ガソリン汚染土に対する過硫酸塩を用いた化学的酸化処理
Chemical Oxidation Treatment of Gasoline Contaminated Soil Using Sodium Persulfate
吉浪賢史*1

田中

Satoshi Yoshinami

保賀康史*1

Yasushi Hoga

宏幸*1

Hiroyuki Tanaka

松久川西順次*2

Junji Kawanishi

裕之*1

Hiroyuki Matsuhisa

要旨
短期で処理可能な原位置化学的酸化分解工法の開発を目的として、ガソリンの模擬汚染土を対象に過硫酸塩を用いた処理の浄化効果をラボスケールで検討した。全石油系炭化水素(TPH)濃度 500 mg/kg に調製したガソリン摸擬汚染土に、溶液濃度としてそれぞれ 7％となるように過硫酸ナトリウム＋過酸化水素を添加して試験を行った結果では、初期濃度が環境基準を超過していたベンゼンの溶出量が 1 回の処理で定量下限値以下となる低減効果を確認し、ベンゼン溶出量低減の促進結果が得られた。また、油臭は 3 回の処理で 4 から 1 に低減され、コントロールでは油臭の変化が無かったことからも、過酸化水素に過硫酸ナトリウムを組み合わせて利用する本工法の有効性を確認した。
キーワード：ガソリン汚染土 過硫酸塩 酸化分解 原位置浄化

１．はじめに塩素系化合物（Volatile Organic Carbons、VOCs）に対する浄化効果はこれまでも報告されている 4～6）が、鉱物油に鉱物油による土壌汚染において、日本では油汚染対策ガついての検討例 7）はそれほど多くない。

イドライン 1）に準拠した対応が一般的である。同ガイドラ

本報告では、ラボスケールでガソリン模擬汚染土に対すインにおいては、油膜・油臭による生活環境保全上の支障る酸化分解効果を、フェントン法と、過硫酸塩(過硫酸ナトが問題の契機とされ、全石油系炭化水素（Total Petroleum

リウム：以下 NaPS と記載)と過酸化水素(以下 H2O2 と記載)

Hydrocarbon、以下 TPH と記載）濃度をその補完手段と位置を組み合わせた方法との比較により検討した結果を紹介す付けている。また、油汚染対策工法としては、掘削除去のる。

ほか熱処理、土壌洗浄、バイオレメディエーション、化学２．化学酸化分解の原理的酸化分解等が挙げられている。
一方、2010 年 4 月の土壌汚染対策法の改正を機にオンサイト処理が期待されており 2）、短期間で処理可能な化学的過硫酸塩は水に溶けると、電子を受容し過硫酸イオン（S2O82-）を解離する。過硫酸イオンは、高い酸化還元電位酸化分解法が注目されている。
従来、酸化剤には過酸化水素が主に用いられてきた。当社においても、重質油を対象に過酸化水素を利用した化学をもっており、式(1)の反応より、汚染物質が分解される。
酸化反応と酸化還元電位について以下に示す 8）。

的酸化分解法（フェントン法）の施工実績があり、TPH 濃
S2O82- ＋ 2e- → 2SO42-

度については大きな低減効果が得られていないが、環境基準値を超過していたベンゼン溶出量が基準値未満に低減し、油臭が 2 から 1 以下に低減している。また、TPH の成分構成比率から、重質成分よりもガソリン留分を含む軽質成分の分解が早いことが確認されている 3）。

また、過硫酸ナトリウム溶液中に二価鉄（Fe2+）が存在することや熱活性条件下によって、硫酸ラジカル（SO4-・）を生成する。その酸化反応と酸化還元電位を以下に示す 9）10）

近年、酸化剤に過硫酸塩を利用した事例も増えてきている。過硫酸塩は、過酸化水素より取扱いやすく酸性域以外の条件にも対応可能で、浄化効果も長く持続するという利点を有している。また、過硫酸塩を適用した事例は、有機*1

