2024 年 5 月作成（第 5 版）
日本標準商品分類番号874291、872529

医薬品インタビューフォーム
日本病院薬剤師会の IF 記載要領 2018（2019 年更新版）に準拠して作成

アロマターゼ阻害剤

レトロゾール錠剤

形

フィルムコーティング錠

製剤の規制区分

劇薬、処方箋医薬品（注意-医師等の処方箋により使用すること）

規 格 ・ 含 量

1 錠中レトロゾール 2.5mg

一

和名：レトロゾール（JAN）
洋名：Letrozole（JAN、INN）

般

名

製造販売承認年月日
薬価基準収載・販売開始年月日製造販売（輸入）・
提携・販売会社名

製造販売承認年月日2015 年 2 月 16 日

薬価基準収載年月日

2015 年 6 月 19 日

販売開始年月日2015 年 6 月 19 日

製造販売元：ダイト株式会社
販 売 元：日本ケミファ株式会社

医薬情報担当者の連絡先

問い合わせ窓口

日本ケミファ株式会社 くすり相談室
TEL.0120-47-9321 03-3863-1225／FAX.03-3861-9567
受付時間：8:45～17:30（土日祝祭日を除く）
医療関係者向けホームページ
https://www.nc-medical.com/

本 IF は 2023 年 12 月改訂の電子添文の記載に基づき改訂した。
最新の情報は、独立行政法人医薬品医療機器総合機構の医薬品情報検索ページで確認してください。

医薬品インタビューフォーム利用の手引きの概要－日本病院薬剤師会－

１．医薬品インタビューフォーム作成の経緯
医療用医薬品の基本的な要約情報として、医療用医薬品添付文書（以下、添付文書）がある。医療現場で医師・薬剤師等の医療従事者が日常業務に必要な医薬品の適正使用情報を活用する際には、添付文書に記載された情報を裏付ける更に詳細な情報が必要な場合があり、製薬企業の医薬情報担当者（以下、ＭＲ）等への情報の追加請求や質疑により情報を補完してきている。この際に必要な情報を網羅的に入手するための項目リストとして医薬品インタビューフォーム（以下、ＩＦと略す）が誕生した。
1988 年に日本病院薬剤師会（以下、日病薬）学術第２小委員会がＩＦの位置付け、ＩＦ記載様式、ＩＦ記載要領を策定し、その後 1998 年に日病薬学術第３小委員会が、2008 年、2013 年に日病薬医薬情報委員会がＩＦ記載要領の改訂を行ってきた。
ＩＦ記載要領 2008 以降、ＩＦはＰＤＦ等の電子的データとして提供することが原則となった。これにより、添付文書の主要な改訂があった場合に改訂の根拠データを追加したＩＦが速やかに提供されることとなった。最新版のＩＦは、医薬品医療機器総合機構（以下、ＰＭＤＡ）の医療用医薬品情報検索のページ（https://www.pmda.go.jp/PmdaSearch/iyakuSearch/）にて公開されている。日病薬では、2009
年より新医薬品のＩＦの情報を検討する組織として「インタビューフォーム検討会」を設置し、個々のＩＦが添付文書を補完する適正使用情報として適切か審査・検討している。
2019 年の添付文書記載要領の変更に合わせ、ＩＦ記載要領 2018 が公表され、今般「医療用医薬品の販売情報提供活動に関するガイドライン」に関連する情報整備のため、その更新版を策定した。

２．ＩＦとはＩＦは「添付文書等の情報を補完し、医師・薬剤師等の医療従事者にとって日常業務に必要な、医薬品の品質管理のための情報、処方設計のための情報、調剤のための情報、医薬品の適正使用のための情報、薬学的な患者ケアのための情報等が集約された総合的な個別の医薬品解説書として、日病薬が記載要領を策定し、薬剤師等のために当該医薬品の製造販売又は販売に携わる企業に作成及び提供を依頼している学術資料」と位置付けられる。
ＩＦに記載する項目配列は日病薬が策定したＩＦ記載要領に準拠し、一部の例外を除き承認の範囲内の情報が記載される。ただし、製薬企業の機密等に関わるもの及び利用者自らが評価・判断・提供すべき事項等はＩＦの記載事項とはならない。言い換えると、製薬企業から提供されたＩＦは、利用者自らが評価・判断・臨床適用するとともに、必要な補完をするものという認識を持つことを前提としている。
ＩＦの提供は電子データを基本とし、製薬企業での製本は必須ではない。

３．ＩＦの利用にあたって
電子媒体のＩＦは、ＰＭＤＡの医療用医薬品情報検索のページに掲載場所が設定されている。
製薬企業は「医薬品インタビューフォーム作成の手引き」に従ってＩＦを作成・提供するが、ＩＦの原点を踏まえ、医療現場に不足している情報やＩＦ作成時に記載し難い情報等については製薬企業のＭ
Ｒ等へのインタビューにより利用者自らが内容を充実させ、ＩＦの利用性を高める必要がある。また、随時改訂される使用上の注意等に関する事項に関しては、ＩＦが改訂されるまでの間は、製薬企業が提供する改訂内容を明らかにした文書等、あるいは各種の医薬品情報提供サービス等により薬剤師等自らが整備するとともに、ＩＦの使用にあたっては、最新の添付文書をＰＭＤＡの医薬品医療機器情報検索のページで確認する必要がある。
なお、適正使用や安全性の確保の点から記載されている「V.5. 臨床成績」や「XII. 参考資料」、「XIII.
備考」に関する項目等は承認を受けていない情報が含まれることがあり、その取り扱いには十分留意すべきである。

４．利用に際しての留意点
ＩＦを日常業務において欠かすことができない医薬品情報源として活用していただきたい。ＩＦは日病薬の要請を受けて、当該医薬品の製造販売又は販売に携わる企業が作成・提供する、医薬品適正使用のための学術資料であるとの位置づけだが、記載・表現には薬機法の広告規則や医療用医薬品の販売情報提供活動に関するガイドライン、製薬協コード・オブ・プラクティス等の制約を一定程度受けざるを得ない。販売情報提供活動ガイドラインでは、未承認薬や承認外の用法等に関する情報提供について、製薬企業が医療従事者からの求めに応じて行うことは差し支えないとされており、ＭＲ等へのインタビ
ューや自らの文献調査などにより、利用者自らがＩＦの内容を充実させるべきものであることを認識しておかなければならない。製薬企業から得られる情報の科学的根拠を確認し、その客観性を見抜き、医療現場における適正使用を確保することは薬剤師の本務であり、ＩＦを活用して日常業務を更に価値あるものにしていただきたい。
（2020 年 4 月改訂）

目

次

Ⅰ. 概要に関する項目 ................................................... 5

9. 透析等による除去率 .............................................. 19

1. 開発の経緯 .............................................................. 5

10. 特定の背景を有する患者 ....................................... 19

2. 製品の治療学的特性 ............................................... 5

11. その他 ................................................................... 19

3. 製品の製剤学的特性 ............................................... 5
4. 適正使用に関して周知すべき特性 .......................... 5
5. 承認条件及び流通・使用上の制限事項 ................... 5
6. ＲＭＰの概要 .......................................................... 5

