ISSN

Ishikawa Journal of Nursing

石川看護雑誌
第７巻 ■ 2010石川県立看護大学

１３４９-０６６４

ISSN 1349-0664

石川看護雑誌
Ishikawa Journal of Nursing
第７巻
Volume ７

２０１０
石川県立看護大学
Ishikawa Prefectural Nursing University

石川看護雑誌
第７巻（2010 年３月）
目

次

総説
コミュニティにおけるセルフヘルプグループを基盤としたサポートネットワークシステム研究の今日的課題と展望

1

大木秀一，谷本千恵
原著
継続的な太極拳の実施による脳機能改善の効果―中国吉林省の老人活動センターにおける試み―

13

孫皎，金川克子，佐々木順子，大木秀一
糖尿病熟練看護師の語る実践しているケア
彦

23

聖美，佐々木順子，金川克子，吉森

由香利

報告
看護学生に日本版バーチャルハルシネーションを用いた体験学習による統合失調症患者への印象の変化

35

川村みどり，武政奈保子，谷本千恵，清末郁恵
就学前の発達障害児の支援体制について―継続支援のための一考察―

45

子吉知恵美
資料
子宮がん検診の受診行動に関わる因子の検討

59

河合晴奈，高山紗代，今井美和
石川県北部における女子中学生の冷えの自覚の実態調査

71

高山紗代，河合晴奈，今井美和
手浴用ベースンの開発とその臨床評価

81

中田弘子，小林宏光，川島和代
タジキスタン共和国国別研修「母と子のすこやか支援プロジェクト」の評価－アンケート調査からみたアクションプランの実施状況－

87

伴真由美，浅見洋，金川克子，西村真実子，大木秀一，曽根志穂
温泉を利用した健康増進についての包括的考察－国内の最近 25 年の論文の紹介を中心に－
松原

勇

i

97

特別報告
ドイツ語圏における死生観研究における予備調査Ⅱ
浅見洋

看護系国際学会参加についての報告
今磯

113

純子

山西医科大学における看護学会への参加報告
吉田

109

117

和枝

発行規定

121

執筆要領

123

編集後記

127

ii

Ishikawa Journal of Nursing
Volume 7（March 2010）
Contents
General Article
Current Challenges and Perspectives Concerning Researchers on the Support Network Systems		

Based on the Self-Help Groups in the Community			1

Syuichi OOKI, Chie TANIMOTO

Original Articles
Effect of Persistently Practicing Tai Chi on the Brain function improvement
		―Experiment in one Area of Jilin Province, China―			Jiao SUN, Katsuko KANAGAWA, Junko SASAKI, Syuichi OOKIDiabetes Nurse Specialists Recount Their Practice of Care
			

13

23

Kiyomi HIKO, Junko SASAKI, Katsuko KANAGAWA, Yukari YOSHIMORI

Reports
How the Experience with Japanese VH Changes Nursing Students’ Impression of Patients		with Schizophrenia

			

35

Midori KAWAMURA, Nahoko TAKEMASA, Chie TANIMOTO, Ikue KIYOSUE

Support System for Developmentally Disabled Preschool Children
		

An Examination for Continual Support

			

45

Chiemi NEYOSHI

Materials
Cervical Cancer Screening Behavior and Related Factors			

Haruna KAWAI, Sayo TAKAYAMA, Miwa IMAI

Subjective Chills in Junior High Schoolgirls in Northern Ishikawa Prefecture			59

Sayo TAKAYAMA, Haruna KAWAI, Miwa IMAI

iii

71

Development and Clinical Evaluation of Hand-Bathing Basin			

81

Hiroko NAKADA, Hiromitsu KOBAYASHI, Kazuyo KAWASHIMA

Evaluation of the "Maternal and Child Health Support Project" in the Republic of Tajikistan		－ Survey on the State of the Execution of the Action Plan －87			Mayumi BAN, Hiroshi ASAMI, Katsuko KANAGAWA, Mamiko NISHIMURA,
Syuichi OOKI, Shiho SONE
Comprehensive Studies on the Total Health Promotion that used the Spa.
		

- Review of Papers Recent 25 Years in Japan -

			

97

Isamu MATSUBARA

Special Reports
Preliminary Research concerning Views on Life and Death		in the Region where German is Spoken （Ⅱ）

			Hiroshi ASAMI

Attendance at the International Nursing Conference
			

113

Junko Imaiso

Participation in a Nursing Conference at Shanxi Medical University
			

109

117

Kazue YOSHIDA

Regulation

121

Instruction to Authors

123

The Editor’s Notes

127

iv

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

総説

コミュニティにおけるセルフヘルプグループを基盤としたサポートネットワークシステム研究の今日的課題と展望
大木秀一１ 谷本千恵１
概 要
健康に関する課題を抱えた当事者の自発的参加と思いの共有で，セルフヘルプグループ（Self-helpgroup: SHG）が形成される．複数の同種異種の SHG がつながり，多職種がゆるやかに連携・協働することでコミュニティにおけるサポートネットワークシステム（Support network system: SNS）が構築されうる．その形成プロセスは，内発的発展論とエンパワーメント理論に通底するボトムアップ・自発的なものであり，従来型のトップダウン式の行政支援と補完し，相互変容が期待できる．SNS による当事者支援
は保健・医療・福祉・心理などに細分化された領域・職種を越境して，ケア科学，ホリスティックケアと言う包括的視点から俯瞰できる．今後はケア科学におけるコミュニティの中心としての保健医療福祉系大学の存在意義がクローズアップされるであろう．
キーワード セルフヘルプグループ，サポートネットワークシステム，内発的発展論，エンパワーメント，ケア科学

１．はじめに筆者は，本学附属地域ケア総合センターの助成金研究（2004-2009 年度，研究代表者）および，
独立行政法人福祉医療機構助成事業（2006-2009
年度，研究協力者）などにより，多胎育児家庭を支援するシステムの構築に関する参加型実践研究を進めてきた 1-5）．そのプロセスで多胎児サークル（当事者グループ：SHG）同士の連携と多職種（行政・医療・研究・他団体）とのゆるやかな
連携・協働による全県レベルのネットワーク（いしかわ多胎ネット：SNS）を構築し「地域多胎ネット」と言う概念で整理してきた．いしかわ多胎
ネットに端を発した，県や地域レベルでの複数の多胎育児支援ネットワーク間の連携は現在全国展
開しつつある．
以上を通じて，当事者を主体とした比較的小規模な SHG の連携から，複数の SHG と多職種を巻き込んだ SNS の構築と言うプロセスが，支援
課題（親子，精神，高齢者など）によらず，比較的汎用性の高いアプローチとして一般化できると考えた．なお，SNS と言う用語は現段階では筆者自身の考えに基づいた用語であることを予め断っておく．さらに，支援活動とは一見接点のない発展論，社会ネットワーク理論，創造学，ビジネ
ス論，経営学などの諸分野と通底・類似する考え
１

石川県立看護大学

方が多数認められた．
共著者の谷本は，長らく精神看護の領域を中心に SHG の研究に従事しており 6-8），その有用性・将来性，さらには看護領域における実践と研究の可能性に着目していた．
本稿における筆者の考えを簡潔に述べると，「当事者主体の支援グループ（SHG）は，専門的知
識とは別体系の経験的知識を有し，また必然的にボトムアップに発展していく可能性を秘めている．そのネットワーク化（SNS）は，従来型の行
政主体のトップダウンの支援体制と補完・相互変
容（後述）しつつ効果的なケアと支援をなす有力な社会資源となる可能性がある」と言うことである．また，こうした，SHG，SNS，さらにはこれらを支援するセルフヘルプクリアリングハウス 6）（SHC）ないしセルフヘルプ（情報）支援センタ
ーなどは時代の要請に合致したものであり，地域の活性化，コミュニティ再生につながり，今後の保健医療行政・施策，保健医療福祉系大学の在り方に少なからぬ影響を及ぼすと予測する．なお，
ここで言う SHC とは地域レベルで様々な SHGを支援する情報収集・発信センターのことである．
SNS と SHC の異同は現段階では未整理である．
以上は，比較的研究の歴史が短い分野であり，その多くが実践知に基づくため，SHG，SNS の効果は経験的には了解できても理論的には必ず−1−

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

しも実証されていない．しかし，「自然科学的に」十分に実証されなくとも，少なくとも当事者が受けるリスクに比べれば，救われる人は確実に増えると考える．
本論文の目的は，SHG を基盤としたコミュニ
ティレベルでの SNS に関する研究の今日的課題と展望を整理し，ケアの時代における看護学研究が扱うべき課題に新たな提言をすることである．
なお，用語の定義については，定義自体がいまだ渾沌としている部分もあり，必要最低限の理解を促すものにとどめた．文献に関しては網羅的な入門書を中心にした．
２．セルフヘルプグループ（SHG）
２．
１ SHG の特性
（１）概論
共通の問題や課題，悩みを抱えた当事者同士の集まりは，保健医療福祉領域では，当事者グルー
プ，自助グループ，本人の会，疾患であれば患者会，その家族であれば家族会など様々な呼称があり，数十年の歴史を持つ 6）．本稿では便宜上
SHG9-19）と統一する．しかし，必ずしも疾病や障がいだけではなく，生活のしづらさ全般が対象である．SHG の定義は多数あるが，「SHG は，生活上の共通課題に取り組むために自発的に集まり相互援助と目的達成を狙った小グループであり，
個人ないし社会の変化をひき起こそうとする」としておく．当事者性，共感，自発性，自主性など
は SHG 成立の重要要件である．行政職が当事者の支援と言う場合，単に当事者を集めているにすぎない例も多い．また，当事者が SHG と認識していなくても，SHG 機能をはたしている場合もある．
現在では SHG に関する共通理解がある程度なされている．本稿では，国内での SHG の概念を中心に，今後の研究発展に接近する．欧米のSHG とは歴史的・文化的・宗教的背景が異なり，同一線上で考察しにくい点があるからである．
筆者の実感として，当事者自身は「学術的な」用語を持って理論展開はしないし，必ずしもそれを希望しているわけでもない．しかし，専門的概念にかなり近いことを実践知として体得している
場合や，専門職とは全く異なる発想から問題提起・解決のアプローチをすることがある．専門職
が SHG に表面的に関わると，SHG に否定的な立場をとったり，
逆に素朴な素人肯定論を唱えたり，単なる体験談と SHG の機能とを混同しやすい．
−2−

紙面の都合で，SHG に関する様々な課題や問題点については触れていないが，SHG と言っても現実には種々多様である．研究者が行う理論的整理と現実の活動にはそれなりの相違があることは認識すべきであろう．
SHG の特徴としてはメンバー（当事者）の，①共通の問題，②共通のゴール・ビジョン，③対
面的相互関係，④対等な関係，⑤自発的参加，⑥
主体性重視，⑦専門家との多様な関係，などがあげられる．SHG の機能や概念が拡張している現在，例えば③では必ずしも face-to-face の関係でなく，オンラインネットワークによるサポートの有効性なども指摘されている 20）．
SHG の独自性としては，①ヘルパー・セラピ
ー原則，②プロシューマー，③非専門的援助，などがあげられる．
①は援助する人が最もよく援助を受けると言うものである 9）．支援をする人と受ける人と言う従来の主従関係の構図を根本的に変える．当事者は援助者役割を演じることで，自分自身の問題をより理解できると同時に「自分の経験が役に立つ」と言う実感により自尊感情の回復，双方のエンパ
ワーメントにつながる．
②はサービスの受け手こそが最もよくニーズを知っているので，コンシューマー（利用者）はプ
ロデューサー（援助者）に対して多くの貢献をしていると言うことである 9）．その意味で SHG は潜在的に専門家に貢献する．この点を理解しないと，専門職の考える支援と当事者の求める支援に隔たりが生じる．
③に関しては，SHG の有効性を論じるときに対専門職との関係だけでは不十分であり，専門家の専門的知識，SHG の経験的知識，素人の単なる思いつきの 3 者関係での区別が必要である．つまり SHG と「単なる素人集団」と何が違うのかを明らかにせず，当事者集団と専門職集団の 2 者を対比すると，短絡的な素人肯定（ないし否定）論，
素人見直し論に陥る危険がある 11）．SHG の知識は，組織化された経験的知識であり，その場限りの個人的・個別的な体験談，専門職の専門的知識とも性質を異にする．
筆者は，①は，ピアサポートを受けたピアが，次のピアサポーターになると言う循環型支援 2，3，5）にもつながり，②は，医療経済的な観点から，SHGの当事者が専門職にはない健康上のサービスや知識を生み出しており，トフラーの言う生産消費者の富の創出の概念 21）に通じると考える．③は，

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専門職が当事者グループと関わる時に常に意識すべき点であろう．
（２）研究の歴史
海外において SHG 研究の萌芽がみられるのは1960 年代であり，その後，精力的な研究が展開され，一部は翻訳され 9, 13）SHG 研究の普及に多大な貢献をした．SHG の概念や理論が本格的に国内に紹介されたのは 1980 年前後である．それ以降次第に SHG に関する文献が蓄積された．福祉領域で久保 10, 17），岡 11, 15），久保ら 14），中田 16），高松 18），岩田 19），による概念整理と理論構築が進んできた．保健学分野では山崎ら 12）の研究がある．
SHG の学術的研究は日本では歴史が非常に浅い．その理由として，定義，機能評価，有効性などが未確立であるだけでなく，SHG 自体が欧米で成立しやすい文化的素地を有していたことがあげられる．研究の多くは福祉学領域であり，看護系での体系的な研究は少ない．
例えば，井上 22）は「親の会」の国内文献の網
羅的検索を行っているが，文献の種類は活動報告，総論・私見が大半であり，学術的研究はほとんどみられない．研究の場合も質問紙調査や聞き取り調査レベルのものが主である．
文献数自体は近年，
特に 1998 年から 2003 年にかけて急増し，その後，
比較的安定しているが，論文タイトルや掲載誌名を概観する限り，内容的には井上の指摘と大差はない．
SHG の数の把握は非常に難しい．それは SHGの定義もさることながら，SHG 自体の寿命の短さや匿名性にもよる．国内で SHG のリストない
しダイレクトリー 10, 17）が作成されるとき，その多くは，疾病・障がいあるいはその回復者に関するものであり，より広い意味での公衆衛生学的な課題に対する SHG は把握されにくい．したがって，支援に当たる専門職も，SHG とは目に見える重要で深刻な課題に対する当事者のサポートグ
ループと言う認識が強い．そのため，一見支援の本質が見抜きにくい課題では，当事者（サークル）
が専門的支援の隙間から漏れる可能性があると思われる．筆者が関わってきた，多胎育児支援など
がその例である．健康に関する問題を広い視野で考えることで SHG 概念の有効性は拡大すると思われる．
２．
２ 日本における SHG の本質論
日本と言う歴史的・文化的文脈の中での SHG−3−の本質論は岡 11, 15）が詳細に考察している．働きの要素として「わかちあい」を基本とした「ひとりだち」「ときはなち」の概念は SHG の理解にとって参考になる．
「わかちあい」とは，「複数の人が情報や感情や考え方などを同等な関係の中で自発的に情緒的に抑圧されずに交換すること」である．施設や病院で一見 SHG 的な活動をしている場合があるが，網羅的組織化には包摂と排除の原理が働く危険性がある．日本古来からの「ムラ社会」あるいは「町内会」などは SHG の原型と誤解されやすいが，「わ
かちあい」を期待しにくい．
「ひとりだち」とは，「わかちあいを通じて，自分自身の状況を管理し，問題解決を自己決定し，社会参加・社会貢献していくこと」である．SHGの意義は決して相互依存・運命共同体の状態になることではない．
「ときはなち」とは，「自尊感情を取り戻し，周囲の人々の差別と偏見を改め，社会制度の不平等性をなくしていくこと」である．
3 要素それぞれにおいてメンバーが自己に向かう内向きの側面と，社会に向かう外向きの側面を持つ．例えば，「わかちあい」は内向きには例会における体験の語り，外向きにはピアサポートや会報の発行などがある．
「ひとりだち」は内向きには，自己決定を，外向きには社会参加を，「ときはなち」は内向きには自尊感情の回復を，外向きには社会変革の要素を持つ．
筆者は，内向き・外向き両者のバランスが重要であると考える．内向きの要素が強いと閉鎖的・
自己完結的になりやすく，逆に外向きの要素が強調され過ぎると SHG の原点である「体験の共有」
が希薄化するからである．内向きの要素は SHGの固有のケア機能としての価値を有し，また，外向きの要素があるから，SHG の社会的意義が存在すると思われる．
３．SHG を基盤とした SNS の構築
以下の論考の概要を便宜的に図 1 にまとめた．
SHG 自体のたどるプロセスは岩田 19）に詳しい．
メンバー数が多くなるとグループは巨大化・組織化，発展し，消滅に向かう．ただし，これは一つの SHG の範囲内でのことである．SHG 同士の新
たな「つながり」や SHG の社会的意義を考えた場合に，同じ課題を持つ SHG 同士の連携，SNSのようなより規模の大きなネットワークの構築も一つの選択肢である．

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コミュニティ
SH�
孤立防止
情報収集・提供

運営支援
広報・普及啓発

S�S
SHG
SHG

SHG

SHG
専門職

S�S

S�S
ボラン
ティア

共通・隣接課題

図1

S�S

SHG

SHG

SHG

SHG

SHG

コミュニティにおけるセルフヘルプグループ（SHG），サポートネットワークシステム（SNS），セルフヘルプクリアリングハウス
 図1ミュニティにおけるセルフヘルプグループ（SHG）
コ，サポートネットワークシステム（SNS），セルフヘ(SHC）の関係を表すイメージ図（図の形が生活上の困難の違いを，線の種類が結びつきの強弱を表す）
ルプクリアリングハウス（SHC）の関係を表すイメージ図（図の形が生活上の困難の違いを，線の種類が同じ課題を持つSHG（のリーダー）同士がつながり，多職種と連携，協働しSNSが構成される．共通・隣接する課題に対してSHG, SNS同士が連携する場合もある．SNSが拡大・組織化すれば，SNS内にさらに特別なニーズを持つ当事者に対応できるサブグループが生まれる場合も結びつきの強弱を表す）
ある．現状では少ないが，様々なテーマのSHG，SNSを支援する SHCがある．実際にはSNSがSHC的な役割を果たす場合も多く，コミュニティの範囲もしばしば特定できない．「当事者の数や課題の種類」によりSHG，SNS，SHCの範囲や規模は多様であろう．様々な「越境」も

 じ課題を持つ
同
SHG（のリーダー）同士がつながり，多職種と連携，協働し SNS が構成される．共通・隣接みられる．活動地域よりもSHG，SNS，SHCの本質的な意義が重要である．
する課題に対して SHG, SNS 同士が連携する場合もある．SNS が拡大・組織化すれば，SNS 内にさらに特別なニーズを持つ当事者に対応できるサブグループが生まれる場合もある．現状では少ないが，様々なテーマの SHG，
SNS を支援する SHC がある．実際には SNS が SHC 的な役割を果たす場合も多く，コミュニティの範囲もし
ばしば特定できない．「当事者の数や課題の種類」により SHG，SNS，SHC の範囲や規模は多様であろう．様々な「越境」もみられる．活動地域よりも SHG，SNS，SHC の本質的な意義が重要である．

SNS に関しては，筆者の経験に基づく論考が大きいことを断った上で，以下の役割や有効性を指摘したい．①情報量の飛躍的な増加と拡散，②
SHG におけるリーダーやキーパーソンに対するケアとリスクの分散（バーンアウトの防御），③
自己完結に終わらない発展性を持った社会活動，④ SHG 活動の安定性・継続性と専門機関への信頼度の増加，⑤地域特性の再評価，などである 1-5）．
この場合，SNS の基盤は同じ課題を持ちつつも独自な活動をする SHG の連携である．さらにコミュニティにおける多職種との連携によるSNS の構築，全国展開，といったボトムアップの発展をたどることが重要である．共感をもとにした共通のゴールやビジョン，ミッションを持たないまま，いきなりトップダウン式に組織展開を行っても，必然的に内部崩壊せざるを得ないと思われる．
福祉分野では SHG 自体の理論的概念整備は非常に精緻である一方で，その発展プロセスがSNS と言うコミュニティレベルの枠組みで論じられることは少ない．その意味で原田 23）が子育て支援の分野での実践活動を通して論じている，「子育て（自主）サークルから子育てネットワー
クへ，それを支援する子育て支援ネットワーク」と言う考え方は有用である．以上は，筆者が考える SHG，SNS，SHC との着想に近い．その背景には，支援課題の量（当事者数）と質（課題の重さ）が関係するものと思われる．SHG の活動基盤は
基本的には脆弱である．これは人材や資金などが大きく関係する．もちろん発展的に解散することもあるが，当事者が望まない形で自然消滅する場
合も多い．特に，行政主体の当事者グループはい
ったん行政の手を離れると容易に崩壊しやすい．
同じ悩みを持つ SHG 同士が交流・つながりを持つ可能性もある（サークルリーダー会など）．
SHG のリーダーがある程度の経験と知識を積み重ねると，必然的に外部に目が向くからである．
社会を変えようと働くグループは，メンバー自体もそれを支援する者も人間的に成長する 24）．
SHG のつながりは当事者を中心に自然発生することもあるが，多くの場合には専門職による何らかのきっかけ作りや仕掛けが必要になる．
その際，

−4−

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

参考になると思われる視点を以下に述べておく．
SHG から SNS への発展プロセスでは，当事者主体の経験的知識，暗黙知を広く共有できる形で
形式知へ変換し 25-27），伝達していく必要がある．
しかし，この種の作業は研究としても，また，当事者の活動としても一般的に非常に限定されている．このことが，SHG，SNS の有効性を実証しにくくしている一因であると思われる．
また，SHG あるいは支援関係者は人と人が「つながる」と言う表現を好んで使う．しかし，ネッ
トワークと言う表現は，当事者だけでなく専門職においてもイメージ主導で語られることが多く，つながるための方法論が科学的に論じられることは少ない．その際に，看護系では触れられる機会が少ない理工学系の複雑ネットワーク理論 28, 29）などは社会的ネットワークに対して，これまでにない新たな理解もたらす可能性がある．なぜならば，勘や経験だけに頼っていても効果的なつながりや情報伝達は難しいからである．
さらに，専門職と当事者の関係と役割の違いを明確にしておく必要がある．実践活動においてはこの点がしばしば曖昧になりやすいと考える．一般に両者の関係には「平行過程の原理と原則」19）と呼ばれるものがある．しかし，筆者の知る限り「研究」専門職（研究職，大学職など）と「業務」
専門職（行政職，医療職など）が明確に分けて論じられることはない．従来の報告や当事者の認識では，専門職とは，漠然と業務専門職を指す場合が多い．一方で，SHG に関する調査研究，広範な理論・知識体系の構築と普及，学術的情報発信の大半は大学の研究職が行っている．もちろん，両者が明確に区別できるものではないが，大学研究職の持つ当事者との比較的自由度の高い関係性と，領域に縛られない専門性は固有の特性と考えるべきであろう．
筆者は SHG が拡大し，ネットワーク化・組織化していくことだけが最善だとは考えていない．
一定の役割を終え，自然解散することも一つの選択肢である．また，機が熟さないうちに組織化を行い失敗に終わる事例もある．さらに，当事者自体が SHG を社会変化のための資源と言う専門職的な価値観で意味付けしているとは限らない．しかし，何らかの社会的貢献を望む当事者，SHGが存在するのであれば，SNS と言う形態は有効なのではないかと考える．

−5−

４．SHG，SNS と内発的発展論およびエンパワーメント理論SHG，SNS は従来の行政・専門職主導のトップダウン式の支援とは全く異なる，当事者主体のボトムアップの支援と言うパラダイムを提供する．即ち，現在の保健医療供給体制の限界を補う
可能性を秘めている．この点を，内発的発展論 3032），コミュニティ・エンパワーメント 24, 33, 34）の概念から論じる．
４．
１ 内発的発展論
内発的発展論は，社会科学の分野で 1960 年代後半から 1970 年代に誕生し，日本では鶴見 30）が提唱し発展してきた概念である．ここで SHG，
SNS との関連で主要概念を整理する．
内発的発展論を保健医療上のレベルで論考したものとしては，社会福祉学の分野では高田 35）が，保育学の分野では中谷 36）が示唆に富んでいる．
内発的発展論自体は，西欧をモデルとする近代化論がもたらす様々な弊害を予防するための社会変化の過程として構築されてきた．内発的発展の担い手は，そのめざす価値と規範を明確に指示す
る．近代化論はアメリカを中心に形成される一般理論である一方，内発的発展論は，途上国・第三世界の個別的経験や事例に基づいて構築される抽象度の低い理論化から出発する．
西川 31）は内発的発展の特性として以下をあげている．①人間の全人的発展を目的とする．②他
律的，支配的発展を否定し分かち合い，人間解放など共生の社会づくりを志向する．③内発的発展の組織形態は参加，共同主義，自主管理等と関連する．④内発的発展は地域分権と生態系重視に基づき，自律性と定常性を特徴とする．
内発的発展の単位は地域である 30, 31）．大理論から出発するのではなく，人間が実際に生活を営む，地域と言う小単位から，人間を見つめなおそうとする．普遍から個別へ，国家から地域社会へと言う分析方法は，ボトムアップのプロセスをたどる．それゆえ，地域の実情に合わせて異なる発展経路・多系的発展がある．内発的発展では「手段として」ではなく「目的として」の参加を重視する．これは住民自体がプロジェクトや組織の主導権を取り，主体となって参加すると言う，プロセスを重視する形態である．
川勝ら 32）は，内発的発展の発展とはほかならぬ人間の成長であり，不条理な苦痛の存在と現状を知り，解決に向けた方向付けが内発的発展論の石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

課題としている．つまり，地域と言う文脈に存在する個，人間そのものの内発を視野にいれることが必要になる．その際，「本来責任を負うべきでないにもかかわらず，外的条件のために人間が負わされた不条理な苦痛を軽減するために，その現状を知り，先頭に立って解決のために働く主体」
であるキーパーソンの存在が重視される．内発的発展においては，他律的支配的発展は否定され，
分かち合いや人間解放などの共生の社会づくりが目指される．それゆえ，必然的に内から，下から，地方からと言う方向性を持つ．以上，内発的発展論は近代化論，発展論と言う世界規模の視点からの概念であるが，その基本思想にあるものは
SHG，SNS の持つ，不利からの解放，当事者主体性，ボトムアップ，「場」としてのコミュニテ
ィなどの概念に通底することがわかる．
４．
２ エンパワーメント理論
エンパワーメントの概念は「権利や権限を与えること」と言う意味の法律用語として 17 世紀に使われ始めた．社会的に広く使われ始めたのは第二次世界大戦後の米国公民権運動，フェミニズム
運動などの社会変革活動を契機とする．
近年では，社会福祉，発展途上国開発，医療・看護，教育など広範な分野で使われ，その概念も様々に拡大解釈されている．しかし，共通する概念として「社会的に差別や搾取を受けたり組織の中で自らコントロールしていく力を奪われた人々が，そのコントロールを取り戻すプロセス 24）」をエンパワー
メントと言う言葉で表そうとしている．それは，
人間尊重社会，即ち，すべての人間が本来持つ潜在力を最大限に伸ばし発揮できる社会の実現を意味している．
森田 33）はエンパワーメント概念本来の意味を定義，理論化することを試みている．エンパワー
メントの概念は 1970 年代から米国で頻繁に使われ始め，それは草の根運動の中からうまれ，社会変革の実践の中で使われたと指摘する．その概念化において empowerment の em を「内」と言う接頭語として解釈している点が興味深い（通常は「・・・にする」と言う接頭語とみなされる）．
即ち，「内」と「力」がエンパワーメントを理解する鍵だとする．したがって，「互いの内在する力に働きかけ合うこと」「一人ひとりが潜在的に持つパワーや個性を再び息吹かせ，すべての人が持つ内的なリソースにアクセスすること」と位置付けている．われわれは，比較，差別，偏見など様々な外的抑圧にさらされるうちにこれを自ら受け入れ，自分自身を抑圧する内的抑圧を生じさせる．内的抑圧は自己を内へ閉じ込め，内外の抑圧が自己否定，無力感を生むのである．エンパワー
メントはこの内外の抑圧を共感，連帯，信頼，権利意識などの肯定的パワーで取り除き，自己のあるがままを受容し，内在する資源に働きかけることである．
久木田ら 24）によれば，エンパワーメントは「すべての人間の潜在能力を信じ，その潜在能力の発揮を可能にする人間尊重の平等で公平な社会の実現する価値観に根差し，社会的搾取を受けたり，自らコントロールしていく力を奪われた（dis-empowerment：非力化）人々がそのコントロールを取り戻すプロセス」である．
久木田ら 24）はさらにエンパワーメントは一定の順序を経て行われることを見出し，以下のように整理している．①基本的ニーズレベル（生存にかかわるレベル），②アクセスレベル（パワーを生み出す様々なリソースへのアクセスにより，社会的・経済的エンパワーメントが進む），③意識化レベル（社会的ネットワークの広がり，参加機
会，自己の置かれた状況への意識化，権利やより高い価値への認識，目標設定，自己の役割への意
識化，知識の獲得），④参加レベル（積極的な社会活動への参加，組織化，政治的発言力，政治的
エンパワーメント），⑤コントロールレベル（多面的なエンパワーメント促進，コントロール権と自由な選択，外部集団への積極的な働きかけ）．
このうち①に関しては基本的人権の保障と言う側面から，衣食住のみでなく，安心感・信頼感，自
己尊重，自己選択・自己決定などを含める立場もある．以上のプロセスは，多胎育児支援の SHG
が SNS，全国組織化へと外向きに発展していく段階（現段階では③～④に向かう途上であろう）
で筆者が観察した状況 1-5）に酷似している．
エンパワーメントがさらに進むと最終的には，パワー関係の両側に合った弱者と強者の関係性が互いに変化し，「全体的な構造変化」をもたらす．
このようなプロセスを相互変容（トランスフォー
メーション）と言う．これは，「強弱の立場の逆
37）
転ではない」と言うフレイレ の主張に通じる．
即ち，抑圧と非抑圧の逆転は抑圧搾取構造の再生
産に過ぎないからである．
相互変容は，通常，社会的，経済的，政治的側
面だけでなく，内面的，心理的変化や価値観の変化を伴う．なぜなら，エンパワーメントが弱者の−6−

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

強化と力（パワー）の獲得を意味するのに対し，相互変容は強者も含む「関係性の変化」をもたらすからである．SHG のヘルパー・セラピー原則は，SHG 内での個人レベルでの関係性の変化とも考えられる．
相互変容と言う概念は，SNS におけるパート
ナーシップと言う考え方にも関係する．即ち，複数の平等な関係にあるパートナー（時にステークホルダーでもある）が単に出会うだけでなく，互いの専門性を認めながら歩み寄ると言う関係がSNS の基本的発想だからである．従来の二分的主従関係（例えば，治療者と患者，支援者と非支援者，専門家と非専門家）に対する疑問や意識変化は医療や教育，さらにはビジネスの世界などでも近年幅広く起きている 32）．
４．３ 内
 発的発展論・エンパワーメント理論におけるコミュニティと言う視点
内発的発展論は地域を，エンパワーメント理論
は個人を基本単位にして発展してきた 36）．しかし，地域と個人は元来不可分の関係にある．即ち，個人のエンパワーメントを考える場合に，必然的にその個人が所属するコミュニティを考えざるを得ない．例えば，安梅 34）はエンパワーメントを，
セルフ・エンパワーメント，ピア・エンパワーメ
ント，コミュニティ・エンパワーメントの段階に分けている．そして，エンパワーメントをホリス
ティックケアと捉え当事者とそれを取り巻く環境の総体を視野に入れている．
SHG が単独で存在しているわけではない．特に，SHG 同士がつながり，多職種と SNS を形成する場合に，必然的に，活動する「場」としての地域社会，あるいは人間集団としてのコミュニテ
ィと言う存在がクローズアップされてくる．
即ち，各々の SHG や SNS 自体は独自性を持っているが，そこには必然的にコミュニティと言う
状況や文脈が発生する．コミュニティに関する議論は非常に多彩であるが，広井 38）の「人間が，それに対して何らかの帰属意識をもち，かつその構成メンバーの間に一定の連携ないし相互扶助（支え合い）の意識が働いているような集団」との理解は SHG，SNS を考える上で参考になる．
また，「人間の重層社会における中間的な集団」38）と言うコミュニティの捉え方は示唆に富む．
即ち，
コミュニティは原初からその内部的な関係性と外部との関係性の両者を持つ二重性があり，外部に対して開いた性格を有する．つまり，コミュニテ−7−

ィ作りと言うこと自体に外部とつながる要素が含まれている．筆者は，先に示した岡 11, 15）が論考した SHG が本質的に持つ内向き・外向きの性格はこの点でコミュニティ理論とつながるのではな
いかと考えている．
コミュニティは定住者と外部居住者の融合により安定し，継続性を維持する一方，新参者が創造的な融合を生み出す多様性と相互作用を提供する．この点においてコミュニティは創造性と言うテーマとも結びつく．つまり，SHG，SNS と言う概念は外部に開かれることで，本来的に従来にない新たな知の創造を生み出す素地を有するのである．以上から，SHG，SNS と言う発展過程はコミュニティの特性を色濃く反映し，しかも知的創造に連動するプロセスと捉えることができよう．
５．ケア科学からみた SHG，SNS 研究の展望
次に，SHG，SNS の研究を広く「ケア科学」と言う枠組みの中で論じることにする．その理由
は SHG，SNS と言う概念をもとにケアの本質 39）に迫り「人間に対するホリスティックなケア科学」
38, 40）を俯瞰しうるからである．
医療には，自然科学（サイエンス）としての側面と同時に人文科学・社会科学・人間科学としての側面がある．ここで言うサイエンスとは，西欧近代科学のことであり，本質的には，①普遍的法
則性の追求と，②経験的・実証的合理性の要素を持ち，典型的には数量的説明に代表される．しかし，それと同時に，医療は単なる自然科学の臨床的応用にとどまらず，
「癒し」
「物語り」
「スピリ
チュアリティ」などに代表されるように，人間全体・ホリスティックなケアの側面を色濃く持った営みでもある．日本ではケアとしての医療は，国家戦略として自覚的に展開されてはおらず，しかもサイエンスとしての側面よりも一段低いものとして見なされがちである．つまり，ケアとしての医療が明確に位置付けされていない．
医療におけるサイエンスとケアは分断された状況で互いに独自の発展を遂げてきた．サイエンスが主体と対象（自然）との関係を切断し，その統御を思考するのに対し，ケアはむしろ対象との共感・一体性・親和性を基本的要素とする．また，サイエンスが機能的・網羅的な実証性や客観性を重視するのに対し，ケアはむしろ対象の個別性・経験の一回性を志向する．ここではケア全体を 2つの主軸で「便宜的に」4 分割し，全体像を簡潔

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

人文社会科学生活モデル

C （臨床）心理モデル
自尊感情
自己効力感
動機付け
ピアサポート＊臨床心理士＊哲学・人類学個
治療

D （ホリスティック）

SHG
（当事者）

障がい
生活の困難
コミュニティ
介護，在宅，QOL＊ソーシャルワーカー

脳科学・認知心理学
疾病
特定病因論
病態生理
要素還元主義＊臨床医療従事者＊医師・助産師・看護師

A

社会疫学

SNS
（当事者�心の多職���）EBM/EBN

多因子病因論
地域診断
集団アプローチ
保健統計学
リスク＊公衆衛生医師

B

医療モデル

集団・環境
支援

保健師

予防医学・疫学
公衆衛生学モデル

自然科学

図図22 ケア科学の全体像におけるセルフヘルプグループ（SHG），サポートネットワークシステム（SNS）の位置付け
ケア科学の全体像におけるセルフヘルプグループ（SHG），サポートネットワークシステム（SNS）の位置
付け
SNSには業務専門職には難しい行政的地域と支援課題を越境した隙間のない継続的な支援の可能性がある．
その際，比較的自由に活動することができる当事者や大学研究職にコーディネーターとしての役割が期待される．

SNS には業務専門職には難しい行政的地域と支援課題を越境した隙間のない継続的な支援の可能性がある．
その際，比較的自由に活動することができる当事者や大学研究職にコーディネーターとしての役割が期待される．

に整理しておく（図２）．これは広井 38, 40）の原案を基本に，筆者の考えを大幅に取り入れている．
現実には領域間で様々にクロスオーバーしている．縦軸は科学を自然科学と人文社会科学に分けている．自然科学（近代西欧科学）は物理学を中心として発展してきた．その帰結として，疾患の要素還元主義・単一要因論（特定要因説）に親和性を持つ．人文社会科学は，人間の心理社会的な側面に光を当て，かつ対象の個別性をより重視している．
横軸は，個あるいは治療を中心に据えるか，集団・支援を中心に据えるかである．人間の集団を考える場合には必然的に人間を取り巻く環境と言う要素が加味される．広い意味での生態系と言ってもよい．左側は人間の個体としての側面に主たる関心を向けた何らかの治療的なアプローチであり，右側は個人を取り巻く広い意味での環境に目を向け，治療よりもむしろ，環境の改善，環境や生活への支援を行うアプローチである．
こうしたモデルはそのまま専門職資格や学問分
野，そのための養成教育にまで影響していると考えられる．この中で看護職の「ケア科学」での期待は大きく 38, 40），医療モデルを持ちながらも生活モデル，さらにはその他のモデルを併せ持った専門職として，ケア科学全体を俯瞰できる可能性が期待できる．
以上のようにケア科学を整理してみると，実践的な視点からは，別の課題が見えてくる．当事者にとっては学問領域やその基盤モデルが問題なのではなく，生活者としての本人たちの困難をいかに克服し，包括的な社会的支援を受けられるかが差し迫った問題である．
専門特化された専門職にとっては，自分の領域におけるサポートだけで十分（あるいは手一杯）と考えがちな点が問題なのではないだろうか．多くの場合，当事者が望むのは限定的な個別支援だ
けでなく，自分たちに対するトータルな支援体制である．これは，全面的な依存体質とは本質的に次元が異なる．専門職の役割あるいは専門領域に「重複」があることよりも「隙間」があることの方がより大きな問題なのである．したがって，隙間のない継続した支援を行うためには，専門職には積極的に他領域の知識や考え方を吸収・越境していく姿勢が求められよう．
その場合に当事者を中心とした SHG や SNS，
様々な分野の SHG の連携ないし SHC のような

