学、看護学部看護学科を設置。	
 6

第 1 章	  大学の目的・教育理念・教育目標	
 	
 【現状の説明】	
 1）大学の目的及び教育理念	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
三育学院は、1898（明治 31）年にセブンスデー・アドベンチスト教会（以下 SDA）の宣教師ウイリアム・C・
グレンジャーが創立した「芝和英聖書学校」を前身とする。以来、三育学院は一貫して聖書の福音を教育理念の根底に据え、「人間にとって最も大切なものは何か」の探求を教育の主眼としてきた。聖書はそれを次のように表現している。	
 「いつまでも存続するものは、信仰と希望と愛と、この三つである。このうちで最も大いなるものは、愛である。
」（口語訳聖書	 コリント人への第一の手紙	
 13 章 13 節）	
  	
 本学に学ぶ者が、聖書の示す愛を土台とし、神と隣人に対して十全な奉仕をするため、人間の備える	
 霊性（spiritus）、知性（mens）、身体（corpus）の全ての面を最大限に発達させ、円満な人間形成を	 実現すること（To	
 Make	
 People	 Whole）、これが「三育教育」の目的である。	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  看護学科は、1928 年に宣教師として来日した医師や看護師が創設した東京衛生病院看護婦学校（現東京校舎）のときから、一貫して全人的回復１）をめざす看護〔Wholistic	
 Nursing	
 Care(ホリスティック・ナーシングケア)〕を標榜し、神と人々に仕える看護師の育成に努め、現在に至っている。ホリスティック・ナーシングケアとは、看護を行う者とその看護を受ける対象が共に、人間の尊厳の回復と維持、ならびに心と体と霊の調和のとれた健康の保持増進を目指し、常に「自分を愛するようにあなたの隣り人を愛せよ。
」（口語訳聖書	
 マタイによる福音書	
 22 章 39 節）とのキリストの言葉を具体的に実践する看護である。	
 上記の建学の精神を基として、看護師、保健師を育成し、以って広く社会に貢献することが本学の使命である。	
 	 	  注釈 1)	
  全人的回復	
 
	
  	
  	
  聖書によると、神は、人間を身体的、精神的、社会的存在として、さらに、神と交わるスピリチュアルな側面を持った統合体として創造された。しかし、人間は、神から離れたために様々な問題を抱えるようになった。このような人間を神はなおも愛しておられ、本来の姿を回復するために働いておられる。全人的回復とは、神の愛を土台とし、人間存在全体の調和のある総合的な回復を意味する。	
 	 	  2）教育目的と教育目標	
 （1）教育目的	
 
	
  	
  	
  三育学院大学における教育のねらいは、設立母体である SDA のキリスト教の教育理念に基づき、聖書の示すところの人間の｢全人的回復｣にある。この目的のもと、神を全ての価値の源として真理を探求し、自己と他者の尊厳を重んじ、より良い社会の形成のために貢献できる人材を育成することである。	
 看護学教育においては、対象者の「全人的回復」を願い、生理的・心理的・社会的・スピリチュアルな側面において調和の取れた健康を目指し、キリスト教における愛と看護学における知識と技を用いて、個人・家族・地域・国際社会に働きかけることができる看護専門職者を育成することを目的とする。	
 	 （2）教育目標	
 1．神の愛を学ぶことにより、自己と他者の価値と尊厳を認める。	
 2．自己、他者、そして神との対話を通し、自分を見つめ、成長させる。	
 3．人間関係を円滑に保つコミュニケーション能力を身につける。	
 4．物事を論理的に考えるクリティカルな思考力と、問題と主体的に取り組む姿勢を持つ。	
 5．看護専門職者として高い倫理観を備え、適切で安全な看護を実践する基礎的能力を身につける。	
  	
  	
  	
 
7

6．自己の行動に責任を持ち、他職種と連携して働くことができる。	
 7．自己研鑽に努め、看護学の発展に寄与する。	
 8．SDA ライフスタイル２）に基づいた健康的な生活の実践と啓蒙に努める。	
  	
 9．国際性を養い、人種・文化・信条を超えた看護を実践できるとともに、国際交流や国際協力に貢献できる基本的姿勢を身につける。	
 10．神に仕えるように人に仕える精神を持ち、喜びと意義ある天職として看護の働きを実践する。	
 	
 注釈 2）	
  SDA ライフスタイル	 SDA ライフスタイルとは、「身体は神の宿るところ」という聖書の教えに基づく、身体的・精神的健康をつくる生活態度、価値意識、目的指向性の総合的行動様式で、具体的には新鮮な空気、日光、節制（禁酒・禁煙）、休養、運動、正しい食事（肉食を避け、穀類・豆類・野菜中心の菜食）、水の使用、
そして神への信頼である。このライフスタイルは死亡率が低く、平均寿命が長いことが疫学的研究で実証されている（平山雄著「予防ガン学」メディサイエンス社、1986 年。ナショナルジオグラフィック	 2005 年 11 月号）。	
 	 （3）看護教育の特色	
 ①	
  歴史に支えられた総合的な人間教育	 本学では、前身である東京衛生病院看護婦学校以来 80 年以上にわたり、イエス・キリストをモデルとした愛と奉仕の精神に裏付けられた“ホリスティック・ナーシングケア“を実践する看護職の育成を目指している。そのため、自然環境豊かな千葉県大多喜町のキャンパスで入学定員 50 名という少人数の学生を対象に、キリスト教を基盤とした人間性の涵養のために、教育課程の中の宗教教育・学寮教育・労作教育を通してきめ細やかで総合的な人間教育を行っている。	
 	
 ②	
  教育共同体と健康的ライフスタイルの獲得	
 学生は校内では短期大学および専門学校の学生と、また大学に隣接する住宅に住む教職員と親しく交流することができる。この教育共同体としてのキャンパスが本学の大きな特徴である。このような教育環境の中で、学生は SDA の掲げる健康的ライフスタイル（禁酒・禁煙・菜食・運動・賛美等）を自ら学習し、実践する経験を重ねることにより、自らの健康的ライフスタイルをデザインし、将来対象者へ啓発することが可能になる。これらの特色は、幅広い教養と、援助的人間関係を形成するための基本的能
力、健康的な生活習慣の獲得、そして高い公共性・倫理性を育成する上で教育効果が極めて大きいと考えている。	 	
 ③	
  ホリスティック・ナーシングケアの提唱	
 
	
  	
  	
  	
  	
  本学は、自らが提唱するホリスティック・ナーシングケア、およびスピリチュアリティの領域において必要な情報を収集し、検証に努め、継続的な研究を行うことを目指している。これらの研究を積極的に行い、また、発表することによって看護専門職者を目指す者が、職業人としての自覚を高め、より円
熟した看護のあり方を志すことができると考える。同時に、本学の標榜するホリスティック・ナーシン
グケアおよびスピリチュアリティの重要性と必要性、またその意義を積極的に広く社会に提唱していきたいと考えている。	
 	 ④	  海外ネットワークの活用	
 ａ．国外の SDA 系列大学との連携	
 
	
  	
  	
  	
  	
  全世界に 108 ある系列大学、特に全米の中でも医療系に特化した最先端の研究・教育が行われている
ロマリンダ大学と、教授陣の招聘・交流など実質的な連携を行い、高度な看護の学びを探究している。
8

さらに学生に対する系列大学院への進学サポートを行い、卒後の継続教育を勧めている。2 年次には、希望者を募り、グローバルネットワークを活かして、サザンアドベンチスト大学（テネシー州）において毎年海外研修を行っている。	
 
	
  	
  	
  	
  ｂ．国際協力	
 
	
  	
  	
  	
  キリスト教精神を基盤とし、全世界で国際支援を展開する NPO 法人「ADRA	 JAPAN」（Adventist	 Development	
 and	
 Relief	 Agency:アドラ）の活動に＜国際看護実習＞で参加している。また ATI（アジアと共に生きる会）の活動では、毎年アジア諸国で数週間、学校や教会建築などのボランティア活動を行い、国際的な視野を持ち国際協力に貢献できる基本的姿勢を身に付けた人材を育成している。	
 	
 ⑤	
  看護診断研究	
 看護学士として、高い看護実践能力を身に付けた職業人の養成を目指すということは、多様な状況下にある対象者の健康レベルや健康問題を適切にアセスメントする能力と、効果的な看護実践につなげていくために必要な看護過程を展開できる能力、クリティカルな思考を育成することであると考え、看護診断に関わる研究活動を展開している。	
 
	
 
	
  	
  ⑥	
  実践教育の重視	
 様々な年齢・健康レベルにある看護の対象者の個別性を尊重し、安全・安楽・自立をめざした看護を実践できる能力を育成するために、実習指導教員が少人数（4～6 人）の学生を受け持ち、実習指導を行っている。	
 
	
 
	
  3）	
  教育理念及び教育目標の周知の方法	 	  	  看護学部の教育理念及び教育目標は、学生ハンドブック・履修要項・臨地実習要項、ホームページ、大学案
内に明記され、学生・教職員・保護者等に周知し、学内には教育理念及び教育目標を掲示している。またアセンブリーの授業時間には教育目標を唱和している。さらにオープンキャンパス、新入生・保護者に対する入学
時オリエンテーション、2～4年生対象の新学期オリエンテーションの際に、教育理念・目的・目標についてス
ライドを用いて説明している。新任教員及び新入職員の入職時オリエンテーションでも、教育理念・目的・目標について各部署より説明がなされている。そして専任教員及び兼任教員には、毎年学生ハンドブック・履修要項を配布するとともに、FDの一環として、適宜本学の教育理念・目的・目標を確認する研修を行っている。	
 さらに、2011 年度からは、各科目のシラバスに「教育目標と科目の関連」の欄を設け、教員と学生の双方が教育目標を意識して授業に取り組むことによって、教育目標の周知と、より高い到達度を期待した。2011 年度
シラバスに掲載された教育目標の中で、“教育目標 8”が 10 科目以下の記載と少ないが、本学の特徴である宗教教育・労作教育・寮教育などを通して 4 年間で成長することが期待されている目標であるため、シラバスの記載が少なかったと考えられる（表１参照）
。	
 
	
  	
  	
  	
  	
 

9

	
 
表 1．シラバスに掲載された教育目標（2011 年度開講科目 109 のシラバスより）	
 
教育目標	
 
1．神の愛を学ぶことにより、自己と他者の価値と尊厳を認める。	
 

科目数	
 
36	
 

2．自己、他者、そして神との対話を通し、自分を見つめ、成長させる。	
 

31	
 

3．人間関係を円滑に保つコミュニケーション能力を身につける。	
 

30	
 

4．物事を論理的に考えるクリティカルな思考力と、問題と主体的に取り組む姿勢を持つ。	
 

62	
 

5．看護専門職者として高い倫理観を備え、適切で安全な看護を実践する基礎的能力を身につける	
 

41	
 

6．自己の行動に責任を持ち、他職種と連携して働くことができる。	
 

24	
 
15	
 

7．自己研鑽に努め、看護学の発展に寄与する。	
 8．SDA ライフスタイルに基づいた健康的な生活の実践と啓蒙に努める。	
 6	
 9．国際性を養い、人種・文化・信条を超えた看護を実践できるとともに、国際交流や国際協力に貢献できる基本的姿勢を身につける。	
 

17	
 

10．神に仕えるように人に仕える精神を持ち、喜びと意義ある天職として看護の働きを実践する。	
 

24	
 

	
  	
  しかし、目標とアドミッションポリシー、カリキュラムポリシー、ディプロマポリシーとの関連についてはポリシーの明文化がされていないため、周知されていない現状がある。	
 	
 【点検・評価】	
  	
  	
 
1）理念	
 
本学の教育理念は、設置母体である SDA 教団の理念に一致し、1928 年に開学した本学の前身、東京衛生病院看
護婦学校以来、一貫して聖書の福音を根底に据え、人間の全人的回復を教育理念としている。これは大学において看護基礎教育の修得を目指す学生自身が、生理的・心理的・社会的・スピリチュアルな側面において調和のとれた全人的な存在として成長することを志向することであり、他に見られない本学の特色（個性）となっている。
教育の担い手である教職員は、チャプレン（学校付牧師）の指導で、月曜日から金曜日まで行われる朝礼で、讃美歌を歌い、祈りと共に聖書が読み、それぞれの経験や部署における教育の役割を共有することにより、本学の理念を継続的に確認している。	
 学生たちの入学時におけるスピリチュアリティの認知の有無と言葉のイメージは、<マスメディア>をイメージ
し、スピリチュアルブームという大衆文化の中でとらえられていることも多い。しかし、学生たちは、キリスト教関連の科目を通し、また一週間にわたり人生を深く考える機会であるバイブルウィーク、アセンブリーや寮の礼拝などにより、聖書を土台とした全人的回復について理解を深めていく。さらに、本学のカリキュラムの中には体系的にスピリチュアルケアの科目があり、机上の授業の中で学生のうちからスピリチュアリティについて学
び、続く牧師室のスピリチュアル演習では、専門家の指導のもとに患者のスピリチュアルニードやスピリチュア
ルペインと向き合うことができる。学生たちは、体系的にスピリチュアルケアについて学びながら、同時に自己のスピリチュアリティに向き合う体験をし、自己の内面を目つめている。卒業研究課題に「スピリチュアルケア」に関連する研究テーマを選択する学生が毎年存在することから、患者のスピリチュアルニードに応え、スピリチュアルケアを実践する看護職者の育成に一定の成果を上げていると考える。しかし学外に向けては“全人的回復”・“スピリチュアル”という言葉は一般的ではない。学外の人の理解を促すためには注釈を付け説明するなどより一層の努力と工夫が必要である。	
  	
 
	
 
2）教育目標	 教育目標は、2008 年度の開学に向けて、全身の三育学院短期大学の教員・大学設置委員会の委員が協同して、本学の理念・SDA 系列大学看護学部の教育目標、現代の高等教育に求められている人材像等から作成した。理10

念と同様、“神の愛”
・“神との対話”・“SDA ライフスタイル”など抽象的かつ一般的には使用しない言葉が使われており、その使用については多くの議論が重ねられた。その上で本学の教育の根幹となる言葉であり、目標に記載することを選択した。これらの言葉を学生は、4 年間の学生生活を通してその意味を知ることになる。	
 教育目標を、学生は学寮生活やベジタリアンメニューの学校食堂などキャンパスライフにおいて体験的に学ぶ機会が提供されている。国際性を養う目標においても、理念を共有するサザンアドベンチスト大学で海外研修が実施され、学生のホームステイ先も、価値観を共有するクリスチャン家庭に限定されており、本学の理念を軸とした研修が行われている。授業においても、祈りによって授業を始める教員も多く、建学の精神や、教育理念が様々な機会を捉えて学生に伝達されている。	
 卒業時期に学生が主体的に計画・実施する卒業予定者によるバイブルウィークのプログラムの中で、卒業生が四年間に修得した内容を知ることが可能である。しかし、学外の一般の人々に周知徹底するためには、十分な対応がなされているとは言い難い。	
 	 3）教育理念及び教育目標の周知方法の有効性	
 本学の教育理念・教育目標は、学生ハンドブック・履修要項・臨地実習要項、ホームページ、大学案内に明記され、また学内での掲示、および学生・教職員・保護者に対する説明の機会を適宜設けている。また 2010
年度末の意識調査結果を受けて、更に高い教育目標への到達度を目指して、2011 年度からシラバスに「教育目
標と科目の関連」欄を新たに設けたことは、教員と学生の双方が、教育目標を意識して授業に取り組むことになり、教育目標へのより高い到達度が期待されるものとして評価できる。	
 	  	  今後は教育理念と教育目標が、入学から卒業までの教育の中にどのように位置づけられているかについて、
アドミッションポリシー、カリキュラムポリシー、ディプロマポリシーというとらえ方で、明文化して学生に周知することが必要である。	
 	
 【今後の課題と改善・改革に向けた方策】	
 	
  本学の理念・教育目標は、80 余年の歴史を受け継ぎ、大学で行われる全ての教育活動の根幹となるものであるとともに、高等教育を受けた者として時代に求められる人材像を含んでいる。従って理念・教育目標そのものの改善は必要ないと判断する。しかし点検・評価に記載した通り、抽象的・一般的ではない言葉が使われている箇所があり、分かりにくい部分が見られることから改善の必要がある。改善・改革に向けた方策としては以下の通りである。	 	
  ①学生ハンドブック・履修要項・臨地実習要項、ホームページの理念・教育目標に、適宜注釈を付ける。	
 	
  ②受験生を対象としたオープンキャンパス・入学時オリエンテーション・学年別オリエンテーションで理念・教育目標の説明を行う際、初めてこれらの言葉を聴く人を想定した分かりやすい説明を工夫する。	
 	
  ③カリキュラムの中で体系的にスピリチュアルケアについて学習をした卒業生が、臨地でクライエントのスピ
リチュアルニードを適切にアセスメントし、スピリチュアルケアの実践に学んだ知識を役立てているかどうか臨床との協力を得て共同研究を実施し分析する。	
 	
  ④シラバスに記載されている教育目標を科目オリエンテーションの際に説明し、関連性を学生に意識づける。	
 ⑤教育目標への到達程度について、教員・学生ともに低いと認識している項目、あるいは両者に隔たりのある
目標においては、目標への到達意識を高める方策を検討して実施する必要がある。	
 ⑥2012 年度学生ハンドブックに、教育理念と教育目標の実現に向けた、アドミッションポリシー、カリキュラ
ムポリシー、ディプロマポリシーを明文化して掲載して周知する。	
 ⑦本学の特色の一つは、宗教教育、学寮教育、労作教育、健康的ライフスタイルの獲得など経験を通して人格形成やコミュニケーション能力、充実したライフスタイルを身につけることである。アドミッションポリシ
ー、カリキュラムポリシー、ディプロマポリシーと共に学生がキャンパスライフを通して何を学び得るかを明らかにするキャンパスライフポリシーの策定に向けて検討作業を行う。	
 11

第 2 章	
  学士課程の教育内容・方法等	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
 
【現状の説明】	
 1）教育課程等	
 (1)教育課程編成方針	
 教育課程の編成においては、まず教育目的・目標から教育に含むべき内容の諸要素を抽出・分類し、ラベルを付けて概念化した。そして、学修の進度と内容の順序に方向性を与える教育課程の骨格である水平軸と垂直軸を抽出した。その結果水平軸は、どの学年にも共通して強調されるという視点から 10 の軸〔全人的回復〕、〔統合体としての人間〕、〔スピリチュアリティ〕、〔相互作用〕、〔役割と責任〕、〔倫理〕、〔自己教育力〕
、
〔情報
の組織化〕
、
〔国際的視野〕、〔科学的思考〕が抽出され、垂直軸は、各学年を通して積み重ね学修するものであるという視点から 7 つの軸〔看護〕、〔リーダーシップ〕、〔研究〕、〔健康の連続体〕、〔人間と環境〕、〔保健医療
福祉システム〕、〔信仰と使命〕が抽出された。教育目標・理念に含まれる命題・教育課程軸より、各学年に配置する科目を抽出し教育課程を編成した。	
 	  	  抽出された 109 の科目は、キリスト教を基盤とした豊かな人間性の涵養と幅広い学問分野に触れ、科学的思考を養う科目群である【教養教育科目】に 36 科目、専門である看護学の基盤となる【専門基礎教育科目】に
16 科目、看護学を学ぶ【専門教育科目】の 57 科目に区分し、積み上げ型で科目を配置している（図 1・表 2）。
教育課程の中のどの科目が、10 の教育目標のどの目標と関連づけられているかは、シラバスの中で示している。
	
 
	
 
	
 

	
 
	
 

	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 

	
  	
  	
  	
  	
  	
 

	
  	
  	
  	
  	
 
図 1	
 ．カリキュラム概念モデル	
 

	
 
	
 

12

	
 
表 2.	
  	
  2011 年度	
  看護師・保健師課程カリキュラム	
 

区分	
 

授業科目	
 

	
 

情
報
科
学

	
 

自
然
の
理
解

	
 

語
学
の
修
得

1	
 

	
  	
 

アセンブリーⅡ	
 

1	
 

	
  	
 

キリスト教倫理	
 

	
  	
 

2	
 

キリスト教音楽	
 

	
  	
 

1	
 

SDA 教会史	
 

	
  	
 

2	
 

ﾊﾟｰｿﾅﾙ	  ﾐﾆｽﾄﾘｰ	
 

	
  	
 

2	
 

ｸﾘｽﾁｬﾝ	  ｻｰﾋﾞｽ	
 

	
  	
 

2	
 

現代とｷﾘｽﾄ教	
 

	
  	
 

2	
 

哲学	
 

	
  	
 

2	
 

心理学	
 

	
  	
 

2	
 

人間関係論	
 

	
  	
 

2	
 

教育学	
 

	
  	
 

2	
 

スポーツ科学	
 

	
  	
 

2	
 

社会学	
 

	
  	
 

2	
 

文化人類学	
 

	
  	
 

2	
 

歴史	
 

	
  	
 

2	
 

経済学	
 

	
  	
 

2	
 

異文化演習	
 

	
  	
 

1	
 

美学	
 

	
  	
 

1	
 

ボランティア活動論	
 

	
  	
 

1	
 

	
 

	
 

情報科学	
 

	
  	
 

1	
 

統計学	
 

	
  	
 

2	
 

論理的思考	
 

2	
 

	
  	
 

物理学	
 

	
  	
 

2	
 

生物学	
 

	
  	
 

2	
 

化学	
 

	
  	
 

2	
 

生活環境論	
 

	
  	
 

1	
 

英語Ⅰ（読む）	
 

1	
 

	
  	
 

英語Ⅱ（書く）	
 

1	
 

	
  	
 

英語Ⅲ（論文講読）	
 

	
  	
 

2	
 

英会話Ⅰ（日常英会話）	
 

2	
 

	
  	
 

英会話Ⅱ（看護英会話）	
 

2	
 

	
  	
 

英会話Ⅲ（海外研修）	
 

	
  	
 

1	
 

韓国語	
 

	
  	
 

1	
 

	
 

	
 

	
 

	
 

	
 

13

前
期

後
期

	
 

	
 

目

アセンブリーⅠ	
 

後
期

4 年	
 

	
 

	
 

	
  	
 

科

2	
 

前
期

	
 

	
  	
 

育

文
化
・
社
会
の
理
解

	
  	
 

後
期

3 年	
 

	
 

	
  	
 

教

ﾐﾆｽﾄﾘｰ	  ｵﾌﾞ	
  ﾋｰﾘﾝｸﾞ	
 

前
期

	
 

	
  	
 

養

	
  	
 

2 年	
 

	
 

	
 

	
  	
 

教

4	
 

後
期

	
 

	
 

人
間
の
理
解

キリスト教概論	
 

前
期

	
 

必修	
  選択	
 

Ｓ
Ｄ
Ａ
の
信
仰
と
生
活

1 年	
 

単位数	
 

◎	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
○	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
◎	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
 
◎	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  ○	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
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  ○	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
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  ○	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
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  ○	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
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  ○	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  ○	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
○	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
◎	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  ○	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
○	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  ○	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
 
○	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
◎	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  ◎	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
 
○	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
◎	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  ◎	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  ○	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
○	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 

	
 

	
 

	
 

	
 

	
 

	
 
	
 

	
 

	
 

	
 

	
 

	
 

	
 

	
 

	
 

	
 

	
 

	
 

	
 
	
 

	
 

	
 

	
 

	
 

	
 

	
 

	
 

	
 

	
 

	
 

	
 

	
 

区分	
 

授業科目	
 

	
  	
 

生化学	
 

	
  	
 

2	
 

栄養学	
 

1	
 

	
  	
 

疫学	
 

2	
 

	
  	
 

保健統計演習	
 

2	
 

	
  	
 

2	
 

	
  	
 

1	
 

	
  	
 

疾病・治療学Ⅱ	
 

2	
 

	
  	
 

疾病・治療学特論	
 

1	
 

	
  	
 

薬理学	
 

2	
 

	
  	
 

微生物学	
 

2	
 

	
  	
 

保健医療福祉論	
 

3	
 

	
  	
 

保健医療福祉行政論	
 

2	
 

	
  	
 

保健医療社会学	
 

2	
 

	
  	
 

看護学概論	
 

2	
 

	
  	
 

看護倫理	
 

1	
 

	
  	
 

看護技術概論	
 

1	
 

	
  	
 

基

	
 

看護技術各論Ⅰ（生活援助技術）	
 

2	
 

	
  	
 

礎

	
 

看護技術各論Ⅱ（診療補助技術）	
 

2	
 

	
  	
 

看

	
 

看護技術各論Ⅲ（ﾍﾙｽｱｾｽﾒﾝﾄ）	
 

1	
 

	
  	
 

護

	
 

看護技術各論Ⅳ（看護過程）	
 

1	
 

	
  	
 

学

看護研究の基礎	
 

2	
 

	
  	
 

健康教育論	
 

1	
 

	
  	
 

基礎看護学実習Ⅰ	
 

1	
 

	
  	
 

基礎看護学実習Ⅱ	
 

2	
 

	
  	
 

地域看護学概論	
 

2	
 

	
  	
 

在宅看護方法論	
 

2	
 

	
  	
 

地域看護方法論Ⅰ（地域診断）	
 

2	
 

	
  	
 

地

	
 

地域看護方法論Ⅱ（保健指導）	
 

2	
 

	
  	
 

域

	
 

地域看護方法論Ⅲ（地域ｹｱｼｽﾃﾑ）	
 

1	
 

	
  	
 

看

	
 

地域看護方法論Ⅳ（産業保健）	
 

2	
 

	
  	
 

護

	
 

地域看護方法論Ⅴ（学校保健）	
 

1	
 

	
  	
 

学

家族看護学	
 

2	
 

	
  	
 

在宅看護論実習	
 

2	
 

	
  	
 

地域看護学実習Ⅰ（生活支援）	
 

3	
 

	
  	
 

地域看護学実習Ⅱ（産業・学校保健）	
 

1	
 

	
  	
 

間

基

と

礎

健

公衆衛生学	
 教

康

疾病・治療学Ⅰ	
 

	
 

	
 

	
 

	
 
	
 

	
  	
 

	
 
	
 

育

	
 

門

	
 

人

	
 

科

	
 

目

	
 

健
康
と
環
境

	
  	
  	
 

専

	
  	
 

	
  	
  	
 

門

	
  	
  	
 

教

	
  	
  	
 

育

	
  	
  	
 

科

	
 

目

	
 

14

前
期

後
期

	
 

2	
 

後
期

4 年	
 

	
 

人体の形態と機能Ⅱ	
 

前
期

	
 

	
  	
 

後
期

3 年	
 

	
 

2	
 

前
期

	
 

人体の形態と機能Ⅰ	
 

2 年	
 

	
 

	
  	
 

後
期

	
 

2	
 

	
 

発達心理学	
 

前
期

	
 

必修	
  選択	
 

専

1 年	
 

単位数	
 

	
  	
  ◎	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
◎	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  ◎	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
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  ◎	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  ◎	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  ◎	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  ◎	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  ◎	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  ◎	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  ◎	
 
	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  ◎	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  ◎	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
 
◎	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  ◎	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  ◎	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
 
◎	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  ◎	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  ◎	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  ◎	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
 
◎	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  ◎	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  ◎	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  ◎	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  ◎	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
 
◎	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
 
	
  	
 
◎	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  ◎	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  ◎	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  ◎	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
 
◎	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  ◎	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  ◎	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  ◎	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
 
	
  	
  	
  	
  ◎	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
 
	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  ◎	
 
	
  	
  	
  	
 
	
  	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  ◎	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  ◎	
  	
  	
 

	
 

	
 

	
 

	
 

区分	
 

	
 

授業科目	
 

	
 

	
 

	
  	
 

成人看護方法論Ⅲ（終末期看護）	
 

1	
 

	
  	
 

成人看護学実習Ⅰ（急性期看護）	
 

3	
 

	
  	
 

成人看護学実習Ⅱ（慢性期・機能回復期看護）	
 

3	
 

	
  	
 

老年看護学概論	
 

1	
 

	
  	
 

老年看護方法論Ⅰ（高齢者の生活と看護）	
 

1	
 

	
  	
 

老年看護方法論Ⅱ（高齢者の疾病と看護）	
 

2	
 

	
  	
 

老年看護学実習	
 

3	
 

	
  	
 

小児看護学概論	
 

1	
 

	
  	
 

小児看護方法論Ⅰ（子供の成長・発達と看護）	
 

1	
 

	
  	
 

小児看護方法論Ⅱ（健康障害を持つ子供の看護）	
 

2	
 

	
  	
 

小児看護学実習	
 

2	
 

	
  	
 

母性看護学概論	
 

1	
 

	
  	
 

母性看護方法論Ⅰ（女性のライフサイクルと周産期看護）	
 

2	
 

	
  	
 

母性看護方法論Ⅱ（周産期の健康障害の看護）	
 

1	
 

	
  	
 

母性看護学実習	
 

2	
 

	
  	
 

精神看護学概論	
 

1	
 

	
  	
 

精神看護方法論Ⅰ（精神保健）	
 

1	
 

	
  	
 

精神看護方法論Ⅱ（精神障害を持つ人の看護）	
 

2	
 

	
  	
 

精神看護学実習	
 

2	
 

	
  	
 

国際看護論	
 

	
  	
 

2	
 

国際保健医療問題	
 

	
  	
 

1	
 

国際看護実習	
 

	
  	
 

2	
 

看

	
 

医療安全管理学	
 

1	
 

	
  	
 

護

	
 

看護管理学	
 

	
  	
 

1	
 

の

	
 

スピリチュアルケア	
 

2	
 

	
  	
 

発

	
 

地区活動論演習	
 

	
  	
 

1	
 

展

	
 

看護における補完療法	
 

	
  	
 

1	
 

科

	
 

看護診断・成果・介入のリンケージ	
 

	
  	
 

1	
 

目

災害看護学	
 

	
  	
 

1	
 

看護教育学	
 

	
  	
 

1	
 

卒業研究	
 

2	
 

	
  	
 

総合看護実習	
 

2	
 

	
  	
 

122	
 

61	
 

	
 

	
 

老
年
看
護
学

	
 

小
児
看
護
学

	
 

専

	
 

門

	
 

	
 

教

母
性
看
護
学

	
 

育

	
 

科

	
 

目

	
 

精
神
看
護
学

	
 

合	
  	
  計	
 
卒業要件	
 

132 単位以上	
 注）◎は必須科目、○は選択科目

15

後
期

3 年	
 
前
期

後
期

	
 
4 年	
 

前
期

後
期

	
 

2	
 

前
期

	
 

	
 

成人看護方法論Ⅱ（慢性期・機能回復期看護）	
 

2 年	
 

	
 

	
 

	
  	
 

	
 

	
 

2	
 

	
 

	
 

成人看護方法論Ⅰ（急性期看護）	
 

	
 

	
 

	
  	
 

後
期

	
 

1	
 

前
期

	
 

成人看護学概論	
 

	
 
1 年	
 

単位数	
 
必修	
  選択	
 

成
人
看
護
学

	
 

	
  	
  	
  	
  ◎	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  ◎	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  ◎	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  ◎	
 
	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  ◎	
 
	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  ◎	
 
	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  ◎	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  ◎	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  ◎	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  ◎	
 
	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  ◎	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  ◎	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  ◎	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  ◎	
 
	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  ◎	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  ◎	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  ◎	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  ◎	
 
	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  ◎	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  ◎	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  ◎	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  ◎	
 
	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  ○	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  ○	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  ○	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
 
	
  	
  ◎	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  ○	
 
	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  ◎	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
 
○	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  ○	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  ○	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  ○	
 
	
  	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  ○	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
◎	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  ◎	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 

①	
  教養教育科目	
 
	
  	
  	
  教養教育科目は≪SDA の信仰と生活≫、≪人間の理解≫、≪文化･社会の理解≫、≪情報科学≫、	 ≪自然の理解≫、≪語学の修得≫の 6 領域からなる。	
 
	
  	
  	
  ≪SDA の信仰と生活≫では、聖書の教えに基づいて心身不可分な統合体として人間を理解し、さらにスピ	
 リチュアルな側面も包括した「全人的回復」を目指すため、10 科目をカリキュラムに配置している。学生は	
 選択科目（4 単位）を含め 10 単位を取得する。宗教科目（10 単位取得）が教養教育科目全体に占める割合	
 が高いが、本学が掲げる理念および教育目標実現のために必要な単位と考えている。また設立母体（SDA 教	 団）を統括する組織、SDA 世界総会にある SDA 大学の認証機構（Accrediting	
 Association	
 of	
 Seventh-day	 	 Adventist）から要請されている単位数でもある。	
 ＜キリスト教概論＞では、愛の神、自己と他者の価値と尊厳を知り、人間の「全人的回復」について学び、神と人とに奉仕することの意義と意味について学ぶ。キリスト教系の高校から入学した学生と初めてキリス
ト教に触れる学生でクラス分けし、準備状態に沿った授業展開を行っている。また＜ミニストリー	 オブ	 ヒーリング＞は、健康を生理・心理・社会・スピリチュアルに統合された状態あるいは統合に向かうダイナミ
ックなプロセスであると捉え、聖書に基づいた健康の法則に従って生活することを学ぶ。これから看護師を目指す学生自身が、まず健康的な生活習慣を獲得できるようになることがねらいであるため、1 年次に置かれている。また看護学において倫理的感性を育成することは重要であり、教養教育科目の中にも＜キリスト教倫理＞を置き、人間と社会における倫理的視点の重要性を確認し、看護師に求められる高い倫理性をキリ
スト教信仰の立場から養うことを目指している。学修進度は必修 3 科目（6 単位）を 1・2 年次で学修し、選択科目は、キリスト教の学びの深化に伴って選択できるように 2・4 年次にも配置されている。	
 
	
  	
  	
  ≪人間の理解≫、≪文化・社会の理解≫、≪情報科学≫、≪自然の理解≫、≪語学の修得≫は、国際化や科学技術の進歩等社会の激しい変化に対応できる人材、人間関係を円滑にする人との関わりを実践できる人
材、物事を論理的に考え、問題解決できる力を育てるために配置された領域であり 26 科目中、学生は 14 単位以上を履修している。	
 ≪人間の理解≫の中の＜人間関係論＞は、患者・家族との信頼関係を築くため、また他職種と協働するためにも重要となるコミュニケーション能力を養うために、自己開示や他者理解、人間関係の基礎的な知識と技術について学修する科目となっている。また≪情報科学≫の科目＜論理的思考＞では、読むこと、書くことを通して、自ら学び、考えるための論理的思考力を修得することをねらいとして１年次の始めに配置している。≪文化・社会の理解≫では、自国の歴史や文化のみならず、外国の歴史や文化を学び、異文化に身を置くことによりグローバルにものを考える基盤を育成している。さらに≪自然の理解≫の科目＜生活環境論＞では、自分達の暮らしが環境に与えてきた影響と、より環境と調和した生活のために何ができるのか、生活環境を見直し、自然環境を大切にする心と態度を学ぶことについて理解を深めている。これらの科目群の学びは、自然豊かな環境の中で寮生活を送る学生生活の中で深く浸透していくものと考える。	
 ≪語学の修得≫では、4 科目 6 単位を必修とし、アメリカの系列大学への短期留学プログラムで単位を修得できる選択科目を置いた。	
 ②	
  専門基礎教育科目	
 専門科目の学びのための基盤となる 16 科目を設定し≪人間と健康≫、≪健康と環境≫に分け、学生は 28
単位以上を履修する。	
 ≪人間と健康≫では、人間の体の仕組みを理解する＜人体の形態と機能（Ⅰ・Ⅱ）＞、生きるために生体の恒常性がどのように保たれているかを理解する＜生化学＞＜栄養学＞、健康障害の原因や疾病の病態・治療について学ぶ＜疾病・治療学（Ⅰ・Ⅱ・特論）＞を配置した。さらに、人々の集団の健康を守る＜公衆衛生学＞や、その基盤となる＜疫学＞・＜保健統計演習＞などの科目を配置した。このうち〈生化学〉は選択科目であるが、専門科目理解の基盤となる重要な科目であることから、履修するよう指導した。	
 ≪健康と環境≫では、社会の変化に対応する保健医療福祉の変遷と今後のあり方を理解する＜保健医療福16

祉論＞、保健医療問題を社会学的概念や理論・方法から解明する＜保健医療社会学＞などを配置した。	
 ③	
  専門教育科目	 大学における看護基礎教育に必要な科目を、8 つの領域を編成の基本として配置し、実践の科学である看護学を学修するために、講義と演習・実習の連携を深めている。また初学者の看護学への導入を勧めるとともに、人々の生活が営まれる様々な生活の場で展開される看護を理解するために≪基礎看護学≫と≪地域看護学≫を 1 年次より配置している。	
 次に発達段階別の専門的看護を学ぶ科目群として、2 年次前期より≪成人看護学≫、≪老年看護学≫、2
年次後期より≪小児看護学≫、≪母性看護学≫、≪精神看護学≫を配置した。3 年次後期から 4 年次前期に行われる専門領域の実習を終えたのち、4 年間の学びのまとめとなる〈総合看護実習〉や〈卒業研究〉、〈看護における補完療法〉、〈災害看護学〉などを≪看護の発展科目≫として設けている。この領域には、国際的に活躍できる人材育成のために、＜国際看護論＞、＜国際保健医療問題＞が設定され、SDA 教団の NPO 組織
である ADRA（Adventist	
 Development	
 and	
 Relief	 Agency；アドラ）などの活動へ参加する＜国際看護実習＞を配置している。	
 ④	
  卒業所要単位数	
 
	
  	
  	
  卒業認定に必要な単位数は、学則第 8 条において 132 単位以上と定めており、教養教育科目から 24 単位（18％）以上、専門基礎教育科目から 28 単位（21％）以上、専門教育科目から 80 単位（61％）以上を取得することとなっている。それぞれの区分から取得すべき単位については、履修要項に卒業要件の表を掲載して説明している（表 3）。	
 また、本学の教育理念・教育目標を達成するために、教養教育科目の中の「SDA の信仰と生活」領域から 10
単位以上の履修を卒業要件としている。	
 なお第 1 期生の平均修得単位数は 140 単位、最高修得単位数 148 単位、最低修得単位数は 133 単位であった。	
  	
  	
  	
 
	
 
表 3.	
  卒業要件	
 
区	
  	
  	
  	
  	
  分	
 
教養教育	
 
科目	
 

修得すべき単位数	
 必修科目履修単位	
 

SDA の信仰と生活	
 

6 単位	
 

人間の理解	 	
 文化・社会の理解	
 

	
 

情報科学	
 

2 単位	
 

自然の理解	
 	
 語学の修得	
 

6 単位	
 

専門基礎	
 

人間と健康	
 19 単位	
 教育科目	
 健康と環境	
 

9 単位	
 

専門教育	
 

基礎看護学	
 16 単位	
 科目	
 地域看護学	
 20 単位	
 成人看護学	
 12 単位	
 老年看護学	
 7 単位	
 小児看護学	
 6 単位	
 母性看護学	
 6 単位	
 精神看護学	
 6 単位	
 看護の発展科目	
 

7 単位	
 

計	
 

	
 

122 単位	
 

	
 

	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
17

計	
 

選択科目履修単位	 合計	
 4 単位以上	 14 単位	
 6 単位以上	 24 単位以上	
 28 単位	
 自由に選択	
 28 単位以上	
 80 単位	
 自由に選択	
 80 単位以上	
 10 単位以上	
 132 単位以上	 ⑤	
  カリキュラムの実施、運用	
 各領域代表者（教養教育領域からは 1 名の代表者）からなる教務委員会が 1 ヶ月に 2 回開催され、現行のカリキュラム全体の運用状況を把握し、問題があれば解決策を検討している。さらに下部組織としてカリキ
ュラム専門部会が設置されており、教育課程評価及び教育課程改正に必要な検討を適宜行っている。	
  	
  	
 
カリキュラム評価は第一期生の卒業時に、学生・専任教員・兼任教員を対象に行われたが、今後も卒業間近
な 4 年生を対象に実施する予定である。なお教育課程変更は、教授会及び理事会での決議によって行われている。	
 カリキュラム専門部会は、2011 年度教授会決議「統合カリキュラムを廃止し、保健師課程を選択制とする」と、「保健師助産師看護師学校養成所指定規則の一部改正（2011 年 4 月 1 日施行）」に対応すべく作業を行い、2012（平成 24）年度入学生からの新教育課程を作成し、以下の科目を変更・新設した。	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
表 4.	
  新カリキュラムにおける科目の変更・新設	
 