Ⅷ. 安全性（使用上の注意等）に関する項目 .............. 20
1. 警告内容とその理由 .............................................. 20
2. 禁忌内容とその理由 .............................................. 20
3. 効能又は効果に関連する注意とその理由 .............. 20

Ⅱ. 名称に関する項目 ................................................... 6
1. 販売名 ..................................................................... 6

4. 用法及び用量に関連する注意とその理由 .............. 20

2. 一般名 ..................................................................... 6

6. 特定の背景を有する患者に関する注意 ................. 21

3. 構造式又は示性式 ................................................... 6

7. 相互作用 ................................................................ 22

4. 分子式及び分子量 ................................................... 6

8. 副作用 ................................................................... 23

5. 化学名（命名法）又は本質 ..................................... 6

9. 臨床検査結果に及ぼす影響 ................................... 24

6. 慣用名、別名、略号、記号番号.............................. 6

10. 過量投与 ................................................................ 24

Ⅲ. 有効成分に関する項目 ............................................ 7
1. 物理化学的性質....................................................... 7
2. 有効成分の各種条件下における安定性 ................... 7
3. 有効成分の確認試験法、定量法.............................. 7
Ⅳ. 製剤に関する項目 ................................................... 8
1. 剤形 ........................................................................ 8

5. 重要な基本的注意とその理由................................ 20

11. 適用上の注意......................................................... 25
12. その他の注意......................................................... 25
Ⅸ. 非臨床試験に関する項目 ....................................... 26
1. 薬理試験 ................................................................ 26
2. 毒性試験 ................................................................ 26

2. 製剤の組成 .............................................................. 8

Ⅹ. 管理的事項に関する項目 ....................................... 27
1. 規制区分 ................................................................ 27

3. 添付溶解液の組成及び容量 ..................................... 8

2. 有効期間 ................................................................ 27

4. 力価 ........................................................................ 8

3. 包装状態での貯法 ................................................. 27

5. 混入する可能性のある夾雑物 ................................. 9

4. 取扱い上の注意 ..................................................... 27

6. 製剤の各種条件下における安定性 .......................... 9

5. 患者向け資材......................................................... 27

7. 調製法及び溶解後の安定性 ..................................... 9

6. 同一成分・同効薬 ................................................. 27

8. 他剤との配合変化（物理化学的変化） ................... 9

7. 国際誕生年月日 ..................................................... 27

9. 溶出性 ..................................................................... 98. 製造販売承認年月日及び承認番号、薬価基準収載年月日、販売開始年月日 ........ 27

10. 容器・包装 .............................................................10

9. 効能又は効果追加、用法及び用量変更追加等の年月日及びその内容 ....... 27

11. 別途提供される資材類 ...........................................10

10. 再審査結果、再評価結果公表年月日及びその内容 ....... 27

12. その他 ....................................................................10

11. 再審査期間 ............................................................ 27

Ⅴ. 治療に関する項目 .................................................. 11
1. 効能又は効果 ......................................................... 11

12. 投薬期間制限に関する情報 ................................... 27
13. 各種コード ............................................................ 28

2. 効能又は効果に関連する注意 ................................ 11

14. 保険給付上の注意 ................................................. 28

3. 用法及び用量 ......................................................... 11
4. 用法及び用量に関連する注意 ................................ 11

ⅩⅠ. 文献 ....................................................................... 29
1. 引用文献 ................................................................ 29

5. 臨床成績 ................................................................ 11

2. その他の参考文献 ................................................. 30

Ⅵ. 薬効薬理に関する項目 ...........................................14
1. 薬理学的に関連ある化合物又は化合物群 ..............14

ⅩⅡ. 参考資料 ................................................................ 31
1. 主な外国での発売状況 .......................................... 31

2. 薬理作用 ................................................................14

2. 海外における臨床支援情報 ................................... 31

Ⅶ. 薬物動態に関する項目 ...........................................16
1. 血中濃度の推移......................................................16

ⅩⅢ. 備考 ....................................................................... 32
1. 調剤・服薬支援に際して臨床判断を行うにあたっての参考情報....... 32

2. 薬物速度論的パラメータ .......................................17

2． その他の関連資料 ................................................. 32

3. 母集団（ポピュレーション）解析 .........................17
4. 吸収 .......................................................................185. 分布 .......................................................................18
6. 代謝 .......................................................................18
7. 排泄 .......................................................................18
8. トランスポーターに関する情報.............................18

Ⅰ.

概要に関する項目

1.

開発の経緯
レトロゾール製剤はアロマターゼ阻害剤であり、本邦では 2006 年 4 月に上市されている。
レトロゾール錠 2.5mg「ケミファ」は後発医薬品として開発し、2015 年 2 月に承認を取得し、同年 6 月に上市した。2022 年 12 月、生殖補助医療における調節卵巣刺激、多嚢胞性卵巣症
候群における排卵誘発、原因不明不妊における排卵誘発に対する効能又は効果、用法及び用量が追加された。

2.

製品の治療学的特性(1) 閉経後乳癌、生殖補助医療における調節卵巣刺激、多嚢胞性卵巣症候群における排卵誘発、原因 不明不妊における排卵誘発に適応を有している（「Ⅴ.-1. 効能又は効果」の項参照）。
(2) レトロゾールは非ステロイド系イミダゾール・第 3 世代アロマターゼ阻害剤である。
(3) 重大な副作用として、血栓症、塞栓症、心不全、狭心症、肝機能障害、黄疸、中毒性表皮壊死症（Toxic Epidermal Necrolysis：TEN）、多形紅斑、卵巣過剰刺激症候群があらわれることがある（「Ⅷ.-8. 副作用」の項参照）。

3.

製品の製剤学的特性(1) PTP シート表面には、薬剤の判別を容易にするため、1 錠単位で「レトロゾール」、
「規格」
、
「識
別コード」を表記しています。PTP シート裏面 1 段目には、視認性向上のため、2 錠単位で「製
品名」
、
「規格」
、
「識別コード」を大きく表記し、2 段目以降には、薬剤の判別を容易にするため、1 錠単位で「製品名」、「規格」を表記している。
(2) 個装箱には、切り離し可能なタグを施している。

4.

適正使用に関して周知すべき特性
適正使用に関する資材、最適使用推進ガイドライン等
RMP
追加のリスク最小化活動として作成されている資材
最適使用推進ガイドライン
保険適用上の留意事項通知

5. 承認条件及び流通・使用上の制限事項(1) 承認条件
該当しない(2) 流通・使用上の制限事項
該当しない
6.

ＲＭＰの概要
該当しない

有無
無
無
無
無

Ⅱ.

名称に関する項目1.

販売名(1) 和名
レトロゾール錠 2.5mg「ケミファ」(2) 洋名
Letrozole Tablets 2.5mg “Chemiphar”(3) 名称の由来「有効成分」+「剤形」+「含量」+「屋号」より命名した。

2.

一般名(1) 和名（命名法）
レトロゾール（JAN）(2) 洋名（命名法）
Letrozole（JAN、INN）(3) ステム
アロマターゼ阻害剤、イミダゾール-トリアゾール誘導体：-rozole3.

構造式又は示性式

4.

分子式及び分子量
分子式：C17H11N5
分子量：285.30

5.

化学名（命名法）又は本質
4,4'-[(1H-1,2,4-Triazol-1-yl)methylene]-dibenzonitrile （IUPAC）

6.