−8−

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

「外向き」の志向性を持つ組織が有効な役割を果たしうることは明らかである． SHG，SNS ある
いは SHC が潜在的に持つ外向きの力は，縦割りの行政区分のような「地区」を越境して連携できるだけでなく，「カテゴリー（支援課題）」をも越境できる横への広がりを持つ点を見逃してはいけないと考える（図２）．
以上のように，様々な困難を抱えた当事者を中心に考えた場合に，包括的な視野を持つことのできる当事者や専門職としての大学研究職のコーディネーターとしての役割がクローズアップされるのではないだろうか．
元来 SHG は困難を持った少数の当事者の共感・心理的な分かち合いが出発である．その効果も主として心理的な側面に訴える部分（例えば，自尊
感情，自己効力感，生き抜く力など）を基本とした生活面での改善が多い．その意味では，SHG
は発生的には医療モデルに近接する心理モデル，
生活モデルに属すると言えよう．もちろん，その比重は SHG の持つ課題や困難の種類によって異なってくる．疾患の場合には臨床医療職とのかか
わりは必然的に密になる．
SHG が内発的な発展を遂げ一定の組織基盤とコミュニティにおける認知度，社会的な活動能力をつけ SNS になってくると，必然的に集団レベルでのアプローチ，自然環境・社会文化的環境などを意識した支援を主とした公衆衛生学モデル，
生活モデルとしての社会資源に発展すると思われる．
現状では，SHG 概念が渾沌としているため，理論的には機能として心理モデル・構造として生活モデルの枠組みの中で論じられることが多く，自然科学的な役割や有効性はあまり論じられていない．SHG，SNS の広い意味での治療的な効果
や予防医学的側面がより深く探求される必要があると思われる．
近年，専門分野の境界領域の学問的発展も目覚ましい．例えば，脳科学・認知心理学に代表されるように，医学モデルと心理モデルの接近は急速に進んでいる．SHG の心理的な効果が単なる現象論・情緒的記述のレベルを超えて進んで行けば，おそらく自尊感情，自己効力感の高まりなどの物
質的基盤が次第に解明されていく可能性がある．
また，1990 年代に入り医療事情を一新させた
EBM（Evidence-based medicine）は，臨床医学の不確実性に対する疫学的アプローチの有効性を示すものである．EBM に続き，EBN（Evidence−9−

based nursing）の展開など関連諸領域で様々な追随と独自の発展を遂げている．今後は SHG，
SNS の有効性が疫学的エビデンスを持って評価されていく必要もある．
社会疫学 41, 42）は近年発展してきた疫学の一分野であり，人間集団の健康事象に影響を与える，
広義の社会的要因（社会・文化・心理・政治・経済的要因）を探る．それは，包括的にとらえた人間の健康に対する社会的要因の影響が，一般の予想をはるかに上回ることが明らかになってきたか
らである．ソーシャルキャピタル，社会ネットワーク，社会的格差のような今日的テーマが健康に与える影響が研究されており，看護学領域とも親和性が高い 43）．困難を抱える当事者の個人レベ
ルさらに，集団（地域）レベルでの社会資源としての SHG，SNS が健康に与える影響の大きさの定量評価は必須の課題と思われる．現状では，
SHG，SNS に対する疫学研究は皆無に近く，しかもその多くは文献研究や質問紙による量的実態把握のレベルにとどまっている．
次に別の切り口として，健康転換との関係で
SHG，SNS の果たしうる役割をまとめておく．
人口構造・疾病構造，保健医療体制，社会・経済構造の変化が相互に影響しながら，段階的，構造的に歴史的変化を遂げることを示すシステム概念
を健康転換 44）と言う．日本の疾病構造で言えば，第 1 相：感染症，第 2 相：慢性疾患（生活習慣病
がその代表），第 3 相：高齢期退行性疾患へと推移している．現在，第 2 相から第 3 相への転換が急速に進んでいる．これは単に死亡率だけの問題でない．
例 え ば，WHO が 示 す DALY（Disabilityadjusted life-years: 障がい調整生命年）上位に占める疾患のうち，特に障がいによる相当生
命 喪 失 年 数（YLD：Years of Life lost due toDisability）に，大きな影響を与えているのはうつ病，統合失調症，アルコール乱用などに代表される精神科関連疾患や，認知症，難聴，関節症な
どの高齢期に多い疾患である（2002 年値）．現在の治療中心医療ではこれらの疾患に全面的に対応することは難しく，必然的にその代替（オルタナティブ）となる広義のケアが重視されてくる．
ただし，健康転換により将来的に生活モデル（福祉）が医療モデル（医学）に取って代わると言った短絡的な問題ではない 38, 40）．さらに，健康転換の問題は，資源配分のあり方と言った保健医療
政策的な意味をも有する．各専門領域が当事者も石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

含めて，積極的に他領域へと越境・連携しトータ
ルケアを目指すと言う幅広い視野を持てるかどうかが肝要だと思われる．その際，SHG，SNS あ
るいは SHC にはケア全体を再構築する上で大きな貢献を果たす可能性が期待できる．
６．SHG，SNS に関する研究の可能性
ここまでに，SHG，SNS を内発的発展論，エンパワーメント理論との関係，およびケア科学という視点から論じてきた．しかし，SHG，SNS
はこれ以外にも今までに深く論じられたことがな
い様々な視点での研究課題となる．
SHG，SNS が活動するには人だけでなく「場」
あるいは「文脈（コンテキスト）と関連性」が必要であり，それはコミュニティ・環境と言う概念と相互不可分の関係にある．したがって，地域福祉，地域再生など今日的課題に対する有効な視点を提供すると思われる．特に，高齢者や子どもの支援を考える機会が確実に増加している現在，コミュニティとの接点を考え，その役割を再検討することは必然的な帰結である．SHG，SNS は当事者中心，アドボカシー，参加型，あるいは地域
再生，地方分権と言う時代の流れにおいてその力を発揮しやすい．従来の福祉領域の研究にはない
公衆衛生学・地域看護学の知識理論体系，例えば，
コミュニティアズパートナーモデル，地域診断，
ポピュレーションアプローチなどが SNS 構築の有効なツールとなりうる 1-5）．しかし，現状ではこの種のツールが SHG から SNS を構築する際に，具体的にはどのように応用できるかについては体系的に整理されていない．
また，歴史的発展理論からいえば，SHG の概念は「第三の波」21）（農業社会，産業社会に次ぐ情報化社会）に次ぐ，ポスト情報化の時代，即ち，知の創造，コンセプチュアル社会 45），定常化社
会の時代に，比較的自然な形で対応できる素地がある．なぜならば，SHG，SNS は，本来的に自発性・総合力（非専門特化）を重視し，知を創出すると言うプロセスを経て社会変化をもたらす活動につながるからである．この点に関しては，広井 38, 40）がコミュニティ論の中で提唱する物質（市場化），エネルギー（産業化），情報（情報化・グ
ローバル化），生命・ケア（成熟化・定常化・ローカル化）と言う時代的変化の考え方，
あるいは，
46）
野中ら が企業経営論で唱える，情報・戦略の時代から知識・価値の時代へと言う考え方とも通
じる．支援という実践活動を推進する一方で，こ− 10 −

うした巨視的視野で SHG，SNS の存在意義を論じることは有用と思われる．
これまでの SHG 研究では，臨床的・事例報告レベルのものや，特定の支援課題を限定的に深く論じることが多く，分野横断的，学際的に論じられることはなかった．SHG，SNS の実践を通した理論体系の構築は学際的な領域であり，保健医療全体の枠組みの中でも豊富な潜在的研究テーマを有すると思われる．
７．おわりにSHG，SNS 研究は，狭い意味で福祉領域や臨
床・地域における個別の疾患や生活課題レベルにとどめて置くだけでは本質に迫れない広範なテーマを持つ．本稿では，これまで論じられることがなかった SHG，SNS に対する内発的発展論・エンパワーメント理論からの接近と，ケア科学と言う全体像を視野に入れた論考を試みた．現在，地域の特性や環境，歴史等を踏まえたローカルなレ
ベルでの知の創出・福祉・環境・街づくりなどでは NPO や民間団体などを中心とした市民活動が先行し活発になっている．それと協働しうる知識と実践力を身に付けた教育・研究・地域貢献の担い手，すなわち「コミュニティの中心基地としての（保健医療福祉系）大学」の存在意義がクローズアップされてくるのではないだろうか．SHG，
SNS さらには SHC に対する看護領域での今後の広い視野からの理論的・学際的研究の発展，および実践に期待したい．
謝辞
本稿の作成にあたり，山梨大学の大間敏美さんには多大なご協力をいただきました．また，概念整理において本学在宅看護学講座の彦聖美さんから貴重なご助言をいただきました．併せて深謝い
たします．
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鶴見和子，川田侃 編：内発的発展論．東京大学出版会，

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14）久保紘章，石川到覚 編：セルフヘルプ・グループのみなもとへ．部落解放研究所，1998.

の理論と展開 －わが国の実践をふまえて．中央法34）安梅勅江：コミュニティ・エンパワメントの技法－当事者主体の新しいシステムづくり．医歯薬出規出版，1998.
15）岡知史：セルフヘルプグループ －わかちあい・版，2005.

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− 11 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 201040）広井良典：持続可能な福祉社会 －「もうひとつする研究．平成 4 年度（財）ファイザーヘルスリサの日本」の構想．筑摩書房，2006.

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44）武藤正樹：健康転換の国際比較分析と QOL に関（受付：2009 年 10 月 13 日，受理：2009 年 12 月 25 日）

Current Challenges and Perspectives Concerning Researchers on
the Support Network Systems Based on Self-Help Groups in theCommunity
Syuichi OOKI, Chie TANIMOTO
Abstract
We discuss a supportive approach for parties who have many health and medical problems. Selfhelp groups (SHGs) are formed based on the self-oriented participation of parties with sympathy.
Support network systems (SNSs) in the community are formed by the moderate relationshipbetween several SHGs with the same problems and related professional parties. This process isessentially based on mutual empathy. The autonomic and bottom-up process in the formation ofSNSs is in good accordance with the endogenous development theory and empowerment theory.
This type of support style is different from the traditional top-down public administration support
system. Both types of support system could form a complementary partnership with reciprocaltransformation. SNSs based on SHGs have much potential to overcome the divisions in current
support and care systems in light of total and holistic human care science. The importance ofuniversities related to nursing, health, and welfare as centers of knowledge and practice concerning
total care science will be delineated in the near future.
Key words self-help group (SHG), support network system (SNS), endogenous development theory,
empowerment, care science− 12 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

原著

継続的な太極拳の実施による脳機能改善の効果―中国吉林省の老人活動センターにおける試み―
孫皎 1

金川克子 2 佐々木順子 3

大木秀一 3

概 要
本研究の目的は，継続的な太極拳の実施による高齢者の生活機能，体力，健康関連 QOL（36-Item
Short-Form Health Survey ：SF-36）及び脳機能の改善効果を明らかにすることである．中国吉林省の一老人活動センターで 150 人の高齢者を対象とし，太極拳の実施の有無による無作為割付比較試験を行った．介入群・対照群はともに 75 人であり，2008 年 9 月～ 11 月の 3 ヵ月間に週 2 回，合計 24 回の介入（太極拳の実施）を行った．入院などの理由で 3 ヵ月後の調査では介入群が 72 人，対照群が 66 人であった．
測定項目は老研式活動能力指標，開眼片足立ち，5m 快速歩行速度，10m 通常歩行速度，握力，SF-36，
Mini-Mental State Examination（MMSE），Frontal Assessment Battery at bedside（FAB）である．
3 ヵ月の介入により体力では 5m 快速歩行速度，10m 通常歩行速度，右手握力において，健康関連 QOL
では社会生活機能において，脳機能では MMSE において，介入群が対照群より有意な改善が見られた．
継続的な太極拳の実施は高齢者の脳機能の改善，健康維持・増進に有効である可能性が示唆された．
キーワード 太極拳，脳機能，高齢者，QOL，無作為割付比較試験

１．はじめに
現在，中国の人口は 13 億人を超え，世界の人口のおよそ五分の一を占めている．特に中国では政府の「一人っ子」政策により，人口の高齢化が急速に進んでいる．WHO の統計データ 1）によると，
2010 年には中国の総人口は 13.73 億人となり，
65 歳以上の比率は 8.1%，2050 年には 65 歳以上の比率は 22.6%になると推計される．高齢化率の増大とともに，認知症高齢者の急増も避けられず，
1996 年の中国のデータ 2）によると，認知症高齢者の有病率は 60 ～ 69 歳が 1 ～ 2%，70 ～ 79 歳
が 4 ～ 8%，80 歳以上が 15 ～ 20%であり，認知症高齢者は 388.2 万人であった．1999 年のデータ 3）
では，55 歳以上のアルツハイマー病は 310 万人であり，有病率は 65 歳以上で 4.8%，75 歳以上
で 10%，85 歳以上で 20%程度であった．2025 年には認知症高齢者は 1,009 万人になると予測されている．今後，人口の増加と共に認知症の人数も増加の傾向にある．
近年，認知障害については，薬物療法により改善はあるものの，限定された効果であり，現在のところ，非薬物療法に期待せざるを得ない．認知１

２
３

石川県立看護大学大学院博士後期課程（中国吉林省長春市吉林大学第一医院）
神戸市看護大学
石川県立看護大学− 13 −症に対する非薬物療法には，
回想法 4），
園芸療法 5），
6）
7）
音楽療法 ，運動療法 等，様々な種類がある．
これらの実施により認知機能の改善が見られている．その中で，要介護状態にならないようにすること（介護予防）や，自立した生活の支援を行う
こと（生活支援）を目的とする運動療法の介入の研究が進んでいる 8）．運動療法による認知症予防の研究がいくつか実施されている．フリフリグッ
パー運動 9）では利根町の集会所で月 6 回の運動
講座と家庭での運動プログラムを 1 年間実施した
結果，記憶力の改善が見られた．長崎市内のディサービスにおいて集団体操 10）を週 1 回以上の頻度で実施した結果，集団活動を介した精神・心理面への働きかけが MMSE，FAB の変化に結びついたと推察でき，体操は脳の廃用性予防に対する可能性が示唆された．Laurin ら 11）は 4，
615 名の高齢者を 5 年間追跡し，週 3 回以上の頻度で歩行を実施した結果，Alzheimer disease の発症と関係があることを示した．
太極拳は中国の伝統武術の一つであり，ソフトで軽快な働きをもって，低い重心と円の運動を保ちながら四肢の動作と呼吸の協調性を求め，心身を鍛える運動である 12）．また，太極拳は健康作りを目的とする東洋的エクササイズの代表として，中国はもとよりアジア，欧米においても広く石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

普及している．太極拳は中高齢者向きの運動としても定着しているとの報告もある 13）．太極拳に親しむことによって高齢者の社会参加が促進され，生活に張りが出て精神的な健康も促進され，認知症予防にも役立つことが期待される．
太極拳を行っている高齢者に対する健康保持増
進効果や転倒予防，骨粗鬆症予防（筋力向上，バランス能力向上）に関する研究はこれまで数多く行われている 14-17）．しかし，太極拳による認知症予防に関する研究はほとんどない．太極拳の実施が高齢者の心身あるいは認知機能にどのような改善をもたらすかを明らかにする必要があると言える．本
研究では，中国吉林省の一老人活動センターにおける高齢者を対象に，継続的な太極拳の実施が心身および認知機能に与える効果を明らかにすることを目的とする．

動センターは，高齢者がいろいろな活動を行うことを目的としている．吉林大学の離・退職者の総数は 7,360 人である．このうち本研究を実施した
老人活動センターを利用する離・退職者の人数は700 人程度である．この老人活動センターは市内の中心地に位置し，交通の便は非常によく，毎月1 回例会を行い，300 人程度が参加する．卓球，
麻雀，トランプ，演奏，合唱等が行われている．
毎日の利用者は 50 人程度であり，スタッフは 10人程度である．今回の研究対象者は 60 歳以上である．
本研究実施に際し，「太極拳教室」に関するちらしを貼り，教室参加者を募集した．また，例会
ではこれまでに太極拳を行った経験がない者に募集を呼び掛けた．対象者の自宅は老人活動センターの近くにある人が多く，大半は徒歩で通っていた．

２．研究方法２．
２ 研究デザイン
研究の概念枠組みを図 1 に示した．先行研究か
ら六つの要素が認知症の主たる危険因子としてあげられた．運動療法の一つである太極拳の実施により，認知機能が改善されるという研究仮説を立てた．この仮説を検証するために，研究デザインとして無作為割付比較試験（介入研究）を採用した．

２．
１ 調査対象
今回の調査は中国吉林省で実施した．現在中国
では男性 60 歳，女性 55 歳が定年となる年齢である．60 歳以上を高齢者とみなしており，吉林省における高齢者の割合は約 12%である．
対象者は，中国の吉林大学における離・退職者向けの老人活動センターの利用者である．老人活
先行研究から
遺伝的要因

痴呆の症状が出てくる

痴呆についての
情報がない

認知症に
なりやすい

予
防

非薬物療法
回想法
音楽療法
芸術療法
運動療法等

介入群
10分間で認知症予防の資料
を読み，研究者から資料についての解説60分間太極拳の実施
3カ月間

対照群
10分間で認知症予防の資料
を読み，研究者から資料についての解説知識の不足

コミュニケー
ションの不足

自由行動
仮説

運動不足

図1
図1

研究概念枠組み
研究概念枠組み太極拳の実施により，介入群は対照群より脳機能の改善ができる− 14 −

群間及び各群の比較石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

脱落3人
介入群

75人

（太極拳をする）

対象者
150人

72人
群間比較

無作
為割
付

3ヵ月間
群間比較
群間比較

対照群
（太極拳をしない）

75人

66人
脱落9人

第一回目調査図 2 研究全体の流れ

第二回目調査

前後比
較

質問紙調査
体力測定
脳機能測定

図2
研究全体の流れ 2 に示した．対象者 150 人
研究全体の流れを図

を，乱数表に基づき無作為に介入群（75 人）と対照群（75 人）に割付けた．太極拳を実施する
前のベースライン調査には全員が参加した．しかし，その後入院などの理由で脱落者が出て，3 ヵ
月後の調査では介入群が 72 人，対照群が 66 人であった．本研究でのデータ収集は，
質問紙調査，
体力測定，脳機能測定（面接調査）の 3 つに大別される．
２．
３ 太極拳プログラム
太極拳の起源は陳式太極拳が源流となり，その後，楊式，呉式，孫式，武式が派生し，五大流派ができた．1956 年に中国の太極拳専門家が単純化した 24 式を開発し，5 分間程の音楽と解説に合わせたものが，中国全国及び世界にも広く普及している．
本研究の太極拳プログラムの指導者は，定年までほぼ 30 年間太極拳の運動教育をしていた．本
研究では，音楽に合わせて 24 式の太極拳を実施した．
介入期間は 2008 年 9 月から 11 月までの 3 ヵ月間とした．介入群，対照群のいずれも同じ会場
で週 2 回，3 ヵ月で合計 24 回参加した．最初に，対象者に認知症予防の知識を教育するため，認知症の定義，認知症はなぜおきるのか等の資料を提供した．介入群，対照群全ての参加者が 10 分間で認知症予防の資料を読み，その後，調査者が資料についての解説を行った．その後，介入群は継続的に 60 分間の太極拳を行い，対照群はその間

質問紙調査
体力測定
脳機能測定

は老人活動センターにおいて，一般的に利用できる各種の活動（卓球，麻雀，トランプ，演奏，合唱等）に参加した．
２．
４ 質問紙調査の分析方法
一回目の質問紙調査は介入開始前に実施した．
調査対象は，「太極拳教室」の参加者 150 人である．
一人ずつに質問紙を配布し，3 日後の回収時に記載内容の確認を行った．質問紙を忘れた参加者には，電話で確認をして，次の日に回収した．そのため質問紙の回収率は 100%であった．介入が終了した 3 ヵ月後に二回目の質問紙調査をした．
質問紙では基本属性として，性別，年齢，学歴，
家族形態，疾病を質問した．これ以外の質問項目
は下記のとおりである．
（１）老研式活動能力指標に関する項目
中国の事情を勘案して 1 項目は削除し，13 項目とした．回答は「はい：1 点」と「いいえ：0 点」の 2 分類とし，合計点は 0-13 点に分布する．得点が高いほど活動能力が良い．
（２）SF-36 に関する 8 項目
SF-36 は， 健 康 関 連 の Quality of Life
（QOL） を 測 定 す る 体 表 的 な ツ ー ル と し て，
アウトカム指標を活用して健康全般に関する 客 観 的 及 び 主 観 的 内 容 を 問 う も の で， 合計 36 項 目 よ り な る． こ れ ら の 項 目 は， 身 体
機 能（Physical functioning=PF），日常身体的 役 割 機 能（Role physical=RP），体の痛み（Bodily pain=BP）， 全 体 的 健 康 感（General
health=GH）， 活 力（Vitality=VT），社会生活− 15 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

機能（Social functioning=SF），日常精神的役割
機能（Role emotional=RE），心の健康（Mental
health=MH）の 8 つの下位尺度からなる．回答
は主として 4 段階もしくは 5 段階の順序尺度による．本研究での各下位尺度の得点は，NPO 健康
医療評価研究機構より提供された SF-36V2 専用
スコアリングプログラムのソフト（Excel 版 18））を用いて計算した．各項目と下位尺度は得点が高いほど良い健康状態，あるいは良い QOL であることを表す．
介入群と対照群の介入前後の老研式活動能力指標，SF-36 の変化量の比較を行った．量的変数（年齢，老研式活動能力指標，SF-36）の群間比較には対応のない 2 群の t 検定，カテゴリー変数（性別，学歴，家族形態，疾病）の群間比較にはχ２検定を行った．

for Windows を使用して，α =0.05 を統計学的有意水準とした．

２．
５ 体力測定，面接調査項目の分析方法
体力測定においては，開眼片足立ち，5m 快速
歩行速度，10m 通常歩行速度，左右の握力を測定した．開眼片足立ち，握力は値が大きいほど良好であり，逆に，5m 快速歩行速度，10m 通常歩行速度は値が少ないほど良好である．
面接調査において，脳機能検査を行った．知的機能全般の変化を測定する指標として，MiniMental Statement（MMSE） と 前 頭 葉 機 能 の
検 査 と し て Frontal Assessment Battery at
bedside（FAB）を用いた．MMSE は，1975 年に発表されて以来，簡易版知能検査としても世界的に広く使用されている．全部で 11 項目からなり，これを得点化し合計点は 0 点から 30 点に分布する．23 点 /24 点が認知症と非認知症の境界とされている．時間及び場所の見当識，
即時想起，計算，遅延再生，物品呼称，文の復唱，口頭指示，
書字指示，自発書字，図形模写の項目が含まれている．得点が高いほど脳機能が良好とされる .
FAB は類似性，語の流暢性，運動系列，葛藤
指示，Go/No go（抑制コントロール），把握行動の 6 項目であり，得点化し合計点は 0 点から 18点に分布する．健常な人であれば大体 8 歳以上で満点が取れるとされる．得点が高いほど前頭葉機能が良好であることを表す．
介入群と対照群の連続変数（開眼片足立ち，5m 快速歩行速度，10m 通常歩行速度，握力，
MMSE，FAB）の介入前後の変化量の群間比較には対応のない t 検定を行った．
すべての統計解析には解析ソフト SPSS 13.0 J

３．結果
３．
１ 分析対象者の特徴
表 1 に分析対象者の基本属性を示した．
3 ヵ 月 後 の 時 点 で， 介 入 群 は 男 性 が 14 人
（19.4%），女性が 58 人（80.6%）であった．年齢は 60 ～ 80 歳に分布し，平均年齢は 68.3 歳（標準偏差 5.9 歳）であった．学歴は短期大学以上が40 人（55.5%），高校以下が 32 人（44.5%）であった．家族形態は子供と同居が 26 人（36.1%），
配偶者と同居が 42 人（58.3%），一人暮らしが 4
人（5.6%）であった．既往の疾病は，主たる疾患
1 つのデータをまとめた．心臓病が 16 人
（22.2%），
高血圧が 12 人（16.7%），脳梗塞が 4 人（5.6%），
糖尿病が 4 人（5.6%），その他が 14 人（19.5%），
疾病なしは 22 人（30.6%），であった．
対照群は男性が 20 人（30.3%），女性が 46 人（69.7%）であった．年齢は 60 ～ 80 歳に分布し，平均年齢は 70.1 歳（標準偏差 5.7 歳）であった．
学歴は短期大学以上が 48 人（72.8 %），高校以下が 18 人（27.2%）であった．家族形態は子供と同居が 16 人（24.2%），配偶者と同居が 46 人
（69.7%），一人暮らしが 4 人（6.1%）であった．
既往の疾病は心臓病が 8 人（12.1%），高血圧が16 人（24.2%），脳梗塞が 8 人（12.1%），糖尿病
が 4 人（6.1%），その他が 14 人（21.2%），疾病なしは 16 人（24.3%），であった．
全ての項目で介入群と対照群の間に有意差は認められなかった．

２．
６ 倫理的配慮
本研究の実施に関しては，石川県立看護大学の倫理委員会の承認を受けた．その後，調査実
施老人活動センターの主任宛に研究計画書を送り，調査の承諾を得た．さらに，対象者には，研究の趣旨，参加が任意であること，途中不参加によっても不利益が生じないこと , 質問紙を忘れた参加者には電話で確認をすること , 対照群も希望がある場合には 3 ヵ月後に同様に太極拳教室に参加できることなどを口頭と文書で説明し，同意，理解を得た．
本研究終了後，対照群に配置された者について
介入群と同様な介入プログラムを提供した．

− 16 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

表１

３．２ 介
 入群と対照群の実施前後の老研式活動
能力指標，SF-36，体力，脳機能の比較
表 2 に介入群と対照群との介入前後の老研式活動能力指標，SF-36，体力，脳機能の各項目の結果を示した．老研式活動能力指標は 4 ～ 13 点に，脳機能の MMSE は 20 ～ 30 点，FAB は 7 ～ 18点に分布した．単峰性で左右対称に近い分布であった．介入群では SF-36 における社会生活機能（SF），5m 快速歩行速度，右手握力，MMSE において有意差が認められ，対照群では SF-36 における全体的健康感（GH），開眼片足立ち，5m
快速歩行速度，10m 通常歩行速度において有意差が認められ，両群とも老研式活動能力指標において有意差が認められた（それぞれ，p <0.001，
p <0.01，および p<0.05）．それ以外の項目では有意差は認められなかった．

対象者の基本属性
介入群（n=72）

項目

対照群（n=66）

性別

男女

58（80.6%） 46（69.7%）

年齢

範囲

60-80

学歴

家族形態

p-value14（19.4%） 20（30.3%） 0.1660-80

平均±標準偏差 68.3 ± 5.970.1 ± 5.7

中央値

68.5

70.0

60 － 64 歳

22（30.6%） 12（18.2%）

65 － 69 歳

22（30.6%） 20（30.3%）

70 － 74 歳

16（22.2%） 18（27.3%）

75 － 79 歳

10（13.9%） 14（21.2%）

80 － 84 歳

2（2.8%）

0.06

2（3.0%）

大学

14（19.4%） 24（36.4%） 0.09

短期大学26（36.1%） 24（36.4%）

高校

4（5.6%）

高校以下

28（38.9%） 16（24.2%）

子供と同居

26（36.1%） 16（24.2%） 0.32

2（3.0%）

配偶者と同居 42（58.3%） 46（69.7%）
疾病

一人暮らし

4（ 5.6%） 4（ 6.1%）

心臓病

16（22.2%） 8（12.1%） 0.33

高血圧

12（16.7%） 16（24.2%）

脳梗塞

4（5.6%）

8（12.1%）4（ 6.1%）

糖尿病

4（5.6%）

その他

14（19.5%） 14（21.2%）

なし

22（30.6%） 16（24.3%）

３．
３ 介入群と対照群の実施前後の変化量の比較
介入実施前と 3 ヵ月後の両方ともデータを得る
ことができた対象（介入群 n=72；対照群 n=66）
について分析した．図 3，4，5 に示したように，
体力機能における 5m 快速歩行速度，10m 通常歩
行速度，右手握力では，介入群が対照群より有意に改善した（5m：介入群 -0.1 ± 0.5 秒，対照群
0.4 ± 0.5 秒，p <0.001，10m：介入群 -0.2 ± 2.2 秒，
対照群 0.8 ± 1.3 秒，p <0.01，右手握力：介入群
1.2 ± 3.2kgw，対照群 -0.5 ± 4.1kgw，p <0.01）．

年齢に関しては平均値の差の検定を、性別、学歴、居住、疾病に関してはχ 2 検定を行った。

表2

老研式活動能力指標、SF-36、体力、脳機能に対する両群介入前後の平均値の差の検定結果
項目

介入群（n=72）

対照群（n=66）

介入前

3 ヵ月後

p-value

介入前

3 ヵ月後

p-value

老研式活動能力指標（4-13）

11.7 ± 1.3

12.1 ± 0.9

0.000 ***

10.7 ± 2.1

11.2 ± 2.0

0.03 *

SF-36

84.2 ± 17.4

83.8 ± 16.8

0.76

84.7 ± 13.7

87.1 ± 14.5

0.25

体力

身体機能（PF）

日常身体的役割機能（RP） 67.9 ± 28.3

77.3 ± 24.1

0.01 *

72.5 ± 30.8

72.7 ± 28.4

0.96

体の痛み（BP）

81.2 ± 19.9

0.64

76.6 ± 19.4

79.5 ± 21.4

0.12

82.3 ± 15.4

全体的健康感（GH）

60.5 ± 17.4

66.8 ± 23.1

0.001 **

63.4 ± 19.3

71.4 ± 24.4

0.000 ***

活力（VT）

53.5 ± 16.4

54.9 ± 12.8

0.51

54.4 ± 16.3

57.2 ± 13.0

0.19

社会生活機能（SF）

50.0 ± 053.5 ± 7.03

0.000 ***

50.0 ± 0

50.0 ± 6.2

1.00

日常精神的役割機能（RE） 75.5 ± 30.1

81.5 ± 24.7

0.02 *

79.5 ± 32.4

76.5 ± 29.2

0.45

心の健康（MH）

72.2 ± 19.3

0.29

74.8 ± 19.7

76.2 ± 18.8

0.58

74.4 ± 19.1

開眼片足立ち（秒）28.7 ± 27.1

36.9 ± 38.3

0.06

23.3 ± 23.0

34.3 ± 37.5

0.001 **

5m 快速歩行速度（秒）2.9 ± 0.7

2.8 ± 0.5

0.04 *

2.8 ± 0.8

3.2 ± 0.8

0.000 ***

10m 通常歩行速度（秒）8.7 ± 2.1

8.5 ± 2.0

0.37

8.9 ± 2.5

9.7 ± 2.6

0.000 ***

左手握力（kgw）

24.7 ± 6.9

24.9 ± 6.5

0.50

23.6 ± 10.3

23.1 ± 11.5

0.30

右手握力（kgw）

25.5 ± 7.0

26.7 ± 7.2

0.002 **

23.9 ± 10.5

23.4 ± 11.50.30

脳機能 MMSE（20-30）
FAB（7-18）

26.4 ± 2.4

27.8 ± 1.7

0.000 ***

26.8 ± 1.7

27.1 ± 1.8

0.32

14.6 ± 2.1

14.9 ± 2.4

0.21

14.1 ± 2.9

14.3 ± 2.8

0.40***:p<0.001, **:p<0.01, *:p<0.05− 17 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

図 6 に示したように，脳機能における MMSE では，介入群が対照群よりも有意に改善した（介入
群 1.4 ± 2.2，対照群 0.3 ± 2.2，p <0.01）．それ以外の項目では有意差は認められなかった．

（秒）

5
4
3
2
1
p<0.001

0

介入群
対照群

-1
-2
-3
-4
-5

介入前

介入後
（3ヵ月後）

図図33 5m快速歩行速度の介入前後の2群の変化量の差
5m 快速歩行速度の介入前後の 2 群の変化量の差
（秒）

5
4
3
2
1

p<0.01

0

介入群
対照群

-1
-2
-3
-4
-5

介入前

介入後
（3ヵ月後）

図4 10m通常歩行速度の介入前後の2群の変化量の差
図4 10m 通常歩行速度の介入前後の 2 群の変化量の差
（kgw)

5
4
3
2
1

p<0.01

0

介入群
対照群

-1
-2
-3
-4
-5

介入前

介入後
（3ヵ月後）

図5
図 5右手握力の介入前後の2群の変化量の差
右手握力の介入前後の 2 群の変化量の差
（点）

5
4
3
2
1

p<0.01
介入群
対照群

0
-1
-2
-3
-4
-5

図6
図6

介入前

介入後
（3ヵ月後）MMSE の介入前後の 2 群の変化量の差

MMSEの介入前後の2群の変化量の差− 18 −

４．考察
４．
１ 脳機能の変化
本研究では，太極拳の実施による高齢者の生活機能，体力，健康関連 QOL 及び脳機能の改善効果を検証し，認知症予防への可能性を検証した．
その結果，3 ヵ月間，週 2 回，合計 24 回の太極拳により，介入群では，MMSE の効果が対照群と比べて顕著であった．このことから，太極拳が健常な高齢者の認知機能の改善に有効であることが示唆された．
運動は脳血流を高めることが報告 19） されている．また，神経伝達の効率改善についてもColcombe ら 20） による中高齢者を対象とした
ウォーキングのトレーニングによって，選択刺激に対する前帯状回の改善が報告されている．
Larson ら 7）と Laurin ら 11）によれば，運動など
により身体に多くの酸素を取り込んでいる人は記
憶，視空間，注意といった認知機能も高いことが示されている．つまり，太極拳は有酸素運動として目と手の協調において，視線は常に手先の動きを追従して運動し，指先からつま先まで身体全体が一体化して連動するため脳のエピソード記憶，
短期記憶，長期記憶，注意力の集中の機能が活発になっている可能性が考えられる．前頭葉機能，記憶は加齢により低下しやすい脳機能であるが，有酸素運動により，高齢者の脳機能の一部分が改善され得ることを示した研究成果が期待される．
Kramer ら 21） によると，60 ～ 75 歳の 124 人の高齢者にウォーキング（有酸素運動）を半年以上継続したところ，前頭葉や前頭前野に関わる遂行機能が高まったという．しかし，本研究ではFAB における改善は見られなかった．川島 22）は，
文章を読む活動について研究し，黙読よりは音読が前頭前野を活性化するということを見いだした．一方，吉田ら 23）は，健康な高齢者 7 人を対象として，簡単な計算を遂行し文章を音読するといった活動を 2 ヵ月間行ったが，FAB の変化は認められなかった．対象者が少なく，介入期間が短いことが影響していると考えられた．本研究では介入群，対照群のいずれに対しても週 2 回，10分間で認知症予防の資料を読むこと，および資料についての解説を実施することで，FAB の得点

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010の平均値は増加の傾向が見られ，少なくとも音読により前頭前野の機能が維持される傾向が示唆された．
４．
２ 生活機能と体力の変化
老研式活動能力指標の分析の結果において，両群とも介入前後の比較では，有意差が見られたが，介入群と対照群の実施前後の変化量に有意差は見られなかった．野村ら 24）は 3 ヵ月間（週 1 回，1回につき 60 ～ 90 分）の太極拳プログラムを 65
歳以上の高齢者 97 人
（介入群 47 人，
対照群 50 人）に実施した結果，両群ともに実施前後で有意な変化が認められなかったと報告している．本研究はこの結果と一致する．
体力の分析の結果において，介入群では 5m 快
速歩行速度，右手握力が有意に向上したが，対照群では開眼片足立ち，5m 快速歩行速度，10m 通
常歩行速度が有意に低下した．介入群と対照群の実施前後の変化量では 5m 快速歩行速度，10m
通常歩行速度，右手握力が有意に向上した．これは，3 ヵ月間太極拳を定期的に行うことで，筋力，歩行能力が改善することを示唆した．高杉ら 25）
や劉 26）は地域の高齢者を対象に 3 ヵ月間の太極拳を指導した結果，歩行速度，握力などに有意な改善が認められたと報告しており，本研究の結果と一致する．
４．
３ ＱＯＬの変化
太極拳実施による QOL 向上への効果を検討す
る先行研究がある．金ら 27）が健常な女性高齢者60 人（介入群 30 人，対照群 30 人）に太極拳を
5 ヵ月間実施した結果，介入群では SF-36 の 8 つの下位尺度全てにおいて有意な向上が認められた．Irwin ら 28）は 15 週間（週 3 回，1 回につき45 分）の太極拳プログラムを 60 歳以上の高齢者
36 人（介入群 18 人，対照群 18 人）に実施した
結果，介入群では SF-36 のいくつかの下位尺度が対照群より有意に高かったと報告している．一方，Schaller29）は 10 週間（週 1 回のレッスンと
週 3 回の自己練習）の太極拳プログラムを健康な高齢者に実施した結果，プログラム実施後のSF-36 の下位尺度スコアに有意な改善はなかったと報告している．本研究では，健常な高齢者 138人（介入群 72 人，対照群 66 人）に太極拳を 3ヵ月間実施した結果，SF-36 の 8 つの下位尺度において，社会生活機能（SF）（p<0.01）のみに有
意な改善を認めた．社会生活機能は，「過去 1 ヵ月間に身体的あるいは心理的理由で家族，友人などとの付き合いがどのくらい妨げられたか」を測定する項目であり，太極拳の実施後，対象者の外出の頻度，友人との交流，社会活動の参加の機会が増え，社会生活機能の向上に影響したと考えられる．
現在，中国では認知症患者に対する在宅・施設ケアシステムの確立は不十分である 30-31）ため，認知症の予防，早期発見，進行の防止は家庭や社会に負担をかけずに高齢者の QOL を向上させる方法であると考えられる．本研究のように認知症の知識を学びながら，太極拳を実施することは中国においてはほとんどなされていない．安心して暮らせる地域づくり，認知症の理解と予防につながる普及啓発の意義も大きいと言える．さらに，今回の研究結果は日本を始めとする諸外国における高齢者の認知症予防に対して，有益な参考材料になると言える．
本研究は，中国において太極拳の実施による高齢者の生活機能，体力，健康関連 QOL 及び脳機能の改善効果を検証し，認知症予防への可能性を検証した初めての無作為割付比較試験である．しかし，調査対象が一ヵ所であるため，得られた結果を一般化するには至らないと考える．太極拳は種類が多く，実施の時間，頻度，強度などによって，脳機能に与える影響にも差が出ると考えられ，それらも含めて今後の課題とする．
５．まとめ
中国吉林省における一老人活動センターの高齢者 150 人を無作為割付により介入群 75 人と対照群 75 人に分け 3 ヵ月間（24 回）の太極拳の介入の効果を検討した．入院などの理由で 3 ヵ月後は，介入群が 72 人，対照群が 66 人であった．介入
群と対照群の介入実施前後の変化量を比較した結果，体力における 5m 快速歩行速度，10m 通常
歩行速度，右手握力，健康関連 QOL（SF-36）における社会生活機能，脳機能における MMSE において，介入群が対照群より有意な改善を認めた．
このことから，継続的な太極拳は高齢者の認知症
予防，健康維持・増進に有効である可能性が示唆された．
謝辞
本研究は，平成 19 年度日中医学協会研究助成金を受けて行った．本研究の実施にあたり，ご協
力いただきました吉林省吉林大学老人活動センタ− 19 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

ー（吉林大学新民校区活動中心）の書記，職員の皆様，及び太極拳指導の王友良先生，アンケート
調査に貴重な情報を提供してくださいました参加者の皆様に深く感謝致します．

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− 20 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010care in the People’s Republic of China. Health andPlace, 3（3）,149-159, 1997.
（受付：2009 年 6 月 30 日，受理：2009 年 10 月 12 日）

Effect of Persistently Practicing Tai Chi on the Brain function
improvement―Experiment in one Area of Jilin Province, China―
Jiao SUN1