	
 
科目名	
 
クリスチャン	  サービス	 人間関係論	
 
美学	
 

変更内容	
 
配当年次を 2 年から 3 年に変更	
 選択から必修	 配当年次を 4 年から 1 年に変更	
 

情報科学	
 

単位数を 1 単位（後期）から 2 単位（通年）に変更	
 生活環境論	
 配当年次を 1 年から 3 年に変更	 英語Ⅲ（論文購読）	
 単位数を 2 単位から 1 単位に変更	
 

生化学	
 

選択から必修	 保健医療福祉論	 単位数を 3 単位から 2 単位に変更	
 保健医療福祉行政論	 

単位数を 2 単位から 3 単位に変更	
 保健医療社会学	 単位数を 2 単位から 1 単位に変更	
 看護技術概論	 配当年次を 2 年から 1 年に変更	
 地域看護学概論	
 シラバスの一部変更	
 地域看護方法論	
 科目名称を〈地域看護方法論Ⅰ〉から変更、シラバスの一部変更	
 家族看護学	
 単位数を 2 単位から 1 単位に変更	
 在宅看護論	
 科目名称を〈在宅看護方法論〉から変更、シラバスの一部変更	
 成人看護学概論	
 配当年次を 2 年次から 1 年次に変更	
 成人看護方法論Ⅱ	 配当年次を 3 年から 2 年に変更	
 老年看護方法論Ⅱ	 配当年次を 2 年から 3 年に変更	
 母性看護学概論	
 配当年次を 2 年から 1 年に変更	
 

産業保健	
 

名称を〈地域看護方法論Ⅳ〉より変更、単位数を 2 単位から 1 単位に変更	
 

学校保健	
 

科目名称を〈地域看護方法論Ⅴ〉より変更	
 

卒業研究	
 

単位数を 2 単位から 4 単位に変更	
 アセンブリーⅢ	 新設（3 年次）	
 アセンブリーⅣ	
 新設（4 年次）	
 日本国憲法	
 新設（2 年次）	
 基礎学習セミナー	 新設（1 年次）	
 地域看護学実習	 新設（1 年次）	
 公衆衛生看護学原論	 新設（保健師課程 2 年次）	 18

公衆衛生看護活動展開	
 新設（保健師課程 3 年次）	 対象別支援技術論	 新設（保健師課程 3 年次）	 地域ケアシステム論	 新設（保健師課程 4 年次）	 公衆得衛生看護管理論	 新設（保健師課程 3 年次）	 公衆衛生看護実習Ⅰ（市町村）	
 新設（保健師課程 3 年次、4 年次）	 公衆衛生看護実習Ⅱ（保健所）	
 新設（保健師課程 4 年次）	 公衆衛生看護実習Ⅲ（産業・学校）	 新設（保健師課程 3 年次～4 年次）	 

	
 【点検・評価】	
 大学完成年度（2011 年度）に向けて、大学設置の趣旨に沿って、認可された教育課程を行うことができている。
教育課程の進行に伴って教員や学生から出た教育課程上の課題については教務委員会にて対応し、教授会への提案・報告を行っている。また 2012 年度から適用される新教育課程の構築作業の中で、現行教育課程の問題点の改善に取り組んだ。	
 【今後の課題と改善・改革に向けた方策】	
 ①改正省令の趣旨と三育学院大学教育理念に沿った、新教育課程の卒業要件を瑕疵なく実施していくことが課題である。また、開学時教育課程の卒業要件と新教育課程の卒業要件で学ぶ学生が混在することから、履修指導に混乱が生じないように学生と教員に周知する必要がある。	
 ②継続的な教育課程の評価を行い、教育課程の適切性を検証し、改善が必要な項目についてカリキュラム専門部会で検討していく。	
 ③兼任教員及び専任教員のシラバスを随時点検し、理念・教育目標に照らし合わせ科目内容の適切性について検討する。また他の科目との関連・重複などについても検討する。	
 
	
 
(2）	
  カリキュラムにおける高・大の接続	
 【現状の説明】	
 高校から大学の学びへの移行には、自ら課題を持ち主体的に学ぶ姿勢や批判的な思考を通して物事をより深く考える力などが要求される。また看護学を専門とする学生には、専門的知識に加えて豊かな人間性と倫理的感受性の高さも必要とされる。本学入学が決定した学生には、看護学に関連する分野から選定した課題図書を読み、感想文をまとめることを課し、初年次教育に位置付けられる少人数グループで行われる“基礎ゼミナール”の担
当教員に配布し、指導に生かしている。このような入学前の図書課題は本を読み・考えをまとめるという基礎的能力を養う一助となっている。入学式に続いて行われるオリエンテーションにおいては本学の理念・教育目標と共に、4年後の姿を想像できるようカリキュラムがどのように構築され、どのような学習が期待されているかを説明している。	
 また看護の専門的知識を学ぶうえで、〈生物学〉〈化学〉〈物理学〉などの科目は土台として重要であるが、入学生は必ずしもそれらの科目を高等学校で学び終えていないため、十全な準備状態にない場合もあるのが現状である。そこで、本学では1年次に〈生物学〉〈化学〉〈物理学〉を後期中等教育から高等教育への導入的科目と位置づけ配当している。入学時のオリエンテーションや個別履修指導を通して、学生に適当な科目選択についての指導を行っている。しかし2011年度は〈生物学〉の選択履修者が少なく学年末に補習クラスを設け対応した。	
 さらに情報リテラシーを高めるために、入学時学内パソコン・インターネットの利用・メールの使い方などについて時間を設けオリエンテーションを行っている。	
 そして4年間の学習の基盤となる日本語の読解力や表現力、他者とのコミュニケーション能力を育成するためには、初年度教育の一環として“基礎ゼミナール”を週１回設置し、1グループ5〜6名の少人数による対話的教育を行っている。そこでは学生が関心をもつテーマについて文献を探し、要約・発表・討議というプロセスを踏みな
がら、高等教育に必要な知的態度の養成を目指している。基礎ゼミナールを実施した1期生31名を対象に、1年次19

と2年次に2回アンケート調査を実施した。山田３）が作成した大学の導入教育に関する20項目の質問を元に一部改変し、「できなかった」1点〜「よくできた」4点で自己評価してもらい、入学時の基礎ゼミナール開始前と2年次4月の平均点を比較した。結果、以下のように全ての質問項目において学生の自己評価が向上していることが明らかとなった。	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  注釈3）	
  山田礼子著：位置年次（導入）教育の日米比較，東信堂，ｐ138，2005．	
 
	
 

	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
1．フィールドワークや調査・実験の方法	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  11．図書館の利用・文献検索法など	
 2．レポート・論文の書き方などの文章作成法	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  12．情報収集や資料整理の方法	
 3．論理的思考力や問題発見・解決能力	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  13．コンピュータを用いた情報処理や通信の基礎技術	
 4.	
 読解・文献購読の方法	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  14．集中力や記憶の習得方法	
 5.	
 図書館をのぞく大学内の施設・設備・人の活用	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  15．積極的な態度で授業に臨む	 6.	
 プレゼンテーションやディスカッションなどの発表の技法	
  	
  	
  	
  	
  16．学生生活における時間管理や学習習慣	
 7.	
 大学への所属意識	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  17．将来の職業生活や進路選択に対する動機付け・方向付け	
 8.	
 勉強についての動機付け	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  18．ノートの取り方	
 9.	
 社会人としての自覚・責任感・倫理観	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  19．協調性の要請	
 
10	
 .	
 自分に対する自己肯定観	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  20．受講態度や礼儀・マナー	 ※アンケート出典：山田礼子著：一年次（導入）教育の日米比較，東信堂，ｐ138，2005．を参考に一部改変	
 
	
 

図2.	
  	
  入学時と大学2年次4月の項目別平均値	
 	
 さらに、学生の学習上の問題や困難に個別に対応し、学習を支援することを目的として、学年アドバイザーのもと、5〜6名の学生をグループアドバイザーが担当し、学生の学習上の相談に応じている。	
 1年生の学年アドバイザーは学習に関する役割として教務課によって行われるカリキュラムガイダンスの補足、
20

学習の仕方、大学の諸規則・諸規定についての説明であり、その他生活面に関する相談役割を担っている。クラスアドバイザーは学生の個別相談に対応するとともに、担当学生の学習状況を把握し必要時個別指導を行い、大学での学びの適応をサポートしている。	
 	
 【点検・評価】	
 ①

学生としての主体的な学習態度や批判的思考は、“基礎ゼミナール”のアンケートからも学年に伴って向上していると思われる。	
 ②〈人体の形態と機能〉〈生化学〉など専門基礎科目の基盤となる〈生物学〉〈化学〉などの履修者が少ない
ことから、その必要性の理解が十分でない可能性がある。	
 ③	
  基礎ゼミナールは、教員と学生との距離も縮まり、グループでの主体的な学習経験となっている。時間は教員と学生が相談して決定しているが、調整が難しいこともあった。また担当者による指導内容に差があったという評価も見られた。	
 ④

学年アドバイザー・グループアドバイザーの設置は、履修指導や慣れない環境で戸惑う学生にとって相談しやすい存在となっている。学生の自主性を尊重しつつ、よき支援者となっている。	
 	
 【今後の課題と改善・改革に向けた方策】	
 基礎ゼミナールでの学びから、初年度教育としてある一定の成果が得られたと考えられる。しかし主体的な学びの育成は継続的な働きかけによって成長していくため、今後とも授業方略や学生の思考を刺激する工夫をしな
がら、早い時期に大学生としての学びの習慣をつけられるようサポートしていく必要がある。また後期中等教育と高等教育の円滑な移行に向けた学習内容として今後“基礎ゼミナール”を科目として設置していくか、成果を評価し、カリキュラム委員会で検討する必要がある。高校時代に〈生物学〉〈化学〉〈物理学〉といった理科科
目を履修しなかった学生に対しては、大学での履修の必要性を説明し履修を促す（〈人体の形態と機能〉〈生化学〉の授業で教員が必要性を説明する）。	
 アドバイザーによる個別指導体制をより充実させ、今後も大学生活・大学での学習への円滑な導入を行ってい
く。	
 

	
 
(3)	
  カリキュラムと国家試験	
  	
  	
  	
 

【現状の説明】	
 本学看護学科のカリキュラムは、大学設置基準および保健師助産師看護師学校養成所指定規則に基づいており、規定の単位を修得すれば、卒業後、看護師および保健師の国家試験受験資格が取得できる。2011年度
は本学1期卒業生33名のうち編入生4名を除く29名が看護師国家試験、編入生を含む31名（棄権2名）が保健師国家試験を受験した。保健師国家試験を受験しなかった2名は、保健師の職種を希望しないための棄権である。	
 
受験者29名のうち2名の卒業生が看護師国家試験に、受験者31名のうち7名の卒業生が保健師国家試験に不合格となり、合格率は看護師国家試験93％（全国平均90.1％）、保健師国家試験77.4％（全国平均86％）であった。	
 保健師国家試験の合格率が全国平均より下回る結果となった。受験した１期生は、全員看護師として就職しており、就職とは関係しない保健師の受験については、受験資格があるので受験したという傾向が見られた。	
 本学の国家試験対策としては、教員と学生それぞれに国家試験係を組織し、両者で話し合いながら、学生の主体性を重んじた対策を計画実行している。具体的な対策として、3年次に看護師国家試験受験ガイダン
ス、4年次には保健師国家試験受験ガイダンスを行っている。ガイダンスでは、出題の傾向、受験の心構え、
計画的準備などについて説明している。
受験を目前に控えた4年次後期は、受験手続きのガイダンスを行い、円滑な受験準備を支援している。また、3年次には看護師国家試験模擬試験2回程度、4年次には看護師、保21

健師国家試験模擬試験合わせて年間に5回程度の受験を勧め、学生が自己の実力を把握し受験準備の動機を高められるように支援している。さらにアンケート調査等にもとづき、学生が弱点と考えている科目を重点的に復習する集中講座を開催したり、学生の要請など主体性を尊重しながら補講なども行ったりしている。
また、受験個別指導や相談を希望する学生には、卒業研究指導教員がそれらの要望に応じている。特に、保健師国家試験受験については、全員受験を目指してガイダンス等を行っているが、受験直前の12月以降の時期、両方の受験に不安を感じている学生や準備に困難のある学生には、個別指導の機会を用いて相談に応じるように配慮した。	
 また、国家試験受験時は、本学のチャプレンが前日に宿泊所に向けて出発する学生に対し、励まし支える
祈りをささげ、学生の精神的サポートをおこなった。さらに宿泊所の手続きや当日試験会場に向かう学生の送り出しなど、学生が安心して受験できるようにサポートした。受験前日には、不安軽減のため試験会場の確認をする予定であったが、天候不良や時間のゆとり不足などもあり、確認することは困難であった。	
 	 【点検・評価】	
 開学以来、初めての国家試験受験として全員合格を目指していたが、以上に示したように、全員合格には至らなかった。保健師国家試験の合格率が全国平均を下回ったことについては、これまで実施してきた対策の変更・修正が必要であることが示唆された。保健師として就職する可能性の低い学生が全員受験すること
は、学生自身不安が生じ、看護師国家試験受験にも影響を及ぼすことが推測される。受験票提出の後で保健師国家試験受験準備に困難を感じている学生がいるため、それらの学生への対策が必要である。受験前日に試験会場を確認することにより、学生の不安を軽減する予定であったが、時間のゆとりがなかったため、次年度は対策を立てる。	
 	
 【今後の課題と改善・改革に向けた方策】	
 国家試験合格は、看護師・保健師の職務に就くために必須であり、重要である。1期生への対策として計画的に実施してきたが、さらなる検討が必要である。個人が主体的に行わなければ効果的な学習はできない
ことを踏まえ、動機付けにつながるように4月には国家試験受験に向けたガイダンスを3年生および4年生対象に各々開催する。また、模擬試験のフィードバックによって学習への動機付けを行う。また、保健師国家試験受験については、保健師として就職する予定がなく、国家試験受験に対して不安や困難を感じている学生に対しては、保健師国家試験についての情報提供をしたり、個別相談を受けたりするなど、学生がよりよい決定をすることができるように支援していく。また、学生がゆとりをもって考え、準備していくため、学生の国家試験係とも連携を取りながら、夏期休暇などを有効に活用できるような学習計画の提案を行ない、学生をサポートしていく。本学には多くの学生が入寮しているため、よりよい受験準備ができるように生活管理のアドバイスをする。さらに、受験前日に試験会場を確認できるように、1泊前の日からの宿泊を検討
する。	
 
	
 
(4)	
  医学系のカリキュラムにおける臨床実習	
  	
  	
 

【現状の説明】	
 ①	
  実習に関する基本的な考え方	
 キリスト教精神を基盤にした豊かな人間性と高い倫理観を備え、生命の尊厳を守り、安全・安楽・自立を目指した看護を実践できる能力を育成する目的で実習は位置づけている。	
 ◆1 年次前期（6 月）に、基礎看護学実習Ⅰを配置し、看護の対象者を知る、看護の働きを知る、看護の場を知る、看護者としてふさわしい態度や有り方を考えることを目的に、医療施設、老人保健福祉施設、小中学校等で実施している。	
 ◆2 年次に、基礎看護学実習Ⅱ－1 実習とⅡ－2 実習の 2 回に分けて医療機関で実施している。
Ⅱ－1 実習は、
22

看護の役割を考える、援助技術を実践する、患者の全体像を把握して問題点を推測する目的で、2 年次前期（9 月）に 1 週間の実習を配置している。Ⅱ－2 実習は、看護過程を展開し対象の適応を促すことを目的で、2 年次後期（1 月）に 2 週間の実習を位置付けている。	
 ◆領域別実習は、3 年次後期から 4 年次前期にかけて、健康レベルや対象の特性に応じて全人的な回復を目指し、生理的・心理的・社会的・スピリチュアルな側面においても調和の取れた健康を目指すことができる能力育成を目的に領域別実習を位置づけている。	
 また 3 年次前期には、国際看護（選択科目）を設置し、発展途上国の健康問題や保健医療問題に対して、日本の GO・NＰO の活動、日本人医療従事者・看護職者の活動などの実際を学ぶ。さらに、現地の人々と異	
 文化間コミュニケーションを体験し、国際性に富んだ視野を拡げ、国際協力活動および看護の役割を学ぶ目的で実施している。	
 ◆4 年次後期には、領域別実習を全て終了していることを前提に総合看護実習を配置し、自分の興味ある健康レベルや、健康問題に焦点をあてて実習を行い、学生のより高い看護実践能力の育成を目指している。
	 ②	  実習施設	  	  	 主たる実習施設は、同じ理念の系列病院である東京衛生病院（東京都杉並区荻窪）であり、基礎看護学実習、
領域別実習、総合看護実習をしている。また、同じく系列病院である神戸アドベンチスト病院、他に千葉県
内の 3 病院、また、人々のニーズの多様化に伴い生活の場で展開される看護実践を理解するために系列の訪問看護ステーション・老人保健福祉施設や近隣の市町村と健康福祉センター（保健所）、事業所、小・中学
校を実習施設として学生の実習指導をお願いしている（添付資料参照）。	
 ③ 	
  実習指導体制	
 看護教育における臨地実習の重要性を認識し、病院実習では教員 1 名につき学生 4～6 名を担当、地域看護領域では 4 名の教員で全学生を受け持ち、指導にあたっている。各領域の専任教員が中心であるが、一部非常勤教員が実習指導を担当する場合もある。系列病院には、本校の東京校を設置し実習指導に当たる教員が常在している。それ以外の近隣の病院、近隣の市町村と健康福祉センター、事業所等は実習場が大学から離れているなどの物理的条件を考慮すると、特に地域看護領域の教員の負担が大きい。	
 ④	
  実習施設等の連携	
 看護実習が円滑に進められるように教務委員会の下部組織として実習専門部会を設置し、当会が中心となり実習施設との連携を図ることを進めている。	
 それぞれの実習に向けては、その実習を担当する教員が、実習開始前から実習施設の指導者やスタッフと打ち合わせの機会を持ち、本大学の実習の概要と理念などや、実習が効果的に実施できるように具体的な指導
方法の調整を図っている。また、各実習施設と「実習連絡協議会」を設置し、本学作成の実習要項に基づき、教育方針・実習目的・実習計画・方法等に関して相互理解を図り、実習が円滑に進められるように随時会議を行っている。	
 特に、実習臨地の主たる東京衛生病院とは年 2 回「東京衛生病院実習指導者連絡会」を開催し、臨地指導者と大学教員との情報交換と今後の課題についての意見交換を行っている。また、2011 年には、各実習領域の臨地指導者と実習指導教員を募り、「領域別実習担当者会議」を開催した。	
 	
 【点検・評価】	  	 	
  本学は、2011年度に大学としての完成年度を迎えた。看護学教育の中で大きな位置を占める看護実習は、この完成年度で一通りの実習過程を終えた。以下、各項目により点検・評価をしたい。	
 ①

看護実習の学生への効果	
 	  	  各学年により人数の多少があるが、基礎看護学実習から総合看護実習に至る4年間での学生の成長と看護技術は目標である到達度に達していた。学生により留年を余儀なくされるものもあったが、できるだけ指導者の丁寧なフォローで最低限にとどめていると考えられる。卒業後、新人看護師として業務をこなしていける基礎が教育されていると評価したい。	
 
23

	
  	
  実習における看護技術・看護実践記録用紙・実習評価の基準などは領域などにより特徴的な内容もあるが、基本的に統一し実習指導教員の指導体制および指導における意思統一を図り、実習指導力の向上と質の維持に努めた。	
 ②

教員による指導体制について	 	  	
  大学という高等教育における実習指導は、各領域でその専門の教員が独自の教育を行う場合が多い。
しかし、本学は看護教育において歴史と経験があることから学長を中心に一貫した教育理念を掲げている。もちろん、専門の教授レベルの方向性もその中で制約されることなく生かして行けているものと考える。	
 	  	  実習時期が一部領域実習と総合看護実習と重なることがあり、その場合両方を受け持つ教員に負担がかかることがあった。実習時期については改善する方向で検討している。	
 ④ 実習専門部会の活動について	 ⅰ．実習専門部会の構成	
 
	
  	
  	
  実習専門部会は、委員長（成人看護教授）、委員 2 名（地域看護教授、老年看護准教授）、ワーキンググルー
プとして 4 名（成人看護助教、小児看護助教、地域看護准教授、母性看護助教）の 7 名で構成された。	
 ⅱ．実習専門部会会議開催状況	
 	  	  内外の会議などの開催については、企画を委員長及び委員の 3 名で検討決定し、教務委員会にて決議され、具体的な実施運営等は実習専門部会で行った。	
 ⅲ．実習指導教員の質の向上を図るために、FD研修会などにより各教員が本人の指導に関して自己点検ができるように努めた。さらに今後も実習指導の充実を図るための企画などを考案中である。	
 	
 【今後の課題と改善・改革に向けた方策】	
 ①

看護実習の指導体制および指導における意思統一を図り、実習指導力の向上と維持に努める必要がある。	
 そのための勉強会や研修会を、今後企画運営する予定である。	
 ②

新任教員の実習指導に対する研修を強化する。	
 ③ 「領域別実習担当者会議」の開催について、時期と場所の見直しが必要となる。本学の地域性が大きな問題の一つであり、実習先もいたるところにあるため、臨地における実習指導担当者の参加が難しい。今後の大きな課題である。	
 ④ 本学開学時、実習病院は系列の東京衛生病院1施設で実施するということであったが、現在実習で担当できる
実習目標を達成するための患者数の不足などから、他に実習病院を開拓することについて検討が必要となっ
ている。	
 
	
 
(5）	
  履修科目の区分	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
【現状の説明】	
 本学のカリキュラムでは、必修科目122単位、選択科目61単位が開講されており、選択科目の占める割合は全体の33％である。選択科目別履修者数は表5の通りである。	
 
	
 
表 5.	
  選択科目履修状況添付	  （2008～2011 年度までの選択科目の履修人数）	
 

	
 

	
  	
  	
  選択科目別履修者数（2008-2011年度）	
 

	
 

	
 

基本科目	
 
コード	
 

科目	
 

2008	
 

2009	
 

2010	
 

2011	
 

L030	
 

ﾐﾆｽﾄﾘｰ	 ｵﾌ	
 ﾋｰﾘﾝｸﾞ	
 

L060	
 

キリスト教倫理	
 

L070	
 

キリスト教音楽	
 

L090	
 

ﾊﾟｰｿﾅﾙ	 ﾐﾆｽﾄﾘｰ	
 

32	
 
	
 
16	
 
	
 

49	
 
	
 
26	
 
21	
 

61	
 
3	
 
32	
 
35	
 

53	
 
1	
 
21	
 
46	
 

24

生化学	
 

	
 
	
 
	
 
4	
 
30	
 
9	
 
12	
 
	
 
9	
 
	
 
1	
 
	
 
	
 
11	
 
31	
 
	
 
27	
 
0	
 
14	
 
1	
 
17	
 
	
 
	
 
10	
 
6	
 

3	
 
2	
 
	
 
44	
 
52	
 
23	
 
22	
 
10	
 
7	
 
8	
 
4	
 
9	
 
	
 
21	
 
48	
 
2	
 
43	
 
0	
 
16	
 
7	
 
3	
 
4	
 
9	
 
26	
 
76	
 

N440	
 

国際看護論	
 

	
 

	
 

N450	
 

国際保健医療問題	
 

N460	
 

国際看護実習	
 

	
 
	
 

N480	
 

看護管理学	
 

	
 

	
 
	
 
	
 

N500	
 

地区活動論演習	
 

	
 

	
 

N510	
 

看護における補完療法	
 

N520	
 

看護診断・成果・介入	
 

N530	
 

災害看護学	
 N540	
 看護教育学	
 

	
 
	
 
	
 
	
 

	
 
	
 
	
 
	
 

L100	
 

ｸﾘｽﾁｬﾝ	 ｻｰﾋﾞｽ	 L110	
 

現代とキリスト教	
 

L120	
 

哲学	
 

L130	
 

心理学	
 

L140	
 

人間関係論	
 

L150	
 

教育学	
 

L160	
 

スポーツ科学	
 

L170	
 

社会学	
 

Ｌ180	
 

文化人類学	
 

Ｌ190	
 

歴史	
 

L200	
 

経済学	
 

L210	
 

異文化演習	
 

L220	
 

美学	
 

L230	
 

ボランティア活動論	
 

L240	
 

情報科学A	
 L241	
 情報科学B	
 

L250	
 

統計学	
 

L270	
 

物理学	
 

L280	
 

生物学	
 

L290	
 

化学	
 

L300	
 

生活環境論	
 L350	
 英語Ⅲ（論文講読）	
 

L400	
 

英会話Ⅲ（海外研修）	
 

L410	
 

韓国語	
 

M030	
 

23	
 
5	
 
	
 
15	
 
80	
 
25	
 
16	
 
15	
 
8	
 
3	
 
2	
 
9	
 
4	
 
11	
 
55	
 
1	
 
57	
 
0	
 
23	
 
5	
 
4	
 
11	
 
9	
 
30	
 
75	
 
20	
 
29	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 

10	
 
11	
 
2	
 
3	
 
55	
 
1	
 
87	
 
19	
 
０	
 
０	
 
3	
 
4	
 
3	
 
4	
 
15	
 
14	
 
52	
 
2	
 
4	
 
1	
 
6	
 
3	
 
4	
 
22	
 
55	
 
4	
 
4	
 
1	
 
9	
 
4	
 
13	
 
7	
 
24	
 
1	
 

	
 
教養教育科目群では62単位が開講され、必修科目14単位、選択科目48単位と77％が選択科目となっている。
学生は必修科目14単位の他に、選択科目より10単位の計24単位を履修する。	
 	
 本学では、卒業要件である教養教育科目24単位履修の内、≪SDAの信仰と生活≫に含まれるキリスト教系の科目を10単位履修する必要があるため、その他の領域からは14単位履修することで卒業要件を満たすことにな
る。	
 
	
  	
  専門基礎科目群では30単位が開講され、〈生化学〉2単位のみが選択科目であり、その他15科目が必修科目となっている。従って必修科目を履修することで28単位の卒業要件が満たされることになる。	
 	  	
  専門科目群では91単位が開講され、必修科目80単位、選択科目11単位と8％が選択科目となっている。必修科
目80単位の履修にて卒業要件が満たされる。	
 なお2011年度カリキュラムで開講された総科目数は106科目であり、その内訳は、教養教育科目が33科目、25

専門基礎教育科目が16科目、専門教育科目が57科目となっている。	
 教養教育科目は6つの中区分に、専門教育科目は2つの中区分に、専門教育科目は8つの中区分に分類されるが、それらの中区分の科目数は下表6の通りである。	
 教養教育科目「SDAの信仰と生活」に区分される科目「SDA教会史」および「文化・社会の理解」に区分される科目「文化人類学」と「歴史」の計3科目が講師の事情により2011年度開講されなかった。	
 
	
 
	
 
	
 
	
 

	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  表6．2011年度開講科目数	
 ◆教養教育科目 33 科目	
 
SDA の信仰	 と生活	
 人間の理解	
 文化・社会	
 
の理解	
 

情報科学	
 

自然の理解	
 語学の修得	
 

9	
 

5	
 

5	
 

3	
 

4	
 

7	
 

◆専門基礎教育科目 16 科目	
 人間と健康	
 健康と環境	
 

12	
 

4	
 

◆専門教育科目 57 科目	
 
基礎	
 
看護学	
 

地域	
 
看護学	
 

成人	
 
看護学	
 

老年	
 
看護学	
 

小児	
 
看護学	
 

母性	
 
看護学	
 

精神	
 
看護学	
 

看護の	
 
発展科目	
 

11	
 

11	
 

6	
 

4	
 

4	
 

4	
 

4	
 

13	
 

	
  	
 
2011年度卒業生を対象として行ったカリキュラム評価で、カリキュラム編成について評価の高かった項目は、1～4点の4段階評価で「SDA以外の教養教育科目の各科目に割り当てられた時間数は適切だった」2.72、「教養教育
科目と専門基礎教育科目は、専門科目を学ぶ上で役に立った」2.68であり、得点の低かった項目は、「授業科目への各学年への配当は、学習する上で適切だった」1.76であった。自由記載には「1年次の授業が少ないと感じた」「2年次に詰め過ぎではないかと感じた」という意見があり、学年配分への不満が見られた。これは、1年次に選択科目が多いため、時間割は埋まっているものの、各自が選択する際に1週間の授業時間が少なくなった結果と考えられる。教員の評価でも同じ項目が2.11と低値であったことから、教員からも配分に不均衡があるように見えていたことがうかがえる。	
 	
 【点検・評価】	
 全般的に本学の教育理念を実現していくに必要な科目は開講できている。教養教育科目群では、62単位中48単位（77％）が選択科目であり、幅広い教養を備えるための準備がある。また「SDAの信仰と生活」の10科目から10単位を必修としているところで教育理念に沿った人材育成を行っている。
専門基礎教育の選択科目が少ないのは、看護学の基盤となり学生に必須な科目群であることによる。科目の中で担当者の突然の事態により開講できなかった科目があり、次年度以降開講できるようにすべきである。	
 	
  また科目の各学年への配当は、2年次に負担が増していることについて検討が必要と考える。	
 	
 【今後の課題と改善・改革に向けた方策】	
 ①

2012年度から新カリキュラムに沿って履修科目を順次開講していく。その際1・2年次の科目配当を再検討す
る。	
 

②

2012年度から保健師課程を選択制とすることになるので、3年次から選択履修する保健師課程の科目を遺漏なく準備する。	
 26

③

担当者の突然の事情（健康上の理由）に対応し、科目が閉講しないようにする。	
 ④

履修者数の少ない科目の履修者数を増やすため、履修指導のガイダンスで説明するとともに、関連科目担当者が必要性を説明し、履修を促すなどの工夫をする。	
 

	
  	
 
(6）	
  授業形態と単位・授業方法の関係	
  	
  	
  	
  	
 
【現状の説明】	
 授業の形態は、講義科目、演習科目、実習科目がある。各授業科目の単位数は、1単位の授業時間を45時間の学修を必要とする内容をもって構成することを標準とし、単位の計算方法は、講義1単位15時間、演習1単位30時間、実習1単位45時間としている。授業期間については、本学では1年間の授業を行う期間は35週にわたることを規定
し、各授業科目は、試験週を除いて15週にわたる期間を単位としての実施を目指している。しかし、非常勤講師
担当の科目の中に、非常勤講師の事情、本学の地域性から通勤距離が長い、通勤時間がかかる等により短期間の集中講義を行う科目もいくつかある現状である。	
 全科目 109 の内、講義科目は 68（62％）
、演習科目は 25（23％）
、実習科目は 21（15％）となっているが、専門科目群 57 科目中では、講義は 31 科目（54％）
、演習科目・実習科目は計 26 科目（46％）と、対象者への具体的看護を学ぶために演習科目や実習科目を他の科目群よりも多く設置している。2011 年度卒業生によるカリキュ
ラム評価では「演習科目では、演習が効果的に行われていた」が 4 段階評価で 2.88 と高い結果となった。	
 
授業方法の工夫においては、主体的な学習態度の育成、問題解決的思考を育てるために、課題学習やグループ討議の導入、各自のパソコンやスマートフォンを利用したインターネット検索による学習、視聴覚教材の開発と視聴、パワーポイントを活用した授業、リアクションシートの活用、ゲストスピーカーを迎えての対話形式の授業、自己学習のための e ラーニングシステム「ムードル（Moodle）」の導入などが行われている。	
 さらに演習科目・語学教育・情報科学科目においては 25 人程度の少人数教育を実施するとともに、「英会話Ⅲ」
では米国系列大学（サザンアドベンチスト大学）における 3 週間の語学プログラムにより単位を認定している。
また評価においては、クイズや中間テストを導入した形成的評価を行っている。	
 	
 【点検・評価】	
 各科目の授業時間は授業形態と単位数に応じて適正に構成されている。しかし、兼任担当科目の中には短期間の集中講義を行う科目もいくつかあり、学生の自己学習時間が十分確保されていないことが懸念される。	
 	
 【今後の課題と改善・改革に向けた方策】	
  	
  	
  	
  	
  	
 
兼任と時間調整に務め、出来る限り集中講義科目を減らす努力と工夫をする。それでも集中講義になる場合
は、事前に自己学習課題を出し学生の準備を整えさせるとともに、講義終了後も学修のまとめ時間や課題レポートの作成などの時間をとり、15 週にわたって学習が継続されるように時間を確保する。	
 
	
 
(7）	
  単位互換・単位認定等	
  	
  	
  	
 
【現状の説明】	
 ①

単位互換について、本学はまだ「千葉県私立大学及び放送大学間における単位互換に関する包括協定」に参加していない。	
 ②

1年次入学生の単位認定は入学後に単位認定願いの提出により所定の手続きによって個別に認定される。所定の手続きは、規定により成績証明書および授業概要（シラバス）によって該当する科目の単位認定者が認定の可否を判断し、学務委員会で認定承認を行う。単位認定の実績は多くないが表7の通りである。	
 ③	
  3年次編入制度は2010年度から始まり計7名の編入学生が編入学時に各60単位を認定された。認定に際しては、教務委員会が設置した編入部会が成績証明書及び授業概要（シラバス）による個別審査を行い、教授会において一括認定を行った。認定単位等は表7の通りである。	
 
27

	
 

	
 

	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  表 7.	
  単位認定者数と単位数	
 (2008-2011 年度)	
 
	
  	
 

2008 年度	
 2009 年度	
 2010 年度	
 2011 年度	
 

学生数	
 

0	
 

2	
 

3	
 

1	
 

単位数	
 

0	
 

14	
 

20	
 

16	
 

編入学生数	
 

	
  	
 

	
  	
 

6	
 

1	
 

単位数	
 

	
  	
 

	
  	
 

60×6	
 

60×１	
 

	
 
【点検・評価】	
 ①	
  学則第37条により特別聴講学生の規定を定めているため他大学との単位互換は可能であるが運用実績はない。
包括協定に参加できるか検討の必要がある。	
 ②	
  1年次入学者の単位認定を入学後に行うため履修登録以前に単位認定ができない。しかし現状では、入学前の認定は難しいと考えられるため所定の手続きによる個別認定が望ましい。	
 ③	
  3年次編入学生の単位認定は、これまで通り、入学後に成績証明書とシラバス等によって編入部会が既修得単位の内容を個別審査したうえで教授会による一括承認の方法をとることが望ましい。	
 	
 【今後の課題と改善・改革に向けた方策】	
 ①	
  包括協定に参加し協定に基づく特別聴講学生に向けた開講科目を開設できるかどうか検討する必要がある。
	 ②	
  1年次入学生の単位認定手続きは現状通りでよいが、手続きに関する情報（用意する資料等）を入学者に対して、入学前に与える方法を検討する必要がある。	
 ③	
  看護師免許あるいは看護師国家試験受験資格の所持者が編入学等を希望する際には、看護師課程の専門基礎科目、専門科目の単位のある部分について一括認定を検討する必要がある。また、また3年次編入学以外の規程を定める必要がある。	
 

	
 
（8）	
  開設授業科目における専・兼比率等	  	 	
  【現状の説明】	
 本学では、講師以上は全て単位認定科目を持っている。科目総数109科目のうち、専任教員が単位認定者となっている科目と兼任講師（非常勤）が単位認定者になっている科目の比率は、表8の通りである。しかし専門科目群においては、専任教員が53科目中47科目（89％）担当している。	
 
	
 
表8.	
  単位認定者の専・兼比率	  （総科目）	
 

	
 

総数	
 
109	
 

	
 
	
 

総数	
 
53	
 

専任	
 
45（全体比 41％）	
 

兼任（非常勤）	
 64（全体比 59％）	
 専任	
 47（全体比 89％）	
  	
 兼任（非常勤）	
 6（全体比 11％）	
 

	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
表 9.	
  単位認定者の専・兼比率	  （専門科目のみ）	
 28

また助手・研究員を除く専任教員一人当たりの学生数は、9.65 人（2011 年度）となっている。	
 	
 【点検・評価】	
 科目担当者の専任・兼任の比率は 2：3 となっている。兼任の比率が高い理由として小規模単科大学であることから、教養教育科目群・専門基礎科目群の科目、特に選択科目に兼任が多くなっている。しかし兼任には系列短期大学の教員も多く、常時学生とのコンタクトが可能であることは学生にとって望ましく、専任と兼任との連携も図りやすくなっている。また専門科目においては 9 割近い科目を専任が担当、単位認定を行っていることは評価できる。さらに専任教員１人当たりの学生数は 9.65 名となっており、本学の特徴である少人数教育を実施するに適切であると評価できる。	
 	
 【今後の課題と改善・改革に向けた方策】	
 教育目標の達成を目指すため専任教員と兼任教員の連携をはかる。特に同一領域の科目では、科目開始前後でコミュニケーションの機会を持つ。またカリキュラム評価における兼任からのフィードバックを活用し、教育課程に反映する。	
 	 2）学部教育方法等	
 (1）教育効果の検証	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  教育効果の検証において本項では、完成年度第1期卒業生を対象として行ったカリキュラム評価の結果より検討を加える。	
 【現状の説明】	
  	
 開学以来4年間、申請したカリキュラムにもとづき教育を行ってきた。4年間を振り返り、実施した教育の効
果の測定をすることを目的とし、開学後4年目を終える2011年度末に、1期生および、専任教員を対象としてア
ンケート調査を実施した。アンケートの質問は、「教育目標の到達度」「カリキュラムの編成」「カリキュラ
ムの運用と学習支援」についてを問うカリキュラム評価に関する内容と、「学習環境」について問う内容である。回収率は、1期生89.3％（28名中25名）、専任教員42.8％（21名中9名）であった。アンケートの項目は、「そう思う」4点～「そう思わない」1点の4段階評価を用いて点数化し、その平均点を算出している。	
 （巻末資料参照）	
 【点検・評価】	
 本学は、教育目標として10項目を掲げて卒業時に看護基礎教育としてふさわしいレベルで達成することを目指している。1期生の卒業時に行なった1期生と専任教員を対象としたカリキュラム評価アンケートでは、教育目標
すべてにおいて学生教員とも中間の値2.5を超える肯定的な結果を示し、カリキュラム全体としては一定の評価が得られたと考えられる（図3）。	
 学生の回答のうち、最も平均点の高かったのは、教育目標3｢人間関係を円滑に保つコミュニケーション能力を身につける」3.20であり、ついで教育目標6｢自己の行動に責任を持ち、他職種と連携して働くことができる」が3.16であった。これらはいずれもコミュニケーション力に関係する内容である。学生で最も平均点の高かった教育目標3については、教員も2.89と2番目に平均点の高い項目であった。学士課程教育の成果として求められる能力の1つとして、コミュニケーションスキルが挙げられるが、多くの学生教員がコミュニケーションスキルについて高い達成感を持っていることが明らかとなった。	
 さらに、学生の結果として3番目に高得点であったのは、目標１｢神の愛を学ぶことにより、自己と他者の価値と尊厳を認める」3.04であった。教員の結果は、この目標１が最も高く、3.00であった。さらに、教員の結果としては、目標2｢自己、他者そして神との対話を通し、自分を見つめ成長させる」2.89は、前述の目標3と同点の2番目に高い結果であった。本学は、キリスト教を基盤として、全人的な教育を行っているが、この結果は教育の成果を示唆していると考えられる。	
 29

上記と同様のアンケートの結果、カリキュラムの編成についての質問に対して、学生で最も平均点の高かったのは、「SDA以外の教養教育科目の各科目に割り当てられた時間数は適切だった」2.72であり、ついで「教養教育科目と専門基礎教育科目は、専門科目を学ぶ上で役に立った」2.68であった（図4）。教員で最も得点の高かったのは、「専門科目では講義と実習との連動性は適切だった」2.88、ついで「教養教育科目と専門基礎教育科目は、専門科目を学ぶうえで役に立った」2.78、同点で「教養教育科目のうちSDAの信仰と生活の各科目に割り当てられた時間数は適切だった」2.78であった。これらの結果から、教養教育科目の各科目に割り当てられた時間数については、適切だったと評価できる。また、教養教育科目から専門科目、実習への学習の積み上げも適切だったと考えられる。一方、本学の学生で最も得点の低かったのは「授業科目への各学年への配当は、学習する上で適切だった」1.76であり、自由記載意見として「1年次の授業が少ないと感じた」「2年次に詰め過ぎではないかと感じた」という意見があり、学年配分への不満が見られた。これは、1年次に選択科目が多いため、時間割は埋まっているものの、各自が選択する際に1週間の授業時間が少なくなった結果と考えられる。教員の結果も同じ項目が2.11と低値であったことから、教員からも配分に不均衡があるように見えていたことがうかがえる。	
 