土木事業本部

環境エンジニアリング部＋2.0 V （1）

*2

東北支店
― 29 ―。
S2O82- ＋ heat → 2SO4-・（2）

S2O82- ＋ Fe2+

（3）

SO4-・ ＋ e土木部

→ Fe3+ ＋ SO42- ＋SO4-・→ SO42-＋2.5 V （4）鴻池組技術研究報告

式(2)、(3)のように生成された硫酸ラジカルは、強力な2013４．実験結果と考察

酸化力をもっており汚染物質の分解速度を向上させる効果が期待できる。

4.1

BTX

また、過硫酸塩の促進化の方法として H2O2 の添加が挙げ

BTX の溶出量の経時変化を図 2～4 に、BTX の含有量を図られる。H2O2 から発生されるヒドロキシラジカルと NaPS の5～7 に示す。BTX の含有量は、溶出量の低減を確認しても、反応による硫酸ラジカルの生成や、反応熱による温度上昇含有量が高い値を示した場合のリバウンドの潜在的な可能によっての促進化が期待できる。

性を検討するため、分析を行った。

３．実験方法出量 0.016 mg/L が定量下限値(0.001 mg/L)まで、トルエン

NaPS+H2O2 の実験系では、1 回の処理でベンゼンの初期溶溶出量も 1 回の処理で定量下限値(トルエン：0.001 mg/L、)
市販の硅砂 8 号を用いて、TPH 500 mg/kg 程度になるよ

まで、キシレンの溶出量は 2 回の処理で定量下限値(キシレ

うにガソリンを添加して模擬汚染土を作製した。実験方法

ン：0.003 mg/L)まで低減した(56 日目)。一方、H2O2 系でとしては、模擬汚染土 176g と酸化剤の溶液 66ml を 500 ml

は、ベンゼンで 1 回目の処理を行った 14 日後に僅かにリバ容デュランビンに入れ、数回の振とう混合の後 20℃の暗所ウンドによる濃度上昇を確認したが、処理後 28 日目以降でに静置し、バッチ型回分試験で 1 回/4 週間の頻度で溶液のは初期溶出量 0.012 mg/L が定量下限値まで低減した。トル交換(上澄み分約 66ml)を計 3 回行った(図 1)。

エンにおいては 2 回目の処理を行うことで、定量下限値ま実験条件は、酸化剤の添加は行わないケース（コントロで減少した(56 日目)。キシレンは 3 回の処理で定量下限値ール）、酸化剤として溶液の濃度がそれぞれ 7％となるよう(84 日目)まで低減した。この低減は、ベンゼンの溶出量 28に NaPS と H2O2 を添加したケース（NaPS＋H2O2 系）、H2O2 の日目までのコントロールのバラツキや溶液交換による挙動みを溶液の濃度として 7％になるように添加したケースと比較しても大きく、酸化剤による分解促進に起因してい（H2O2 系）の 3 系列とした。

るものと判断できる。

処理前後の浄化効果を把握するために、土壌のベンゼ含有量の NaPS＋H2O2 系においても、1 回の処理でベンゼン・トルエン・キシレン(以下 BTX と記載)について溶出量ン、トルエンが検出限界値(0.1 mg/㎏)まで低減し(28 日目)、試験（平成 15 年環告 18 号、JIS K0125）と含有量試験（底キシレンは、3 回の処理後に検出限界値(0.1 mg/㎏)に到達質調査方法、EPA 5030・8015）を行った。また、TPH(TNRCC、した(56 日目)。H2O2 系では、ベンゼンは 1 回の処理で(281005)・油臭(油汚染対策ガイドライン；6 段階臭気強度表日目)、トルエン、キシレンでは 2 回の処理で検出限界値ま示法)・油膜(油汚染対策ガイドライン；ビーカー法)についで低減した(56 日目)。ても分析した。