Katsuko KANAGAWA2

Junko SASAKI3

Syuichi OOKI3

Abstract
This research aimed to clarify the effect of Tai Chi on the vital functions, physical functions, life
quality and brain functions of the elderly through practicing Tai Chi. The subjects were 150 elderly
people in one Senior Activity Center. They were randomly divided into the intervention group of
75 people and the control group of another 75 people. The research period was three months from
September to November of 2008, with totally 24 times participation. However, due to the reasons for
hospitalization, the survey after 3 months shows that it has become 72 people in the intervention
group and 66 people in the control group. Measured items included Functional Capacity TMIG
（Tokyo Metropolitan Institute of Gerontology）Index of Competence, One leg standing time witheyes opened, 5m high walking speed, 10m normal walking speed, Grip strength left, Grip strength
right, 36-Item Short-Form Health Survey（SF-36）, Mini-Mental State Examination（MMSE）,
Frontal Assessment Battery at bedside（FAB）. The results showed that the intervention groupwas significantly improved concerning 5m high walking speed, 10m normal walking speed, Grip
strength（right hand）, Social functioning of SF-36 and MMSE compared to the control group. It
was suggested that Tai Chi is effective to the improvement of the brain function, as well as to themaintenance and improvement of health condition.
Keywords tai chi, brain function, older people, quality of life, randomized controlled trial− 21 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

原著

糖尿病熟練看護師の語る実践しているケア
彦

聖美１

佐々木順子１ 金川克子２

吉森

由香利３

概 要
本研究の目的は，糖尿病熟練看護師の実践しているケアの内容を質的に把握することである．糖尿病熟練看護師 19 名に対するフォーカス・グループ・インタビューを分析した結果，実践しているケアとして【疾患・現在の状態を患者の生活の中に置いて捉える】【患者に予測される状態を先取りして対応する】【患者の状況や感情の揺れの幅を見極めて安定に向ける】【共同責任者として患者と向き合う】【患者の関心と可能性を引き出しケアに活かす】【具体的場面をイメージ化して説明する】【糖尿病専門職として自身のなすべきことを果たす】【他の専門職者の力を活かしチームで患者を支える】の 8 カテゴリーが抽出された．
糖尿病熟練看護師は，予測的に患者の感情や状況を見極めながら対処し，患者の強みと可能性をケアに活かそうとしていた．さらに，病院内から地域連携まで，患者を中心とした連続的なケアの視点を持ちな
がら，糖尿病専門看護師としての責任を果たそうとしていた．
キーワード 糖尿病看護，熟練看護師，ケア，フォーカス・グループ・インタビュー（FGI）

１．はじめに糖尿病看護の目的は，糖尿病患者の行動変容を支え，援助することである．糖尿病はチーム医療
で患者を支えているが，糖尿病という疾患そのものに働きかける役割が大きい医師と異なり，看護師は「人々またはその生活に働きかける」というところにその専門性を発揮する 1）．糖尿病を持ちながら生きる患者の暮らし，生活そのものを理解し，その人の生活の中に自然に必要な行動が組み込まれるように援助することが重要である．
このような糖尿病看護の目的を踏まえながら，
糖尿病看護における優れた看護実践とはどういうものであろうか．P.Benner2）3）は，多くの看護師
からのインタビューと看護実践の観察を通して，看護の実践内容をありのまま，かつ徹底的に，綿密に記述している．
「我々は実際の看護実践のなかに埋もれている知識についてわずかにしか学んでいない」と述べているように，看護師が日常的に行っている看護ケアの中には，看護師が自分たちでも認識していないような優れた知識があることを発見している．P.Benner は，看護師がどのように現場でケアを行っているかというありのま
まの状況を分析し，その中で，「経験的学習」を積むこと，そして，その経験を「語る」ことの重要性について述べている．さらに P.Benner4）１
２
３

石川県立看護大学
神戸市看護大学
公立松任石川中央病院− 23 −

は，臨床看護実践における 5 つの能力レベルを特定する記述を行い，これが看護師の臨床実践ドレイファスモデルとして，初心者（Novice），新人（Advance Beginner），一人前（Competent），
中堅（Proficient），熟練（達人／ Expert）の 5段階として示されている．中堅のレベルは一人前からさらに経験を重ね，状況を全体として捉えることができ，達人のレベルは豊富な経験をもとに状況を直感的に把握し問題を正確に定める事ができる看護師を言う．さらに，この一人前のレベルとそれ以上のレベルには質的な差があると述べている．
これらのことから，看護ケアの実践知を丁寧に記述し，目に見えない看護実践の記述を積み重ねていくことは，臨床看護実践における能力レベルの質的な差の中身について明らかにすることであり，看護の質向上に繋がると考えられる．
そこで本研究は，糖尿病熟練看護師の実践しているケアを，糖尿病熟練看護師達の語りから質的に把握することを目的とした．
２．研究方法２．
１ 対象者
本研究における糖尿病熟練看護師の定義は，糖尿病認定看護師の受験資格を参考に「臨床経験 5
年以上，糖尿病看護 3 年以上の臨床経験を持つこと」を基準とした．さらに，優れた看護実践能力を有するという点における質の保証として，社会石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

的に認められた認定資格である糖尿病認定看護師と日本糖尿病療養指導士の 2 つの認定資格者のうちのどちらか，或いは両方を有する看護師を「糖尿病熟練看護師」と定義した．
２．
２ リクルート方法
対象者は，各病院の看護部長や糖尿病教育担当者に対して，研究の目的や方法について研究者が直接説明し，上記に定義した糖尿病熟練看護師の参加が可能となるように該当する看護師の抽出を依頼した．対象者には事前に看護部長から，研究者の作成した書面と共に①目的，②方法，③倫理的配慮，④問い合わせ先などを説明してもらい，参加協力の承諾を書面で得た．その後，インタビ
ュー実施の日時と場所については代表者と相談して決定した．
２．
３ 調査方法（１）フォーカス・グループ・インタビュー法（以下 FGI）
糖尿病熟練看護師は自身の教育実践例を数多く持っているにも関わらず，その体験を複数人で話し合う機会が少なく，優れたケアの実践が自分の経験の中だけに納まっていることが多い．その潜在的な経験を上手く引き出し，他者にも分かり易く表現してもらうことが重要となる．そこで本研
究では，同じ糖尿病熟練看護師というグループの安心した環境下で，糖尿病熟練看護師が無意識に実践しているケアをお互いに刺激し合いながら自由に語り合い，テーマに関する「幅広い情報」「，ダイナミックな情報」の収集に期待し，FGI 法を選択した．
（２）FGI のインタビューガイドと質問項目
FGI のインタビューガイドの探り質問項目は，
正木 5）が明らかにした 2 看護援助課題の 1 側面
である，その人個人としての人間性に目を向ける側面：「感情の安定」「価値観や信念の再構築」「自己決定」「自己の理解」を 4 つの柱とした．また，
もう 1 側面である，糖尿病患者としての有能性を育てる側面：「コンプライアンス」「自己管理」
に対する援助についても，FGI の語りの中で，十分導きだせるものと予測した．具体的質問として
は「これまでの患者教育において，この４つの項
目に関する経験はあるか」「どのようなケアを実施するか」「患者のどのような点に注目するか」「なぜその点に注目するか」「それをどのような質問や投げかけ，
その他の手段で知ろうとするか」「それをどのようにケアにつなげるか」等であった．
（３）FGI の実施方法
調査場所は，各病院内の静かな個室とし，参加者の承諾を得て IC レコーダーとビデオを設置し，記録した．また，情報を抜け漏れなく整理するため，観察者と記録者の 2 名がテーブルよりやや距離をとって，観察と記録を実施した．インタビ
ュー中は番号札を参加者の名前代わりにすること
で，名前が表に出ないことを保証し，安心して討論できるように配慮した．所要時間は説明を含め
2 時間半以内とし，参加者の話しやすい雰囲気づくりに努めた．
（４）FGI 実施における留意点
本研究では，糖尿病教育経験が 15 年，日本糖尿病療養指導士の資格を有する研究者が司会者となった．司会者自身も糖尿病熟練看護師であるという圧力を与えないように配慮しながら，参加者の伝えたいケアの内容を深く引き出せるようにサ
ポートし，インタビューするよう留意した．さらに，FGI 終了後は毎回，記録者と観察者より司会者に対する客観的評価を得て，司会者の影響がFGI 実施に問題を生じていないか常に確認しながら実施した．
２．
４ 分析方法
録音された記録を全逐語録に起こし，まず，①
逐語録を何度も繰り返し読み，糖尿病熟練看護師の実践しているケアに関して，対象者の言動，表現のねらいが汲み取れる「意味のまとまり」ごとに区切って取り出した．次に②一次分析として，「実践しているケア」に関連する「重要アイテム」
を拾い出した．次に③非言語的コミュニケーショ
ン情報の整理として，観察者の記録とビデオ録画
データより，発言者とメンバーの反応を整理した．最後に④二次分析として，「実践しているケア」に関連する「重要アイテム」を類型化し，「重
要カテゴリー」を抽出した．さらに，結果を複合分析し，実践しているケアカテゴリーとサブカテゴリーを決定した．分析全般において，糖尿病教
育および FGI の実施と分析に精通した研究者より常にスーパーバイズを受けた．

− 24 −

２．
５ 内容妥当性への対策と真実性の確保
グループインタビュー法の内的妥当性のかく乱
要因 6）7）である，個別背景の影響・相互作用によるメンバーの変化・グループメンバーの偏りに関しては，本研究の目的に沿って参加者の糖尿病熟石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

練看護師としての質の保証，加えて，参加者属性の把握，グループ内での関係性の把握を行い分析時に活かすことで対応した．さらに，メンバーのドロップアウトの問題は，FGI 実施時に十分に自由で公平な発言がなされるように司会者が配慮した．さらに司会者の影響・司会者自身の変化に関しては，「司会者の心得」を厳守し，十分に注意して実施した．真実性の確保としては，複数による分析と，糖尿病教育および FGI の実施と分析に精通した研究者にスーパーバイズを受けた．
分析結果は，参加者に本研究の分析結果を提示して，結果に同意できるかどうかを調査し，真実性の確保に努めた．
２．
６ 倫理的配慮
本研究は石川県立看護大学倫理審査委員会の承認を得て実施し，書面にて研究目的・研究方法・研究の意義・研究参加の自由・個人の権利の保証・プライバシーの保護・情報の厳重な管理等について十分に説明し，書面をもって研究参加の同意を得た．

３．結果
３．
１ 研究参加者の背景（表１）
参加者は，二次医療圏分類では 2 地域に属する
A 県内南部地域の糖尿病診療に中心的な役割を果たしている 3 病院に勤務する糖尿病熟練看護師
19 名であった．すべて女性であり，参加者の平
均年齢は 41.7 歳，看護師経験年数平均は 19.3 年，
糖尿病看護経験年数平均は 8.9 年，認定資格取得
後 1 年から 6 年であり，十分な糖尿病看護の経験を有する集団であった．参加者の A 県下糖尿病
熟練看護師全体における位置づけでは，糖尿病認
定看護師資格では，A 県内認定者 2 名中の 1 名であった．この看護師は日本糖尿病療養指導士の資格も併せて有していた．また，日本糖尿病療養指導士資格では，A 県内登録看護師・准看護師
数 193 名（平成 20 年 6 月）中の 19 名であった．
３．２ 糖
 尿病熟練看護師のケアとして語られた
内容複合分析表（表２）
各グループで実践しているケアとして語られた
内容の複合分析表を表 2 に示す．

表１ フォーカス・グループ・インタビュー参加者一覧
グループ

人数

年齢

1G

5名

27 ～ 44 歳

6 ～ 22 年

5 ～ 19 年

1 年目 3 名 ,5 年目 1 名 ,6 年目 1 名

2G

5名

33 ～ 51 歳

12 ～ 26 年

5 ～ 10 年

1 年目 1 名 ,2 年目 2 名 ,4 年目 2 名

3G

4名

39 ～ 52 歳

18 ～ 31 年

6 ～ 15 年

1 年目 1 名 ,5 年目 1 名 ,6 年目 2 名＊認定看護師資格を有する 1 名も含む

4G

5名

36 ～ 53 歳

15 ～ 31 年

4 ～ 14 年

2 年目 1 名 ,3 年目 1 名 ,4 年目 2 名 ,6 年目 1 名

全体

19 名

平均 41.7（SD7.7）歳

平均 19.3（SD7.3）歳

平均 8.9（SD4.3）年

1 年目 5 名 ,2 年目 3 名 ,3 年目 1 名 ,4 年目 4 名 ,5 年目 2 名 ,6 年目 4 名

表２

看護師経験年数 糖尿病看護経験年数

糖尿病療養指導士認定年数

糖尿病熟練看護師に対するフォーカス・グループ・インタビュー複合分析表
カテゴリー

１グループ ２グループ ３グループ ４グループ①疾患・現在の状態を患者の生活の中に置いて捉える

○

◎

○

○

②患者に予測される状態を先取りして対応する

○

○

◎

○

③患者の状況や感情の揺れ動く幅を見極めて安定に向ける

◎

◎

◎

◎

④患者と向き合い共同責任者としての空間を創出する

◎

○

◎

◎

⑤患者の関心と可能性を引き出しケアに活かす

○

◎

○

◎

⑥具体的場面をイメージ化して説明する

◎

×

○

○

⑦糖尿病専門職として自身のなすべきことを果たす

○

○

○

○

⑧他の専門職者の力を活かしチームで患者を支える

○

○

○

○

◎：とてもよく当てはまる（インタビュー内で，複数人から複数回語られた内容で参加者から同意の反応を得たもの）○：良く当てはまる（インタビュー内で単独で１回語られた内容で参加者から同意の反応を得たもの）
×：当てはまらない（そのグループのインタビューでは語られなかった内容）− 25 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

FGI において，聞き出したいことが十分に聞き出せたかという判断については，安梅 6）の内的妥当性の検討方法をもとに①糖尿病熟練看護師が実際に経験している者の実感している言葉で具体的に表現された「アイテム」が数多く得られたこと②語られた事柄は，実際に行われているケアと，その周囲の要素との関係性が把握できる内容が得られたこと③得られた「アイテム」の多くは，4グループで同様のキーワードとして共有性が高かったことを確認した．本研究の分析結果に同意できるかどうかの調査結果は，長期研修参加，育児休業中，退職したと把握できた 3 名を除き，16
名の対象者のうち，回答があった 12 名が分析結果に同意できると回答した．
３．
３ 糖尿病熟練看護師の行っているケア（表３）
分析の結果，糖尿病熟練看護師の行っているケアとして【疾患・現在の状態を患者の生活の中に置いて捉える】【患者に予測される状態を先取りして対応する】【患者の状況や感情の揺れの幅を見極めて安定に向ける】【共同責任者
として患者と向き合う】【患者の関心と可能性を引き出しケアに活かす】【具体的場面をイメージ化して説明する】【糖尿病専門職として自身のなすべきことを果たす】【他の専門職者の力を活かしチームで患者を支える】の 8 カテゴ
リーと，それぞれに 3 ～ 5 のサブカテゴリーが抽出された．表 3 に，語られた内容例と共に示す．
４．考察
４．
１ 糖尿病熟練看護師の語る実践しているケア（１）疾患・現在の状態を患者の生活の中に置いて捉える
このカテゴリーで語られたケアは，糖尿病を持
ちながら生きる患者を生活者としてしっかり捉えてケアするという事だった．糖尿病は重大な「身体的疾患」であると共に「生物・心理・社会的疾患」とも表現され 8），
人々の「生活」「仕事」や「信念」といった，心理・社会的側面を含めた生活の質との関連が強い疾患である．糖尿病熟練看護師
は，患者の「生活」を見つめる視点を強く持ち，ケアに繋げようとしていた．その中で，糖尿病を引き起こした，或いは悪化させている生活習慣や生活過程を「問題」として否定的に捉えるだけでなく，糖尿病熟練看護師はそれらを患者がセルフケアを獲得するための「課題」として前向きに捉えていた．だからこそ，患者の「生活」や「暮らし」の中で，その「課題」解決の困難さや限界についても理解し，可能な限り調整点や妥協点を探るというケアを行っていた．
（２）患者に予測される状態を先取りして対応する
このカテゴリーで語られたケアは，患者の自己決定に対するケアである．糖尿病熟練看護師は，患者が自己決定に必要な十分な知識や予後の理解を持っているか，実行力はあるか，誤解はないかなどを探り，そして，決断に効果的なタイミングを知っていた．B.Anderson ら 8）はエンパワーメ
ントの過程を「人が自分自身の生活に責任を負う
ことのできる潜在能力を発見し，発展させること」と定義し，「理論的な決定をできるだけの十分な知識をもっていること」，「十分に管理できること」，「決定を実行に移すだけの十分な資源があること」，「行動の効果を評価するだけの十分な経
験があること」が必要と述べている．糖尿病患者のエンパワーメントは，患者が自分の病気を管理すること全ての責任を持つことを基本とする．自己管理の選択や決断という決定は，患者自身が行い，その責任を持つということを糖尿病熟練看護師は意識し，正しい決断ができるように知識の確認や，予後に関する理解の確認を行っていた．
（３）患者の状況や感情揺れ動く幅を見極めて安定に向ける
糖尿病館患者の状況や感情は静止したものというよりは，何らかの出来事や状態によって動的に容易に変化するものと捉えられる．患者が自己管理を始めたり，継続することの難しさを意識したり体験したりする過程について，清水 9）は「この段階は，糖尿病とともに生きる人生における迷いや立ち往生を体験する時期にあるといえる．そしてそこには，先行研究で慢性病に特徴的として明らかにされていた “ 揺らぎ ” や “ もがき ” といった心理状態が生じやすいのではないだろうか」と述べている．しかし，迷いや立ち往生といった体験は決してマイナス面ばかりのではない．清水はセルフケアの発展プロセスの研究において，糖尿病と共に生きる中で，体験の辛さや苦痛といった否定的な感情は，「実際の体験を通して患者が多くのことを学び得る時期であり，次の段階へ進むターニングポイントとなり得る時期として位置づけられているのである」と述べている．さらに，
上田 10）は「問題解決学習は迷いを基調とする」
として人生における迷いや立ち往生の肯定的な意
味を説いている．本研究の糖尿病熟練看護師も，− 26 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

表３ 糖尿病熟練看護師のケアカテゴリーとサブカテゴリー
表３ 糖尿病熟練看護師のケアカテゴリーとサブカテゴリー
カテゴ
サブカテゴリーリー① 患者が生きてきた過程
疾 や現在の暮らしを理解
患 する
・
現
在
の
状 今までの生活の振り返て 態 りから、今後の改善点
捉 を に気づかせる
え患
る者
の
生
活 療養行動の困難さ・限の 界を理解し調整点・妥
中 協点を探る
に
置
い
②
続
き

インタビ�ーで�られたケアの�容�（かっこ�� グルー����－発言��）①管理職で、週３回か４回は接待がある方、自分はそれで仕事も頑張ってやってきた結果が、今この糖尿病かという思い、一生懸命生きてきたのにという思いがある。（中略）生き方を別に否定することではない、頑張ってきた結果を認めようと話す。今こうやって一回見直しすることでこれからも元気に生きていけるからと。（Ⅰ-8）②全く知識も無かった人も、教育入院することで、自分の生活を振り返れる。その人の全体像
を掴む、家庭にまでは入れないが、生活環境をしっかり見てみる（Ⅱ-25）①アナムネ時には、正直に言わない（中略）１日分、書いてもらうっていうか聞く。目に見えるものが残ると、そのままお返ししていくと、ちょっとこれ多いねという話ができる（Ⅰ-11）②聞いたことを基に、一緒に生活をイメージする。具体的に、帰宅時間や、忙しい時間のことを聞く。一緒に生活をイメージしていると、患者の生活の大変さが分かり、共感できる。共感したことを伝えると、患者から愚痴が少しずつ出てくる（Ⅱ-14）①全面的に改善するのは無理だろうと思う患者には、食事に関してはちょっとの工夫、一つの工夫だけをしようと言う。（中略）長続きしないといけないので、少しづつの変化を促す（Ⅱ‐30）②生きていくうえで食べることは毎日のことで、そこを変化していくことは大変。長年やってきたことを、全面的に変えることはできない。（中略） 最低限この人には何が必要かと考えてポイントを絞って指導する（Ⅱ-31）

糖尿病の理解・予後の ①糖尿病になると脳梗塞、心筋梗塞が何倍の危険性となるかを話す（Ⅲ-40）
理解を促す②ヘモグロビンA1ｃという値を、しっかり伝える。ヘモグロビンA1ｃ値の差と、他の肝機能データとかコレステロール値の差との違いについて、一般の方にはわからない（Ⅲ-45）

患
者
に
予
測
さ
れ
る
状
態
を
先
取
り
し
て
対
応
す
る

患者の理解と行動の両 ①理解と行動は、両面からみないといけない。あんまりわかっていなくても、自分なりにやっ面から判断するている方法がきっとあるので、しっかり確認する（Ⅲ-33）②治療中断者はけっこう多い。仕事が忙しいと。なぜ中断したかという理由が重要。 入院しても、治療中断した理由がその人の中で解決できていなかったら、また繰り返す。 （中略）きっと本人の意識に中断の理由があるので、探る（Ⅱ-48）

③
患
者
の
状
況
てや
安感
定情
にの
向揺
けれ
る動
く
幅
を
見
極
め

疾病受容や行動変容に ①反応が悪い人がいれば、表情でショックかなと（中略）判断するのは、あんまり視線を合わ
対する心理状態を探せない、笑顔はない、不安げな感じ、泣き出すまではいかないが、ちょっと暗いなどから。表り、対応する
情から、様子から、そういう人は、なかなか自分からは話さないから、探る（Ⅰ-１）②何を伝えていいのかも分からないというところもある。（中略）「具体的にどの辺が不安か確認する（Ⅰ-2）

十分な知識と理解を確 ①教育入院歴あり、外来通院中の患者でもシックデー、ヘモグロビンA1cを知らない（Ⅲ-31）
認して自己決定を促②その人が本当にそれを決めれるだけの正しい知識があるのか確認が必要。そこが大事。自己し、尊重する
決定していただくときは知識の確認が必要。意外に知らなかったことがけっこうある（Ⅲ-30）
患者にアドバイスする ①入院中にできるのは当たり前で、外出か外泊後が、退院したときできるかなという判断の1
タイミングをはかる
つのポイントとなる。（中略）外泊時のネガティブな思いの表出から、「じゃあこうしてみようか」というアドバイスをすることでそれが引き金となって患者の自己決定の言葉が引き出される（Ⅱ‐36）②ある時点で急にばっと感情が出てくるときがある。（中略）病院から離れたところで、自分一人でっていうことで、生活の中に戻ったら何か急に不安になったりとかがあるので、そのときサポートが必要（Ⅲ‐15）

将来的な不安や孤独に ①不安に思う気持ちに対して、色々症状とか、簡単に糖尿病になぜなるのかと話して、今が大対処する事と説明。病気に関して知って生活してけば、将来合併症もおきないこと説明する。ちょっと難しい話だが、今ここで何もしないか、ここでいろいろ知識を得て生活に生かしていくとでは、今後がやっぱ違うことについて話す（Ⅰ-5）
患者と看護師の思いの ①これから自分がどうしていきたいのかっていうことも聞き出す。自分はどうしていきたい、
ずれを修正するがきっとある。 （中略）患者の思いと看護師の思いにズレが無いか確認が必要（Ⅰ-28）② 看護師が高望みしているかもしれない。患者さんが看護師の意図するところまで、感情的にも、思い的にも行き着いてないのに、看護師ばかりが高いとこを望んでもダメ（中略） 患者さん今の段階に、看護師もそこにおりる、患者さんにあわせる。そこでわかりあえばまた進んでいける（Ⅰ-29）

10− 27 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

表３ 糖尿病熟練看護師のケアカテゴリーとサブカテゴリー（続き）
表３ 糖尿病熟練看護師のケアカテゴリーとサブカテゴリー（続き）
カテゴ
リー

③
つ
づ
き

サブカテゴリーインタ��ーで�られたケアの�容�（かっこ�����ープ���－発言��）アプローチのゲートを ①患者にしゃべらせ、それで患者の思いや考えを探る。言葉の端々にヒントがある。（Ⅲ探る
18）②絶対できないと言われたことは、できないことと理解し、絶対そこはできないなら、違う方法を考えようと方向転換（Ⅲ-27）
肯定的な態度で接する ①「入院しただけでもあなたはもう、かなり糖尿病を治そうって気持ちになっている」という褒め言葉が大事。（Ⅱ-46）②やっぱり褒めることは大事。ストレートに言うだけでなく、段階的に褒める。そうすると患者自身が向上していく。（Ⅱ-41）③ダメダメというのを言わない。（Ⅳ-１）
患者の状況に合わせて ①初対面で、「さぁ教育です、はじめましょう」っていうのは抵抗ある。（中略）いきなり深面接の雰囲気をつくる く介入し過ぎるとダメ。一生懸命指導するだけじゃなく、ちょっとずれて、世間話を。対象の全体像を見抜くには、入院期間ではまだ日が浅いから（Ⅱ-8）

④
患
者
と
向
き
合
い
共
同
責
任
者
と
し
て
の
空
間
を
創
出
す
る

⑤
患
者
の
関
心
と
可
能
性
す
を
引
き
出
し
ケ
ア
に
活
か

患者をありのまま受け ①なるべく自分がしゃべらないように、一呼吸おいたり、患者の話が終わるまで自分は聞く
止めて、十分に傾聴す （Ⅰ-26）
る②看護師の「しゃべる」、「正しいことを教える」をなくしたら、患者との話は進む。揺さぶる。とにかく相手からしゃべらせる（Ⅲ-19）③ 無茶苦茶なことをしていると思っても、最初のアナムネ時に話を聞くきは絶対否定をしない。そうすると、正直に思いを話してくれたりする（Ⅰ-9）
看護師のとの距離を縮 ①信頼関係が大事、（中略）看護師の強い味方・支援者という姿勢が伝わるのと、ただの話をめ、信頼関係を築く
聞いて終わるのとは、やっぱり患者の行動変化が違ってくる（Ⅰ-22）② 糖尿病専門看護師である事を患者に伝えるのも１つの手段。伝えることで患者さんが安心してくれる（Ⅱ-45）③ただ否定しないで聞いたわけではなく、それっておかしくない？とか自分の意見も言う（Ⅳ-31）④向き合うっていいこと。 向き合うには、最初から覚悟決めてね。 患者と向き合いうには気合いを入れていかなければならない（Ⅳ-32）⑤ 指導の中では、人生の経験がないことでわからないところがあるので、偉そうには言わない（Ⅱ-21）⑥自分が、ある他人からすごく大事にされているという実感。フットケアで心開く。泣いたりする。患者がほんとの姿をみせる。信頼関係が形成される（Ⅲ-24）
継続的に関わり、少し ①その人を看護師がサポートしますっていう姿勢と、援助していくっていう姿勢が伝われば、ずつ歩み寄る
患者も気持ちを切り替えてくれるだろうし、それが一時的なものであってもそれはいい。一時的なものであれば継続して関わればいいだけ（Ⅰ-21）② 家族の協力重要だが、最近はなかなかそれが得られない。医療者がだれか一人患者としっ
かりつながって、とりあえず受診を継続してくれるというところがすごく大事（Ⅱ-52）
看護師の関心、支える ①動機付けにはやっぱり知識だけじゃなくって、療養指導士のその思いっていうのが伝わる姿勢を患者に伝えるか、伝わらないか。 知識を与えるだけでなく、サポートするっていう姿勢をいかに伝える
かっていうところが相手の心も開いて、動機付けにつながる（Ⅰ-50）②自分は、何のために、あなたをなんとかしたいんやっていうところを伝える。（中略）熱意。A1cここまでもっていきたいっていうのを訴えてで、そのためには継続的にかかわります
のでお願いしますと伝える（Ⅰ-24）
患者の価値・信念を尊 ①動機付けは、家族の言葉も大事かもしれないが、それでは合併症がおこることで自分がどう重し、アプローチする なるのかっていうイメージが、絶対患者さんにつきにくい。自分のためっていうその気持ちの切り替えが、自己決定に大きく影響する。（Ⅰ-14）②人は宗教とか価値観、考え方が、かなり違う。（中略）必要な行動も、どうしたらできるかということを何回かにわたっていろんな療養指導士が指導に入り、その必要性を再三お話して、ちょっとづつ歩み寄る。 妥協案ではなく、行動によるメリットを提供して受け入れてもらう。行動のメリットを強化する。（Ⅳ-14）
性・年齢特徴別にアプ ①健康に対する意識が女性のほうが高い。女性はわりと健康に対して何とかしようという、やローチするる気は感じられる。 （Ⅰ-13）②男性は検査値などのデータをけっこう気にする。 （中略）男性には、データの変化と食事や運動の実行を結びつけて説明すると効果がある。（Ⅱ-16）③若い患者には、生活の中で運動系での工夫について指導する。（Ⅱ-27）
患者の関心のある事と ①採血データを欲しがる患者は、その値が一つのきっかけとして、自分行動の成果として自信
検査データを結びつけ につなげる（Ⅱ-18）て説明する②体重を頻回に測定するという行動から推測して、対象のに関心のあるところを探り、そこをきっかけにして指導する（Ⅱ-17）③会話によく出てくる部分を許可していくと、患者の行動変容につながることが多い（Ⅱ20）

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表３ 糖尿病熟練看護師のケアカテゴリーとサブカテゴリー（続き）
表３ 糖尿病熟練看護師のケアカテゴリーとサブカテゴリー（続き）
カテゴ
リー
⑤
続
き

サブカテゴリーインタ��ーで語られたケアの��例（かっこ����ループ���－�言��）
家族・協力者を含めて ①妻も非常に戸惑っている。むしろ本人よりも妻の方が今までの生活を変えなければいけない
アプローチすると責任を感じている。（中略） 妻へアプローチもかなり重要（Ⅱ-11 ）②患者自身が無理なら、協力者に対してこのことだけは知ってもらいたいことをピックアップ
して指導する（Ⅱ-32）
よくありがちな身近な ①名前は伏せて今までの過去に指導した人の中から、似たような年齢・性別のデータを出して事例・患者と似ている みて説明する。 （中略）食事と運動でこれだけ血糖が下がる病気なんだっていうところをま事例で説明する
ず教えてあげたらいい。ちょっと他の人のモデルを使って。（Ⅰ-18）②合併症予防指導では、よくある事例、患者が納得するような事例で指導すると、患者の胸に響き、このままではだめ、気をつけなくてはということに気づく。（Ⅲ-41）③なんの病気でも同じ病気の人、ひどい状態を見ると、人間はハッとする。同じような体型を見て、自分に照らし合わせてハァーってなった人もいる。（Ⅳ-23）

ー

⑥
具
体
的
場
面
を
イ
メ
ジ
化
し
て
説
明
す
る

効果的な説明の工夫・ ①数字で示すとわかりやすい（Ⅰ-17）
説明者の選択をする②独特、自分で作った大事なファイルをちょっとづつ小出しにする。 ちょっとどきっするフ
レーズ、インパクトあるフレーズを使って、患者の興味と関心を引き、そこきっかけに指導を進める（Ⅰ-36）③入院中に血糖が安定してくるので、患者自身に自分の手帳に血糖値の記録を必ず書かせ、下がって正常値になるという成果を、視覚的に感じてもらう（Ⅱ-３７）④研究データを使って説明するときは、看護師が言うより医師から説明してもらうとインパクトがあり、納得される（Ⅲ-51）
体験者の語りから気づ ①患者会で患者さんが言った言葉「糖尿病になったのを残念に思うんじゃなく、糖尿病になっきを促す
たから、健康的な生活ができるようになってよかった」を、他の患者に、こういう考えの患者がおいでることを紹介する（Ⅳ-32）
患者同士が語れる場を ①合併症だけでなく、同じ経験してる患者の話は、看護師が説明するよりも受け入れやすい。
作る
外来でも気の合いそうな年代の患者を同じ予約日にすると、患者同士でよく話をする。 看護師が言うよりもすーっと体験として入ってきて、受け入れやすいっていうところがある（Ⅳ24）

⑦
糖
尿
病
べ
専
き
門
こ
職
と
と
を
し
果
て
た
自
す
身
の
な
す

糖尿病専門職としての ①糖尿病療養指導士という立場で、病棟全体の糖尿病を合併している患者さんに対して関心持
責任を自覚して患者を つ（Ⅱ-２）
支える②悪くなって入院してくる人をみると、なんでこの人はもうちょっと先に、どうにかならなかったのかと、悪くなる前になんとかしたいという思いが強い。 私たちのかかわりが十分その患者さんの人生を大きく変えること、変えるかかわりができる（Ⅰ-53）

⑧
他
の
専
門
職
者
の
を
力
支
を
え
活
る
か
し
チ

退院後の地域連携・外 ①定期的に受診することそれだけでもすごく大切。 病院とつながっていると、悪くなる前に
来との連携の推進を意 対処ができるので、外来通院を続けることだけでも大切と伝える（Ⅱ-47）
識する②今やっと地域連携と言われるが、個人病院との連携で、患者の情報が共有されてなかったところにも原因がある（Ⅱ-48）③ 病棟看護師（糖尿病療養指導士）は患者に今後どういう問題出てくるかを具体的に把握し、忙しい外来看護婦師との間にうまく入って連携することが望ましい（Ⅱ-54）

自身の療養指導を振り ①自分がやっている療養指導がどういった感じに患者さんに影響与えてるかっていうのを言葉返り、改善する意欲を にしてディスカッションすることで、確認ができたりする。 自分ひとりでやってる分にはな
持つ
かなか誰もみてくれないので、今後病棟の中でディスカッションする場があれば、ステップアップできる（Ⅳ-42）
逃げない姿勢で患者と ①いつも、とりあえずは逃げない。患者のところへはとりあえず自分が足を運び、患者の前に向き合い、誠実に対応 立つ。患者の前に立てれば、なんとかなる。 逃げない、避けない（Ⅲ-8）
する

チーム員それぞれの力 ①糖尿病はチームで患者さんを支えている。（中略）皆で支えるためには、その疾患の知識・を活用する
いろんな背景を知らないと支えれない。看護師一人、医師だけではできないので、必然的にチームで支えている（Ⅲ-6）② チーム医療のなので、他のスタッフが患者の思いを聞いていればいいかという思いがある。（中略） 情報を共有して、皆で考えてあげれれば、だれが聞けてもいい。誰かが聞いてくれて患者さんを支えていれば、なんとかなる、チームで支えればなんとかなる（Ⅲ-47）

ー

チーム間でケアの方向 ①チームで関わるといろんな話を患者から聞ける。方向性がバラバラにることが危険なので、
ム性を一致させる
一週目のカンファレンスは受け持ち看護師が出席できるように配慮し、チームで関わっても方で向性にズレはない（Ⅳ-22）
患者12− 29 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

患者の感情に注目し，どこで “ 揺れ ” が生じているのか，その “ 揺れ ” を起こしているものは何か，どの程度の “ 揺れ ” なのかを見極め，安定させようと患者に接近するケアの実践を重要視していることが語られていた．
（４）患者と向き合い共同責任者としての空間を創出する
糖尿病熟練看護師は，糖尿病患者に対してパー
トナーシップをベースに持ち，患者との信頼関係を築く努力を実践していた．河口ら 11）12）は，糖尿病看護における熟練看護師の「技」に注目し，これらを熟練看護職者の “professional learning
climate（PLC）” として抽出している．これを①心配を示す，②尊重する，③信じる，④謙虚な態度である，⑤リラックスできる空間を創造する，⑥聴く姿勢を示す，⑦個人的な気持ちを話す，⑧
ともに歩む姿勢を見せる，⑨熱意を示す，⑩ユー
モアとウィットの 10 項目にまとめている．本研究結果でもこれらの看護師の姿勢・態度に関連するケアを抽出したが，加えて，時には反対意見であっても，看護師の意見を誠実に伝えることの大切さが語られていた．P.Bneer13）は看護実践「診断とモニタリング機能」領域内の「問題を予知す
る：先の見通しを立てる」を，熟練看護師の優れた１つの特徴述べている．糖尿病熟練看護師は多くの患者の経過を経験してきているので，現在ケアしている患者に関する現実に根ざした懸念と予測を持ち，専門家として，意見を言うべき時には責任を持って患者に必要な意見を伝えていると考えられた．
（５）患者の関心と可能性を引き出しケアに活かす
このカテゴリーで語られたケアは，看護師の知識や経験の活用の有効性であり，糖尿病熟練看護師の多くの経験知に基づく，糖尿病患者の特徴の捉えが基本となっていた．
「患者が関心のある事
柄は繰り返し発言の中に登場する」や「患者の行動から関心のあるところを探る」という経験知は，
5）
ケアに活かされていた．正木 は糖尿病外来看護の援助過程「患者の価値観変容に関わる援助過程」において，「その過程においては，患者の自己客観視を促すことを通して，患者が自分の価値観が変化していることに気づき，変化した価値観を持つ自分を肯定的に受け止めることが必要である」と述べている．本研究で語られたケアは，価値観や信念はその人個人によって違うという大前提のもと，患者の自己の再構築に向けたケアの実

践において，いかに糖尿病熟練看護師の経験知が有効に働くのかということを示唆したと考える．
（６）具体的場面をイメージ化して説明する
このカテゴリーで語られたケアは，糖尿病熟練
看護師の教育的なスキルである．糖尿病患者の行動変容にとって，自己効力感を高める援助は有効であるという報告がある 14）15）．自己効力感の自信は，「自己の成功体験」「代理的経験」「言語的
説得」「生理的・情動的状態」という情報源をもとにして働きかける 16）．本研究においても「代理的経験」の情報源として，患者と性，年齢，置かれた状況などが似ている人をモデルに話すことで，患者の行動変容に対する具体的イメージが膨ませ，「自分もできそうだ」という自己効力感を高めるケアが語られていた．さらに，効果的な説
明の工夫・説明者の選択等の「媒体の活用」16）は，情報提供の一方法である．糖尿病熟練看護師は自身の経験から，インパクトを持ち，心を揺さぶるような媒体が何であるのかを知っており，その効果的な媒体を活用してケアを実践していた．
（７）糖尿病専門職として自身のなすべきことを果たす
このカテゴリーで語られたケアは，専門職としての責任感である．糖尿病の認定資格取得には，養成校での研修や全国各地で開催される研修会への参加，さらに糖尿病教育実習や自己の療養指導実践の報告書の作成，入学試験や認定試験などがあり，難関である．加えて，両認定資格は認定更新制度を施行しており，たゆまぬ看護実践や自己研鑽の実績が求められることを考え合わせると，
資格取得後も継続して糖尿病専門看護職としての責任を果たす努力を自覚することが必要となる．
しかしながら，本研究の語りの中では，糖尿病看護の困難さや解決策が見いだせないジレンマとの闘いなど，ケアの実践における苦悩についての語りも多かった．その中で何とか逃げないで糖尿病患者と向き合おうという姿勢や意欲を持ち続けていたことは，看護師が 1 人の人間として，自己実現における自身の課題として「専門職としての役割を果たす」を捉えていると考えられた．教育は相互作用であり，患者の変化ばかりでなく，看護師自身の変化や成長にも繋がっていく事が示唆された．
（８）他の専門職者の力を活かしチームで患者を支える
これからの糖尿病対策は地域連携支援体制をつくることが重要であり，最近では，「糖尿病地域− 30 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

