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R E P O R T

無菌試験の留意点とバリデーション
大分事業所

池永義宏

１ はじめに無菌試験法は，注射剤，点眼剤などの無菌医薬品に対して，規定の方法で処理

３ 無菌試験の留意点

れた菌 株 以 外で代 替 菌の使 用を認めて3.1使用する培地いない。しかしUSP32ではまだ独自に（1）培地の保存期間

Pseudomonas aeruginosa の代替菌としし培養することによって，培地で増殖す

保存期間のバリデートは，実際の保存てMicrococcus luteus （ATCC 9341）

る微生物の有無を肉眼で確認する試験

条件下で所定期間保存した培地を用いを，Clostridium sporogenes の代替としてである。無菌試験は無菌医薬品を製造すて，培地の性能試験を実施することで確

Bacetroides vulgatus （ATCC 8482）

る環境と同等な無菌環境下で実施し，そ認できる。ここでのバリデート期間としの使用を容認している。の環境の無菌性保証も厳密に管理しなけては以前のJP154）と同様に，非密封

このほか，USP32やEP 6.8 5）においればならない。また試験者も試験法の操容器では製造後１箇月，密封容器では製てはAspergillus niger は菌種名変更によ作手順教育だけではなく，無菌医薬品を造後1年間を目安にするのが妥当と思わ

り，Aspergillus brasiliensis となった。

製造する作業者と同様に，微生物学，衛れる。

またその他，JP15より内容が変更に生学，無菌環境の教育など幅広い教育が必要であり，試験者の健康状態の把握まなった点などを表1に示す。
（2）培地の pHで要求される。こうした点は，化学的試滅菌後の液状チオグ ルコール酸培地

験や物理的試験などと比較しても特殊な（以下FTG培地）はpH 7.1±0.2，ソイ無菌試験で使用する洗浄液に用いる試験であるといえる。試験法については

3.2洗浄液ビーン・カゼイン・ダイジェスト培地（以ペプトンの留意点は，JP15第二追補に2007年に日米欧医薬品規制調和国際会

下SCD培地）はpH 7.3±0.2となるようおいて肉製又はカゼイン製であるが，議（ICH）によって完全調和され，日本でに滅菌前に調整を行うことになっている。

USP32では，まだ肉製の記載であり，も第十五改正日本薬局方（以下JP15）

通常0.1mol/Lもしくは1 mol/Lの水酸化注意を要する点である。

第二追補1）に調和法が収載された。本稿

ナトリウム試液や塩酸試液を用いてpH調では，無菌試験法の国際調和動向，試験整を行うが，水酸化ナトリウム試液で調の留意点，バリデーションについて紹介

整し滅菌を行った後では，pH値はわずかする。に低下する傾向にある。また保存期間をルロース混合エステル膜を使用することが通じて培地のpＨが維持できるかなどを勘多いが，微生物発育阻止活性物質の種類に案し，適切にバリデートしておく必要があ

よっては，物質がセルロースに吸着しやす

無菌試験法は日本，米国，欧州の三薬局る。培地のpHは微生物の増殖にも影響をいものがあり，フィルターに残存し発育阻方（以下JP，USP，EP）において，これ及ぼす可能性があるため，培地の性能試止を生じる可能性があるため，ポリカーボまで完全に同じ内容ではなく，幾つかの験の一環として捉え，調製ごとや性能試験ネート膜やポリビニリデンフロライド膜を相違点を保有した試験法であった。しかごとの適切な単位で確認を行うことも必使用するケースもある（表2）。周縁部が疎し，ICH Q4Bにおいて2007年完全調和要である。

水性処理されたフィルターも洗浄液による

２ 無菌試験法の国際動向

3.3 メンブランフィルター法（MF法）
メンブランフィルターの材質は通常，セ洗浄効果を高めるために有効である。MFに至り，各国で調和法の取り込みが実施されている。日本ではJP15第二追補に収載されたことは前段で述べた。日本以外（3）培地の性能試験

法における製品ごとの操作上の留意点とし

JP15第二追補やEP6.3では，規定さて以下の点があげられる。

での調和法の取り込み状況は，欧州でEP
Supplement 6.3（2009.01）2）に収載。

表1 培地に関するその他の留意点
留これによりJP「無菌試験法」とEP「無菌意点

1変法 FTG 培地が使用できるのは，規定されている場合か，当局が認める場合である

USP 32 Supplement 1 （2009.08）3）

2

MF 法を適用できない水銀系の防腐剤を含む製品において SCD 培地の代わりに FTG 培地で培養する場
合，FTG 培地は培地性能試験に適合したものを使用し，20 〜 25℃で培養するにおいて，まだ一部非調和事項が残る状況