慣用名、別名、略号、記号番号
該当しない

Ⅲ.

有効成分に関する項目

1. 物理化学的性質(1) 外観・性状
白色の結晶性の粉末(2) 溶解性
各種溶媒における溶解度
溶媒
酢酸（100）アセトニトリル
メタノール
エタノール（99.5）
水日局の溶解度表記
溶けやすい
やや溶けやすいやや溶けにくい
溶けにくい
ほとんど溶けない(3) 吸湿性
該当資料なし(4) 融点（分解点）、沸点、凝固点
融点：約 186℃(5) 酸塩基解離定数
該当資料なし(6) 分配係数
該当資料なし(7) その他の主な示性値
該当資料なし2.

有効成分の各種条件下における安定性
該当資料なし3.

有効成分の確認試験法、定量法
確認試験法：
赤外吸収スペクトル測定法（臭化カリウム錠剤法）
定量法：
液体クロマトグラフィー

Ⅳ.

製剤に関する項目

1.

剤形(1) 剤形の区別
フォルムコーティング錠(2) 製剤の外観及び性状
販売名

表面

裏面

側面

性状
帯赤黄色のフィル
ムコーティング錠

レトロゾール錠
2.5mg「ケミファ」

直径：6.1mm、厚さ：3.3mm、重量：102.0mg(3) 識別コード
識別コード
記載場所

レトロゾール錠 2.5mg「ケミファ」
DK 523
錠剤、PTP シート(4) 製剤の物性
該当資料なし(5) その他
該当資料なし2.

製剤の組成(1) 有効成分（活性成分）の含量及び添加物
有効成分（1 錠中）添加剤(2) 電解質等の濃度
該当しない(3) 熱量
該当資料なし3.

添付溶解液の組成及び容量
該当しなし

4.

力価
該当しない

レトロゾール錠 2.5mg「ケミファ」
レトロゾール 2.5mg
乳糖水和物、結晶セルロース、軽質無水ケイ酸、デンプングリコ
ール酸ナトリウム、ヒプロメロース、ステアリン酸マグネシウ
ム、タルク、マクロゴール 6000、酸化チタン、黄色三二酸化鉄

5.

混入する可能性のある夾雑物
4,4’-[(1H-1,3,4-Triazol-1-yl)methylene]-dibenzonitrile

4,4’ ,4’’-methylidenetrisbenzonitrile

6.

製剤の各種条件下における安定性 1),2)
レトロゾール錠 2.5mg「ケミファ」
試験名
保存条件
加速試験

40±1℃
75±5%RH

保存期間
6ヵ月

保存形態
最終包装製品（PTP包装を紙箱に入れたもの）

結果
規格内

40±2℃
3ヵ月
遮光・気密容器
規格内
75±5%RH
25±2℃
3ヵ月
遮光・開放
規格内
無包装
75±5%RH
安定性試験
総照度
120 万 lx･hr
20日
開放
規格内
25±2℃
45±5%RH
測定項目：性状、確認試験、純度試験、製剤均一性、溶出試験、定量〈加速試験〉：性状、純度試験、溶出試験、定量〈無包装安定性試験〉
7.

調製法及び溶解後の安定性
該当しない

8.

他剤との配合変化（物理化学的変化）
該当しない

9.

溶出性 3)
溶出挙動における類似性
本製剤は後発医薬品の生物学的同等性試験ガイドライン（平成24年2月29日 薬食審査発0229第10号）に準拠。
レトロゾール錠2.5mg「ケミファ」（方法） 日局溶出試験法 パドル法
試験条件： 回転数50rpm
試 験 液： pH1.2、pH5.0、pH6.8、水
判定基準：

試験液
判定時間
判定基準
15 分
pH1.2
15 分
pH5.0
試験製剤の平均溶出率は標準製剤の平均溶出率±15％
50rpm
15 分
pH6.8
の範囲にある水15 分（結果） レトロゾール錠2.5mg「ケミファ」と標準製剤（フェマーラ錠2.5mg）の溶出挙動の類似性が確認された。
回転数

10. 容器・包装(1) 注意が必要な容器・包装、外観が特殊な容器・包装に関する情報該当しない(2) 包装100 錠［10 錠（PTP）×10］(3) 予備容量
該当しない(4) 容器の材質
PTP 包装：ポリ塩化ビニル、アルミ箔
11. 別途提供される資材類
該当資料なし12. その他
該当資料なしⅤ.

治療に関する項目

1.

効能又は効果〇 閉経後乳癌〇 生殖補助医療における調節卵巣刺激〇 多嚢胞性卵巣症候群における排卵誘発〇 原因不明不妊における排卵誘発2.

効能又は効果に関連する注意
5. 効能又は効果に関連する注意〈生殖補助医療における調節卵巣刺激、多嚢胞性卵巣症候群における排卵誘発、原因不明不妊における排卵誘発〉
5.1 本剤の投与の適否は、患者及びパートナーの検査を十分に行った上で判断すること。原発性卵巣不全が認められる場合や妊娠不能な性器奇形又は妊娠に不適切な子
宮筋腫の合併等の妊娠に不適当な場合には本剤を投与しないこと。また、甲状腺機能低下、副腎機能低下、高プロラクチン血症及び下垂体又は視床下部腫瘍等が認められた場合、当該疾患の治療を優先すること。

3.

用法及び用量(1) 用法及び用量の解説〈閉経後乳癌〉
通常、成人にはレトロゾールとして 1 日 1 回 2.5mg を経口投与する。
〈生殖補助医療における調節卵巣刺激、多嚢胞性卵巣症候群における排卵誘発、原因不明不妊における排卵誘発〉
通常、レトロゾールとして 1 日 1 回 2.5mg を月経周期 3 日目から 5 日間経口投与する。十分な効果が得られない場合は、次周期以降の 1 回投与量を 5mg に増量できる。

(2) 用法及び用量の設定経緯・根拠
該当資料なし4.

用法及び用量に関連する注意
7. 用法及び用量に関連する注意〈多嚢胞性卵巣症候群における排卵誘発、原因不明不妊における排卵誘発〉7.1 本剤を用いた周期を繰り返し行っても十分な効果が得られない場合には、患者の年齢等も考慮し、漫然と本剤を用いた周期を繰り返すのではなく、生殖補助医療を含め他の適切な治療を考慮すること。