連携クリティカルパス」を活用した地域連携の推進についての報告 17）18）も盛んになってきている．
糖尿病は生活との折り合いをつけながら長期間にわたって療養するという特性を持ち，他の疾患以上に医療機関や医療職同士の「チーム医療」「共同診療」が求められる．その中で関わる医療職は，長期的な視野に立ち，目標の共有をする，情報の共有をすることが重要となる．
本研究においても，糖尿病熟練看護師はチーム医療の一員として，地域連携も視野に入れ，包括的・連続的な糖尿病ケアの視点を重要視してケアを実践していることが明らかとなった．
本研究におけるこれらの結果は，糖尿病熟練看護師の優れた看護実践に関する先行研究 5）19）知見に加え，糖尿病熟練看護師は専門職であるという責任と自覚を持ちながらケアを実践し，チーム
医療・病院内連携・地域連携という視点を持ちながら日々のケアを実践していることを追加して明らかにしたといえる．
４．２ 糖
 尿病熟練看護師の実践しているケアを明らかにしていく意義について高い実践能力を有する糖尿病看護師の看護援助
技術や力量についての研究 5）19）20）や，優れた看護実践知の看護師教育への組み込み 11）12）20）が進められてきている．川島 ･ 黒田 21）は，臨床看護
実践に内在する知識を明らかにする意義について，「『科学的な根拠がないが，確かにこうなる』
といった経験則や経験知にも，一定の法則性があることを大事に掘り起こさなければ，看護の本質に近づけない」と述べている．加えて，「専門分化の時代だからこそ，看護師はエキスパート性に気づき，埋もれているエビデンスを掘り起こすた
めに，エキスパートの『Skill（技能）』を明らかにし，経験を明らかな形で伝えていく重要性がある」22）とも述べている．このように，糖尿病熟練看護師個人の経験知として埋もれている高度な技能を，本研究のごとく，目に見える形で他者に伝えていくことの意義は大きい．さらに，糖尿病
熟練看護師の技を個人的経験から「実践的知識」
23）
として表現し，他の看護師がその知識から学び，活用していくことは，糖尿病看護実践の質向上に繋がっていくものと考える．

践しているケアを明らかにすることができたとは言い切れず，その点は本研究の限界と言える．今後，妥当性と信頼性を保つために，量的研究を組み合わせて比較するなどの方法を利用し，検討を重ねる必要がある．また今後は，新人看護師と比較した熟練看護師のケアの特徴などの視点も含め，熟練看護師のケアをより明確にする事や，優れた実践である糖尿病熟練看護師のケアを看護師
教育に活かす取り組みに繋げていくことが重要で
ある．
５．まとめ
糖尿病熟練看護師 19 名に対するフォーカス・
グループ・インタビューを分析した結果，糖尿病
熟練看護師の語る実践しているケアとして 8 カテ
ゴリーが抽出された．糖尿病熟練看護師は，予測的に患者の感情や状況を見極めながら対処し，患者の強みと可能性をケアに活かそうとしていた．
さらに本研究において糖尿病熟練看護師の語る実践しているケアで特徴的だったのは，病院内から
地域内連携まで，患者を中心とした連続的なケアの視点を持ちながら，糖尿病専門看護師としての責任を果たそうとしているケアの内容であった．
謝辞
本研究に御協力頂きました糖尿病熟練看護師の皆様に深く感謝致します．なお，本研究は第14 回日本糖尿病教育・看護学会学術集会（2009）において発表したものに加筆，修正したものである．
引用文献
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3）P.Benner，井部俊子監訳：「ベナー看護論新訳

版 初心者から達人へ」，医学書院，第 1 版，11-32，
2006．
4）P.Benner，C.Tanner，C.Chesla：「From beginner
to Expert: Gaining a differentiated clinical wordin critical care nursing」，Advances in Nursing
Science，14（3），13-28 ，1992．

４．
３ 本研究の限界と今後の課題
本研究は，限られた地域の，限られた参加者による調査結果であり，糖尿病熟練看護師全ての実

5）正木治恵監修：「糖尿病看護の実践知」, 医学書院 ，第１版，7 ‐ 73，2007．
6）安梅勅江：「グループインタビュー法 科学的根拠− 31 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010に基づく質的研究法の展開」，医歯薬出版株式会社，
第 1 版，2001．
7）安梅勅江：「グループインタビュー法Ⅱ 科学的根拠に基づく質的研究法の展開 / 活用事例編」，医歯薬
出版株式会社，第 1 版，2003．
8）Bob Anderson，Martha Funnell，石井 均監訳：
「The Art of Empowerment 糖尿病エンパワーメント」，医歯薬出版社 第 1 版，24-33，2001．
9）前掲書 5），76-100
10）上田薫：「人が人に教えるとは」，医学書院，初版，
55 ‐ 66，1995．
11）河口てる子：「患者教育のための看護実践モデル開発の試み」，看護研究，36（3），3 ‐ 11，2003．
12）安酸史子，大池美也子，東 めぐみ，他 1 名：
「患者教育に必要な看護職者の Professional Learning
Climate」, 看護研究 ，36（3），51-62，2003．
13）前掲書 3），83 ‐ 93
14）Corbett CF：「Research ‐ based practice
implications for patients with diabetes」，Home
Healthcare Nurse，17（9），587 ‐ 596，1999．
15）布佐真理子，千田睦美，野崎智恵子他 2 名：
「糖尿病で外来通院中の患者の健康行動に対する自己効力感とその影響要因」，日本糖尿病教育・看護学会誌，
6（2），113 ‐ 122，2002．
16）坂根直樹，佐野喜子：「質問力でみがく保健指導」，
中央法規出版株式会社，第１版，118-121，2008．
17）松島 照彦：「糖尿病地域連携クリティカルパスの試み」，日本マネジメント学会雑誌，7（4），536-541，
2007．
18）武藤正樹：「新たな地域連携医療計画と地域連携
クリティカルパス」，山形県病院協議会講演会資料，
2008．
19）東 めぐみ：「糖尿病看護における熟練看護師のケ
ア分析」，日本糖尿病教育・看護学会誌，9（2），100‐ 113，2005．
20）瀬戸奈津子：「糖尿病看護における実践能力育成のための評価指標の開発（1）（2），日本糖尿病教育・看護学会誌，11（2），122 ‐ 149，2007．
21）川島みどり，黒田祐子：「看護のエビデンス」，中
山書店，初版，2 ‐ 15，2005．
22）前掲書 21），18 ‐ 38
23）P.Benner：「看護実践における臨床知の開発，経験的学習とエキスパートネス」，日本赤十字看護大学紀要，20，64-78，2006．
（受付：2009 年 10 月 9 日，受理：2009 年 12 月 6 日）

− 32 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

Diabetes Nurse Specialists Recount Their Practice of Care
Kiyomi HIKO，Junko SASAKI，Katsuko KANAGAWA，
Yukari YOSHIMORI
Abstract
This study focuses to acquire a qualitative understanding of the nature of the care being carriedout by nurses who specialize in working with diabetic patients. Focus group interviews werecarried out with 19 diabetes nurse specialists, and the results were analyzed. The analysis revealed
eight categories of care that the nurses carry out: treating the illness and the condition of thepatient within the context of the patient’s everyday life; responding in advance to the predicted
future condition of the patient; obtaining a clear picture of the breadth of variation of the patient’s
emotional and physical condition and working to stabilize it; addressing the patient from a positionof shared responsibility; bringing out the interest and the potential of the patient in order to make
optimal use of them in care; explaining specific scenarios by presenting them in a visual format;
carrying out of one’s own accord all the tasks expected of a professional working with diabetes; andmaking full use of the strengths of professionals from other areas in order to provide team support
to the patient.
The diabetes nurse specialists kept a careful watch over their patients in order to predict
and address the patients’ emotional and physical condition, thus making full use of the patients’
strengths and potential in the care regime. Moreover, they worked to fulfill their responsibilities aspractitioners specializing in diabetes nursing with a perspective of continuous, patient-centered carethat extended from care within the hospital to include coordination with the local community.
Keywords

Diabetes Nurse Specialists，Expert Nurses，Practice of Care，
Focus Group Interview（FGI）− 33 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

報告

看護学生に日本版バーチャルハルシネーションを用いた体験学習による統合失調症患者への印象の変化
川村みどり１

武政奈保子１ 谷本千恵１

清末郁恵２

概 要
本研究の目的は，統合失調症の疑似体験が体験学習の教材として有効であるか検討する前提として，患者やその精神症状に対する学生の理解がどのように変化するのか調査することである．看護学部 3 年生
67 名を対象にバーチャルハルシネーション（virtual hallucination program：幻覚疑似体験装置．以下，VH）を用いた体験学習を実施し，SD 法と自由記載を主とした調査票により，VH 体験前後の統合失調症
患者への印象の変化を調べた．VH 体験前の学生は，疾患の知識はあるが具体的に症状をイメージできず
漠然とした印象を抱き，患者の行動が予測できない不安と怖さを感じていた．VH 体験後は症状のつらさやそれによる患者の苦しさを考えた印象に変化した．VH による急性期症状の体験は，学生に症状のつらさを強く印象づけたが，看護者の役割を考えさせるには至らなかった．体験学習の教材として VH を用いる場合は，その有効性と限界を吟味する必要性が示唆された．
キーワード 精神看護学 看護学生 統合失調症 SD 法

１．はじめに疾患や症状を疑似体験する体験学習は，感覚を通してどのような援助をすればいいのか方法論を学ぶとともに，援助側の看護者としての自分のあり方を考察するのに有効とされている 1）．
1990 年代に米国で開発され，2001 年より日本に導入されたバーチャルハルシネーション（virtual
hallucination program：幻覚疑似体験装置．以下，
VH）2）は，精神科看護での疑似体験学習を可能にした．VH は，視覚装置とヘッドホンを装着し，コンピュータグラフィックスとステレオ音声によって，統合失調症の急性期にみられる幻覚を疑似体験する装置である．当初は医療従事者や家族への疾患教育に用いることが目的だった．岩崎の報
告では，心理教育に参加した患者家族の 9 割が，VH 体験によって症状の苦しさが理解できたという 3）．医療系学部の学生を含む約 200 名に米国版
VH を用いた疾患教育を実施した森田らは，精神疾患への偏見は除去できないが，統合失調症患者のつらさに9割以上が共感できたと報告している 4）．
高校生，専門学校生，看護学生，大学生を対象に，日本版 VH を用いて疾患教育を実施した松本らは，
VH は統合失調症への理解や早期発見・早期治療等に有効とする一方，不安の惹起を指摘している 5）．
１
２

石川県立看護大学
石川県立中央病院− 35 −

さらに，精神看護学の教材として VH が検討されており，森田らの研究を精神看護学概論を学んでいる看護学生 1 年を対象に追試した石川らは，偏見の強い初学者にとって患者への理解を促す効
果があると示唆している 6）．また，疾患について知識のある看護学生 3 年を対象にしたところ，症状を持つ患者への感情理解が深まり 7），体験後のレポートから講義による知的理解だけでなく体験的理解が促進された 8）等，VH による意識の変化が報告されている．脇﨑らは米国版 VH 体験を看
護学生 3 年を対象に実施し，体験前後の変化を自由記載から分析した結果，学生が想像で認知していた症状が修正され症状理解が変化し，患者への共感につながると示唆している 9）．亀山らは看護学生 3 ～ 4 年を対象に VH 体験の意味をインタビ
ューし，症状理解にとどまらず患者の捉え方や認識が変化し，具体的な対応方法を示すことが可能とする一方で，恐怖や不快感を伴う体験学習であるため，教材使用には留意するようにと指摘している 10）．
今回，統合失調症の症状である幻覚を疑似体
験する体験学習を，看護学生を対象に実施した．
VH 体験による統合失調症患者への印象の変化
を，感想を問う質問票と SD 法を組み合わせて調査した結果をここに報告する．

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

２．研究方法

有意水準は 5%未満を採用した．また，体験前後の各群で因子分析を行った．解析は統計プロ
グラム SPSS Ⅱ for Windows ver. 13.0 を用いた．感想を問う調査票のうち，選択肢による回答は単純集計した．自由記載は，KJ 法 14）に準じた手法で記述を概念化した．複数の文章がある場合は第１文の記述に重点をおき，学生 1 名分の記述を 1 文脈として，1 文脈ごとの記述を意味内容の類似性に従い分類した．分類を反映したサブカテゴリー名をつけ , さらに上位のカテゴリーを抽出した．

２．
１ 研究対象A 大学の看護学生 3 年生に日本版 VH 体験について解説パンフレット等の資料を用いて説明
し，体験希望者を募った．VH 体験における調査研究の説明も合わせて行い，研究への参加・協力を依頼した．募集期間は１週間おいた．VH 体験の参加希望者は 77 名，そのうち 67 名から研究に参加・協力の同意を得られた．調査は 2008 年
6 月に実施した .
２．
２ 研究データの収集と分析方法（１）調査方法
幻覚・妄想症状を持つ患者への印象や理解の変化を調べるために，独自に作成した２種類の調査
票（①「幻覚・妄想症状を持つ患者」への印象調
査，②感想等を問う調査票）を，それぞれ体験前
後に配布し即日回収した．①「幻覚・妄想症状を持つ患者」への印象調査は，30 組の形容詞対を７段階評定する SD 法（Semantic Differential
method）を用いた．形容詞対の選択は，まず対人認知研究に用いられる「パーソナリティ認知の測定に有効な尺度」の形容詞対 49 組 11）を基準として，SD 法を用いた先行研究 12,13）を参考にして行った．この調査票は体験前後とも同一内容である．調査票②は体験前後で質問内容が異なる．体験前は「VH 体験を希望した理由」「講義で学んだ幻覚へのイメージ」「幻覚のある人が隣に座った時の気持ちや行動」「自分自身に幻覚がある場合の行動」等を尋ねた．体験後は「幻覚への印象」「幻覚を持つ人の生活のしづらさ」「自分自身に幻覚がある場合の行動」等である．回答は，設定した選択肢からの択一や重複選択，自由記載を組み合わせて求めた．
ヤンセンファーマ株式会社から貸与された VH
体験用機器を使用し，使用時には社員が付き添い補足説明をした．日本版 VH のストーリーは，
主人公である患者（VH 体験者）が喫茶店で注文を考えている約４分間の場面である．店員と先客の会話にプライベートな噂等の幻聴が次第に重なり，それに伴って主人公の驚愕・混乱が高まり，幻聴に対して怒鳴りつけて店員と先客が驚くシーンで終了する．
（２）データの分析方法
体験前後で同一人物の照合は行わず，データを回収した．SD 法の形容詞対ごとの得点は体験前
後の 2 群に分け，対応のない t 検定で比較した．

２．
３ 倫理的配慮
研究対象が学生であるため，研究への参加・協力に強制力が生じないよう，学生から拒否の意思を示しやすいように配慮した．自由意志による参加・協力を確認し，さらに安全配慮，権利擁護を念頭において，研究を実施した．協力者には説明文書を渡し，同意書の提出を依頼した．石川県立看護大学倫理審査会の承認を得た．
３．結果
VH 体験を途中でやめた学生は１名で，数分視聴して「怖い」と言ったため，すぐに装置をはずして休ませた．その後，不調の訴えはなかった．回収できた調査票は，体験前 65 名（回収率97.0 %），体験後 67 名（同 100 %），のべ回収率
98.5%だった．
３．１ 「幻覚・妄想症状を持つ患者」への印象

の変化
形容詞対 30 組のうち半数以上が未記入の調査
票は，SD 法の分析対象から除外した．VH 体験
前の有効回答は 63 名（有効回答率 96.9%），体験
後は有効回答 66 名（同 98.5%），のべ有効回答率
97.7%だった．形容詞対は左から右に 1 ～ 7 と点数化した．4 点は「どちらでもない」，3，5 点は「やや」，2，6 点は「かなり」，1，7 点は「非常に」その形容詞に該当することになる．1 ～ 4 点の範囲であれば点数が低いほど左側の形容詞と関連が強いと判断し，4 ～ 7 点の範囲は高得点ほど右側の形容詞と関連が強いとした．体験前後の各群の平均値±標準偏差と，平均値の差の絶対値を表 1に示す．また，関連が強い形容詞に下線をひき，得点の変化の方向性を矢印で示す．有意差（p ＜0.05）がみられた形容詞対は６項目，「理解できない→理解できる」「特殊な→普通な」「苦しい←− 36 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

表１
表１ 「幻覚・妄想症状を持つ患者」への印象の変化「幻覚・妄想症状を持つ患者」への印象の変化
形容詞対
理解できない→理解できる

体験前：n=63
VH体験後
平均値 ± 標準偏差3.43 ± 1.30

VH体験前
平均値 ± 標準偏差2.90 ± 1.30

体験後：n=66|平均値の差|
0.53

*
特殊な

→

普通な

2.33 ± 1.02

2.80 ± 1.02

0.47

2.06 ± 1.08

0.46

2.11 ± 0.98

0.45

2.58 ± 1.10

0.44

2.14 ± 1.02

0.40

2.89 ± 1.62

0.39

3.38 ± 1.03

0.29

4.24 ± 0.75

0.27

*
苦しい

←

楽しい

2.52 ± 1.15
*

苦労な

←

容易な

2.56 ± 1.12
*

悲しい

←

うれしい

3.02 ± 0.99
*

孤独な

←

社交的な

2.54 ± 0.96
*

夢想的な

→

現実的な

2.51 ± 1.32

冷たい

→

暖かい

3.67 ± 0.72
†

清潔な

←

不潔な

4.51 ± 0.86
†

冷静な

←

熱心な

4.57 ± 1.03

4.32 ± 0.86

0.25

意味がある

→

意味がない

3.52 ± 1.17

3.76 ± 1.49

0.24

自制できない←自制できる

2.46 ± 1.46

2.24 ± 1.23

0.22

正しい

←

間違った

4.76 ± 1.04

4.55 ± 1.04

0.22

安全な

→

危険な

5.48 ± 1.05

5.70 ± 1.10

0.22

疑い深い

←

信じやすい

2.87 ± 1.43

3.08 ± 1.74

0.20

好きな

→

嫌いな

4.59 ± 0.99

4.77 ± 1.17

0.19

困難な

←

簡単な

2.44 ± 0.93

2.27 ± 1.03

0.17

繊細な

←

がさつな

3.08 ± 1.25

2.91 ± 1.15

0.17

おしゃべりな→

無口な

4.08 ± 1.11

4.23 ± 1.40

0.15

かわいらしい→にくらしい

4.32 ± 0.86

4.47 ± 1.00

0.15

悪い

←

良い

3.40 ± 1.00

3.28 ± 1.15

0.12

安心な

←

不安な

6.25 ± 0.84

6.14 ± 1.08

0.12

暗い

←

明るい

2.95 ± 1.21

2.85 ± 1.17

0.10

活発な

→

不活発な

4.40 ± 1.14

4.50 ± 1.26

0.10

迷惑な

←

有益な

2.95 ± 1.02

2.89 ± 1.15

0.06

外向的な

→

内向的な

5.38 ± 1.01

5.44 ± 1.05

0.04

複雑な

←

単純な

2.17 ± 0.89

2.14 ± 1.04

0.04

遅い

←

素早い

3.89 ± 0.85

3.85 ± 0.97

0.04

優れた

←

劣った

4.14 ± 1.06

4.12 ± 0.90

0.02

理論的な

←

支離滅裂な

5.08 ± 1.57

5.06 ± 1.46

0.02

注1 |平均値の差｜の降順に並べ替えた．
2 関連の強い形容詞に下線を引いた． 平均値の変動を矢印で示した．
3 有意水準 †: p＜0.10 *： p＜0.05．

− 37 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

楽しい」
「苦労な←容易な」「悲しい←うれしい」「孤独な←社交的な」だった．また，「冷たい→暖かい」「清潔な←不潔な」の 2 項目に有意な傾向（p＜ 0.10）がみられた．全 30 項目において，体験前後で関連が強い形容詞そのものは変わらなかった．
因子の抽出には最尤法を用いた．因子数は固有
値 1 以上の基準を設け，
プロマックス回転を行い，因子負荷量は絶対値 3.5 以上を基準とした．因子
負荷量 |3.5| 以上の項目数 3 以上を目指すと，最終的に分析は不可能となった．
３．
２ VH 体験前の感想等を問う調査票
VH 体験を希望した理由を複数回答で尋ねた
ところ , 第１位は「滅多にできない体験」51 名（78.5%）だった．
「今後の実習や学習に役立つ」
48 名（73.8%），「幻覚について理解が深まる」42
名（64.6%），「幻覚のある人の生活のしづらさが分かる」29 名（44.6%）と続いた．5 名（7.7%）
が講義の一環としてとらえており，2 名（3.1%）
が「興味あり」等その他だった．VH 体験による心身面への不安について尋ねると，52 名（86.7%）
は「ない」と回答したが，8 名（13.3%）が「ある」だった（回答 n=60）．
以下の項より，設問ごとの自由記載の回答結果
表2

を述べる．
《 》はカテゴリーを，〈 〉はサブカテゴリーを示す． 1 文脈の記述内容の一部を示す際は，［ ］で表記した．
（ ）の数値は，無回答をのぞく回答者数からみた構成比を示す．
（１）講義で学んだ幻覚という言葉に対するイメージ（表 2）
3 カテゴリーが抽出された．
《疾患に関する知識に由来するイメージ》26 名（40.6%）が最も多く，
サブカテゴリーは〈視覚〉〈聴覚〉〈症状〉の 3 つだった．
《ネガティブな心情》のサブカテゴリー
は〈怖い〉19 名（29.7%）だった．
［怖い言葉が常に聴こえてきて，とても怖そう］等症状に対するネガティブな心情のほか，［幻覚を持っている人］に対するものもあった．
《漠然としたイメー
ジ》は 19 名（29.7%）で，サブカテゴリーは〈わ
からない〉
〈感覚的〉
〈不思議〉
〈あり得ない〉〈た
いしたことない〉だった．
〈わからない〉なりに［捉われから解決してあげたい］と看護者の視点での記述もみられた．
（２）病院や施設で，幻覚のある人が自分の隣に座った時の気持ち（表 3）とその時の行動
患者と接近した場合を想定してその時の気持ちを問うと，2 カテゴリーが抽出された．
《関わりを避けたい》50 名（78.1%）のサブカテゴリーは，
〈怖い〉
〈不安〉
〈対応がわからない〉〈嫌な気分〉

講義で学んだ幻覚という言葉に対するイメージ（VH 体験前）

− 38 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

表3

病院や施設で，幻覚のある人が自分の隣に座った時の気持ち（VH 体験前）

表4

自分に幻覚があるとした場合にとる行動（VH 体験前）

〈他害が心配〉だった．
《積極的には関わらない》
14 名（21.9%）のサブカテゴリーは〈好奇心〉〈気にならない〉だった．
その時の行動としてカテゴリーは 2 つ，
《距離をとる》27 名（43.5%）の〈離れる〉《，現状のまま》35 名（56.5%）の〈何もしない〉〈様子をみる〉〈普段通り〉〈警戒〉だった（回答 n=62）．
（３）自分に幻覚がある場合にとる行動（表 4）
自分に症状があると想定した場合の行動について，3 カテゴリーが抽出された .《幻覚に左右された行動》38 名（62.3%）のサブカテゴリーは，〈周
囲の人が理解できない行動〉〈幻覚から逃れたい〉〈現実と思って行動〉〈助けを求めたい〉
だった．
《周
囲の人と関われない》14 名（23.0%）は〈引きこもる〉,《想定できない》9 名（14.7%）は〈わからない〉と , それぞれ 1 カテゴリーに 1 サブカテ
ゴリーだった．
３．
３ VH 体験後の感想等を問う調査票
途中でやめた 1 名の他，VH 体験直後に体調の変化を自覚した学生は 2 名いた．全員，回復を確認し影響は残らなかった．
（１）VH 体験後の幻覚への印象（表 5）
3 カテゴリーが抽出された．
《ネガティブな心情》41 名（61.2%）は〈怖い〉〈不快 , いらだち〉〈つらい , 嫌だ〉の 3 サブカテゴリーだった．
《妄想など幻覚に関連する症状》24 名（35.8%）のサ
ブカテゴリーは〈うるさい , 休めない〉〈現実と− 39 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

してしまう〉〈注察妄想〉の 3 つだった．症状に対するこれらのカテゴリーの他に，〈本物みたい〉をサブカテゴリーとする《装置への感想》2 名（3.0%）が抽出された．
（２）幻覚を持つ人の生活のしづらさ（表 6）
67 名全員の記述のうち，生活のしづらさの有無の回答にとどまり具体的な記述がない 3 例は除外したところ，3 カテゴリーが抽出された．
《対人関係への影響》28 名（43.8%）は〈人とうまく関われない〉〈出かけられない〉の 2 サブカテゴ
リーだった．
《思考・感情への影響》18 名（28.1%）
は，〈集中できない〉〈判断できない〉〈現実がわからない〉の 3 サブカテゴリーだった．
《日常生
活への影響》18 名（28.1%）は 2 サブカテゴリー

表5

VH 体験後の幻覚への印象

表6

考えられる幻覚を持つ人の生活のしづらさ（VH 体験後）

− 40 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

表7

自分に幻覚があるとした場合にとる行動（VH 体験後）〈安心できない〉〈生活全般が大変〉だった．
（３）自分に幻覚がある場合にとる行動（表 7）
3 カテゴリーが抽出された．
《幻覚に左右された行動》32 名（48.5%）は〈叫ぶ〉〈耳をふさぐ〉〈何かしら行動する〉〈幻覚から逃れたい〉の 4 サ
ブカテゴリーだった．
《周囲の人と関われない》
29 名（43.9%）は，〈引きこもる〉〈何もできない〉の 2 サブカテゴリーだった．
《助けを求める》5名（7.6%）は 1 サブカテゴリー〈相談〉で，［医師に相談］と受診・治療につながる記述があった．
４．考察
４．
１ 幻覚・妄想症状を持つ患者への印象の変化
星越によると，SD 法で看護学生の精神病に対するイメージを測定し 1 年生と 3 年生で比較したところ，30 項目中「こわくない」「わかる」等，
過半数を超える 17 項目の形容詞対に有意差があったという 12）．また，看護専門学校１年生を対象に精神保健論の講義前後の変化を SD 法で測定し因子分析した石毛らは，「精神病に対する否定的な感情」は講義前後とも変わらないが，講義前の「危険性の認識」から「疾患の重篤さの認識」への変化がみられたと報告している 13）．本研究で有意差がみられた形容詞対は 30 項目中 6 項目であり，因子分析が不可能であった．そのため，
SD 法のみでは VH 体験前後での印象の変化を把握するには限界があるため，感想等を問う調査票の記述と合わせて，以下に考察する．

４．
２ VH 体験前の感想等を問う調査票
体験前の幻覚へのイメージは，《疾患に関する知識に由来するイメージ》が 4 割，
《ネガティブな心情》《漠然としたイメージ》がそれぞれ 3 割だった．
《漠然としたイメージ》には，疾患の苦しさがわからず〈たいしたことない〉も抽出された．患者との接近を想定した際の態度は，8 割が《関わりを避けたい》であり，〈好奇心〉も含め《積極的には関わらない》が 2 割だった．この段階では，一市民としての正直な思いが表現されていると考えられる．先行研究でも，知識だけでは症状をリアルに理解するのに限界があり，漠然とした印象になると述べている 9）．知識はあるが援助側の看護職者の視点に至っていない VH 体験前の学生が，体験学習の目的である患者にケアを提供する看護師としての役割を意識できるようになる
か，
VH体験の教育効果を次節でさらに考察する．

− 41 −

４．
３ VH 体験後の感想等を問う調査票
幻覚への印象は，数名を除き，症状に対する《ネガティブな心情》や，《妄想など幻覚に関連する症状》への感想だった．体験前にも幻覚へのイメージとして《ネガティブな心情》が抽出されたが，患者に対する恐怖心も含まれている内容だった．
VH 体験後は患者の気持ちに同調し，《ネガティ
ブな心情》は症状に対するものへと変化した．また，体験後の SD 法では「苦しい」「苦労な」等，
苦痛に関する形容詞への印象が強まった（p ＜0.05）. そして，症状に伴う苦痛を体験すること
で，現実感がなく漠然としてむしろ好奇の対象だ石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

った体験前の幻覚へのイメージが弱まった．本研
究の体験後 SD 法では，形容詞「特殊な」「理解できない」との関連が弱まった（p ＜ 0.05）．VH
体験によって急性期症状による患者の行動の意味が分かり，患者の言動が「特殊な」ものでなく「理解できない」ことではないと，学生の印象が変化したためと考えられる．則包らは，VH 体験後は「興味深い」「神秘的」なイメージが弱まったと報告している 7）．VH 体験後の看護学生へのインタ
ビューを分析した亀山らは，VH 体験の良い意味
として〈気持ちの理解〉〈症状の理解と実感〉〈恐怖・
10）
不快等の苦痛の理解〉等をあげている ．それらが意味する内容は，苦痛を伴う症状を体験する
ことで患者の気持ちを考えるようになり , 学生の印象が変化した本研究の結果と類似していると考えられる．
VH 体験後は患者の生活のしづらさとして 《, 対人関係への影響》《思考・感情への影響》《日常生
活への影響》が抽出されており，疾患による生活の困難さを具体的にイメージすることができたと考えられる．自分に幻覚症状があると想定したところ，VH 体験前後のカテゴリー構成比で比較す
ると，《幻覚に左右された行動》は減少し《周囲の人と関われない》が上昇した．
「孤独な」
「悲し
い」印象が SD 法でも強まった（p ＜ 0.05）．体験前は症状による奇異な行動に意識を向けていたが，体験後は症状のため対人関係に影響が出る統合失調症の特徴が実感できたと考えられる．
しかし，VH 体験は頭痛や体がふるえる程の恐
怖感等 6）, 心身に影響を及ぼす可能性があり，本研究でも数名であるが同様のケースが認められた．あるいは心身に影響が出なくても，急性期症状への恐怖等，感覚的な印象にとどまると，体験学習の目的である援助側の看護者としての自分の役割について意識を向けるには難しいと考えられる．また，先行研究では，恐怖感を持つために逆効果となる意見 5）や，つらい面が強調されると症状に対して先入観を与えるおそれがある 10）等，
VH 体験者から指摘されている . VH を用いていないが視聴覚教材など教材を工夫した講義により，「危険性の認識」から「疾患の重篤さの認識」
へと学生のイメージが変化した 12）と石毛らは報告しており，VH 体験のみでイメージが変わるものではないと考えられる . VH が外傷体験となったり，偏った印象にとどまったりしないように，
例えば統合失調症の治療過程を含めて VH 体験
内容を意味づけする等，VH の限界を踏まえた上− 42 −

で教育効果を上げる学習方法を検討する必要がある．
４．
４ 限界と課題
本研究の限界としては，まず，個別の照合を行わなかった点があげられる．体験前後の変化を十分に検討するために，匿名性の保持に配慮した方法を用いて参加者からデータを回収する必要があった．次に，VH 体験の有効性を検討するために，講義や実習等 VH 以外の教授法による学生の意識変化を調査し比較する必要があった．VH は患者の立場を体験させる装置であり，患者の立場を考えられるように変化したのは当然の結果とも言える．今回の研究の限界点をふまえ，さらに体験学習の教材としての VH 体験の有効性を検討する
ことが今後の課題である．
５．結論
看護学生は疾患について知識はあるが具体的に症状をイメージできないため，VH 体験前は幻覚に対して漠然とした印象を抱いていた．また，患者の行動が予測できない不安と，それに伴う怖さを感じていた．VH 体験後は症状のつらさや，それによる患者の苦しさを考えたイメージに変化した．しかし，急性期症状の疑似体験により苦痛やつらさが強く印象づけられるため，急性期症状への恐怖等，感覚的な印象にとどまる点は VH の限界の一つと考えられる．体験学習の目的である援助側の視点を考えるための教材として使用する
際は，VH の有効性と限界をよく吟味して教育方法を検討する必要性が示唆された．
謝辞
本研究に参加・協力してくださった皆様に深く感謝します．機器を貸与くださったヤンセンファーマ株式会社に感謝いたします．なお，本研究は2008 年度石川県立看護大学学内共同研究費を用いて実施した．本研究の内容の一部は，2009 年
日本看護学教育学会第 19 回学術集会で示説発表されたものである．
引用文献
1）犬塚久美子：体験学習・解説．藤岡完治，野村明美
編：わかる授業をつくる看護教育技法 3 シミュレー
ション・体験学習．医学書院，133-144，2000．
2）原田誠一：統合失調症の治療 理解・援助・予防の新たな視点．金剛出版，2006．

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 20103）岩崎有子：統合失調症にバーチャルハルシネーショ
ンを活用した取り組み．日本公衆衛生学会総会抄録
集 63 回，764，2004．
4）森田裕子，田島治：統合失調症のスティグマに対するバーチャルハルシネーションの効果．こころのりんしょう a. la. carte，22（1），93-97，2003.
5）松本武典，小堀修，勝倉りえこ他 3 名：日本版バーチャルハルシネーション（VH）を用いた統合失調症の疾患教育の試み アンケート調査の結果の解析．
精神医学，48（5）, 487-494，2006.
6）石川幸代，福山なおみ：統合失調症患者に対する偏見軽減のためのバーチャルハルシネーション（日本版）の効果．共立女子短期大学看護学科紀要，（2），
1-7，2007．
7）則包和也，白石裕子，中添和代：日本版バーチャル
ハルシネーションを用いた教育的効果 看護学生のアンケート調査の結果から．香川県立保健医療大学
紀要，3，23-31，2006．
8）白石裕子，則包和也，中添和代：バーチャルハルシ
ネーションを用いた教育的効果（その１）学生のレ
ポート分析による検討．日本看護科学学会学術集会
26 回講演集，250，2006.
9）脇﨑裕子，藤野成美，焼山和憲：精神看護学における看護学生の幻視・幻聴のある統合失調症患者に対する症状理解の変化．日本看護学教育学会誌，（14），
213，2004．
10）亀山久美子，三木明子：看護学生に対する統合失調症疑似体験の意味 日本版バーチャルハルシネー
ションを用いて．日本看護学会誌，15（2）, 25-35,
2006.
11）井上正明 , 小林利宣：日本における SD 法による研究分野とその形容詞対尺度構成の概観．教育心理学
研究，33，253-260，1985．
12）星越活彦：精神障害者に対する看護学生の社会的態度．臨床精神医学，34（3），357-363，2005．
13）石毛奈緒子，林直樹：看護学生の「精神障害者」
に対するイメージ 精神保健の講義による変化．日
本社会精神医学会雑誌，9（1），11-21，2000．
14）川喜田二郎：発想法 創造性開発のために．中央
公論新社，65-114，1967．
（受付：2009 年 10 月 9 日，受理：2010 年 2 月 5 日）

− 43 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

How the Experience with Japanese VH Changes
Nursing Students’ Impression of Patients with Schizophrenia
Midori KAWAMURA, Nahoko TAKEMASA,
Chie TANIMOTO, Ikue KIYOSUE
Abstract
The purpose of this study is to examine the changing of the students’ attitude and understanding
to the patients, as the premise, how it effects as the simulated experience of schizophrenia. We
conducted a virtual hallucination（hereinafter referred to as “VH”）on 67 nursing students in their
3rd year. Before and after the experience, they worked on a survey form with the 30 adjectivepairs in a Semantic Differential Method and free answer. Although they already knew about thedisease before the experience, they did not have a concrete image but only had a vague idea of
how it actually feels like. Additionally they had fear and anxiety with inability of regarding patients’behaviors. After the experience, they came to understand the difficulty of the symptom andsuffering of the patients. Since they went through acute psychotic symptom, the difficulty of thedisease appeared very strong. However they couldn’t consider the role of nurses. It is important touse VH as a tool of learning with understanding of its effectiveness and limitations .
Key words psychiatric and mental health nursing, nursing student, schizophrenia,
Semantic Differential method− 44 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010報告

就学前の発達障害児の支援体制について―継続支援のための一考察―
子吉知恵美

１

概 要
本研究は，就学前において発達障害児を早期発見し，早期支援に結びつけるために専門職者の保護者への支援体制の実際と，就学へと継続支援していくために専門職者の経験年数が影響あるのか一考察を得ることを目的に行った．就学前の様々な支援体制の中で，保健センターでは乳幼児健診とその後のフォロー，
教育委員会では平成 19 年度から都内全域で進められている就学支援シートに主に着目した．教育委員会と保健センター双方の調査結果から，保護者への支援体制を整える一方，関係機関がそれぞれで体制を整えるのではなく継続支援のための一貫した組織編成や専門職者による発達障害の情報提供などが保護者の認識を得るための条件との一考察を得た．また，専門職者の経験年数が継続支援のための支援体制に影響があるかということでは，就学支援シートの活用については，影響があると示唆されたが，それ以外については特に影響がないという見解を得た．
キーワード 発達障害児 継続支援 支援体制 就学支援シート 乳幼児健診

１．はじめに文部科学省は，乳幼児期から学校卒業までの一貫した相談・支援体制の構築をめざし，各都道府
県教育委員会に委嘱して「教育相談体系化推進事業」（2001 ～ 2002 年度）を立ち上げ，研究委嘱
地域を指定した．
「教育相談体系化推進事業」に取り組んだ地域は「教育相談連絡協議会」というような連絡調整機関や，実際に相談・支援にあたる「相談・支援チーム」を立ち上げることで，養護学校と地域の保健所や保育所などの関係機関が支援ネットワークをつくり，幼児期から学校卒業までの一貫したサポートを実現しようとしている．
「教育相談体系推進事業」の目的は，「乳幼児期から卒業までの一貫した相談・支援体制づくり」
だったが，実際に事業として取り組まれたのは，ほとんどが就学前児を対象とした相談・支援だった．今まで教育側が取り組めなかった部分が「乳幼児期から学齢期への移行」であったと考えられている 1）．また，先行研究 2）でも就学前から学齢期へと関係機関の連携に関する文献は存在する．
しかし，今後の課題において関係機関のさらなる連携の必要性を述べるにとどまっている．
このような中，東京都においては，平成 19 年
度から都内全域において就学支援シートを活用することを目指し取り組んできた．これは，就学前
１

石川県立看護大学− 45 −から発達障害児に関する情報を一括し，就学前機関と保護者と教育委員会の就学支援シート担当者が記載するシートである．これを学齢期に移行する際に記入し，学齢期では継続支援を実施することを目指している．
全国的には，札幌市の学びの手帳 3）や滋賀県湖南市の子どもたちの支援体制に関係する教育サ
イドや福祉サイドの関係 5 課が作成し共有する
IEP（Individualized Education Program: 個別教育計画）など様々な地域で記録媒体は存在する 4）．
しかし，それらは各自治体により異なる．
また，保健福祉行政でみると発達障害児の早期発見・早期支援という点からは，5 歳児健診があげられる．
これについては先行研究 5）~15）において，現行で実施されている乳幼児健診では，注意欠
陥 / 多動性障害（以下 ADHD:attention-deficit/
hyperactivity disorder）や学習障害（以下 LD:learning disabilities）や広汎性発達障害といった発達障害を発見することは自閉症以外では，まだ発達障害の症状を呈する時期でないため困難であることが述べられている．さらに，3 歳児健診
以後，就学時健診までスクリーニングの機会はな
く，発達障害が 5 歳頃に集団生活を通し，症状が顕著に顕われてくることから，早期介入の機会を得るために 5 歳児健診は発達障害児の早期発見に関して有効であるとわかる．