ベンゼンの溶出量・含有量の結果から、トルエン・キシレンと比べて初期値が低く、NaPS 添加の有無による分解能
表1

実験条件

力に明確な差は見られなかった。しかし、トルエン・キシ

実験系

酸化剤種類

溶液濃度

鉄塩添加

レンの溶出量において NaPS+H2O2 系では H2O2 系よりも低減①

添加なし(コントロール)―

あり

率が大きく、これらの溶出量低減は NaPS 添加による硫酸ラ②

過硫酸ナトリウム+過酸化NaPS

あり

ジカルの生成や反応熱等による酸化分解促進効果によるも水素(NaPS＋H2O2)

H2O2 7%

過酸化水素(H2O2)

7%のと考えられる。
あり
100
1サイクル

20℃、暗所、静置

500ml 容デュランビン

上澄みを 1 回/4週間で入替、振とう混合する

3サイクル

4サイクル

ｺﾝﾄﾛｰﾙ
NaPS+H2O2
H2O210.10.01

溶液 66ml
模擬汚染土 176g0.001
0

図12サイクル10濃度(mg/L)③7%

試験装置の概要28

図256
経過日数(ｄay)84

ベンゼン溶出量の経時変化(エラーバーは初期平均値に対する標準偏差を示す)― 30 ―112

ガソリン汚染土に対する過硫酸塩を用いた化学的酸化処理

100
1サイクル

2サイクル

3サイクル

1サイクル

100

4サイクル

2サイクル

3サイクル

4サイクル

濃度(mg/L)

10ｺﾝﾄﾛｰﾙ
NaPS+H2O2
H2O2含有量(mg/kg)

10.10.01

10
コントロール
NaPS＋H2O2
H2O2

10.001028

図356
経過日数(day)841120.102856
経過日数(day)

トルエン溶出量の経時変化
図7(エラーバーは初期平均値に対する標準偏差を示す)

84

112

キシレン含有量の経時変化(エラーバーは初期平均値に対する標準偏差を示す)
100
1サイクル

2サイクル

3サイクル

4サイクル

4.2

濃度(mg/L)

10TPH

図 8 に TPH 濃度の経時変化を示す。NaPS+H2O2、H2O2 の両1実験系で、1 回の処理で TPH 初期平均濃度 420 mg/kg が半コントロール
NaPS＋H2O2
H2O20.1分程度に低減し(28 日目)、最終の 4 回目の処理後では、初期濃度から比べて 1/10 程度に低減した(112 日目)。TPH 濃0.01度の低減においては、NaPS 添加の有無による明確な差は確0.001028

図456
経過日数(day)84112

認できなかった。
TPH の浄化においては、酸化力の持続性よりも酸化力のキシレン溶出量の経時変化強さによる寄与が大きい可能性が考えられる。

(エラーバーは初期平均値に対する標準偏差を示す)
100800

1サイクル

2サイクル

3サイクル

4サイクル

1サイクル

2サイクル

3サイクルTPH(mg/kg_dry)

含有量(mg/kg)

600

コントロール
NaPS＋H2O2
H2O21014サイクル
ｺﾝﾄﾛｰﾙ
NaPS+H2O2
H2O2400

20000.1028

図556経過日数(day)

840112ベンゼン含有量の経時変化

図8(エラーバーは初期平均値に対する標準偏差を示す)
100

28

1サイクル

2サイクル

3サイクル

56経過日数(day)84112

TPH の経時変化(エラーバーは、初期平均値に対する標準偏差を示す)

4サイクル

4.3

油臭・油膜含有量(mg/kg)

土壌の油臭に関しては、コントロールでは初期から 3 回10目の交換まで顕著な変化が見られず、NaPS+H2O2、H2O2 の両実験系では共に 2 回目の処理後(56 日目)から低減した(図9)。3 回目の処理後(84 日目)から H2O2 系では、油臭が 4 か1コントロール
NaPS＋H2O2
H2O2

ら 2 に低減し、NaPS+H2O2 系では、4 から 1 に低減した。油臭の原因となる揮発性有機化合物が、NaPS の添加により分0.1028

図656
経過日数(day)84112

トルエン含有量の経時変化(エラーバーは初期平均値に対する標準偏差を示す)

