2019年3⽉7⽇ 臨時レポート

グローバルEV関連株ファンド（為替ヘッジあり/為替ヘッジなし）愛称：EV⾰命
追加型投信／内外／株式※課税上は株式投資信託として取扱われます。

当ファンドの運⽤状況について⽇頃より弊社ファンドをご愛顧賜り誠にありがとうございます。
『グローバルEV関連株ファンド（愛称：EV⾰命）』における運⽤状況についてご報告いたします。

基準価額・純資産総額の推移（設定⽇（2018年１⽉24⽇）〜2019年2⽉28⽇）【為替ヘッジあり】【為替ヘッジなし】

11,000

純資産総額(右軸)（億円）
分配金再投資基準価額（左軸）500
基準価額(左軸)

11,00010,000400

10,000

9,000

300

9,000

8,000

200

8,000

7,000

100

7,000

0

6,000

（円）

純資産総額(右軸)
分配金再投資基準価額（左軸）
基準価額(左軸)

（円）

（億円）

3,000
2,500
2,000
1,500

6,000

18/1

18/3

18/5

18/718/918/1119/1（年/月）

1,000500
18/1

18/3

18/5

18/7

18/9

18/1119/10（年/月）(2019年2月28日現在)(2019年2月28日現在)

基準価額
純資産総額

8,258円
156億円

基準価額
純資産総額

8,244円
1,274億円

設定来騰落率-17.4%

設定来騰落率-17.5%

当ファンドの設定来の騰落率（2019年2⽉28⽇現在）は、「為替ヘッジあり」が▲17.4%、「為替ヘッジなし」が▲17.5%となりました（詳細は2ページ以降をご覧下さい）。

※基準価額推移のグラフにおける分配⾦再投資基準価額およびファンドの騰落率は、信託報酬控除後の基準価額に対して、税引前分配⾦を決算⽇に再投資した修正基準価額をもとに算出、表⽰ ※騰落率は実際の投資家利回りとは異なります ※過去の実績は、将来の運⽤結果を約束するものではありません。
※当コメントは、資料作成時点における市場環境もしくはファンドの運⽤⽅針等について、運⽤担当者（ファンドマネジャー他）の⾒⽅あるいは考え⽅等を記載したもので当該運⽤⽅針は変更される場合があり、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。また、将来の運⽤成果等を約束するものでもありません。

6ページ⽬以降の「投資リスク」と「ファンドの費⽤」の内容について必ずご確認ください■当資料は、ファンドの運用状況や関連する情報等をお知らせするために大和住銀投信投資顧問が作成した資料です。■当資料内の運用実績等に関する数値等は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
■当資料内のいかなる内容も、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。■当資料は各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。■投資信託は預金、保険契約ではありません。また、預金保険機構及び保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。■銀行など登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。

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大和住銀投信投資顧問株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第353号
加入協会 一般社団法人投資信託協会 一般社団法人日本投資顧問業協会

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グローバルEV関連株ファンド（為替ヘッジあり/為替ヘッジなし）愛称：EV⾰命
当ファンドのパフォーマンスについて~2019年に⼊りパフォーマンスは⼤きく改善~
基準価額および世界株式の推移とパフォーマンス差異（2018年1⽉24⽇〜2019年2⽉28⽇）