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

しかし，母子保健法で定められた健診ではなく，各自治体負担で実施され，鳥取県と栃木県は全県で行われているが（平成 20 年度現在），それ以外
では実施地域は限定されているのが現状である．
以上のことから，就学前機関の保健センター
においては発達障害の早期発見のために 5 歳児健診を実施し，継続支援のために教育委員会を中心として学齢期へ移行する際に都内全域において就学支援シートの活用を目指している．
しかし，就学前機関である保健センターと学齢期への移行時に関わる教育委員会の双方で移行支援のための支援体制を整備する中，実際は就学を機に支援が途切れる問題について別府 16）も指摘する．
このことから，就学前に子どもと保護者に関わる保健センターと就学時に発達障害児の支援に関わる教育委員会就学支援シート担当者の双方に調査を実施することで，継続支援のために専門職者による発達障害児とその保護者への支援体制について一考察を得ることができると考える．
東京都や様々な地域で発達障害児の継続支援のために開発されている発達記録媒体（東京都では就学支援シート）は，米国の IEP（Individualized
Education Program: 個別教育計画）を見本に作成されている 17）．この IEP は，保護者の意向をもとに進められることが基本になっている．このことからも，発達障害児の早期支援・継続支援には保護者が発達障害について正しい情報を得，適切な知識を得ることが重要になってくる．
本研究の目的は，東京都における発達障害児の就学前から学齢期への移行支援における支援体制の実態について明らかにし，保護者が発達障害についての正しい情報や知識・認識を得るための専門職者による支援体制について検討する．また専門職者の経験年数が継続支援のためのこれらの支援体制に影響があるのか一考察を得る．

（１）教育委員会就学支援シート担当者
就学前に発達障害の子どもの保護者に関わる，就学支援シート担当者に依頼した．
教育委員会の就学支援シート担当者を対象とした理由は，事前に 3 カ所の就学シート担当者と面接をし，就学前の発達障害児に一番関わりが深いと感じたためである．また，東京都では平成 19
年度から都内全域で就学支援シートの活用を進めており，今後もその活躍が望まれているからである．
（２）保健師
乳幼児健診に関わり，発達障害を最初に発見する機会の多い，母子保健担当保健師に依頼した．
２．
２ 調査方法（１）調査期間
平成 19 年 12 月～平成 20 年 1 月（２）調査方法
東京都 62 区市町村教育委員会就学支援シート
担当者と 161 カ所の保健センター等の母子保健担当保健師に，郵送による質問紙調査を実施した．
（３）調査内容
調査項目は，教育委員会就学支援シート担当者への調査については 14 項目，保健センター母子保健担当保健師に対しては 8 項目とした．この調査項目については，就学前の支援体制を中心に作成した．
項目に沿って，設問を入れ，その他では自由回答とした．
調査項目の内容は，次の通りである．

２．方法

２．
１ 研究対象
本調査の目的に沿う対象として，東京都広域特別支援連携協議会委員のアドバイスのもと以下の 2 グループを設定した．
① 東
 京都各市区町村教育委員会就学支援シート担当者② 東 京都各区市町村保健センター母子保健担
当保健師
対象者のリクルートは，次の手順で行った．
− 46 −＜教育委員会就学支援シート担当者＞①対象の背景（性別・年齢・教育に携わった年
数・取得している免許状），②特別支援コーディ
ネーターの指名状況，③保健師所属の有無，④就
学前の支援体制について，⑤スクールサポーターの活用について，⑥就学支援シートについて・活用の課題・広報・活用の流れ・誰が学校に持って行くか・記入や活用の課題・活用の経緯・保護者の認識，⑦巡回相談について・巡回相談職員・実
施理由・記録・保護者への関わり，⑧連携について，⑨記録媒体について・情報伝達の課題・母子健康手帳の活用，⑩会議について，⑪就学時健診について・カンファレンス参加職種・引き継ぎ会について，⑫保護者支援と理解啓発・保護者支援に有効な職種とその理由・保護者支援で実施していること・課題，⑬教育相談・就学支援体制につ石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

いて，⑭相談室への相談件数・発達障害の情報提供・課題・就学相談における保護者支援・相談が難航する保護者の障害認識＜保健センター母子保健担当保健師＞①対象の背景（性別・年齢・保健師経験年数・各保健センターの母子保健担当保健師所属人数），② 5 歳児健診実施の有無，③幼児健診の形態・フォロー体制・健診での発達障害発見について・
フォローの状況・母子健康手帳の活用状況・学齢期への連絡調整，④保護者との関わりについて，⑤困難事例・成功例，⑥発達障害児の保護者支援，⑦保育所（園）・幼稚園との関わりについて，⑧
教育委員会との関わりについて
２．
３ 分析方法
結果は単純集計をし，データ分析においては
SPSS V13.0 を使用し，有意水準 0.01 以下を採用した．教育委員会への調査では，対象者の教育経験年数を 5 年未満，5 ～ 10 年未満，10 年以上にグループわけし，次の項目とχ 2 検定を行った．
教育経験年数と「就学支援シート活用の課題」
についてである．
保健師の経験年数を 5 年未満，5 ～ 10 年未満，
10 ～ 20 年未満，20 ～ 30 年未満，30 年以上にグループわけし，次の項目とχ 2 検定を行った．
保健師経験年数と「保育所・幼稚園の巡回相談
への保健師の関わりの有無」についてである．
２．
４ 倫理的配慮
調査用紙を郵送時，同封した趣意書に各自の自由意志によって回答が拒否できること，回答は無記名であることを明記した．調査に関しては研究目的以外に使用しないことを示した．

２．
５ 用語の定義
移行（支援）：（制度などが）移りゆくことと定義 18）されており，就学前から就学へと移りゆく際の支援をいう．たとえば，教育支援計画などは移行支援のためのツールとして使用されている．
継続（支援）：前の状態・活動が続くことということと定義されている，就学前から支援が継続することをいう．
保健センターの事業においては，
フォロー教室や遊びの教室などを含む．
３．結果
調査に回答が得られたものは，次の通りである．
＜教育委員会＞
調査票の配布数は 62，回収数 14 であり，このすべてを有効回答とした．有効回答率は 22.6%である．
＜保健センター＞
調査票の配布数は 161 であり回収数は 55 であり，このすべてを有効回答とした．有効回答率は34.2%である．
３．
１ 対象者の概要（１）教育委員会
対象者の性別は女性 4 人（28.6%），男性 9 人（64.3%），無回答 1 人（7.1%）であった．平均年
齢は 39.4 ± 2.5 歳，回答者が教育機関に携わってからの経験年数は平均 5.2 ± 1.5 年であった．
取得免許状は，小学校と中学校の両方の免許を所有しているものが 1 人，中学校免許，幼稚園教諭免許，臨床発達心理士がそれぞれ 1 人であり，免許を所有していないものは 5 人あった．
（２）保健センター
回答者は性別と年齢について無回答だった 2 人を除く 53 人（96.4%）全員が女性であり，平均
年齢は 42.2 ± 1.4 歳であった．回答者の保健師経験年数は平均で 16.7 ± 1.3 年であった．各保健セ

表 1 教育委員会における就学前の支援体制 (n=14 重複回答)
表 1 教育委員会における就学前の支援体制（n=14 重複回答）

ｎ（％）
実施している 実施していない
就学支援シートの活用

8(57．1)5(35．7)

５歳児健診の実施

2(14．3)12(85．7)

療育機関での支援

6(42．9)7(50．0)

特別支援学校での相談

5(35．7)9(64．3)

保育所への巡回相談

6(42．9)8(57．1)

幼稚園への巡回相談

5(35．7)9(64．3)

乳幼児健診への教育委員会職員の参加

0(0）14(100)

就学時健診への保健師の参加

1(7．1)

13(92．9)

その他

2(14．3)2(14．3)− 47 −

無回答

1(7．1)

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

ンターの母子保健担当保健師数の平均人数は 6.7± 1.0 人であった．
３．
２ 教育委員会への調査結果（１）教育委員会の就学前の支援体制
教育委員会に区市町村の保健師が所属しているかについては，所属していれば連携もとりやすいと考えられるが，実際は 1 人所属しているとこ
ろが 1 人（7.1%）のみであり，それ以外の 13 人
（92.9%）は所属していないことがわかった．
表 1 で示した通り，教育委員会における就学前の支援体制としては，「就学支援シートの活用」
が中心であり，他は「療育機関での支援」「特別支援学校での相談」「保育所への巡回相談」「幼稚園への巡回相談」であった．
（２）就学支援シートの活用
東京都内全域で移行支援のために作成されることになった就学支援シートの活用についても，平成 19 年度時点では「活用している」
は8人（57.1%）と半数程度にとどまった．
就学支援シートの活用について課題と感じていることについては，「フォローされている保護者のみが活用している」が 6 人（42.9%）であった．
幼稚園や保育所の協力が得にくいということについては，課題だと感じていないとするものが 6 人（42.9%）であり，課題とは感じていないようであった．
就学支援シートの記入に関する課題と教員年数との関連については，表 2 で示した．
「就学支援シートに記入する内容は，保護者の同意を得るものであり，記入する内容に限界がある．保護者の発達障害に対する認識が大きく影響する」という項目と教員年数においてχ 2 検定を実施したところ有意な差が認められた．
（p<0.01）
このことから，就学支援シートの記入内容は保護者の発達障害に対する認識に大きく影響し，就学支援シートの担当者の教育経験年数が影響する
ことがわかった．
就学支援シートを活用する保護者については，「保健師との関係が良好」「療育機関の職員との関係が良好」とする意見があり，就学前機関で関わる専門職者との関係が良好であることが就学支援
シートの活用に影響があることがわかった．保護者が就学支援シートを活用する保護者の印象は，「発達障害についての正しい知識があり，受け入れている」「発達障害についての正しい知識はな
いが，
子どものためという意識はある」であった．
そして，保護者が活用するための課題としては，「正しく知識を得られるための情報提供手段が必要である」というものが 10 人（71.4%）であり，また「就学前に関わる関係職種の情報共有の場が必要である」というものが 7 人（50.0%）であった．
（３）連携・記録媒体の統一について
教育委員会における支援体制の課題については，表 3 で示した．
連携のためのツールでもある就学支援シートの表
表 22 就学支援シート活用に関しての課題と教育経験との関連
就学支援シート活用に関しての課題と教育経験との関連
教員年数
保護者の同意を得、記入に限界あり

10(71.4)

χ２検定**

本当に伝えたいことを網羅できない7(50.0)n.s.

保護者の認識によるため、本当の支援に結びつけられるか疑問

5(35.7)

n.s.

0(0)

n.s.

就学支援シート活用に関しての課題 (n=14 重複回答）

n(%)

就学前機関の記入欄は大差なし

n.s.：not significant ，＊＊：p<0.01
表 3 教育委員会における支援体制としての課題 （n=14 重複回答）
表 3 教育委員会における支援体制としての課題（n=14 重複回答）n(%)
乳幼児健診から記録媒体を統一

9(64.3)

子ども課など子どもに関わる課の一元化

3(21.4)

乳幼児健診に教育委員会が介入

1(7.1)

就学時健診に保健師が介入

2(14.3)

その他

3(21.4)− 48 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

ような記録媒体の統一に関しての意見は，「乳幼表4 教 育委員会における関連職種との連携（n=14 重
表 4 複回答）
教育委員会における関連職種との連携 （n=14 重複回答）
児期から就学支援シートのような記録媒体の統一は必要である」とする意見が 9 人（64.3%）と半特別支援学校6(42.9)数以上であった．
小中学校
1(7.1)
他に，「長野県駒ヶ根市のような乳幼児期から学齢期すべての子どもに関わる課が教育委員会の療育機関
1(7.1)
中に一元化している『子ども課』の設置が必要で
小児科
1(7.1)あるとするもの」が 3 人（21.4%）であった．
教育相談員
1(7.1)
教育委員会における関係職種との連携について
保健師
1(7.1)
は，表 4 の通りである．
保育士
1(7.1)
教育委員会の就学支援シート担当者が一番連携
教育センター臨床心理士
1(7.1)
していると回答したのは「特別支援学校」であっ
福祉センター（児童ディサービス担当）
1(7.1)
た．
幼稚園
1(7.1)
就学前機関として，子どもや保護者に一番関わると考えられる保健師や保育士，幼稚園との連携
スクールカウンセラー
1(7.1)
については，ほとんどないことが示された．
大学教授
1(7.1)（４）保護者支援について病院
1(7.1)
就学前における保護者支援は誰が行ったらいい
子ども発達支援センター
1(7.1)
かということについては，表 5 で示した．
未回答
6(42.9)選択式での回答ではあったが，保育士が 10 人
（71.4%）ともっとも多かった．他は，
「発達相談
センター」
「幼稚園教諭」「保健師」「療育機関」
表 5 教 育委員会担当者が就学前において保護者支援
表 5 教育委員会担当者が就学前において保護者支援を担うべきだと考える専門職種（n=14 重複回答）と続いた．教育委員会への調査であり，文部科学を担うべきだと考える専門職種（n=14 重複回答）
省管轄の組織が並んだ結果であった．しかし，「保ｎ（％）
健師」については，6人（42.9%）であり，幼稚保育士
10(71．4)
園教諭と並んだ．
発達相談センター8(57．1)
これらの職種が保護者支援に有効だと考えた理
幼稚園教諭
6(42．9)
由としては，自由回答で「保育士や幼稚園教諭，
保健師
6(42．9)
保健師は就学前において子どもや保護者と一番関教育相談や就学相談担当者
5(35．7)
わりがある」が 8 人（57.1%）と一番多かった．
療育機関
5(35．7)
具体的には，「つながりのある機関が接した方が，受け入れられやすい．はじめから教育委員会や学特別支援コーディネーター
3(21．4)校が入ると，身構えてしまったり，トラブルになってしまう恐れがある」や「保育士，幼稚園教諭については，子どもと向き合う時間が長く，保ｎ（％）

表 6 教育委員会において相談がうまくいかないケースの保護者の子どもの表 6 教育委員会において相談がうまくいかないケースの保護者の子どもの発達障害の認識 （n=14 重複回答）
発達障害の認識（n=14 重複回答）
ｎ（％）
我が子の障害を受け入れられない保護者は相談もうまくいかな
い9(64.3)我が子の障害は受け入れているが、障害を持った子の保護者（親）になったことを受け入れられていない

2(14.3)

その他

1(7.1)

未回答

2(14.3)14− 49 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

護者支援をするための子どもの情報量が多いか
ら，就学相談担当者や療育機関は専門的な立場か
ら保護者支援を行うことができるから」という回答が得られた．また，「保健師がもっとも接する機会が多いため，信頼が得られると思うから」という回答もあった．
教育相談や就学相談が発達障害の正しい情報を提供する場になる機会になるかについては，「ある」と「どちらともいえない」がそれぞれ 5 人（35.7%）であり，「ない」が 1 人（7.1%）であった．
相談がうまくいかないケースの保護者の印象については，表 6 で示した．
「我が子の障害を受け入れられない保護者は相談もうまくいかない」が9 人（64.3%），「我が子の障害は受け入れられているが，障害を持った子の保護者になったことを受け入れられていない」が 2 人（14.3%）であった．
相談がうまくいかないケースのすべてが，子どもの障害を受け入れていないわけではないという結果であった．

1 歳 6 ヶ月児健診や 3 歳児健診は，集団健診か
医療機関委託における個別健診かについては，「集団健診」は 31 人（56.4%）と半数以上であった．
乳幼児健診後，気になるケースについてカンファレンスを実施しているかについては，「実施している」が 54 人（98.2%）であった．実施時期については，「健診後すぐ」が 53 人（96.4%）であった．
健診後のカンファレンスメンバーについては，
表 7 で示した．
保健師は回答があった中で，52 人（94.5%）であった．
他は，乳幼児健診ということもあり，栄養士が44 人（80.0%），続いて，歯科衛生士と臨床心理士が 36 人（65.5%）という結果であった．教育委員会職員や小学校教諭に至っては，参加はないということがわかった．
（２）健診後のフォローについて発達の気になる子どもに対する健診後のフォローについては，表 8 で示した．
３．
３ 保健センターへの調査結果一番多かったのは「医療機関を紹介する」とい（１）健診について
う結果で，43 人（78.2%）と 7 割を超えた．
5 歳児健診の実施については，「実施していな「療育機関を紹介する」は 38 人（69.1%），「フォい」が 46 人（83.6%）であった．
ロー教室で様子をみる」と「家庭訪問で様子をみる」は 33 人（60.0%）であった．
「家庭訪問で様子をみる」33 人（60.0%）は，い
表 7 保 健センターにおける乳幼児健診後のカン
表 7 保健センターにおける乳幼児健診後のカンファレンスに参加する職種(n=55 重複回答)
つまで様子をみるかということについては「ケーファレンスに参加する職種（n=55 重複回答）
スバイケース」とするものの，「小学校入学まで」n(%)
が 8 人（家庭訪問と回答の 24.2％），「就学後も関保健師
52（94.5）
わる必要があれば関わる」が1
人（家庭訪問との栄養士
44(80.0)
回答の 3.0%）であった．
歯科衛生士
36(65.5)
ここから，就学をすると保健師の関わりが少な
臨床心理士
36(65.5)
くなることが示された．
看護師
17(30.9)
小児科医

15(27.3)

言語聴覚士
保育士
その他医師
心理相談員

6(10.9)4(7.3)
3(5.5)
2(3.6)

臨床検査技師
事務職
環境衛生監視員2(3.6)
2(3.6)
1(1.8)

医療機関を紹介する

n(%)
43(78.2)

療育機関を紹介する

38(69.1)

その他職員

1(1.8)

フォロー教室で様子をみる

33(60.0)

教育委員会職員0(0)

家庭訪問にて様子をみる

33(60.0)

小学校教諭

0(0)

保育所（園）・幼稚園の巡回相談を利用する 18(32.7)

精神科医

0(0)

その他

未回答

2(3.6)

無回答

表 8 発達の気になる子どもに対する健診後のフォロー
表 8 発達の気になる子どもに対する健診後のフォロー (n=55 重複回答)（n=55 重複回答）− 50 −

33(60.0)

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

（３）健診での発達障害の発見とフォローについて
乳幼児健診やそれ以外で子どもの発達障害について気づく機会については，表 9 で示した．
乳幼児健診により，子どもの発達障害を気づくのは，「保護者からの相談により気づく」が 42 人
（76.4%）であった．また，「（保護者からの相談はなくても）
乳幼児健診で気づく」
は 34 人（61.8%）であった．
乳幼児健診以外で子どもの発達障害に気づく機会としては，「乳幼児健診以外の機会での保護者
表
表 99

からの相談」や「虐待が疑われ様子を見ていた」という回答であった．
乳幼児健診のフォローがスムーズにできるケー
スとして保健師が感覚的に捉えている内容として
は，表 10 で示した．
「保護者が子育てに困難を感じているため発達障害を疑われ，逆に納得している」
が 40 人（72.7%）であった．続いて，「保護者が容易にすすめに応じる」は 35 人（63.6%）であった．その他では「関係機関と情報共有が可能な時」や「医療機関で指乳幼児健診やそれ以外で子どもの発達障害に気づく機会について
(n=55
重複回答)
乳幼児健診やそれ以外で子どもの発達障害に気づく機会について（n=55
重複回答）

n(%)
乳幼児健診時、保護者から子どもの発達障害などについて相談を受け、気づく 42(76.4)
乳幼児健診以外の育児相談時に、保護者からの子どもの発達などについて相談 41(74.5)
を受け、気づく
ほとんど乳幼児健診で気づく

34(61.8)

虐待が疑われ、様子をみていたため子どもの発達障害についても気づいた

34(61.8)

妊娠中から気になっていた母親（家族）のため、出産後も頻繁に関わっていた 20(36.4)
ため早期に子どもの発達障害について気づいたその他

22(40.0)

無回答

2(3.6)

表 10 乳幼児健診後のフォローにおいて，スムーズにフォローできる要因として保健師が捉えていること
表 10 乳幼児健診後のフォローにおいて，スムーズにフォローできる要因として保健師が捉えている(n=55．
重複回答)重複回答）
こと（n=55．
n(%)
保護者が子育てに困難を感じているため、発達障害を疑われ、逆に納得している

40(72.7)

保護者が容易にすすめに応じる

35(63.6)

保護者が保健師や医師の話を容易に理解している

31(56.4)

その他

8(14.5)

無回答

4(7.3)

表 11 乳幼児健診で発達障害を発見したケースについて，学校へと連絡・調整をしていくために必要なこと
表 11 乳幼児健診で発達障害を発見したケースについて，学校へと連絡・調整をしていくために必要(n=55 重複回答)
なこと（n=55 重複回答）

n(%)
5歳児健診は実施しなくとも、乳幼児健診後、子どもの様子を定期的に保健師が追っていく

30(54.5)

学校に入学後も保健師が養護教諭と連絡を取り合う

11(20.0)

5歳児健診を実施し、教育委員会も健診での相談やカンファレンスに関わる

7(12.7)

就学時健診の際に、保健師が入る

7(12.7)

その他

23(41.8)

無回答

5(9.1)− 51 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

摘されたことがある場合」，あるいは「保護者が上の子と比較して違いを感じていた時など」という結果であった．
（４）学齢期への連絡・調整について
乳幼児健診で発達障害を発見したケースについて，学校へと連絡・調整をしていくために必要なことについては，表 11 で示した．
「5 歳児健診は実施せず，保健師が経過をみていく」が 30 人（54.5%）であった．その他の回
答では，「幼児期の問題も支援シートのように引き継ぐこと」や「幼稚園・保育所との情報や学校関係者へ，保健センターの存在をアピールして学校関係者と連絡をとっていく」という回答であった．
（５）保護者との関わりについて
医療機関受診，フォロー教室，療育機関受診など様々な形で健診後のフォローが必要なケースに関して，スムーズにフォローできない場合は，重複回答結果ではあるが「保護者と関われる機会があると少しずつ話をしている」が 47 人（85.5%）と「遊びの教室など，誰でも参加可能ということで実施している機会に誘って，少しずつ関わるようにしている」が 34 人（61.8%）という結果であった．保健師側から積極的に働きかけというよりは，保護者と接触をする機会があった際に心がける結果であった．しかし，「すべてを拒否する
ようなケースに関しては何も関われないまま小学校に入学している」という回答については 20 人
（36.4%）であった．
保健師の支援へとつなげることができた具体的な記載では，「いかに関係機関が保健・医療・福祉・教育などの枠を超え，連携をとっていくか，柔軟な対応と，保健師がキーパーソンの協力を得られるか」とあった．
保護者との関わりで大変だったエピソードについては，保護者が精神疾患，あるいは発達障害が疑われ関わりが難しいケースは具体的回答が得られた中（n=9）で 5 人（55.6%）あった．また，母親が外国人の場合についての回答 2 人（22.2%）から，言葉や文化の違いなど，支援を難しくしている実際について回答が得られた．
（６）発達障害児の保護者支援
ADHD や LD，高機能自閉症，その疑いのある発達障害児の保護者において，何が原因で支援に結びつきにくいと感じるかについては，「発達障害を保護者が認識できない」が 20 人（36.4%）
であり，保護者の発達障害の認識が重要と考えている回答が 4 割近くであった．
（７）保育所・幼稚園との関わりについて
保育所・幼稚園と連絡を取り合うことがあるかについては，「連絡を取り合うことがある」は 54
人（98.2%），「連絡を取り合うことはない」は 1
人（1.8%）であった．
連絡をとる時の理由としては，「保育所・幼稚園の教諭から，気になる子どもについての相談を保健師が受ける」が 47 人（87.0%），「保健師が保育士・幼稚園教諭に，乳幼児健診後，気になったケースについて連絡をとる」は 28 人（51.9%）であった．少数意見として，「保育所から保育士加配要求で事務担当者に連絡がある」が 5 人（9.3%）であった．
保育所・幼稚園の巡回相談などに保健師が関わることがあるかについては，「ない」が 37 人
（67.3%）であった．しかし，「ない」との回答の中にも「子ども家庭支援センターの事業であり，そこに保健師が配属されている」や「健康推進課の保健師はいないが，教育機関の保健師はいる」との回答もあった．
「ある」については，16 人（29.1%）であった．
また，保育所・幼稚園の巡回相談への関わりの有無と保健師の経験年数において，χ 2 検定を行ったところ，有意な差は認められなかった．
（p>0.01）
保育所・幼稚園との関わりにおける差について
は，保育所と幼稚園では関わりに「差がある」とした回答が 34 人（61.8%）であった．しかし，「差がない」は 14 人（25.5%）であり，その中に「公立か私立かによる差が大きい」という回答が 1 人（1.8%）あった．
また保育所と幼稚園との関わりに差がある具体的な内容については，「保育所の方が連絡をとりやすい」が 19 人（55.9%），「保育所からは連絡はあるが，幼稚園からはない」が 12 人（35.3%），「幼稚園とは連絡を取り合っていない」が 6 人（17.6%），「その他」で回答が得られた中（n=4）のうち半数は「公立の方が連絡をとりやすい」という内容であった．
（８）教育委員会との関わりについて
就学時健診に保健師が入るかについては，「入らない」が 53 人（96.4%）であった．
「入らない」との意見の中に「療育と発達相談を担当する施設があるので，そちらが参加している」との回答であった．
教育委員会と連絡を取り合うことがあるかにつ− 52 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

いては，
「よく連絡をとる」との回答はなく，「時々連絡をとる」が 24 人（43.6%），「連絡をとることはない」が 30 人（54.5%）である．連携の必要性は双方感じているが，実際のところは十分に連絡を取り合えていない現状が明らかになった．
「時々連絡をとる」のはどのような時かについては，「教育委員会から連絡があったとき」が 7
人（29.2%）である．このうち 4 例については，
教育委員会からの連絡として「就学相談で気になったから」「保護者に精神疾患があり関わりが困難だったから」「不登校である」との回答であった．
他の回答では，「小学校から連絡があったとき」が 5 人（20.8%）である．この内容は，「問題のある生徒，保護者の健診時の状況や対応方法，こころの相談予約などで連絡があった」「虐待で連絡があった」である．他の回答では「就学時健診後のフォローのため連絡をする」が 3 人（12.5%）
であった．
考察
４．
１ 関係機関の連携について
就学前機関の連携については，先行研究においても述べられている 19）~20）が，本研究結果から，
就学前の発達障害児の継続支援に関わる教育委員
会と保健センターの連携の実態としては，保健センターの調査結果では教育委員会と連絡を取り合
うことはあるかにおいて，「連絡をとることはな
い」30 人（54.5%）であり，連絡を取り合うことはほとんどない実態が明らかになった．
その他の機関として重要な，保育所・幼稚園との関わりについては保健センターでは，連絡を取り合うとの回答であり，教育委員会就学支援シー
ト担当者においては，連携についての回答で保育士や幼稚園教諭とは 1 人（7.1%）のみであり十分関わっているとは言い難い結果であった．しかし，就学支援シートの記入に保育所・幼稚園の記入欄もあるため，就学支援シートの活用に関しては関わっていると考えられる．
このことから，教育委員会も保健センターもそれぞれ就学前機関の保育所・幼稚園とは関わりがあるといえる．一方，気になる子どもについては保育所・幼稚園から保健師に相談をするケースが半数近くであり，逆に保健師から保育所・幼稚園に連絡をとることは 3 割ほどで，十分とは言い難
いが，教育委員会との関係に比べると連絡を取り合っていることが示唆された．
− 53 −

上記も含め，保健師と保育士・幼稚園教諭間は，気になるケースに関して連絡を取り合っており，
教育委員会は就学支援シートの記入については連絡を取り合っている可能性はあるが，実際に気になるケースについて連絡を取り合うことは，保健師に比べ少ないのではないかと考えられた．
関連して，文部科学省が進める特別支援コー
ディネーターの指名に関して，全国的に幼稚園教諭の指名が進まない 21）といわれる中，コーディ
ネーターが指名されても機能しなければ意味がな
いと考えられる．実際，教育委員会への調査結果
で表 5 の保護者支援は誰が行っていくかについて
は，「特別支援コーディネーター」とする回答が3 人（21.4%）と回答数が一番低く，全国的に進められてきた成果としては，機能しているとは言い難い現状が示唆された．
逆に，特別支援コーディネーターは，発達障害児に対して地域の中で包括的に関わっていく役割がある 22）．本来の役割が機能したならば，就学前から学齢期へとコーディネートする役割を担
い，就学時に支援が途切れることなく，学齢期も長期にわたり子どもと保護者に対して支援をしていくことが可能になると考えられる．
また，保育所や幼稚園への巡回相談については，
幼稚園支援としての巡回相談であり，移行支援のための巡回相談ではない．つまり，現在実施されている巡回相談が，どれだけ発達障害児に関して支援をしているか，不明確であると感じた．巡回
相談という形で外部者が保育所・幼稚園に関われる利点をさらに活かして，連携・協働できる体制づくりが望まれると考えられる．具体的には，子どもの保育所・幼稚園での様子を巡回相談で見ることにより，健診結果だけでなく，普段の様子から必要な支援についてアセスメントし，保育士・幼稚園教諭に子どもへの関わり方を支援していくことが考えられる．また，保護者に対しては，健診時に子どもの発達障害について指摘をされたが，受け入れられなかったケースについては，保健師と連携を取りながら，保育士や幼稚園教諭のコーディネートにより保護者と関わり，保護者支援をしていく体制づくりも必要ではないかと考えられた．
就学前機関から学校に情報を伝えていくための情報伝達手段については，乳幼児期から記録媒体を統一するという，
人を介しての情報伝達でなく，記録媒体を統一することで情報の共有を行うとする意見が 7 割を超えた．しかし，実際は，保健セ石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

ンター，保育所・幼稚園，教育委員会はそれぞれ連携・協働の必要性は感じているが，任命権者の異なる機関の連携に関しては，スムーズでない．
表 3 で，「子ども課など子どもに関わる課の一元化」について，21.4%との結果であったが，このような体制をとっているところは全国でも少な
いことも考えると，意外な結果であった．
このことから，任命権者の異なる機関における組織編成への期待もわずかではあるが，望まれる声があることが示唆された．
このような動きは，全国的に見られ（長野県
駒ヶ根市「子ども課」や滋賀県湖南市「発達支援システム」，
三重県亀山市の「子ども総合支援室」），
連携のための組織編成も今後，支援体制の１つとなっていくことを期待したいと考える．
また，保健師が支援につなげることができた具体的な例として，「いかに関係機関が保健・医療・
福祉・教育などの枠を超え，連携をとっていくか，
柔軟な対応と，保健師がキーパーソンの協力を得られるか」という結果であった．ここで支援へとつながった理由を具体的に示されたのではないかと考えられる．
連携は，いかに関係機関が枠を超えるかにかかっていると示唆された．
４．
２ 保護者支援について
教育委員会の調査において，保護者支援に有効な職種として，就学支援シート担当者が考えているものは，保育士が一番多く，続いて発達相談センター，幼稚園教諭と保健師であった．特別支援コーディネーターは，就学前において保護者支援の点であまり期待されていない現状が示唆された．
就学支援シート担当者が，これらの職種が保護者支援に有効だと考えた理由として，保育士や幼稚園教諭，保健師は就学前において子どもや保護者と一番関わりがあるとした．具体的には，「つながりのある機関が接した方が，受け入れられやすく，はじめから教育委員会や学校が入ると，身構えたり，トラブルになってしまう恐れがあるということや保育士，幼稚園教諭については，子ど
もと向き合う時間が長く，保護者支援をするための子どもの情報量が多いから，就学相談担当者や養育機関は専門的な立場から保護者支援を行うことができるからとする結果であった．また，保健師がもっとも接する機会が多いため，信頼が得られると思うからという結果もあった．

東京都において保健師が実際に，どのくらい子どもや保護者と関わりがあるのか明確ではないが，就学支援シート担当者の中では，保育士，発達相談センターに続き，保護者支援には保健師が有効であるとの認識があることがわかった．
このことから，保護者支援は保育士や保健師が適しているとするが，実際スムーズに連絡を取り合うことがないことが前述からもわかる．
以上のことから，保護者支援には，教育委員会
以外の職種が適していると考えていることが示唆された．
保健センターの調査において，医療機関受診，フォロー教室，療育機関受診など様々な形で健診後のフォローが必要なケースに関して，保護者との接触があった際に関われるように心がけるという印象である．しかし，一番現場で問題になっているようなすべてを拒否するようなケースに関しては何も関われないまま小学校に入学している．
積極的に「キーパーソンを通して関わる」ということを実施している場合もあるが，関われないま
ま入学しているケースに関しては，教育委員会の調査結果も，本当に支援を必要としているケースには関われないという課題が示唆された．
また，保護者支援としての具体的方策について
は，保護者が子どもの発達障害を受容するために
家族支援の必要性について先行研究 23）~25）では述べられているが，今回の研究結果から，本当に支援が必要な保護者への働きかけや保護者が子どもの障害受容ができるための家族支援については不明確であった．
以上のことから，発達障害児の継続支援には子どもの保護者への支援が重要であり，個々に応じた柔軟な対応，あるいは時間をかけた対応や保護者が障害受容をできる支援が必要であるという見
解を得た．
４．３ 専
 門職者が保護者に発達障害についての正しい知識・情報を提供する支援体制について26）
平澤 は従来の障害児保育を超えて，特別支
援教育というような，診断のない子どもも含む特別な支援を要する子どもに対する支援体制を検討していく必要があるといっている．
教育委員会の就学支援シート担当者は，教育経験年数は平均 5.2 ± 1.5 年であり，就学支援シートの活用の課題で，有意な差が認められたことか
ら，経験年数により，活用時に保護者に記入の同− 54 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

意を得られることについては，関連があることがわかる．
つまり，活用には就学支援シートがなぜ必要か
わかってもらわなければ活用されないと考えられるため，ある程度の経験があるほど説明もできると考えられる．このことから，就学支援シート活用時に保護者支援がなされ，活用に至ると示唆された．
また，活用に関しては保護者の理解が得られなければ十分な活用は難しいという結果であった．
逆に就学支援シートを活用している保護者は療育機関などでフォローがされている保護者が多いことが示唆された．
以上のことから，就学支援シートの活用にあたっては，たとえば乳幼児健診後のフォローにおいて誰でも参加可能な遊びの教室などを通し保護者に関わり，関係を築く中で子どもの発達障害についての情報を保護者が得られるように関わっていくことも有効なのではないかと考えられた．
金生 24）は，早期支援・継続支援には，就学支援シートを活用する以前からの関係づくりと情報提供の必要性が示している．今回の調査結果も含
め，保護者が子どもの発達障害を受け入れられる状況づくりと発達障害児の保護者になったことを受容できる時間が必要なのではないかという一考察を得た．
具体的には，全国の自治体で実施している療育機関や児童発達支援施設，児童ディサービスが健診のフォロー機関として機能することが考えられる．健診や保育所・幼稚園で発達障害を発見し，その後，訓練機関である療育機関や児童発達支援施設，児童ディサービスで，保護者が発達障害についての知識や情報を得ることで，支援の必要性を学び，共感できる保護者との交流をする場を得ることができる．
早期から，このような支援を受けることで，就
学時には就学支援シートの必要性も容易に理解でき，就学後も継続支援が可能になると考えられる．
以上のことから，専門職者が保護者に発達障害についての正しい知識・情報を提供する支援体制については，乳幼児期から療育機関や健診等による発達障害の指摘だけでなく，保護者が発達障害についての正しい知識が得られるような専門職による継続的な関わりや情報提供，また保護者支援
が継続支援のための具体的方策の一つではないかという見解に至った．

５．結論
教育委員会への調査結果からは，就学支援シー
トを活用する保護者については，「保健師との関係が良好」「療育機関の職員との関係が良好」とする意見があり，就学前機関で関わる専門職者との関係が良好であることが就学支援シートの活用に影響があることがわかった．
また，専門職者の経験年数が継続支援のための支援体制に影響があるかということでは，就学支援シートの活用については，影響があるが，それ以外については特に影響がなかった．
さらに，専門職者が保護者に発達障害についての正しい知識・情報を提供する支援体制について
は，乳幼児期から療育機関や健診等による発達障
害の指摘だけでなく，保護者が発達障害についての正しい知識が得られるような専門職による継続的な関わりや情報提供，また保護者支援が継続支援のための具体的方策の一つではないかという見解に至った．
６．今後の課題（１）早期からの発達障害の情報提供
相談がうまくいかないケースについては，早期に適切な支援がなされることにより，子どもの２
次的不適応を防げることを説明することができる
よう，就学前機関からの情報提供の必要性について述べるにとどまった．
また，就学支援シートにおいても，書面の内容であることや親の発達障害の認識により，記載する内容が変わることに関しては発達障害についての知識や情報を得ることで，活用の必要性についても理解されることが考えられる．これについて
は，今後の課題とする．
（２）家族支援
保護者支援としての具体的方策については，保護者が子どもの発達障害を受容するために家族支援の必要性について先行研究 23）~25）では述べられているが，今回の研究結果から，本当に支援が必
要な保護者への働きかけや保護者が子どもの障害
受容ができるための家族支援については今後の課題として残った．
（３）保育所・幼稚園との連携の実際
今回の調査は，保育士・幼稚園教諭へは実施していないことから実際については不明である
が，保健師側からの柔軟に連絡を取り合っていな
いことも考えられる．
また，保健師は，普段子どもを見ている保育士・− 55 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

幼稚園教諭と連絡をとっていないことから，保健師だけで問題が解決しているのか，保育士や幼稚園教諭に関わりを持ち，連絡調整をとらないということなのかについて，今後の課題である．
（４）本当に支援を必要としているケースへの関
わり
保護者と関われないまま小学校に入学しているケースに関しては，教育委員会の調査結果で得られた回答からも，本当に支援を必要としている
ケースには関われないという結果であった，このようなケースについては，長期に関わる必要性については考察したが，具体的な方策については今後の課題である．

歳児健診，国際医療福祉大学紀要，11（2），45-46，2006．
11）千葉良：乳幼児保健サービスの実際Ⅱ 5 歳時健診，小児内科，26（9），1521-1526，1994．
12）笹谷しげ子：教育委員会サイドのアプローチにより始まった 5 歳児健診，保健師ジャーナル，61（1），46-47，2005．
13）中島正幸，他：新生児発達フォローアップ外来における 5 歳児健診を通した軽度発達障害児の発見に関する検討，脳と発達，39，302，2007．
14）平岩幹男，他：発達障害に対応する 5 歳児健診の試み，日本小児科学会雑誌，111（2），149，2007．
15）前垣義弘：軽度発達障害児への気づきと対応シス
テム ちょっと気になる子たちの幸せを願って ５

謝辞
今回，大変お忙しい中，ご協力を頂きました皆様に厚く御礼申し上げます．なお，本報告は科学研究費補助金若手研究（B）19791767「乳幼児健診後事後フォローの在り方に関する研究―就学支援シートの活用についてー」（研究代表者：子吉知恵美）の一部である．

歳児健診・発達相談における軽度発達障害児への気づきと対応，小児保健研究，66（2），204-206，2007．
16）荒川智，高橋智：保育園・幼稚園における「気になる子ども」の保育．別府悦子：ミネルヴァ書房．
日本特別ニーズ教育学会，141-148，2007．
17）
千川隆：特別支援を支えるためのツールとしての「個
別の指導計画」，LD ＆ ADHD，2（4），8-11，2004．
18）新村出：広辞苑 第５版．岩波書店，132，1999．

引用文献19）吉川徹：軽度発達障害と学校適応，児童青年精神

１）中山忠政：発達障害者支援法の制定 制定の経緯

医学とその近接領域，48（2），114，2007．

と今後の課題，小児保健研究，65（1），67-72，2006．

20）財部盛久：浦添市 1 歳 6 か月健康診査における心２）篠崎昌子：地域における発達支援の現状―3 歳児

理相談の課題 専門機関へ紹介したケースの追跡調

精密健康診査事業により養育機関を紹介された児の査，沖縄の小児保健，26,5-51,1999．

検討からー，小児保健研究，66（1），74，2007．

21）文部科学省ホームページ 平成 20 年度特別支援教

３）清水貞夫，相澤雅文：「個別の教育支援計画」と生育体制整備状況調査結果について（平成 21 年 9 月現

涯ケア 特別支援教育と障害児者の支援，クリエイ

在 ）http://www.mext.go.jp/component/b_menu/

ツかもがわ，32-33 ，2006．

houdou/__icsFiles/afieldfile/2009/04/28/1260964_2.