5. 臨床成績(1) 臨床データパッケージ
該当しない(2) 臨床薬理試験
該当資料なし(3) 用量反応探索試験
該当資料なし(4) 検証的試験
1） 有効性検証試験〈閉経後乳癌〉①国内第Ⅱ相試験
抗エストロゲン剤による治療歴のある閉経後乳癌（進行・再発）患者 31 例を対象に、レトロゾール 2.5mg を 1 日 1 回経口投与した。
「進行・再発乳癌患者における治療効果の判定基準」に基づき効果判定をした結果、奏効率は 29.0%（9/31 例）で、奏効例に 24 週間以上不変が継続した例を加えた割合は 54.8%（17/31 例）であった。
（2004 年 7 月までの集計；投与期間の中央値：240 日、最長：1120 日）
副作用発現頻度は、67.7%（21/31 例）であった。主な副作用は、ほてり 25.8%（8/31、関節例）、血中コレステロール増加 22.6%（7/31 例）、ALT 増加 16.1%（5/31 例）
4)痛、頭痛、AST 増加各 12.9%（4/31 例）であった 。
②国内後期第Ⅱ相試験（第 2 次治療）
抗エストロゲン剤に対して無効となった閉経後乳癌（進行・再発）患者 57 例を対象に、レトロゾール 2.5mg を 1 日 1 回経口投与した。
「進行・再発乳癌患者における治療効果の判定基準」に基づき効果判定をした結果、奏効率は 21.1%（12/57 例）
であった。
（2005 年 4 月までの集計；観察期間の中央値：168 日、最長：364 日）
副作用発現頻度は、57.9%（33/57 例）であった。主な副作用は、ほてり 15.8%（9/57例）、血中コレステロール増加 10.5%（6/57 例）であった 5)。
③海外第Ⅲ相試験（タモキシフェンとの比較試験：第 1 次治療）
閉経後の進行性乳癌患者 907 例を対象に、レトロゾール群（1 日 1 回 2.5mg 投与）又はタモキシフェン群（1 日 1 回 20mg 投与）に無作為に割り付け、二重盲検群間比較試験を実施した。主要評価項目である病状が悪化するまでの期間（Time toprogression：TTP）の中央値はレトロゾール群で 9.4 ヵ月、タモキシフェン群で 6.0
ヵ月であった。TTP のハザード比は 0.72（95%信頼区間：0.62～0.83、p<0.0001）
であり、レトロゾール群はタモキシフェン群と比較して病状が悪化するリスクを約30%低下させた。また、副次的評価項目である奏効率はレトロゾール群で 32%（145/453 例）、タモキシフェン群で 21%（95/454 例）であった。奏効率のオッズ比は、タモキシフェン群に対して 1.78 倍（95%信頼区間：1.32～2.40、p＝0.0002）
でありレトロゾール群が有意に優れていた。なお、第 1 次治療が適さなくなった時
点でクロスオーバーを可とし 6 ヵ月毎に生存率を検討したところ、24 ヵ月までの生存率ではレトロゾール群はタモキシフェン群に比べ有意に高かった（p＝0.0010～0.0246）6),7)。
レトロゾール投与群の副作用発現頻度は、40.9%（186/455 例）であった。主な副作用は、ほてり 16.7%（76/455 例）、嘔気 6.6%（30/455 例）、脱毛症 5.5%（25/455
例）、疲労 2.6%（12/455 例）、便秘 2.4%（11/455 例）、嘔吐 2.2%（10/455 例）、頭痛 2.2%（10/455 例）、多汗 2.0%（9/455 例）であった。
④海外第Ⅲ相試験（タモキシフェンとの比較試験：術後補助療法（初期治療））
ホルモン受容体陽性の閉経後早期乳癌女性における術後補助療法の初期治療として、レトロゾール群（1 日 1 回 2.5mg 投与）又はタモキシフェン群（1 日 1 回 20mg投与）に無作為に割り付け、二重盲検群間比較試験を実施した（観察期間の中央値；25.8 ヵ月）。主要評価項目である無病生存率（Disease Free Survival：DFS）
に関してレトロゾール群は 4,003 例中 351 例が再発したのに対して、タモキシフェ
ン群では 4,007 例中 428 例が再発し、レトロゾール群はタモキシフェン群と比較して再発のリスクを相対的に 19%低下させ（ハザード比 0.81、95%信頼区間：0.70

、5 年時点での DFS はレトロゾール群で 84.0%、タモキシフェ～0.93、p＝0.003）
ン群で 81.4%であった（絶対差 2.6%）。また、乳癌の重要な予後因子である腋窩リ
ンパ節転移陽性例において、レトロゾール群はタモキシフェン群と比較して再発のリスクを相対的に 29%低下させ（ハザード比 0.71、95%信頼区間：0.59～0.85、
p<0.001）、5 年時点でのリンパ節転移陽性例における DFS はレトロゾール群
で 77.9%、タモキシフェン群で 71.4%であった（絶対差 6.5%）。副次的評価項目である全生存率において両群間に統計学的有意差は認められなかったものの（ハザード比 0.86、95%信頼区間：0.70～1.06、p＝0.15）、遠隔転移の発生のリスクを相対的に 27%低下させた（ハザード比 0.73、95%信頼区間：0.60～0.88、p＝0.001）8),9)。
⑤海外第Ⅲ相試験（プラセボとの比較試験：術後補助療法（逐次治療））
乳房切除術後にタモキシフェンによる術後補助療法を受けた原発性乳癌患者 5,170
例を対象に、レトロゾール群（1 日 1 回 2.5mg 投与）又はプラセボ群に無作為に割り付け、二重盲検群間比較試験を実施した（観察期間の中央値；30 ヵ月、範囲；1.5～61.4 ヵ月）
。主要評価項目である DFS に関して、レトロゾール群は 2,583 例中92 例が再発したのに対して、プラセボ群では 2,587 例中 155 例が再発し、レトロ
ゾール群はプラセボ群と比較して再発のリスクを相対的に 42%低下させ（ハザード比 0.58、95%信頼区間：0.45～0.76、p<0.001）、4 年時点での DFS はレトロゾー
ル群で 94.4%、プラセボ群で 89.8%であった（絶対差 4.6%）。また、副次的評価項目である全生存率については、レトロゾール群は 2,583 例中 51 例が死亡したのに対して、プラセボ群では 2,587 例中 62 例が死亡し、両群間に統計学的有意差は認められず（ハザード比 0.82、95%信頼区間：0.57～1.19、p＝0.3）、4 年時点での全生存率はレトロゾール群で 95.4%、プラセボ群で 95.0%であった（絶対差 0.4%）。
しかしながら、腋窩リンパ節転移陽性例においてレトロゾール群はプラセボ群と比較して死亡のリスクを相対的に 39%低下させた（ハザード比 0.61、95%信頼区
間：0.38～0.98、p＝0.04）。更に、遠隔転移発生のリスクを相対的に 40%低下させ（ハザード比 0.60、95%信頼区間：0.43～0.84、p＝0.002）、4 年時点での無遠隔転移生存率は、レトロゾール群で 96.6%、プラセボ群で 93.7%であった（絶対差 2.9%）10),11)。
2） 安全性試験
該当資料なし(5) 患者・病態別試験
該当資料なし(6) 治療的使用
1） 使用成績調査（一般使用成績調査、特定使用成績調査、使用成績比較調査）、製造販売後データベース調査、製造販売後臨床試験の内容
該当資料なし2） 承認条件として実施予定の内容又は実施した調査・試験の概要
該当しない(7) その他
該当資料なしⅥ.

薬効薬理に関する項目

1.

薬理学的に関連ある化合物又は化合物群
アロマターゼ阻害剤：アナストロゾール、エキセメスタン
注意：関連のある化合物の効能・効果等は最新の電子添文を参照すること

2.