	
 

30

平均点

平均点の差

教育目標

	
 
	
 
図 3.	
  教育目標達成度	
  学生評価と教員評価 およびその差（p<.05*）
31

	
 
平均点

平均点の差

	
 
	
 
	
 

図 4.	
  カリキュラム編成	
  学生評価と教員評価およびその差	
 カリキュラム運用と学習支援について同様のアンケートの結果、カリキュラム運用と学習支援に関わる質問に対して、学生で最も得点が高かったのは、「演習科目では演習が効果的になされていた」2.88であり、次いで「出欠は適切に取られていた」2.80、「成績評価は納得のいく判定がなされていた」2.76であった（図3）。教員で最も得点の高かったのは、「出欠は適切に取られていた」3.38、次いで「臨地実習のガイダンス
ならびにオリエンテーションは適切になされていた」3.25であった。これらの結果から、演習科目は効果的
32

になされていたことがうかがえる。また、出欠の確認についても適切だったことがうかがえる。学士課程教育は単位の実質化が近年課題となっているが、授業への出席確認が確実に実施され、授業が行われていることが明らかとなった。	
 また、「演習科目では、演習が効果的になされていた」、「専門科目の講義・演習で学んだことが、臨地実習で土台となった」では、学生・教員ともに中間の値を上回っていた。このことから、看護教育特有の講義・演習・実習という教育形態を踏まえたカリキュラム運用ができていたと評価することができる。	
 一方、学生で最も得点の低かったのは「履修指導・履修相談が適切になされていた」2.00、ついで「オムニバス形式は、学習上効果的であった」2.16、同点で、「ガイダンスにより教育理念およびカリキュラム全体の説明が適切になされていた」2.16であった。また、教員で最も低かったのは「臨地実習の指導体制は適切なものであった」2.38、ついで「オムニバス形式は、学習上効果的であった」2.50であった。以上より、学生教員ともオムニバス形式の授業に対して効果的でないと感じている実態が明らかとなった。また、履修指導について、学生側に不満があることから、何らかの改善策が必要である。	
 b.学習環境	 学習環境については、学生で最も評価が高かったのは「教室・実習棟の環境（机、椅子、ベッドなどの配置）は適切だった」2.76、ついで「自主学習に利用可能なPCや教材は十分揃っていた」2.60であった（図4）。
教員で最も得点の高かったのは、「教員によるサポート（個別相談・進路相談など）は学習を円滑に送る上で助けとなった」3.11、ついで「教室・実習棟の環境（机・椅子・ベッドなどの配置）は適切だった」2.63であった。以上より、学内の学習環境については、学生教員ともにある一定の満足は得られていることが明らかとなった。一方、学生で最も得点が低かったのは､「オフィスアワーを利用して役立った」1.96、ついで「臨地実習の施設で、リラックスできる場所があった」2.00であった。教員で最も得点の低かったのは、「臨地実習の施設でリラックスできる場所があった」1.63、ついで「オフィスアワーを利用して役立った」
2.00、「自主学習（演習含む）ができる十分な施設があった」2.00であった。オフィスアワーを利用して役立つと感じている学生が少ない理由として、オフィスアワーを特に時間設定せずに自由に学生を受け入れている教員が大半であるという現状があり、学生自身オフィスアワーという言葉が耳慣れないせいではないかと考えられる。学生の自由記載には「相談できる環境があった」という意見があり、学生は相談できている状況であると考える。	
  	
  	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 

33

	
 
	
 平均点
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
平均点の差

	
 
	
 
	
 

図 5.	
  カリキュラム運用と学習支援	  学生評価と教員評価	  およびその差（p＜.05*	  p<.01**）

	
 
34

	
 
	
 
	
 
平均点

平均点の差

	
 
	
 
図 6.	
  学習環境	
  学生評価と教員評価	  およびその差（p<.05*）
35

また編入学生については、本学の短期大学からの編入1期生の編入学カリキュラム評価に、必須科目の一部の内容に新鮮さを感じられないという意見があった。編入学を希望する学生は教養教育科目を充実したいという希望を持っているが、卒業要件単位を充たすためには、2年間で多くの単位を履修しなければならない。そのほとんどが必須科目であり、選択科目を履修する余裕がないことも、編入学のカリキュラムに魅力を与えなかった原因と言える。さらに本学の理念教育に必須である「SDAの信仰と生活」の科目が10単位必須であることも、
その他の教養教育科目の選択の余地を減じた理由である。編入学入試は、入試要項にしたがい入試判定基準に則して公平に実施したが、成果は専門学校卒業生1名の合格に止まった。編入生が1名であることで個人教授となったものが多く、グループダイナミックスが働かなかった。しかし、編入生のレディネスに則した授業展開
ができたことで、学生の満足度は高かった。	
 	
 【今後の課題と改善・改革に向けた方策】	
 	  	  カリキュラム評価の結果から、課題も多数見られるものの、教育目標の達成について学生教員とも肯定的な評価であることから、全体としては良い結果を得られたものと考える。今後の課題として、カリキュラムの編成を改善していく必要が挙げられる。すでに2012年度から開始となる変更カリキュラムでは、教員からの意見を反映して専門科目を一部前倒しして1年次からの開講としたものもある。
今後もカリキュラム評価を通して科
目の配置を検討していく必要がある。また、カリキュラム運用と学習支援について課題としてあがった履修指導については今後強化していく。1期生は入学時、学外施設で1泊2日の履修指導のオリエンテーションを行なったが、本来寮生活となる本学では入学時に寝食をともにするという新たな環境に入るわけであるから、親睦的な意味でのオリエンテーションは不要である。学内で十分な時間を取って履修指導を行う。すでに3期生からは学内での履修指導に切り替えているが、さらに内容を検討し、よりよい履修指導を行なっていく。また、学習環境については、オフィスアワーはあまり活用されていないが、学生同士の情報交換だけでなく、教員からの支援も必要な場合もあると考えられる。今後はオフィスアワーの目的・活用について学生に周知していく必要がある。さらに教員からは特に臨地実習の施設でリラックスできる場所がないと感じていることがあがった。
主たる実習病院には大学の校舎が隣接しており、十分活用できる。学内に休息をとる場所を確保することが今後の課題である。	
 	  	  なお教育効果を検証するために、どのような測定方法が必要であるかについても今後検討し、適切な検証に繋げていきたい。	
 	  	 （2）厳格な成績評価の仕組み	
  	
  	
  	
 
【現状の説明】	
 成績評価については、学則第 10 条に、「授業科目を履修し，その試験に合格した者には単位を与える」と規定されており、また、「成績の評価は 100 点を満点とし，S（100～90 点），A（89～80 点），B（79～70 点），C（69～60 点），D（59 点以下）の評語をもって表し，S，A，B，C を合格とする」ことになっている。	
 期末試験は定められた授業時間外に設定され、定められた授業時間の 25％以上を欠席した場合は受験資格を失う。その他、3 回の遅刻は 1 回の欠席とみなされ、20 分以上の遅刻は欠席となる。
（教務規程第 24 条）評価基
準には、期末試験の他、課題、実技等が含まれるが、科目によってどの評価基準が用いられるかはシラバスに明示されている。	
 成績が合格点に達しない場合、1 科目につき 1 回の再試験が認められているが、合格した場合の評価は、合格最低評価となる。	
 
追試験は天災等やむを得ない理由で受験できない場合に行い、理由となる事項は教務規程第 21 条に定められている。追試験の採点は原則として 10％の減点をする。	
 	  	  2011 年度卒業生のカリキュラム評価では、「成績評価は納得のいく判定がなされていた」が 4 段階中 2.76 で
あった。	
 
	
 
36

【点検・評価】	
 規定された評価方法を用いて厳正に成績評価が行われている。	
 【今後の課題と改善・改革に向けた方策】	
 現在、評定の S=4、A=3、B=2、C=1（D は含まない）に換算して GPA を算出し、奨学金審査に用いている。今後、学修状況の把握や学修指導に役立てるために、成績評価に GPA を加えることが可能かを検討する。	
 	 	  (3）履修指導	
  	
  	
  	
 
【現状の説明】	
 ① 入学生も含めた各学年の全体履修指導ガイダンスは、新年度の4月に行っている。開学後の2年間、1年生には学外の施設で1泊2日のガイダンスを実施した。このガイダンスでは、4年間のカリキュラムの概要の説明と親睦会を中心としたプログラムを行った。開学3年目より、入学時の学外ガイダンスは学内でのガイダンスに切り替え、履修指導の内容を充実させて実施している。学内の全体ガイダンスにおいて、1年次は4年間の学習の全体が把握しやすいようにカリキュラムモデルを提示し、視覚的に理解しやすいように行っている。また、講義・演習・実習科目や卒業研究等についての詳細なガイダンスは、各学年の特徴を踏まえながら、教務委員と学年アドバイザーが中心になって実施している。また、各学期開始時には履修登録後に2週間の履修変更期間を設けている。この履修変更期間に学生は講義に出席し、講義内容や時間割等を参考に履修科目を検討し変更することができる。
その際に各学年アドバイザーは学生から提出された履修届について個々の単位習得状況等を勘案しながら、適切な学生指導を行うこととなっている。	
 	  	  また、学生によっては、成績不振、健康上の理由により再履修となることがある。再履修となる科目次第
では卒業延期となることもある。こうした学生に対しては、学年アドバイザーを中心に、科目担当者、学部長などが連携を取りながら、学生や保護者などと面談を行い、必要な学習・履修指導を行っている。	
 	  	  さらに、本学は3年次からの編入制度を設けており、編入生の履修指導は別に行っている。既卒の学校で取得した単位の認定や、これから取得しなければならない単位等についての指導を学年アドバイザーとともに、教務委員会の下部組織である編入専門部会の担当者が履修指導にあたり、卒業要件を充たせるように注意を払っ
ている。	
 
	
  	
  	
  	
  	
  しかし2011年度卒業生のカリキュラム評価では、「履修指導・履修相談が適切になされていた」は4段階で2.00であった。	
 ② 保健師助産師看護師学校養成所指定規則の一部が2011（平成23）年4月1日に改正されたため、2012（平成24）年	
 度からは改正省令に沿った新教育課程を実施することになった。	
 ③ 保健師免許を基礎資格にして卒業後に養護教諭2種免許を申請する際に、教育職員免許法施行規則第66条の6に定められる4科目の履修が必要となった点について、在学生で将来養護教諭2種免許を申請することを希望す
る学生には、併設の三育学院短期大学が開講している、当該科目を特別聴講履修させる指導を行い対応した。
	
 ④ 履修上の制限については、学習内容を充分理解した上で、計画的に学修がすすめられるように、登録単位数の限度設定や履修計画の注意を行っている。	
 まず、登録単位数の限度設定は、教務規程第15条9項において、「科目履修の下限は1学期12単位相当、上限は1
学期23単位相当」と定め、単位制の趣旨に則って充実した学修がすすめられるように設定されている。	
 また、その他に、履修上の制限として、履修要項に以下のように注意点が記されている。	
 37

履修計画の注意点	
 1）当該年度開講のカリキュラムから、卒業に必要な履修単位を計画的に履修しなければなりません。	
 2）修業年限期間中の同一の科目の履修は、2 回までとします。	
 3）基礎看護学実習Ⅱの履修は、１年次の基礎看護学実習Ⅰ・看護学概論・看護技術概論の単位を取得
していなければ、認められません。	
 4）臨地実習（在宅、地域Ⅰ・Ⅱ、成人Ⅰ・Ⅱ、老年、小児、母性、精神、総合看護）の履修は、3 年次前期までの必修科目の単位を取得していなければ、認められません。	
 5）4 年次の総合看護実習の履修は、実習（在宅、地域Ⅰ・Ⅱ、成人Ⅰ・Ⅱ、老年、小児、母性、精神）の単位を取得していなければ、認められません。	
 6）臨地実習は、いずれの科目も、成績評価が不可になったときの再履修は、当該学年では認められません。	
 7）選択科目のうち「人間関係論」、「生化学」は、本学の看護教育にとって必要な科目であるため、必ず履修しなければなりません。	
 	 【点検・評価】	
 	
 ①	
  大学開学時に学外で履修指導オリエンテーションを実施していたが、親睦会も同時に行い、履修指導に十分時間を取ることができていなかった。そのため「履修指導・履修相談が適切になされていた」に対する学生評価が低かったと考えられる。本学は１年次に全寮制を敷き、十分な親睦の機会がある。そのため、入学直後に学外に出て親睦会を持つ必要性がなく、3年目からは履修指導に時間をかけるように学内オリエンテー
ションに切り替えた。学内での履修指導を丁寧に実施するように努力した結果、学生の同一科目の複数回登録などを発見し、教務管理システムを改善していくことにつながった。	
 ②

新教育課程を2012（平成24）年度から実施するので、新入学生に対して、新しい卒業要件を満たす履修指導を行うと同時に、在学生に対しては旧卒業要件に沿った履修指導を行わなければならない。	
 ③次年度以降の入学生については、新教育課程の科目に、教育職員免許法施行規則第66条の6に定められる4科目を定めて対応することにしている。	
 ④

履修上の制限については、学生に対する詳しい説明を行ったが、理解が不十分な学生が散見された。	
  特に、同一科目において2度「不可」の成績をとると卒業できなくなることや一度単位取得した同一科目は2度履修できないこと等、履修上重要な事項に関する理解が不十分な学生があり、これらのに対しては確認でき次第、個別に履修指導を行って是正して学生の不利益にならないよう対処した。	
 	 【今後の課題と改善・改革に向けた方策】	
 ①

教務課を中心として履修指導に時間をかけ、丁寧に実施する。中でも、学生が複数回登録を行ったり必要な科目の履修漏れをしたりしやすい科目もあるため、そのような傾向を把握し、履修指導に対応できる十分な準備を整えるとともに、履修指導に係るアドバイザーも含め十分な打ち合わせをしていく。同時に教務課において教務管理システムを早急に改善し、自動的にそのような問題をはじき出すことができるシステムを構築していかなければならない。	
 更に、本学の特徴として寮生が多いため、学修指導と生活指導も密接に関わりがある。そのため、学生を指導するアドバイザー、学生委員会、寮監、教務課などが、学生個々の指導の履歴や資料を共有できるシステ
ムも構築すべきであると考える。	
 ②

来年度以降３年間は、新教育課程と旧教育課程を並行して開講する移行期にあたるために、学生の履修登録に混乱が生じないように丁寧な履修指導が必要である。	
 

38

③

学生の履修登録の指針となる「履修要項」を、間違いがなく学生にとって分かりやすいものにするために、教務課と教務委員会が共同して作成・点検を行う。	
 ④

教育課程においては、養護教諭2種免許申請に必要な科目の内、選択科目である「情報科学」が1年次履修科
目､「スポーツ科学」と「日本国憲法」が2年次履修科目となっている。しかし、学生が保健師課程を選択す
る時期が2年前期終了時となっているため､1年次からこれらの科目履修について詳細な履修指導を行い、履修漏れ等で学生の不利益にならないようにしなければならない。	
 本来､履修の責任は学生本人にあるが、履修方法の説明にも工夫の余地が多い。学生の履修登録に間違いが生じないように履修要項に記載されている履修の方法を分かりやすい表現に改める等の工夫が必要である。加えて、現在履修状況の確認に用いられている､「個人別全科目履修状況一覧表」や「卒業要件チェックリスト」を更に見やすいものに変更するなどの改善も求められる。	
 	 （4）教育改善への組織的な取り組み	
  	
  	
  	
 
【現状の説明】	 	
 	
  本学のカリキュラムを通して、社会人としての豊かな教養と人間性、そして専門学問分野に貢献できる学士力を身につけることができるよう、常に教育改善に取り組み、質を保証していくことが重要と考える。そのために教務委員会・カリキュラム専門部会によるカリキュラム評価に加え、教務課・FD委員会・実習専門部会等を中心として以下の取り組みを行っている。	
 ①	
  授業評価	 三育学院大学では、教育の内容や方法を評価しその質を保障するために2010(平成22年から、実習以外の科目を対象として学生による「授業評価」を実施しその結果は公表してきた。さらに臨地実習科目をも評価対象としている。学生による「授業評価」に対して科目担当教員は、改善のための具体的方策を提示し、授業を改善している。これらの「授業評価報告書」は学内で公表している。	
 授業アンケートは無記名で実施し、学生の自己評価、授業の方法や教員の熱意等について 5 段階で評価するとともに自由記述のコメント欄も設けている。最も肯定的な回答を 5 点、最も否定的な回答を 1 点として数値化し平均値を算出し評価指標としている。	
 調査結果については、教育の内容や方法を改善するための資料として、授業担当教員へ平均値と自由記述の内容を通知している。	
 ②	
  シラバスの改善	
 開講科目について、授業の内容や授業計画等をシラバスに示し、履修要項として学生、教職員に配布し学生の科目履修に役立てている。またホームページ上に公開している。	
 ③	
  GPA(=	
 Grade	 Point	 Average)による成績評価	
 本学は2008年度に開学し、2011年度に第１回卒業生33名を輩出した。卒業生の中から3年次編入学生5名を除く28名の平均成績をGPAに換算しグラフに表したものが以下である。このグラフから学生の成績は、1年次から2年次、3年次と徐々に下降し4年次に上昇することが読み取れる。まだ第1回卒業生のみのデータである
が、GPAの推移は1，2年次に講義科目が多く、4年次に実習科目が多いことに起因していると思われる。	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  図7.	
  2011年度卒業生のGPA推移	
 
39

④	
  教員の資質向上への取り組み	 	
 本学では、FD委員会が設置され、主として教育能力・研究能力の向上をめざし、研修会や討論会、自らの授業における工夫の発表会、公開授業等、教員への啓発活動を中心に行っている（FDに関してはFDに関する組織的な取り組みを参照）。また教員の学位取得に対して休職扱いにて職位を維持するとともに経済的支援を行っている。	
 看護学の学修上大きな意味を持つ臨床看護実習の指導に関しては、一年に数回臨床指導者との間で会議をもち、実習指導に関する検討・報告会が行われ、実習指導に関する関係者（臨床指導者・教員）で情報共有並びに資質向上を目指している。	
 	
 【点検・評価】	
 ①	
  授業評価	 	  	  2011年度の授業評価は全ての科目においてなされている。しかし学生の自由記述に対する教員のコメントは44％に留まっていた。授業内容や教師の態度、教材等に関する学生の評価は概ね4点以上の評価であり、極端に授業評価の低い科目はなかった。
しかし学生自身の関心や学習に対する努力を問うた質問に対する評価は3点代の科目が多かった。	
 	  ②	  シラバスの改善	 	  	  統一した書式で必要な事項を満たしたシラバスが作成されている。しかしオムニバスで行われる科目において各担当者が別々にシラバスを作成しているため分かりにくい点があった。学生が使いやすいシラバスを工夫する必要がある。	
 ③	
  GPA(=	
 Grade	 Point	 Average)による成績評価	
 	  	
  4年次に成績が向上することは評価できる。しかし、今後2年次、3年次の授業において学修意欲を高め成績向上につなげる支援が望まれる。	
 	  ④	  教員の資質向上への取り組み	 	  	  各委員会及び大学全体として取り組んでいる。	
 	
 【今後の課題と改善・改革に向けた方策】	
 	
  ①	  授業評価	
 
授業評価の結果を分析し、カリキュラム全体として学生が満足できる授業が行われているか客観的に評価する必要がある。また学生自身が関心を持ち、主体的に学修できるように授業内容及び授業方略を検討する必要がある。	
 
また授業評価が極端に低い授業があった場合には、学長・学部長と担当教員が面接しその原因と改善に向けた方策を話し合う。	
 ②	
  シラバスの改善	
 学生が使いやすいシラバスを目指し以下の点を改善する。	
 ⅰ.基礎看護学実習Ⅱ、領域別実習履修の前提となる履修科目をシラバスに明記する。	
 ⅱ.保健師免許を基礎資格にして養護教諭２種免許を申請する際必要となる4科目についてシラバスに明記する。	
 	
  ⅲ.シラバスの所定の項目に記載もれがないよう確認する。	
 	  	
  ⅳ.開学時教育課程と新教育課程が分かりやすいように工夫する。
あるいは学年別の履修要項の作成について検討討する。	
 ⅴ.入学時に 4 年間の履修科目・概要・大まかな実習スケジュールがわかるように作成する。	
 ③	
  GPA(=	
 Grade	 Point	 Average)による成績評価	 	  	  今後も、学生のGPAの推移を継続して蓄積し比較することで成績向上につなげる支援を行う必要がある。
特に、
40

2･3年次のGPAを上げる手立てを検討すべきである。またGPAにD(0ポイント)を新たに算入し、履修登録した単位を総単位として計算する方法に新たに変更する。	
 	
  ④	
  教員の資質向上への取り組み	 	  	
  委員会・大学全体の取り組みの結果、教員の質がどのように向上したかを評価する視点を検討し、客観的な成果を確認していく必要がある。	
 
	
 
（5）	
  FD活動・研究活動に対する組織的な取り組み	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  ①	
  FD活動に対する組織的な取り組み	
 【現状の説明】	 	
 三育学院大学看護学部は 2008 年開学時、文部科学省から 4 年制大学にふさわしい教育研究活動を行うことはもとより、その水準を一層向上させるよう努めることと指導を受けた。そこで、大学開設と同時に FD 委員会を立ち上げ、FD の意義や目的、役割を明確にしこの 4 年間で、教員相互の授業参観の実施、授業方法についての研究会等の開催、学生による授業評価アンケート等を実施し、研究推進体制を整備し研究活動の水準を高めることを目的とした。2008～2011 年までに下記のような活動を行った。	
 	
 大学開学以前の活動	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
三育学院大学看護学部は開学時から質の高い教育を目指し、全教職員参加の研修会を実施し、建学の精神、設置の趣旨、教育目標等について徹底した。	
 2008 年度	
 ■夏期 FD 研修〔2008 年 8 月〕	
 教授法や授業運営などの教育活動に関して研修会開催〔指導案等の作成：西島講師〕	
 ■春期 FD 研修〔2009 年 3 月 16～17 日〕	
 目的：看護学部教員の資質の向上を目指す。	
 目標：より良い授業実践のために、教育理念を確認し今後の授業改善の展望を持つ。	
 内容：一日目	  	  	  講演「看護大学における看護教育への期待」	
 －文科省高等教育局医療教育課	
 看護教育専門官の経験から－	 講師：和住	
 淑子〔千葉大学看護学部	
  付属看護実践研究指導センター〕	
  	
 
二日目	
  	
  	
  カリキュラム・スタディー〔学部長講義とグループ討議〕	
 大学開学 2 年目展開する科目（教養教育科目・専門基礎教育科目・専門教育科目）の理解と教育目的・教育目標との連携について検討。	
 〈評価と次回研修会に向けて〉	
 
	
  	
  	
  	
  各科目の目標が教育目標にどのように関連しているかを再確認した。
また 10 項目の教育目標がもれなく各科目で網羅されていることを確認できた。2008 年度の研修会を踏まえ、2009 年度の夏期研修では具体的な教育活動（授業展開）内容で実施する。学生の授業評価を取り入れた授業展開の実践と公開授業に向けての取り組みを考える。今後の FD 研修会は、達成年度（3 年後）を見据えて、教員の教育能力・研究能力がどの様に向上して欲しいかを踏まえて FD 研修会を計画実施する必要がある。	
 2009 年度	
  	
 開学 1 年を迎えるに当たり、全教員（専任・非常勤）と教務担当職員とで、大学の教育目的・目標を共通	
 理解するために第 2 回講師会を開催した。	
 ■夏期 FD 研修〔2009 年 8 月 26～27 日〕	
  	
 目的：一人ひとりの教員が大学教育に問題意識と関心を持ち、教員の教育力すなわち教員が授業内容・方41

法を改善できる能力の向上を目指す。	
 目標：	
 ⅰ．基礎看護学の教育内容を理解し、関連する科目・教育内容を討議し、今後各領域で取り組べき課題を明らかにする。	
 ⅱ．各領域での授業展開の工夫の発表を聞くことで、授業内容・方法の改善につなげることができる能力を高める。	
 内容：カリキュラムスタディー：専門教育の各領域の教育内容の関連を検討するに当たり、基礎看護学で学習する内容を各領域でどのように発展させているか・領域間で関連させているか・関連させる必要があるか等から、基礎看護学の領域から科目内容を発表、関連する内容を討議した。	
 〈評価と次回研修会について〉	
 
研修会を通して、日頃の教育活動で抱いている疑問や意見などを持ち寄り、活発に意見交換・討議をす
る中で、困難や悩みを解決するヒントを得て授業展開の工夫を共有し貴重な経験を得ることができたとの意見があった。	
 ■春期 FD 研修〔2010 年 3 月 15 日〕	
 目的：大学申請時に文部科学省に届出た三育学院大学看護学部の特色（本学の教育目的・教育目標）を踏
まえ、ニック教授・コフォード教授の授業参観での学び、笹尾敏明先生のアクティブラーニングの講義を受けて、学生が主体的に学ぶ授業展開の工夫等について各領域で討議し教員の教育力の向上を目指す。	
 目標：ⅰ．授業参観のアンケート結果、アクティブラーニングの講義から、学生が主体的に学ぶ授業展開の工夫、今後取り組むべき課題を明らかにする。	
 ⅱ．各領域から学生が主体的に学ぶ授業展開の工夫の発表を聞くことで、各教員が授業内容や方法の改善につなげる能力を高める。	
 ⅲ．研修会での討議・発表を通して、各領域での授業公開に向けて準備ができる。	
 
内容：ⅰ．アクティブラーニングの勉強会	
  講師：国際基督教大学	
  心理学教授	
  笹尾敏明先生	
 ⅱ．ニック教授・コフォード教授の授業参観のアンケート結果の返却	
 ⅲ．アンケート結果を踏まえた授業展開の工夫（各自の授業展開での工夫）	
 〈評価と次回研修会について〉	
 5 月から 7 月までに領域別に数回の公開授業を実施し、それらの内容を基に夏期 FD 研修会で、三育学院
大学看護学部の特色（本学の教育目的・教育目標）を踏まえ、「学生が主体的にまなぶ授業展開とは」に関して討議する。	
 2010 年度	
 ■夏期 FD 研修〔2010 年 8 月 17 日〕	
 目的：春期 FD 研修会での学び（ニック教授・コフォード教授の授業参観、笹尾敏明先生のアクティブラー
ニングの講義）を踏まえて、各領域で実施した公開授業から「学生が主体的に学ぶ授業展開の工夫」
について学びを共有する。	
 
目標：ⅰ．公開授業のアンケート結果から、三育学院大学の授業展開の特徴を明らかにする。	
 ⅱ．公開授業のアンケート結果から学生が主体的に学ぶ授業展開の工夫、今後取り組むべき課題を明らかにする。	
 ⅲ．後期から開始する領域別実習に備え、学生が主体的に学ぶ実習指導の在り方を討議し、教員の実習指導に関する能力を高める。	
 〈公開授業実施後のアンケートから見えてきた今後について〉	
 
	
  	
  	
  	
  授業目的がきちんと提示され、“本日の授業内容が示されていた”に関しては 84.6％が「良かった」と評価している。また、“講義内容の理解度・関心に関して”は、学生のレベルにあった（わかりやすい）42

ものであった 72％が「良かった」と評価している。しかし、“クリティカルシンキングを促すような発問がされていた”に関しては 42.3％と「良かった」の評価が低い。教員の態度・話術・講義への参加度
は、“学生の反応を観察しながら授業を進めていた”80.8％・教員の話術に関して 76.9％が「良かった」と評価している一方で、“教員から学生への一方的な講義であった”に関して 42.3％と「良かった」の評価が低い。さらに 34.6％が「悪かった」と評価していた。	
 以上のアンケート結果から、今後の課題としてクリティカルシンキングを促す発問を投げかけ、学生が主体的に学ぶ授業展開の工夫（一方的な講義からの脱却）が求められる。	
 	
 表 10.	
  公開授業アンケート集計	
 
質問項目	
 

良かった	
 

普通	
 

悪かった	
 

1．授業目的がきちんと提示され、本日の授業内容が示されていた	
 2．理論だけでなく実践的な講義内容が含まれていた	
 3．どうしてそのようになるか根拠が含まれていた	
 4．講義内容は学生のレベルにあった（わかりやすい）ものであった	
 5．学生にとっては、新たな発見がある講義であった	
 6．学生にとっては、あきない講義であった	
 7．クリティカルシンキングを促すような発問がされていた	
 

84.6	
 
65.4	
 
57.7	
 
72	
 
65.4	
 
65.4	
 
42.3	
 

7.7	
 
23.1	
 
30.8	
 
28	
 
34.6	
 
23.1	
 
38.5	
 

7.7	
 
11.5	
 
11.5	
 
0	
 
0	
 
11.5	
 
19.2	
 

8．教員から学生への一方的な講義であった	
 9．学生の反応を観察しながら授業を進めていた	
 

42.3	
 
80.8	
 

23.1	
 
11.5	
 

34.6	
 
7.7	
 

10．講義する口調に工夫（はっきり、落ち着いた声）があった	
 11．教員の話すスピードが速すぎたり声が小さすぎたりしていなかった	
 

65.4	
 
76.9	
 

19.2	
 
15.4	
 

15.4	
 
7.7	
 

12．教員のポリシーが感じられ、心に残る講義であった	
 

65.4	
 

23.1	
 

11.5	
 

	
  	
 
■春期 FD 研修〔2011 年 3 月 24 日〕	
 目的：三育学院大学では、学期ごとに学生による「授業評価」を実施し授業改善に役立ててきた。さらに、今年度からは、学生による「授業評価」に授業担当教員のコメントを追加し、2010 年前期「授業評価
報告書」
（以後、
「報告書」
）を作成し学内で公表を開始した。そこで、「報告書」結果を踏まえ授業評
価のあり方を追究し、さらに、授業評価を基に「学生が主体的に学ぶ授業展開」「わかりやすい授業展開」とはどのようにあるべきか討議し追究することを春期 FD 研修会の目的とした。	
 目標：ⅰ．
「授業評価報告書」を踏まえ、今後の授業評価のあり方を討議し明らかにする。	
 ⅱ．今後の授業評価のあり方の討議結果を踏まえ、「学生が主体的に学ぶ授業展開」「わかりやすい授業展開」とは授業展開の工夫について明らかにする。	
 	
 〈評価と今後に向けて〉	
 今回の FD 研修会は学生の授業評価報告書をもとに評価に関する研修会である。	
 
次年度は、大学の開学 4 年目に向けて、“入口”アドミッション・ポリシーを見直し充実する必要がある。
“教育の中身”カリキュラム・ポリシーと大学の教育理念をどのように評価するか検討が必要である。	
 さらにディプロマ・ポリシー（学業評価）を明確にし、アドミッションポリシー・カリキュラムポリシー・ディプロマポリシーをそれぞれ関連づけて考えてゆく必要がある等を話し合い研修会を終了した。	
 	
 2011 年度	
  	
 完成年度を迎え、すべての領域別実習が終了したところで、実習指導内容を振り返り、今後の実習指導をより効果的にするための教育能力を高める目的で 2 回研修会を開催した。	
 43

■夏季 FD 研修会〔2011 年 8 月 29～30 日〕	
 目標：ⅰ．実習指導場面を素材に実習指導のあり方を具体的に深める。	
 ⅱ．学生の気づきや学びを深めるカンファレンスのあり方を通して、実習指導能力を向上させる。	
 	
  〈評価と今後に向けて〉	
 「学習意欲を高めるための実習指導のあり方」と題し、伊藤	
 暁子先生（元厚生省看護研修研究センター所長）の講演は、改めて看護教育の原点に立ち戻り、現在の自らの教育のあり方を評価する機会となり今後の実習指導に生かすことができたとの意見が多く出されていた。	
 	 	  ■春季 FD 研修会〔2012 年 3 月 27～28 日〕	
 目標：ⅰ．領域毎の実習評価を素材に学生の成長に役立つ実習評価のあり方を具体的に深める。	
 さらに、改善に向けての方向性を見出す。	
 ⅱ．須藤勲子先生の心に残るすばらしい実習指導のあり方について学び、三育の良き伝統を受け継ぎ、
実習指導能力を向上させる。	
 	
  〈評価と今後に向けて〉	
 三育教育の歴史を先輩たちから聞くことにより、看護の素晴らしさを実感し、引き継いでいかなければと強く思った等の意見が聞かれ、三育学院のこれからのありようを考える上で重要な内容である。また、スピリチュアルな視点での教育、人間をみる見方について考えさせられ、大きく気持ちが動かされ、実習指導のあり方について学びを深めることができと考える。今後は、三育の看護教育がどのようにあるべきか、教員で明確にできるような研修を実施していくことが重要であると考える。	
 	
 【点検・評価】	 	  	  FD 委員会を中心に、大学教員の全員参加を前提とした FD 研修会を学生の休暇中にあたる夏期・春期に年 2回実施できている。開学から 4 年間は主として、本学の理念・教育目標から抽出された科目の編成を理解した
上で各教員が担当している科目内容が教育目標達成のために忠実に具現化されているかを検討することと、教員の教育力育成に向け「学生が主体的にまなぶ授業展開」を学ぶことをテーマとしてきた。これらのテーマは大学教育を担う教員としての責任を自覚し、各教員が担当する科目に直接還元できる内容であった。	
 	
 【今後の課題と改善・改革に向けた方策】	
 ⅰ．今後も継続的に年 2 回以上の FD 委員会を中心に計画・実施し教員の能力向上を図る。開学から 4 年間は教員の教育力向上に焦点が当たっていたが、今後は教員の研究能力向上に焦点を当てたテーマを研究委員会と共に計画・実施する。	
 ⅱ．教員が望んでいるテーマを適宜 FD 委員会は把握し、春期・夏期の定例 FD 研修会以外にも必要時 FD 研修会を計画する。	
 
	
  	
 
②	
  研究活動に対する組織的取り組み	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
【現状の説明】	
 教員の研究活動及び研究能力の維持向上を目的に研究委員会が設けられた。	
 研究委員会の活動は以下の通りである。	
 ⅰ．研究委員会メンバーが必要に応じて研究に関する相談窓口となる。さらに、研究に関する掲示、外部から送付されてくる研究に関する資料・文章は直ちに教員に紹介する等を討議し決定する。	
 ⅱ．研究助成の申請について、科研費申請・厚生科研費申請が行なえる方向付け、他の民間財団の研究助成について、「助成団体要覧 2010」と「研究者のための助成金応募ガイド 2010」を図書館用、東京校舎図書館用、研究委員会用に 1 セットずつ購入し、教員が活用し研究助成を行える状況を整える。	
 
44

	
  	
  	
  さらに、2009（平成21）年看護学部教授会（以後、教授会）で下部組織「研究懇話会」の設置が承認され、研究にかかわる基礎能力の向上、情報交換を目的に学会発表論文、研究分野の紹介を実施し、研究成果をあげ教育活動及び社会への還元（学会発表等）に努めてきた。懇話会開催は次の表に示す。	
 	
 表 11.	
  研究懇話会活動状況	
 
年度	
 

実施月日	
 

懇話会内容	 2009	
 10 月 14 日	
 科研費の獲得方法（島内節）他	
 石井八恵子	
 （H21）年	 11 月 11 日	
 看護学の講義を展開する教員の教授活動の解明	
 

後藤佳子	
 

12 月	
 	
 9 日	
 

地域診断を踏まえた保健師活動―介護保険認定者分析から	
 

岩崎裕子	
 

地域診断を踏まえた地域看護実習からの学び	
 

岩崎裕子	
 

短期大学専攻科における家庭訪問の学びー実習日誌・訪問記録

高橋幸枝	
 

からの分析	
 

担当者	
 

平川智子	
 
佐藤壽子	
 

1 月 27 日	
 畜産作業を取り入れた精神障害者社会復帰施設の取り組み	
 

松本浩幸	
 

－過疎地域を支える人材として－	 	 私の研究論文	
 

宮田	
  均	
 

2 月 17 日	
 緩和病棟におけるボランティア同行実習から見える看護の原点	  	  宮城真理	 3 月 10 日	 保健師学生への家庭訪問技術指導のあり方	
 

佐藤壽子	
 	
 

－学生による授業評価の分析結果から－	
 
2010	
 

4 月 28 日	
 新 3 年次生の文献ゼミの検討	
 

長尾真理	
 

（H22）年	 5 月 26 日	
 研究計画書作成過程について	
 

松本浩幸	
 

6 月 30 日	
 緩和病棟におけるボランティア同行実習からの学び	
 

宮城眞理	
 

性格特性および喫煙への動機づけの高低が経口禁煙補助薬バレ

宮城眞理	
 

ニクリンの禁煙効果に与える影響について	 7 月 28 日	
 医療・福祉関連専門教育における教員評価と学生の自己評価	
 

西島博明	
 

10 月 13 日	
 保健所における HIV 抗体検査来所者の受検動機発生から来所ま

高橋幸枝	
 

での行動と不安	 11 月 10 日	
 看護学の講義を展開する教員の教授活動の解明	
 

後藤佳子	
 

‐論文作成過程‐	 12 月 22 日	
 学生が主体で食生活を変える試み	
 

岩崎裕子	
 

－三育が変わる・三育を変える－	
 

處千恵美	
 
遠田きよみ	
 山口道子	 1 月 19 日	 Missionary	
 Nurse 宣教看護婦（士）を育てた学校：東京衛生病

佐藤聴子	
 

院看護婦学校～三育学院カレッジまで‐90 歳の恩師・須藤勲子氏に聞く	 2 月 16 日	 ミショナリー・ナースの素養‐SDA ライフスタイル‐	
 

鈴木惠子	
 

3 月 23 日	 前回のプレゼンテーションについての質疑応答とディスカッシ

鈴木惠子	
 

ョン（SDA ライフスタイルを学部学生にどのように浸透させるか、研究に活かすか？）	
 
2011	
 

6 月	
 1 日	
 

システマテイックレヴューの研究方法について	
 

山田亜美	
 

（H23）年	 6 月 22 日	
 研究する上での手続きー倫理委員会、同意書等	
 

山田亜美	
 

45

	
 

7 月 27 日	
 研究における量的調査の困難性	
 

篠原清夫	
 

9 月 14 日	
 経費老人ホーム居住者の入居の経緯と適応過程	
  M－GTA 分析手

市川光代	
 

法を用いて	
 10 月 12 日	
 質的帰納的分析を用いた概念枠組みの設定―博士論文から	
 

鶴岡章子	
 

11 月 9 日	
 新人看護教員の悩みに関する文献検討（学士論文）と今後の課

遠田きよみ	 題	 12 月 21 日	
 高校生の喫煙行動と食、親子関係、自己価値観、規範意識に関

宮城眞理	
 

する疫学的研究（修士論文の一部から）	
 
2 月	
 1 日	
 

米国大学院における学位取得のプロセス	
 

東出克己	
 

－ボストン大学の事例から－	
 2 月 15 日	 教育評価研究について	
 

今井睦子	
 

－保健師教育 1 年課程における教育評価研究の取り組みから－	 	  	  ※研究懇話会は、毎月 1 回、1 人 30 分 2 題、・1 人 60 分 1 題の予定で教授会の午前に実施した	
 	
 【点検・評価】	
 ⅰ．研究助成の申請について教員が活用できるよう環境を整えることができたが、実際に外部への研究助成申請がなかった。学内に個人研究費以外に共同研究費を設けていることから現時点で外部資金の必要性が高いわけではないかと考えられるが、外部資金の導入は、研究機関である大学として社会貢献・看護学への貢献の意味からも必要と考える。	
 ⅱ．月1回実施された研究懇話会は学内でどのような研究が行われているかを知る機会となり、また研究をクリティークする機会ともなっていると考えられる。若い年代の教員にとっても良き学びの機会となった。	
 	
 【今後の課題と改善・改革に向けた方策】	
 ⅰ．外部の研究助成について、今後も周知徹底する。また研究領域に合う研究助成があった場合は直接教員に連絡を行う。	
 ⅱ．研究懇話会を継続し、若手研究者の育成の場、また研究のクリティークの場として活用する。	
 
