詫間電波工業高等専門学校研究紀要

第 34 号 (2006)

高専における国際理解教育促進に関する一考察佐藤 大介*A Study to Improve International Understanding in Education for a Technical College
Daisuke SATOH

SynopsisPresently, International or Global Understanding is one of the most important factors in education.
However, the way to deepen students’ international understanding is not fixed at the high school level, even at
the junior high school level. These personal changes are created at the technical college level. Thesemonumental changes create outstanding leaders with world-wide views.
Therefore, this paper researches the actual conditions of students on international understanding in atechnical college. A survey was created to find out what technical colleges instill in their students. TheJapanese and American culture had a strong influence on the student’s life. However, many students view
many global matters differently. Nevertheless, their experiences of English classes in their junior high school
did not affect their international understanding. Consequently, I suggest an effective way to teach international
understanding in school classes for especially technical colleges.

1. はじめに1974 年ユネスコが「国際理解、国際協力及び平和のための教育並びに人権及び基本的自由についての教育に関する勧告」を提示して以降、国際理解教育は世界中で広く行われるようになってきた。
しかしながら、Stern1)が問題点として “question ofteaching procedures and the difficulty of handling
substantive subject-matter in a mainly skill-orientedlanguage programme.” と指摘するように、やはり文化指導の方法論というのは定まっていない。
また、学校教育においては、「総合的な学習の時間」が取り入れられて以来、学習指導要領にも国際理解の視点が大きな位置を占めるようになった。
このような背景から、国際理解がさらに推進される必要がある。特に高専においても、高校段階の学生も在籍している観点から、世界で活躍できる技術者の育成を充実させなければいけない。そのため本論では、高専生に対して実態調査を行い、その結果を元に国際理解教育の指導方法について一提案をするものである。

2. 目的と方法
本調査では、高専の学生に対して国際理解教育をさらに推進するために、現在の学生の実態を把握した上で、その特徴を分析し、今後どのような効果的指導が可能であるか検討・一提案を行うものである。
また特に高専生としての専門性を育てながら、より有効な国際理解のための指導方法についても提案したい。
そのために、本校 1 年生 170 名を対象に実態把握のためのアンケート調査を実施した。
このうち、有効回答数としたのは 160 名である。

3. アンケート結果と分析
3.1 関心の強い国々について* 一般教科
国際理解教育が推進される上で、日本や外国に13

THE BULLETIN OF TAKUMA NATIONAL COLLEGE OF TECHNOLOGY No.34 (2006)

対して興味・関心を持つことは重要な要素である。
そこで、学生に対して関心の強い国を 3 つ答えてもらった。その回答が以下の国々である。
＜中南米＞
アルゼンチン、エクアドル、セントクリストファーネイビス、ブラジル、＜太平州＞
オーストラリア、ニュージーランド＜ヨーロッパ＞
アイスランド、イギリス、イタリア、オランダ、
ギリシア、グリーンランド、スイス、スウェーデ
ン、スペイン、チェコ、ドイツ、トルコ、バチカ
ン市国、フランス、ロシア＜北米＞アメリカ、アラスカ、カナダ＜中東＞
アフガニスタン、イラク＜アフリカ＞
エジプト、モロッコ、南アフリカ＜アジア＞
インドネシア、シンガポール、スリランカ、タイ、バングディシュ、ブータン、マレーシア、モンゴ
ル、ラオス、韓国、北朝鮮、中国、台湾、日本
回答の中には、地理的知識の欠如のため、国名以外の都市名や地域名で答えている学生も数名いた。しかしこのように様々な国に広く関心を持っているが、ほとんどが 1～4 人の学生が記述していただけであった。そこで、関心の強い国として選んだ学生数が最も多かった上位10ヶ国は表1の通りである。
表 1 関心の強い上位 10 ヶ国
Rank

Area

Countryn

1

北米

アメリカ

114

2

アジア

日本

105

3

アジア

中国

434

ヨーロッパ

イギリス

36

5太平州

オーストラリア

266

アジア

韓国

217ヨーロッパ

フランス

208

ヨーロッパ

ドイツ

15

9ヨーロッパイタリア

1010中南米

ブラジル

714

表 1 から分かるとおり、アメリカと日本を挙げていた学生は過半数を超えている。これが示唆しているのは、日本以外の国に対しては、アメリカ志向が依然として根強くあり、このような点は今後引き続き払拭していくことが求められる。
3.2 国々に対する意識
それぞれの国々に対して学生が持っている意識を検証するために、それぞれの国々に対するイメージを記述してもらった。その結果を、肯定的または否定的にとらえているのか判断し、地域別に示したのが表 2 である。
表 2 地域別の学生意識
Area

positiveneutralnegative

中南米

640

太平州

26

10

ヨーロッパ

6826

10

北米

623125

中東

003

アフリカ

220

アジア

92

65

32256

129

70

合 計

表 2 の結果から、全体として肯定的にとらえている傾向が強いようである。ただし、これは関心の強い国を答えてもらい、その国について判断してもらったことによるものであろう。
しかし、中東に関しては、否定的イメージしかなく、また、北朝鮮に関しても否定的なイメージで答えたものしかいなかった。
この結果は、国際理解をより深めるためには、このよう肯定的なイメージや否定的なイメージに対して、過剰なステレオタイプや先入観を埋め込まないよう、授業中に留意しながら指導する必要があることを示唆している。
3.3 国々に対する知識
ここで関心の強い国として記述してもらった 3
ヶ国に関して、具体的にどのような知識があるのかを調査するために、知っていることをできる限り多く記述するよう求めた。