薬理作用
(1) 作用部位・作用機序
レトロゾールはアロマターゼの活性を競合的に阻害することにより、アンドロゲン
からのエストロゲン生成を阻害し、乳癌の増殖を抑制する。閉経前の女性では、エストロゲン生成阻害の結果、FSH（卵胞刺激ホルモン）分泌が誘導され、卵巣内においてアンドロゲンが蓄積する。FSH 及びアンドロゲンの作用により卵巣が刺激され卵胞発育が促進される 12)。

(2) 薬効を裏付ける試験成績
1) アロマターゼ阻害作用① レトロゾールは、ヒト胎盤ミクロソーム画分から調製したアロマターゼの活性を、競合的に阻害した（Ki 値＝2.1nM）（in vitro）。また、幼若ラットにおけるアンドロステンジオン誘発の子宮肥大は、卵巣アロマターゼを介して産生される
エストロゲンに依存するが、レトロゾールは 0.3μg/kg/日以上の用量でこの子宮肥大を抑制した 13)。
② 閉経後進行・再発乳癌患者にレトロゾール 1 日 1 回 2.5mg を反復投与したとき、アロマターゼ活性は定量下限値（99.1%）まで阻害された 14)。
2) 血漿中エストロゲン濃度抑制作用
閉経後進行・再発乳癌患者にレトロゾール 1 日 1 回 2.5mg を連日経口投与する
ことにより、血漿中エストラジオール濃度は投与前値（幾何平均 3.52pg/mL）に対し、投与 4 週時点で定量下限値（1.21pg/mL）付近まで、血漿中エストロン濃度も投与前値（幾何平均 13.20pg/mL）に対し、投与 4 週時点で定量下限値（9.90pg/mL）まで低下し、投与期間中いずれもその効果は持続した 4),5)。
3) 抗腫瘍効果
ラットの NMU（N-ニトロソ-N-メチルウレア）誘発乳腺腫瘍及び DMBA（7、12ジメチルベンツアントラセン）誘発乳腺腫瘍に対し、レトロゾールは 0.01mg/kg/
日以上の連続経口投与（42 日間）により、投与開始 2 週間後から、投与終了の 2
週間後まで、有意に腫瘍増殖を抑制した。また、0.003mg/kg/日以上の経口投与で、新たな腫瘍形成を抑制した（投与終了時）15)。
4) その他① ハムスター卵巣切片（in vitro）を用いた試験において、レトロゾールは LH 刺激によるエストラジオール産生を抑制したが、プロゲステロン産生については顕著な作用を示さなかった。また、ラット副腎切片（in vitro）においてレトロゾール
は、ACTH 刺激によるアルドステロン及びコルチコステロン産生に対して顕著な作用を示さなかった 16)。
② レトロゾール 1.0mg/kg の 14 日間経口投与により、成熟ラットの子宮重量は卵
巣摘出ラットの水準まで減少した 13)。また、レトロゾールは、ACTH 刺激した雄性ラットの血漿コルチコステロン濃度及びアルドステロン濃度に対し影響を及ぼさなかった 16)。
(3) 作用発現時間・持続時間
該当資料なしⅦ.薬物動態に関する項目
1. 血中濃度の推移(1) 治療上有効な血中濃度
該当資料なし(2) 臨床試験で確認された血中濃度
1) 単回投与
閉経後健康女性（12 例）にレトロゾール 2.5mg を空腹時に単回経口投与したとき、
薬物動態パラメータは下記のようになった 17)。
Tmax（h）
1.5±0.6

Cmax（ng/mL）
43.2±16.1

AUC0-inf（ng・h/mL）
2,066±1,147

t1/2
（h）
68.6±36.7
平均値±標準偏差

2) 反復投与
閉経後健康女性（10 例）に、レトロゾール 2.5mg を 1 日 1 回、反復投与したときの血漿中薬物濃度は、投与回数が増えるにしたがって徐々に上昇し、投与 4 週間でほぼ一定値に近づいた。初回投与に対する 4 週後投与の AUC0-24 比（累積係数）
は 7.2 であった 18)。
また、閉経後乳癌女性患者（31 例）にレトロゾール 2.5mg を 1 日 1 回反復経口投与したときの血漿中トラフ濃度は、投与 4 週目以降ほぼ一定値で推移し、定常状態であると考えられた 19)。
3) 生物学的同等性試験
レトロゾール錠 2.5mg「ケミファ」とフェマーラ錠 2.5mg を、クロスオーバー法
によりそれぞれ 1 錠（レトロゾールとして 2.5mg）を閉経後健康女性に絶食単回経口投与して血漿中レトロゾール濃度を測定し、得られた薬物動態パラメータ（AUC、Cmax）について 90%信頼区間法にて統計解析を行った結果、log（0.80）～log（1.25）の範囲内であり、両剤の生物学的同等性が確認された 20)。

レトロゾール錠
2.5mg「ケミファ」
フェマーラ錠
2.5mg

判定パラメータ
AUC0→240
Cmax（ng・h/mL） （ng/mL）

参考パラメータ
Tmax
t1/2
（hr）
（hr）

2344.6±986.1

46.9±11.7

1.8±1.1

66.9±29.5

2291.1±981.0

47.0±8.4

1.3±0.869.0±35.3（平均値±標準偏差, n=24）

血漿中濃度並びに AUC、Cmax 等のパラメータは、被験者の選択、体液の採取
回数・時間等の試験条件によって異なる可能性がある。
(3) 中毒域
該当資料なし(4) 食事・併用薬の影響
該当資料なし2. 薬物速度論的パラメータ(1) 解析方法
該当資料なし(2) 吸収速度定数
該当資料なし(3) 消失速度定数
0.0124±0.0052hr-1（閉経後健康女性、レトロゾールとして 2.5mg を絶食単会経口投与）(4) クリアランス
該当資料なし(5) 分布容積
該当資料なし(6) その他
該当資料なし3.

母集団（ポピュレーション）解析(1) 解析方法
該当資料なし(2) パラメータ変動要因
該当資料なし4.

吸収
閉経後健康女性（12 例）にレトロゾール 2.5mg を単回経口投与したときの絶対バイ
オアベイラビリティーは約 100%であった 21)（外国人のデータ）
。

5.

分布
(1) 血液-脳関門通過性
該当資料なし(2) 血液-胎盤関門通過性
該当資料なし(3) 乳汁への移行性
該当資料なし(4) 髄液への移行性
該当資料なし(5) その他の組織への移行性
該当資料なし(6) 血漿蛋白結合率
ヒトにおけるレトロゾールの血清蛋白結合率は約 60%であり（in vitro）
、主な結合
22)
蛋白はアルブミンである 。

6.

代謝(1) 代謝部位及び代謝経路
レトロゾールは薬理学的に不活性のカルビノール体に代謝された後に、グルクロン酸抱合体として主に腎臓から排泄される 23),24)。
(2) 代謝に関与する酵素（CYP 等）の分子種、寄与率
ヒト肝ミクロソームを用いた in vitro 試験において、レトロゾールは薬物代謝酵素
CYP3A4、CYP2A6 によって代謝されることが示唆されている。また、各 CYP 分子種に対するレトロゾールの阻害効果を検討した結果、CYP2A6 及び CYP2C19 に対する Ki 値はそれぞれ 0.12μmol/L 及び 8.5μmol/L であった 25),26)。
(3) 初回通過効果の有無及びその割合
該当資料なし(4) 代謝物の活性の有無及び活性化、存在比率
該当資料なし7.