４）前掲載 3）．

pdf

５）岩崎博之，他：栃木県大田原市における 5 歳児健

22）相澤雅文 , 清水貞夫 , 三浦光哉：特別支援教育コー

診の試み（第 2 報）
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ディネーター , クリエイツかもがわ ,2007,17．

６）大六一志，他：５歳児軽度発達障害スクリーニン

23）永井洋子 , 林弥生：広汎性発達障害の診断と告知をグ質問票作成のための予備的研究，心身障害学研究，めぐって 広汎性発達障害の診断と告知をめぐる家

30，11-23，2006．

族支援 , 発達障害研究，26（3）,148,2004．

７）小枝達也：注意欠陥多動性障害と学習障害の早期

24）金生由紀子：広汎性発達障害の乳幼児と家族をめ発見についてー鳥取県における 5 歳児健診の取り組

ぐるこころの問題，小児内科，38（1），40，2006．

みと提案―，脳と発達，145-149，2005．

25）緒方明：軽度発達障害の家族支援について 障害

８）小枝達也：発達障害者支援法 その今日的意義と受容が困難な例を通して , 家族療法研究，

将来展望 ５歳児健診の実践の立場から，発達障害

22（3），38，2005．

研究，27（2），98-101，2005．

26）平澤紀子，他：保育所・園における「気になる・

９）下泉秀夫：栃木県における 5 歳児健診の試み（第困っている行動」を示す子どもに関する調査研究，

１報），乳幼児医学・心理学研究，14（1），30-31，

発達障害研究，26（4），265，2005．

2005．
10）下泉秀夫：栃木県の 5 歳児相談，大田原市の 5（受付：2009 年 9 月 17 日，受理：2010 年 2 月 16 日）− 56 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

Support System for Developmentally Disabled Preschool Children
An Examination for Continual Support

Chiemi NEYOSHI
Abstract
This study was carried out to examine the effectiveness of a system provided by specialists toparents for the early detection of developmental disorders in children during the preschool period
and the impact of their years of experience on the provision of ongoing assistance to support
continuing attendance at school. This study examined the infant checkups and follow-up carriedout by the Public Health Center, and the School Attendance Assistance Sheet promoted throughout
Tokyo from 2007 by the Board of Education. The results of this survey of the Board of Education
and Public Health Center suggest the necessity of creating a structure that connects related
institutions holistically rather than individually for ongoing assistance and the need to provide
information on the developmental disorders by specialists to increase awareness among parents. In
addition, in regard to the impact of their years of experience on the provision of ongoing assistance,
investigation revealed that utilization of the School Attendance Assistance Sheet was effective, butthat other resources had negligible influence.
Keywords c hildren with developmental disorders，ongoing assistance，support system，
school attendance assistance sheet，infant checkups− 57 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

資料

子宮がん検診の受診行動に関わる因子の検討
河合晴奈１

高山紗代２

今井美和３

概 要
この調査の目的は，子宮がん検診の受診の実態を把握し，受診行動に関わる因子を明らかにすることである．そこで石川県 A 市に勤務する 20 － 60 歳の事務系女性職員 293 名を対象に無記名の自己記入式質問紙調査を行った．その結果，有効回答数は 228 名で，子宮がん検診の受診経験率は 64.5％であった．受診動機は，職場検診，自分の健康管理が多く，受診しない理由は，まだ検診を受ける年齢ではない，恥ずかしい，忙しい，関心がないが多かった．受診経験率は，年齢，婚姻状況，出産経験，閉経，子宮がんに関する知識と関連しており，若年齢，未婚，出産未経験，閉経前，子宮がんに関する知識不足の女性ほど子宮がん検診を受診していなかった．子宮がん検診の受診率を向上させるためには，特に若年齢女性に対して羞恥心を減らす配慮や，受診機会の拡大，子宮がんに関する知識の普及を図ることが必要であると考えられた．
キーワード 子宮がん，検診，受診行動，意識，知識

１．はじめに国立がんセンターがん対策情報センターの統計によると，子宮頸がんの罹患率（人口 10 万対）
は 1975 年 15.5，2003 年 13.3 と軽度減少し 1），子
宮頸がんの死亡率（人口 10 万対）は，1958 年
3.4，2007 年 3.8 と平衡状態にある 2）．これらは，一般に子宮頸がんに対してのみ検査が行われている子宮がん検診，いわゆる子宮頸がん検診の普及により，子宮頸がんの早期発見，早期治療が可能になったためと考えられる．特に 0 期の子宮頸がんは，適切な治療を受ければ 100％治るがんといわれており，早期発見のためには定期的ながん検診を怠らないことが必要とされる 3）．受診勧奨は，広報・講演会・がん検診週間の設置等，種々な形で行われているが，国立がんセンターがん対策情報センターの統計で 2007 年の子宮がん検診受診率は，全国では 21.3％，石川県では 19.8％と低いのが現状である 2）．
また，子宮頸がんの罹患要因の一つにヒトパピ
ローマウイルス（human papilloma virus: HPV）
感染が報告されており，性行為の若年化に伴い
20 代の発症率の明らかな上昇が問題となっている 4）．この状況から厚生労働省は 2004 年 4 月に子宮がん検診の開始年齢を「30 歳以上」から「20歳以上」に引き下げており，がん好発年齢以前か
１２３

岐阜大学医学部附属病院
独立行政法人 国立病院機構
石川県立看護大学

金沢医療センターらの定期的な受診が必要である．
受診率が低い原因として，子宮がん検診に対する関心の無さ 3,6,7）や羞恥心 3,5-8）が報告されているが，石川県の住民を対象とした受診の実態や受診行動に関する調査データーは十分にそろっていない．そこで本調査では，石川県における子宮がん
検診の受診の実態を把握し，受診行動に関わる因子を明らかにすることを目的とした．
２．調査方法２．
１ 対象・方法・期間
石川県 A 市に勤務する 20 － 60 歳の事務系（医療系職員は除外）女性職員 293 名を対象とし，2008 年 8 月 18 日－ 9 月 19 日に，無記名の自己記入式質問紙調査を実施した．研究代表者が事前に職場責任者に調査の趣旨と内容を説明した．その後研究代表者が事務系女性職員に依頼文，子宮がん検診に関する質問調査用紙，返答用封筒を封筒に入れ送付した．
回答は返答用封筒で返送され，研究代表者が回収した．
２．
２ 調査項目
調査項目は，先行研究での調査内容 5-8）を参考に（1）子宮がん検診の受診経験の有無，（2）属性，（3）子宮がんへの罹患，（4）受診経験者に対しての質問，（5）非受診者に対しての質問，（6）子宮がんに関する知識とした．
（1）
 子宮がん検診の受診経験の有無：「子宮がん− 59 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

検診を受けたことがありますか」と質問し，回答は「ある」，「なし」とし，「ある」場合を「受診経験者」，「ない」場合を「非受診者」の2 群とした．
（2） 属性①年 齢は，空欄に記述する方法をとった．
そ れ ら を「20 － 29 歳（20 代 ）」「30 －39 歳（30 代）」「40 － 49 歳（40 代）」「50－ 60 歳」の 4 群とした．
②婚姻状況は，現在既婚あるいは以前既婚の場合を「既婚」，それ以外を「未婚」の2 群とした．
③出産経験は，出産経験が「ある」と「ない」の 2 群とした．
④月経状況は，月経周期が「順調」「不順」
あるいは「閉経している」の回答とした．
「順調」「不順」を「閉経前群」，「閉経している」を「閉経後群」の 2 群とした．
さらに，月経前群の月経状況は「順調」と「不順」の 2 群とした．
（3）
 子宮がんへの罹患：「あなたは子宮がんになると思いますか」と質問し，「非常に思う」「まあ思う」を「思う」，「あまり思わない」「全く思わない」を「思わない」の 2 群とした．
（4）
 受診経験者に対しての質問：初めて子宮がん検診を受診したときについて質問した．①
初回受診年齢，②受診動機（複数回答），③受診方法，④今後の受診意識（子宮がん検診を
今後も定期的に受けようと思うか）を調査した．①－④の項目は選択肢を設け，②，③の項目は回答が選択肢にない場合は空欄に記述する方法をとった．④の項目は「非常に思う」「まあ思う」を「思う」「，あまり思わない」「全
く思わない」を「思わない」の 2 群とした．
（5） 非受診者に対しての質問：①受診しない理由（複数回答），②今後の受診意識（子宮がん検診を今後受けてみようと思うか）を調査した．①，②の項目は選択肢を設け，①の項目
は回答が選択肢にない場合は空欄に記述する方法をとった．②の項目は「非常に思う」「まあ思う」を「思う」，「あまり思わない」「全く思わない」を「思わない」の 2 群とした．また，「思う」群に対して，③いつ頃受診しようと思
うかと質問し，「1 年以内」「2，3 年以内」「10
年以内」「20 年以内」の 4 群とした．
（6）
 子宮がんに関する知識：「あなたは子宮がんの知識がどの程度あると思っていますか」と質問し，「十分ある」「ある程度ある」を「ある」，「あまりない」「全くない」を「ない」の2 群とした．また，子宮がんに関する①［子宮がんの種類］②［子宮がんの予後］の 2 項目，子宮頸がんに関する③［子宮頸がんの原因］④［子宮頸がんの発症年齢］⑤［子宮頸がんの好発年齢］の 3 項目，子宮体がんに関する⑥［子宮体がんの原因］⑦［子宮体がんの好発年齢］の 2 項目，子宮がん検診に関する⑧［子宮がん検診の対象年齢］⑨［子宮がん検診の種類］の 2 項目の計 9 項目を質問し，「知っている」と「知らない」の 2 群とした．
さらに，知っている質問項目の総数を調査した.
２．
３ 倫理的配慮
質問調査用紙には協力依頼状を添付し，調査への協力は任意とした．また，依頼状に本調査以外には使用しないこと，プライバシーを厳守すること，常時どの質問にも回答を拒否しても構わない
ことを明記した．質問調査用紙は無記名で調査用番号を付け匿名化を行い，プライバシーを保護した．
２．
４ 分析方法（1）子宮がん検診受診経験の有無と（2），（3），（6）の調査項目との関連については，χ ² 検定を行った．なお，セルが 5 未満の場合は Fisher の直接法を行った．さらに，（1）と（2）の①年齢との関連については，t 検定も行った．
（4）の①
②③，
（5）の①②③，（6）については％で比較検討を行い，（4）の④，（5）の④，（6）と（2）の①年齢との関連については，t 検定を行った．さらに，（1）と（6）の知っている質問項目総数との関連については，t 検定を行った．統計解析には SPSS13.0 J for windows を使用した．有意水
準 5%未満を有意差ありとした．

− 60 −

３．結果

３．
１ 対象の属性
質問調査用紙は 293 名に配布し，228 名から回答・同意が得られ回収された（回収率 77.8％，有効回答率 100.0％）．対象の平均年齢は 35.7 歳で，年齢分布は表 1 に示した．
３．
２ 子宮がん検診の受診経験と年齢（表 1）
子宮がん検診の受診経験率は，対象者全員の石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

表１
表１ 子宮がん検診の受診経験と各調査項目
子宮がん検診の受診経験と各調査項目 （n=228）(n=228)
調査項目

20－60歳(対象者全員) 受診経験者
総数

子宮がん検診の受診経験の有無 228

(%)※

人数

( 100.0 )

147

(%)※※

( 64.5 )

p値

非受診者
(%)※※

人数
81

χ2検定

( 35.5 )年齢群
20－29歳(20代)66( 28.9 )23( 34.8 )43( 65.2 )30－39歳(30代)95( 41.7 )61( 64.2 )34( 35.8 )40－49歳(40代)

41( 18.0 )38( 92.7 )

3

(

7.3 )

50－60歳26( 11.4 )25( 96.2 )

1

(

3.8 )

年齢
mean ± SD

35.7 ± 9.8

0.000

**

t検定

39.4 ± 9.5

29.1 ± 6.3

0.000

**

0.000

**

0.000

**

婚姻状況
未婚

112

( 49.1 )47( 42.0 )65( 58.0 )既婚

116( 50.9 )100( 86.2 )16( 13.8 )

出産経験
あり

94

( 41.2 )84( 89.4 )10( 10.6 )なし

134( 58.8 )63( 47.0 )71( 53.0 )

閉経前群

203

( 89.0 )123( 60.6 )80( 39.4 )

閉経後群

24( 10.5 )23( 95.8 )

1

(

未回答

1

Fisherの直接法

月経状況

1

順調

175

(%)※※※( 86.2 )不順

28( 13.8 )閉経前群の月経状況(n=203)

0.001

**

4.2 )

0

108

( 61.7 )67( 38.3 )15( 53.6 )13( 46.4 )0.413

子宮がんへの罹患
罹患すると思う

55( 26.1 )37( 67.3 )18( 32.7 )罹患しないと思う

156( 73.9 )94( 60.3 )62( 39.7 )未回答

17, 総数における%（未回答数を除く）;
における%; **, p<0.01
※

16

0.356

1

, 調査項目あるいはその細目における%; ※※※, 月経前群※※

64.5％で，年齢群が低いほど受診経験率は低かった．χ ² 検定で受診経験と各年齢群の間に有意差があった（p<0.01）．t 検定で，受診経験者と非受診者の年齢の間には有意差がみられ（p<0.01），
若年齢で受診経験がない人が多かった．
３．３ 子
 宮がん検診の受診経験と婚姻状況，出産経験，月経状況（表 1）
婚姻状況については，未婚の 42.0％，既婚の86.2％が受診経験者で，両者の間にはχ ² 検定で有意差があり（p<0.01），未婚者で受診経験がな
い人が多かった．出産経験については，出産経験ありの 89.4％，出産経験なしの 47.0％が受診経験者で，両者の間にはχ ² 検定で有意差があり（p<0.01），出産未経験者で受診経験がない人が多かった．月経状況については，
閉経前群の 60.6％，
閉経後群の 95.8％が受診経験者で，両者の間には
χ ² 検定で有意差があり（p<0.01），閉経前群で受診経験がない人が多かった．
閉経前群において，順調の 61.7％，不順の 53.6％が受診経験者で，両者の間にはχ ² 検定で有意差はなかった．
３．４ 子
 宮がん検診の受診経験と子宮がんへの罹患（表 1）
子宮がんに罹患すると思うについては，思うの67.3％，思わないの 60.3％が受診経験者で，両者の間にはχ ² 検定で有意差はなかった．
３．
５ 子宮がん検診受診経験者について（表 2）（1）初回受診年齢：30 － 34 歳が 39.3％と最も多く，次に 25 － 29 歳（21.4％）であった．各
年齢群では，20 代では 20 － 24 歳（56.5％），
30 代 で は 30 － 34 歳（66.7 ％），40 代 で は
35 － 39 歳（36.8％），50 － 60 歳では 40 －44 歳（33.3％）が最も多く見られた．
（2）受診動機：職場検診が 61.2％と最も多く，次に自分の健康管理（33.3％）であった．その他には，妊娠をきっかけに，子宮筋腫になってから等の記載があった．年齢群別では，どの年齢群も職場検診が最も多く，次に自分の− 61 −

10石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

表２
受診経験者における年齢群別各調査項目（n=147）
表２ 受診経験者における年齢群別各調査項目(n=147)
調査項目
受診経験者数

20代

対象者全員
人数
147

(%)※

人数

30代
(%)※

23

40代
(%)※

人数
61

50－60歳
(%)※

人数
38

年齢

(%)※

人数
25

mean ± SD

初回受診年齢20－24歳19(

13.1 )

13(

56.5 )

5

(

8.3 )

1

(

2.6 )

0

(

0.0 )

25－29歳31(

21.4 )

10(

43.5 )

13(

21.7 )

7(

18.4 )

1

(

4.2 )

30－34歳57(

39.3 )

0

(

0.0 )

40

(

66.7 )

12(

31.6 )

5(

20.8 )

35－39歳22(

15.2 )

0

(

0.0 )

2

(

3.3 )

14

(

36.8 )

6(

25.0 )

40－44歳

11

(

7.6 )

0

(

0.0 )

0

(

0.0 )

3

(

7.9 )

8

(

33.3 )

45－49歳

3

(

2.1 )

0

(

0.0 )

0

(

0.0 )

1

(

2.6 )

2

(

8.3 )

50－54歳

2

(

1.4 )

0

(

0.0 )

0

(

0.0 )

0

(

0.0 )

2

(

8.3 )

未回答

2

0

1

0

1

受診動機(複数回答)
職場検診

90

(

61.2 )

13(

56.5 )

38(

62.3 )

24(

63.2 )

15(

60.0 )

自分の健康管理49(

33.3 )

7(

30.4 )

21(

34.4 )

11(

28.9 )

10(

40.0 )

市町村の広報

5

(

3.4 )

2

(

8.7 )

3

(

4.9 )

0

(

0.0 )

0

(

0.0 )

身内・知人の勧め

4

(

2.7 )

1

(

4.3 )

2

(

3.3 )

1

(

2.6 )

0

(

0.0 )

身内や知人のがん

3

(

2.0 )

1

(

4.3 )

2

(

3.3 )

0

(

0.0 )

0

(

0.0 )

自覚症状

2

(

1.4 )

1

(

4.3 )

0

(

0.0 )

1

(

2.6 )

0

(

0.0 )

新聞やテレビ

2

(

1.4 )

0

(

0.0 )

2

(

3.3 )

0

(

0.0 )

0

(

0.0 )

講義・講演会

0

(

0.0 )

0

(

0.0 )

0

(

0.0 )

0

(

0.0 )

0

(

0.0 )

その他

15

(

10.2 )

4(

17.4 )

5

(

8.2 )

6

(

15.8 )

0(0.0 )58.3 )

受診方法
職場検診

84

(

57.5 )

15(65.2 )

38(

62.3 )

17(44.7 )

14

(

人間ドッグ

28

(

19.2 )

0

(

0.0 )

5

(

8.2 )

16

(

42.1 )

7(

29.2 )

私費26(

17.8 )

6(

26.1 )

13(

21.3 )

4(

10.5 )

3(

12.5 )

市町村検診

7

(

4.8 )

2

(

8.7 )

5

(

8.2 )

0

(

0.0 )

0

(

0.0 )

その他

1

(

0.7 )

0

(

0.0 )

0

(

0.0 )

1

(

2.6 )

0

(

0.0 )

未回答

1

0

0

1

今後の受診意識受診しようと
思う
思わない
未回答
※

137

(

93.8 )

9

(

6.2 )

1

χ2検定 p=0.316
23 ( 100.0 )0(t検定 p=0.092

0.0 )

0

58

(

95.1 )

35(

92.1 )

21(

87.5 )

38.9 ± 9.2

3

(

4.9 )

3

(

7.9 )

3

(

12.5 )

44.3 ± 11.3

0

0

1

, 受診経験者における%（未回答数を除く）

健康管理が多かった．
（3）受診方法：職場検診が 57.5％と最も多く，次に人間ドック（19.2％）であった．年齢群別
では，どの年齢群も職場検診が最も多く，次に 20，30 代では私費が，40 代，50 － 60 歳
では人間ドックが多く見られた．
（4）今後の受診意識：子宮がん検診を今後も定期的に受けようと思うが 93.8％と圧倒的に多く，思わないは 6.2％であった．χ ² 検定で今後の受診意識と各年齢群の間に有意差はなかった．また t 検定でも今後の受診意識と年齢の間に有意差なかった．
３．
６ 子宮がん検診非受診者について（表 3）（1）受診しない理由：まだがん検診を受ける年齢ではないからが 30.9％と最も多く，次に恥ずかしい（22.2％），忙しくて時間がない（22.2％）であった．その他には，受診の機会を逃すため，痛そうで怖い，抵抗がある等の記載があった．年齢群別では，20 代ではまだ検診を受ける年齢ではないから（34.9％），あまり関心がない（27.9％）が多くみられ，その他には，きっかけがない，機会がない，痛そうで怖い等の記載があった．30 代では恥ずかしいからが最も多く（41.2％），次にまだ検診を受ける年齢ではないから（29.4％）であった．その他には，検診の機会を逃すた
め，妊娠時に異常がなかったのでまだ大丈夫だと思う，検診方法に抵抗がある，面倒である等の記載があった．
（2）今後の受診意識：子宮がん検診を今後受けようと思うが 81.5％と圧倒的に多く，思わないは 18.5％であった．χ ² 検定で今後の受診意識と各年齢群の間に有意差がみられ（p<0.01），t 検定でも今後の受診意識と年齢の間に有意差がみられ（p<0.05）
，若年齢は
11

− 62 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

表３
非受診者における年齢群別各調査項目（n=81）
表３ 非受診者における年齢群別各調査項目(n=81)
調査項目
非受診者数

あまり関心がない
健康だから結果を知るのが怖い
お金がかかるからその他

50－60歳
(%)※

年齢

(%)※

(

30.9 )

15(

34.9 )

10(

29.4 )

0

(

0.0 )

0

(

(

22.2 )

3

(

7.0 )

14

(

41.2 )

1(

33.3 )

0

(

0.0 )

26.5 )

0

(

0.0 )

0

(

1

(

0

(

100.0 )

20.6 )

33.3 )

(

0.0 )

(

22.2 )

13(

16.0 )

(

8

(

3

(

21

40代
(%)※

人数

18
16

30代
(%)※

(%)※

81

受診しない理由(複数回答)
まだ検診を受ける
25
年齢ではない恥ずかしい18
忙しくて時間がない

20代

対象者全員
人数

(

43

9

(

20.9 )

5(

11.6 )

19.8 )

12

9.9 )

2

3.7 )

2

(

(
(

人数
34

27.9 )

9

(

7

(

2

4.7 )

5
1

(

14.7 )
2.9 )

1

1
0

(

33.3 )

1

1

0.0 )

(

33.3 )

0

(

0.0 )

9

(

26.5 )

0

(

(

0.0 )

0

(

0.0 )

81.5 )

χ2検定 p=0.000 **39 ( 90.7 )26(

76.5 )

1(

33.3 )

0

(

0.0 )

0.0 )

0

(

mean ± SD

0.0 )

12

27.9 )

(

5.9 )

3

人数

25.9 )

(

4.7 )

(

人数

0.0 )

今後の受診意識受診しようと
思う
思わない
未回答

66
15
1

(
(

18.5 )

4

0

(

9.3 )

8

0

(

23.5 )

2

0(66.7 )

100.0 )

1

1(

100.0 )

t検定 p=0.033 *28.1 ± 5.0

33.7 ± 9.1

受診しようと思う群(n=66)
いつ頃受診予定
１年以内(

2,3年以内

35

(

10年以内

14

(

未回答

1

20年以内
※

15

1

(

(%)※※
23.1 )
53.8 )
21.5 )

1.5 )

7

(

18.4 )

7(

26.9 )

1

(

20

(

52.6 )

15(

57.7 )

0

(

1

(

2.6 )

0

(

0.0 )

10

(

26.3 )

4

1(

0

15.4 )

0
0

0

(
(

0.0 )

0.0 )
0.0 )

0

, 非受診者における%（未回答数を除く）; ※※, 受診しようと思う群における%（未回答数を除く）; **, p<0.01; *, p<0.05

今後受診しようと思っていた．いつ頃受診しようと思っているかについては，2，3 年以
内が 53.8％と最も多く，
次に 1 年以内（23.1％）であった．1 年以内と 2，3 年以内を合わせると 76.9％が 3 年以内に受けようと考えていた．年齢群では，20 代は 71.0％，30 代は84.6％，40 代は 100％でいずれの年齢群も 3年以内に受けようと考えていた．

との間には t 検定で有意差はなかった．30％台が知っている項目は②，⑨，③，⑧であった． ②
では 20 代で 20％台と低く，年齢との間には t 検定で有意差があり（p<0.01），若年齢に知らないが多かった．⑨では 20 代で 10%台と低く，年齢との間には t 検定で有意差があり（p<0.01），若
年齢に知らないが多かった．③では 20 代と 50－ 60 歳で 10％台と低く，年齢との間には t 検定
で有意差はなかった．⑧では 50 － 60 歳で 20％台と低く，年齢との間には t 検定で有意差はなかった．30％未満が知っている項目は⑤，⑥，⑦であった．いずれも全年齢群で 30%未満であり，年齢との間には t 検定で有意差があり（p<0.01），
若年齢に知らないが多かった．
（2）子宮がん検診の受診経験と子宮がんに関する知識（表 5）子宮がんに関する知識があると思うは，あると思うの 90.2％，ないと思うの 56.5％が受診経験者で，両者の間にはχ ² 検定で有意差があり（p<0.01），子宮がんに関する知識がないと思う者に受診経験が少なかった．
子宮がんに関する知識の①－⑨の質問項目のどの項目も，受診経験者の知っているの割合は知らないの割合より多かった．χ ² 検定で受診経験と①，②，③，⑤，⑦の各項目の間（p<0.01），④，

３．
７ 子宮がんに関する知識（1）年齢群別子宮がんに関する知識 （表 4）
子宮がんに関する知識があると思うは対象者全員の 18.8％で低かった．年齢群での内訳は 20 代
が 3.1％と最も低く，30 代，40 代 , 50 － 60 歳と順次高くなった．さらに，子宮がんに関する知識があると思うかと年齢の関連については，t 検定
で有意差があり（p<0.01），若年齢は知識がないと思っていた．
子宮がんに関する知識の①－⑨の質問項目については，知っているは 16.7 － 59.6％の範囲内であった．約 60％が知っている項目は①，④であった．①では 20 代でのみ 20％台で他の年齢群では 60％以上であり，年齢との間には t 検定で有意差があり（p<0.01），若年齢に知らないが多かった．④では全年齢群で 50％以上であり，年齢12− 63 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

表４
年齢群別子宮がんに関する知識（n=228）
表４ 年齢群別子宮がんに関する知識(n=228)
調査項目

対象者全員
(%)※

人数
対象者数

228

20代

30代
(%)

人数

※

40代
(%)

人数

66

※

95

50－60歳
(%)

人数

※

(%)

人数

41

年齢
※

mean ± SD

p値
t検定

26

子宮がんに関する知識
あると思う

41

(

18.8 )

2

(

3.1 )

17

(

18.9 )

13(

31.7 )

9(

40.9 )

42.4 ± 8.8

ないと思う

177

(

81.2 )

63(

96.9 )

73(

81.1 )

28(

68.3 )

13(

59.1 )

33.8 ± 9.0

未回答

10

1

5

0

0.000

**

4

① 子宮がんには，子宮頸がんと子宮体がんの2種類ある［子宮がんの種類］
知っている

136

(

59.6 )

19(

28.8 )

59(

62.1 )

35(

85.4 )

23(

88.5 )

39.3 ± 9.4

0.000

**

知らない

92

(

40.4 )

47(

71.2 )

36(

37.9 )

6(

14.6 )

3(

11.5 )

30.4 ± 7.8**② 子宮がんは早期発見･早期治療により，ほぼ100%治る［子宮がんの予後］
知っている

85

(

37.3 )

15(

22.7 )

31(

32.6 )

21(

51.2 )

18(

69.2 )

40.0 ± 10.2 0.000

知らない

143

(

62.7 )

51(

77.3 )

64(

67.4 )

20(

48.8 )

8(

30.8 )

33.2 ± 8.6③ 子宮頸がんの原因の一つにヒトパピローマウイルス感染がある［子宮頸がんの原因］
知っている

80

(

35.1 )

13(

19.7 )

40(

42.1 )

22(

53.7 )

5(

19.2 )

35.0 ± 10.6 0.105

知らない

148

(

64.9 )

53(

80.3 )

55(

57.9 )

19(

46.3 )

21(

80.8 )

37.1 ± 7.9④ 子宮頸がんの発症年齢が若年化している(20代からの発症が増加)［子宮頸がんの発症年齢］
知っている

135

(

59.2 )

38(

57.6 )

56(

58.9 )

28(

68.3 )

13(

50.0 )

35.8 ± 9.4

知らない

93

(

40.8 )

28(

42.4 )

39(

41.1 )

13(

31.7 )

13(

50.0 )

35.7 ± 10.4

0.940

⑤ 子宮頸がんの好発年齢は40－50歳である ［子宮頸がんの好発年齢］
知っている

47

(

20.6 )

10(

15.2 )

14(

14.7 )

14(

34.1 )

9(34.6 )

39.2 ± 10.8 0.006

知らない

181

(

79.4 )

56(

84.8 )

81(85.3 )

27(

65.9 )

17(65.4 )

34.8 ± 9.3**⑥ 子宮体がんの原因として女性ホルモン(高エストロゲン状態)が関係している［子宮体がんの原因］
知っている

56

(

24.6 )

8(

12.1 )

23(

24.2 )

15(

36.6 )

10(

38.5 )

39.0 ± 9.6

知らない

172

(

75.4 )

58(

87.9 )

72(

75.8 )

26(

63.4 )

16(

61.5 )

34.7 ± 9.6

0.004

**

0.000

**

⑦ 子宮体がんの好発年齢は50－60歳(閉経後)である［子宮体がんの好発年齢］
知っている

38

(

16.7 )

3

(

4.5 )

15

(

15.8 )

10(

24.4 )

10(

38.5 )

41.8 ± 9.3

知らない

190

(

83.3 )

63(

95.5 )

80(

84.2 )

31(

75.6 )

16(

61.5 )

34.5 ± 9.5⑧ 子宮がん検診は20歳以上が対象である［子宮がん検診の対象年齢］
知っている

78

(

34.2 )

23(

34.8 )

31(

32.6 )

17(41.5 )

7(

26.9 )

35.5 ± 9.7

知らない

150

(

65.8 )

43(

65.2 )

64(

67.4 )

24(

58.5 )

19(73.1 )

35.9 ± 9.90.782⑨ 子宮がん検診では一般に子宮頸がんに対してのみ検査が行われている［子宮がん検診の種類］
知っている

81

(

35.5 )

10(

15.2 )

32(

33.7 )

23(

56.1 )

16(

61.5 )

40.7 ± 8.8

知らない

147

(

64.5 )

56(

84.8 )

63(

66.3 )

18(

43.9 )

10(

38.5 )

33.0 ± 9.3

0.000, 対象者における%（未回答数を除く）; **, p<0.01※

４．
１ 子宮がん検診の受診経験
本調査での子宮がん検診の受診経験率は対象者全員の 64.5％で，2007 年の全国の受診率 21.3％，
石川県の受診率 19.8％よりかなり上回っていた2）．これは，職場で検診の受診を促される環境にあること，本調査での質問内容が今までの受診経験の有無をきいており，受診率ではなく受診経験率であることが関係していると考えられる．

⑥の各項目の間（p<0.05）に有意差があった．また，Fisher の直接法で受診経験と⑨の項目の間に有意差があった（p<0.01）．
（3）子宮がん検診の受診経験と子宮がんに関する知識 －知っている質問項目総数－（表 6）
対象者全員の①－⑨の 9 個の質問項目のうち知っている総数の平均値は 3.2 個（35.6％）で，20
代，30 代は 40 代，50 － 60 歳と比較すると低かった．また，受診経験者では 3.9 個（43.3％），非受診者では 1.9 個（21.1％）であった．t 検定で対象者全員，20 代，30 代における子宮がん検診の受診経験と子宮がんに関する知識－知っている質
問項目総数－の間に有意差があり（p<0.01），非
受診者は知っている質問項目総数が少なかった．

４．
２ 子宮がん検診の受診経験と年齢
受診経験率は 20 代が 34.8％と低く，年齢群が低いほど受診経験率が低かった．また，年齢の比較では，若年齢で受診経験者が少なかった．これは瀬戸，志賀らの 20 代の若年女性で受診率が低
い 5,7）というこれまでの報告に一致する．

４．考察− 64 −

13**石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

表５
表５ 子宮がん検診の受診経験と子宮がんに関する知識
子宮がん検診の受診経験と子宮がんに関する知識 （n=228）(n=228)
調査項目

受診経験者
総数

p値

非受診者

(%)※

人数

χ2検定

(%)※

人数

Fisherの直接法

子宮がんに関する知識
あると思う

41

37

( 90.2 )

4

(

ないと思う

177

100

( 56.5 )77( 43.5 )1010① 子宮がんには，子宮頸がんと子宮体がんの2種類ある［子宮がんの種類］

9.8 )

0.000

**

0.000

**

0.008

**

0.003

**

0.012

*

0.003

**

0.027

*

0.005

**

0

未回答

知っている

136

110

( 80.9 )26( 19.1 )

知らない

92

37

( 40.2 )55( 59.8 )② 子宮がんは早期発見･早期治療により，ほぼ100%治る［子宮がんの予後］
21( 24.7 )

143
83 ( 58.0 )60③ 子宮頸がんの原因の一つにヒトパピローマウイルス感染がある［子宮頸がんの原因］

85( 42.0 )

知っている

64

( 75.3 )

知らない

知っている

80

62

( 77.5 )18( 22.5 )

知らない

148

85

( 57.4 )63( 42.6 )④ 子宮頸がんの発症年齢が若年化している(20代からの発症が増加)［子宮頸がんの発症年齢］
知っている

135

96

( 71.1 )39( 28.9 )

知らない

93

51

( 54.8 )42( 45.2 )⑤ 子宮頸がんの好発年齢は40－50歳である ［子宮頸がんの好発年齢］
知っている

47

39

( 83.0 )8( 17.0 )

知らない

181

108

( 59.7 )73( 40.3 )⑥ 子宮体がんの原因として女性ホルモン(高エストロゲン状態)が関係している［子宮体がんの原因］
知っている

56

43

( 76.8 )13( 23.2 )

知らない

172

104

( 60.5 )68( 39.5 )⑦ 子宮体がんの好発年齢は50－60歳(閉経後)である［子宮体がんの好発年齢］
知っている

38

32

( 84.2 )6( 15.8 )

知らない

190

115

( 60.5 )75( 39.5 )( 71.8 )22( 28.2 )⑧ 子宮がん検診は20歳以上が対象である［子宮がん検診の対象年齢］
78

知っている

56

0.096

150
91 ( 60.7 )
59 ( 39.3 )⑨ 子宮がん検診では一般に子宮頸がんに対してのみ検査が行われている［子宮がん検診の種類］
Fisherの直接法知っている
81
77 ( 95.1 )
4 (
4.9 )
0.000 **
知らない

147

知らない

70

( 47.6 )77( 52.4 ), 調査項目あるいはその細目における%; **, p<0.01; *, p<0.05※

表６－知っている質問項目総数－ (n=228)（n=228）
表６ 子宮がん検診の受診経験と子宮がんに関する知識
子宮がん検診の受診経験と子宮がんに関する知識－知っている質問項目総数－
年齢群

対象者全員
項目総数
mean ± SD
対象者全員
3.2 ± 2.4

)

受診経験者
項目総数
mean ± SD
3.9 ± 2.4

( 35.6

(

43.3

20代

2.1 ± 1.6

( 23.3)2.9 ± 1.8(

30代

3.2 ± 2.6

( 35.6)3.7 ± 2.6

40代

4.5 ± 2.5

( 50.0)50－60歳4.3 ± 2.2

( 47.8

)

※

(%)

※

p値

)

非受診者
項目総数
mean ± SD
1.9 ± 1.8

( 21.1

)

0.000

**

32.2

)

1.7 ± 1.4

( 18.9

)

0.003

**

(

41.1

)

2.2 ± 2.1

( 24.4

)

0.003

**

4.6 ± 2.5

(

51.1

)

3.3 ± 2.5

( 36.7)0.394

4.4 ± 2.2

(

48.9

)

2.0

( 22.2

)

0.311

(%)

※

t検定

(%)

※

, 9項目における%; **, p<0.01

４．３ 子 宮がん検診の受診経験と婚姻状況，出産経験，月経状況
受診経験率と婚姻状況については，木村ら 8）の報告と同様に受診経験者で有意に既婚が多かった．これは結婚を機に妊娠を考える者が多く，健康に対する関心が高まること，妊娠時の内診の際に子宮がん検診を実施する場合があること，妊娠をして産婦人科で内診台にあがる経験をすることにより羞恥心への抵抗がいくらか軽減することが関係していると考えられる．これは受診経験率と出産経験について，受診経験者で出産経験がある者が有意に多かった要因としても考えられる．
受診経験率と月経状況については，受診経験者で有意に閉経後の者が多かった．木村らは，非受− 65 −

14

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

診者に閉経後の女性が有意に多い 8）と報告している．本調査では対象者の中で閉経後の女性が24 名と少なく，受診経験率と閉経との関連性が見出せたとは言い切れない．しかし，受診経験率と年齢との間に有意差があり，高年齢女性は受診経験があることから，閉経後においても健康への関心を持ち，子宮がん検診を受診する必要性を感じて受診していると考えられる．
４．４ 子
 宮がん検診の受診経験と子宮がんへの罹患
受診経験率と子宮がんに罹患すると思うの間に有意差はなかった．これは，受診経験者は自分が子宮がんになるかもしれないと思い受診しているのではなく，単に自分の健康管理として受けているのではないかと考えられる．非受診者の中には罹患すると思いながら受診していない者もおり，受診しない理由として挙げられていた恥ずかし
い，忙しくて時間がない等の理由により受診した
くても受診できない状況にあると考えられる．
対象者全員の 70％以上が自分は罹患しないだ
ろうという認識を持っていた．近年日本における子宮頸がんの罹患率は軽度減少し，子宮頸がん死
亡率は平衡状態にある 2）が，これは子宮がん検診の普及により早期発見，早期治療が可能になったためと考えられる．そのため，がんに罹患しないという認識ではなく，がんに罹患した場合においても早期発見，早期治療により治そうという意
識を持ち，今後検診を受診することが望まれる．
以上のことからも子宮がんは早期発見，早期治療によりほぼ 100％治るという知識を普及させることが必要である 3）．
４．
５ 子宮がん検診受診経験者について
初回受診年齢は，30 代からの受診者が多いことから，子宮がんへの関心が 30 代前後から高まるのではないかと考えられる．また，2004 年 4月以前には子宮がん検診の開始年齢は 30 歳以上であったことが関係していると考えられる 9）．
受診動機は，瀬戸らの報告では，自主的 30.1％，
職場検診 27.4％，自覚症状 23.3％の順に多く 7），
梶谷らの報告では，自分の健康管理 56.2％，妊娠（出産後）などの受診したとき医師に勧められて35.1％であり 3），中村らの報告では，広報，定期的な受診の必要性を感じたから，保健師の勧めなどが多かった 6）．本調査では，職場検診が最も多く，次いで自分の健康管理であった．職場検診は− 66 −