120

当ファンド（ヘッジなし）と世界株式の差異（右軸）100

当ファンド（ヘッジあり）（左軸）
当ファンド（ヘッジなし）（左軸）

110

80

世界株式：MSCI ACWI（ローカルカレンシー）（左軸）
2018年1⽉24⽇を100として指数化

10060

90

4080

2070060

期間B（2018年10月～12月末） 期間C（2019年1月～2月末）

期間A（2018年1月24日～9月末）

50-20-40

2018年1⽉

2018年3⽉

2018年5⽉

2018年7⽉

2018年9⽉

2018年11⽉

2019年1⽉【設定（2018年1⽉24⽇）〜2018年9⽉末（グラフ中期間Ａ参照）】

基準価額は⼤きく下落。世界株式に対しても⼤きくアンダーパフォーム（下回る）
当ファンドの設定当初の世界株式市場は、⽶国株式が史上最⾼値圏での推移を⾒せていましたが、その後、わずか2週間余の間に⼤きく下落しました。そのため、当ファンドは設定直後から世界株式の下落の影響を受けて下落して始まりました。その後、夏頃まで当ファンドは世界株式と概ね同様の推移をしていましたが、秋⼝以降、世界株式が⽶国を牽引役に上昇する中、下落に転じました。理由は以下の通りです：
1. 昨年の秋⼝にかけて、世界株式市場を牽引した銘柄はGAFA (Google, Amazon, Facebook, Apple、当ファンドでは⾮保有)を始めとした⼀部のITセクターであり、その他の企業の上昇は限定的であった事。
2. 当ファンドは設定当初、半導体関連企業や欧州を中⼼とした⾃動⾞セクターを中⼼にポートフォリオを構築しましたが、それら企業のパフォーマンスが悪化したため。（次ページへ続く）※基準価額は信託報酬控除後のものです。※MSCI ACWIは、当ファンドのベンチマークではありません。
※当コメントは、資料作成時点における市場環境もしくはファンドの運⽤⽅針等について、運⽤担当者（ファンドマネジャー他）の⾒⽅あるいは考え⽅等を記載したもので当該運⽤⽅針は変更される場合があり、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。また、将来の運⽤成果等を約束するものでもありません。 ※各種資料より⼤和住銀投信投資顧問作成

6ページ⽬以降の「投資リスク」と「ファンドの費⽤」の内容について必ずご確認ください

2/7■当資料は、ファンドの運用状況や関連する情報等をお知らせするために大和住銀投信投資顧問が作成した資料です。■当資料内の運用実績等に関する数値等は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。■当資料内のいかなる内容も、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。■当資料は各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
■投資信託は預金、保険契約ではありません。また、預金保険機構及び保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。■銀行など登録金融機関
でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。

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グローバルEV関連株ファンド（為替ヘッジあり/為替ヘッジなし）愛称：EV⾰命【2018年10⽉〜2018年12⽉末（グラフ中期間Ｂ参照）】

基準価額は⼤きく下落。但し、世界株式と同⽔準のパフォーマンス
当ファンドの基準価額は年末にかけてグローバル経済の鈍化懸念を受けて世界株式が⼤きく調整したため、⼤幅に下落しました。その間、当ファンドの世界株式に対する相対パフォーマンスを⽐較すると、10⽉以降株価が⼤きく下落したGAFAを当ファンドでは保有していない事や、当該期間に⾏った下記のリバランスが奏功した結果、概ね同⽔準となりました。
1. 主に欧州の⾃動⾞部品関連企業等、既存の⾃動⾞事業⽐率の⾼い銘柄のウェイト引下げ
2. EV市場の拡⼤の恩恵をより受ける事が期待される半導体関連企業のウェイト引き上げ
3. EV事業による収益期待が⾼い企業へと絞り込みを⾏った結果（保有銘柄は9⽉末の60社から48社へ減少）等【2019年1⽉〜2019年2⽉末（グラフ中期間Ｃ参照）】