排泄
閉経後健康女性（6 例）に［14C］レトロゾール 2.5mg を単回経口投与したとき、投与
後 336 時間までに投与量の 88.2%が尿中に、3.8%が糞中に排泄された。また、尿中から回収された放射能のうち、約 6%が未変化体、約 75%がカルビノール体のβ-0-グルク
ロン酸抱合体であった 23)（外国人のデータ）。

8.

トランスポーターに関する情報
該当資料なし9.

透析等による除去率
該当資料なし10. 特定の背景を有する患者①肝機能障害軽度及び中等度の肝機能障害者（閉経後女性（7 例）、Child-Pugh 分類でグレード
A 及び B）にレトロゾール 2.5mg を単回経口投与したときの AUC は、健康者（4例）と比較していずれも有意な増加はみられなかった。一方、重度の肝機能障害者（同（8 例）グレード C）での AUC は、健康者（8 例）に比較して約 2 倍であった 27),28)（外国人のデータ）。
［9.3.1 参照］②CYP2A6 遺伝多型

閉経後乳癌患者にレトロゾール 2.5mg を 1 日 1 回反復経口投与したとき、薬物代謝
酵素 CYP2A6 の欠損あるいは活性低下を引き起こす遺伝子型（ CYP2A6 ＊ 4 、
CYP2A6＊7、CYP2A6＊9、CYP2A6＊10）同士の組み合わせを有する群（SM 群）、
野生型遺伝子である CYP2A6＊1A あるいは CYP2A6＊1B を有する群（EM 群）ともに、血漿中トラフ濃度は投与開始 4～8 週で定常状態に達したものの、平均血漿中トラフ濃度は EM 群に比較して SM 群で約 2 倍高かった 29)。

11. その他
該当資料なしⅧ.

安全性（使用上の注意等）に関する項目

1.

警告内容とその理由設定されていない

2.

禁忌内容とその理由
2. 禁忌（次の患者には投与しないこと）〈効能共通〉
2.1 妊婦又は妊娠している可能性のある女性［9.4、9.5 参照］
2.2 授乳婦［9.6 参照］
2.3 本剤の成分に対し過敏症の既往歴のある患者〈生殖補助医療における調節卵巣刺激、多嚢胞性卵巣症候群における排卵誘発、原因不明不妊における排卵誘発〉
2.4 活動性の血栓塞栓性疾患の患者［症状が悪化するおそれがある。］［9.1.1、11.1.5
参照］

3.

効能又は効果に関連する注意とその理由「Ⅴ. 治療に関する項目」の項参照

4.

用法及び用量に関連する注意とその理由「Ⅴ. 治療に関する項目」の項参照

5.

重要な基本的注意とその理由
8. 重要な基本的注意〈効能共通〉
8.1 疲労、めまい、まれに傾眠が起こることがあるので、本剤投与中の患者には、自動車の運転等危険を伴う機械を操作する際には注意させること。
〈閉経後乳癌〉
8.2 本剤の投与によって、骨粗鬆症、骨折が起こりやすくなるので、骨密度等の骨状態を定期的に観察することが望ましい。
8.3 本剤は内分泌療法剤であり、がんに対する薬物療法について十分な知識と経験を持つ医師のもとで、本剤による治療が適切と判断される患者についてのみ使用すること。
8.4 本剤はアロマターゼを阻害することにより治療効果を発揮するものであり、活発な卵巣機能を有する閉経前乳癌の患者ではアロマターゼを阻害する効果は不十分であると予想されること、並びに閉経前乳癌の患者では使用経験がないことを考慮して、閉経前乳癌の患者に対し使用しないこと。
〈生殖補助医療における調節卵巣刺激、多嚢胞性卵巣症候群における排卵誘発、原因不明不妊における排卵誘発〉
8.5 本剤は、不妊治療に十分な知識と経験のある医師のもとで使用すること。本剤投与により予想されるリスク及び注意すべき症状について、あらかじめ患者に説明を行うこと。

8.6 本剤を用いた不妊治療により、卵巣過剰刺激症候群があらわれることがあるので、本剤の 5 日間の投与終了後も含め少なくとも当該不妊治療期間中は、以下のモニタリングを実施し、卵巣過剰刺激症候群の兆候が認められた場合には適切な処置を行うこと。
［8.7、9.1.1、11.1.5 参照］
・患者の自覚症状（下腹部痛、下腹部緊迫感、悪心、腰痛等）
・急激な体重増加・超音波検査等による卵巣腫大8.7 患者に対しては、あらかじめ以下の点を説明すること。
［8.6、9.1.1、11.1.5 参照］
・卵巣過剰刺激症候群があらわれることがあるので、自覚症状（下腹部痛、下腹部緊迫感、悪心、腰痛等）や急激な体重増加が認められた場合には直ちに医師等に相談すること。
・多嚢胞性卵巣症候群における排卵誘発及び原因不明不妊における排卵誘発に本剤を用いた場合、卵巣過剰刺激の結果として多胎妊娠の可能性があること。
6. 特定の背景を有する患者に関する注意(1) 合併症・既往歴等のある患者
9.1 合併症・既往歴等のある患者
9.1.1 本人及び家族の既往歴等の一般に血栓塞栓症発現リスクが高いと認められる患者
本剤を用いた不妊治療を行う場合、本剤の投与の可否については、本剤が血栓塞栓症の発現リスクを増加させることを考慮して判断すること。なお、妊娠自体によっても血栓塞栓症のリスクは高くなることに留意すること。
［2.4、8.6、8.7、11.1.5 参照］(2) 腎機能障害患者
9.2 腎機能障害患者
9.2.1 重度の腎障害患者
重度の腎障害患者を対象とした臨床試験は実施していない。
(3) 肝機能障害患者
9.3 肝機能障害患者
9.3.1 重度の肝機能障害患者
重度の肝機能障害患者を対象とした臨床試験は実施していない。
［16.6.1 参照］(4) 生殖能を有する者
9.4 生殖能を有する者〈生殖補助医療における調節卵巣刺激、多嚢胞性卵巣症候群における排卵誘発、原因不明不妊における排卵誘発〉
妊娠初期の投与を避けるため、以下の対応を行うこと。
［2.1、9.5 参照］
・本剤投与開始前及び次周期の投与前に妊娠していないことを確認すること。
・多嚢胞性卵巣症候群における排卵誘発及び原因不明不妊における排卵誘発においては、患者に、本剤投与前少なくとも 1 ヵ月間及び治療期間中は基礎体温を必ず記録させ、排卵の有無を観察すること。

(5) 妊婦
9.5 妊婦
妊婦又は妊娠している可能性のある女性には投与しないこと。海外において、適応外として妊娠前及び妊娠中に本剤を投与された患者で奇形を有する児を出産したとの報告がある。動物実験（ラット）においては、胎児死亡及び催奇形性（ドーム状頭部及び椎体癒合）並びに分娩障害が観察されている。また、動物実験（ラット）で胎児への移行が認められている。［2.1、9.4 参照］(6) 授乳婦
9.6 授乳婦
授乳中の女性へは投与しないこと。やむを得ず投与する場合は授乳を避けさせること。動物実験（ラット）で乳汁移行が認められている。また、動物実験（ラット）で授乳期に本剤を母動物に投与した場合、雄の出生児の生殖能の低下が観察されている。
［2.2 参照］(7) 小児等設定されていない(8) 高齢者
9.8 高齢者
一般に高齢者では生理機能が低下しており、副作用があらわれやすい。
7.