	
  	
 

46

3）全人的教育の取り組み	 	  	
  全人的教育の取組みは、宗教教育、学寮教育、労作教育、健康的ライフスタイルを活かした教育など経験を通して人格形成やコミュニケーション能力、充実したライフスタイルを身につけることをその特色としている。
全人的教育は、在学中に留まらず、卒業後も学生一人ひとりの人生を豊にすることをその目指している。	
 	  	  全人的教育を実施するために、宗教委員会、学寮委員会、労作委員会、食育委員会が組織されている。宗教
教育は、宗教部長、チャプレン（学校付牧師）を中心とした宗教委員会と学生スタッフを含む CMC（キャンパス
ミニストリーセンター）によって展開されており、ボランティア活動なども宗教部が担当している。学寮教育においては、学生部と寮監そして学生の寮役員が連携し、学寮を通して学生たちが助け合い、健康で豊かな人間関係を築けるように配慮している。労作教育については、教職員からなる労作委員会が労作教育の計画実施を担当している。校舎の清掃、キャンパスでのガーデニング、畑での野菜作りを行い、奉仕の精神と自然を愛する心を養っている。また、食育委員会は、学校食堂で提供されるベジタリアンメニューを通しての健康増進と共に、学生が満足する食事を提供するために努力を重ねている。	
 	 （1）宗教教育	 	
  宗教教育は、本学の教育理念を遂行する特徴ある教育プログラムの一つであり、宗教関連のクラスのみならず、様々な宗教教育の機会を通して、学生が聖書の教えと聖書に基づくセブンスデー･アドベンチストの信仰に触れ、またそれに基づく生き方を体験することにより自らの価値観、人生観を構築し、自他を愛し積極的に社会に貢献する者を育てることを目的としている。
	
  本学では、宗教教育を中心的に担う部門として宗教部があり、下記のミッション･ステートメントを掲げ、段階的目標を持って活動を行っている。
【宗教部ミッション･ステートメント】
学生が、三育学院の根幹である SDA キリスト教信仰を理解し、体験し、キリストを個人的な救い主として受け入れ、神との関係を土台として自他の命の尊厳に目覚め、自らの生き方を主体的に確立し、より良き社会形成のために貢献しうる人物を育成することを目指す。
【到達目標】
段階的到達目標として、①

より豊かな価値観の提供

	  	
  本学で学ぶことにより、より豊かな人生を送ることができるような世界観、人間観を提供する。またそれらがキリスト教と深く関わることを伝える。
②

キリスト教への肯定的理解	  	  学生が SDA キリスト教信仰を教育、生活また諸活動を通して学び、そのすばらしさを体験することで、それを肯定的に受け止めて卒業できるようにする。
③	
  SDA キリスト教信仰の受容	  	  キリストを個人的な救い主とし、アドベンチストの信仰を受け入れ、それに生きる学生を育てる。
④	  クリスチャンリーダーの育成	  	  クリスチャンである学生に対しては、信仰をさらに深め確かなものとするよう導き、将来、良き医療従事者として、また各地の教会の会員として、教会活動および社会に貢献しうる者となるよう育成する。
⑤	
  上記の目的のための教職員に対するサポート	  	  上記の目的を実現するために、併設されている三育学院教会牧師と協力しながら教職員の聖書理解あるいは信仰生活のサポートを行う。
47

■キリスト教背景のない学生に対する配慮【現状の説明】
	  キリスト教背景のない学生に対する配慮：看護学部生の約 80%はキリスト教背景のない学生であり、宗教教育
や宗教部関連のプログラムに対して、戸惑いを感じる学生がいる。このため、できるだけ学生が肯定的に宗教教育を受け止めることが出来るよう配慮する必要があり、以下の事項を実施した。
① これまで土曜日の午前のみだった宗教オリエンテーションを、金曜日の夜から土曜日の午前中にかけて二日にわたって行い、宗教教育の意義説明と具体的な活動紹介をこれまで以上に時間を取って行った。
② 初めてキリスト教の礼拝に参加する学生のために礼拝形式やお話の内容を考慮し、できるだけ理解し易いよう配慮した。
③ 宗教という言葉に抵抗を感じる学生もいるため、宗教週間という名称を聖書の大切なメッセージを聴く週間ということでバイブルウィークと変更した。
【点検・評価】
	  	
  以前よりも時間をかけて宗教オリエンテーションを行い、できるだけ学生がその意義を理解できるよう努力したが、それでも十分になされたとは言い難い。例えば、これほど宗教色の強い学校だとは思わなかったという学生からの感想が聞かれた。
【今後の課題と改善・改革に向けた方策】
	  	
  宗教部だけではなく広報とも連携し、三育学院の特徴的な教育の一つである宗教教育についてこれまで以上に詳しく紹介する必要がある。また寮とも連携し、寮礼拝において計画的に聖書の教えとキリスト教信仰を紹介してくよう考慮する。
■ボランティア活動【現状の説明】
	  これまでボランティア活動を担ってきた教職員の引退あるいは転勤により一部短大から行われてきた活動が維持できない状況になっていた。そのため、ボランティア活動を担う学生や教職員のリーダーの育成を取り組むと同時に、活動内容の充実を図った。
●

ボランティアリーダー会議

ボランティア活動の充実のために、ボランティアリーダーを集めたボランティア連絡会議を開催した。連絡会において、メンバーやスケジュールの確認を行い、移動手段の手配や複数のボランティア活動に参加している学生もいることから、できるだけ活動が重なることのないよう配慮した。また次のリーダーの育成についても話し合ったほか、活動内容の見直しも行った。
	
 【点検・評価】	
 ① 一時休止していた施設訪問のボランティアが再開されたほか、学生リーダーが意欲的に活動に取り組んでいるグループも出ている。しかし、その一方で、ボランティア活動を指導引率する教職員数が限られており、そのため活動継続が困難な状況にあるボランティアグループもある。
②	  ボランティア活動のほとんどは、キャンパス外で活動を行うため、事故、病気などの危険性が伴う。
このため安全対策を確認し、より一層強化する必要がある。
【今後の課題と改善・改革に向けた方策】① 自主的にボランティア活動に参加する学生が増え、活動が活発となってきているが、訪問する施設の必要に応48

えるために、活動内容のさらなる充実が求められている。今後もリーダー会議を継続し、活動の充実とリーダー育成を行う。また、ボランティア保険に入っていないグループもあったため、ボランティアに参加する
全学生がボランティア保険に入るよう指導する。
② 安全対策の強化、聖歌隊ツアー、ATI など宿泊を伴う学外での活動に対する安全対策を強化するために、引率教職員数、事故等の不測の自体が起こった場合のサポート体制等を次年度に向けて見直す。
	  ■	
  東京校舎における宗教教育の充実【現状の説明】
短大時代東京校舎における宗教教育は、東京校舎の実習教員に主に委ねていたため、大多喜校舎に比べて限定的なものであった。東京校舎における宗教教育の充実のために，宗教教育を担う人材を増員し、東京校舎における宗教教育の体制を整える必要がある。そのため東京校舎に CMC（キャンパスミニストリーセンター）機能を設置し、東京校舎における宗教教育の充実を図った。
	  	
  ①これまで東京校舎には CMC やチャプレンが置かれていなかったが、実習が始まる年度より隣接している
天沼教会の牧師、副牧師に CMC 主事、副主事を依頼し、学生の CMC スタッフも募り、東京校舎に CMCを設置した。
	  	  ②2011 年度には引退された海部明紀牧師に東京校舎のチャプレンを依頼し、東京校舎における宗教教育の充実を図った。
【点検・評価】
東京校舎 CMC については、未だ試行錯誤の状況である。実習スケジュールに合わせながら活動を展開しなければならないため、看護学科教員と天沼教会の牧師の連携が不可欠であるが、天沼教会の牧師が毎年変ったこともあり、十分に連携が取れなかった。それでも、少しずつではあるが、東京校舎における CMC の活動、またチャプレンによる学生へのスピリチュアルケアーがなされてきている。
【今後の課題と改善・改革に向けた方策】
	  	
  宗教部が担当する活動は多岐にわたるが、そのほとんどは、チャプレン、CMC 主事、副主事と学生スタッ
フによってなされている。今後、教職員や他部門と連携し、より多くの教職員が関わることによって、宗教教育の充実を図っていく。
■ 宗教教育の継続性【現状の説明】
宗教教育は看護学部の四年間を通してなされる特徴ある教育の一つである。学生は大多喜校舎から東京校舎に移動し、4 年次の前期後半に大多喜校舎に戻るが、このような校舎の移動によって宗教教育が途切れることがないよう各学年に対して配慮する必要がある。そこでまず学生がどれくらい宗教プログラムに自主的に参加
しているかを把握し、その状況を踏まえた上で、出来うる限り 4 年間を通して学生が主体的に宗教プログラムに参加するよう工夫した。主に学生が自主的に参加する宗教プログラムを担当する CMC は、祈祷会（祈りの会）、ベスパー（金曜日の夕べの集会などを企画実施するが、11 年度は、各プログラムの出席数を記録し、出席者数の動向を調べることで、学生がどのようなプログラムに参加しているのか、その傾向を把握した。
【点検・評価】
	  学生の参加の動向を調べた結果、音楽プログラムや学生が企画するプログラムに多くの学生が参加していることがわかった。また学年によっても参加の状況が異なり、1、2 年生に比べて、3、4 年生の参加が少なかった。
週末の礼拝への参加者数は、聖歌隊が礼拝奉仕を行う場合とそうでない場合で著しい差があったため、2011 年度
後期に、聖歌隊のない週末に学生を対象とした礼拝を企画したほか、学生のグループが参加する学生による音楽
49

プログラム等を行い、できるだけ多くの学生が参加し、聖書の教えまたキリスト教信仰に触れるよう試みた。その結果学生の参加者数が増えたため、今後も継続していきたい。
【今後の課題と改善・改革に向けた方策】① 自主参加のプログラムについては、参加者数にバラツキがあるため、学生のニーズも踏まえながら、プログ
ラムを工夫する。
② バイブルウィークは学校行事となっているが、アセンブリーの単位とならない 3、4 年生の出席率が下がる傾向があった。バイブルウィークの意義を学生に伝え、単位にかかわらず、三育学院が大切にしている教育の機会として参加するよう促す。
	 （2）学寮教育	 本学は学寮を単なる宿泊施設としてではなく、「教育」と「生活の場」としての教育寮として位置付け、学寮教育を行なっている。そのため、より良い教育環境を整えること、学生が学寮生活を通じて多くのことを学ぶことが期待されている。なお、教育環境は「学習環境」「宗教教育環境」「生活環境」に大別している。	
 	 【現状の説明】	
 ①

学寮設置の趣旨および目的	
 i. 本学の教育方針に基づき、学生は学寮に入ることを本則とする（学則第 16 条）	
 ii. 寮は、本学学生を寄宿させ、その寮生活を通して以下の事項を達成することを目的とする。なお新入生は一年間の在寮を原則とする（学寮規定第 1 条）	
 iii. 寮生は、本学学生としての品位を保ちながら、それぞれの理想や目標を寮生活において実現する努力をする。	
 iv. 寮生は、寮運営に参加することによって、自主的自己管理の能力を涵養する。	
 v. 寮生は	  団体生活の中で相互理解を深め社会性を培う。	
  	
 
② 	
 学寮教育の目標	
 学寮が目指す教育は、聖書に書いてある『地の塩、世の光』として、学生一人一人の生き方が、社会や人々の必要に応えることができるよう成長することであり、それを実現するために生活教育・キリスト教教育・
労作教育・健康教育を通じて目標に向けた人生観、世界観、価値観を築くことを目指している。	
 従って、本学の学寮は、単なる宿泊施設ではなく、教育の場であり、寮の運営は寮監の指導のもとに、寮生によって自主的に行われている。このような共同生活の場では、個人の自由と権利を尊重すると共に、各自が責任をもって、共同体の一員としての役割や責任を忠実に果たすことが極めて重要である。学寮での交流を通して寮生は友愛を深め、自律心を養い、将来の奉仕ための準備をしていく。学寮教育の目標は「大学生活ガイド」や「入寮者のための生活案内」に記載し、入寮オリエンテーションにて周知徹底を行なっている。	
 ③	
 学寮の設置状況	
 i. 大多喜校舎	
  	
 男子寮：カレッジホール	  [2 階建て 14 部屋]	
  	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 女子寮：スミルナ寮	
  	
 	
 	
 [4 階建て 32 部屋]	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  ミルテ寮	
  	
 	
 	
 	
 	
 	
 [3 階建て 26 部屋]	 
	
  ⅱ.東京校舎	
  アパート様式：サフランハイツ	  [4 人部屋 12 戸]	
 ④	
 学寮教育を支えるシステム	
 1)	
 寮監の配置	 ⅰ.大多喜校舎は 3 名（1 寮あたり専任寮監 1 名。寮生の通院送迎等は 3 寮監が 3 寮の学生に対応してい
る）
。	
 
50

ⅱ.	
  東京校舎のサフランハイツ寮監は 1 名（東京校舎の事務を兼任）が担当。	
 ⑤	
 寮監による寮生への主な教育・支援活動は以下の通りある。	
 i. 毎週１回の寮役員会議に参加し、寮役員への支援および指導・教育	
 ii. 寮会運営支援	
 iii. 寮生の心身の健康チェック	
 iv. 寮役員の企画に対する支援（提案、物品購入、手伝いなど）	
 v. 新入生への面接（紙上調査を含む）実施と新しい環境に適応するためのサポート	 vi. 寮生の通院・入院支援。感染症が発生した時の隔離対策実施（食事等の対応を含む）	
 vii. 学生の必要に応じた面接（学生相談室としての役割）	
 viii. 寮生の安全（防災・防犯）のための寮施設の点検・管理、教育、指導、避難訓練の計画・実施	
 ix. 点呼時不在者の所在確認、関係者への連絡。夜間外出時の送迎の対応や諸注意の実施	 x. 外泊届の受理・確認、帰寮の確認等	
 xi. 必要に応じて保護者との連絡	
 xii. 施設設備の維持管理、物品の補充、修理修繕依頼など	
 ⑥	
 寮監委員会および学寮委員会の設置	
 1)	
 寮監委員会：学生部長と大多喜寮監 4 名。	
 	  	  委員会開催：毎月 2 回	  木曜日 14：30～16：10	
 2)	
 学寮委員会：学生部長、寮監 4 名、学部教員 4 名の計 9 名。	
 
	
  	
  	
  	
  委員会開催：毎月 1 回、	
  木曜日 14：30～16：10	
 3)	
 寮監研修会の開催：年 1～2 回	  	
 ⑦	
 寮役員の配置	 寮役員は寮生による選挙によって選出される。寮役員の任期は約半年であるが、継続して再選されることも可能である。寮役員に対しては学校から報酬が支払われている。	
 	
 【点検・評価】	
 現代の恵まれた時代に、恵まれた環境で育ってきた多くの学生は、他人と一緒に同じ部屋で毎日生活するだけでも十分過ぎるほど戸惑い、ストレスを感じ、自分と異なる感性や生活習慣に驚きを覚える。本学の学寮教育においては、寮生が共同生活を続け、24 時間かかわる人間関係という現実の中から、自ら学習する要素が大きい。
日々、時々刻々、寮生はお互いにかかわり、関係を構築し、維持し、修復することを繰り返すことによって相互に教育し、教育されていく環境がある。しかしながら、未熟な人生経験しかない寮生にとって、自力で解決できない課題や問題も多く、また自分にとってプラスの経験だけではなく、マイナスに思える経験も多い。卒業後、社会人として、また大人として社会の荒波の中へと入る学生は、寮生活を通して社会の厳しさの一端を学ぶ機会がある。そのため、マイナスの経験をすべて排除することが良いともいえないし、寮生を安易に庇護することが良い教育・環境とは言えない。大切なのは、マイナスと思える経験をどのように活かすか、それを学習することも寮生活の意義の一つである。こうしたことから、少子核家族化した時代に育った学生たちが学寮に入って他者と共に生活することは多種多様な面で有意味である。	
 2008 年 4 月、看護学部の四年制大学の開学に伴い、学部 1 年次生の全寮制が始まった。短期大学時代、保護者の元からの通学を認めていた本学が、今の時代に敢えて 1 年間の全寮制を謳ったのには、それなりの理由がある。先ず、通学生と寮生との人間関係が、寮生間の人間関係と比較して質と量との間に明らかな違いが見られたことである。両者の数の差も理由の一つではあったが、将来チームで働く仕事に就く看護を学ぶ学生には、多種多様な学生が生活する寮での人間関係の学びが有意義と考えたからである。これは同時に、学寮教育という三育教育の重要な教育を全員が受ける機会を提供することを意味する。また、本学の特色であるキリスト教教育および労作教育を十分に体験するためにも学寮生活が最善の方法であったからである。なぜなら、そうした教育の多51

くは、課外時間帯に実施されているからである。	
 アンケート調査結果を見ても、寮生は寮生活に対する不安や戸惑い、また様々な問題や不満を感じることがあっても、寮生活の意味や意義を体験していることがわかる。2 年目からは通学が可能となっているが、ほとんど寮生が寮に留まることを選択している。また通学生に身分を変更したとしても、寮生活を通じて構築した人間関係は、退寮後にも活かされている。こうしたことからも 1 年間の全寮制の実施は、将来に渡って影響を与える有益な教育の機会を提供していると考えている。	
 各学寮の寮役員は半期ごとに各寮生による選挙によって改選されるため、寮生が考える各寮の目標や細部のきまりなどは、その都度、改定されることになる。このことは、寮生が自主的、積極的な学びと成長の機会として、自分達が追求する良い寮を目指すという意味がある。寮の雰囲気も、役員の改選と共に変わることになるが、それもまた学習の機会である。	
 学生が寮生活をどのように捉え、何を学んでいると自覚できているかを知るため、また全寮制が意義ある環境となっているかを知り、より良い教育環境を整えるために、
毎年 2 月に寮生を対象にアンケートを実施している。
その結果は、人間関係で苦労し、ストレスを感じながら、決して理想的な寮生活をしているわけではないが、寮生活を良いと考え、成長できたと感じている学生が多いという結果がでている。	
 	
 【今後の課題と改善・改革に向けた方策】
学寮教育の具体的な改善・改革目標については PDCA フォームで作成している「学寮教育目標達成計画表」に記載している。ここには要点を記す。	
 ■学習環境については、学習しやすい環境・学習計画が実行できる環境・学生の本分が学習にあることを意識する環境づくりの改善が大切であると考え、次の点を改善・強化する。	
 ①

早寝早起きの奨励	
 ②

22 時以降の他室訪問を控えさせる	
 ③3 時以降の学習は学習室で行なう	 ④

22 時以降の寮監や役員による見回り	
 
	
 

	
  	
  ■生活環境については主体的で清潔な生活環境を維持するため、以下の改善・強化を行なう。	
 ①

清掃の目的・意義を明確にし、奉仕の精神を涵養する	
 ②

部屋検査の改善	 ③

寮監および役員による清掃チェック・指導の徹底	
 ④

外出前には部屋の状態を各人がチェックすることを奨励する	 ⑤

必要に応じた役員による奨励・指導	
 

	
  	
  	
 
■宗教教育環境については、寮内に宗教教育環境の雰囲気が流れるよう改善・強化を行なう。	
 ①

寮内に聖書の言葉や宗教画をより多く掲示する	 ②

有志による祈りの組みの継続	
 ③

礼拝内容の再検討と新しい讃美歌の導入	
 ④

礼拝マニュアルの再検討を行なう	 ⑤

学生信者の協力を得て、宗教教育環境を改善する	
 ⑥

役員は率先して諸集会に参加する	
 	 （3）労作教育	 
労作教育は、1926（大正 15）年に三育学院が現在の千葉県袖ケ浦市内に移転した当時、教職員と学生が共に校舎建築に携わり、その後校舎内外の整備を学生と教職員で共に行ってきたことに由来する。以来、労作を通し
52

ては、自立心や協調性などの人格形成が助長されるため、本学の目指す特色ある教育の一つとなっている。
大学開学に伴い、4 年間のカリキュラムの中での労作教育の見直しが求められてきたため、4 年間の中でカリキ
ュラムの見直しを行うことにしている。
【現状の説明】
労作教育は、学生が週二コマを使って学内清掃、ガーデニングなどを通して、生活の場であるキャンパスの美化、整理整頓、仕事の手順などを経験的に学ぶ教育である。学生リーダーと職員による指導が行われているが、十分とは言えない状態にある。学生だけが労作に参加しているという不満もあり、教育的効果が充分とは言えない。
【点検と評価】
計画
・ カリキュラム内容の見直しを、小委員会を立ち上げて行い、来年度からの実施を目指す。
・ 勤労学生の評価方法（人事考課表）の修正案を委員長が行う。
実施
・ 労作教育カリキュラムの修正案を小委員会から労作教育委員会に行い、同時に各学科の会議で検討し、教授会で来年度からの実施が承認された。
・ 勤労学生の評価方法を修正し、労作教育委員会で承認された。
【今後の課題と改善・改革に向けた方策】
次年度から以下の取り組みを行う事を決めている。
・ 週 2 日（火曜と金曜）に校舎内清掃と農作業をグループに分かれて行う。各グループには教員が入り、学生と共に労作業に参加する形を取るようにしたが、実際に時間が取れるかどうかについて意見があるため、次年度に実施したのちに、確認の作業を行う。
・ 勤労学生の評価方法を 5 段階から 0 評価を加えた 6 段階にしたが、次年度に実施して、確認の作業を行う。
	  教員の労作教育への参加を学生とのコミュニケーションの機会として捕らえることができる。ガーデニング、
野菜作り、清掃などを共に行う事を通して、全人教育の実践の場とすることができると考える。また、野菜作り
は食育を含めた健康教育や環境への関心を育て、ガーデニングは花や木々を愛する豊かなライフスタイルを学ぶ機会になり得ると考える。労作教育の意義や可能性を当該委員会でさらに検討し、また教育という観点からの研究としての取り組みも今後必要であると思われる。
（4）健康的ライフスタイルを活かした教育	
 健康的ライフスタイルは、本学が目指す特色ある教育の一つである。それは、単なる健康教育ではなく、学校生活においてそれを実践し、身につけて行くという積極的な取り組みである。自然に囲まれた中にキャンパスを置いていること、寮生活を義務づけているという本学の特徴の理由の一つにこの健康的ライフスタイルの実践がある。
	  健康的ライフスタイルの理解と定着のために、アセンブリーの「生活指導」において、食堂で菜食メニューを提供している理由等を取り上げている。
寮においては、
基本的生活習慣を身につけるための指導が行われている。
また、「健康教育」、「ミニストリー オブ ヒーリング」「看護における補完療法」などの科目を置いて、学生たち
への健康的ライフスタイルの啓蒙を行っている。
53

【現状の説明】「健康教育」の科目では、授業以外に学生たちに「ニュースタート」という通信講座を奨励し、これを受講した学生たちは心身両面での健康のために必要な具体的な知見を得ることができている。
「看護における補完療法」は4 年時の開講であるので、その評価をするにはまだ十分な資料が揃っていない。
	  食堂においては、野菜を使った健康的なメニューを提供することにより、野菜のおいしさとそれが健康的であることを経験的に学生が学び、卒業後も健康的なライフスタイルを持続できるようになることを目標としている。
	  2011 年度から管理栄養士と調理師がスタッフに加わった。また、地元大多喜町の組合「セブンカラーズ」様から、お米と野菜を提供していただけることになった。
	  利用状況の把握と経理管理のために、バーコード読み取り装置を設置した。
	
 【点検と評価】
	  「健康教育」「ミニストリー オブ ヒーリング」「看護における補完療法」の科目も受講した学生たちが、多くの実践的な知識を身につけることができたと評価している。
	
  管理栄養士とベテランの調理師が加わって、メニュー面も種類が充実し、栄養面でもバランスが取れたメニューが提供できるようになった。それにともない、朝食の利用者数も飛躍的に増えた。季節や行事に合わせたスペ
シャルメニューも提供できるようになり、学生たちの評価も高まった。バーコード読み取り装置の設置により、利用者数の把握の精度が高まり、経理面や学生の健康管理に役立つようになった。地元の食材が使用することができるようになり、「新鮮、安心、おいしい」の評価が学生からあがってきている。また、セブンカラーズの組合の方々をお招きして感謝祭を催し、地元との交流も生まれてきている。
【今後の課題と改善・改革に向けた方策】
	  健康的ライフスタイルは、教科、寮、食堂などにおいて包括的に実施しているが、それぞれの役割を確立させ、より効果的に啓蒙して行くことが求められる。
	 4）海外ネットワークを生かした教育	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
国際化への対応と国際交流の推進のために次の 5 つの科目やプログラムがある。	
 	
 （1）国際看護実習	 	
 （2）海外研修	 	
 （3）ドクター・ミラーによる補完療法	
 	
 （4）ATI アジアと共に生きる会	
 	
 （5）外国人教授による授業	
 
	
 
(1)	
  国際看護実習	
 本学における国際看護実習は、短期大学地域看護学専攻科時代から実施している「地域看護学実習Ⅳ」を継続発展させたものである。本学には全世界に展開する SDA 教団の NPO 組織である ADRA（Adventist	
 Development	
 and	
 Relief	 Agency）のグローバルネットワークがあり、このネットワークを利用し、3 年次に「国際保健医療問題」、「国際看護論」など基本的知識を履修したうえで、アジアの発展途上国での国際協力の現場を訪ねている。	
 	 【現状の説明】	
 2010 年度、一期生は履修生が出なかったため、ここでは、2011 年度の状況を自己点検・自己評価する。	
 ①	
 実習期間：2011 年 8 月 1～12 日	
 
54

②	
 実習先：ネパール連邦民主共和国	
 ③	
 履修学生：1名	
 ④	
 実習担当(引率）教員：看護教員1名	
 ⑤	
 実習指導者：ADRAJapan	
 スタッフ	
 1名	 ⑥	
 実習目的：	
 i. 発展途上国を訪れ、現地の状況を自ら把握することにより、国・地域による健康問題・課題・対策の相違を理解し、現地の人々の健康生活を支援する看護の役割および国際協力活動の役割を学ぶ。	
 ii. 現地の人々と異文化間コミュニケーションを体験し、日本と異なる社会、文化的背景を理解し、国際性に富んだ視野を拡げ、国際交流・協力関係を築く姿勢を修得する。	
 ⑦ 	
 取得単位；	
 国際看護実習（2 単位）	 ⑧

	 実習スケジュール	 表12.	
  実習スケジュール	
 
8月	
  1日	
 
	
 	
 	
 	
 	
 2日	
 
	
 	
 	
 	
 	
 3日	
 
	
 	
 	
 	
 	
 4日	
 
	
 	
 	
 	
 	
 5日	
 
	
 	
 	
 	
 	
 6日	
 
	
 	
 	
 	
 	
 7日	
 
	
 	
 	
 	
 	
 8日	
 
	
 	
 	
 	
 	
 9日	
 
	
 	
 	
 	
 10日	
 
	
 	
 	
 	
 11日	
 
	
 	
 	
 	
 12日	
 

ADRA事務所に集合。成田発16:55	
 -	
 バンコク着21:25	
 バンコクからカトマンズへ移動。ADRANepal事務所で活動のレクチャー。	
 午前:バネパ市へ移動、午後:バイオガス設置の民家訪問	
 シーア記念病院見学、病院スタッフへの本学の紹介、外科・小児科病棟での実習	
 村の訪問、プライマリケアセンター、サブヘルスポスト	
 バクタプール観光	 JOCV活動地訪問、バネパ市からカトマンズへ移動	 ハンセン病患者居住区訪問、ネパール保健人口省訪問	
 在ネパール日本大使館訪問	
 午前：実習の振り返り・まとめ	  午後：カトマンズ観光	
 カトマンズ発13:30	
 -	
 バンコク着18:15、バンコク発22:10	
 成田着06:20	 	 	  2011年度は1名の学生が実習を行った。当初参加希望者が3名いたが、旅費、滞在費など学生の経済的負担が大きいことや親の理解が得られず断念し、1名の参加者に減少したことは残念であった。実習内容については実習目的に沿って実習できた。特に病院での実習(同行実習)は、現地の医療事情や看護を把握する良い機会となった。	
 	
 【点検・評価】	 	
  学生は意欲的に学びに取り組んだ。その様子は、実習した学生が学科別アセンブリにおいてパワーポ
イントを使った報告を行った。報告内容から、実習内容は実習目的に沿って実施できたと評価できる。
しかし、参加者数の確保は課題を残す結果となった。	
 	
 【今後の課題と改善・改革に向けた方策】	
 ①	
 本学の特色でもある本科目への学生参加を増やす。	
 
	
 	
 	
 その為にはできる限り実習費用の負担を軽減する事が必要で、本学の奨学金制度の活用、実習費用の分割払い
等で次年度も対処する。	
 ②	
 実習内容では、
ネパール暦の関係で今年度はシーア記念看護大学学生との交流プログラムを持てなかったため次年度は学校側と早めにスケジュール調整をする。	
 ③	
 本学の教育目標に掲げてあるグローバル社会に対応できる看護職を養成するためにも、「国際看護実習」のともに「国際看護論」
・「国際保健医療問題」の履修を学生に促す。	
 
	
 
55

（2）海外研修	 本学における海外研修は、短期大学時代の 1990 年から実施している「夏季短期留学」を継続発展させたものである。このプログラムは、本学の SDA 大学グローバルネットワークを利用しており、大学開学時、サザンアドベ
ンチスト・ユニバーシティと新たに契約を提携し開始した。	
 	
 【現状の説明】	 	
  参加学生数は、2009 年 1 期生 9 名、2010 年 2 期生 9 名、2011 年 3 期生 4 名であった。ここでは、最近年である 2011 年に実施したプルグラムを自己点検・自己評価して、今後の改善・改革に向けての方策を報告したい。	
 ①	
 到達目標	
 i. ホームステイによるアメリカンファミリーの中での生活を経験し、英語を話す機会を活かし、同時に、異なった文化の人々との交流を深めることができる。	
  	
  	
 
ii. 英語のクラスに参加し、ESL 専門の教師の授業に参加し、英語を聴く、読む、表現する力を養う。	
 iii. アメリカの看護教育制度と医療事情についての講義、フィジカルアセスメントの講義と演習、献体を用いた人体の学びなど、専門家によるクラスを通して、アメリカの最新の医療・看護を学ぶ。	
 iv. 医療施設見学・ナース同行実習をとおして、なまのアメリカの医療と看護の現場を経験し、日本とアメリカの医療・看護について相違点と共通点を考えることができる。	
 v. アメリカの学生との交流や、広大な自然に親しみ、活動的な時間を過ごし、コミュニケーションを深める。
	 ② 取得単位；	
 英語Ⅲ（1 単位）と異文化演習（1 単位）が認められる。	
 ③ 期間：2011 年 7 月 31（日）～8 月 18 日（木）	
 ④ 場	
  所：サザン・アドベンチスト・ユニバーシティ（SAU）、米国テネシー州、カレッジデール	
 
	
  	
  	
  	
  （Southern	
 Adventist	
 University,	
 Collegedale,TN37315-0370,USA）	
 ⑤ 参加者：学生 4 名、	 ⑥ 引率者:看護教員 1 名	 ⑦ SAU	
  単位認定者	
  Dr.	 Barbra	
 James、Ms.	
 Laurie	
 Stankavichi	
 ⑧ プログラム内容（スケジュール表参照）	
 ・ホームステイによる交流・英語授業・看護授業	
 ・医療施設の見学・野外活動等	
 	
 【点検・評価】	
 参加者学生によるプログラム内容評価（5：満足～1：不満足）	
 

56

	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  図 7	
  参加者学生によるプログラム内容評価	
 	
 ■参加学生の主なコメント：	 ・ 日本で受ける授業よりも、参加型であり楽しく学習することができた。	
 ・ アメリカの医療や看護システム、アメリカの文化に触れることができ視野が広がった。	
 ・ はじめての海外、ホームステイだったので不安であったが、ホストファミリーや大学関係者の親切さに救われた。参加学生同士も深く関われ協力し合えた。	
 ・ 言葉が通じないことが多く寂しかったが、今後の英語の勉強の必要性が分かった。	
 ・ 3 週間、充実したプログラムで楽しく有意義であった。参加して本当によかった。	
 ■引率者コメント	 ・ 期間中の安全、病気、怪我、ホストファミリーとの関係性、宗教的な環境、菜食等について気を配って	 いたが問題はなくスムーズにプログラムは進んだ。	
 ・ 当地のスタッフは協力的で、常に意見を聞いてくれて、助かった。	
 ・ 日本人留学生の無償奉仕、有能な通訳者、多くの方々のサポートがプログラム充実の需要な要素であった。	
 ・ TOEFL の結果だけでは判断が難しいが、英語コミュニケーション能力は上達した実感がある。	
 ・ 次回以降は英語コミュニケーション能力測定尺度が準備される予定がある。	
 ・ サザンアドベンチスト大学は保守的な大学として評価されているが、人格形成教育に力を入れており、今回のプログラム内容も基本的な指導がいきわたっていた。	
 ・ プログラムの事前学習や帰国後の報告プログラムは学習効果を上げるため有効であった。	
 	
 【今後の課題と改善・改革に向けた方策】
・東日本大震災からの復興と経済の低迷の影響から参加者数が少数の 4 名であったことは残念であった。今後、参加者の増加を図るため、可能な限り研修費用の軽減し、大学の奨学金制度の活用、研修費の分割払い等参加しやすい経済計画を取り入れていく。	
 57

・参加者決定後、定期的な学習会を持ち、ネーティブの英語教師に日常英会話を学び、出発前に英語力をアップ
させ、英語の世界での学習効果や米国での生活体験が豊かになるよう計画する。	
 ・日本の医療事情、高齢者福祉、看護、国民の動向等について再学習し、アメリカの学生や教員とのコミュニケーションで話題提供を可能にする準備を奨励する。そして、両国の違いについて学びを深め、学習効果をあげ
る。	
 
	
 
(3)ドクター・ミラーによる補完療法	
 本学の設置母体である SDA 教団では 1800 年代から米国に於いて自然療法が始まり、1900 年代後半にはすでに
米国国内はもとより、世界の国々に広く普及していった。1970 年に米国ユーチパイン（アラバマ州）に、医師であるカルヴィン・スラッシュとアガタ・スラッシュによって、助けの必要な失意の人々と共に過ごされたキリス
トの生き方を模範とし、癒しと全人的回復を目的に「ユーチパイン研究所：Uchee	
 Pines	 Institute	
 」が設立された。世界各国から多くの研究者や研修者が学び、近年特に注目を集めている。本学では、ユーチパイン研究所のドクター・ミラーによる補完療法を開講しているが毎年、4 年次の学生が選択履修している。	
 	 【現状の説明】	
 ① 30 時間 15 回の授業を講義・演習・実習で構成しており、授業スケジュールは下に示す。	
 ② 取得単位:看護における補完療法（1 単位）	 表 13.	
  科目スケジュール	
 
回	
 
テーマ	
 
1	
  SDA ライフスタイルの意義	
 2	
  自然療法の意義と歴史	
 学習内容・学習方法	
 世界が注目する SDA ライフスタイルとは何か	
 ―その意義	
 自然療法の意義と歴史を学ぶ	
 

担当教員	
 
ドナルド・ミラー	 ドナルド・ミラー	 3	
  自然療法の分野と応用	
 科学的エビデンスがあり、安全な自然療法にはどのようなものがあるかを学ぶ	
 ドナルド・ミラー	 4	
  水治療法の理論	
 水治療法が生理的にどのように作用するかを学ぶ	
 ドナルド・ミラー	
 5	
  水治療法の実践（1）	
 ヒートコンプレス、温冷交代浴、活性炭湿布の実践	
 ドナルド・ミラー	 7	
  SDA ライフスタイルの概要（1）	
  SDA ライフスタイルがもたらす心身への影響を科学的データに基づき学ぶ	
 8	
  SDA ライフスタイルの概要（2）	
  SDA ライフスタイルがもたらす心身への影響を科学的データに基づき学ぶ	
 活性炭の力と応用できる場面などを学ぶ	
 9	
  活性炭の力と応用	 ドナルド・ミラー	
 10	
  水治療法の実践（2）	
 温熱療法、温冷交代浴などの実践	
 ドナルド・ミラー	
 11	
  水治療法の実践（3）	
 温熱療法、温冷交代浴などの実践（2）	
 ドナルド・ミラー	
 12	  ハーブの利用	
 

ハーブの種類と作用、利用法などを学ぶ	
 ドナルド・ミラー	
 13	
  水治療法の実践（4）	
 

足湯と毛布のパック	 ドナルド・ミラー	 14	
  菜食の栄養学（1）	
 

菜食がもたらす心身上の益について学ぶ	
 ドナルド・ミラー	
 15	
  菜食の栄養学（2）	
 

菜食がもたらす心身上の益について学ぶ	
 ドナルド・ミラー	
 16	
  症状別対処法	
 これまで学んだものをどのように総合的に応用するかを学ぶ	
 ドナルド・ミラー	 ユーチパイン研究所発行の資料を翻訳し、配布	
 

	
 
	
 

テキスト	
 
参考書	
 

家庭でできる自然療法・チャコール	 アガサ・カルビン・スラッシュ著	
 58

ドナルド・ミラー	 ドナルド・ミラー	 授業はすべて英語で行われ、川上シ―ラ氏の通訳付きで順調に授業が実施された。講義、菜食ヘルシーメニュ
ーでの食事、水治療法などの実習が行われ、学生たちは興味を持って真剣に参加していた。	
 	 【点検・評価】	
 学生の記述から、自然療法・菜食の原理原則と具体的方法を学習できたことについて、すぐに実践できる内容であり、実践すれば効果が大きいこがとが理解できたと授業評価していた。菜食は汚染物質が少なく、またカロ
リー摂取が低いにもかかわらず空腹感がなくダイエット効果があることを学んでいた。	
 自然療法の土台の原則を学び、重要なこととして、良い血液の生成、よい血液を循環させることであると学び、
血液循環を促進させる方法としてホットアンドコールド療法の原則と方法を学んでいた。消化器の病気、炎症部
位、ハチや蛇にかまれ、毒による危険性があるときの自然療法について原理原則と方法について学び、実践に役立つと評価していた。最後に学生は、自然療法の重要性・菜食の必要性・温熱療法を学び、今まで、身体に疲れがたまっていたが今後は、自然療法・菜食の両方を実行していきたいと多くの者が授業効果を評価していた。また、良かった点は、9 月に集中して行われたので一気に集中ができたと授業の時期を評価していた。	
 	 【今後の課題と改善・改革に向けた方策】
	
  本学の教育理念の中の食育教育や健康なライフスタイルについての原理原則とその実践法を学ぶ授業である。
授業担当者のドクター・ミラーにより、コース終了時に学生へのアンケートがとられている。今後は、学生の意
識の変化や授業の効果を明確にする測定用具を用いて教育効果を分析していくことは今後の課題である。	
 一人でも多くの学生がこの授業を通して正しい生活習慣病予防生活法を若い時に身につけ、生涯を通じて実践と周囲への啓蒙ができるようになってほしい。夏休みを早めに切り上げて参加することになるが、今後は履修生が増えるよう、アッピールをしていく必要がある。	
 	 (4)ATI アジアと共に生きる会	
  	
 【本会の歴史と目的】	
 	
  アジアと共に生きる会（以下、ATI）は、1985 年に発足した本学の海外ボランティア活動団体である。
「共に生きる」という会名には、物資や言葉だけによる支援ではなく、支援をする側と受ける側が共に生活し作業すること、問題を共有し、お互いに影響を与えていくことを大切にする姿勢が表現されており、助けを必要とする失意の人々と共に過ごされたキリストの生き方が模範となっている。新約聖書・マタイによる福音書にある「だから、人にしてもらいたいと思うことは何でも、あなたがたも人にしなさい。これこそ律法と預言者である」という言
葉が会のモットーとなっている。	
 本活動ではキリスト教信仰の理解ということを土台とし、現地の教会員との交わりやプロジェクト期間中に行われる朝夕礼拝、草創期メンバーの「ATI が祈ることを忘れたら、解散するように」という申し送り等にもその意識が現れている。神の前に祈るという姿勢は、支援を受ける人々と向き合う際の謙虚さにつながるものでもあり、ATI の生命線であるといえる。	
 	