子宮がん検診を受診するよい機会になっていると考えられる．また，自分の健康管理として受診する者も多く，健康への関心の高さが受診行動を高める要因となっていると考えられ，望ましい姿と言える．
受診方法では，本調査ではどの年齢群も職場検診が最も多いことから，働く女性にとって職場検診が自分の健康を把握できる場であり，うまく活用されていると考えられる 7）．
今後の受診意識については，本調査では 9 割以
上が今後も受診する意向で，中村らの 60％ 6）を上回っていた．子宮がん検診を経年的に受診するという方式は子宮がん死亡率の減少に寄与していると位置づけられており 10），子宮がんを早期発見するためにも今後も定期的に受診することが大切であり，職場検診を利用してもらうなど受診を促していくことが必要である．
４．
６ 子宮がん検診非受診者について受診しない理由については，20代では，まだ検診を受ける年齢ではない，あまり関心がないが多く，梶谷ら3）の報告と一致している．子宮頸がんにおいては，HPV感染が要因の一つと報告されており，性行為の若年化に伴い20代の明らかな発症率の上昇が問題となっている4）．そのため若年層からの受診が必要であると言えるが，本調査の結果からは受診する必要性を感じていないことが懸念される．この要因として，20代でHPV
感染が子宮頸がんに関与していることを知っているのは19.7％と低く，知識が十分にないことが関係していると考えられる．そのため，20代の受診率を向上させるためには健康教育の充実により知識を普及させ，自分たちにも関係があるという
健康管理への意識化を図ることが必要であると考えられる．30代では，恥ずかしい，まだ検診を受ける年齢ではない，忙しくて時間がない，その他では検診の機会を逃すためが多かった．恥ずかしいはこれまでにも多く報告されている3,5－8）．
これに対しては，羞恥心に配慮することや女医による検診などの工夫が必要である．また武田ら
は，何が羞恥心を起こすか社会価値や習慣によっても左右されるが，本人がそれを妥当と認めているかどうかにより異なると報告している11）．このことから，検診することを妥当だと感じ，認めることで羞恥心はいくらか軽減できると言え，受診する必要性を理解してもらえるようなアプロー
チが必要であると考えられる．また，忙しい，検石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

診の機会を逃すという意見に対しては，受診したいという思いがあるができない状況にあるため，本調査で受診のきっかけ，方法で多かった職場検診の機会を増やすことや検診時間を考慮するなどの対策が必要であると考えられる．
今後の受診意識については，81.5％が今後受診しようと思うと答え，そのうち若年齢が特にそう思っていた．また受診しようと思う者の 76.9％が3 年以内に受診する意向を示した．本調査では，非受診者が受診しようという思いに至った理由を聞いていないため，明確な要因は不明であるが，非受診者の多くが子宮がん検診を受診する必要性を感じていながら今まで受診していなかった，あるいは子宮がん検診を受診する必要性を感じ始めたと考えられる．子宮がん検診の受診者を増やすためにも，非受診者が感じている必要性を今後の受診行動へつなげられるような対策が必要である．また，受診する必要性を感じていない非受診者に対しては検診の必要性が理解できるような働きかけが必要である 3,7）．
４．７ 子
 宮がん検診受診経験と子宮がんに関する知識の関係
知識がないと思う者は対象者全員の 80％以上
で，特に若年齢，非受診者で多かった．9 個の質問項目のうち知っている項目総数の割合は，対象者全員において約 36％と少なく，特に 20 代は約23％と少なかった．また，非受診者は知っている
質問項目総数が少なかった．志賀らは，健康診断を受診している意識の高い集団でも子宮頸がんと子宮体がんの違いや子宮頸がんの初期には自覚症状がないことなどがよく理解されていないので，
各医療機関で啓発に努める必要であると報告している 5）．本調査の医療系職員でない女性にとっては，子宮がんに関する情報は身近なものではないので，受診のきっかけのために情報提供などの啓発に努める必要がある．
知識があると思う者は受診経験者で有意に多く，子宮がんに関する知識の 9 個の質問項目に対しては，⑧以外はどの項目も受診経験者の方が有意に知っていた．これらのことから，受診経験者
は子宮がんに関する知識が豊富なため受診している，あるいは子宮がんに関心があるため知識を持っていると考えられる．一方，非受診者は子宮がんについての知識が不足しているため，まだがん検診を受ける年齢ではないと思うなど，受診の必要性を感じておらず，受診できていないと考えら− 67 −

れる．知識不足は受診率を低下させる要因と考えられるので，子宮がんに関する知識を身につけることは自分の健康管理に役立たせることができ，
子宮がん検診の受診率を上げることにつながると考えられる 5,7）．
笹川らは，10 － 20 代では子宮頸がんの名前や疾患についてほとんど知識がなく，10 － 50 代の対象者全体の 73.7％が HPV について初めて知ったと回答し，年代が下がると子宮頸がん検診の認知度は低く，20 代の受診経験者は 15.8%であり，子宮頸がん検診の受診率を上げるためには，
HPV 感染と子宮頸がんの関連性，検診の重要性を認識させること，自治体などからの葉書や広報誌による案内，検診費用の補助などが必要であると報告している．錦織らも，HPV の認識度は10%前後と低く，知識を有する年代は 40 代と毎年受診者に多かったことから，HPV に対する関心の差が検診受診率に大きく影響しており，今後は若年者に対する「HPV と子宮頸がん」の啓発，受診し易い受け入れ体制整備，HPV 持続感染者を検診対象とする効率性を考えた検診が必要であると報告している．
本調査の各々の質問項目を検討すると，若年齢および非受診者に知らないが有意に多かった項目
は， ①［子宮がんの種類］，②［子宮がんの予後］，⑤［子宮頸がんの好発年齢］，⑥［子宮体がんの原因］，⑦［子宮体がんの好発年齢］，⑨［子宮がん検診］の７項目であった．年齢との間に有意差はなかったが，非受診者に知らないが有意に多かった項目は，③［子宮頸がんの原因］，④［子宮頸がんの発症年齢］の２項目であったが，③については，性行為の若年化が進行し特に現在 20 代に重要な知識なので，さらに 20 代へ普及する必要がある 4,9）．年齢および受診経験との間に有意差がなかった項目は，⑧［子宮がん検診対象年齢］の１項目であったが，この質問も特に現在 20 代に重要な知識なので，さらに 20 代へ普及する必要がある 4,9）．
５． まとめ
子宮がん検診受診経験率は 64.5％で，若年齢で受診経験がない人が多かった．受診経験者は 30代から受診した者が多く，受診動機，受診方法は職場検診が多かった．年齢に関係なく受診経験者の 93.8％が今後も受診する意向であった．非受診者が受診しない理由は，まだ検診を受ける年齢ではない，恥ずかしいが多かった．非受診者の 81.5

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

％が今後受診する意向で，若年齢が受診しようと思っていた．また，受診意向者の 76.9％が 3 年以内に受診するとした．受診経験率は，年齢，婚姻状況，出産経験，閉経，子宮がんに関する知識と関連しており，若年齢，未婚，出産未経験，閉経前，子宮がんに関する知識不足の女性ほど子宮がん検診を受診していなかった．一方，閉経前群における月経状況，自分が子宮がんに罹患すると思うかについては関連がなかった．
今後子宮がん検診の受診率を向上させるためには，特に若年齢女性に対して羞恥心を減らす配慮
や受診機会の拡大などの工夫をし，子宮がんに関する情報提供を充実させることにより子宮がんに関する知識を普及させ，子宮がん検診の必要性が理解できるような働きかけを行うことが必要であると考えられた．

, 1907-1913, 2004.
10）久道茂 : 新たながん検診手法有効性の評価 . 厚生
労働省新たながん検診手法有効性の評価報告書 , 161164, 2001.
11）武田敏 : 性的羞恥心と看護の課題 , 看護技術 . 30,
24-29, 1984.
12）松浦祐介 , 柏村正道 : 子宮癌診療の現況 , 治療 . 83（12）, 107-111, 2001.
13）笹川寿之 , 井上正樹 : 子宮頸癌に関する一般女性の認知度調査 , 日本医事新報 .（4401）, 68-72, 2008.
14）錦織二三枝 , 米山美幸 , 勝部恭恵 , 他 : 子宮頸がん
検診 島根県各市町村の取り組み , 日本臨床細胞学会
中国四国連合会会報 .（22）, 67-71, 2007.
（受付：2009 年 10 月 9 日，受理：2010 年 1 月 29 日）

謝辞
本調査を行うにあたり，ご協力頂きました皆様に心より感謝申し上げます．
引用文献
1）Matsuda T, Marugame T, Kamo K, et al.: Cancer
incidence and incidence rates in Japan in 2002:
based on data from 11 population-based cancer
registries. Japanese Journal of Clinical Oncology,
38, 641-648, 2008.
2）人口動態統計（厚生労働省大臣官房統計情報部編）
3）梶谷久美 , 鎌田明子 : 子宮がん検診に関する意識調
査－当院看護職員に対するアンケート調査より－ . 島
根県中病医誌 , 24（1）, 64-67, 1996.
4）石渡勇 , 石渡千恵子 , 岡根夏美 , 他 : 若年者の子宮頸がん検診とその意義 . 産婦人科治療 , 89（3）, 296302, 2004.
5）志賀朋子 , 三浦信彦 , 武山恒男 , 他 : 子宮がん検診に関する意識調査 . 人間ドック , 21（3）, 72-75, 2006.
6）中村好一 , 北村邦夫 , 原徳寿 , 他 : 検診車による子宮がん検診受診者の意識調査 , 地域特性による違いについて . 産婦人科の世界 , 38（8）, 93-101, 1996.
7）瀬戸山綾子 , 加田律子 , 先崎圭子 , 他 : 子宮癌検診に対する意識調査 . 鹿児島県母性衛生学会誌 , 3, 2123, 1995.
8）木村祐子 , 臼井かほる : 女性健康診断受診者における子宮頸がん検診の非受診者要因についての検討 . 第34 回日本看護学会論文集－地域看護－ , 85-87, 2004.
9）今野良 , 鈴木光明 , 大和田倫孝 , 他 : 子宮頸がん検診の 30 歳未満若年層への拡大 . 産科と婦人科 , 71
（12）
− 68 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

Cervical Cancer Screening Behavior and Related Factors
Haruna KAWAI, Sayo TAKAYAMA, Miwa IMAI
Abstract
The objective of this study was to investigate the current cervical cancer screening rate andrelated behavioral factors. A self-administered questionnaire survey was administered to 293
women（age, 20-60 years）doing office work in the City of Ishikawa Prefecture. The number ofcompleted questionnaires was 228, and the cervical cancer screening experience rate was 64.5 % .
The main reasons for screening were routine occupational disease screening and personal healthcare, while the reasons for not undergoing screening were age（too young）, embarrassment, lack offree time and indifference. Screening experience rates were assessed based on age, marital status,
history of pregnancy, menopause and knowledge of uterine cancer, and it was found that younger
women, unmarried women, nulliparous women, premenopausal women, and women lacking
knowledge of uterine cancer were less likely to undergo screening. To improve the cervical cancer
screening rates, steps such as reducing embarrassment, expanding consultation opportunities, andincreased education about uterine cancer are thus necessary for especially younger women.
Keywords cervical cancer, screening, behavior, consciousness, knowledge− 69 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

資料石川県北部における女子中学生の冷えの自覚の実態調査
高山紗代１

河合晴奈２

今井美和３

概 要
本調査の目的は，女子中学生の冷えの自覚の実態とそれに関わる要因を把握することである．そこで，石川県北部の２校の女子中学生 205 人を対象に無記名の自己記入式質問紙調査を行った．有効回答数は195 人で，その内冷え群は 31.3%であった．冷え群の内訳は，「手が冷える」，「足が冷える」に比べ，「手も足も冷える」が最も多かった．冷えの自覚は，月経随伴症状，ダイエットの継続，日中の眠気，日頃のイライラと関連し，特に月経随伴症状と関連が深く，月経時に腹痛や頭痛などの月経困難を強く感じていた．一方，学年，BMI（body mass index），初経の有無，月経周期の規則性，食生活の規則性，食事のバ
ランス，冷たいものの摂取，ダイエット経験，睡眠時間の規則性，運動習慣，ストレスの自覚，夏季の冷房使用，服装との関連はみられなかった．冷えを自覚しないようにするためには，10 代の内から冷えと関連する要因について理解を深め，日常の生活形態を改善していくことが必要であると考えられた．
キーワード 冷え，女子中学生，自覚，生活形態，月経

１．はじめに近年，冷え症に女性の多くが悩まされており，冷えの自覚者は 20 代，30 代が多く 1,2），また 10代から 20 代にかけて増加している現状にある 1）．
女子高校生では約 40% 3），女子大学生では 40 ～70% 4-7）が冷えを自覚しており，冷えの自覚は若年者にもみられることが明らかになっている．しかし，高校生や大学生を対象にした研究は多くなされているが，15 歳以下の中学生にまで年齢を下げて研究されているものは極めて少ない．いわゆる現代病ともいえる冷え症は，月経に伴うホルモン変化に加え，食事や睡眠，運動習慣や，ダイエット経験の増加，ストレス，冷房使用の増加，薄着や露出の多い服装への変化によって増加し，若年化してきたと考えられる 1-20）．また，季節では冬に冷えを感じることが多く，外気温との関連も明らかになっている 1,21）．このような生活習慣や環境に伴う影響は中学生にも及んでいるのではないかと考えられる．
そこで本研究では，女子中学生の冷えの自覚の実態とその要因と考えられる様々な生活習慣や環境について明確にすることを目的とした．

１
２
３

独立行政法人 国立病院機構
岐阜大学医学部附属病院
石川県立看護大学

金沢医療センター− 71 −

２．研究方法２．
１ 対象・方法・場所・期間
石川県北部 A 市内の B 中学校の 1 ～ 3 年生各クラスの女子生徒計 109 人と，近隣の C 中学校の 1 ～ 3 年生各クラスの女子生徒計 96 人，2 校合わせた計 205 人に，平成 20 年 7 月 14 ～ 18 日に無記名の自己記入式質問紙調査を実施した．担任の教諭が授業中に女子生徒に質問調査用紙を一斉に配布し，回答後回収した．
調査は各々の中学校の各教室内で実施した．調
査期間の平成 20 年 7 月 14 ～ 18 日の石川県北部の外気温は平均気温 25.5 ± 1.5℃，最高気温30.2 ± 2.5℃，最低気温 22.3 ± 0.8℃，相対湿度72.2 ± 9.9%であった（気象庁ホームページ気象統計情報 http://www.data.jma.go.jp/obd/stats/
etrn/index.php 参照）．
実施場所の石川県北部は，能登半島の中程に位置し，日本海側の気候であり，冬季の積雪と年間降水日が多いことが特徴である．総人口は 59,540
人で，その内中学生（13 ～ 15 歳）は 1,734 人を占めている．
２．
２ 調査項目
調査項目として⑴冷えの自覚，⑵学年，⑶BMI，⑷月経，⑸食習慣，⑹ダイエット，⑺睡眠，⑻運動習慣，⑼ストレス，⑽夏季の冷房使用，⑾
服装について回答してもらった．
⑴冷えの自覚：土屋らは ，「手の平，手の甲，手石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010の指先」と「足の裏，足の甲，足の指先」の両方に冷えを自覚している者を「冷え性群」，ど
ちらかに冷えを自覚している者を「中間群」，
どちらにも冷えを自覚していない者を「非冷え性群」とし，「冷え性群」37.1％，「中間群」
34.8％，「非冷え性群」28.1％と報告している 3）が，これまでの報告より冷えを自覚している人
は「手」「足」などの四肢末端での冷えの自覚頻度が高くなっている 2,7-9）ことから，本研究では手または足が冷えると回答した「中間群」についても冷え群に含むこととした．冷えの自覚に関する質問は，「手や足に冷えを感じることはありますか」で，回答は①「手がよく冷える」，②「足がよく冷える」，③「手も足も冷える」，④「冷えを感じることはない」の 4 項目の中から 1 つ選択する方法をとり，①②③の場合を「冷
え群」，④の場合を「非冷え群」の２群とした．
また，冷え群については冷えを自覚した年齢を空欄に記述する方法をとった．
⑵学年：空欄に記述する方法をとり，1 年生，2
年生，3 年生の 3 群とした．
⑶BMI（body mass index）：身長，体重を空欄に記述する方法をとった．BMI は，体重（kg）
÷ [ 身長（m）]² の計算式から得，日本肥満学，会の分類 22）を使用し，痩せ群（BMI ＜ 18.5）
普 通 群（18.5 ≦ BMI ＜ 25）， 肥 満 群（25 ≦BMI）の 3 群とした．
⑷月経：まず初経について質問した．初経がきている場合を「あり」，
初経がまだの場合を「なし」の 2 群とした．さらに初経がある場合は，初経
年齢，月経周期の規則性，月経随伴症状について質問した．初経年齢は空欄に記述する方法をとった．
月経周期の規則性については，「規則的」「不規則」の 2 群とした．月経随伴症状については，「月経の随伴症状（頭痛・腹痛）はありますか」と質問し，①「ひどい」，②「あるがたいしたことはない」，③「あまりない」，④「全くない」から選択する方法をとり，①②を「あり」，③④を「なし」の 2 群とした．
⑸食習慣：食生活の規則性，食事のバランス，冷たいものの摂取の 3 項目を質問した．食生活の規則性については，「規則的」「不規則」の 2群とした．食事のバランスについては，「食事はバランスよく食べていますか」と質問し，「よい」「よくない」の 2 群とした．冷たいものの摂取については，「ジュースやアイスなどの冷たいものを好んで食べますか」と質問し，「摂− 72 −

取する」「摂取しない」の 2 群とした．
⑹ダイエット：ダイエット経験，現在のダイエット継続の 2 項目を質問した．ダイエット経験に
ついては，
「ある」
「ない」の 2 群とした．現在のダイエット継続については，「している」「していない」の 2 群とした．また，ダイエット内
容は自由記載とし，空欄に記述する方法をとった．
⑺睡眠：睡眠時間の規則性，日中の眠気の 2 項目を質問した．睡眠時間の規則性については，「規
則的」「不規則」の 2 群とした．日中の眠気に
ついては，
「あり」
「なし」の 2 群とした．
⑻運動習慣：「日頃運動はしますか」と質問し，①「毎日運動している」，②「よく運動するほうだ」，③「あまり運動しない」，④「全く運動しない」から 1 つ選択する方法をとり，①②の場合を「あり」，③④の場合を「なし」の 2 群とした．
⑼ストレス：ストレスの自覚，日頃のイライラの2 項目を質問した．ストレスの自覚については，「日々の生活の中でストレスを感じますか」と質問し，①「すごく感じる」，②「少し感じる」，③「あまり感じない」，④「全く感じない」から 1 つ選択する方法をとり，①②の場合を「あり」，③④の場合を「なし」の 2 群とした．日
頃のイライラについては，「あり」「なし」の 2群とした．
⑽夏季の冷房使用：「夏場は冷房をよく使いますか」と質問し，①「常に使う」，②「時々使う」，③「あまり使わない」，④「全く使わない」から１つ選択する方法をとり，①②の場合を「使用する」，③④の場合を「使用しない」の 2 群
とした．
⑾服装：
「おしゃれのためなら寒くても薄着や露出の多い服を着ますか」と質問し，「着る」「着ない」の 2 群とした．
２．
３ 調査における倫理的配慮
質問調査用紙には協力依頼文を添付し，回答は個人の判断に任せた．また，質問調査用紙は無記名で調査用番号を付け匿名化し，プライバシーを保護した．さらに，対象とする両中学校の校長，
担任の教諭，養護教諭に，今回の研究の趣旨，得られた情報の管理・使用について説明し，同意を得た上で内容の調整を行い，調査を実施した．

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010２．
４ 分析方法⑴冷えの自覚と⑵－⑾の各調査項目との関連については，χ ² 検定を行った．さらに，⑴と⑶ BMI 値や⑷初経年齢との関連については，t
検 定 も 行 っ た． 統 計 解 析 に は SPSS13.0 J for
windows を使用した．有意水準 5%未満を有意差ありとした．
３．結果

３．
１ 対象の属性
質問調査用紙は 1 年生～ 3 年生の各学年女子生
徒計 205 人に配布し，198 人から回答・同意が得られ回収された（回収率 96.6％）．その内 195 人
から冷えの自覚について回答が得られた（有効
回答率 98.5%）．その内訳は表 1 に示すように，1
年生が 24.6%，2 年生が 38.5%，3 年生が 36.9%であった．
３．
２ 冷えの自覚
冷えの自覚頻度については，図１に示すように
31.3%は冷え群であった．冷え群の内訳は，「手が冷える」が 16.4%，「足が冷える」が 39.3%，「手も足も冷える」が 44.3%であった．
冷え群における冷えの開始年齢については，
61 人中 38 人から回答が得られた．平均年齢は，11.2 歳で，表２に示すように，13 歳が 31.6%と最も多く，次いで 10 歳（23.7%），12 歳（15.8%），
11 歳（10.5%）と多かった．
３．
３ 冷え群と各調査項目との関係
冷え群と各調査項目との関係は表１に示した．
⑴学 年： 学 年 別 で の 冷 え 群 の 分 布 は，1 年 生
22.9%，2 年生 36.0%，３年生 31.9%であった．
χ ² 検定では，有意差はなかったが，1 年生よりも，2 年生，3 年生の方が冷えを感じる割合
がわずかに高く，30%以上が冷えを感じていた．
⑵BMI：身長，体重ともに記入のあった 116 人について BMI を求めた．冷え群の分布は，痩せ群 35.6%，普通群 25.9%，肥満群 0%で，χ ² 検定で有意差はなかった．BMI 値の平均は 19.0
で，冷えの自覚と BMI 値の間にはｔ検定で有意差はなかった .
⑶月 経：初経の有無については，初経ありの32.1%，初経なしの 25.9%が冷え群で，両者の間にはχ ² 検定で有意差はなかった．初経年齢については，初経あり群 165 人中 158 人から回答が得られた．初経年齢の平均は 11.9 歳で，− 73 −

冷えの自覚と初経年齢の内訳は表３に示すとおりであり，両者の間にはχ ² 検定，t 検定とも有意差はなかった．初経あり群の月経周期の規則性については，規則的の 32.9%，不規則の31.2%が冷え群で，両者の間にはχ ² 検定で有意差はなかった．初経あり群の月経随伴症状については，ありの 42.9%，なしの 18.9%が冷え群で，両者の間にはχ ² 検定で有意差がみられ（p<0.01），月経随伴症状ありは月経随伴症状なしと比較して冷えを自覚していた．
⑷食習慣：食生活の規則性については，規則的の 30.0%，不規則の 35.6%が冷え群で，両者の間にはχ ² 検定で有意差はなかった．食事のバ
ランスについては，よいの 31.7%，よくないの
30.6%が冷え群で，両者の間にはχ ² 検定で有意差はなかった．
冷たいものの摂取については，摂取するの 28.8%，摂取しないの 41.5%が冷え群で，両者の間にはχ ² 検定で有意差はなかっ
た．
⑸ダイエット：ダイエット経験については，ありの 38.5%，なしの 29.3%が冷え群で，両者の間にはχ ² 検定で有意差はなかった．現在のダイエット継続については，しているの 57.9%，していないの 28.9%が冷え群で，両者の間にはχ ²検定で有意差がみられ（p ＜ 0.05），継続しているは継続していないと比較して冷えを自覚していた．また，ダイエット内容については，「運動を行う」「間食や過食を控える」という回答が多くみられた．
⑹睡眠：睡眠時間の規則性については，規則的の27.9%，不規則の 34.3%が冷え群で，両者の間にはχ ² 検定で有意差はなかった．日中の眠気については，ありの 35.7%，なしの 20.0%が冷え群で，両者の間にはχ ² 検定で有意差がみられ（p<0.05），眠気ありは眠気なしと比較して冷えを自覚していた．
⑺運動習慣：ありの 30.8%，なしの 37.5%が冷え群で，両者の間にはχ ² 検定で有意差はなかっ
た．
⑻ストレス：ストレスの自覚については，ありの35.0%，なしの 21.6%が冷え群で，両者の間にはχ ² 検定で有意差はなかった．日頃のイライラについては，ありの 38.4%，なしの 22.2%が冷え群で，両者の間にはχ ² 検定で有意差がみられ（p<0.05），イライラありはイライラなしと比較して冷えを自覚していた．
⑼夏季の冷房使用：使用するの 31.5%，使用しな石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

表１

冷えの自覚と各調査項目（n=195）− 74 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

表２
冷えの開始年齢（n=38）
表２ 冷えの開始年齢(n=38)

��冷え�

10人(16.4%)

಄䈋⟲㩷
㕖಄䈋⟲
134人
(68.7％)

61人(31.3％)

����冷え�

27人（44.3%）

��冷え�

24人（39.3%）

図１ 冷え群の頻度とその内訳(n=195)
図１
冷え群の頻度とその内訳（n=195）

年齢

人数 (%)※

5歳
6歳
7歳
9歳
10 歳
11 歳
12 歳
13 歳
14 歳
平均年齢

1 ( 2.6)
1 ( 2.6)
1 ( 2.6)
2 ( 5.3)
9 (23.7)
4 (10.5)
6 (15.8)
12 (31.6)
2 ( 5.3)
11.2 ± 2.1※, 38 名における%

表３ 冷えの自覚と初経年齢
冷えの自覚と初経年齢（n=158）
表３（n=158）
初経年齢

人数 (%)※

非冷え群 (%)※※

冷え群 (%)※※

111 人

47 人

9歳
10 歳
11 歳
12 歳
13 歳
14 歳

1 ( 0.6)
13 ( 8.2)
36 ( 22.8)
70 ( 44.3)
32 ( 20.3)
6 ( 3.8)

1 (100.0)
8 ( 61.5)
23 ( 63.9)
53 ( 75.7)
20 ( 62.5)
6 (100.0)0（ 0 )
5 ( 38.5)
13 ( 36.1)
17 ( 24.3)
12 ( 37.5)0 ( 0 )

平均年齢

11.9 ± 1.0

11.9 ± 1.0

11.8 ± 1.0

ｐ値

0.301

t 検定
0.399

※

, 総数における%; ※※, 各年齢における%

いの 31.0%が冷え群で，両者の間にはχ ² 検定
で有意差はなかった．
⑽服装：薄着や露出の多い服装を着るの 33.3%，
着ないの 30.3%が冷え群で，両者の間にはχ ²検定で有意差はなかった．
-8４．考察４．
１ 冷えの自覚と学年
これまでの報告では女子高校生の約 40% 3），女子大学生の 40 ～ 70%が冷えを自覚しているとなっており 1,4-6），冷えの自覚の若年化が明らかになっている．定方らは，冷え症は 10 代で 32.2%であり 20 代には 41.0%と増加していることを挙げており 1），また，冷えの自覚者は 20 代，30 代が多いという報告もある 1,2）．本調査の結果は 31.3%
が「冷え群」であり，定方らが報告している結果と近いものが得られ，10 代前半から冷えの自覚があることがわかった．また，各学年で比較してみたところ関連はみられなかったが，1 年生よりも，2 年生，3 年生の方が冷えを感じる割合が高かった．近藤らの報告によると，冷えの開始年齢
は 19.3 歳となっているが 7），本調査では 11.2 歳
であり，近藤らの結果を大きく下回った．このことより冷えのさらなる若年化が懸念される．
４．
２ BMI
BMI と冷えの関連についてはこれまでに，冷えを訴える者はそうでない者に比べ BMI が低いという報告がある 2,5,6,8,10,11）．しかし，本調査では
冷えと BMI の関連はみられなかった．これは，対象者の BMI の平均値が 19.0 と低く，約半数が痩せ群であったためと考えられる．冷えを自覚しないようにするには，10 代の内から自己の適切な BMI について知り，冷えの自覚との関連について理解を深めることが必要であると考えられ
る．
４．
３ 月経
長谷川によると冷え性は，ホルモンの活動が開始する思春期頃から発生し，中年期には老化に伴うホルモン変化で多くなるとあり 12），他の報告
でも冷えの自覚は若年者や更年期が多いとされている 1,7,13,14）．また，平田らは月経痛がいつもある
者は，冷えを感じている者が多い 15），羽根田らは，思春期の冷え自覚者には月経困難を訴える者が多- 10 く，青年期では月経困難を訴える者は，冷え自覚− 75 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

者が冷え無自覚者の 2 倍である 14），九鳩らは月
経困難，月経過多などを訴える者に冷え自覚者が多いと報告している 13）．このことから冷えの自覚には月経の有無，月経周期の不規則，随伴症状の自覚などが関連し，月経状況の不調を訴える者が多いのではないかと考えられる．本調査の結果
は，冷え群と月経随伴症状には有意に関連があったが，月経の有無や月経周期の規則性との関連はみられなかった．このように冷えの自覚の有無で差がみられなかったのは，中学生が初経を迎えて間がなく，月経周期がまだ規則的でないためと考
えられる．
４．
４ 食習慣
食習慣については，これまでの報告から食の不規則性，乏しい食の内容，食の偏りと冷えとの関連が認められており 2,3,6,14,16-18），また，10 代，20代の冷えの自覚者には食事欠食者や偏食が多いことも報告されている 14） ．本調査の結果では，食事の規則性，偏りと冷えの関連は認められなかった．これは，中学生が，高校生や大学生に比べ，一人暮らしで自炊している者は少なく，家族の者が食事を作っているため食事時間が規則的である
こと，食事内容やバランスが給食などもあり考慮されていることが要因と考えられる．しかし，食生活の変化によって冷えの自覚につながることも考えられるため，規則的な食生活の継続が今後も必要だと考えられる．本調査では冷えと冷たいものの摂取の有無との関連はみられえなかったが，これまでの報告では思春期，青年期は体を冷やす
食品の摂取が多く，これが冷えと関連しているとあり 2,14） ，また高尾らの報告では，冷えを自覚している者は水や野菜，果物など体を冷やす食品の摂取を避ける傾向があり，これを自己防御の一つであるとしている 6）．

も把握することが必要だと考えられる．現在，若年女性のスリム思考が懸念されており，高校生や大学生では痩せ気味傾向にも関わらず 60 ～ 70%
は自分が太っていると誤認しており，80%前後は必要のない痩せ願望を抱いているとある 3,4）．これが過度のダイエットにつながり冷えが増加すると考えられる．本調査ではダイエット内容として「運動を行う」「間食や過食を控える」という回答が多く，むしろ健康的なダイエット方法である．
しかし，現状において問題となっている体型に対する意識の改善と共に，10 代の内から冷えとダイエットの関連について理解を深め，過度なダイ
エットにつながらないようにすることが必要だと考えられる．

４．
５ ダイエット
ダイエットについてはこれまでの報告で，女子高校生の約 50%，女子大学生の約 30%にダイエット経験があり，冷えとの関連も報告されている 3,17）．本調査の結果，ダイエット経験がある者は 27.1%で，ダイエット経験の有無は冷えの自覚とは関連がなかったが，現在ダイエット継続している者はしていない者より有意に冷えを自覚していた．過度のダイエットは貧血を招き，冷えをきたすという報告もあり 2,3,8），このためダイエットの実施の有無だけではなく，ダイエットの程度− 76 −

４．
６ 睡眠
睡眠については，これまでの報告から冷え自覚者は起床，就寝時間が不規則であり 2,14,19），また，思春期前期では 5 ～ 6 時間と睡眠時間が不足している者が多いとある 14） ．冷えの自覚者は睡眠良好と感じることが少なく 6），冷え症から不眠や体のだるさを訴えるという報告もあり 2,6,8,9,14,19），このことより，冷えと睡眠には関連があり，冷えに
よって睡眠が不良になり，睡眠が不良であること
より冷えになるという悪循環が生じていることが考えられるが，本調査の結果，睡眠時間の規則性と冷えとの関連はみられなかった．しかし，日中に眠気を感じる者が 74.1%と多く，冷えとの関連が見られたことより，睡眠形態が崩れていなくても睡眠の量や質が十分でないと冷えにつながるのではないかと考えられる．そのため，冷えと不眠の悪循環に陥らないよう，睡眠時間の規則性だけではなく睡眠の量や質にも考慮し，見直すことが必要だと考えられる．
４．
７ 運動習慣運動習慣についてはこれまでの報告で，運動が本調査の結果，少ない人に冷えが多いとあるが 16），
運動習慣の有無によって冷えの自覚に差はなかった．これは中学生では，運動習慣が少ないと回答
した者も，授業や部活動で体を動かす機会が多く，
ある程度定期的に運動を行う環境にあるためではないかと考えられる．そのため，主に 20 代以降を対象にしている上記研究報告と，10 代を対象とした本調査の結果は比較しづらく，冷えとの関連は明らかにならなかった．作田らは，筋は収縮することで熱を産生するため，筋が少ないと発生

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

する熱量も少なくなり手足の温度が上昇しないと報告しており 20），加えて適度な運動が冷えの改善に効果があることも報告されている 2）．そのた
め，今後も適度な運動を継続していくことが，冷えの改善，予防に必要だと考えられる．
４．
８ ストレス
これまでの報告で，意欲の欠如やイライラなどの精神状況と冷えの関連がみられている 3,6）．本
調査では，冷えとストレスの自覚には関連はなかったが，日頃のイライラがある者の割合は 58.0%と半数を超え，有意に冷えを自覚していた．日常生活を送る上で，ストレスに曝されることは多く，ストレスをうまく対処しイライラなどの状態につなげないことが必要であり，そのためには個々でストレスを溜めない対処方法を身に付けることが必要だと考えられる．
４．
９ 冷房使用定方らの報告で，住宅での冷房使用率は約 80%といわれており，特に 10 代が他の年代に比して常時使用者が多く，その内冷え自覚者が半数を占めていた 1）．本調査の結果，定方らの報告に近い
85.1%が夏季に冷房を常にまたは時々使用すると回答した．夏季の冷房使用と冷えとの関連はみられなかったが，10 代の冷房使用の継続は今後の冷えの自覚につながることが考えられるため，使用頻度を見直し，減らしていくことが望まれる．
しかし，このような方法では公共の場などでの調整が難しく，個々によって冷えの感じ方も異なる
ので，衣類による調節や保温用品の使用など個々の対策が必要だと考えられる．

ていた．冷えの自覚者は，月経随伴症状がある者，現在ダイエットを継続している者，日中に眠気がある者，日頃イライラがある者に多く，特に月経随伴症状との関連が深く，月経時に腹痛や頭痛などの月経困難を強く感じていた．一方，学年，
BMI，初経の有無，月経周期の規則性，食生活の規則性，食事のバランス，冷たいものの摂取，ダイエット経験，睡眠時間の規則性，運動習慣，
ストレスの自覚，夏季の冷房使用，服装に関してはこれまでの報告で関連がみられた項目であったが，本調査では関連がみられなかった．
以上の結果に加え，これまでの報告より，高校生以降に冷え自覚者が増加し，20 代，30 代では他の年代に比べ冷えの自覚者が多いという現状があるため，冷えを自覚しないようにするためには，
10 代の早い時期から冷えと冷えに関連する月経随伴症状，ダイエットの継続，日中の眠気，日頃のイライラや痩せについて理解を深め，日常の生活形態を改善していくことが必要であると考えられた．
謝辞
本調査にご協力頂きました両中学校の教諭の皆様，生徒の皆様に心より感謝申し上げます．
引用文献
1）定方美恵子，佐藤悦，村山ヒサエ：女性の冷え症の実態と冷房使用・食生活の関係 －年代的特徴を中
心に－，新潟大学医療技術短期大学部紀要，6（1），47-58，1997．
2）今井美和，赤祖父一知，福西秀信：成人女性の冷えの自覚とその要因についての検討，石川看護雑誌，4，55-64，2007．

４．
１０ 服装
服装についてはこれまでの報告で，若年女性は痩せ願望や，ファッションの流行から一年を通して薄着でいることが冷えと関連しているとされている 2,3）．しかし，本調査の結果薄着をすると回答した者は 24.9%と少なく，また，服装の違いで冷えの自覚に差はみられなかった．
この結果より，
冷えを感じている者は冷えにつながる薄着を予防
的に避けていると考えられる．また，薄着をすると回答した者でも，個々に寒さ対策ができているのではないかと考えられる．

3）土屋基，鈴木勝彦，井上忠夫，他：異なる気候条件

５．まとめ
本調査では女子中学生の 31.3%が冷えを自覚し

7）近藤正彦，岡村靖：冷え性の病態に関する統計的考察，下で暮らす女子高校生の「冷え性」と生活状況の検討，
民族衛生，71（5），207-218，2005．
4）内山須美子，齋藤一人：女子大学生の健康管理に関する一考察，白鴎女子短大論集，28（2），93-107，2004．
5）小島和暢，志渡晃一，藤井純子，他：若年女子の体重と自覚症状，日本公衆衛生雑誌，41（2），126-130，1994．
6）高尾文子，東真由果，石井洋二：大学生の冷え症に関する研究 －疲労および食生活との関連－，
Biomedical Thermology，24（3），51-57，2005．
日本産婦人科学会雑誌，39（11），2000-2004，1987．

− 77 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 20108）大和孝子，青峰正裕：女子大学生における冷え症と身体状況及び生活環境との関連，総合健診，29（5），878-884，2002．
9）三浦友美，
交野好子，
住本和博，
他：青年期女子の「冷え」の自覚とその要因に関する研究，
母性衛生，
42（4）
，
784-789，2001．
10）青峰正裕，大和孝子：若年女性冷え症者における心電図と身体状況の特徴，心電図，22（1），10-15，
2002．
11）大和孝子，青峰正裕：女子大学生の冷え症者における心電図と身体所見 －冷え症の重症度との関連－，総合健診，30（6），575-580，2003．
12）長谷川直義：冷え性治療，55（3），南山堂，443446，1973．
13）九鳩勝司，齋藤忠朝：所謂「冷え性」に就いて，産婦人科の実際，5（10），603-608，1956．
14）羽根田彩代，水口直子，幸満季，他：各年代層からみた女性の冷えと生活との関係，愛知母性衛生学
会誌，（14），23-32，1996．
15）平田まり，隈部敬子，山本祐子：女子大学生の月経痛に関連する生活習慣，CAMPUS HEALTH，40（2），79-84，2003．
16）川越宏文，高橋健二，川島朗，他：冷えの実態調
査 －基礎的データーと疾患別の冷え頻度－，診断と治療，91（12），2293-2296，2003．
17）大和孝子，青峰正裕：女子大学生における冷え症 と 食 習 慣 の 関 連， 総 合 健 診，30（3），323-328，
2003．
18）山本正子，石原知果：女子学生の食生活状況と健康に関する意識について，徳島文理大学研究紀要，
68，25-36，2004．
19）宮本教雄，青木貴子，武藤紀久，他：若年女性における四肢の冷え感と日常生活の関係，日本衛生学
雑誌，49（6），1004-1012，1995．
20）作田学：頭痛・肩こりからだの科学（増刊），評論社，171-173，1994．
21）岡田睦美，宇野充子，永野英子，他：冷え性における冷水負荷サーモグラフィと循環器検診成績，生活習慣との関連，44-49，2005．
22）松澤佑次 , 井上修二 , 池田義雄 , 他 : 新しい肥満判定と肥満症の診断基準 , 肥満研究 , 6（1）, 18-28,
2000.
（受付：2009 年 10 月 9 日，受理：2010 年 1 月 29 日）− 78 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