3

培地を保存する場合，気密容器に入れてバリデートされた条件で滅菌し，2 〜 25℃で保存するである。

4

保存培地はバリデートされた期間を超えて使用してはならない試験法」とは同じ内容となった。米国では

11 SCAS NEWS 2011-Ⅰ

分 析 技 術 最 前 線（1）水溶性液剤，水溶性固形剤の試験

表2 フィルターと用途
種 類

水溶性液剤，水溶性固形剤のろ過は，少量の無菌希釈液を事前にろ過する（プレウェッティング）。

用 途

ニトロセルロースフィルター

水溶性，油性，低濃度アルコール性溶液

セルロース混合エステルフィルター

水溶性，油性，低濃度アルコール性溶液

酢酸セルロースフィルター

蛋白質の吸着が少ない，高濃度アルコール性溶液

ポリビニリデンフロライド（PVDF）フィルター

抗生物質・抗菌剤添加用

JP15第二追補とEP6.3を比較すると若干ポリカーボネートフィルター

抗生物質・抗菌剤添加用ニュアンスが異なり，EPを参考にすると必表3 直接法に関する留意点

少量の無菌希釈液でろ過を行う作業は，須の要件ではないと考えられる。
また抗菌活性を有している場合，適合性試験で用いた液量で3回以上洗浄する

留 意 点
1

大容量の製品を使用する必要があるとき，接種による希釈影響を考慮に入れて高濃度の培地を用いる方が好ましい場合もある。適切な場合は，高濃度培地を容器内の製品に直接加えることも可能である2油性製品を含む培養は毎日穏やかに振る（嫌気培養を除く）ことになるが，一方で抗菌活性を有していない製品の場合，以前JP15では「製表4 無菌試験が無効となりうる条件無菌試験が無効となりうる条件

品が抗菌活性を有していない場合，適合性試験で洗浄を省略し適切にバリデートできていれば，実測定でも省略できる。
」という記載があった。JP15第二追補ではこの具体的な記載はなくなったが，同

1無菌試験施設の微生物学的モニタリングデータに問題が認められた場合

2

無菌試験中に用いた試験方法を調査した結果，問題が認められた場合

3

陰性対照中に微生物の増殖が認められた場合

4

当該無菌試験から分離された微生物の同定後，この菌種の増殖が無菌試験実施中に用いた材料や手法のいずれかに問題があると明らかに判断される場合様な扱いができるものと考えられる。
おり，肉眼で菌の増殖を確認することかる。また試験方法や材料の調査において（2）油及び油性液剤，軟膏剤及びクリーらも非常に重要な作業となる。菌は培養

も，培養で数日間は経過してしまっておムの試験

日数に応じて指数関数的に増殖するためり，試験に用いた器材や材料などそのま通常，油及び油性液剤，軟膏剤及びク明らかに菌の混濁があれば，試験者の誰まの状態で残っておらず，それらの汚染リームの無菌試験は，フィルター上に製もが確認できるが，増殖が悪い菌や真菌状態の直接的な確認も難しい。そのため品が残る可能性が高いために洗浄操作を（カビ）のように沈殿などを作らず混濁試験が無効であったことを証明するため入れる場合が多くある。JP15第二追補にしないものは注意を要する。また培養期には，以下の例を含めた日々の対応が必

は，ここまでの記載しかないが，抗菌活性間内に複数回，定期的な間隔で観察を行要である。

が除けない場合の対応は，以前のJP15にい，観察者は複数で実施した方がよい。

1）施設・装置の環境面に対して，適切結果の判定で培地の混濁が認められ，な測定数や測定手法，培地の種類の選定

油及び油性液剤，軟膏剤及びクリー

微生物増殖の有無を確認する場合は，培が重要になってくる。測定箇所は実際試ムの溶剤として用いるミリスチン酸イ

養後に培地の一部（1mL以上）を同じ培

験者が触れる箇所など作業動線を考慮しソプロピルは，危険物（第4類 第3石油地の新たな容器に移し，両方を4日間以汚染源をピックアップできるように配慮類）に該当するため，高温を避け通常上培養する。JP15する。

ろ過滅菌して用いる。

れまで移植する培地量が適量とされてい準じて行うことになると思われる。

第二追補では，こたものを1mL以上と規定された。
3.4 直接法

また菌が認められた際でも，当該被検

2）器材などの滅菌において温度，圧力，時間を適切に記録し，結果に逸脱がな い か 確 認し，さらに ケミカル インジケータを利用した確認も行う。

無菌試験は，メンブランフィルター

製品に無関係な原因により試験が無効で法か直接法のいずれでも行えるが，ろあったことが明確に証明できる場合，再3）無菌試験に関係する様々な記録は過可能な製品に直接法を適用する場合試験が実施できる。このための条件を表トレース可能なように実施し，試験操作には，メンブランフィルター法より直4に示す。この条件のうち1つ以上該当す中に通常と異なる事象が発生した場合，接法が合理的であることを証明する必る場合，試験は無効となる。

適切に記録するなど原因調査を実施しや要がある。直接法における操作上の留意点を表3に示す。

3.5 観察と結果の判定
観察は，無菌試験が培養法に頼って表4の条件を1つ以上でも満たすためのすい工夫をする。

原因立証と再試験への判断は非常に難し

4）試験で陽性となった場合，微生物のい。試験が微生物汚染により陽性となっ

遺伝子解析を行い，そのとき環境菌や作業た場合でも，必ずしも試験を行った環境者から菌が検出されていれば，種まで確実や試験者から菌が検出されないこともあに同定し比較する。また得られた塩基配列
SCAS NEWS 2011-Ⅰ 12