 【現状の説明】	
 
ATI の活動は、プロジェクト地に対する現地での支援活動と、日本国内での資金集めや物資等の準備期間とに分けられる。	
 	  プロジェクト地では、春期休暇中の 2、3 週間を用い、①教会・学校の建築・補修等の作業、②健康教育、③文化交流の 3 つの活動を主に行っている。タイ国ドイサン村で教会建築を行った第一回プロジェクト（1986 年）以降、タイを中心に 2012 年現在で計 6 ヵ国（タイ、インドネシア、マレーシア、スリランカ、フィリピン、東チモール）で、教会建築、学校施設（校舎、食堂、寮等）建築・改築、重力水道敷設などを、現地 ADRA などの機関と協力しながら行っている。
2009 年からは、
かつては看護学科生・専攻科生による海外ボランティアグループ Living	
 
59

In	
 Asia（LIA、2006 年に休止）の活動であった現地での健康教育プログラム（手洗い・歯磨き指導、水の衛生的利用などの教育）を、ATI が行うようになった。さらに、文化交流プログラムとして、それぞれの文化の食事・衣装・遊び・踊りなどを、日本と現地のそれぞれに紹介しあう時間も持ち、異文化への理解を深めるだけでなく、自文化に対する新たな発見を促す機会となっている。年度によっては、第二次大戦の痕跡に触れることもあり、歴史教育の場ともなっている。	
 	
  日本国内での準備期間中は、主に資金集め、広報、物資・装備の準備などを行っている。資金的には、学校からの支援、全国 SDA 教会・教会員からの寄付に加え、1990 年代以降千葉ソロプチミストが認める青少年活動シグ
マ・ソサイエティとしての支援を受けている。また、菓子販売（ハクナマタタ）やフリーマーケット、学内行事
時の模擬店などが学生を中心に企画され、売上がプロジェクト費用の一部として用いられている。広報活動として、年に一度プロジェクトの報告として ATI 新聞を発行し、支援者・団体に送付している。	
 最近年である 2010 年度の実施報告は次のとおりである。	
 ① 場所：マレーシア国サバ州ガウール村	  	
 ② 内容：小学校と幼稚園のフェンス、運動場の整備	
  	
 
	
  	
  小学校での衛生教育、日本紹介プログラム	
 ③ 期間：2011 年 3 月 6～21 日	
 ④ 参加者数：看学 2 年 2 名、1 年 6 名	 ⑤ 引率教員 3 名：神学科教員 2 名、看護学科教員 1 名	 	 【点検・評価】	
 参加学生の感想として、日本の豊かさに気づかされた、あるいは逆に、物的には貧しいはずの現地の方々の生き方に豊かさを感じた、言葉の壁を痛感した、等の声が聞かれた。また、2011 年プロジェクト参加者は、期間中に東日本大震災が起こったことで、現地の方々の励ましや祈りを受ける機会があり、感情や人を気遣う思いが国境を越えて通じることを実感したようである。	
 	  以下、2011 年参加学生の感想（抜粋）を紹介する。	
 ①	
 「日本では一つの言葉で死ぬまで生活でき、生活レベルも高いほうである。どれだけ恵まれているのだろうと	 	  	
 思う。また、日本では、便利さを求めすぎるあまり会話が少ない。しかし、村の人々は、便利なもの（携帯、インターネットなど）を使いながらもコミュニティーがしっかりしている。
」	 ②	
 「今回プロジェクトに参加して、日本がどれだけ豊かかということが改めて分かった。日本にいるときは、環境に不満など言っていたが、マレーシアに行って、そのようなことを言ってはいけないと思った。マレーシアに行かなければそんな気持ちに気づかなかった。日本に帰っても絶対に忘れたくない。
」	 ③	
 「英語での会話がうまくいかず困った。たくさん伝えたいことがあるのに、伝えられないもどかしさは、とてもイライラした。これらの経験が私の力となるようにしていきたい。
」	 ④	
 「コミュニケーションをとる方法が英語しかなかったけれど、英語力もなく、会話になっていなかったこともあったが、最後まで聞いてくれたり、相手からも話しかけてくれたことがうれしかった。よく使う単語は覚え
た。
」	
 
⑤	
 「私は、今まで人と深くかかわろうとしたことがなかった。しかし、人とかかわることの楽しさを実感することができた。これからはもっとさまざまな人とかかわって行こうと思う。困っている人や、苦しんでいる人がいたら、温かな言葉をかけるようにしたい。
また、人と接するときには先入観を持たずに受け入れようと思う。
」
	
 ⑥	
 「日本で地震があった時は心配で、何もできなくて辛かったが、現地の方たちも一緒にお祈りしてくれ、毎日のように気にかけてくれた。マレーシアで与えられたこの優しさや思いやりなどを日本に帰っても忘れずに、それを今度は他の人たちに与えようと思う。今回の ATI に参加して得たたくさんの出会い･経験を通し、神様の存在を再確認でき、人との交わりによって自分自身をより成長できた。
」	
 60

【今後の課題と改善・改革に向けた方策】
	  導入部で触れたとおり、ATI が単なる海外支援ボランティアではなく、キリスト教信仰を土台とした教育活動の一つであることを踏まえ、点検・評価事項として以下の三点を挙げたい。	
 ① モチベーションの維持。実際にプロジェクト地で過ごすのは 2～3 週間程度であり、一年のほとんどは資金集
め等の準備活動に費やされるため、年間を通していかにモチベーションを維持するかが大きな課題である。学生リーダーを中心に、綿密な活動計画を策定することが必要である。	
 ② 学生の意識変化の調査。ATI では、学生と現地の人たちとが協働して、目に見えるものを作ることを通して、目に見えない影響をお互いに与えあい、成長していくことにその価値が置かれている。
参加学生の感想からも、作業を終えたことへの満足感以上に、現地での生活や交流の中での感動やもどかしさ、祈りの体験や聖書の言葉に触れることで感じたことを、帰国後の学業に生かそうという態度を見て取ることができる。本活動の意義を明確にするためにも、そのような意識の変化を、見える形で記録することが必要である。	
 ③ ATI 伝統の継承。ATI の発足は、多くの奇跡的な出会いと、草創期メンバーの祈りと情熱があって初めて可能となったものである。この発足経緯は、ATI と他の海外ボランティア活動の目的・存在意義の違いを明らかにするものであり、意識作りのためにも、現在よりもさらに明確な形で、参加者間で共有される必要がある。	
 具体的方策	 	  上記②に関して、ATI は数値での評価が難しい活動ではあるが、学生の内面の変化をプロジェクト前後で追うことはある程度可能であると考える。他学・他校で行われている、ボランティア参加による意識変化の調査などを参考にして、活動の成果を可視化していくことを今後考えていきたい。	
 	 (5） 外国人教員による授業：ドクター・ニック、ドクター・コフォード、ドクター・グリーク	 【現状の説明】	 	
  本学は全世界に展開する SDA 教団の高等教育機関海外ネットワークを持ち、このネットワークには 108 校の高等教育機関があり教育の理念と質を共有している。本学はこのネットワークを利用し、ロマリンダ大学看護学部
で教鞭をとっていた 3 人の教授を招聘した。3 人の教授たちの担当科目は次のとおりである。	
 ・ドクター・ニック;看護研究の基礎(2 年次)、母性看護方法論Ⅰ（2 年次）	 ・ドクター・コフォード；成人看護方法論Ⅰ(2 年次)	 ・ドクター・グリーク;精神看護学概論(2 年次)、精神看護学方法論Ⅰ(2 年次)	
 教授らは米国における看護学の動向や最新の研究結果を看護学教授法に反映し、特に、アクティブラーニングを駆使して授業を展開している。学生は各自のコンピュータ画面から教授の指導で課題内容をサーチし、取り出した内容を考えるという、学習者による主体的問題解決法を学んでいる。	
 教授たちの存在は教室学習のみならず、キャンパス内に共に居住し、キリスト教信仰に基づいた彼らの素朴で健全なライフスタイルは、学生と教職員に本学の建学の精神を示す生きたモデル的存在でもある。	
 	 【点検・評価】	 	
  3 人の米国人教授の授業は英語で行われ、日本語全通訳がついた。専門用語は日本語でも難しい内容が多く、学生から“分かりにくい用語の理解ができないまま進んでいる”との申し出があり、そのことを受けて次年度からは各授業において、その領域で教育研究の豊かな経験を有する日本人教員が入り、授業の一部を担当したり、学生の質問に答えるなどして、学生の要望に対応した。学生からの米国人教授の授業評価は高く、主体的学習の取り組みにつながっており、授業成果も出ている。遠慮がちなところはあるものの教室内外において教授・学生間の交流はなされており、国際化対応への良い刺激になっていると考える。	
 	
 【今後の課題と改善・改革に向けた方策】
	
  3 人の米国人教授の契約は完成年度までで終了する。今後の外国人教授の採用については学生からの評価と教61

員組織の体制をふまえて検討することになっている。国際社会の到来に応える人材育成にむけ、本学の SDA 教団
高等教育機関海外ネットワーク中での人材の交流は、本学の教育目標の達成のために不可欠であることをふまえ、積極的に外国人教授の雇用継続について検討していく必要がある。	
 62

第 3 章	  学生の受け入れ	 	 	
  受験者が、看護職を志向しその進路を決定するのに寄与するため、また本学設立母体である SDA 教会が運営し、本学の実習病院・系列病院である 3 病院に看護師を供給するために、本学が掲げる全人的回復を目指す看護（ホリスティック・ナーシングケア）を提示する必要がある。そして受験生や保護者が、本学の教育理念、特色を正しく理解し、学生に将来像や可能性を明示することが求められている。	
 	
  大学全入時代を迎え、さらに看護系大学の設置増という背景を踏まえ、本学の理念、教育目標に賛同し学習意
欲のある者を、適性に、かつ公正に選抜することを目標とする。	
 	 1） 学生募集	 【現状の説明】	 	
  本学における受験者及び入学者は、千葉県を中心に関東各都県の出身者、系列高校出身者が過半数を占めている。看護系大学の設置は、本学開学の 2008 年には 150 校を超えており、特に千葉県内における看護系私立大学も 2008 年から 2012 年に 4 大学から 7 大学へと増加している。	
 	  そこで本学では、受験者確保のために開学年度以降、学内諸活動に加え業者主催入試説明会の参加などを行ない受験生確保に努めてきた。	
 (1) 大学パンフレットの発行	
 	
  本学の理念、カリキュラム、その他の特色ある三育教育など、本学を理解するために内容の改訂を行い、年度毎に発行している。2010 年度版からは内容を一新し、ミッションステートメント、モットーを前面に出すなど、本学の特色をより明確に伝える工夫を取り入れリニューアルを行った。年間発行部数は 8,000〜
10,000 部。	
 	 (2) オープンキャンパスの開催	 	
  毎年 5 回〜7 回のオープンキャンパスを開催してきた。小規模校故に限られたスタッフ数であるが、2010年度以降、広報担当委員のみではなく、全学体制の呼びかけ、学生スタッフの募集、また 2011 年度からは、開催時間を変更し、昼食を提供するなど工夫を加えてきた。特徴としては、年々低学年参加者、保護者参加者の増加が見られる。	
 	 (3) 高校訪問	 	
  高校生にとって、高校での進路相談、情報提供は大学を受験するにあたり重要と言える。
（ネットエイジア株式会社（本社／東京都）による大学選びに関するモバイルリサーチの結果、「大学・短大の情報をどのような方法で収集しているか」を複数回答形式で問うたところ、最も多かったのは「オープンキャンパスや学園祭などを見に行った」で 65.7%、「パソコンで志望校の PC サイトから」が 64.7%、「高校の進路相談」が51.4%、「受験情報誌」が 34.8%、「ケータイで志望校の携帯サイト」が 28.6%と続く結果となったことが報告されている。調査からはオープンキャンパスやホームページの充実、そして高校訪問の重要性が読み取れ
る。
）	
 
	
  大学にとって高校進路指導部への情報提供は重要であり、また同時に高校からも情報を得、相互に共有することが望ましいと考える。本学では地元関東圏はもちろんのこと、北海道から沖縄まで広範囲に渡り入試
広報担当職員以外にも看護学科教員、事務局長、他職員の協力を得、高校訪問を実施してきた。	
 ■ 高校訪問実績（高等学校所在都道府県）	
 	  	  2008 年度：北海道、青森、宮城、秋田、山形、福島、埼玉、千葉、東京、新潟、長野、大阪、兵庫、広島、福岡、長崎、熊本、鹿児島、沖縄	
 
63

	
  	
  2009 年度：北海道、青森、宮城、山形、福島、千葉、東京、神奈川、新潟、長野、静岡、愛知、京都、大阪、広島、熊本、沖縄	 	  	  2010 年度：北海道、宮城、山形、福島、千葉、東京、新潟、長野、静岡、愛知、京都、兵庫、広島、徳島、
福岡、長崎、熊本、沖縄	 	  	  2011 年度：北海道、宮城、山形、福島、栃木、群馬、千葉、東京、神奈川、新潟、長野、静岡、兵庫、鳥取、広島、徳島、福岡、熊本、鹿児島、沖縄	 	 (4) 看護学体験セミナーの開催	 	
  オープンキャンパスとは別に年 3 回、東京・神戸・沖縄の本学系列病院を会場に看護学体験セミナーを開催している。内容は本学教員による講義、体験学習の他、病院見学、本学を卒業した先輩看護師からのアドバイスなど、大学を会場に行われるオープンキャンパスとは違うアプローチから広く高校生に看護職を紹介する意図を含んでいる。特に、本学と理念を同じくする病院で行われ、卒業後の職業を実感できるところに意義があると捉えている。	
 	 (5) その他の広報活動	
 ①

業者主催合同説明会への参加	
 ②

高等学校で開催される進学説明会への参加、模擬授業への講師派遣	
 ③

系列高校への定期的学校紹介プログラム、授業担当	
 ④

学校見学希望者への学校案内、宿泊を伴う体験入学者の受け入れ	 ⑤ホームページによる広報	 ⑥キリスト教年鑑、新聞などへの広告掲載	
 ⑦

受験情報誌への入試情報提供	 ⑧

大学紹介ニュースレターの発行	 	
 【点検・評価】	
 	
  限られた予算とスタッフであるが、受験生・保護者を対象としたオープンキャンパスの開催、進学説明会、
模擬授業派遣等、広範囲に渡り可能な限りの活動に努めてきた。特にオープンキャンパスでは 2010 年度より本
格的に学生スタッフを加え、内容の一新にも努めていることは評価できる。学生スタッフには、自身のモチベーション向上や、新たな視点の発見などの好循環が見られる。	
 	 【今後の課題と改善・改革に向けた方策】
	  少子化、大学全入時代とはいえ、国家資格が取得できる看護系大学への進学は、幸いにも増加傾向を維持している。しかし、近い将来には看護系大学も全入を迎えることは容易に想像できる。そのような状況下において、志願者を集め、さらに大学の質向上を図るためには、より本学の知名度を高め、広く広報することが本学における重要な課題といえる。
既述(3)中の調査結果にあるように、
近年若年層へのネット利用が急速に浸透し、ホームページ等の充実がより重要性を増している背景を踏まえ、具体的対策として次年度には予算措置を講じ
ホームページの全面改定を計画している。この改定により、資料請求数やオープンキャンパス参加者数増を期待している。	
 	  しかし、同時に小規模校故の課題も大きいと認識している。毎年、学内組織として広報委員会が組織されるが、ほとんどの委員は他委員会、責任分担を兼務しているため、実質的委員会活動は非常に限られていると言わざるを得ない状況にある。前述の通り評価できる面があるが、担当者に集中している側面があり、今後、より時代に即した広報部署の強化と、全教職員の協力体制を促せることが必要と考える。そのような状況下、より効果的に人的、経済的資源を活かすため、新たな広報部計画を立案し、次年度からの実施を計画している。	
 
64

（資料	
  Recruit	
 Manual	 –	 2013〈企画広報部・アドミッションオフィス計画〉）	 	 2） 入学者選抜方法	
 【現状の説明】	 	
  6〜8 名からなる入試委員会をほぼ月 1 回の頻度で定期的に開催している。委員会では入試に関する事項等の原案を作成し、教授会を経て入学選抜方法の決定をし、入試委員長を中心に入学試験を実施している。選抜方法、実施状況は以下の通り。	
 表 14.	
  各入試の出願書類・選抜方法	
 	
 指定校推薦	
 公募制推薦	
 AO 入試	
 

一般入試	
 

出	
  願	
  書	
  類	
 
1. 入学願書	
 2. 調査書	 3. 推薦書	 4. 面接調査書	
 1. 入学願書	
 2. 調査書	 3. 推薦書	 4. 面接調査書	
 1. 入学願書	
 2. 調査書	 3. 面接調査書	
 4. 入学志望書	
 1. 入学願書	
 2. 調査書	 3. 面接調査書	
 

選	
  抜	
  方	
  法	
 
1. 提出書類審査	
 2. 面接	
 1. 提出書類審査	
 2. 小論文	 3. 面接	
 1. 提出書類審査	
 2. 面接	
 3. 学科試験	 	  国語総合	 1. 提出書類審査	
 2. 面接	
 3. 学科試験	 	  国語総合、英語ⅠⅡ	 	  選択科目（数学Ⅰ又は生物Ⅰ）	
 	
 表 15.	
  各入試の実施状況	
 指定校推薦	
 
年	
  度	
 

2009	
 

2010	
 

2011	
 

2012	
 

志願者数	
 

21	
 

17	
 

19	
 

14	
 

合格者数	
 

21	
 

16	
 

19	
 

14	
 

入学者数	
 

21	
 

16	
 

19	
 

14	
 

公募制推薦	
 
年	
  度	
 

2009	
 

2010	
 

2011	
 

2012	
 

志願者数	
 

6	
 

8	
 

20	
 

21	
 

合格者数	
 

6	
 

8	
 

15	
 

14	
 

入学者数	
 

6	
 

8	
 

15	
 

14	
 

AO 入試	
 
年	
  度	
 

2009	
 

2010	
 

2011	
 

2012	
 

志願者数	
 

16	
 

29	
 

22	
 

2	
 

合格者数	
 

12	
 

18	
 

8	
 

2	
 

入学者数	
 

11	
 

18	
 

8	
 

2	
 

65

一般	
 
年	
  度	
 

2009	
 

2010	
 

2011	
 

2012	
 

志願者数	
 

40	
 

45	
 

78	
 

52	
 

合格者数	
 

31	
 

21	
 

26	
 

32	
 

入学者数	
 

13	
 

17	
 

13	
 

21	
 

2009	
 

2010	
 

2011	
 

2012	
 

募集人員	
 

50	
 

50	
 

50	
 

50	
 

志願者数	
 
（倍率）	
 
合格者数	
 

83	
 
（1.66 倍）	
 
70	
 

100	
 
（2.00 倍）	
 
63	
 

139	
 
（2.78 倍）	
 
68	
 

90	
 
（1.80 倍）	
 
62	
 

入学者数	
 

51	
 

59	
 

55	
 

51	
 

合計	
 
年	
  度	
 

	
 
【点検・評価】	 	
  開学初年度以降、多様な入試制度の実施に取り組んでいる点は評価できるが、2011 年度入試まで順調に志願者数を確保、増加してきたのに対し、2012 年度入試（2011 年度に実施）において、激減する結果となった。出身県別志願者数を見ると、千葉県、東京都の減少が際立ち、地元エリアでの減少は今後へ向け大きな課題と言わざるを得ない。その理由のひとつには 2012 年度に県内 1 大学が看護学部増設、1 大学（看護単科大学）が新設することが原因と考えられる。このことは、前項に挙げた募集戦略の練り直しは無論のこと入学者選抜においても、それぞれが充分にその目的に沿った選抜を行い、相応しい志願者を集めることが引き続き本学にとっての課題である。	
 	
 【今後の課題と改善・改革に向けた方策】
	  一般入試以外の、多様な入試制度がその目的を充分に果たすべく実施されているかという点においては、今後も検討を重ねて改善していく必要がある。AO 入試については、2012 年度入試より以下に挙げる通り改善に取り組んでいるが、さらに検討を重ねたいと考えている。	
 ■AO 入学試験の変更（2012 年度入試より）	
 	
  変更点	
 ・ 出願資格に「本学のアドミッション・ポリシーの趣旨を理解し」を追加	
 ・ 出願資格に「オープンキャンパスに参加した者」を追加	
 ・ 出願資格に「評定平均値が 3.8 以上の者」を追加	
 	
  変更の理由	
 ・ AO 入試の目的（AO にて選抜したい学生）を明確にするため、アドミッション・ポリシーを改定し、その周知と理解のためにオープンキャンパス参加もあわせて条件とした。	
 ・ また、近年文科省においても特に AO 入試入学者の成績面について考慮することが求められていることから、成績面の担保として評定平均値条件を課した。	
 	 3） 入学者受け入れ方針等	
 【現状の説明】	 	
  本学はその前身を含め 80 有余年看護教育を行い、一貫して全人的看護の実践をその理念に据えてきた。大学開学以降もそれを明らかにし公表しているが、2011 年度には志願者がより良く理解することができるよう、入
学者受け入れ方針を改定した。改定後の入学者受け入れ方針は以下の通りである。	
 66

看護学部看護学科では、スピリチュアルケアを実践し、社会に貢献できる看護専門職の育成を目指しています。そのため、看護職者として必要な次の資質を備えている学生を求めます。	
 1.本学への入学を強く希望し、将来、看護専門職者として働きたいという明確な目標を持っている人。	
 2.本学教育の基盤となるキリスト教を理解し、クリスチャンナースとしての特性を身につけようと努力ができる人。	
 3.積極的に学んでいこうとする意欲を持ち、生涯にわたって自己研讃に励むことが出来る人。	
 	
  また、2012 年度入試からは、本学の特色の一つである健康的な SDA ライフスタイルの実践を明確に表明する
ため、全ての入試区分において出願要件に「喫煙・飲酒を行わない者」を加えた。	
 	
 【点検・評価】	
 	  2011 年の入学者受け入れ方針の変更以降は、パンフレット・ホームページへの掲載をはじめ、オープンキャ
ンパス等説明会では内容の説明を繰り返し周知に努めてきた。2010 年及び 2011 年に開催したオープンキャン
パス後のアンケートからは、参加者が「本学のどのような点に魅力を感じるか」との問いに対し、「キリスト教全人教育」がいずれも一番多く 2010 年 47.6%、2011 年 53.3%、「教育方針」2010 年 40.5%、2011 年 26.7%、「寮教育」2010 年 40.5%との回答が上位を占めた。このアンケートから、オープンキャンパス参加者は概ね本学の方針、理念を理解していると推察され、本学の理念、受け入れ方針等が周知されていると評価できる。	
 	
 【今後の課題と改善・改革に向けた方策】
	  入学者受け入れ方針は、本学の礎となる教育理念・教育目標に応じている。今後の大学全入時代を踏まえ、また時代の変化や社会のニーズの変化にあっても、入学者受け入れ方針を継続して評価していく必要がある。
また、本学志願者や保護者が本学の入学者受け入れ方針を理解した上で受験できるように、また引き続き広く広報活動を継続して行う。	
 	 4） 入学者選抜の仕組み	
 【現状の説明】	 	
  入学者選抜は入試区分により設けている予備選考会議を経、教授会で審議、決定している。入試問題作成、資料作成、その他入試に関わる事項は教員と入試担当職員からなる入試委員会により業務を行なっている。入学試験の実施にあたっては、入試委員長のもと、学生総合オフィス入学係職員、入試に携わる教員が連携体制を組んで実施している。本学では試験結果の公開を積極的には行なっておらず、今後の課題のひとつである。	
 	 【点検・評価】	
 	
  年間数回行われる入学者選抜において、入学試験ごとに試験マニュアルを作成し、担当する教員へのオリエ
ンテーションを行なっている。すべての入試業務について学内担当者のみで処理していることは、長所といえるが、反面、小規模大学ゆえ入試業務の多様化、増加により担当者の負担が年々増していることは否めない。	
 	
  入学試験の実施において、概ね適切な体制で実施されていると評価できる。	
 	
 【今後の課題と改善・改革に向けた方策】
	  致命的な入試出題ミスや入試関連情報の漏洩などの事故を引き起こしてはいないが、今後も継続して「入学試験マニュアル」の精査、検討修正をしていく必要がある。	
 	
  また、試験結果の情報公開、選抜基準の透明性、妥当性を確保するシステムの検討など引き続き検討していくことが望まれる。	
 	 5） 入学者選抜の検証	
 【現状の説明】	
 67

	  現状では、入試問題の検証作業が複数による体制となっておらず、入学係担当によってなされている。入学
試験後の確認、検証は担当係による確認、入試委員長による確認を経て、予備選考、選考会議による選抜を行なっている。	
 	 【点検・評価】	 	
  入試問題を検証するシステムが現在は導入されておらず、入学選抜方法の適切性について学外関係者などから意見聴取を行なうシステムの導入予定も現在のところは検討されていない。	
 	
  入学者選抜の検証につき、引き続き検討を続けることが必要である。	
 	
 【今後の課題と改善・改革に向けた方策】
	  まずは入試問題を検証するシステム構築を検討したい。AO 入試については、2011 年度からアドミッション・
ポリシーの再考を含め、入試内容の改善を進めてきた。例年、入学試験後には看護の適性を判断する方法の工夫などが話題に上るが実現に至っていないので、今後は他の入試区分も含め、本学の求める学生を選抜するに相応しい入学試験について検討を進めたい。	
 	 6） 入学者選抜における高・大の連携	
 【現状の説明】	 	
  本学においては、いわゆる狭義の「学修を単位認定する制度」としての連携は行われていないが、広報活動の一環として高校との間での連携が開学以来行われ、内容、質とも年々工夫がなされている。	
 ① 模擬授業・体験授業の講師派遣	
 高校生が看護分野により興味を抱けるよう、また、大学での学びを体験することを目的に、高校等での模擬授業、体験授業型ガイダンス等へ講師を派遣している。	
 ■派遣実績	
 
日	
  時	
 
会	
  	
  場	
 
2009 年 7 月 29 日（水）	
 千葉県看護協会地区看護進路相談会（公立長生病院）	
 2009 年 11 月 19 日（木）	
  千葉県立津田沼高等学校	 2010 年 2 月 8 日（月）	
 千葉県立勝浦若潮高等学校	 2010 年 5 月 24 日（月）	
 宮城県私立尚絅学院高等学校	 2010 年 6 月 9 日（水）	
 静岡県立伊豆総合高等学校	 2010 年 10 月 25 日(月)	
 千葉県立松尾高等学校	 2010 年 11 月 8 日（月）	
 千葉県私立文理開成高等学校	
 	  ※以下②〜④は本学系列高等学校での実施プログラム	
 ② カレッジデープログラム	
 例年 5 月下旬、系列の広島三育学院高等学校へ教員と卒業生それぞれ 3〜4 名（計 6〜8 名）が赴き、2 日から 3 日間のプログラムをもっている。期間中は全校生徒向け大学紹介、看護学科進学希望生徒との懇談会、高校進路担当教員との懇談会、学生と高校生との交流、そして次項に挙げるクラス担当、と内容の濃いプログラ
ムとなっている。特に高校生にとっては一緒に寮生活を送った先輩方から直に大学の様子を聞く事ができ、新しい学年へ進級して落ち着いた時期に、進路を考える良い機会となっている。	
 ③ CMM クラスへの教員派遣	
 広島三育学院高等学校では、将来医療看護系に進学したいと考えている生徒を対象に CMM（クリスチャン・
メディカル・ミショナリー）というクラスを開講している。本学からは数回の授業を担当し、「看護とは何か？」「看護の楽しさ、良さ」を伝え、看護に興味をもってもらうことを目的として教員を派遣している。	
 本学から教員を派遣することにより、高校生が進学前に大学の授業を体験できること、さらに数ある看護大学の内、三育学院の目指す看護、三育学院が大切にする看護の心、などを体験することができ、高校生、高68

等学校、大学それぞれにとって効果が得られている。	
 表 16.	
  系列高校における CMM クラス担当者と講義内容	
 ■2008 年度	
 
	
  近藤	
  邦	
 
■2009 年度	
 
	
  後藤	
  佳子	
 
	
  寺田	
  眞廣	
 
	
  岩崎	
  裕子	
 
■2010 年度	 	  本郷	
  久美子	 	  長尾	
  真理・山口	
  道子	
 
	
  後藤	
  佳子	
 
	
  佐藤	
  壽子	
 
	
  宮城眞理	 ■2011 年度	
 
	
  山口	
  道子	
 
	
  今井	
  睦子	
 
	
  Nancy	
 A.	
 Kofoed	
 カレッジデー体験授業	
 体験授業：新生児の計測	
 他	
 チーム医療の中の看護	
 健康と看護②：「健康・予防と看護」	
 看護の概念	
 手洗い法（カレッジデ−演習クラス）	
 自分の体を知る（バイタルサインの測定）	
 地域の中の看護	
 健康教育について	 沐浴（カレッジデ−演習クラス）	
 地域の中の看護	 Nurses	 in	
 Missions	
 ④ 体験入学プログラム	
 開学以来大学見学の一環として希望者向け体験入学（1 泊）を受け入れているが、2010 年度より系列高校生
徒を対象に、3 泊 4 日の体験入学プログラムを実施している。プログラムの概要は以下の通りである。	
 
主な内容	
 

・ 授業参加：見学のみならず、一部授業ではグループワーク等に参加	
 ・ 看護体験：学内実習教室での模擬実習体験	
 ・ 実習病院見学：	
 ・ 入試等ガイダンス	 ・ 在学生との交流	
 

参加人数	
 

2010 年度：7 名（内、翌 2011 年度入学 6 名）	
 2011 年度：11 名（内、翌 2012 年度入学 7 名）	
 

開催時期	
 

5 月中旬の木曜日午後〜日曜日	 開催時期に対 当プログラムは上記①のカレッジデー前に行われ、カレッジデープログラムでは、する検証	 本学スタッフに体験入学参加者を加えたメンバーでの報告を行なっている。この事は高校生により近い視点の報告となり、より身近に捉えることができたとの相乗効果を果たしている。	
 	
 【点検・評価】	
 高等学校での模擬授業・体験授業は、高校生が大学まで足を運ばなくても身近に大学の授業を体験でき、さらにオープンキャンパスを希望する等の志望動機が強い生徒でなくても本学を知り、特色を知ることのできる良い機会となっている。また系列高校との間に行われる連携については、双方にとって概ね良好な効果をもたらしている。この数年、内容の精査、工夫を重ねることを続けており、良い状態を引き続き維持することが望まれる。	
 	
 【今後の課題と改善・改革に向けた方策】
高校へ派遣する模擬授業・体験授業が 2010 年度には活発に行われているものの、2011 年度に実施されなかったことを課題として捉え、今後も引き続き機会があれば可能な限り講師を派遣することを検討したい。また、今後系列高校においても生徒数減少が予想されているので、本学志望者はより大切にしなければならない。この連携をただ継続させるだけではなく、引き続き双方にとって適当なプログラムを提供できるよう予算措置等とも併
69

せ、検討を続けたい。	
 	 7） 定員管理	
 【現状の説明】	
 	  学生収容定員と学籍学生数、入学定員と入学者数の比率については表 17 の通りである。	
 表 17.	
  看護学部看護学科の収容定員に対する在籍者数	
 
学年	
 

収容定員	
 

1 年	
 
2 年	
 
3 年	
 
4 年	
 
計	
 

50	
 
50	
 
60	
 
60	
 
220	
 

2008 年度	
 
33	
 
	
 

33（66.0%）	
 

在	
  籍	
  者	
  数	
 
2009 年度	
 2010 年度	
 
51	
 
61	
 
32	
 
50	
 
	
 
37	
 
	
 
83（83.0%）	
 148（92.5%）	
 2011 年度	
 
55	
 
61	
 
50	
 
34	
 
200（90.9%）	
 

	
  	
 
【点検・評価】	 	
  本学の定員管理については、開学初年度入学者数が定員を大きく割り込んだことがその後の 4 年間に大きな影響を与えている。結果として開学後 4 年間を通して収容定員を満たすことがなく推移した。	
 	
 【今後の課題と改善・改革に向けた方策】
	  幸い 2009 年度以降は入学定員を上回る入学者を確保することができているが、今後の大学全入化傾向、また千葉県内においても看護大学新増設が続く状況の中で、安定した入学者数を確保していくことは必要である。
今後も引き続き入学定員を確保しつつ、長期的展望から適性な学生数を維持するための仕組みを確立することが必要と思われる。	
 	 8） 編入学者、退学者	
 【現状の説明】	
 2008 年度から 2011 年度の退学者の状況は表 18 の通りである。	
 表 18.	
  退学理由と退学者数の把握状況	
 
事	
  	
  由	
 
病気･体調不良等	
 進路変更	
 本人の都合	
 
その他	
 
合計	
 

2008 年度	
 
1	
 
0	
 
0	
 
0	
 

2009 年度	
 
0	
 
0	
 
0	
 
0	
 

2010 年度	
 
0	
 
1	
 
1	
 
2	
 

2011 年度	
 
0	
 
3	
 
2	
 
0	
 

1	
 

0	
 

4	
 

5	
 

	
  	
 
【点検・評価】	
 後半 2 年間において退学者数が急激に増加しているのは、学生総数に比例しているともいえるが、退学に至らざるを得ない状況が増していることは事実である。当初より専門職者としての適性に欠く事が理由とすれば、入学選抜でそれを防ぐことができなかった反省点でもある。	
 特に昨年度の大震災以降、学資負担者の経済状況が悪化していることは否めない。震災後、「自然災害等に係る授業料減免規定」を新たに設け該当者に授業料等の減免措置を行ったが、引き続きそのような学生の学業が継続できるような対策を講じることが一層求められる。	
 
	
 

70

【今後の課題と改善・改革に向けた方策】
適性に欠くために学業継続を諦めることがないよう、入学試験制度についての検討は継続する必要がある。経済面においては今後も奨学資金の維持、充実を図ることが求められる。また、学生の精神面に対しては、本学の特色である学寮教育や少人数教育でのアドバイザー制度、スクールカウンセラー等により、学生へのサポートが一層充実できるよう、継続して検討する必要がある。	
 
	
 
	
 

71

第4章	
  教員組織	 	 【現状の説明】	
 目標：大学・学部の教育理念（To	 Make	
 People	 Whole）
・目標を達成するため、経営とのバランスも考えながら適切な教員組織を整備する。大学・学部に関与するすべての構成員が生き生きと組織に愛着を持って活動できるようなシステムを整備する。	
 	 1）看護学部の教員組織	
 （1）教育研究体制について	
  	
 
	
  	
  教育研究体制として教養教育科目、専門基礎教育科目、専門教育科目の 3 区分で構成され、3 区分の下位に17 科目群 117 科目がある。専門教育科目は 8 領域から成る。教育内容・教育課程については第 2 章「学士課程の教育内容・方法等」に詳述。	
 教員組織は、専任教員を教養教育科目と専門基礎教育科目に 3 名、専門教育科目に 25 名(助手 7 名を含む)、
計 28 名で構成している。専門教育科目の教授のうち 3 名は、米国の SDA 系列大学であるロマリンダ大学看護学部で教鞭をとったものであり、米国における看護学の動向や最新の研究成果を本学の看護学に反映し、ロマ
リンダ大学との教育・研究上の連携を深めている。	
 専門分野においては、8 領域に教授、又は准教授、講師を配置した。教授は当該分野における博士号及び修士を有し、十分な教育経験及び研究業績を持ち、本学の教育理念に基づいた教育を提供でき、SDA 看護教育の質の向上に資する人物である。	
 （2）教員間の連絡調整	
 教育課程編成の目的を実現するために、開学以来、常設委員会として教務委員会をおいている。各領域の代
表 8 名と書記 1 名で編成し、毎月第 1、第 3 水曜日に定例で開催している。教務委員会の下部委員会として、
カリキュラム専門部会、実習専門委員会、編入学専門委員会があり、教務委員を下部委員会の構成メンバーとし、それぞれに数名の教員から成るワーキンググループがある。	
 教務委員会では、各科に関する学生の履修状況や単位認定に係る事項、教員の科目担当にかかわる調整、非常勤講師の調整など、科目運営にかかわる事項について審議している。教務委員会での審議内容は各領域代表の教務委員から各自の関係教員に伝達され、議事録は教員全員に配布され、審議内容の周知を図っている。科
目認定や科目分担など教務にかかわる重要事項については月 1 回開催される全教員参加の教授会にて周知・審議される。教授会では各委員会で審議された内容が出され意見交換を行っている。	
 看護学実習に関しては、
実習ローテーション表の作成や実習要項の作成などの共通事項については下部組織の実習専門部会が担当している。	
 （3）教員の年齢構成について	 年齢構成は、専任教員 28 名中、26 歳から 40 歳の教員が 21％、41 歳から 50 歳の教員が 25％、51 歳から 60
歳の教員も同じく 25％、60 歳から 70 歳の教員が 17％、71 歳以上が 10％となっている。年齢的には、おおむ
ねバランスが取れている。	
 
	
 

72

表 19.	
  専任教員年齢構成	
 
	
 
	
 
	
 

2008 年度	
  専任教員年齢構成	
 
学部	
 

職位	
 

	
 
	
 

	
 教授	
 

	
 
	
 

	
 准教授	
 

	
 

71 歳	
 
以上	
 

66 歳	
 
～	
 
70 歳	
 

61 歳	
 
～	
 
65 歳	
 

56 歳	
 
～	
 
60 歳	
 

51 歳	
 
～	
 
55 歳	
 

46 歳	
 
～	
 
50 歳	
 

41 歳	
 
～	
 
45 歳	
 

36 歳	
 
～	
 
40 歳	
 

31 歳	
 
～	
 
35 歳	
 

26 歳	
 
～	
 
30 歳	
 

計	
 

1	
 

1	
 

3	
 

1	
 

1	
 

	
  	
 

	
  	
 

	
  	
 

	
  	
 

	
  	
 

7	
 

14%	
 

14%	
 

44%	
 

14%	
 

14%	
 

％	
 

100%	
 

	
  	
 

	
  	
 

	
  	
 

	
  	
 

	
  	
 

	
  	
 

2	
 

％	
 

100%	
 

	
  	
 

1	
 

％	
 

100%	
 

1	
 

	
  	
 

1	
 

100%	
 

％	
 

100%	
 

％	
 

	
 
	
  看護学部	
 

	
 講師	
 

％	
 

	
  	
 

	
  	
 

％	
 

	
 
	
 

	
  	
 

％	
 

	
 
	
 

合計	
 

	
 

％	
 

100%	
 

	
  	
 

	
  	
 

％	
 

	
  	
 

％	
 

	
 

1	
 

％	
 

	
  	
 

	
 助手	
 

	
  	
 

％	
 

1	
 

％	
 

	
  	
 

％	
 

	
  	
 

	
 助教	
 

％	
 

	
  	
 

％	
 
	
  	
 

％	
 

	
  	
 

％	
 

	
  	
 

％	
 

％	
 

％	
 

	
  	
 

％	
 

％	
 

％	
 

％	
 

	
  	
 
％	
 

	
  	
 
％	
 

	
  	
 

％	
 

	
  	
 

	
  	
 

％	
 

	
  	
 

％	
 

	
  	
 

％	
 
	
  	
 

100%	
 
	
  	
 

％	
 

	
  	
 

％	
 
2	
 

％	
 
	
  	
 

％	
 

％	
 

％	
 

％	
 

	
  	
 

	
  	
 

％	
 

％	
 

1	
 

1	
 

100%	
 

100%	
 

1	
 

3	
 

2	
 

1	
 

	
  	
 

2	
 

	
  	
 

1	
 

1	
 

12	
 

71 歳	
 
以上	
 

66 歳	
 
～	
 
70 歳	
 

61 歳	
 
～	
 
65 歳	
 

56 歳	
 
～	
 
60 歳	
 

51 歳	
 
～	
 
55 歳	
 

46 歳	
 
～	
 
50 歳	
 

41 歳	
 
～	
 
45 歳	
 

36 歳	
 
～	
 
40 歳	
 

31 歳	
 
～	
 
35 歳	
 

26 歳	
 
～	
 
30 歳	
 

計	
 

3	
 

2	
 

2	
 

3	
 

1	
 

	
  	
 

	
  	
 

	
  	
 

	
  	
 

	
  	
 

11	
 

27.3％	
 18.2％	
 18.2％	
 27.3％	
 

9％	
 

	
  ％	
 

	
  ％	
 

	
  ％	
 

	
  ％	
 

	
  ％	
 

100％	
 

	
  	