解が促進した効果で H2O2 のみの系より 1 段階低減したと考えられる。また、油膜は、酸化剤処理による消失は確認できなかった。

― 31 ―

鴻池組技術研究報告

1サイクル

2サイクル

3サイクル

2013

参考文献

4サイクル

1） 環境省5

水・大気環境局土壌環境課：油汚染対策ガイドライ

ン-鉱油類を含む土壌に起因する油臭・油膜問題への土地所
油臭 （6段階）

4

有者等による対応の考え方-、2006.3

32)2と現状、ENECO、pp.104-105、2010.4

ｺﾝﾄﾛｰﾙ
NaPS+H2O2
H2O2

1

保賀康史：いま注目される「オンサイト浄化技術」その特徴

3） 田中宏幸、岡彰紀、木曽伸一、佐藤健太：重質油汚染土壌に対するフェントン処理における油臭低減効果の検討、土木学

00285684

会第 65 回年次学術講演会講演集、pp.549-550、2009.9112

経過日数(day)

図94）

油臭の経時変化

伊藤豊、大石雅也、根岸昌範：過硫酸塩を用いた酸化分解法の基礎的研究、土壌環境センター技術ニュース、No.16、（6 名による判定の平均値を 0.5 刻みで表記した）

pp.1-8、2009.8
5） 鈴木義彦、石田浩昭：過硫酸塩を用いた原位置酸化分解法に５．まとめ

よる地下水汚染の浄化、第 15 回地下水・土壌汚染とその防止対策に関する研究集会講演集、pp.71-74、2009.6

ガソリン模擬汚染土(TPH 500 mg/kg)に対する化学的酸化6） 野本岳志、田熊康秀、辻哲廣、江口正浩：過硫酸塩を用いた処理のラボスケールから得られた結論を以下に示す。

酸化分解促進化の基礎的研究、土壌環境センター技術ニュー①ス、No.17、pp.17-22、2010.5

BTX のトルエン、キシレンの溶出量の低減においては、
H2O2 に NaPS を組み合わせることにより、1 回の処理で7） 大澤武彦、角田真之、西村実：化学酸化剤としてのアルカリ定量下限値まで低減した。H2O2 系では 2 回の処理で定活性化過硫酸ソーダの VOC などに対する分解と浄化適用性,量下限値まで低減し、H2O2 系と比べ促進効果が得られ第 15 回地下水・土壌汚染とその防止対策に関する研究集会た。また、溶出量・含有量共に数値のリバウンドも確

講演集、pp.33-38、2009.6

認されなかった。
②③8）

The Interstate Technology & Regulatory CouncilIn Situ

TPH 濃度の低減においては、NaPS の添加による明確な

Chemical Oxidation Team ： Technical and Regulatory

差は得られなかったものの、4 回の処理で初期値と比Guidance for In Situ Chemical Oxidation of Contaminated

べて 1/10 程度まで低減した。

Soil and Groundwater、Second Edition、2005

油臭は、H2O2 に NaPS を組み合わせることで 4 から 19）に低減し、フェントン法と比べて促進効果が得られた。

Phlip A. Block, Richard A. Brown, David Robinson：NovelActivation Technologies for Persulfate In Situ ChemicalOxidation 、 Proceedings of the Fourth International

過硫酸塩を用いた化学的酸化処理は、上記のように比較Conference的短期で処理でき、フェントン法と比べて効果の持続期間

ontheRemediationofChlorinatedRecalcitrant Compounds、2004が長いため、リバウンド抑制効果に優れた原位置浄化工法

10 ） Cheju Liang, Clifford J. Bruell, Michael C. Marley,

として期待できる。ただし、その浄化効果は現地土壌の性Kenneth L. Sperry ： Persulfate oxidation for in situ

状や pH 緩衝作用、地下水の流動等の要因にも左右されるたremediation of TCE Ⅱ.Activated by chelated ferrous ion、め、今後は現場実験を実施し、適用性の検討を行いたい。

Chemosphere 55、2004― 32 ―