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その知識の傾向に関する分類は大きく分けると以下のようなものであった。また、それらの分類をさらに、学校の教育課程において学習した知識（「学校学習知識」）、新聞やテレビなどの報道やニュースによって学習した知識（「報道学習知識」）、そして、個人的な趣味・興味・関心によって学習した知識（「個人的学習知識」）の 3 つの知識分類で分けた。なお、（ ）内に示す数値は総記述数である。
＜学校学習知識＞
地理（175）、人物（61）、食物（35）、歴史（30）、産業（20）、戦争（20）、人口（16）、経済（15）、文化（14）、芸術（13）、民族（13）、建築（2）、宗教（2）、言語（30）、動物（11）、平和（4）、医学（1）、法律（1）、通貨（1）、季節（1）＜報道学習知識＞
政治（18）、肥満（12）、反日（7）、物価（5）、生活（5）、芸能（6）、犯罪（4）、社会（4）、皇室（2）、＜個人的学習知識＞
スポーツ（37）、技術（19）、車（5）、ギャンブル（5）、ファッション（1）、
この結果が示している通り、学生にとっては中学校までに学習してきた知識が中心となっている。
さらにそれは社会科における知識がほとんどを占めており、英語科における国際理解の視点が、どの程度行われていたのかが、この調査では把握することができなかった。
しかしながら、学生にとって他国のことをより詳しく知ることが、現代ではテレビやインターネットを用いて容易なこととなっている。特に報道学習知識や個人的学習知識が思いのほか多かった
ことは、多くのメディアを活用して様々な国に対する関心の強さを示していることの現れである。
このような点は、国際理解を深める上で、重要な第一歩となると考えられる。
3.4 中学校英語科での国際理解3.3 で述べたように、英語科における国際理解がどの程度学生にとって意識的に行われているのか調査するために、実際に中学校英語科で採用していた教科書を尋ね、さらにその中で学習した外国文化について尋ねた。その結果が表 3 に示す通り

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である。
表 3 学生の英語科教科書別の国際理解
記述なし

NH50

SS
6NC0

TE
1OW
1

教科書外記述

27

2

100

あいさつ

31000

オーストラリア

31000

モンゴル

10

100

トルコ（断食）360000

バングラデシュ

40000

ベッド

10000

中国

20000124

10211

採 用 数

(NH = New Horizon, SS = Sunshine, NC = New Crown,
TE = Total English, OW = One World)* TOTAL active.comm 及び Columbus 21 は採用記述なし

教科書を覚えていない学生も多くいたが、表 3を見ると、さらに、教科書名のみの記述に留まっていたり（「記述なし」）、また、書かれている内容に関しても 3 年間の教科書を通して見ても記述されていない（「教科書外記述」）であったり、あまり多く中学校英語科から外国文化を吸収したとは考え難い。
しかしながら、New Horizon を使用していた学生の 36 名（学習者の中の 29%）がトルコの断食のことを外国文化として意識的に理解し、覚えていた。このような一部でも効果が挙げられる特徴
として、次のような 3 点が考えられる。
① 中学校 3 年生で取り扱った内容である。
② 教科書の取り扱いとして Warm-up 部分にあり、文法事項がないため、教師が文化紹介に時間を費やした可能性がある。
③ 社会科の授業でも同様の事項について触れている可能性がある。
①に関しては、学習してから期間が短いという点が大きく作用していると考えられる。
②に関して、今後中学校教科書には言語知識に特化した単なる文法配列式の教科書作りではなく、文法とともに、言語文化知識の観点からより多くの文化配列式の教科書を作成することで、教師が単なる言語項目だけに特化した指導をするような