 

	
  	
 

	
  	
 

	
  	
 

1	
 

1	
 

	
  	
 

	
  	
 

	
  	
 

	
  	
 

2	
 

	
 
	
 
	
 
	
  2011 年度	
  専任教員年齢構成	
 
	
 
	
 

学部	
 

職位	
 

	
 
	
 教授	
 

	
 
	
 

	
 准教授	
 

	
 

	
  ％	
 

	
 
	
 講師	
 

	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 

	
  ％	
 

看護学部	
 

	
  	
 
	
  ％	
 

	
  	
 

	
 助教	
 

	
  ％	
 

	
  ％	
 

	
  ％	
 

	
  ％	
 

50％	
 

50％	
 

	
  ％	
 

	
  ％	
 

	
  ％	
 

100％	
 

	
  	
 

	
  	
 

2	
 

1	
 

	
  	
 

	
  	
 

	
  	
 

4	
 

25％	
 

	
  ％	
 

	
  ％	
 

50％	
 

25％	
 

	
  ％	
 

	
  ％	
 

	
  ％	
 

100％	
 

	
  	
 

	
  	
 

2	
 

	
  	
 

	
  	
 

1	
 

	
  	
 

	
  	
 

3	
 

	
  ％	
 

	
  ％	
 

66.7％	
 

	
  ％	
 

	
  ％	
 

33.3％	
 

	
  ％	
 

	
  ％	
 

100％	
 

	
  	
 

	
  	
 

	
  	
 

1	
 

1	
 

	
  	
 

3	
 

2	
 

7	
 

	
  ％	
 

14.3％	
 14.3％	 

	  ％	 42.8％	
 28.6％	
 

100％	
 

	
  	
 
	
  ％	
 

	
  	
 

	
 研究員	
 

	
  ％	
 
1	
 

	
  	
 

	
  	
 

	
 助手	
 

合計	
 

	
  ％	
 

	
  	
 

	
  ％	
 

	
  	
 

％	
 

％	
 

	
  	
 

	
  	
 

	
  	
 

1	
 

	
  	
 

	
  	
 

	
  	
 

	
  	
 

1	
 

	
  ％	
 

	
  ％	
 

	
  ％	
 

	
  ％	
 

	
  ％	
 

100％	
 

	
  ％	
 

	
  ％	
 

	
  ％	
 

	
  ％	
 

100％	
 

3	
 

2	
 

3	
 

3	
 

4	
 

5	
 

2	
 

1	
 

3	
 

2	
 

28	
 

	
 
	
 
（4）大多喜校舎と東京校舎の教員配置	
 	
  本学の教員は、千葉県大多喜町の大多喜校舎と系列病院内にある東京校舎の 2 か所に分かれるため、次のような配置計画と具体的連携を取っている。	
 	
  開学年度の 2008 年度には大多喜校舎に教授と准教授合わせて 8 名、東京校舎には教授 1 名、講師 1 名、助教・助手 2 名合わせて 4 名が着任し、2 つの校舎で学習する学生の教育研究にあたった。その後順次人事計画に沿って教員が着任し、2011 年度には、大多喜校舎に 19 名、東京校舎に 10 名が配置された。	
 73

表 20.	
  大多喜校舎と東京校舎教員の配置計画	
 	
 大多喜校舎と東京校舎教員の配置計画（2008 年度）

	
 

大多喜校舎
教授
准教授

領域

	
 

教授

講師

東京校舎
助教

助手・
実習指導兼任

	
 
	
 

基礎

本郷久美子

	
 

地域

名原壽子

	
 

在宅

	
 

成人

	
 

小児

	
 

母性

	
 

高橋幸枝
平山香代子
長尾真理

宮城眞理

佐藤聴子

鈴木惠子

老年

	
 

新井晶子

精神

	
 
	
 
	
 

専門基礎

西島博明

教養

上田	
  勲
宮田	
  均

	
 
	
 

大多喜校舎と東京校舎教員の配置計画（2011 年度）
大多喜校舎

領域

教授

准教授

講師

東京校舎
助手

研究員

教授

講師

助教

助手・
実習指導兼任

基礎

本郷久美子

後藤佳子

遠田きよみ
山口道子

地域

名原壽子

在宅

今井睦子

成人

ﾅﾝｼｰ･A・ｺﾌｫｰﾄﾞ

小児
母性

高橋幸枝

福井美貴

今野玲子

鶴岡章子

近藤かおり

小田朋子

長尾真理

宮城眞理

佐藤聴子

處千恵美

鈴木惠子

近藤	
  邦

神本真理子

寺田眞廣

佐藤美奈子

ｼﾞｬﾝ・M・ﾆｯｸ

老年

石井八惠子

精神

ﾗﾓﾅ･ｸﾞﾘｰｸ

教養

宮田	
  均

新井晶子
松本浩幸

佐野郷子

	
  大多喜校舎では 1 年次から 3 年次前期にかけて教養教育科目、専門基礎教育科目、専門教育科目の講義授業がおこなれるために講義担当教員が在住し、教授、准教授の殆んどが大多喜校舎に勤務している。教員はそれぞれの校舎で行われる授業に対応して勤務場所が分かれるが、東京校舎の教員も大多喜校舎で授業を担当したり、会議や研究のために大多喜校舎に移動する。また、大多喜校舎の教員も実習指導、研究活動のために東京校舎に移動している。	
 	
  看護学実習は、4 人～8 人で 1 グループを構成し、病院や施設、地域の中で実務実習を行う教育方法である。本学の教員組織構成の基本方針は、この看護学実習の各グループに教員１名を配属しつつ、それぞれの教員の専門領域の講義・演習科目をほぼ均等化するよう配置している。	
 
	
  	
 
74

【点検・評価】	
 	
  大学設置の趣旨に沿って、認可された教育課程を行うことができている。また、大学設置基準に照らすと 20
名以上の専任教員が必要とされるが、本学では専任教員は 28 名（助手 8 名を含む）となり十分に満たしている。
主たる実習病院の敷地内にある東京校舎と大多喜校舎の距離的な間隔は 2 時間半から 3 時間半かかり、実習と講義授業を兼任している教員の負担は大きくならないように、実習のインターバル週を活用し、授業担当日程と実習担当日程に合わせて調整を行っている。	
 
	
  	
 
【今後の課題と改善・改革に向けた方策】	
 ①	
 月 1 回教授会を開き、大多喜校舎と東京校舎の教員間で教育活動に係わる主要な事案を審議しているが、実習や他の理由で大多喜校舎に移動が困難な教員は、他の方法で、例えば、VPN 等の導入の促進を図り、全教員が教授会に参加できるようにする。	
 ②	
 前期終了時と後期終了時に、両校舎の教員から選出された FD 委員による FD 研修会を開催しているが、本学の理念・教育課程に沿った教育がなされているかを継続的に検討し、教員全員で FD 研修会の開催を継続させ、教員の質向上に計画的・継続的に努める。	
 
	
  	
 
2）教員の募集・任免・昇格に関する基準・手続き	 	  	  教員の募集・任免・昇格に関する基準・手続は三育学院大学の規定に則り行っている。	
 募集：教員に欠員が生じる時には、学長がサーチ委員会を招集し、広く人材を求め推薦された人材の中から、本学の理念と教育目標に賛同する教員が選考される。選考された教員は、大学の運営委員会、最終的に法人理事会にて厳格に審議され、決定が行われる。	
 	
  任免：講師以上で教育研究業績に欠陥がある者については、学長・学部長が面接を行い、正当な理由のないものについては 1 年前に本学の教員として相応しくない旨を伝えている。	
 昇格：教員選考基準は、三育学院大学教員資格審査基準の<教授の資格>＜准教授の資格＞＜講師の資格＞＜助教の資格＞＜助手の資格＞に定める業績基準に該当するものである。以下に基準を示す。	
 
	
 
第1条

教員の資格審査は、本基準の定めるところに従って行なう。	
 (教授の資格)	
 第2条	
  教授となることのできる者は、次の各号のいずれかに該当し、かつ大学における教育を担当するにふさわ
しい教育上の能力を有すると認められるものとする。	
 (1)大学（短期大学を含む。以下同じ。）において教授の経歴がある者	
 (2)大学において7年以上准教授又は助教授の経歴があり、研究上の能力と業績があると認められる者	
 (3)研究上の能力と業績が(1)、(2)に準ずると認められる者	
 (4)特定の分野（芸術、技術、体育等。以下同じ）においては特殊な技能に秀でていると認められる者	
 (5)専門分野について、特に優れた知識及び経験を有し、かつ研究上の能力があると認められる者。	
 (准教授の資格)	
 第3条	
  准教授となることのできる者は、次の各号のいずれかに該当し、かつ大学における教育を担当するにふさ
わしい教育上の能力を有すると認められる者とする。	
 (1)第2条に規定する教授となることのできる者。	
 (2)大学において准教授又は助教授の経歴がある者	
 (3)大学において5年以上の専任講師の経歴があり、かつ研究上の能力と業績があると認められる者。	
 (4)博士の学位(外国において授与されたこれに相当する学位を含む。)を有し、かつ研究上の能力と業績を有する者。	
 (5)研究上の能力と業績が(2)、(3)、(4)に準ずると認められる者。	
 75

(6)専門分野について、優れた知識及び経験を有し、かつ研究上の能力があると認められる者。	
 (講師の資格)	
 第4条	
  講師となることのできる者は、次の各号のいずれかに該当し、かつ大学における教育を担当するにふさわ
しい教育上の能力を有すると認められる者とする。	
 (1)第2条・第3条に規定する教授若しくは准教授となることのできる者	
 (2)大学において講師の経験がある者	
 (3)大学において3年以上の助教の経歴があり、研究上の能力と業績があると認められる者	
 (4)研究上の能力と業績が(2)に準ずると認められる者	
 (5)その他特殊な専攻分野について、研究上の能力があると認められる者	
 (助教の資格）	
 第5条	
  助教となることのできる者は、次の各号のいずれかに該当し、かつ大学における教育を担当するにふさわ
しい教育研究上の能力を有すると認められる者とする。	
 (1)第2条・第3条に規定する教授または准教授となることのできる者	
 (2)大学において助教の経歴がある者	
 (3)修士の学位（学位規則第5条の2に規程する専門職学位(外国において授与されたこれに相当する学位を含む)）を有する者	
 (4)専門分野について、知識及び経験を有すると認められる者	
 (助手の資格)	
 第6条	
  助手となることのできる者は、次の各号の一に該当する者とする。	
 (1)学士の称号を有する者	
 (2)(1)に準ずる能力があると認められる者	
 以上、本学の教員の選考基準は、候補者の教育ならびに研究能力・実績に対して配慮したものである。	
 	 3）大学と併設の短期大学および専門学校との関係	
 	
 【現状の説明】	 	
  三育学院大学看護学部のある大多喜校舎には、三育学院短期大学英語コミュニケーション学科、専門学校三育学院カレッジ神学科、
キリスト教教育学科が併設されている。
三つの学校が同一キャンパスに設置された経緯は、1896 年に宣教師ウィリアム・C・グレンジャーの来日に遡る。来日後約 2 年を経てグレンジャーは、「芝和英聖書学校」を設立した。その名称にも明らかなように、これは英語と聖書を学ぶ教育機関であり、現在の三育学院カレッジ神学科、キリスト教教育学科と英語コミュニケーション学科の前身である。一方、看護学部の前身である、「東京衛生病院看護婦学校」は、1926 年には設置された。こうした聖書、英語、看護の教育は後に千葉県内房の袖ヶ浦キャンパスに統合され、1978 年には、現在のキャンパスがある大多喜町に移転する。	
 	
  大学と併設の短期大学および専門学校は、建学の精神を共有し、教育、学生生活、学生サポートなどの分野において広範囲にわたる協力関係にあり教育共同体を形成している。科目においては、英語を専門とする短期大学の教員が、大学の英語関連の科目を兼任し、建学の精神にかかわるキリスト教に関する科目については、聖書やキリスト教を専門とする神学科の教員が兼任している。同一キャンパスに三つの学校が併設されていることにより、学生たちは科目のみならずキャンパスライフにおいても短期大学、専門学校の教員と接する機会があり、学習面だけではなく、全人的教育においてサポートを受けている。	
 	
 【点検・評価】	
 	
  学校間の連携は、全体教授会などで情報の共有もなされており、特に本学が目指す、全人教育を実現するために、学生と係わる機会をより多く持つことが出来ることから小規模大学としてのメリットが活かされていると評76

価できる。	
 	
  月曜日から金曜日まで行われる大学、短大、カレッジが一堂に集まる教職員の朝礼においては、聖書が読まれ祈りが捧げられ、教育に係わる者として建学の精神に立ち返って毎日の業務に就いている。言わば建学の精神を共有する時間が日常的に設けられておりその効果も高いと思われる。三つの学校が教育共同体として機能するためには、建学の精神を共有するとともに、それぞれの学校の問題の共有が今後も必要であり、協力関係を構築するために継続的な教職員の研修が必要である。	
 	
 【今後の課題と改善・改革に向けた方策】	
 建学の精神を軸とした学校間の連携を今後も効果的に活かすために、併設の学校の教職員との合同研修を行い、大学では FD・SD で継続的にその成果を取り上げる事が併設校のあるメリットを活かした教育につながると考えられる。また大学のみならず併設校の学生にとってより充実したキャンパスライフの実現に寄与し、学生の利益につながると思われる。	
 
	
 
	
 

77

第 5 章	  研究活動と研究環境	
 
	
 
1)	
 研究活動	
 【現状の説明】	
 本学では、教員の研究活動を支援することを目的に従来の個人研究に2008年からは学内共同研究費枠を設け、学際的な研究、教育活動を支援する研究等の研究費助成を行ってきており、2008年開学時から2011年までの学内共同研究費申請件数（表21）に示す。また、毎年度末には各教員に研究成果の報告義務を課しており、教員による研究成果を把握することが可能であり、2008年開学時から2011年までの教員の研究成果（表22）に示す。さらに、各教員の専門領域教育活動や研究活動を把握することの重要性を踏まえ、専門領域別研究成果（表23）に示す。看護の実践・教育の向上に寄与する専門性を備え、看護学を実践の科学として発展させる自立した研究者、教育者の育成を目的に「特別研究費補助規定」を設け、教員の博士課程等の学位取得に関する経済的支援を行っている。2008年から2011年までに１名の教員がこの制度を活用して研修した。	
 
	
 
	
 
単独研究	
 
共同研究	
 

2008	
 
1	
 
8	
 

表 21.	
  共同研究費受給数	
 
2009	
 
2010	
 
3	
 
1	
 
10	
 
3	
 

2011	
 
4	
 
5	
 

	
 
表 22.	
  年度別研究成果	
 2008 年度	
 
単	
 
・	
 
研究テーマ	
 共	
 基礎看護学	
  共	
  日本文化型看護学への序章	
 
研究領域	
 

実践知に基づく看護学の確立と	
 

発表誌	
 
千葉大学看護教育学

学会名	
 
	
 

教育研究分野抄録	
 教員名	
 本郷久美子	
 他大学教員	 展開(1992 年-2007 年に海外で	 発表した 8 件の研究発表	 原稿収録)	
 母性	
 単	
  分娩見学実習における看護学生の学 三育学院大学紀要	
  	
 

看護学	
 

びと実習指導についての文献検討	 	
 佐藤美奈子	
 第 1 巻	
  第 1 号	
 
	
 

成人	
 

共	
  喫煙学生の禁煙クラスにおいて	
 

看護学	
 

	
 

成人	
 

共	
  現代青年の友人及び親子関係・規範

看護学	
 

	
 

成人	
 

単	
  ユニーク減量教室プログラムと	
 

看護学	
 

	
 

日本禁煙学会（広島）
	  口 宮城眞理	
 
頭発表	
 

	
 

日本思春期学会（東京） 宮城眞理	
 エゴグラムからみえるもの	 意識・私生活主義の実態調査	
 

口頭発表	
 
ヘルスカウンセリング学 宮城眞理	
 会	 	
 口頭発表	
 

	
 

その成果	
 

老年	
 

共	
  入院中の高齢者が看護学生に表出し 三育学院大学紀要	
  	
 

看護学	
 

	
 

	
 

佐藤美奈子	 たスピリチュアルペインの内容—老 第 1 巻	  第 1 号	
 

佐藤聴子	
 

年看護教育への示唆—	
 

	
 

新井晶子	
 

在宅	
 

共	
  訪問看護ステーション実習における 	
 第 12 回日本在宅ケア学 處千恵美	
 

看護学	
 

看護過程の展開を試みて－学生にと会学術集会	
  口頭発表	 っての困難さと学習効果－	
 

	
 
	
 
78

2009 年度	
 
研究領域	
 
基礎	
 

単	
 
・	
 
研究テーマ	
 共	
 共	
  E.J.Taylor 著	
 

看護学	
 

発表誌	
 
三育学院大学紀要	
  	
 

学会名	
 
	
 

教員名	
 
本郷久美子	 『スピリチュルケア	  	
 第 2 巻	
  第 1 号	
 

長尾真理	
 

看護のため理論・研究・	
 

	
 

名原壽子	
 

実践』の抄読会の検討	
 

鈴木惠子	
 
宮城眞理	
 
新井晶子	
 

基礎	
 

共	
  わが国の看護領域における	
 

看護学	
 

スピリチュアリティに	 三育学院大学紀要	
  	
 

	
 

本郷久美子	
 第 2 巻	
  第 1 号	
 

長尾真理	
 

関連する文献検討	
 

名原壽子	
 
鈴木惠子	
 
宮城眞理	
 
新井晶子	
 

基礎	
 

共	
  A 病院における	
 

看護学	
 

スピリチュアルケアに	 	 かかわる看護実践―16 事例が	 三育学院大学紀要	
  	
 

	
 

長尾真理	
 

第 2 巻	
  第 1 号	
 

名原壽子	
 
宮城眞理	
 

示唆するもの―	
 
基礎	
 

単	
  「看護学の講義を展開する教員の

看護学	
 

修士論文	
 

	
 

後藤佳子	
 

三育学院大学紀要	
 

	
 

寺田眞廣	
 

教授活動の解明－看護実践の基盤となる講義に焦点を当てて－」	
 

母性	
 

共	
  母性看護学実習過程の評価－授業

看護学	
 
小児	
 

過程評価スケール（看護実習用）

第 2 巻	
  第 1 号	
 

を用いて	
 

	
 

単	
  気管支喘息の患児を持つ母親が抱看護学	
 える問題に関する考察	
 三育学院大学紀要	
 佐藤美奈子	
 
	
 

近藤邦	
 

	
 

宮城眞理	
 

第 2 巻	
  第 1 号	
 

成人	
 

共	
  短期大学における卒業前看護技術

三育学院大学紀要	
 

看護学	
 

	
 

第 2 巻	
  第 1 号	
 

佐藤聴子	
 

	
 

新井晶子	
 

演習について（活動報告）	
 

處千恵美	
 
成人	
 

共	
  緩和ケア病棟におけるボランティ

看護学	
 
成人看護

	
 

ア同行実習から見える看護の原点	
 共	  喫煙学生の禁煙クラスにおいて	
 日本禁煙学会会誌	
  	
 

学	
 

エゴグラムからみえるもの	
 第 4 巻 3 号	  原著論文	
 

在宅	
 

共	
  訪問看護実習における看護過程の

看護学	
 

	
 

日本民族衛生学会	
 

宮城眞理	
 

口頭発表	
 

佐藤聴子	
 

	
 

宮城眞理	
 

第 13 回日本在宅ケア 處千恵美	
 展開を試みて－学生にとっての困学会学術集会	  口頭発

難と解決方法－	
 

表	
 

精神	
 

共	
  統合失調症長期入院への看護アセ

看護学	
 

	
 

	
 

日本精神障害者リハビ

スメントの視点〜看護学生の継続

リテーション学会	
  ポ的な患者受け持ちを通して〜	
  	
 

スター	
 

精神	
 

共	
  畜産作業を取り入れた精神障害者

看護学	
 

	
 

	
 

松本浩幸	
 

日本精神障害者リハビ 松本浩幸	
 社会復帰施設の取り組み〜過疎地

リテーション学会	
  ポ

域を支える人材として〜	
  	
 

スター	
 

2010 年度	
 
研究領域	
 

単	
 
・	
 
共	
 

研究テーマ	
 

発表誌	
 

79

学会名	
 

教員名	
 

基礎	
 

共	
  ホスピス・緩和ケア病棟看護師の	
 

看護学	
 
基礎	
 

	
 

	
 

長尾真理	
 

日本看護教育学学会	
  	
  	
 

後藤佳子	
 

スピリチュアルケアに関する研究	 共	
  「看護学の講義を展開する教員の教看護学	
 授活動の解明－看護実践の基盤とな

19 巻 1 号	
 る講義に焦点を	 当てて－」	 基礎	 単	  Missionary	
 Nurse 宣教看護婦（士） 看護歴史研究	
 

看護学	
 

を育てた学校東京衛生病院看護婦学

	
 

佐藤聴子	
 

	
 

鈴木惠子	
 

No.5(5)	
 校〜三育学院カレッジまで−90 歳の
恩師・須藤勳子氏に聞く−	
 
小児	
 

共	
  乳幼児の手背部静脈留置針固定部皮三育学院大学紀要	
 

看護学	
 

膚の清潔保持への取り組み	 第 3 巻	
  第 1 号	
 

成人	
 

共	
  東京衛生病院禁煙外来におけるバレ

	
 

近藤	
 邦	
 
日本人間ドック学会 宮城眞理	
 

看護学	
 

ニクリンとニコチンパッチによる 3（口頭発表	 	 ヶ月及び 1 年後の禁煙持続率の報告	
 

	
 

地域	
 

共	
  日本人男性牧師のストレス実態―Ｓ看護学	
 

ＤＡ牧師の生活実態と職業性ストレ

三育学院大学紀要	
  	
 

	
 

小田朋子	
 

第 32 回	
  全国地域保小田朋子	
 第 3 巻	
  第 1 号	 ス簡易調査結果から―	
 
地域	
 

共	
  教会で働く牧師のストレス実態―職

看護学	
 

	
 

業性ストレス簡易調査の分析から―	
 健師学術研究会	
  口頭

	
 

発表	
 

精神	
 

共	
  過疎地域を支える精神障害者ヘルパ

看護学	
 

	
 

ーの取り組み‐精神障害者を雇用す	
 る畜産農家の語りより	
 

精神	
 

共	
  精神障害者小規模作業所を利用する

看護学	
 

	
 

日本看護学会・地域看

松本浩幸	
 

護	
  	
  ポスター	 	
 日本精神障害者リハビ

当事者のリカバリーに影響を及ぼす

リテーション学会	
  ポ

要因分析	
  	
 

スター	
 

松本浩幸	
 

2011 年度	
 
研究領域	
 
基礎	
 

単	
 
・	
 
研究テーマ	 共	
 共	
  学生が学んだスピリチュアルケアの看護学	 要素－科目「スピリチュアルケア」

発表誌	
 三育学院大学紀要	
  	
 

学会名	
 
	
 

第 4 巻	
  第 1 号	 教員名	 本郷久美子	
 後藤佳子	 の学生レポートの分析から	
 

遠田きよみ
山口道子	
 

基礎	
 

共	
  学生が学んだスピリチュアルケアの護学	 要素－科目「スピリチュアルケア」

第 17 回日本看護診断

第 17 回日本看護診断 本郷久美子	
 学会学術大会抄録	
 学会学術大会	
 

後藤佳子	
 

口演	
 

遠田きよみ

の学生レポートの分析から	
 

山口道子	
 
基礎	
 

共	
  ホスピス・緩和ケア病棟看護師のス

看護学	
 

	
 

	
 

長尾真理	
 

三育学院大学紀要	
  	
 

	
 

今野玲子	
 

ピリチュアルケアに	 関する研究	 成人	
 単	
  術後に集中治療室へ入室した成人患

看護学	
 

者の認識	
 

成人	
 

共	
  看護学生の死生観と自己概念につい

看護学	
 

	
 

成人	
 

共	
  禁煙外来受診者の禁煙成功・不成功

看護学	
 

	
 

第 4 巻	
  第 1 号	 	
 スピリチュアルケア学 宮城眞理	
 ての縦断研究	
 会口頭発表	 	 ヘルスカウンセリング 宮城眞理	
 に関連する精神的要因	
 学会	
  口頭発表	
 

80

成人	
 

共	
  禁煙外来における禁煙治療の長期的看護学	
 心身健康科学学会誌	
  	
  	
 

効果に関する疫学的研究	
 

V8	
 no2	
  	
 

-3 カ月および 1 年後のフォローアッ

原著論文	
 

宮城眞理	
 

プ調査結果より-	
  	
 
成人	
 

共	
  禁煙外来受診者の禁煙成功･不成功

看護学	
 
老年	
 

	
 

ヘルスカウンセリング 佐藤聴子	
 に関連する精神的要因	
 学会	
  口頭発表	 単	
  軽費老人ホーム居住者が行う認知症

看護学	
 

博士論文	
 

高齢者との交流支援活動を通して高

国際医療福祉大学大学

齢者支援の在り方を考える	
 院	
  保健医療学博士課

	
 

市川光代	
 

程	
 
地域	
 

単	
  Dilemmas	
 faced	 by	
 Filipino	 women	
  	
 

看護学	
 

日本地域看護学会、第 鶴岡章子	
 living	 in	
 Japan	 regarding	 14 回学術集会	
 regnancy,	
 childbirth,	 and	
 （第 2 回日韓地域看護

child-rearing	
 and	
 the	
 nursing	
 学会、共同学術集会）	
 assistance	
 provided	
 by	
 Public	
 

口頭発表	
 

Health	 Nurses	
 
地域	
 

共	
  ‘地域の文化に即した生活習慣病予

看護学	
 

	
 

文化看護学会、第 4 回 鶴岡章子	
 防の保健指導方法’の妥当性の確認	
 学術集会	
  口頭発表	
 

地域	
 

共	
  日本人男性牧師のストレス実態(2)看護学	
 ―一般男性労働者との比較―	
 第 4 巻	
  第 1 号	
 

在宅	
 

共	
  在宅看護方法論の授業展開－学生の三育学院大学紀要	
 

看護学	
 

授業評価を踏まえた今後の課題	
 第 4 巻	
  第 1 号	
 

精神	
 

共	
  精神障害者の自立と過疎地域を支え看護学	
 る人材としての可能性	
 三育学院大学紀要	  	
 平成 22 年度順天堂精

	
 

小田朋子	
 

	
 

鶴岡章子	
 
小田朋子	
 

	
 

松本浩幸	
 

神 医 学 研 究 所 紀 要	 86-91	
 精神	
 共	
  精神障害者を雇用する雇主へのイン

看護学	
 日本精神障害者リハビ 松本浩幸	
 タビューを通して精神障害者の就労

リテーション学会	
 継続を支える要因‐働く当事者の手

口頭発表

記より	
 
公衆衛生

共	
  公衆衛生看護学を体得できる実習の看護学	
 保健の科学	
  53 巻6 号	
  	
 

今井睦子	
 

あり方	
 

教育	
 
公衆衛生

共	
  公衆衛生看護学実習における健康教

日本公衆衛生雑誌	  	
 第 70 回日本公衆衛生 今井睦子	
 

看護学	
 

	
 

育場面で実習指導者に求められる役

第 58 巻	  第 10 号	
 学会	
  口頭発表	 割（第 1 報）	
 

	
 

教育	
 
公衆衛生

共	
  公衆衛生看護学実習における健康教

日本公衆衛生雑誌	  	
 第 70 回日本公衆衛生 今井睦子	
 学会	
  口頭発表	 看護学	
 育場面で実習指導者に求められる役

第 58 巻	  第 10 号	
 教育	
 割（第 2 報）	
 

	
 

	
 

共	
  看護学生による e ラーニングシステ

三育学院大学紀要	
 

	
 

Jan	
 M	
 Nick	
 ム｢ムードル｣の利用状況とその反応	
  第 4 巻	  第 1 号	 近藤かおり	 	 	 2008 年	
 表 23.	
  年度別専門領域研究成果	
 2009 年	
 2010 年	
 2011 年	
 合計	
 基礎看護学	
 

2	
 

4	
 

3	
 

3	
 

12	
 

地域看護学	
 

	
 

	
 

1	
 

7	
 

8	
 

成人看護学	
 

3	
 

3	
 

1	
 

5	
 

12	
 

老年看護学	
 

1	
 

	
 

	
 

1	
 

2	
 

小児看護学	
 

	
 

1	
 

1	
 

	
 

2	
 

81

母性看護学	
 

1	
 

1	
 

	
 

	
 

2	
 

精神看護学	
 

	
 

2	
 

2	
 

2	
 

6	
 

在宅看護	
 

1	
 

1	
 

	
 

1	
 

3	
 

合計	
 

8	
 

12	
 

8	
 

19	
 

47	
 

	
 
【点検・評価】	
 	  教員・専門領域の年度ごとの研究成果の把握が可能であり、教員は専門領域の教育や研究の発展に貢献する研究を行っており、専門領域の発展に寄与すると同時に、本学の理念や目的を達成するために努めていることが伺われる。しかし、専門領域での研究成果にばらつきがみられることから、今後は、領域別の研究成果の増加と質の高い研究活動の促進強化が課題であると考える。	
 	
 【今後の課題と改善・改革に向けた方策】	
 教員の年度ごとの研究成果の数を考慮しながら、本学の研究活動、さらには我が国の看護教育・研究の発展に向けて、質の高い研究活動の促進強化が求められると考える。	
 
	
 
2)	
 研究環境	
 【現状の説明】	
 
(1)	
 研究費	
 
	
  研究費については 4 年計画で表 1 のように、個人研究費の増額を行った。個人研究費に加え、1 口 15 万で 3 口までを上限とする「学内共同研究費」を設けて、教員の研究を支援する体制を整備している（表 24 参照）
。	
 
	
 
	
 

2008 年	
 
25	
 
23	
 
21	
 
19	
 
13	
 

教授	
 
准教授	
 
講師	
 
助教	
 
助手	
 
（単位：万円）	
 	 (2)	
 倫理面からの研究条件の整備	 表 24.	
  個人研究費	 2009 年	
 
30	
 
25	
 
23	
 
21	
 
15	
 

2010 年	
 
35	
 
30	
 
25	
 
23	
 
17.5	
 

2011 年	
 
40	
 
35	
 
30	
 
25	
 
20	
 

研究倫理を支えるためのシステムの整備状況とその適切性については、「研究倫理審査規程」を定め、倫理的な配慮に基づいて研究計画が作成されているかを審査している。本学の教員、学部生の卒業研究が研究等を実施するうえで倫理上の審査が必要であると判断した場合は、倫理委員会で審査の申請を行うことになっている。	
 審査は、月 1 回の開催を定例化し、申請から 1 ヶ月以内に審査を完了できる体制をとっている。申請された研究計画は、実施上の倫理的な配慮が十分になされているか等について厳正に審査し、倫理的に必要な要件が充足されている場合には「適」とし、不十分な場合には「再審査」等として不足する内容を申請者に通知し、修正後に再度審査会に諮られる形式をとっている。	
 
	
 
(3)	
 研究日の確保	 	
  研究日については、週に一日を確保することとしているが、実習などがある場合は、定期的な確保がむずかしい。従って、実習期間以外のときにまとめて取ったり、8 月などの学期外において取るような変則的な実施にとどまっている。	
 
	
 
82

(4)	
 特別研修制度	 上述したように、本学では博士号取得を奨励するため、「特別研修制度」を設けている。これには２つの種類がある。2011 年度には 1 名の教員がこの制度を利用している。	
 	
 【点検・評価】	 	
  4年間にわたっての個人研究費の増額を行ったことにより、「学内共同研究費」と合わせると、研究活動に対する費用的整備は整ったと言える。文科省からも研究費の不正使用についての調査があることから、研究費の使用用途や請求方法には、さらなる見直しが必要と思われる。	
 	
  本学の関係者が実施する研究については、
倫理審査委員会の倫理審査に基づいて行われており、
倫理審査で
「適」
の判断がされなければ、対象者に対しての調査や実験などのデータ収集は行ってはならないことを全学的な申し合わせとしている。以上のことから、本学で行われている研究については高い倫理観のもとに人権をはじめとする人の権利を擁護できていると考える。	
 	
  研究日は１日を確保できるようにしているが、時間割などの関係や「現状説明」で記述しているとおり、実習などの看護学部としての事情もあって、定期的に週に一日の研究日を全教員ができているわけではない。
さらに、研究日は週２日取っている大学も多いことを考えると、研究と教育とバランスを本学における考え方をまとめる必要があると思われる。	
 	
  特別研修制度は他にあまり見られない研修制度であるが、大学院を持たない本学における人材育成の必要においては重要な制度であると思われる。	
 	
 【今後の課題と改善・改革に向けた方策】	
 	
  	  研究費の用途の明確化、および不正使用の予防策などを早急に見直し、新たに作成することが求められる。	
 	
  研究日の確保については、どのように確保されているかを把握するために調査する必要があると思われる。	
 	
  研究の倫理的側面の管理は、大学や教員に対する信頼に関連する事柄であり、本学としても慎重かつ丁寧に取り扱って行かなければならないもので、今後も、手抜かりなく管理していきたいと考える。	
 	
  研究と教育のバランスについて、大学としての具体的な立場を明らかにする必要がある。	
 83

第 6 章	  施設・設備等	
 1）施設・設備等の整備	
 【現状の説明】	
 本学の施設は、袖ヶ浦から移転した当初から設置されている建物で、専門学校・短期大学時代から利用している。移転後建築・改修したもの、四年制大学設置のために新築したものなど混在して利用している。主な建物は下記の通りである。	
 	
 ＜移転時から設置された建物＞	
  ※専門学校時代から利用している建物	
 
	
 	
 (1)	
 グレンジャー記念講堂	
 
	
 	
 (2)	
 本部棟	
 
	
 	
 (3)	
 深沢記念図書館	
 
	
 	
 (4)	
 第 1 号館（校舎棟）	
 
	
 	
 (5)	
 第 2 号館（看護学科実習棟）	
 
	
 	
 (6)	
 食堂棟	
 
	
 	
 (7)	
 第一女子寮（スミルナ寮）	
 
	
 	
 (8)	
 第二女子寮（ミルテ寮）	
 
	
 	
 (9)	
 体育館	
 
	
 	
 (10)シオンハイツ（教職員独身寮）	
 	
 	 (11)サンハイツ（学生の独身寮）	
 	
 	 (12)教職員住宅	
 	
 ＜移転後に改修・新築した建物＞	
  	
 ※短期大学設置以降に新築・改修したもの（7）～(8)は四年制大学設置の際に新築。	
 (1)	
 第 3 号館（看護学科棟）
・・短大看護学科開設時に設置	
 (2)	
 カレッジホール・・男子寮	
 (3)	
 食堂棟学生ラウンジ増改築	
 (4)	
 ミルテ寮増築（勉強室・ラウンジ）	
 (5)	
 守衛小屋・・男子寮設置の際に新築	
 (6)	
 大河平ホール・・100 周年記念事業	
 (7)	
 東京校舎・・四大化の開学時に設置	
 (8)	
 第 4 号館（須藤校舎）
・・四大化の開学時に設置	 	 特に、東京校舎、第 4 館については、三育学院大学開設に伴って設置した建物である。	
 	
 ＜教育施設の改善＞	 	
  (1)情報基盤	
 情報基盤の整備は、大学にとっては不可欠である。以前より情報処理教育センターに、サーバー（ＤＮＳ，
メールサーバー、ファイルサーバー）を設置し、図書館サーバー、教務システムを含めて自主管理を行う。LANについては、1995 年から徐々に敷設し、食堂棟や管理棟、学生寮までモデムを介し LAN を使用可能な状態であった。なお、本学のサーバーは SINET（千葉大のノード）を経由してインターネット接続を行っていた。	
 	
  2011 年春に、大多喜町で高速光回線が利用可能となった。2011 年夏に、5 年に一度実施していた情報機器及84

びサーバーの交換時期が重なったことから、下記の様な整備を行った。	
 ① サーバーについては DNS 及びメールサーバーを商用ベースに移行。	
 ② 教室の PC 機器を IBM からデルコンピュータに変更。	
 ③ 情報処理教育センターの他に 113 番教室にもクライアントマシン 10 台を設置し、授業でふさがっている場合への対応を行った。	
 ④ メールサーバーについては Imail から Gmail へ以降。	
 ⑤ 東京校舎との TV 会議システムの導入。	
 	 このような基盤整備の他に、授業を円滑に行う事ができる用に、311 番教室、321 番教室、322 番教室、421
番教室に AV 装置（プロジェクターも）を導入した。	
 
	
 
	
 	
 (2)回線	
 千葉大からの接続は長く 1.5M のデジタルアクセスを使用していたが、情報量が年々多くなり、ADSL	
 も地域でのサービスが開始されていたが、SINET でも接続ができないことから、1.5M のデジタル回線をそのまま使用していた。	
 2011 年春に大多喜町で光サービスが利用可能となったことから、夏の教室の機器入れ替えの際には、光回線へ変更し、プロバイダーも商用ベース（ぷらら）と契約した。また、東京校舎とも VPN 回線で連結し、図書館情報などを共有することができる用になった。	
 学内 LAN のバックボーンは、2000 年代の始めに光回線で接続し、2011 年の情報基盤の更改の際には、食堂棟と労作棟まで光回線で LAN を延長した。なお、寮に関しては大多喜キャンパスの 3 つの寮は、単独で光り回線を導入している。	
 	 	 ＜ライフライン及び付帯設備の状況＞	
 本学は全寮制の学校であることから校舎以外に学寮や食堂などの付帯設備を保有しており、これらに関連する
ライフラインの整備が求められている。	
 	
 	 (1)電気	 移転してから、既存の設備を継続利用している。構内については 7 箇所柱上トランスを利用しながら 1km ほどの電線を敷設している。2008 年に配電盤(キュービクル)を交換。柱状トランスについては移転当初から利用しているものが 5 個ある。	
 
	
 
	
 	
 (2)水道	 開設以来、上下水道を利用構内に敷設。上水については井戸から汲み上げ濾過して使用している。一日 100
トン以上の水を利用しているが、渇水に至る事はなかった。ただ、施設が古くなってきており、特に 3.11 震災後、1 系統のライフラインでは不安定であることから施設の更新も含めて今後整備が必要とされている。	
 
	
 
	
 	
 (3)ガス	 ガスについては移転時より大多喜ガス（プロパン）を利用している。主に食堂や寮の会食室なので利用している。食堂については 2010 年に配管設備を更改した。なお、住宅などの配管などは、大多喜ガスの管轄である。	
 
	
 
	
 	
 (4)灯油	 灯油については移転時よりの施設をそのまま利用している。校舎や寮については 4 つの地下タンクを有し、校舎や寮のお風呂や暖房用のボイラーに利用している。条例の改定により古い地下タンクについてはコーティ
85

ングが必要になることから、順次その作業を行う予定である。	
 
	
 
	
 	
 (5)東京校舎	
 東京校舎は前述の用に四年制大学設置時に新築した。
一部給湯施設のためにガスを利用しているが基本動力は電気を利用している。	
 	
 【点検・評価】	
 本学は、学生数 240 名強に対して、広大なキャンパスを有し、校舎以外に寮や食堂、チャペル、教職員の住宅施設などを有する全人教育を掲げる学園である。通常の大学施設よりもキャンパスが広大でかつ教育施設が多いのが本学の特長である。いずれも移転後 30 年以上経ており施設は老朽化してきている。現在では、修繕整備などについては順次、優先順位を決めて補修・修繕作業を行っている。	
 なお、2008 年度より開学した三育学院大学の四大化プロジェクト推進のために、既存の設備については必要な修理・修繕作業のみを行ってきた。そのような意味から、施設の整備が問われるのは完成年度（2011 年度）以降である。今後は施設整備の財源確保も含めて中長期整備計画を策定し、優先順位を定めているところである。	
 情報基盤については 2011 年の更改の際に、回線、サーバー、情報機器を更改した。教育施設としてはインターネットや LAN の使用は教育を支える基盤であることから、最優先で整備を行った。インターネットの回線を光高速回線に変更した他、メールサーバーや DNS、Web サーバーを学内から商用ベースを利用する事により、よりセキュリティーが高く安定した使用が可能となった。また、情報処理教育センター（114 番教室）だけでなく 113 番
教室にも情報機器を導入したことにより、授業の際の教室利用がスムーズに運営できるようになった。	
 	