相互作用
10. 相互作用
本剤は、肝代謝酵素 CYP3A4 及び CYP2A6 で代謝されるので、本酵素の活性に影
響 を 及 ぼ す 薬 剤 と 併 用 す る 場 合 に は 注 意 し て 投 与 す る こ と 。 CYP3A4 及 び
CYP2A6 活性を阻害する薬剤、又は CYP3A4 及び CYP2A6 によって代謝される
薬剤との併用により、本剤の代謝が阻害され血中濃度が上昇する可能性がある。また、CYP3A4 を誘導する薬剤との併用により、本剤の代謝が促進され血中濃度が低下する可能性がある。一方、本剤は、CYP2A6 の阻害作用を有することから、本酵素で代謝される他の薬剤の血中濃度を上昇させる可能性がある。
(1) 併用禁忌とその理由設定されていない(2) 併用注意とその理由
10.2 併用注意（併用に注意すること)
臨床症状・措置方法
薬剤名等
CYP2A6 を阻害する薬剤 本剤の血中濃度が上昇す
メトキサレン等る可能性がある。

CYP3A4 を阻害する薬剤
アゾール系抗真菌剤（ケトコナゾール、イトラコ
ナゾール、ボリコナゾー
ル等）等

本剤の血中濃度が上昇する可能性がある。

機序・危険因子メトキサレン等の薬剤はCYP2A6 活性を阻害する
ことより、本剤の代謝を阻害する。
アゾール系抗真菌剤等の薬剤は CYP3A4 活性を阻害することより、本剤の代謝を阻害する。

薬剤名等
CYP3A4 を誘導する薬剤
タモキシフェン
リファンピシン等

8.

臨床症状・措置方法
本剤の血中濃度が低下する可能性がある。
本剤とタモキシフェンの反復併用投与により、本剤の AUC が約 40%低下したとの報告がある 30)。
ただし、相互作用に起因する効果の減弱及び副作用の報告はない。

機序・危険因子これらの薬剤は CYP3A4を誘導することにより、本剤の代謝を促進する。

副作用
11. 副作用
次の副作用があらわれることがあるので、観察を十分に行い、異常が認められた
場合には投与を中止するなど適切な処置を行うこと。
(1) 重大な副作用と初期症状
11.1 重大な副作用
11.1.1 血栓症、塞栓症（いずれも頻度不明）
肺塞栓症、脳梗塞、動脈血栓症、血栓性静脈炎、心筋梗塞があらわれることがある。
11.1.2 心不全、狭心症（いずれも頻度不明）
11.1.3 肝機能障害、黄疸（いずれも頻度不明）
AST、ALT の著しい上昇等を伴う肝機能障害、黄疸があらわれることがある。
11.1.4 中毒性表皮壊死症（Toxic Epidermal Necrolysis：TEN）、多形紅斑（いずれも頻度不明）
11.1.5 卵巣過剰刺激症候群（頻度不明）
本剤を用いた不妊治療により、卵巣腫大、下腹部痛、下腹部緊迫感、腹水、胸水、呼吸困難を伴う卵巣過剰刺激症候群があらわれることがあり、卵巣破裂、卵巣茎捻転、脳梗塞、肺塞栓を含む血栓塞栓症、肺水腫、腎不全等が認められることもある。本剤投与後に卵巣過剰刺激症候群が認められた場合には、重症度に応じて適切な処置を行うこと。重度の卵巣過剰刺激症候群が認められた場
合には、入院させて適切な処置を行うこと。
［2.4、8.6、8.7、9.1.1 参照］(2) その他の副作用
11.2 その他の副作用
5%以上
血液系障害
―

5%未満
白血球数減少、リ
ンパ球数減少、好塩基球数増加、単球数減少

頻度不明
血小板増加、白血球分画異常

代謝及び栄養障害

5%以上
血中コレステロー
ル増加

5%未満
食欲不振、体重増
加

―

―

精神障害
神経系障害

頭痛

浮動性めまい、味
覚障害

眼障害

―

耳及び迷路障害
心臓障害
血管障害
呼吸器系障害
胃腸障害

―
―

耳鳴
動悸
高血圧

―

―
悪心、嘔吐、消化不良、歯痛、口内炎

ほてり―
肝・胆道系障害

AST 増加、ALT 増加、ALP 増加

皮膚障害―
筋骨格系障害

関節痛

腎及び尿路障害―

生殖系及び乳房障
害
全身障害

―
―

9.

臨床検査結果に及ぼす影響
設定されていない

10. 過量投与設定されていない―

γ-GTP 増加、LDH増加
そう痒症、発疹、多汗、湿疹、脱毛症
筋痛、関節硬直、背部痛、関節炎
尿蛋白陽性
乳房痛、腟出血、腟
分泌物
疲労、けん怠感、口渇、胸痛、上肢浮腫、全身浮腫

頻度不明
高カルシウム血症、アルブミン・グ
ロブリン比減少、血中コレステロー
ル減少、血中カリ
ウム減少、低蛋白血症、血中クロー
ル増加、食欲亢進、
体重減少
易興奮性、うつ病、不安、不眠症
注意力障害、傾眠、しびれ感、回転性
めまい、記憶障害、
異常感覚
白内障、眼刺激、霧視―
頻脈
低血圧、潮紅喉頭痛、呼吸困難
上腹部痛、軟便、便
秘、腹痛、腹部膨満、下痢
血中ビリルビン増加冷汗、局所性表皮
剥脱、皮膚乾燥、蕁麻疹
骨痛、骨折、骨粗鬆症
頻尿、尿路感染、BUN 増加腟乾燥
熱感、脱力、発熱、
粘膜乾燥、腫瘍疼
痛11. 適用上の注意
14. 適応上の注意
14.1 薬剤交付時の注意
PTP 包装の薬剤は PTP シートから取り出して服用するよう指導すること。PTP
シートの誤飲により、硬い鋭角部が食道粘膜へ刺入し、更には穿孔をおこして縦隔洞炎等の重篤な合併症を併発することがある。
12. その他の注意(1) 臨床使用に基づく情報
該当資料なし(2) 非臨床試験に基づく情報
該当資料なしⅨ.

非臨床試験に関する項目

1. 薬理試験(1) 薬効薬理試験（「Ⅵ.薬効薬理に関する項目」参照）(2) 安全性薬理試験
該当資料なし(3) その他の薬理試験
該当資料なし2. 毒性試験(1) 単回投与毒性試験
該当資料なし(2) 反復投与毒性試験
該当資料なし(3) 遺伝毒性試験
該当資料なし(4) がん原性試験
該当資料なし(5) 生殖発生毒性試験
該当資料なし(6) 局所刺激性試験
該当資料なし(7) その他の特殊毒性
該当資料なしⅩ.

管理的事項に関する項目

1.

規制区分
製
剤：レトロゾール錠 2.5mg「ケミファ」 劇薬、処方箋医薬品注)注) 注意－医師等の処方箋により使用すること
有効成分：レトロゾール 劇薬

2.

有効期間
3年

3.

包装状態での貯法
室温保存

4.

取扱い上の注意
該当資料なし5.

患者向け資材
患者向医薬品ガイド：無し
くすりのしおり：有り

6.