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ことがないように留意して作成されていくことが求められる。
また、③に関して、国際理解教育とは学校が一体となって取り組むべき教育活動であり、他教科との連携などを図りながら、オーバーラップした内容を多様なアプローチを用いて指導していくことで、より国際理解教育を推進できるのではないかと考えられる。特に社会科との連携を密にし、協力・相互補完し合うことで、国際理解の視点をより深めていくことができるのではないかと期待する。
3.5 国際問題の関心事
国際問題に対して意識を持つことは国際理解を促進し、さらに国際的な視野を自ら広めるよう努力するという意味で大変肝要である。そこで、学生には現在最も関心のある国際問題について記述してもらった。
その結果は次のようなものであった。
（ ）内に示す数値は総記述数である。
テロ（42）、北朝鮮・拉致（23）、環境問題（16）、核（9）、竹島問題（7）、原油高騰（3）、戦争（3）、治安（3）、貧困（3）、牛肉輸入（2）、常任理事国入り（2）、靖国神社参拝（2）、領土（2）、中東・イラク（2）、コンピュータウィルス（1）、、オリンピック（1）、株価（1）、工事（1）、国債（1）
国境（1）、サリン・猛毒（1）、食糧（1）、人身売買（1）、月開発（1）、内乱（1）、
日米問題（1）、日中関係（1）、反日活動（1）、貿易摩擦（1）、水不足（1）、密輸（1）
160 名のうち 136 名（全体の 85％）が何らかの国際問題に対して関心を持っていることがわかる。
また、ここで挙げられている問題は、単なる社会科で学習した知識だけではなく、3.3 で述べたように報道学習によるものがほとんどである。
ただし、このような関心が、3.2 で述べたように逆に中東や北朝鮮に対して否定的なイメージを持っている原因となっていると考えられる。それた
め、国際問題を取り扱うことで学生の興味・関心を高め、国際社会に生きる人材の育成に役立つと考えられるが、その指導においては、報道などによるステレオタイプを取り除き、より広い視野に立って、取り組むことができるよう配慮すること16が必要である。

4. 考察と提案
アンケート結果から、依然として学生にとっては、アメリカ志向及び日本志向が強いことが分かった。ただし、日本に関心があると答えた学生のほとんどが「日本での生活が一番良い」や「母国だから」という理由がほとんどであった。ただ、これは「自国文化の理解」という点が達成されているとは言いがたい。逆にこのような記述は、他国への関心の低さ、または、他国に対する理解の意欲の低さを顕著に示していると言える。
さらにアメリカ志向についても、アメリカに対する意識は過半数以上が肯定的にとらえておらず、治安や戦争といった否定的な理由で関心があると答えている。これに関しても、異文化理解や人間理解を促進しているとは言いがたい。このことから、国際理解教育については中学校段階の目標においても未だに十分とは言えない。
しかしながら、様々な国際問題にも多くの関心を持っていることは大変有意味なことである。国際社会における相互依存関係を構築していく中で国際的な課題に関心を示している点は高く評価できよう。
このような観点からさらに国際理解教育における内容の充実化が図られる必要がある。特に高専においては、学生の科学技術における国際協力が今後求められる中で、その特化した内容を検討していくことが必要である。そこで以下のような提案をしたい。
まずは、多くの学生が関心を持っている国際問題について多く取り上げていくことが重要である。
英語科では様々な国際問題をより多く扱っている教材を使用することが求められる。英語では国際理解を進める上で、重要な要素として、コミュニケーション能力の育成もある。しかし先から述べているように、国際理解教育は学校が一丸となって取り組むべき内容であり、英語科においてコミュニケーション能力の育成にのみ重点を置くということは問題である。それゆえ、英語科においても積極的に国際問題を教材として取り上げ、その題材を用いて、Opinion Exchange や Discussion、Planning などを取り入れながら指導していくことが重要である。
さらに、このような課題に取り組みにより学生詫間電波工業高等専門学校研究紀要に対して意識付けがなされてからは、専門科目の講義などでそのような課題に対して、自分たちで何ができるかを考えるよう指導する。このような他科目との連携を密に図りながら、実践していくことが必要である。
また、このような指導と同時に、報道やニュースなどによって学生が得ている他国の情報などを適宜把握し、またそれに対してどのような意識を持っているのかを判断することも行わなければいけないであろう。
もし否定的な考えが多かったり、または先入観や偏見、ステレオタイプなどが顕著に現れたりしたときなどは、そのような課題を優先的に取り扱い、学生が一元的な見方だけではなく、より多種多様な多元的見解を知る機会を得られるように留意する必要がある。

第 34 号 (2006)3) 佐野正之, 水落一朗, 鈴木龍一, “異文化理解のストレテジー―50 の文化的トピックを視点にして―” 大修館書店 (1995)

5. おわりに
今回、中学校を卒業したばかりの高専生を対象に国際理解に関する実態調査を行った。この結果から、国際理解教育が未だに不十分であり、その方法論もやはり定まっていないことが読み取れた。
しかしながら、多くの学生が国際的な重要課題に対して関心を持っており、また大きな役割をメデ
ィアが果たしていることもわかった。ただし、メディアによる知識が決して学生に対してプラスに作用しているわけではなく、今後はこのようなメディアからの影響についても学校が一丸となって十分に対応していくことが肝要である。
高専においては、単なる技術者養成だけではなく、世界で活躍できる人材の育成をも視野に入れて、教育活動を行っていくことが求められる。それゆえ、学生が将来の科学技術を担う者として、どのような国際貢献が可能なのか、高専だからこそ、より深め考えていくことが望まれる。

参考文献
1) H. H. Stern, “Issues and Options in Language
Teaching”, p. 207, Oxford University Press(1992).
2) 大津和子, 溝上泰 編, “国際理解 重要用語
300 の基礎知識”, 明示図書 (2000).
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