基準価額は⼤きく回復。世界株式に対してもアウトパフォーム（上回る）
2019年に⼊り世界の株式市場は通商摩擦を巡る⽶中の交渉進展に対する期待が広がった事や、⽶⾦融政策についてハト派的な姿勢が⽰されたことなどを受けて上昇しています。当ファンドの基準価額もこれらのニュースを好感して値を戻しています。さらに、当ファンドの基準価額は、昨年末にかけて軟調に推移したGAFAの⾮保有や、上述のリバランスがパフォーマンスの改善に貢献し、世界株式を上回る上昇となっています。
今後の⾒通しと投資⽅針【市場⾒通し】世界経済は鈍化の兆しがあるものの、引き続き堅調推移を予想
⾜元、世界経済に対する弱気⾒通しが台頭していますが、私達は世界経済は今後スローダウンこそあれ、引き続き巡航速度で推移すると予想しています。これを受けて、世界の株式市場は今年に⼊り上昇しています
が、株式を取り巻く投資環境は引き続き良好で、バリュエーションにも割⾼感はありません。従って、世界の株式市場は当⾯、⽶中貿易摩擦の⾏⽅や英EU離脱等外部要因を受けて不安定な展開になることも想定されますが、良好なマクロ環境が相場を下⽀えする事が期待されます。
【EVを取り巻く環境】
EVを取り巻く良好な環境に変化なし※次ページのグラフ参照
世界最⼤の⾃動⾞販売を誇る中国では昨年の⾃動⾞販売台数が28年ぶりに前年⽐マイナスとなるなど、⾃動⾞業界の伸びは全体的に減速し始めています。⼀⽅、世界全体のEV⾞の販売台数（PHEV+EV）は前年⽐+80%と販売は加速しています。
また、各社は設備投資や研究開発への対応を始める時期が来たと考えており、今後はEV化のさらなる進展や⾃動運転に向かう事が期待されます。さらに、⼀部で懸念されている世界経済に対する弱気な⾒通しは、むしろ各社がEV化へ向けて移⾏する契機になると考えており、EV化の進展にとっては好機であると考えます。
【投資⽅針】
当⾯、EV事業による収益期待が⾼い企業を中⼼にポートフォリオを維持。基準価額の回復を⽬指す
ポートフォリオ運営に際しては、⻑期的なEV化の恩恵を受けるポートフォリオを維持する中、⾜元の貿易摩擦問題やマクロ環境の動向など短期的な市場環境も考慮して運⽤を⾏います。
現在は、収益⾒通しが不透明な欧州を中⼼とした⾃動⾞部品関連企業の保有を低位に保つ⼀⽅、EV市場の拡⼤の恩恵を受ける事が期待される半導体関連企業を⾼位に保つポートフォリオ運⽤を⾏っています。
※当コメントは、資料作成時点における市場環境もしくはファンドの運⽤⽅針等について、運⽤担当者（ファンドマネジャー他）の⾒⽅あるいは考え⽅等を記載したもので当該運⽤⽅針は変更される場合があり、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。また、将来の運⽤成果等を約束するものでもありません。※各種資料より⼤和住銀投信投資顧問作成

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3/7■当資料は、ファンドの運用状況や関連する情報等をお知らせするために大和住銀投信投資顧問が作成した資料です。■当資料内の運用実績等に関する数値等は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。■当資料内のいかなる内容も、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。■当資料は各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
■投資信託は預金、保険契約ではありません。また、預金保険機構及び保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。■銀行など登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。

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グローバルEV関連株ファンド（為替ヘッジあり/為替ヘッジなし）愛称：EV⾰命
世界のEV販売（百万台）

2.5

プラグインハイブリッド

EV
80%

2.0

1.563%※棒グラフ内の%は、年間成⻑率
52%

1.0

38%

60%

0.5

0.0

62%

89%

35%

51%
39%
61%

71%

2014年

2015年

61%

82%

56%

2016年

2017年

2018年

乗⽤⾞販売に占めるEVの地域別市場シェア

8.0%

欧州

7.0%

⽶国

中国

世界

6.0%
5.0%
4.0%
3.0%
2.0%
1.0%
0.0%
2015年Q1

2015年Q4

2016年Q3

2017年Q2

2018年Q1

2018年Q4※各種資料より⼤和住銀投信投資顧問作成

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4/7■当資料は、ファンドの運用状況や関連する情報等をお知らせするために大和住銀投信投資顧問が作成した資料です。■当資料内の運用実績等に関する数値等は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。■当資料内のいかなる内容も、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。■当資料は各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
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グローバルEV関連株ファンド（為替ヘッジあり/為替ヘッジなし）愛称：EV⾰命＜ファンドの⽬的＞
当ファンドは、マザーファンドへの投資を通じて、主に世界の株式に投資することにより、信託財産の成⻑を⽬指して運⽤を⾏います。

＜ファンドの特⾊＞※資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

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5/7■当資料は、ファンドの運用状況や関連する情報等をお知らせするために大和住銀投信投資顧問が作成した資料です。■当資料内の運用実績等に関する数値等は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。■当資料内のいかなる内容も、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。■当資料は各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
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グローバルEV関連株ファンド（為替ヘッジあり/為替ヘッジなし）愛称：EV⾰命＜投資リスク（くわしくは最新の投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧ください）＞■当ファンドは、マザーファンドを通じて、実質的に株式など値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。また、外貨建資産は、為替の変動による影響も受けます。したがって、投資家の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
■信託財産に⽣じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。
■投資信託は預貯⾦と異なります。
■お申込みの際には、販売会社からお渡しします「投資信託説明書（交付⽬論⾒書）」の内容を必ずご確認のうえ、ご⾃⾝でご判断ください。
■基準価額を変動させる要因として主に、○株価変動に伴うリスク ○為替リスク ○カントリーリスク ○新興国への投資のリスク ○信⽤リスク ○流動性リスクがあります。
ただし、上記はすべてのリスクを表したものではありません。