同一成分・同効薬
先発医薬品名：フェマーラ錠 2.5mg
同 効 薬：アナストロゾール、エキセメスタン

7.

国際誕生年月日
該当しない

8.

製造販売承認年月日及び承認番号、薬価基準収載年月日、販売開始年月日
薬価基準
製造販売
承認番号
販売名
承認年月日
収載年月日
レトロゾール錠2015 年2015 年
22700AMX00383000
2.5mg「ケミファ」
2 月 16 日
6 月 19 日

9.

販売開始
年月日
2015 年6 月 19 日

効能又は効果追加、用法及び用量変更追加等の年月日及びその内容
生殖補助医療における調節卵巣刺激多嚢胞性卵巣症候群における排卵誘発原因不明不妊における排卵誘発
効能又は効果、用法及び用量の一部変更承認：2022 年 12 月 28 日

10. 再審査結果、再評価結果公表年月日及びその内容
該当しない
11. 再審査期間該当しない
12. 投薬期間制限に関する情報
本剤は、投薬期間に関する制限は定められていない。

13. 各種コード
販売名

厚生労働省薬価基準収載医薬品コード

個別医薬品
HOT（9 桁）番 レセプト電算処理
コード号
システム用コード（YJ コード）

レトロゾール
錠 2.5mg「ケミファ」4291015F1115

4291015F1115

14. 保険給付上の注意
本剤は診療報酬上の後発医薬品である。

124279901

622427901

ⅩⅠ. 文献
1.

引用文献
1） 日本ケミファ株式会社：安定性に関する資料（社内資料）
2） 日本ケミファ株式会社：無包装状態における安定性に関する資料（社内資料）
3） 日本ケミファ株式会社：溶出に関する資料（社内資料）
4） 一般臨床試験（フェマーラ錠：2006 年 1 月 23 日承認、申請資料概要ヘ.3.（2）.8）、ト.1.
（6）.3））
5） 後期第Ⅱ相試験：第 2 次治療（フェマーラ錠：2006 年 1 月 23 日承認、申請資料概要ト.1.
（6）.4））
6） Mouridsen, H. et al.：J. Clin. Oncol. 2003；21（11）：2101-2109
7） 海外第Ⅲ相試験（タモキシフェンとの比較試験：第 1 次治療）（フェマーラ錠：2006 年 1
月 23 日承認、申請資料概要ト.1.（8）.6））
8） The Breast International Group （ BIG ） 1-98 Collaborative Group ： New Engl. J.
Med. 2005；353（26）：2747-2757
9） 海外第Ⅲ相試験（タモキシフェンとの比較試験：術後補助療法（初期治療））（フェマーラ
錠：2006 年 1 月 23 日承認、申請資料概要ト.1.（8）.8））10）Goss, P. E. et al.：New Engl. J. Med. 2003；349（19）：1793-1802
11）Goss, P. E. et al.：J. Natl. Cancer Instit. 2005；97（17）：1262-1271
12）Kar S.：J. Hum. Reprod. Sci. 2013；6（2）：93-9813）アロマターゼ阻害作用（フェマーラ錠：2006 年 1 月 23 日承認、審査報告書）
14）Geisler, J. et al.：J. Clin. Oncol. 2002；20（3）：751-757
15）In vivo における抗腫瘍効果（フェマーラ錠：2006 年 1 月 23 日承認、審査報告書）
16）ステロイド産生に対する作用（フェマーラ錠：2006 年 1 月 23 日承認、審査報告書）
17）閉経後健康女性を対象とした単回及び 14 日間反復投与試験（フェマーラ錠：2006 年 1 月 23
日承認、申請資料概要ヘ.3.（2）.2）, ト.1.（6）.1））
18）閉経後健康女性を対象とした 28 日間反復投与試験（フェマーラ錠：2006 年 1 月 23 日承認、申請資料概要ヘ.3.（2）.3）, ト.1.（6）.2））19）一般臨床試験（フェマーラ錠：2006 年 1 月 23 日承認、申請資料概要ヘ.3.（2）.8）、
ト.1.（6）.3）20）ダイト株式会社：生物学的同等性に関する資料（社内資料）
21）Sioufi, A. et al.：Biopharm. Drug Dispos. 1997；18（9）：779-789
1422）In vitro における［ C］レトロゾールのヒト血清蛋白・血球への結合（フェマーラ錠：2006
年 1 月 23 日承認、申請資料概要ヘ.2.（2）.4））
14
23）［ C］レトロゾール単回経口投与時の薬物動態（フェマーラ錠：2006 年 1 月 23 日承認、申請資料概要ヘ.3.（1））24）代謝物の作用（フェマーラ錠：2006 年 1 月 23 日承認、審査報告書）
25）レトロゾール代謝に関与するヒトチトクローム P450 分子種の同定（フェマーラ錠：2006
年 1 月 23 日承認、申請資料概要ヘ.2.（3）.4））
26）レトロゾールの各 CYP 分子種に対する阻害活性（フェマーラ錠：2006 年 1 月 23 日承認、申請資料概要ヘ.2.（3）.5））27）肝機能低下の程度の異なる閉経後女性に単回経口投与したときの薬物動態の検討（フェマー
ラ錠：2006 年 1 月 23 日承認、申請資料概要ヘ.3.（5））28）重度肝機能障害（肝硬変）患者を対象とした単回投与試験（フェマーラ錠：2006 年 1 月 23
日承認、申請資料概要ヘ.3.（5））29）CYP2A6 遺伝多型の薬物動態に及ぼす影響（フェマーラ錠：2006 年 1 月 23 日承認、申請
資料概要ヘ.3.（3））30）Dowsett, M. et al.：Clin. Cancer Res. 1999；5（9）：2338-2343

2.

その他の参考文献
該当資料なしⅩⅡ. 参考資料
1.

主な外国での発売状況
該当しない

2.

海外における臨床支援情報
該当資料なしⅩⅢ. 備考
1.

調剤・服薬支援に際して臨床判断を行うにあたっての参考情報
本項の情報に関する注意：本項には承認を受けていない品質に関する情報が含まれる。試験方法等が確立していない内容も含まれており、あくまでも記載されている試験方法で得られた結果を事実として提示している。医療従事者が臨床適用を検討する上での参考情報であり、加工等の可否を示すものではない。
掲載根拠：「医療用医薬品の販売情報提供活動に関するガイドラインに関する Q＆A について（その 3）」（令和元年 9 月 6 日付 厚生労働省医薬・生活衛生局監視指導・麻薬対策課 事務
連絡）
(1)粉砕
粉砕後の安定性試験
販売名
保存条件
保存期間
保存形態
結果
40±2℃
30日
遮光・気密容器
規格内
75±5%RH
25±2℃
レトロゾール錠
30日
開放
規格内
75±5%RH
2.5mg
総照度「ケミファ」
120 万 lx･hr
20日
開放
規格内
25±2℃
45±5%RH
試験項目：性状、定量法、純度試験(2)崩壊・懸濁性及び経管投与チューブの通過性
個別に照会すること
照会先：日本ケミファ株式会社 くすり相談室
TEL. 0120-47-9321 03-3863-1225／FAX.03-3861-9567
受付時間：8:45～17:30（土日祝祭日を除く）
2． その他の関連資料
該当資料なしA-836