 【今後の課題と改善・課題に向けた方策】	
 完成年度の 20011 年度までは、大学化プロジェクトを優先し、設備に関しては必要な流離補修を行ってきた。
2012 年度以降は、中長期整備計画に従って、施設設備の修繕・補修など優先順位を決定し、徐々にではあるが整備を行っていきたい。	
 情報基盤については、教育施設としては必要なサービスを提供している。なお、今後（向こう 5 年間）はパッ
ドや携帯・スマホなどの利用も増えていることから無線 LAN の整備やクラウドサービス、ICT を活用した教育（eラーニング）への取組などを積極的に取り入れる予定である。	
 東京校舎との距離を改善する一つの方法として VPN を利用した TV 会議システムを導入した。
図書館情報の共有化を始め、学内の情報を更に共有し、教育効果を上げることができる用改善していく予定である。	
 	
  なお、電気や上下水道などの整備については経常経費で整備するのは困難である。ライフラインの整備については、教団や機関などの特別資金、卒業生を始め、幅広く 21 世紀募金を募るなど、特別財源を確保する必要があ
る。	
 
	
 
2）キャンパス・アメニティ等	
 【現状の説明】	 	
  本学は、1 年次入寮が義務づけられている大学であり、大学は学びの場であると同時に生活の場である。楽しく寮生活をしながら、寮生活を通じて規則正しい生活習慣とコミュニケーション能力を学び取ることが期待されている。学寮は校内に設置されており、通学に時間をかけず、学びに専念出来る環境を整えている。寮制であることから、4 つの寮を整備し、生活の空間の他に、校舎には学生ラウンジや学生ホールなどを整備している。本学では学生の生活及び学びを次の様に支えている。	
 (1) 食堂機能の充実	
 快適な生活を過ごすために食事は大切であり美味しい菜食料理を提供することができるように、調理スタッ
フや栄養士を新たに採用し、美味しく栄養価のある食材を提供している。朝は、サラダバーなどを取り入れ、86今までの数倍の食数を得ている。	
 	  また 3.11 以後は、安定した食材確保を考えて地元の農家（セブンカラー）から直接美味しく新鮮な食材を購入している。お米も久我原のお米を購入し、ハード・ソフト共に改善しながら美味しい食事を提供している。	
 (2) 上質の飲料水	
 本学の上水は、地下水を濾過して提供している。千葉県南部の井戸水は硬水のために美味しいお水ではな
く、スーパーや売店でお水を購入する学生も少なくなかった。寄付により浄水器を取り付けている寮もあるが、美味しい水を提供するために各寮にウォーターサーバー（冷水・温水兼用）を設置した。なお、水に関しては常時数タンクが寮に在庫としておかれることから、防災という視点からも活用している。	
 (3) 買い物バス・運行システム	 今まで、専属の運行係等がスクールバスを運行していたが、2009 年よりスクールバスの運行については勝
浦市の運送業者に委託することとなった。これにより以前より安全に学生を運行することができる。学生の生活支援のために、平日の 3 時限目や金曜日、日曜日には町内のショッピングセンターまで車両を無料で運行している。	
 (4) 学生ホール、食堂＆CMC の改修	 学内の学生の空間を改善するために 2010 年に CMC ルームを改修した。ソファーやテーブルを新調し、学生の居住空間向上に勤めている。また、学生ホールや食堂のカウンターを設置するなどのリフォームを行い、学生にとって快適な生活空間を確保することに努めている。	
 (5) 東京校舎	
 4 年制大学化に伴い、今まで東京衛生病院より教室空間を賃借していたが、四大化に伴い病院に隣接する場所に新たに校舎を新築し学習環境の充実を図った。東京の学生寮も校舎から徒歩 1 分のところにあり、通学に時間をとられることなく勉学に専念することができると同時に演習室なども利用できる。また、東京校
舎では有線無線のネットワークが利用でき、以前に増して学ぶ環境の充実に寄与している。	
 (6) 寮でのネットワーク	 大多喜の３つの寮では ADSL の単独回線を敷設していたが、2011 年から光高速回線に変更した。各部屋までの有線敷設は行っていないがホットスポットを利用することができるようになっている。	
 (7) 三育ストア	
 学内の寮生のために三育ストアを設置している。学生は、文房具や軽食、日用品などを購入することができる。	
 (8) 美しいエコキャンパス	 地球環境をテーマに美しいキャンパスを実現している。都会では経験できないような広く美しい自然が学
生の心をサポートしている。	
 
	
 
	
  	
 
【点検・評価】	
 	
  四年制大学プロジェクトのために、卒業記念や寄付金などを利用して、学生生活の付帯サービス的な施設を中
心に必要な改善を行ってきた。本学は寮制の大学で、学寮教育を重んじている。寮施設も老朽化しているが、教育寮として快適さを保ちながら学ぶことができるよう努力している。	
 	  キャンパスについては、卒業記念の桜やツツジなどが季節ごとに綺麗に咲き、都会では味わえないような大自然の美味しい空気の中で学習が可能である。	
 	
  今後は、寄付や外部資金などを募って、更なるアメニティ改善に努めていきたい。学校の施設面とも連携をとって、中長期においては寮の増設も含めた改善を行っていきたい。	
 	
 【今後の課題と改善・課題に向けた方策】	
 施設面や付帯設備におけるアメニティの改善は学校の財政の問題と関連するので、学校の中長期計画に沿って実現していく予定である。今後は、寄付や外部資金などを募って、物理的な改善、ソフト的な改善に努めていき
87

たい。	
 
	
 
3）利用上の配慮	
 【現状の説明】	
 	
  施設・設備面における障害者への配慮は、講堂や校舎ヘスロープを設けたりして対応している。トイレも新しい校舎では対応しているが、古い校舎や寮については十分とは言えない状況である。なお、校舎についてはエレベータが設置されていないことから 2 階以上の建物については対応ができていない。	
 	
  図書館については、土曜日の昼間以外は夜の 10 時まで利用することができる。なお、2011 年 4 月より、大学関係者以外でも図書館が利用するようになっている。	
 	
 【点検・評価】	 	
  本学は、障害者への対応については、スロープを設うけバリアフリーなどへの改善に努めているが、まだ十分は施設とはいえない。今後は財務状況を見ながら施設の更新を行っていきたい。	
 	
  図書館の利用については、町民などへの施設開放をおこなった。	
 	
 【今後の課題と改善・課題に向けた方策】	
 	
  将来的には、障害者に配慮した施設整備を提供できるよう改善を検討していく。設備の利用状況についても中長期改善計画に含めて検討していきたい。	
 	 4）施設・管理体制	
 施設・管理体制は次の通りである。	
 【現状の説明】	
 大学の運営は学長指導のもと、運営委員会において運営。施設などについては事務局長が直接の管理責任者となり、施設管理部とキャンパス管理部、食堂課をとりまとめている。各部・課では課長または管理者が施設・管理を行っている。
（第 10 章参照）	
 	
 【点検・評価】	
 	
  校舎などの施設については、経年劣化などによって対応に追われている。今後は整備計画にそって積極的な修繕・改修に心がけて行きたい。	
 	
 【今後の課題と改善・課題に向けた方策】	
 	
  施設に関しては移転して 35 数年経ていることから、経年劣化に伴う修繕・改修の必要性が増している。今後は目先の費用面にとらわれることなく、中長期の改善改革にそって対応を検討していきたい。	
 88

第 7 章	  図書・電子媒体等	 	
 本学は、看護学部の単科大学であることから、図書館においては看護学関連の図書・資料等の蔵書の増加および、情報化時代に対応するため、インターネットを利用したサービスの拡大や、電子図書的機能の環境を整備する。また、地域貢献の一環として図書館の一般公開を目指している。	
 	
 【現状の分析】	 	 1） 図書館の設備	
 検索システム（情報館）によって検索できる。図書館の HP からもアクセスできる。学内専用であるが、学内 LAN を使って学生個人の PC からのアクセスも可能である。館内に端末機が３台ある。さらに、東京校舎
からも VPN 経由で検索が可能になっている。	
 	 2） 図書館の蔵書及び資料等	 表 25.	
  図書館の蔵書及び資料	
 分野別蔵書内訳	
 
分野	
 

2008	
 

2009	
 

2010	
 

2011	
 

看護・医学関係図書	
 10297	
 10,660	 11,095	 11,607	
 宗教関係図書	 9533	
 9,607	
 9,668	
 9758	
 英語・英文学関係図書	
 

8773	
 

8,775	
 8,779	
 8785	
 教育関係図書	 3177	
 3,187	
 3,215	
 3238	 その他の分野	 29572	
 29,649	
 

29,	
 718	
 

29796	 	 	  	  学術雑誌等	
 
雑誌	
 

2008	
 

2009	
 

2010	
 

2011	
 

和雑誌	
 

104	
 

109	
 

109	
 

109	
 

洋雑誌	
 

51	
 

49	
 

48	
 

46	
 

	
 
表 26.	
  利用状況	
 
利用状況	
 

2008	
 

2009	
 

2010	
 

2011	
 

開館日数	
 

287	
 

299	
 

301	
 

301	
 

総貸し出し数	
 

1667	
 

2770	
 

2380	
 

2859	
 

学生一人当たりの貸し出し数	
 

8.0	
 

14.9	
 

10.6	
 

12.13	
 

	
 
	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 
表 27.	
  Inter	
 Library	
 loan（相互貸借）文献複写依頼受付件数	
 
2008	
 

2009	
 

2010	
 

2011	
 

50 件	
 

31 件	
 

34 件	
 

138 件	
 

	
 
	
 
	
 
	
 
89

その他の取り組み	 (1)

地域への図書館の開放の実施	 	  	  大学設立時からの課題であった地域への図書館の開放を部分的ではあるが始めた。	
 
	
 
(2)

東京校舎の図書について	 	  	
  大学設置時に「平成 23 年までに 600 冊増加して､1500 冊にする。
」「学術雑誌は 9 種から 11 種増加して 20 種にする。
」と記した。平成 23 年度末現在、図書は 1998 冊、雑誌は 20 タイトルに増加されている。	
 	  	  また、東京校舎から OPAC による図書・文献検索が可能になっている。また、本館図書の貸し出しも、定期便を利用してできるようになっている。	
 	
 【点検・評価】	
 	  	  この 4 年間で取り組んだ結果として、蔵書数は毎年計画通りに増えていることと学生一人当たりの貸し出し数も増えていることがあげられる。また、閲覧対象者の枠組みを広げて、18 歳以上としたことと、大多喜町の広報等を通しての地域への周知しの結果、11 年度は 5 名の地域からの利用者があったことがある。	
 (1) 東京校舎の図書室の整備がまだ十分ではない。	
 (2) 東京校舎図書室と本館との連携がまだ不十分である。	
 	
 【今後の課題と改善・改革に向けた方策】	
 	
  これからの取り組むべき点としては、東京校舎の図書室の整備と充実、また、本館との連携方法の向上などがあげられる。	
 	
  数ある看護専門誌のバックナンバーを含めての閲覧は、教員の研究や学生の卒業研究には不可欠であることか
ら、現在扱っている医中誌 Web に加えて「メディカルオンライン」を取り扱えるようにすることが求められる。	
 

90

8 章	
  社会貢献	 大学の使命としての地域および社会貢献の重要性が増しているが、本学では「To	
 Make	
 People	 Whole」という教育理念に基づき、本学の特色を生かした地域および社会貢献の実施を目指している。	
 本学では 2008～2011 年度にかけて下記の地域および社会活動を展開したが、個人の活動を除き、団体としての活動については、諸委員会（公開講座企画委員会・宗教部および CMC（キャンパス・ミニストリー・センター）
・
広報委員会・学生委員会等）が中心となって企画を検討・実施している。	
 	 【現状の説明】	
 1） 講義・講演等	
 (1） 2008 年度の地域および社会活動は 22 回。専門委員等の活動は「沢内いのちの研究所専門委員」「日本
看護歴史学会査読委員」「日本地域看護学会査読委員」「ナイチンゲール看護研究学会理事」「NPO 法人
保健婦資料館理事」「保健師・助産師・看護師法 60 年史編纂委員」「日本看護診断学会評議員」「地域・職域連携推進協議会委員」等であった。研修会・講演会・講義等における講師としての活動で扱った
内容は「保健師の歴史と保健師教育」「看護教育制度」「ロイ看護論」「喫煙防止」「介護技術」「保健活動業務」「介護保険認定」「思春期教室」「看護研究」「看護診断」等であった。	
 (2） 2009 年度の地域および社会活動 16 回。研修会・講演会・講義等における講師としての活動で扱った
内容は「実習指導」「保健師訪問技術指導」「アンケート結果と分析」「思春期教室」「看護診断」「保
健師の歴史」「地域看護実習」「フィジカルアセスメント」「助産学」「助産研究」「バイタルサイン測
定」「看護概念」「看護教育」等であった。	
 (3） 2010 年度の地域および社会活動は 24 回。専門委員等活動は「日本看護診断学会理事長諮問委員」「大
多喜町国際交流副会長」で、研修会・講演会・講義等における講師としての活動で扱った内容は「思春期」「子ども応急手当」「保健師活動」「基本介護技術」「健康教育におけるコミュニケーション」「看護研究」「実習指導」「看護教育制度」「介護技術」「フィジカルアセスメント」「地域看護学と実習」「いのちの学習」「「アンケート結果と分析」「思春期教室」「看護診断」「保健師の歴史」「地域看護実習」「フィジカルアセスメント」「助産学」「助産研究」「バイタルサイン測定」「看護概念」「看護教育」であった。	
 (4） 2011 年度の地域および社会活動は 28 回。専門委員等活動は「日本看護歴史学会理事」「介護支援専門員指導者」「千葉県看護協会常任委員会委員」「日本看護学会学術集会座長」「日本看護診断学会学術大会大会長」「千葉県看護研究学会企画運営委員」「日本看護学会看護総合学術集会抄録選考委員会委員」で、研修会・講演会・講義等における講師としての活動で扱った内容は「喫煙防止」「介護技術」「看護学教育制度」「実習指導」「介護技術」「保健師活動」「産前産後の母親」「公衆衛生看護」「開拓保健婦」「看護研究」「いのちの学習」「地域看護学」「東日本大震災復興医療支援」「看護技術演習」「産前産後の母親」等であった。	
 	 2） 公開講座等	
 (1）2008 年度は「家族」
「子育て」
「健康」
「エコライフ」等をテーマに NPO 法人オーシャンフィールド 99
が主催する 7 回の「千葉県生涯学習講座」を後援した。	
 (2）2009 年度は、
「コミュニティ支援」「世界の災害・被災からの復興支援」「環境と健康」「海外ボランティアおよび異文化体験」「傾聴スキル」「引きこもり」等をテーマに NPO 法人オーシャンフィールド
99 が主催する 8 回の「千葉県生涯学習講座」を後援した。	
 (3）2010 年度は本学と茂原市教育委員会共催による「食育」をテーマにした講座、本学主催の「看護診断」
をテーマにした公開講座を実施した。また、「子育て支援」「精神障害者の保護者」「高齢者介護」「保91

健室登校」「食の幸福度」をテーマに NPO 法人オーシャンフィールド 99 との共催による 5 回の「千葉県生涯学習講座」を開催した。	
 (4）2011 年度は本学と茂原市教育委員会共催による「公害病」「健康教育」「国際貢献」「教育力とメンター」「生活習慣病」等をテーマに講座を 6 回開催。また、本学主催の公開講座は「ナイチンゲール」をテーマに 1 回開催した。	
 3） 国内ボランティア活動	 2008～2011 年度の施設におけるボランティア活動として、
大多喜町特別養護老人ホーム（月1～2 回）、子山ホーム（児童養護施設、月 1～2 回）、ベテスダホーム（身体障害者授産施設、月 2 回）訪問を実施。参加学生は 10～40 名。聖歌隊およびハンドベルコワイヤーによるチャリティおよび地域奉仕活動
は年間 10～15 回開催し、参加学生は 30～50 名。	
 4） 海外ボランティア活動	 学生主体の海外ボランティアグループ「アジアと共に生きる会」は、2008～2011 年度、マレーシア国
サバ州（3 回）、タイ国チャンマイ市（1 回）において活動を展開した。活動内容は主に「建築作業」「日本文化紹介」「健康教育と衛生に関する啓蒙」「異文化および地域住民との交流」等で参加学生は
10～15 名（学部生 6～10 名）であった。	
 	 【点検・評価】	
 1） 本学教員は、積極的に研修会・講演会等の講師として活動し、その範囲は地元や千葉県内に止まらず	
  県外にも及んでいる。また、学会および地域における「専門委員」等としての活動も行ない、様々な形での地域および社会貢献を試みている。ただし、教員における活動の頻度等にはバラつきがあった。	
 2） 看護職者を対象に「看護教育制度」「看護研究」「ロイ看護論」「看護実習指導」「助産学」「助産研究」「看護教育」「看護概念」等をテーマに講義・講演・講座を実施している。特に「看護診断」に関する講座は、本学の看護教育において力を入れている分野でもあるため、東京校舎を開催場に実施し、50 名の専門職者を対象に看護診断に関する基礎的な理解から活用に至る幅広い学習内容となる講座を実施した。また保健職者を対象に「保健師の歴史」「保健師教育」「保健活動業務」「地域看護実習」「復興医療支援」等をテーマに積極的に講義・講演・講座を実施している。	
 3） 一般市民対象に「家族」
「子育て」
「健康」
「コミュニティ支援」「復興支援」「環境と健康」「海外簿ランテ
ィア活動」「傾聴スキル」「食育」「不登校」「高齢者介護」等をテーマに積極的に講演・講義・講座を実施している。	
 4） 国内ボランティア活動	
 本学の前身である専門学校および短期大学の時代から継続している特色ある課外活動プログラムで、大多喜に移転後も 30 年以上継続している伝統的な地域・社会活動である。この伝統は、四大開設後も継続しており、現在に至っている。しかしながら、近年は学生および教職員の参加者が減少傾向にあるため、学生の移動に伴う配車の問題が生じている。	
 その他の国内ボランティア活動として、阪神淡路大震災や東日本大震災のような災害時におけるボランテ
ィア活動がある。これは、NPO 法人 ADRA ジャパンや系列機関の三育フーズと協力し、現地の必要に応じた活動を行なっている。	
 5） 海外ボランティア活動	 本学のボランティア活動は国内に留まらず、海外にも活動範囲を広げ、その歴史は大多喜移転以来、30 年
以上継続している。こうした海外でのボランティア活動を継続できる要因の一つは、本学が海外ネットワーク（SDA ネットワーク）および系列の諸機関（ADRA 等）を有するためである。特に ATI（アジアと共に生きる会）は、学生が発起人となって設立したボランティア団体で、学生が主体となって資金集め、準備から活動に至るまで深くかかわっている。現在は、本学教職員が現地との連絡や下見や準備を含めてかか92

わるようにしているが、ATI は本学および本学学生の特色ある課外活動プログラムとなっている。学生は海外ボランティアに参加するため、アルバイトや募金活動等を行ない資金を集めている。
参加した学生は、
ボランティア活動と異文化交流を通じて、ボランティアのあり方、「共に生きる」ことの意味、異文化への理解等を深め、本学での学生生活を意義と価値あるものにしている。そのため、毎年参加する学生や社会人になってからも参加する卒業生もいる。	
 近年の傾向としては、国内ボランティア活動と同様、海外ボランティア参加者の減少傾向が見られ、特に男子の参加者が減少している。そのため、建築作業等における活動内容に影響が出ている。また、初期の活動においては、
現地での厳しい生活環境での展開が多かったが、近年は良い生活環境での活動が増え、昔と比べると快適にボランティア活動が展開できるようになっている。このことは、衛生面および健康面
での生活環境の改善がされるようになった利点はあるが、一方において、不便な生活環境だからこそ考え、
学び、経験できた海外ボランティア活動の要素が減少しつつあると言える。	
 
	
  6)	
 その他の地域・社会貢献	 (1) クリスマス・チャリティーコンサートは大多喜に移転以来、30 年以上継続している活動である。主に大多喜公民館を会場とし、ゲストの音楽家に加え、本学の聖歌隊およびハンドベルコワイヤーが演奏を行ない、収益金は全額大多喜町の歳末助け合い運動に寄付している。聖歌隊およびハンドベルコワイヤー
は大多喜公民館での活動の他に、県内・県外でもボランティア・コンサートを行なっている。	
 (2) 本学では地域の行事にも積極的に参加し地域とのつながりを強化している。大多喜町の産業祭には ATI
等のグループがブースを出展し協力している。交通安全週間では、本学の学生が看護師のユニフォームを着用して運動に参加したり、一日署長を行なったりしている。	
 (3) 2010 年度より本学の図書館を地域に開放し、住民の方々に本学が所蔵する図書を利用できるようにしている。	
 (4) 地域において毎年 5 月 30 日に「ごみゼロ」運動が実施されているが、本学も毎年 5 月の第 4 週の金曜日に参加している。活動としては五井駅、茂原駅、勝浦駅、久我原駅付近と大多喜町にある国道および農道	
  のゴミ拾いおよび草刈等が主な活動である。	
 	
 【今後の課題と改善・課題に向けた方策】	
 1） 教員の活動については、今後も専門職者および一般市民を対象に積極的に講義や講演等を通して地域・社会貢献を継続したい。教員により活動の頻度についてはバラつきがあるので、できるだけ多くの教員が活動を展開するように奨励したい。	
 2） 公開講座については、本学主催および茂原市教育委員会との共催の講座が定着しつつあるが、アンケート調査等も実施しているため、できるだけ市民のニーズに応える講座の内容を企画したい。	
 3） 本学の伝統であり特色となっているボランティア活動について、活動の維持および活性化のために、今後も継続的な検討が必要となっている。ボランティア活動の紹介は主に入学時のオリエンテーションで行なっているが、活動を紹介する機会を増やす等、改善に向けた新しい取り組みが必要である。	
 4） 近年、地域の市町村との交流および連絡が緊密になり、相互の協力的な話し合いや会合が頻繁に行なわれるようになっている。また、看護および地域看護の実習においても、これまで以上に地域および社会との密接な関係や交流が必要となっている。こうしたことからも、地域との情報交換の機会を増やし、本学がどのよ
うに地域および社会に貢献できるのか、相互の資源等の確認と互恵的な協力関係の強化が必要である。	
 5） 海外ボランティアについては、アジア各国の経済が発展してきているため、プロジェクト費用がこれまで以上にかかるようになっている。そのためプロジェクト資金を集めるための工夫が必要である。設置母体となっている SDA 教団の各教会、これまで支援をいただいている団体にも引き続きご協力をお願いしていくだけ
でなく、年間を通して、フリーマーケット、夏祭り、三育祭、その他資金を集めるための学生による学内喫茶店（ハクナマタタ）などの学生による資金収集のための活動を支援していく。	
 936） 国内外のボランティア活動への学生の参加数減少の理由の一つに、学生リーダーの不足が挙げられる。主体
的に活動計画を立て、学生に呼びかけて活動を展開するリーダーが存在すると、そのボランティア活動は活発になるが、そのようなリーダーがいなくなると活動が衰退してしまう。そこで、ボランティアリーダー連
絡会を定期的に開催し、各活動についての報告、相談のほか、今後の活動について話し合う機会を持つことでリーダーのサポートと育成を図る。	
 7） 安全面についての配慮、アドバイザー、またリーダー育成のためにもボランティア活動への教職員の関わりが必要とされるが、実際には CMC 主事と副主事が複数のボランティアグループの顧問を兼務している状況である。またボランティア活動には施設訪問のためにドライバーが不可欠であるが、近年業者にドライバーを委託したため、引率責任のみならずドライバーも CMC 主事、副主事が担当している。このため、CMC 主事、副主事の負担が大きくなっている。また CMC 主事、副主事は週末に他の活動も担っているため、ボランティ
ア活動の機会が限定されてしまう。今後もボランティア活動を特色ある教育として継続していくのならば、CMC スタッフだけでなく、他の教職員も計画的にボランティア活動に関わるよう促し、学部全体でボランテ
ィア活動にも取り組んでいくよう努力する。	
 94

第 9 章	  学生生活	 	
 本学では、学部や宗教部をはじめ、いろいろな部門において学生を支援する環境と伝統があるが、ここでは学生部の活動を中心に報告する。	
 学生部では本学の教育理念および教育目標、そして特色ある教育の重要性を鑑み、学生の教育および学生生活の支援向上を目指し、他の部門および担当者と協力・連携しながら活動を展開してきた。完成年度を迎え、また第一期生を社会に送り出したことを踏まえ、過去 4 年間（2008 年度～2011 年度）を下記のようにまとめた。	
 	 【現状の説明】	
 1）	
 学生部組織（2008～2011 年度）	 (1)	 学生部長：1 名	
 (2)	
 寮監長：1 名	
 
(3)	
 寮	
  監：年度により異なるが、女子寮監（3～4 名）、男子寮監（1～2 名）、寮監アシスタント（0	
 ～1
名）	
 
(4)	
 学年アドバイザー：2～10 名	
 (5)	
 編入生アドバイザー：1～2 名	
 (6)	
 通学生アドバイザー：2 名	
 (7)	
 研成会（学生会）顧問：4～5 名	
 (9)	
 学生委員会：9～13 名	
 (10)	
 寮監委員会：4～5 名	
 (11)	
 学寮委員会：5～7 名	
 (12)	
 奨学委員会：9～12 名	
 (13)	
 学生係：1 名	
 (14)	
 健康管理室：1 名	 (15)	
 就職担当：1 名（兼任）、学部就職アドバイザー	
 2）学生部の業務内容	
 (1) 学生を教育する業務	
 
①

学寮教育	
 
学寮では、生活教育・寮内の宗教教育・寮内の労作教育等を実施している。学寮教育の評価については、2008 年度より毎年 2 月に実施している「学寮生活アンケート調査」を行ない、その結果を「教職員朝礼」および「全学集会」等において発表した。	
 ②	
  学生リーダー養成のための教育	
 学生リーダー養成のための教育は、「三育教育の意義と価値」「三育教育の歴史や伝統」「三育教育における学生リーダー」「リーダーシップ」等をテーマに、年 2 回開催する LTS（リーダーズ・ト
レーニング・セミナー）、「定例の部門別の話し合い」を通じて行なっている。	
 ③	
  生活教育および健康教育	
 通学生を含めた全学生を対象とした生活教育および健康教育は、入学後のオリエンテーション、
毎年 5 月から 6 月にかけて開催する「生活ガイダンス」および「健康ガイダンス」で行なっている。ガイダンスで取り上げる内容は「マナー」
「防犯」
「安全」
「性行動」
「食生活」
「ベジタリアンの効用」「禁酒・禁煙」「薬物依存」「アディクション」等で、講演を中心に特別プログラムを実施している。	
 ④	
  安全管理教育（防災教育および訓練／防犯教育／感染症予防教育等を含む）	
 
95

⑤	
  訓育（違反行為への対応）	
 (2) 学生生活を支援する業務	
 ① 研成会（学生会）活動：新入生歓迎会・夏祭り・三育祭・成人式等／部活／ボランティア／学寮行事／活動等の収益支援等／プロム（卒業生祝賀会）	
 ② 経済支援：奨学金支給／アルバイト紹介等	
 ③ 申請許認可（学生の学外での諸活動／車両所持・運行／入寮⇄通学の身分変更等）	
 ④ 学生相談・カウンセリング	 ⑤ 健康支援・通院送迎帰省	 ⑥ 就職関連サポート	
 ⑦ 帰省・帰寮送迎、買い物等	
 ⑧ 学生の意見への対応	
 (3) 学生部が実施する学校行事	
 ① 新入生歓迎昼食会	
 ② 生活ガイダンス	 ③ 健康ガイダンス	 ④ 防災訓練	 ⑤ 三育祭	 	  	 3）学生部関連行事	
 (1)	
 定例行事	
 ① 入寮オリエンテーション	 ② 食堂オリエンテーション	 ③ 新入生オリエンテーション	 ④ 新入生歓迎昼食会	
 ⑤ 生活ガイダンス	 ⑥ 健康ガイダンス	 ⑦ リーダーズ・トレーニング・セミナー（LTS）年 2 回	 ⑧ 三育祭	
 ⑨ 研成会（学生会）関連行事	
 ⑩ ドライバーズ・ガイダンス	 ⑪ 奨学金ガイダンス	 ⑫ 学内アパート入居オリエンテーション	 ⑬ 通学生オリエンテーション	
 
	
 
(2)	
 研成会（学生会）主催行事	
 ① 新入生歓迎会	
 ② 成人式記念行事	
 ③ 卒業記念行事	
 ④ 各種スポーツおよび交流プログラム	
 
	
 
	
 
【点検・評価】	
 1）学生部組織	 96

(1） 寮監関連	
 寮監をサポートする体制として、2008～2011 年度、副寮監あるいは年長の寮生による寮監アシ
スタントを配置したが、学内および寮内で 24 時間生活している寮生への教育および生活支援、また運営上の観点からすると、各寮複数の寮監体制が望ましい。寮監の実働はともかく夜間を含めると寮監を拘束する時間は長く、寮監は昼夜の区別なく寮生のニーズに対応している。寮生の通院送迎で半日を費やすこともあり、一人体制の場合、寮監が寮に不在となる時間が長くなる。また、寮生には多様なニーズがあるため、それに応えるためにも、各寮 2 人体制が望ましい。なお、
東京校舎サフランハイツ寮監は一人体制で東京校舎事務も兼務しているが、当初の目論見のような職務時間配分が実施できない状況だった。また、サフランハイツでは、休暇中も系列病院でアルバイトとして働く学生が寮に滞在する期間が長いため、寮監を拘束する期間および時間は長くなり負担が大きいため、体制の検討が必要である。2008～2011 年の間、大多喜の寮監の一人体制を補うために寮監アシスタントを採用した時期もあったが、寮監アシスタントが年長の学生となる制約があるため、毎年寮監アシスタントを配置することはできなかった。	
 ① アドバイザー関連	
 学年アドバイザーは、4 月に開催する学年別オリエンテーションの実施、学生リーダーの選出、
学業上のアドバイス等、学年アドバイザーとしての機能を果たした。編入生アドバイザーは、編入生との連絡を密にし、履修を含む学業上のアドバイスやサポートに加え、編入生が他の学生から孤立することがないように配慮を行なった。通学生アドバイザーは通学生の通学および生活上のサポートが主たる役割だが、通学生が少数のため、通学生部屋の管理等に関するオリエンテー
ションが主な役割であった。通学生の学業上のアドバイスについては、グループアドバイザーおよび学年アドバイザーが行なっている。研成会（学生会）顧問は、毎週、開かれた研成会会議に参加し、研成会運営を積極的にサポートした。グループアドバイザーについては、担当教員により学生とのかかわりの頻度等に違いが見られた。学年アドバイザー、編入生アドバイザー、研成会顧問については、その機能を十分に果たすことができたと考えている。	
 ② 委員会関連	 寮監委員会は月に 2 回開催した。寮監委員会は寮監と学生部長で構成する委員会で、学寮委員会（2011 年度組織）は寮監委員会メンバーに学部の担当教員が加わった委員会である。両委員会
とも学寮運営および学寮教育に関する話し合いを行なった。学生委員会は学寮委員会メンバーに加え、研成会顧問や保健室看護師も加わり、学生部主催の行事に関する話し合いや教授会への議
案検討に加え、学生活動の許認可、学生の健康状態の把握、身分変更（寮生↔通学生）、学内アル
バイト、車両所持および運行、訓育等、学生生活全般にかかわる会議を月 2 回開いた。奨学委員
会は各奨学金の募集締切に応じて、規程に従い支給について話し合った。	
 看護学科教員は従来、学生の自由を尊重し生活への干渉を避けるために、寮運営および教育に
直接かかわることが無かったが、学寮教育は学部教育の重要な柱となっていることから、看護学科教員が学寮教育に携わることは重要と考える。学寮委員会 2011 年度に新たに加え、一部の看護学科教員が寮監委員会に加わるようにしたが、教員が直接関与することは無かった。寮監からは、看護学科教員の学寮教育への直接関与を求める声があるので、今後の検討課題である。他の委員会については、それぞれの委員会としての機能を果たしていた。	
 ③ 学生係および健康管理室	
 学生係および健康管理室の担当者は各 1 名である。学生係（正規職員）は、学生部の多岐に渡る事務処理に加え、総合オフィス職員としての仕事依頼もあり、残業および休日出勤が多く、時間調整を行なっている状態である。健康管理室看護師は 2008～2010 年まで看護師の資格を有する寮監が兼務していたが、2011 年からは看護師がパートとして職に就き対応している。学内で 24
97

時間生活する寮生への健康管理上の対応を考慮するならば、24 時間対応できる体制が望ましい。	
 ④ 就職担当は学生係が事務の対応、学部就職アドバイザーが実質的な相談業務等を担当しているが、まだ第一期生のみしか卒業していない。一期生はそれぞれの希望に応じた進路選択できるよう対
応した。	
 
(2)	
 学生部業務内容	
 ①	
 学寮教育については、学寮報告(P.50～52)を参照	
 ②学生リーダー養成のための教育	
 本学の歴史や伝統、建学の精神の継承、学生リーダーの役割や責任の学習を目標に LTS（リーダーズ・トレーニング・セミナー）を年 2 回実施し、講演や討議の時間を持っている。その他、LTSのプログラムでは、各部門別にリーダー間での話し合いを行ない、当該学期の目標、行事やプログ
ラムの計画を立てと同時に、リーダーとしての役割等の確認も行なっているため、有効的に活用している。また、部門ごとに定期的に会議を行なっているため、その会議に出席している学生リーダ
ーは、そうした話し合いを通じて教育・訓練を受けている。なお、LTS のあり方については、短大時代より「講演」と「講演後の討議」を中心に行なっているが、新しい試みとして学生がより主体的に参加する形式を後期の LTS で試みている。LTS 等に関する学生の感想だけでは無く、学生からの評価を受ける方策を検討したい。	
 ③	
 生活教育および健康教育	
 
	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
  生活および健康教育に関するオリエンテーションおよびガイダンスは、速やかな学生生活への適応を支援するプログラムとして、また本学の特色ある教育（宗教教育・学寮教育・労作教育・健康教育）に対する学生の理解を深め、学生が積極的に三育教育を学修できるように実施している。生活および健康ガイダンスはそれぞれ年一回実施し、本学教職員および学外講師が講演を行なっている。講演テーマおよび講演者の選定は、学生委員会で行なっている。学生にガイダンスに関する感想や意見を求めることがあるが、概ね良好な反応である。オリエンテーションおよびガイダンスにおいて、学生からの感想だけでは無く、評価を受ける方策を検討したい。	
 
	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 ④	
 安全管理教育	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  全学および各寮における防災訓練を毎年実施している。全学の防災訓練内容については、地元の消防署に実施計画書を提出し、内容の承認を受けている。その他、地元の警察署や関係団体と協力し、本学学生を犯罪被害から守る防犯教育も実施している。また、必要に応じて防犯に関する情報提供も行なっている。一方、立地環境上、動物（マムシ・イノシシ等）による被害から身を守る情報提供等も行なっている。更に、季節に応じた感染症（インフルエンザ、ノロウィルス等）予防対策を実施し、被害を未然に防ぐ努力をしている。学生のほとんどが学寮生活を過ごしているため、感性症が広がった場合の影響は甚大である。努力が功を奏し、これまで休校に至ったことはない。
なお、安全・防犯・健康に関する管理や対応については、「大学生活ガイド」を学生、保護者に配布し、学生・保護者・本学が共通の認識と理解の上に健康と安全を確保するように心がけている。
防災・安全・健康の管理・対応に関しては、学内に設置している防災委員会、学生委員会、衛生委
員会、運営委員会等が行なっている。また、交通安全に関する対策として年 2 回学期の初めに「ドライバーズオリエンテーション」を実施し、学内および近隣における運行上の諸注意をはじめ、「交通事故を起こさない、巻き込まれない」ためのガイダンスを行なっている。	
 ⑤	
 学生を支援する業務	
 ⅰ．学生活動	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  学生の活動は研成会（学生会）を中心に行なわれている。研成会総会が研成会役員を選出し、研成会役員が学期毎のクラブ活動、課外活動、行事等の計画を研成会総会で承認を受けている。
なお、教職員が顧問として、研成会、クラブ、課外活動にかかわり、学外活動においては顧問が98引率することを原則としている。ここ数年、研成会の活動が活発になり、研成会組織や活動の見直しが行なわれ、より発展した活動を展開している。	
 
	
  	
  	
  	
  学生の課外活動には定期的行事やプログラムに加え、不定期の活動も多く、学校紹介と交流を兼ねた系列校訪問や教会訪問活動等も活発に行なっている。不定期の課外活動行事およびプログ
ラムは 2008 年度が 39 件、2009 年度が 35 件、2010 年度が 24 件、2011 年度は 39 件であった。
こうした活動の多くはボランティア活動またはボランティア活動を展開・維持するための資金集
めの活動だが、教職員が参加・引率することを原則として安全対策を講じている。	
 
	
  	
  	
  	
  	
  ⅱ.	
  経済支援	 奨学金支給が主たる支援方法だが、開学年度の 2008 年度の学内奨学金の延べ受給者は入学者数（33 名）を 18 名超過した 48 名（受給総額は約 3,900 万円）であることから、複数の奨学金を受給した学生がいたことがわかる。2009 年度の学内奨学金延べ受給者数は 88 名（受給総額は約4,860 万円）となっており、2 学年の全員が受給した形となった。2010 年度の奨学金の延べ受給者数は 165 名（受給総額は約 1 億 560 万円）で、3 学年の全員が受給した形となり、2011 年度の奨学金の延べ受給者数は 160 名で（受給総額は約 1 億 1200 万円）である。これに日本学生支援
機構奨学金等の学外の奨学金が加えた経済支援となった。なお、2011 年度については東日本大震
災の影響を受けた 13 名の学生に対し、授業料免除・授業料減免・お見舞い金支給等の特別支援を行なった。	
 経済支援に関しては、多種多様な奨学金支給により手厚い援助を行ない、学生にとっては、本学で学ぶ大きなメリットとなっている。	
 
	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 ⅲ.	
  申請許認可	
 
	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
  	
  学生が本学に対して要望として提出された申請書については、学生委員会で検討し、その結果を申請者に通知している。	
 
	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 ⅳ.	
  学生相談・カウンセリング	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  学生相談およびカウンセリングについては、寮監・健康管理室看護師・CMC（キャンパス・ミニ
ストリー・センター）スタッフ・グループアドバイザー・学年アドバイザー・カウンセリングを専門とする教員が行ない、学生を支援している。また、東京校舎では 2011 年度より学外カウンセラーを招き学生相談を無料で実施している。また東京校舎ではボランティアのチャプレン（牧師）を配置し、学生支援を行なっている。なお、大多喜校舎でも 2012 年度から学外カウンセラ
ーを招く予定である。	
 本学の教職員の学生支援に対する意識は高く、面接・相談・カウンセリングは定期・不定期を含め積極的に行なっている。また、多くの教職員がキャンパスの隣に居住して環境から、学生は面接やカウンセリングを比較的容易に受けることができる。学生は、教員のオフィスアワー以外でも必要に応じて教員オフィスを訪ね、教員はオフィスアワー外でも積極的に学生と面接や相談に応じている。	
 学生が抱える相談内容は多種多様だが、問題が深刻な場合、守秘義務を尊重し、学生本人の了解を得ながら教職員間での連携を行なっている。カウンセリング専門とする教員は、カウンセリ
ングに加え、心理アセスメントも実施し、学生の意思を尊重しながら、教職員および保護者と連携して学生支援を行っている。また必要に応じて近隣の医師を紹介している。なお、ほとんどの学生が寮生のため、先輩が後輩に対して、まだ同級生同士でも「悩み相談」の相互支援が活発に行なわれ、外部評価において、寮生活のメリットとして指摘を受けている。	
 