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表5 適合性試験の事例

分 析 技 術 最 前 線

表6 抗菌剤の適合性試験の事例試験に使用する材料試験群試験に使用する材料

培地，
器材

希釈液，洗浄液

試料菌1）陽性対照○○−○2）試料接種○○○○3）陰性対照○○−−4）試料対照

○

○

○

−

○：試験に使用する試験群−：試験には使用しないを比較し相同性の度合も調査する。属レベ

培地，
器材

希釈液，洗浄液

不活化剤

試料菌1）陽性対照○○−−○2）陽性対照（不活化剤添加）○○○−○3）試料接種○○−○○4）試料接種（不活化剤添加）○○○○○5）陰性対照○○○−−6）試料対照

○

○

−

○

−

○：試験に使用するルの同定では，直接的な汚染の原因として−：試験には使用しない立証される根拠としては不十分である。得確な結果が得られる。このとき陽性対照られた量で試験を行い，無菌性を確認するられた結果によっては無菌試験実施中に用と比較し，菌の発育遅延がないかも確認ものであるため，培養法による検出感度のいた材料や手法に問題があると判断されるしておく方がよいと考える。

問題と合わせてロット全体の無菌性が保適合性試験に対しては，菌を添加し，ただ証されるものではない。従って，製造工程

5）日頃から試験環境や試験者の微生発育すればよいということではなく，表5やの管理と合わせて製品の無菌性を確保す

物汚染に注意をはらい，菌の検出数，菌表6に示したように試料，添加剤が培地や菌るものと考えられている。一方，無菌試験種などを含めて傾向管理しておく。に与える影響を正しく評価し，そのときのがもし陽性になった場合，製造工程や製品菌の発育状況も適切に観察することで適合出荷への影響は甚大なものになる。試験者こともある。

手法の適合性試験における事例

性試験結果の信頼性をより向上させること

は日々，適切に管理された環境のもと，厳ができる。最終的には，製品の無菌試験で密に無菌試験を実施していく必要がある。

無菌試験の適合性試験は通常，陽性対間違いのない結果を保証することにつながまた今後は，三薬局方で調和法が施行されると考えられる。

る。統一された試験内容について，今後もなっている。これ以外にも，器材・洗浄液注釈を含め有益な情報が出てくるものと思の滅菌状態や作業汚染などを把握するた

５ おわりにわれ，試験を行う立場としては，これらの４照と試料接種について操作を行うことにめ，試料と菌株を添加しない陰性対照も加無菌試験は，まず事前の試験法設定（バ情報を活用し，より正確に，分かりやすくえているところが多いと思われる。この3リデーション）で製品の微生物発育阻止活試験を実施できるように努めていきたい。

つの試験群のみでも十分ではあるが，さら性の有無を確認し，発育阻止活性が存在すに菌株を添加せず，試料と洗浄液のみの試る場合は適切な処置を行っていく。製品の験群を追加し，4つの試験群で検討を行う

本試験においては，操作以上に試験環境の事例もある（表5）。また不活化剤や中和剤面にも厳密な管理や注意が必要である。近を洗浄液に添加した場合は，不活化剤や中年，アイソレータを用いた無菌試験も広く和剤の添加，未添加の試験群を追加した6行われ，設備や維持のコスト面，作業者のつの試験群の事例もある（表6）。表6に示更衣負担は軽減されてきた。しかし無菌試した適合性試験の例において各試験群で験を実施する環境は，これまでと変わるこ確認される内容を表7に示す。とはなく，環境管理・作業者教育など疎か観察は毎日実施し，最長で5日間の菌量の変化について考察を行う方がより正にできない。
無菌試験法は，製造ロット全体の中の限文

献1）日本薬局方解説書編集委員会，第十五改正日本薬局方 第二追補 解説書 ,廣川書店，（2009），pp.G-12-192） European Pharmacopoeia ‒Supplement
6.3, pp.3919-3922 (2009)3） THE UNITED STATES PHARMACOPEIALCOMVENTION, The United States
Pharmacopeia 32/NF27, Supplement
1, pp．3934-3939 (2009)4） 日本薬局方解説書編集委員会，
第十五改正日本薬局方解説書 ,廣川書店，（2006），pp.B-499-510
5） European Pharmacopoeia ‒Supplement
6.8, pp.5795-5798 (2010)

表7 抗菌剤の適合性試験の事例（表6）の評価内容
試

験群

内容

試験群1） 陽性対照

培地の性能を確認する

試験群2） 陽性対照（不活化剤）

不活化剤が直接，菌に与える影響を確認する

試験群3） 試料接種

試料の発育阻止活性の有無を確認する

試験群4） 試料接種（不活化剤）

不活化剤の有効性を確認する

試験群5） 陰性対照

培地・器材の滅菌状態，試験操作上の不具合を確認する

試験群6） 試料対照

試料の状態（バイオバーデン・混濁）を確認する

13 SCAS NEWS 2011-Ⅰ

池永 義宏（いけなが よしひろ）

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