＜ファンドの費⽤（くわしくは最新の投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧ください）＞

6ページ⽬以降の「投資リスク」と「ファンドの費⽤」の内容について必ずご確認ください

6/7■当資料は、ファンドの運用状況や関連する情報等をお知らせするために大和住銀投信投資顧問が作成した資料です。■当資料内の運用実績等に関する数値等は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。■当資料内のいかなる内容も、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。■当資料は各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
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グローバルEV関連株ファンド（為替ヘッジあり/為替ヘッジなし）愛称：EV⾰命＜お申込みメモ（くわしくは最新の投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧ください）＞
●信託期間
●購⼊単位
●購⼊価額
●換⾦単位
●換⾦価額
●換⾦代⾦
●購⼊・換⾦申込
受付不可⽇●決算⽇および収益分配

2018年1⽉24⽇〜2028年1⽉24⽇（約10年）
販売会社がそれぞれ定めた単位とします。※お申込みの販売会社までお問い合わせください。
購⼊申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額販売会社がそれぞれ定めた単位とします。※お申込みの販売会社までお問い合わせください。
換⾦申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額
換⾦申込受付⽇から起算して、原則として６営業⽇⽬からお⽀払いします。
ニューヨーク証券取引所、英国証券取引所、ニューヨークの銀⾏またはロンドンの銀⾏の休業⽇と同⽇の場合はお申込みできません。
毎年1⽉、7⽉の23⽇（該当⽇が休業⽇の場合は翌営業⽇）※分配対象額が少額な場合等には、委託会社の判断で分配を⾏わないことがあります。

＜その他の留意点＞●収益分配⾦に関する留意事項
分配⾦は、預貯⾦の利息とは異なり、投資信託の純資産から⽀払われますので、分配⾦が⽀払われると、その⾦額相当分、基準価額は下がります。分配⾦は、計算期間中に発⽣した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて⽀払われる場合があります。その場合、当期決算⽇の基準価額は前期決算⽇の基準価額と⽐べて下落することになります。また、分配⾦の⽔準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を⽰すものではありません。投資者のファンドの購⼊価額によっては、分配⾦の⼀部または全部が、実質的には元本の⼀部払戻しに相当する場合があります。ファンド購⼊後の運⽤状況により、分配⾦額より基準価額の値上がりが⼩さかった場合も同様です。
●クーリング・オフについて
当ファンドのお取引に関しては、⾦融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適⽤はありません。

＜投資信託に関する留意点＞○投資信託をご購⼊の際は、最新の投資信託説明書（交付⽬論⾒書）を必ずご覧ください。
投資信託説明書（交付⽬論⾒書）は販売会社の本⽀店等にご⽤意しております。
○投資信託は、元本保証、利回り保証のいずれもありません。
○投資した資産の価値が投資元本を割り込むリスクは、投資信託をご購⼊のお客さまが負うことになります。
○投資信託は預⾦、保険契約ではありません。また、預⾦保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
○銀⾏など登録⾦融機関でご購⼊いただいた投資信託は、投資者保護基⾦の対象ではありません。

＜委託会社およびその他の関係法⼈＞■委託会社（ファンドの運⽤の指図を⾏う者）
⼤和住銀投信投資顧問株式会社
⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第353号
加⼊協会／⼀般社団法⼈ 投資信託協会、⼀般社団法⼈ ⽇本投資顧問業協会■受託会社（ファンドの財産の保管及び管理を⾏う者）
三井住友信託銀⾏株式会社■販売会社
取扱販売会社名
⼤和証券株式会社

登録番号
⾦融商品取引業者

関東財務局⻑(⾦商)第108号

⽇本証券業
協会

○

⼀般社団法⼈

⼀般社団法⼈

⼀般社団法⼈

⽇本投資顧問⾦融先物

第⼆種⾦融商業協会

取引業協会

品取引業協会○

6ページ⽬以降の「投資リスク」と「ファンドの費⽤」の内容について必ずご確認ください

○

○

7/7

■当資料は、ファンドの運用状況や関連する情報等をお知らせするために大和住銀投信投資顧問が作成した資料です。■当資料内の運用実績等に関する数値等は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。■当資料内のいかなる内容も、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。■当資料は各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
■投資信託は預金、保険契約ではありません。また、預金保険機構及び保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。■銀行など登録金融機関
でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。