	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
  ⅴ.	
  健康支援・通院送迎関連	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  健康教育に力を入れているため、授業はもちろんのこと、
オリエンテーションやガイダンス等、健康に関するテーマを取り上げたプログラムは多い。本学が強調している禁酒・禁煙・菜食等も99創立以来、継続している教育である。	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  本学食堂では平日は三食の菜食料理を提供しているが、2008 年から 2010 年度までは菜食の献立
および食材は外部委託であったため、不満の声が少なからずあった。そこで 2011 年度からは、菜食料理を専門とする管理栄養士と調理師を職員に迎え、メニューを全面的に改定して食事を提供したところ、学生から「食事が美味しくなった」という評価を得ている。メニューは動物性食材を使用していないため（卵乳食材を除く）、現代社会において大きな健康問題である「生活習慣病予防」にも貢献できると考えている。	
 健康管理については、日中は健康管理室を中心に、夕方以降は寮監を中心に対応している。診察および通院が必要な寮生については、寮監が中心となって送迎を行なっている。立地上、診察および通院の不便さはあるが、健康管理の対応は十分に行なっている。なお、健康管理室では、
インフルエンザやノロウィルス等の感染症予防のため、感染予防および感染症に対する啓蒙も行なっている。その他、定期健康診断、健診結果の事後措置と報告、各寮での常備薬管理等も健康管理室の業務となっている。	
 ⅵ.	
  就職支援	
 
	
 	
 	
  	
  	
  	
  本学は職業安定法に基づく無料職業紹介事業所として許可を得ている。就職情報に関する窓口
は学生係が担当し、学生の個別の支援は、学部のグループアドバイザー、学年アドバイザー、就職アドバイザーが中心に行なっている。	
 系列の SDA 病院から奨学金を受給している学生が多いため、卒業後の就職先として SDA 病院を希望する学生が多いのが特徴である。どの SDA 病院に配属されるかは、本人の希望を取り、4 年
次に病院間で調整しながら決定している。なお、奨学金受給者が進学を希望する場合は、SDA 病院と相談の上、就業開始時期を延長する等の対応が取られている。	
 学生部の就職支援については、学内に設置してあるキャリアセンターを利用し、就職情報誌や資料（就職支援ナース専科・マイナビ看護学生・看護ナビ・メディアプラン等）および各病院から送付される資料および求人票（年間に約 300～400 件）を掲示すると同時に、資料のファイリ
ングを行ない、学生が自由に閲覧できるようにしている。またハローワークと連携し、情報交換
やハローワークから得た情報を学生に提供している。市町村等の公的機関からの保健師・看護師の募集情報に関しては、一般の就職関連情報や資料とは別にファイリングしている。	
 進学（大学院および助産師専攻コース）に関する情報（年間に 100 件～150 件）もキャリアセンターに資料をファイリングし、学生が自由に閲覧できるようにしている。なお、キャリアセン
ターにはコンピューターを 10 台設置し、学生はインターネットに接続して必要な就職・進学情報を閲覧することができるようになっている。	
 
	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 ⅶ.	
  帰省・帰寮送迎・買い物等	
 
	
  	
 	
 	
 	
 	
 	
  	
  	
  	
  帰省および帰寮時にはスクールバスを出し、寮生は無料で利用することができる。また、買い物
バス（平日・日曜日運行）を出すことにより、買い物に行きたい学生へのサービスを行なってい
る。	
 
	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 ⅷ.	
  学生の意見への対応	
 
	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
 	
  	
  	
  	
  従来より意見箱を寮内に設置していたが、2008 年度より学生ホールに意見箱を設置し、学生が自由に質問や意見を投書できるようにした。また寄せられた投書に対しては、回答を公示している。学生からの質問や意見の中には、共通する内容のものが多いため、Q＆A の形式で回答集を作成し、ファイリングしたものを投書箱の横に置いている。当初、質問や意見の一部に、きわめて個人的な内容の投書があったため、投書に関する基本ルールを定め、投書箱に掲示している。回
答集の作成後は、繰り返し出ていた投書が大幅に減少したことに加え、投書自体も減少傾向にあ
る。	
 
100

	
 
【今後の課題と改善・改革に向けた方策】	
 学生部組織について	 
大多喜の二つの女子寮では、各寮 2 名の寮監体制が理想ではあるが、少なくとも 3 人の寮監がシフトを組んで二つの寮を担当することが望ましく、これにより寮監の拘束時間を軽減できるだけでなく、学生はニーズに応じて 3 人の寮監が対応・支援できるようになり、学生にとっては受け皿の選択が広がることが期待できる。この点について、提案を行なっていきたい。また、学生の健康管理についても、24 時間、対応できる体制となるよう提案したい。	
 1）学生部業務について	 学寮教育および学寮生活の成果や効果の評価方法は確立しつつあるが、それ以外の学生部の教育・支援活動に対しては学生からの評価を受けていない（感想やコメントを求めることはある）。そのため、学生部業務を評価するデータが不足している。そこで、学生からの評価を受ける評価方法を学生委員会で検討したい。このことは、教育および支援効果を測るための判断材料として重要と考える。	
 学生部では、主に LTS を通じて本学の歴史や伝統や建学の精神を振り返り、それらを継承するための機会を提供してきたが、従来のような講演と討議という形式の外に、別なスタイルのアプローチを試み、教育効果の違いを検討し、より効果的に三育教育を継承できる方策を検討したい。	
 2）教育環境について	
 本学には独自の教育目標や教育方針があり、学寮教育はその一つである。ところが、学寮教育は、専任の寮監（職員）に委ねられているところが大きく、寮監からの要望にもあるように、看護学部教員が学寮運営および教育に直接かかわる体制を提案したいと考えている。	
 一方、寮生が主体的に改善や問題解決に取り組む機会を提供することは、大学教育において重要である。そのため、学生が運営にかかわる部門において（寮・研成会等）、生活や教育環境の改善や問題解決のために、学生が話し合い、改善策・解決策を見出し、実行に移し、言動の責任を負う「場」（教育環境）を提供することは大切である。そこで、学生が「話し合いの場」、具体的には「寮会」「役員会」等を有効に活用し、学生の主体性、判断力、行動力、責任感を涵養する「場」を提供する機会を増やすことを検討している。既に寮監委員会等において「寮会」（全寮生の話し合いの場）の復活を提唱し、学生の主体性を導きだす方策を検討している。	
 
	
 

101

第 10 章	  管理運営	 	  本学の設置主体は、学校法人三育学院である。学校法人三育学院の設置目的・教育理念は、本法人の寄附行為
及び学則、学生便覧（ハンドブック）に明文化され、一貫している。	
 	
  本学の組織図は次の通りである。	
 
	
 

	
 
	
 
	
 
1）	
 教授会	
 
【現状の説明】	
 	
  教授会は、学則第 59 条、第 60 条、第 61 条により組織され、教授会規程に従って開催されている。教授会は、学長、教授、准教授、講師、助教、助手によって構成される学部教授会の他に、短期大学・専門学校も含めた合同教授会を定期的に開催している。なお、合同教授会では、教員の他に、学生指導の観点から寮監も出席してい102る。なお、教授会は、審議事項は次の通りである。	
 	
  (1)教育および研究に関する事項	
 	  (2)教育課程（学科目）の編成に関する事項	
 	 	 (3)学生の単位取得に関する事項	
 	 	 (4)学生の入学、退学、休学、復学、除籍および卒業認定に関する事項	
 	 	 (5)学生の諸活動および生活指導に関する事項	
 	 	 (6)学生の補導および賞罰に関する事項	
 	 	
 (7)その他学長が必要と認めた事項	 	
 ＜学部教授会開催数について＞	
 2008 年度	
  10 回	
 2009 年度	
  10 回	
 2010 年度	
  11 回	 2011 年度	
  11 回	 	
 ＜合同教授会開催数について＞	
 2008 年度	
  25 回	
 2009 年度	
  27 回	
 2010 年度	
  21 回	 2011 年度	
  24 回	 	
 学生の生活指導や奨学金についての案件、学生の身分に関する案件（入退学など）本学は寮教育をベースとした全人教育を実施していることから他校・他学科、寮監を含めた合同教授会で審議している。	
 学則は理事会で決定されるために、学則変更などに係る事項については、教授会より学長を通して理事会へ議案を提出している。教員人事については、教授会で提案をし、理事会に議題を提出している（なお、教員の職員については教授会で決定）。	
 	 【点検・評価】	
 	
  学部教授会については、別紙の通り年間 10 から 11 回開催している。本学は、校舎が実習の関係で大多喜と東京校舎と 2 箇所に分かれているが、東京校舎の教員も月１回大多喜で実施される教授会に参加している。なお、
年 1 度以上東京校舎で教授会を開催している。	
 他校・他学科の教員を含めた定例の合同教授会を月一回開催している。建学の精神を共有し、同一キャンパス
で教育を行っていることから、学生活動、学校行事においても協力関係を持っており、ビジョンも共有しているが、議案によっては、学部教授会での議論をくりかえすことにもなり、効率的とは言えない。今後学部教授会と合同教授会の役割の明確化、構成員の再検討が必要である。一方、同一キャンパスで教育活動を行う大学、短期
大学、専門学校が、協力して三育教育の特長をどのように教育に生かしていくか、教員間の協力が不可欠である。
本学は生活教育やキリスト教育など、学部学科で完結しない側面もあることから横断的な合同教授会の意義を際確認する必要がある。	
 	
 【今後の課題と改善・課題に向けた方策】	
 本学の教授会は、学部の教員による学部教授会と、短期大学、専門学校の教員を含めた全体教授会が行われている。学部教授会の役割と全体教授会の役割を精査し、学部教授会と合同教授会の意義を確認すると共に、効率的な運営が行われるために議案の扱い、構成員などを検討し、明文化することが必要である。	
 
103

	
  前述したように二つの校舎に人員を配置していることから、合同教授会への参加が限られているという問題点があったが、2011 年度からは、情報基盤も更改され、テレビ会議システムを運用する事ができるようになり、
学生指導等で参加できない教員もテレビ会議システムにより参加が可能になったが、画質や音声が十分ではなく対応が必要である。	
 
	
 
	
  	
 
2）	
 大学の管理運営体制	
 【現状の説明】	
 寄附行為 13 条に定める通り、法人の最高業務執行機関として理事会を設置し、人事をはじめとした業務の最終的な執行を執り行っている。なお、寄附行為第 14 条に定める通り、理事会機能をより効率的に運営するために常任理事会を組織している。	
 また、理事会の運営状況について諮問する評議員会を設け、学校法人の業務執行状況への意見などを集約し、法人運営に活用している。	
 また、学内に監事室を設け・大学運営状況や財産管理状況など監事に情報提供し、指導を仰いでいる。	
 	 理事の定数：10 名	
  （内部理事 5 名、外部理事 5 名）	
 評議委員の定数：21 名	
 監事の定数：2 名	 	
 ＜理事会開催＞	
 
年度	
 

開催回数	
 

理事会実出席率	 議事内容・備考	 2008 年度	
 

6 回	
 

0.85	
 

常任理事会新設。	
 2009 年度	
 

7 回	
 

0.86	
 

12 月臨時に開催。任期満了改選。学長改選。	
 2010 年度	
 

6 回	
 

0.93	
 

2011 年 3 月は震災の影響に
より開催日を変更。	
 2011 年度	
 

6 回	
 

0.82	
 

	
 

開催回数	
 

理事会実出席率	 2008 年度	
 

5 回	
 

0.92	
 

常任理事会新設。	
 2009 年度	
 

5 回	
 

0.80	
 

	
 

2010 年度	
 

5 回	
 

0.92	
 

	
 

2011 年度	
 

6 回	
 

0.92	
 

	
 

開催回数	
 

理事会実出席率	 2008 年度	
 

3 回	
 

0.73	
 

	
 

2009 年度	
 

3 回	
 

0.86	
 

寄附行為変更	 2010 年度	
 

3 回	
 

0.76	
 

短期大学専攻科閉科	 2011 年度	
 

2 回	
 

0.81	
 

	
 

	
 
＜常任理事会＞	
 年度	
 議事内容・備考	 	
 ＜評議員会＞	
 
年度	
 

	
 
104

議事内容・備考	 【点検・評価】	
 理事会及び常任理事会、評議員会の運営については、構成する理事・評議員の出席を得て、定期的に開催している。特に理事会では四年制大学化及び短期大学の改組問題から将来構想について重要な話し合いが継続して行われてきた。	
 教員人事については、中堅・若手教員の育成を実施し、今後、核となる人材の育成を心掛けている。	
 	
 【今後の課題と改善・課題に向けた方策】	
 四年制大学も完成年度を迎え、第一期生を世に輩出した。今後は、大学の認可申請に係る膨らんだ教員人事については、大学設置基準に則して、教員の科目数などを再検討しながら、適正な人員まで削減を行う予定である。	
 	 3）学長、学部長、学科長、図書館長の権限と選任手続き	
 【現状の説明】	
 	
  学長及び学部長、学科長、図書館長の権限及び選任については規程に従って実施している。	
 学長については、大学設置準備段階より短期大学の学長であった上田	  勲学長が大学の学長を兼務することとなった。2008 年 4 月に大学開学から、学長の責務を負って下っていたが、健康上の理由により 2009 年度末、辞任することとなり、2009 年秋に規程に従って理事会において学長選を行い、2010 年度より東出克己が学長となった。	
 大学の学部長については、2008 年の開学時より本郷久美子学部長が選出され、以後学部長と学科長を兼務している。	
 図書館長については、2009 年度までは前上田	
  勲学長が兼務し、2010 年度からは渡辺清美学務部長が図書館長を兼務している。	
 	 【点検・評価】	
 規程に従って適切に運営されている。なお、学長の選任規程については辞任についての規程が不十分であったことから、2009 年度の理事会において改訂し、新しい規定で学長を選任した。	
 	
 【今後の課題と改善・課題に向けた方策】	
 	
  概ね規程に従って運営されている。完成年度まで看護学部長と看護学科長が兼任しており、学部長に職務が集中していることから、今後は、学科長を選任し権限を委譲・整理しより効率的で効果的な学部・学科運営を行っていく方針である。	
 	 4）意思決定	 【現状の説明】	
 三育学院大学の管理運営上の最高の意思決定機関は理事会である。大学の学則及び人事、規程（一部）などは理事会の承認・決議を経て執行される。通常の教育課程並びに学籍に関する意思決定については、学則 61 条に基づいて教授会で行われる。	
 教授会のもとに各種の委員会（常設・臨時を含む）が設置されている。各委員会で決定された事項は教授会に報告され、重要な案件・事項については教授会で審議され、決定される。	
 	
  大学の管理・運営については、学則 54 条に従って運営委員会で審議される。運営委員会のメンバーは学則第55 条に従い学内主要部署の長及び学長が指名する 2 名の計 8 名で構成され、学則第 56 条に従い、下記の案件について審議している。運営委員会は月 2 回実施（年間 24 回程度）している。	
 
	
 
	
 
105

＜運営委員会の構成メンバー＞	
 学長、事務局長、学務部長、学部長、宗教部長、学生部長、企画広報部長、学科長	
 ※議長は学長、書記は事務局長が行う。	
 	
 ＜運営委員会の審議事項＞	
 (1)大学の行う主要な事業及び経営。運営計画に関する事項	
 (2)大学の予算、決算に関する事項	
 (3)官庁、団体との公的障害に関する事項	
 (4)募金に関する事項	
 (5)理事会に対する報告、提案に関する事項	
 (6)その他学長が必要と認める事項	 	 【点検・評価】	
 最高意思決定機関は理事会であり、その理事会のもとに学校運営面では運営委員会、教学面においては教授会がそれぞれ案件事項を審議しており、整合性ある管理運営を行っている。運営員会で検討される案件が多いために会議が長時間にわたることが多く、効率的な会議に向けてのさらなる努力が必要である。	
 	
 【今後の課題と改善・課題に向けた方策】	
 	
  理事会においては、今まで年 6 回開催していたが、機動的に運営する必要があるとの判断から 2008 年度より常任理事会を設け、月 1 回の理事会を機動的に運営し重要事項を審議している。	
 	
  運営委員会は、月に 2 回程度行われていが、議案が多いため長時間の会議になることが多く、議案の事前配付の徹底により会議の効率と質の確保を目指すべきである。	
 	 5）評議員会などの全学的審議機関	
 【現状の説明】	
 
評議員会は、寄附行為 17 条の各号に定める評議員によって構成されている。現在、評議員は 21 名である。評
議員会は理事会の決定（予算・決算）や寄附行為変更などの重要案件に対して理事会に対して意見を述べることができる。	
 また、私立学校法の改正によって見直された監事の役割がある。監事は理事会に参加し、様々な角度から意見を述べることができる。監事は公認会計士と共に財務状況につい把握し、理事長や文部科学省へ意見を述べることができる。学校運営についても意見を述べることができる。	
 	 【点検・評価】	
 最高の意思決定機関である理事会を審議する機関として評議員会が組織されている。2008 年の開学から、評議員から大学の健全運営、法人内の短期大学閉学及び専門学校三育学院カレッジ改組などについて様々な建設的な意見を吸い上げる事が出来た。	
 法人運営などの学校運営についても監事より建設的なご意見をいただき、議事録に注記している。予算、決算については資料が膨大になることから事前の資料配付などを考慮する必要がある。	
 	
 【今後の課題と改善・課題に向けた方策】	
 評議員会については、年に 2 度（予算、決算）定例の集会を設けている。各委員より正確で建設的な意見が得られるように資料の事前配布ができるようなスケジュールや体制を組むべきである。監事については、公認会計士との連携や内部監査に努めていきたい。	
 1066）事務組織と学校法人理事会との関係	
 【現状の説明】	 	  小規模な大学のために、教学組織と学校法人理事会とは、学長が定期的に理事長と連絡をとり学校経営などの指摘アドバイス受けながら学校運営を行っている。なお、事務部門は大学の事務局長が法人の事務局長を兼務している。大学では学長が理事長や事務局長と連携をとりながら学校運営を行っている。	
 	
 【点検・評価】	
 本来ならば、法人事務局を独立させるべきであるが、人的余裕がないために法人業務を大学の総務課、経理課、法人業務担当職員（副事務長含む）が行っている。教職員の大半が学内の住宅に居住していることから連携もとれている。	 	
 【今後の課題と改善・課題に向けた方策】	
 	
  学長と理事長、理事長と事務局長、学長と事務局長とは連絡を取り合いながら学校運営にあたっているが、これを定期的に行うことが大学運営の質を高めるために必要である。	
 	 7）各種委員会	
 【現状の説明】	 	  教育、研究そして運営など各分野において委員会が設置されている。寮生活、学生活動、宗教教育に関する委
員会は大学のみならず、短期大学、専門学校、そして職員も加わった協力体制で構成されている。委員会数は 45にのぼる。	 	
 【点検・評価】	 	
  大学の規模が小さく教職員数も限られているため一人が複数の委員を兼任することになり、委員会のスケジュ
ール調整も簡単ではない。委員会の役割を精査し、数を減らすなどの努力が必要である。	
 	
 【今後の課題と改善・課題に向けた方策】	
 	
  ＦＤ委員会と研究員会など役割が近い委員会を統合すること。	
 	
  自己点検・自己評価についても学部の教員のみで構成される主として教育研究に係わる委員会と管理運営も含まれる大学全体の委員会が存在し非効率的であり、統合すべきである。	
 	 8）自己点検・自己評価委員会	
 【現状の説明】
	
  本学の理念に基づいた教育や研究の質を維持・向上させるために、自己点検・自己評価は必須である。実施にあたっては、学長が招集する自己点検・自己評価委員会を設置する。委員会は学部長、学科長、事務局長・学務部長、宗教部長、学生部長、教務課長、任命された学科教員で構成されている。
	
  委員会は自己点検・自己評価に関する規定に基づき、定期的に自己点検・自己評価を実施している。実施にあたっては、各職務分掌による担当者があたりその結果を学長に報告している。また、評価項目については、本学
は、認証評価を公益財団法人日本高等教育評価機構依頼しておりその評価機構の項目に準じて設定している。
〈自己点検・自己評価活動の概略〉
	
  大学が設置された2008年度、そして2009年度、2010年度については、簡潔な自己点検・自己評価を行い、完成
年度を迎えた2011年度については、設置から完成年度に至る4年間の振り返りを含めたより詳細な評価とした。

107

【点検・評価】	  大学の初年度、すなわち2008年度から開始した自己点検・自己評価は、それぞれの項目を点検し記録することに留まっていた。2011年度からは、点検報告に留まらず、「改善・改革の方策」を各項目において提案することで評価の改善につながっていると考えられる。しかし、報告書作成のための自己点検評価から改革改善のために
具体的提案を行い、次年度にこれが実施されているかどうかをチェックする自己点検・自己評価に向けてさらなる改善が必要である。
【今後の課題と改善・改革に向けた方策】
	  自己点検・自己評価の報告書の作成が年度末近くとなっているが、年度後半から自己点検・自己評価の報告書作成に向けてスケジュールを組むべきである。また、教育研究活動および諸活動は、委員会で計画され実施されており、それぞれの委員会においては議事録、委員会記録が作成されている。しかし、自己点検・自己評価において各委員会の活動を振り替えるときに、それぞれの委員会で委員会報告をフォーマット化し、委員会活動の質を高め、自己点検につなげる仕組み作りが必要である。
	  2012年度より認証評価機構の評価基準が改定されるので、これに伴い自己点検・自己評価の点検項目の改定を検討する必要があると考えられる。認証評価機構の改定は、大学の改革改善を具体的に展開するための基準変更であるのでこれを参考に本学の自己点検・自己評価の評価項目と共に、評価の視点などを再検討する必要があろ
う。
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 

108

第 11 章	  財務	 1）教育研究と財務	
 
【現状】	
 
第 1 表は、大学が開学した 2008 年度から、完成年度の 2011 年度までの消費収支計算書（高等教育＜大学・短期大学・専門学校＞）をとりまとめたものである。費用については、人件費以外は構成比率の高いものから表記している。	 	  2008 年度については、2007 年 12 月 3 日に大学の認可を受け、認可後に学生募集を行ったことから入学定員を満たすことが出来なかった。このため、2011 年度まで各年で約 20 名の学生減となり学生生徒等の納付金の減少となった。また、消費支出面では大学設置に伴う東京校舎及び 4 号館（須藤校舎）の建設と備品購入等の消費支出のために消費収支超過額が大幅に赤字となった。なお、教育研究費関連の備品にかかる支出については 2009年度にも行った。	
 	  2010 年度及び 2011 年度については、教員の人件費や関連病院の奨学金の増額、病院による総合看護実習の開始などから消費支出が増加した。	
 	 【点検・評価】	
 大学開学初年の入学定員を大幅に下回ったこと、また編入枠を十分に生かすことができなかったことから学生生徒納付金が減少し、帰属収入が思うように伸び悩み各年において帰属収支超過額が当初の予算よりも拡大した。
また、学生募集を支えるために関連病院の奨学金を 2010 年度より増額し、学生の確保には一定の効果をもたらしたが、奨学費の増額を招き、消費収支超過額が拡大した。	
 人件費については、2008 年度の大学設置にともない、完成年度である 2011 年度までは教員人件費については設置審の審査を要することから、費用面において教授陣の担当科目などを精査しながら再編成を行う必要があろう。	
 	
  教育研究にかかる費用であるが、教員研究費の増額や大学院博士課程への人材育成のための支出、学生の奨学資金の増額、実習関係の諸費用の増加などから、教育研究経費は増額され、教育研究環境は徐々にではあるが整ってきているといえよう。	
 	
 【今後の課題と改善・課題に向けた方策】	
 	
  大学完成年度の 2011 年度までは、文部科学省の指導を仰ぎながら予算編成及び大学運営を行ってきた。完成年度以後は、大学の設置基準を遵守し、大学の建学の精神及びビジョンに沿った大学運営及び教育活動を展開していく予定である。	
 	  具体的には、安定した消費収入を確保するために、学生募集を強化すると共に、多方面からの寄付や外部資金を確保していきたい。支出面においては、教員の人件費が高止まりしていることから、大学設置基準を遵守しながら、教員のティーチングロード（担当科目数）を調整し、教育効果が最大限発揮できるような人事配置を目指す予定である。	
 	  奨学費についても一部審査の厳格化をはかり学習効果も兼ね備えた支給方法を心がけながら財務改善をう宇予
定である。

109

	
 
第 1 表	
  三育学院大学の財務状況	
 （単位：円、％）	
 
2011	
 

	
  	
 
2008	
 
2009	
 
2010	
 
学生生徒等納付258,521,650	
 	  44.9%	
  299,946,150	
 	
  49.9%	
  318,610,650	
 	  50.8%	
  359,074,650	
 	  48.6%	
 
金	
 
寄付金	
 
170,258,937	
 	  29.6%	
  129,752,951	
 	
  21.6%	
  116,768,781	
 	
  18.6%	
  143,230,206	 	  19.4%	
 補助金	
 18,722,000	 	  3.3%	 63,422,000	 	  10.6%	
 84,052,000	 	  13.4%	
  124,086,000	 	  16.8%	
 事業収入	
 64,437,930	
 	
  11.2%	
 71,828,869	
 	
  12.0%	
 70,995,917	
 	
  11.3%	
 74,926,390	
 	  10.1%	
 
資産運用収入	 16,546,978	 	  2.9%	 16,908,423	
 	
  2.8%	 17,393,012	
 	
  2.8%	 18,664,642	
 	
  2.5%	
 雑収入	
 40,569,148	
 	
  7.0%	 10,634,780	
 	
  1.8%	 13,272,464	 	  2.1%	 13,091,805	
 	  1.8%	
 手数料	
 6,522,094	 	
  1.1%	
 6,978,182	
 	
  1.2%	 6,670,822	
 	  1.1%	
 5,203,760	
 	
  0.7%	
 資産売却差額	
 
	
  	
 
0.0%	
 
1,115,511	
 	
  0.2%	
  	
  	
 
0.0%	
  	
  	
 
0.0%	
 
帰属収入合計	 575,578,737	 	  100.0%	
  600,586,866	 	  100.0%	
  627,763,646	
 	  100.0%	
  738,277,453	
 	  100.0%	
 基本金組入額合-172,805,495	
 	
  	
  	
 
-6,989,278	
 	
  	
  	
 
-2,101,729	
 	
  	
  	
 
-12,643,539	
 	
  	
  	
 
計	
 
消費収入の部合402,773,242	
 	
 	
  	
 
593,597,588	
 	
 	
  	
 
625,661,917	
 	
 	
  	
 
725,633,914	
 	
 	
  	
 
計	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
人件費	
 
396,699,593	
 	  54.7%	
  391,296,626	
 	  55.1%	
  395,412,564	 	
  50.4%	
  417,442,840	
 	
  50.5%	 	  教員人件費	 232,435,396	
 	  32.0%	  258,060,521	
 	  36.3%	  265,571,557	
 	
  33.9%	
  271,065,588	
 	  32.8%	
 	
  職員人件費	 127,487,980	
 	
  17.6%	
  124,689,839	
 	  17.6%	
  126,602,081	
 	
  16.2%	
  131,294,869	
 	
  15.9%	
 	  退職金	
 36,776,217	 	  5.1%	 8,546,266	
 	
  1.2%	
 3,238,926	
 	
  0.4%	 15,082,383	
 	
  1.8%	 奨学費	
 62,187,608	
 	
  8.6%	 64,313,362	
 	  9.1%	 97,344,933	
 	
  12.4%	
  114,478,463	
 	
  13.9%	
 光熱水費	
 27,499,611	
 	
  3.8%	 23,467,362	
 	
  3.3%	 25,863,526	
 	  3.3%	 26,971,801	
 	
  3.3%	
 賃借料	
 16,177,556	
 	
  2.2%	 15,272,977	
 	
  2.2%	 28,343,823	
 	
  3.6%	 25,347,987	
 	  3.1%	
 報酬・委託手数料	
 9,859,578	
 	
  1.4%	 15,770,151	
 	
  2.2%	 24,739,461	
 	
  3.2%	 25,285,997	
 	
  3.1%	
 諸会費	
 17,451,331	 	  2.4%	 16,112,278	 	
  2.3%	 20,702,383	
 	
  2.6%	 22,930,911	 	  2.8%	
 旅費交通費	
 15,427,744	
 	
  2.1%	 14,615,078	
 	
  2.1%	 14,813,232	
 	  1.9%	 16,953,735	
 	
  2.1%	
 広報費	
 9,584,738	
 	  1.3%	 11,160,094	 	
  1.6%	 14,439,819	
 	  1.8%	 13,639,434	 	  1.7%	
 
消耗品費	
 	
 
15,855,000	 	  2.2%	 12,673,070	
 	
  1.8%	 14,937,593	
 	
  1.9%	 12,740,284	 	
  1.5%	
 雑費	
 20,739,709	
 	
  2.9%	 13,350,496	
 	  1.9%	 14,908,023	
 	
  1.9%	 12,363,145	 	
  1.5%	
 保険料	
 10,618,825	
 	  1.5%	 11,149,147	
 	
  1.6%	 11,283,159	
 	
  1.4%	 11,331,992	
 	
  1.4%	
 研究費	
 3,662,818	
 	  0.5%	 6,435,927	
 	  0.9%	 7,996,206	 	  1.0%	 9,474,098	 	
  1.1%	
 修繕費	
 13,332,018	
 	
  1.8%	 7,684,521	
 	
  1.1%	 10,171,951	
 	
  1.3%	 8,044,872	
 	
  1.0%	
 福利費	
 7,902,459	
 	  1.1%	 6,048,947	
 	  0.9%	 6,363,184	
 	  0.8%	
 6,719,235	
 	
  0.8%	
 通信運搬費	
 6,431,713	
 	  0.9%	 5,636,571	
 	
  0.8%	 5,819,251	 	  0.7%	 6,544,543	
 	  0.8%	
 印刷製本費	
 9,626,696	
 	  1.3%	 6,800,341	
 	
  1.0%	 4,520,501	
 	  0.6%	 5,522,986	
 	
  0.7%	 実習費	
 3,111,635	
 	
  0.4%	 2,974,349	
 	
  0.4%	 542,875	 	
  0.1%	 3,607,820	
 	
  0.4%	
 公租公課	
 446,150	 	
  0.1%	 1,998,520	
 	  0.3%	 3,608,970	
 	
  0.5%	 3,244,123	 	  0.4%	 車両燃料費	
 3,219,325	
 	  0.4%	 2,261,090	
 	
  0.3%	 1,856,637	
 	
  0.2%	 2,071,326	 	
  0.3%	
 行事費	
 813,849	 	  0.1%	 602,368	 	  0.1%	 361,222	 	
  0.0%	
 1,912,791	
 	
  0.2%	
 監査報酬費	
 1,375,040	
 	
  0.2%	 1,513,690	
 	
  0.2%	 1,487,250	
 	
  0.2%	 1,606,230	 	
  0.2%	
 渉外費	
 762,181	 	
  0.1%	 952,681	 	
  0.1%	 934,931	 	
  0.1%	 1,067,773	
 	
  0.1%	
 労作教育費	
 346,963	 	
  0.0%	 591,689	 	
  0.1%	 338,860	 	
  0.0%	 496,632	 	
  0.1%	
 
	
  	
 
	
  	
 
	
  	
 
	
  	
 
	
  	
 
	
  	
 
	
  	
 
	
  	
 
	
  	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
  	
 
	
 
	
  	
 
	
  	
 
	
  	
 
	
  	
 
	
  	
 
	
  	
 
	
  	
 
	
  	
 
	
  	
 
徴収不能引当金繰入額等	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
 
	
  	
 
	
 
資産処分差額	
 
	
  	
 
0.0%	
  	
  	
 
0.0%	
 
205,368	 	
  0.0%	
  	
  	
 
	
  	
 
減価償却額	
 72,310,894	
 	
  10.0%	
 77,286,314	 	
  10.9%	
 76,794,019	
 	
  9.8%	 76,166,363	
 	
  9.2%	
 消費支出合計	 725,443,034	 	  100.0%	
  709,967,649	
 	  100.0%	
  783,789,741	
 	  100.0%	
  825,965,381	
 	  100.0%	
 110

帰属収支超過額	
 
消費収支超過額	 -149,864,297	
 	
  	
  	
 

-109,380,783	
 	
  	
  	
 

-156,026,095	
 	
  	
  	
 

-87,687,928	
 	
  	
  	
 

-322,669,792	
 	
  	
  	
 

-116,370,061	
 	
  	
  	
 

-158,127,824	
 	
  	
  	
 

-100,331,467	
 	
  	
  	
 

	
 
2）外部資金等	 【現状】	
 外部資金を用いた研究事業については、現在行われていない。科研費についても現在申請は行われていない。	
 	
 【点検・評価】	
 科研費の申請などにより外部資金を多く申請し、そして採択されることは、教研費の割合を高めることができ財政の安定化を計ることが出来るだけでなく、大学の本来持つべき高度な研究機関としての役割に応えるものである。その点、本学は大学の完成年度まで大学化事業に追われ、特に教員においても授業や実習指導に時間を割かれ研究を十分に行えなかった。	
 大学の発行する紀要論文の寄稿数も近年徐々に増えておき、完成年度以降は地域と連携して様々な研究活動を行って行かなければならない。	
 	
 【今後の課題と改善・課題に向けた方策】	
 大学は教育機関であると同時に、研究機関としての使命を帯びている。今までは、科研費の申請や外部資金の導入は行われてこなかったが、今後は(1)教学と事務との連携、(2)科研費担当事務の充実、(3)学部あげての研究活動の推進により、外部資金を獲得できるように展開していきたい。	
 
	
 
	
 
3）予算の配分と執行	
 
【現状】	
 
	
  予算の配分については、毎年度、12 月から 1 月にかけて予算担当者に次年度の予算配分についての原案を提案し、その原案をもとに事務局で学長案を作成し、2 月中旬から 3 月上旬にかけて運営委員会を設けて次年度の予算案を作成している。毎年、3 月下旬に行われる理事会・評議員会において予算案が成立した後、4 月以降に事務局長から予算担当者に対して予算配分の通知を行っている。	
 	
 【点検・評価】	
 予算については、文部科学省に提出した大学設置にかかる予算案を参考にしながら現実の予算編成を行っていた。校舎などの建築や備品購入などについても当初の予定通り執行した。なお、初年度の入学者減による納付金の減少や文部科学書の教員審査による人件費増、実習関係の費用増などにより消費収支差額（超過額）が拡大した。なお、完成年度後は能動的な予算編成を心がけていきたい。	
 	
 【今後の課題と改善・課題に向けた方策】	
 	
  文部科学省に提出した事前の大学運営方針にそって予算編成を行ってきた。今後は本学のミッションを常に視野に入れながら、経営の安定という側面から予算編成を実施していく。	
 	 4）財務監査	 【現状】	
 監査には業務監査と会計監査とがある。本学では、会計監査については世界総会の監査部が厳密なルールに基づいて、年間 2 週間ほど学内に滞在し、監査を行っている。監査の結果については監事に報告し、助言・始動を仰いでいる。	
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業務監査については、理事会・評議員会の参加のほか、大学の運営委員会の議事録を定期的に配信し、指導を仰いでいる。また、監事の先生方には定期的に大学に来ていただき、大学の運営について意見交換を行ったりし
ている。	
 
	
 
【点検・評価】	
 財務監査については、必要最小限ではあるが規定通り実施した。会計監査については、上部機関の監査に依存しており、監事の内部監査も含めて今後はさらなる充実を図っていきたい。業務監査についは監事が非常勤の監事であり、理事会出席及び運営委員会などの議事録を送付し意見をもとめいているが、さらに監査機能を高める
ために、内部監査システムの構築と外部監事によるは定期的な指導体制を確立する必要があろう。	
 	
 【今後の課題と改善・課題に向けた方策】	
 本法人は、小さな学校群の集まりであり、地理的にも離れた場所にあるため、細部にわたる会計処理を円滑に行うためには法人事務員を派遣し指導・チェック体制をとっている。今後は、会計処理システムを変更し、リア
ルタイムに会計処理が行うことができかつ財務監査を実施できるような体制を組んでいきたい。	
 また、監事が非常勤であり外部の監査に依存しているが、関連の学校法人機関間で定期的に内部監査を行えるような体制を構築していきたい。	
 
	
 
	
 
5）私立大学財務比率	
 
【現状】	
 
	
  本学貸借対照表及び消費収支関係の比率は次の通りである。2008 年～2009 年度までの学校法人三育学院の財務比率と私立大学（大学法人）の財務比率を示している。	
 
	
 
	
 
第２表	
  私立大学財務財政比率との比較	
  	  ※私立大学の欄は大学法人平均値(2009 年度)	
 
	
 

比率	
 

2008 年度	
 2009 年度	
 2010 年度	
 2011 年度	
 

私立大学	
 

貸

消費収支差額構成比率	
 -21.9%	 -23.5%	 -25.0%	 -27.3%	 -12.7%	
 借基本金比率	
 99.6%	
 99.6%	
 99.7%	
 99.7%	
 96.6%	
 

対

固定比率	
 

88.7%	
 87.8%	
 87.1%	
 86.5%	
 101.4%	 照

固定長期比率	 88.3%	
 87.4%	
 86.5%	
 86.0%	
 91.7%	
 

表

流動比率	
 

278.8%	 290.2%	 280.4%	 288.9%	 229.5%	
 関前受金保有率	 297.8%	 476.8%	 471.8%	 454.0%	 325.4%	
 係

総負債比率	
 

6.7%	
 

6.7%	
 

7.3%	
 

7.5%	
 

15.0%	
 負債率	 率	  基本金実質組入率	
 

1.8%	
 

3.6%	
 

4.0%	
 

4.3%	
 

17.7%	
 80.6%	
 79.6%	
 78.5%	
 77.0%	
 	
 消

人件費比率	
 63.3%	
 60.9%	
 60.6%	
 57.0%	
 61.8%	
 費

教育研究経費構成比率	
 23.5%	
 23.0	
 24.4%	
 24.7%	
 36.0%	
 収

管理経費比率	 20.2%	
 20.2%	
 22.4%	
 20.7%	
 

8.1%	
 

支

消費支出比率	 109.6%	
 105.6%	 110.2%	 103.5%	 107.9%	
 関【経常経費依存率】	
 268.7%	 251.7%	
 253.8%	
 255.9%	 	
 係

学生生徒等納付金比率	
 40.8%	
 41.9%	
 43.4%	
 40.4%	
 53.6%	
 比

寄付金比率	
 18.8%	
 15.1%	
 13.7%	
 15.3%	
 

2.2%	
 

比

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率	
  補助金比率	 基本金組入率	 24.9%	
 28.2%	
 29.7%	
 29.5%	
 10.8%	
 15.7%	
 

1.8%	
 

0.9%	
 

2.9%	
 

10.7%	 	 	 【点検・評価】	
 学校法人三育学院の法人全体と私立大学法人の財務比率を見ると、本法人は大学も含めてそれぞれ小さな学校の集まりである。私立大学法人との比較から次の点を指摘することが出来る。	
 貸借対照表関連の指標では消費収支差額の割合が私立大学法人よりも大きい点である。本法人は、小さな学校
群の集まりであるが、それぞれの学校において消費収支差額を減少させる取組を行っていかなければならない。
幸いなことに負債率・総負債率などは大学法人全体の平均値よりも低い。	
 	
 一方、消費収支関係費比率をみると、教育研究経費構成比率が低く、逆に管理経費比率が高い。教育研究経費が低いのは初等中等機関が加わっていることと、学寮などをもつ全寮制の学校であることから管理経費が高めに推移していると判断することができる。また、消費収入では、少人数の大学であることから私大平均よりも学生生徒等納付金比率は低く、寄付金や補助金の比率が高い。本学の特長を表しているといえよう。	
 	 財務比率を見ると本学の特長を端的に表しているといえる。今後は、経営の安定化を目指すために、(1)定員の確保、(2)個々の学校群の経営健全化努力を徹底することが必要である。	
 	
 【今後の課題と改善・課題に向けた方策】	
 今後は次の様な改革並びに改善を行っていく必要がある。	
 大学及び短期大学などの高等教育においては、定員を確保し、収容定員内においても経営安定化可能な体質を作ることである。設置基準を遵守し教育の質を落とさずに人件費を圧縮し、経費を抑えながら消費収支差額を改善していく事が求められている。法人内には初等中等法人が数多くあることから,補助金比率は非常に高い。また関連の宗教法人や病院などからの寄附の割合が高いが、更に経営を安定化させるためには、外部資金の調達及び一般寄附を増やしていく努力が必要である。	
 法人内の初等中等機関においては、園児・児童・生徒の募集が厳しく、経営困難校となっている学校がある。
経営困難校については経営指導を行い、複式化などの経費節減努力を行っているが、今後は設立の目的などを照らして、統廃合なども含めた経営再編を行っていく。	
 また、短期大学は少子化などから学生募集が困難になり、財務状況も悪化していることから、早期に統廃合を含めた機構改革を行う予定である。	
 	
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