Subjective Chills in Junior High Schoolgirls in Northern Ishikawa
Prefecture

Sayo TAKAYAMA, Haruna KAWAI, Miwa IMAI
Abstract
The objective of this study was to investigate the occurrence of subjective chills and their related
factors in junior high schoolgirls . A self-administered questionnaire survey was administered to 205
schoolgirls attending to two junior high schools in northern Ishikawa Prefecture, and 195 schoolgirls
provided useful answers. Analysis of the results showed that 31.3 % of schoolgirls experienced
subjective chills. Subjective chills most commonly involved hands and feet, rather than only thehands or only the feet. Subjective chills were significantly related to menstrual complications,continuation of diet, diurnal sleepiness, and diurnal impatience. They were especially related to
menstrual complications, and the group suffering from chills felt dysmenorrhea, such as abdominal
pain, or headache during menstruation. Conversely, no relationships were observed for grade, BMI（body mass index）, menarche, menstrual cycle, eating habits and dietary balance, taking a cold diet,experience of diet, sleep pattern, exercise habit, feeling stress, use of air conditioning in summer,or clothing. These findings suggest that, to prevent subjective chills, it is important for women to
deepen their understanding of chills and their related factors from adolescence（10-19 years ofages）. Improvement in everyday lifestyles is needed to avoid subjective chills.
Keywords chills, junior high schoolgirls, awareness, lifestyles, menstruation− 79 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

資料

手浴用ベースンの開発とその臨床評価
中田弘子１

小林宏光１

川島和代１

概 要
本研究は，手浴ベースンの開発とその評価を行ったものである．本手浴ベースンのデザインの特徴は，患者の手を湯に深く浸せると同時に，ベッド上でも安定しやすいことである．6 病院 25 病棟（療養型 14，
急性期 11）において，本手浴ベースンを用い手浴を実施した 130 名の介護・看護職全員にアンケートを行った．アンケートの結果，手浴ベースンの基本的な形状である高さ，横幅，奥行き，曲面の傾斜が調度よいと回答した人は約 70％であった．使いやすいと回答した人は 60％であった．その理由で最も多かったことは，曲面が患者の体にフィットし安定することであり，次いで患者の手を深く湯に浸せられることであった．使いにくいと回答した人は 15%であった．その主な理由は側臥位が不安定な患者には合わないこと，拘縮の程度が重い場合は手を入れにくいことであった．本手浴ベースンは側臥位が可能で，拘縮手の程度が比較的経度な患者であれば使い勝手がよく有効であることが示唆された．
キーワード 手浴ベースン，デザイン，開発

１．はじめに現在，日本の高齢者（65 ～ 84 歳，90 ～ 99 歳）の死亡原因の第 3 位は脳血管障害であり，介護が必要となった原因の 27.7 %を占めている 1）．
また，脳血管障害患者は，その後遺症の障害により寝たきりの最大の原因となっており 2），要介護度 4･5 の認定者数はおよそ 97 万人である 3）．
脳血管障害で長期臥床を余儀なくされる患者の手は，痙性麻痺および筋緊張に廃用性筋萎縮が混在した屈曲拘縮を生じやすい．掌屈位となった手指と手掌間，手指間の密着部は，湿潤要因が加わり不衛生になりやすく，白癬症の罹患，臭いや褥瘡の発生等問題がある．したがって，脳血管障害患者の手指の清潔ケアは看護・介護職にとって重要な課題であると言える．
長期臥床患者は，自ら手の清潔を満たすことはできないため，入浴，清拭の他，手浴などの清潔ケアが行われる．著者らのこれまでの研究で，長期臥床患者の拘縮手は自ら手洗い可能な患者の手指に比べ有意に汚染度が高く，通常の入浴介助だ
けでは手指の汚染度の改善はほとんどみられないが，手浴を行えば拘縮手の汚染度が有意に低下することが示された 4）． しかし，看護師の間では手浴の必要性の認識は高いものの実際の実施頻度は低く 5），手指ケアが行えない理由として時間や余裕がないことや，物品の不備が指摘されている 6）．
現在，ベッド上の手浴には日用品である洗面器が１

石川県立看護大学

用いられている．洗面器による手浴では，患者の腕が洗面器の縁に当たり苦痛を与える，洗面器を置くスペースが足りない，麻痺手がうまく洗えな
いなどの問題が指摘されている 5）．また，洗面器を使用した側臥位での手浴は，対象者にとって苦痛な肢位となるため安楽性が低下すると報告されている 7）．
このような臨床の現状を考えると，具体的な手の清潔ケア方法を提案するにあたっては，洗浄方法やケアの頻度だけでなく用具の開発も重要な課題であると考えられる．これまでの手浴用具の開発では，簡易式手浴機の試作 8），シャワー・排水機
能付き手浴用具 9），廃材利用の手浴用具の工夫 10）などの報告がみられる．しかし，学術誌での報告
や特許・実用新案のデータベースにおいて手浴専用の容器の開発例は見られなかった．本研究は，臥床患者の特性を考慮した手浴ベースンのデザイ
ン・開発とその評価が目的である．
２．手浴ベースンのデザインと試作
手浴ベースンの開発に先だって，11 の医療施設
で臥床患者の手浴経験を持つ介護・看護職 34 名
（看護職 28 名，介護職 6 名）に対して，臥床姿
勢にある患者への洗面器の使い勝手と問題についてインタビューを行った．その結果，34 名
中 33 名が洗面器の使い勝手が悪いと回答した．
その理由で最も多かった回答は「手を湯に浸せないこと」であり，次いで「ベッド上では不安定で− 81 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

湯がこぼれやすい」であった．その他の意見では「重度な拘縮や痙性があると一人では実施できない」，「拘縮手は洗面器の縁に圧迫される」，「ベッ
ド上ではスペースが足りない」などがあった．これらの意見から手浴用具の問題点と問題解決に必要な要件を整理した結果，手浴ベースンに必要な要件は 4 項目，要件のために必要な視点は 7
項目に整理された（図１）．
そこで，手浴ベースンのデザインはベッド上での手浴に最も必要と思われる要件，すなわち対象者の手を深く浸せる高さを確保すると同時に，ベッド上での安定性の保持という相反する条件を満たすことを目標とした．基本となるベースンの寸法（高さ，幅，大きさ，体幹部曲面の高さ，曲面の傾斜等）は，大多数の高齢者への適応を考慮し，男女高齢者の 95 パーセンタイル値を参考にした
11）．対象者の体幹側のベースンの高さは，胴部横径の 95 パーセンタイル値 29.7cm を基本として，加齢および長期臥床よる全身の骨萎縮，筋萎縮，脂肪減少および側臥位姿勢での後傾を考慮し，およそ 24cm とした．正面及び側面の高さは，第三指手長の 95 パーセンタイル値 19.5cm を基本として，中手指節関節の拘縮，肩・肘関節の拘縮等による可動域制限を考慮し，およそ 18cm とした．
横径および奥行きは，患者の手に加え実施者の両手が入り洗浄の動作を阻害せず，ベッド上のスペースをとらないことを考慮し，およそ 28cm（横径）× 17cm（奥行き）とした．手浴ベースンの三面図を図２に，試作品の写真を図３に , 手浴ベースンの使用時を図４に示す．
手浴ベースンの主な特徴を以下に示す（図５）．
① ａ面は側臥位になった対象者の体幹（胸腹部）面に沿ったカーブ状となっており，体に密着させ a 面を患者の体幹と前腕部ではさむ
ことにより容器が安定する．
② 対象者の手の手関節部まで湯に浸漬が可能な高さを保持している．
③ a 面が対象者の体幹面を覆い寝衣を濡らしにくい．
④ 容器が楕円であるので看護者が両手を入れて洗浄する動きを妨げず，側臥位での限られたベッド上スペースに配置しやすい．
⑤ ベースン上縁 b 部の曲面は，実施者の前腕部と滑らかに接触し，上肢の重みをかけることができるので実施者が安楽である．
⑥ スタッキング（積み重ね）間隔が約 2cm になるよう設計しており，取り出しと収納が容易である（図３）．
⑦ 見た目にスタイリッシュである .

安

定

性

安全性

安楽性

手の入れやすさ・容器の縁に腕が圧迫されない・無理な肢位とならない
・ある程度の拘縮があっても手を湯に浸せる

手の洗いやすさ・深さがある・洗浄時の手の動きを妨げない

扱いの簡便さ・軽い・滑りにくい・持ち運びしやすい

準備・始末の簡便さ

・汚れを落としやすい
・乾きやすい・収納しやすい手浴ベースン

使い勝手

一人でも実施可能
効率性
図１
図１

手浴ベースンに必要な要件・ベッド(エアマット)上で安定
・湯がこぼれにくい
・ベッド上のスペースをとらない

デザイン性

手浴ベースンに必要な要件− 82 −

・介助者がなくても手を湯に浸漬できる・容具がベッド上で安定・使い方がわかりやすい
・見た目に美しい（楽しい）石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

15)

245.37

(R

(R

15
)

174.72241.36335.47148.5368.45

265.62266.16

手浴用ベースン三面図

図２
図２ 手浴ベースンの三面図
手浴ベースンの設計図

図３
図３

手浴ベースンの写真
手浴ベースンの写真

図４ 手浴ベースンの使用時
図４
手浴ベースンの使用時

３．臨床における実用性の検討
手浴ベースンの評価として臨床モニターを行った．モニターは協力が得られた 6 病院 25 病棟（療養型 14 病棟，急性期 11 病棟）で実施した．
介護・看護職者が患者に手浴ケアを実施する際に手浴ベースンを使用し，手浴後にアンケートの回答を得た．手浴の対象となる患者は主観的評価が得られにくいことが予測されたため，介護・看護職者のみのアンケートとした．モニター期
間は 2008 年 9 月～ 2009 年 3 月であった．モニターの実施者は 130 名であった．

ｂ部
ａ面

図５ 手浴ベースンの特徴
図５
手浴ベースンの特徴− 83 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

モニターの実施者の概要を表１に示す．介護職が 70 名（54％），看護職が 56 名（43％）であった．また，経験年齢は，5 年未満が 32 名（25％），5 ～ 10 年 が 44 名（34 ％），11 ～ 20 年 が30 名（23％），21 年以上が 19 名（15％）であった．
ベースンの大きさ・形状の評価について表２に示す．ベースンの高さは調度よいが 93 名（72％）
で最も多く，次いでもう少し低い方がよいが 19
名（15％）であった．横幅はちょうどよいが 97
名（75％）で最も多く，次いでもう少し広い方がよいが 16 名（12％）であった．奥行きはちょう
どよいが 93 名（72％）で最も多く，次いでもう
表１
表１ モニター実施者
モニター実施者
職種

経験年数

n=130

表２
表２ベースンの大きさ・形状の評価
ベースンの大きさ・形状の評価
高さ

介護職

70

（54%）

看護職
無回答

56
4

（43%）
( 3%）

5 年未満
5～10 年11～20 年21～30 年
無回答

32
44
30
19
5

(25%）
(34%）
(23%）
(15%）
( 4%）

表３
表３使いやすさの評価
使いやすさの評価

少し広い方がよいが 23 名（18％）であった．曲
面の傾斜は調度よいが 95 名（73％）で最も多く，
次いでもう少し傾斜を強くが 16 名（12％）であった．ベースンの高さ，横幅，奥行き，曲面の傾斜に対しては，およそ 7 割がちょうどよいと答えていることから概ね手浴ベースンの基本的な寸法は妥当なのではないかと思われる．
使いやすさに関する評価およびその理由を表３，４に示す．使いやすいが 77 名（60％）で最も多く，次いでどちらともいえないは 33 名（25％），
使いにくいが 20 名（15％）であった．使いやすい理由では，「側臥位で患者の体に容器がフィッ
トし安定する（43 件）」が最も多く，次いで「患

93

(72%)

もう少し高く
もう少し低く
無回答

13
19
5

(10%)
(15%)
( 4%)

横幅

ちょうど良いもう少し広くもう少し狭く
無回答

97
16
13
4

(75%)
(12%)
(10%)
( 3%)

奥行き

ちょうど良いもう少し広くもう少し狭く
無回答

93
23
11
3

(72%)
(18%)
( 8%)
( 2%)

曲面の傾斜

ちょうど良いもう少し傾斜を強く
もう少し傾斜を弱
く
無回答

95

(73%）

16

(12%)

12

(

9%)

7

(

5%)

n=130

使いやすい

77

(60%)

どちらともいえない

33

(25%)

使いにくい

20

(15%)

表４使いやすさの理由
使いやすさの理由
表４
使いやすい

n=130

ちょうど良い理由（件）側 臥 位 で 患 者 の体に容器が フイットし安 定する(43)
患 者 の 手 を 深 く湯に浸すこ とができ洗い やすい(38)
湯 が こ ぼ れ に くい(21)
場 所 を と ら な い（8）手 を 洗 う の に 大きさが調度 いい（7）高 さ が 適 当 で ある（5）どちらでもない

拘 縮 の 程 度 ， 側臥位の安定 性によって異 なる（4）

使いにくい10

側 臥 位 が 不 安 定な患者には 合わない（13）手 の 拘 縮 の 程 度が重い場合 は手を入れに くい（10）拘 縮 が あ る と ベースンの縁 に患者の腕や 脇が当たる（ 3）− 84 −

11石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

者の手を深く湯に浸すことができ洗いやすい（38 件）」，「湯がこぼれにくい（21 件）」，「場所をとらない（8 件）」などであった．また，どちらともいえない理由では，「拘縮の程度や側臥位の安定性によって異なる（4 件）」であった．使
いにくい理由では，「側臥位が不安定な患者には合わない（13 件）」，
「拘縮の程度が重い場合は手を入れにくい（10 件）」などであった．
手浴ベースンについては 60%が肯定的な評価であり，その主な理由は患者の手を深く湯に入れることができ，容器が安定して湯がこぼれにく
く，スペースをとらないことなどであった．これらは，手浴ベースンをデザインした際のコン
セプトと一致していた．しかし，「使いにくい」という意見も 15%ほど見られた．これらの回答の理由は，患者の拘縮の程度が重度であることや側臥位が不安定なことであった．臥床状態で手指の拘縮が重度であれば，肘・肩関節だけでなく全身の拘縮が進行している場合が少なくなく，容器の形状にかかわらずベッド上の手浴自体が困難なケースであることが予測される．したがって，今回のアンケートの結果からは，拘縮の程度が軽度～中等度の場合であって側臥位が安定している患者であれば手浴ベースンは使い勝手がよく手浴の効果を高めることができるのではないかと考えられる．

と思われる．
謝辞
本研究にご協力下さいました病院施設の介護・看護職の皆様に心より感謝申し上げます．なお，
この研究は平成 19-20 年度科学研究費補助金（課
題番号 19659565）の助成を受けて実施いたしま
した．
引用文献
1）財団法人厚生統計協会：国民衛生の動向 2008 年，
55（9），406，2008．
2）国民生活基礎調査：厚生労働省大臣官房統計情報部
編全国編．厚生統計協会，2，697，2004．
3）厚生労働省ホームページ：介護サービス受給者数，
http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/ hw/kaigo/
kyufu/2009/04hyo02.

html，2009．

4）中田弘子，小林宏光，川島和代：長期臥床患者の拘縮手への効果的な清潔ケアの検討，日本看護技術学
会誌，8（2），12-19，2009．
5）宮下輝美，矢野理香：臨床における手浴の実態，日
本看護技術学会誌，7（2），30-36，2008．
6）浅野雅美，新村千晶，小林幸子：患者の手指の清潔ケアに対する看護婦の意識と行動，第 29 回日本看護学会論文集看護総合，29，150-152，1998．
7）中山久美子，高橋綾，木村伸子：側臥位による両手手浴の効果の検討，日本看護技術学会第６回学術集

４．今後の課題
今回，開発した手浴ベースンはすべての臥床患者に対して有効というわけではない．拘縮が特に重度な場合や側臥位保持が困難な場合では，本ベースンを用いても従来の洗面器と同様に手浴の実施は困難である．これに対し，拘縮が比較的軽度の場合であれば本ベースンは従来の洗面器に対して十分有効であると思われる．モニター調査の結果でも，ベースンがベッド上で安定し，患者の手を自然な肢位で深く湯に入れることができ洗いやすいと評価されており，本ベースンの開発目標が概ね達成されたと考えられる．手浴ベースンについては製品化を目標とし，今後も臨床現場からのフィードバックを受けて細部の改良を継続していくつもりである．
本研究は手指の清潔ケアの問題について用具の面からアプローチしたものであるが，用具の改良だけでこの問題が解決されるわけではない，手浴の方法や看護者の意識の問題なども含め，手指の清潔ケアに関する多面的アプローチが必要である

会講演抄録集，71，2007．
8）石川美穂他：簡易式手浴機の試作改善，福島県農村医学会雑誌，43（1），102-104，2000．
9）竹田美奈子 , 佐伯知美 , 明日理香子：水平臥床患者の手浴用具の工夫 シャワーと排水機能付き手浴用具を作製して，愛媛県立病院学会会誌，35（1），81-82，
1999．
10）舛田早苗：臥床患者に安全，安楽に使用できる手
浴用具の工夫，医療，54 増刊，192，2000．
11）通商産業省工業技術院生命工学工業技術研究所編：設計のための人体寸法データ集，人間生活工学研究センター，124，125，130，191，1994．
（受付：2009 年 9 月 17 日，受理：2009 年 12 月 22 日）− 85 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

Development and Clinical Evaluation of Hand-Bathing Basin
Hiroko NAKADA, Hiromitsu KOBAYASHI, Kazuyo KAWASHIMA
Abstract
This research has been done to develop and to evaluate the hand-bathing basin. The
characteristic design of this basin not only allows the patients’ hands to be soaked deeper into thebasin but it can also be used on their bed with certain stability. Questionnaire has been sent out toall the 130 care assistants and nurses who have carried out hand bath using this basin at 25 hospitalwards（ 14 convalescent wards and 11 acutes）in 6 hospitals. In this survey, 70% answered that theheight, width, depth and the slope of the curved surface, which form the basic shape of the handbathing basin, is just right. 60% answered that it is easy to use. The top reason for it was that the
curve fits the patients’ body for the basin to sit stable, followed by a reason that the patients’ hands
can be soaked deep into the hot water. 15% answered that it is awkward to use. Main reason for it
was that it is not suited for the patients in unstable lateral position and that for the patients withsevere level of contracture, it is hard to put their hands into. It has been indicated that this handbathing basin is convenient and useful for the patients who can take lateral position and are withrelatively moderate contracture of hands.
Keywords

Hand-Bathing Basin，Design，Development− 86 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

資料

タジキスタン共和国国別研修「母と子のすこやか支援プロジェクト」の評価−アンケート調査からみたアクションプランの実施状況−
伴真由美１ 浅見洋２ 金川克子３ 西村真実子２ 大木秀一２ 曽根志穂２
概 要
タジキスタン共和国国別研修「母と子のすこやか支援プロジェクト」で策定したアクションプランの実
施状況を明らかにして，研修の評価を行い，今後の研修に役立てることを目的とした．2005，2006 年度の研修員 11 名に，アクションプランの実施状況及び結果に関する質問票を送付し，回答を得た．その結果，
州では，パイロット地区における妊婦と乳幼児の集団健診，州内の母子健康状態改善のための対策はほぼ実施していたが，母子健康手帳の作成と導入，新パイロット地区における妊婦と乳幼児の集団健診等は実施できていなかった．各地区でも，共同計画作成，プライマリヘルスケア業務研修セミナー，妊婦と乳幼児の集団健診及び健康教育，住民の健康教育はほぼ実施していたが，母子健康手帳の導入は実施できていなかった．妊産婦，乳幼児，住民，専門職者等によい変化が生じ始めていた．現状に見合った研修をさらに実施していくことが必要である．
キーワード タジキスタン，母子保健，研修事業，アクションプラン，評価

１．はじめにタジキスタン共和国は中央アジアに位置しており，母子保健や公衆衛生上の問題が指摘されている．本学は，
独立行政法人 国際協力機構（Japan
International Cooperation Agency：JICA）の依頼のもとに，タジキスタン共和国の母子保健の向上に資する目的で，2005 年度から概ね３年間の予定で「母と子のすこやか支援プロジェクト」の企画，運営を通して，支援活動に加わることになった．現地調査，研修員を受け入れての研修を実施し，評価にも取り組んでいる 1）が，2005 年度
からの３年間の第１フェーズが完了し，2008 年度から概ね３年間の予定で継続することになり，
今年度は第２フェーズ２年目の研修を迎えている．毎年の研修員が帰国後１年毎に２年間支援・評価を継続することとし，研修員に対して，研修で策定したアクションプランの実施状況及び結果
等に関する質問票を送付し，アクションプランの実施を推進するとともに，研修の評価を実施している．そこで，本研究では，初期（第１フェーズ）のタジキスタン共和国国別研修「母と子のすこや
１
２
３

元石川県立看護大学
石川県立看護大学
神戸市看護大学− 87 −

か支援プロジェクト」において策定したアクショ
ンプランの実施状況を明らかにして，研修の評価を行い，今後の研修に役立てることを目的とした．
２．方法

２．
１ 対象
2005，2006 年度の２年間にタジキスタン共和
国国別研修「母と子のすこやか支援プロジェクト」を受講した研修員 12 名のうち，回答が可能であった 11 名．
２．
２ 調査方法
調査項目は，研修中に研修員が策定したアクションプランの研修２年後における，①行動計画の実施の有無〔実施した，
今後実施する予定である，実施できない（理由）〕，②母子保健状況や関係者の変化（成果），③困ったこととし，選択肢及び自由記載方式による質問票を作成した．質問票及び回答内容の翻訳，送付は JICA が実施した．
２．
３ 分析方法アクションプランの実施状況については，州及び地区別に，策定した行動計画を，実施した項目，
実施予定である項目，実施できない項目（理由）石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

子健康手帳，乳幼児健診，妊産婦健診，予防接種，自宅分娩，母親学級，子育て教室，家庭訪問），
プ ラ イ マ リ ヘ ル ス ケ ア（primary health care:
PHC）（母乳栄養の推進，カンガルーケア，病気と医薬品，栄養改善，PHC と母子保健，健康教育・
教材作成），リプロダクティブヘルス・ライツ（リプロダクティブヘルス・ライツの概要，
家族計画），
子育て支援（日本における子育て支援），アクションプランの策定・検討であり，講義・討議・演習・見学により実施した．2006 年度は，2005 年度の研修内容とほぼ同様であるが，日本の母子保健の歴史と現状において，子どもの身体発達，日本の地域・家庭生活文化の内容を追加した．

に分類・整理した．また，アクションプランを実施した結果として，州及び地区別に，成果及び困ったことについて分類・整理した．アクションプ
ランの目標の達成状況についても評価をした．
２．
４ 倫理的配慮
研修員に対し，研究の目的・意義・方法の説明
は，紙面及び JICA 職員を通して行い，質問紙への回答をもって承諾を得た．調査で知り得たことを本調査以外に使用しないこと，個人が特定されるようなこと・不利益になるようなことはしない
こと，断ることもできることに配慮した．
２．
５ 調査期間
調査時期は当該年度が終了した直後とした．調
査期間は，2005 年度研修員については 2008 年１～２月，2006 年度研修員については 2009 年４～５月であった．
３．結果

３．
１ 対象の概要
対象は，表１のとおり，Ｈ州及びその管内のＡ～Ｅ地区中央病院の母子保健に関する管理者または担当者等であり，2005 年度研修員５名，2006
年度研修員６名，合計 11 名であった．
３．
２ 研修の内容
先の報告 2）にあるように，2005 年度における研修の内容は，日本の現状を理解・体験し，自国で活用が可能なことを意図した．カントリーレポートの報告・検討，日本の母子保健の歴史と現状（日本の母子保健の取り組みの歴史，日本の母子保健行政および対策の現状，日本における母子保健のマンパワーと保健医療体制，地域看護診断，
石川県における母子保健医療の概要，統計指標），
母子保健サービス（保健所の機能と活動体制，母３．
３ アクションプランの実施状況
研修員が日本での研修時に策定したアクション
プランの実施状況について，研修１，２年後の回答を比較すると，ほぼ類似しており，なかには，１年後にはまだ実施していなかったが２年後に実施するようになったものや，１年後に実施していたが２年後には実施予定や無回答のものもあった．研修２年後のアクションプランの実施状況について表２−１，２−２に示した．
【 】は目標，『 』は行動計画の大項目，「 」は行動計画の小項目を示す．
（１）H 州におけるアクションプランの実施状況
H 州の 2005 年度研修員 1 名が策定したアクションプランの目標は【新生児と妊産婦の死亡リス
クの削減】であった．
『パイロット（A・B）地
区における妊婦と乳幼児の集団健診』において，実施したものは「地区行政と地区中央病院に対する説得」「行政当局に補足予算をつけるよう提案」「情報の収集と分析（2005 年度末の母子保健状態）」「妊婦と乳幼児の健診の重要性についてマスコミでのキャンペーンの実施」であった．
実施できないものは「州の母子健康手帳の作成

表１
表１ 対象の概要
対象の概要
研修年度
H州
A 地区
B 地区
C 地区
D 地区
E 地区
・人数
2005 年度 州保健局１名 地 区 中 央 病 院 地 区 中 央 病 院
５名（次長・小児 ３ 名 （ 院 長 ・ １ 名 （ 産 婦 人
科医師）
小 児 科 医 師 ， 科医師）
産婦人科医長，
小児科看護師長）
2006 年度
地区中央病院
地区中央病院 地 区 中 央 病 院 地区中央病院
６名
１名（母子保２名（院長・ ２ 名 （ 院 長 ・ １名（分娩室健／産科担当内科医，産婦 外 科 医 師 ， ヘ 医長・産婦人副院長・小児人科医師）
ル ス セ ン タ ー 科医師）
科医師）
小児科医師）− 88 −

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表２－１
表２－１ アクションプランの実施状況
アクションプランの実施状況≪ 2005 年度研修員 1 名≫目標：【新生児と妊産婦の死亡リスクの削減】．
『パイロット（A・B）地区における妊婦と乳幼児の集団健診』実施した：「地区行政と地区中央病院に対する説得」「行政当局に補足予算をつけるよう提案」「情報の収集と分析（2005 年度末の母子保健状態）」「妊婦と乳幼児の健診の重要性についてマスコミでのキャンペーンの実施」．実施できない：「州の母子健康手帳の作成と導入」「パンフレットや視覚教材の作成と発行支援」（理由：州内の国家機関
および国際的非政府組織から追加資金提供が受けられないため）．
H 『州内の母子健康状態改善のための対策』実施した：「州の指導部に対するアクションプランの導入と実現の支援に関する提案」「アクションプラン実行のための専門家グループの創設」「州の保健分野の州 リーダーたちを対象にしたセミナーの開催」「情報の収集と分析（2006 年度末の州内の母子保健状態，
州内の自宅出産と TBA の活動状況）」「安全な自宅出産方法に関する助産師指導員の養成」「安全な自宅出産方法をメディカルハウスの助産師と TBA に教えるための助産師指導員の支援」「農村ヘルスセ
ンターにおける出産用ベッド設置の支援の強化」「安全な出産技術の導入作業の強化」「州保健局の総会におけるアクションプランの進捗状況のモニタリング・分析」「財政的・技術的支援を得るための国
際ドナー機関に多様な対策を行う提案」．実施できない：「州内の他の地域における母子健康手帳の導入」（理由：資金提供がないため）．「新しいパイロット地区における妊婦と乳幼児の集団健診の導入」（理由：研修員の異動により引き継ぐ者がいなくなったため）．
≪ 2005 年度研修員 3 名≫
目標：【パイロットメディカルハウスにおける妊婦と乳幼児の 100 ％健診実施】（３名）．
『妊婦集団健診』実施した：「測定」「検査」「問診」「健診カード」（３名）（頻度：妊娠 20 週までは４週間に一度，その後は２週間に一度（１名），無回答（２名））．
『妊婦集団健診時の健康教育』実施した：「妊婦の食事のとり方」「妊婦の貧血」「妊婦中毒予防」「個人衛生」「出産の準備」「新生児の母乳育児」「カンガルーケアの方法」「新生児ケア」「新生児の沐浴」「揺り篭への寝かし方」「予防接種」「子どもの病気予防」（頻度：健診時毎回）（３名）．
＊妊婦集団健診を実施できたパイロットメディカルハウス：96 ％（２名），無回答（１名）．
『乳幼児集団健診』実施した：「測定」「検査」「問診」「健診カード」（頻度：無回答）（3 名）．
『乳幼児集団健診時の健康教育』実施した：「予防接種」「子どもの食事のとり方」「母乳育児」「感染病予A 防」「くる病予防」「家族計画」「経口補液」「個人衛生」「歯の衛生法」「子どもの病気予防」（頻度：無回地 答）（３名）．
区 ＊乳幼児集団健診を実施できたパイロットメディカルハウス：100 ％（３名）．
≪ 2006 年度研修員１名≫目標：【妊産婦・乳幼児死亡率の低減】．
『共同計画作成』実施した：「妊婦・乳幼児集団健診計画」「中級医療スタッフ・PHC の研修計画」「健康教育計画」．
『PHC 業務研修セミナー』実施した：「家族計画」「母乳育児」「新生児カンガルーケア」「健診と健康教育の実施方法」「妊娠と出産」．
『妊婦集団健診』実施した：「医師診察」「助産師診察」「専門医の診察指導」「ラボ検査」「妊婦への講義」．
『０－５歳児集団健診』実施した：「医師診察」「看護師診察」「専門医の診察指導」「ラボ検査」「母親への講義」．
『住民の健康教育』実施した：「あなたの健康のために健診を」「家族計画」「母乳育児」「衛生は健康の基礎」「新生児カンガルーケア」「子どもの食育」「性感染症とエイズ」「妊婦の栄養」「貧血予防」「妊娠と出産の特徴」「下痢の予防」．無回答：「感染予防」「予防接種」『母子健康手帳の導入』実施できない：「母子健康手帳作成の検討」（理由：当地区に物質的基盤がないため）．
≪ 2005 年度研修員１名≫目標：【パイロットメディカルハウスにおける妊婦と乳幼児の 100 ％健診実施】．
『妊婦集団健診』実施した：「測定」「検査」「超音波検査」「問診」「健診カード」（頻度：妊娠 20 週までは４週間に一度，その後は２週間に一度）．
『妊婦集団健診時の健康教育』実施した：「妊婦の食事のとり方」「妊婦の貧血」「妊婦中毒予防」「個人B 衛生」「出産の準備」「新生児の母乳育児」「カンガルーケアの方法」「新生児ケア」「新生児の沐浴」「揺り地 篭への寝かし方」「予防接種」「子どもの病気予防」（頻度：健診時毎回）．
区 ＊妊婦集団健診を実施できたパイロットメディカルハウス：94 ％．
『乳幼児集団健診』実施した：「測定」「問診」「健診カード」（頻度：１歳まで毎月，２歳まで四半期毎，入学まで年に一度）．実施予定：「検査」『乳幼児集団健診時の健康教育』実施した：「予防接種」「子どもの食事のとり方」「母乳育児」「感染病予防」「くる病予防」「家族計画」「経口補液」「個人衛生」「歯の衛生法」「子どもの病気予防」（頻度：健診時毎回）．
＊乳幼児集団健診を実施できたパイロットメディカルハウス：95 ％．
≪ 2006 年度研修員２名≫目標：【妊産婦・乳幼児死亡率の低減】（２名）．
『計画作成』実施した：「妊婦・乳幼児集団健診計画」「中級医療スタッフ・PHC の研修計画」「健康教育計画」（2 名）．
『PHC 業務研修セミナー』実施した：「家族計画」「母乳育児」「妊娠と出産」（２名），「新生児ケア」「健C 診と健康教育の実施方法」（１名）．無回答：「新生児ケア」「健診と健康教育の実施方法」（１名）．
地 『妊婦集団健診』実施した：「医師診察」「助産師診察」「専門医の診察指導」「ラボ検査」「妊婦への講義」
区 （２名）．
『０－５歳児集団健診』実施した：「医師診察」「看護師診察」「専門医の診察指導」（２名），「ラボ検査」「母親への講義」（１名）．実施予定：「ラボ検査」「母親への講義」（１名）．
『住民の健康教育』実施した：「あなたの健康のために健診を」「家族計画」「母乳育児」「感染予防」「衛生は健康の基礎」「０歳児の栄養」「予防接種」「性感染症とエイズ」「妊婦の栄養」「貧血予防」「妊娠と出産の特徴」（２名），「新生児ケア」（１名）．実施予定：「新生児ケア」（１名）．

− 89 −

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表２－２
表２－２ アクションプランの実施状況
アクションプランの実施状況≪ 2006 年度研修員２名�目標�【妊産婦・乳幼児死亡率の低減】（２名）．
『��計画作成』実施�た�「妊婦・乳幼児集団健診計画」（２名），「中級医療スタッフ・PHC の研修計画」「健康教育計画」（１名）．����「中級医療スタッフ・PHC の研修計画」「健康教育計画」（１名）．
『PHC ��研修���ー』実施�た�「家族計画」「母乳育児」「新生児カンガルーケア」「健診と健康教育の実施方法」（２名）．����「妊娠と出産」（２名）．
『妊婦集団健診』実施�た�「医師診察」「助産師診察」「専門医の診察指導」「ラボ検査」「妊婦への講義」
D （2 名）．
地 『０－�歳児集団健診』実施�た�「医師診察」「看護師診察」「専門医の診察指導」（２名）．「ラボ検査」
区 （１名）．実施予��「ラボ検査」（１名）．����「母親学級」（２名）．
『��の健康教育』実施�た�「家族計画」「母乳育児」「感染予防」「衛生は健康の基礎」「新生児カンガ
ルーケア」「０歳児の栄養」「予防接種」「妊婦の栄養」「貧血予防」（２名）．「あなたの健康のために健診を」（１名）．����「あなたの健康のために健診を」（1 名）．「妊娠と出産の特徴」（２名）．
『母子健康手帳の導�』実施�た�「母子健康手帳作成の検討」（２名）．「すべての妊婦に母子健康手帳の説明・配布」（１名）．実施予��「母子健康手帳の作成」「すべての妊婦に母子健康手帳の説明・配布」「健診での母子健康手帳の活用」（１名）．����「母子健康手帳の作成」「健診での母子健康手帳の活用」（１名）．
≪ 2006 年度研修員１名�目標�【妊産婦・乳幼児死亡率の低減】．
『��計画作成』実施�た�「中級医療スタッフ・PHC の研修計画」「健康教育計画」．実施予��「妊婦・乳幼児集団健診計画」．
『PHC ��研修���ー』実施�た�「家族計画」「母乳育児」「新生児カンガルーケア」「妊娠と出産」．
実施予��「健診と健康教育の実施方法」．
E 『妊婦集団健診』実施�た�「医師診察」「専門医の診察指導」「妊婦への講義」．実施予��「助産師診察」
地 「ラボ検査」．
区 『０－�歳児集団健診』実施�た�「専門医の診察指導」「ラボ検査」．実施予��「医師診察」「看護師診察」「母親への講義」．
『��の健康教育』実施�た�「家族計画」「母乳育児」「感染予防」「衛生は健康の基礎」「新生児カンガ
ルーケア」「性感染症とエイズ」「妊婦の栄養」「貧血予防」．実施予��「あなたの健康のために健診を」「予防接種」「妊婦と出産の特徴」．����「０歳児の栄養」．
『母子健康手帳の導�』実施予��「母子健康手帳作成の検討」．
*1 【 】は目標，『 』は行動計画の大項目，「 」は行動計画の小項目．
*2 該当年度の研修員が複数の場合は，項目の後に（人数）を記載．

と導入」「パンフレットや視覚教材の作成と発行支援」であり，その理由は，州内の国家機関および国際的非政府組織から追加資金提供が受けられないためであった．また，『州内の母子健康状態改善のための対策』として，実施したもの
は「州の指導部に対するアクションプランの導入と実現の支援に関する提案」「アクションプラ
ン実行のための専門家グループの創設」「州の保健分野のリーダーを対象にしたセミナーの開催」「情報の収集と分析〔2006 年度末の州内の母子保健状態，州内の自宅出産と TBA（traditional
birth attendant: TBA，
伝統的産婆）の活動状況〕」「安全な自宅出産方法に関する助産師指導員の養成」「安全な自宅出産方法をメディカルハウスの助産師と TBA に教えるための助産師指導員の支援」「農村ヘルスセンターにおける出産用ベッド設置の支援の強化」「安全な出産技術の導入作業の強化」「州保健局の総会におけるアクションプ
ランの進捗状況のモニタリング・分析」「財政的・技術的支援を得るための国際ドナー機関に多様な対策を行う提案」であった．
「州内の他の地域における母子健康手帳の導入」は資金提供がない
ため，「新しいパイロット地区における妊婦と乳幼児の集団健診の導入」は研修員の異動により引き継ぐ者がいなくなったために実施できていなかった．
（２）A ～ E 地区におけるアクションプランの実
施状況
A 地区の 2005 年度研修員３名が策定したアクションプランの目標は【パイロットメディカルハ
ウスにおける妊婦と乳幼児の 100％健診実施】であった．
『妊婦集団健診』において３名が実施した項目は「測定」「検査」「問診」「健診カード」のすべてであった．しかしそれらの実施頻度が計画通りだったのは１名のみで，他２名は実施頻度については無回答であった．
『妊婦集団健診時の健康教育』において，３名ともに「妊婦の食事のとり方」等のすべての講義項目を計画通りの頻度で実施していた．妊婦集団健診を実施できたパイロットメディカルハウスは 2 名が 96％であり，1 名は無回答であった．
『乳幼児集団健診』『乳幼児集団健診時の健康教育』においても３名ともにすべて実施していたが，実施頻度については無回答であった．乳幼児集団健診を実施できたパイロットメディカルハウスは３名ともに 100％であった．A 地区の 2006 年度研修員 1 名が策定したアクションプランの目標は【妊産婦・乳幼− 90 −

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児死亡率の低減】であった．
『共同計画作成』『PHC
業務研修セミナー』『妊婦集団健診』『０−５歳児集団健診』においては，策定した行動計画のすべてを実施していた．
『住民の健康教育』における講義項目のうち，実施したものは「あなたの健康のために健診を」「家族計画」「母乳育児」「衛生
は健康の基礎」「新生児カンガルーケア」
「子ども
の食育」
「性感染症とエイズ」「妊婦の栄養」「貧血予防」「妊娠と出産の特徴」「下痢の予防」
であり，「感染予防」「予防接種」については無回答であった．
『母子健康手帳の導入』は実施できておらず，
理由は当地区に物質的基盤がないためであった．
B 地区の 2005 年度研修員１名が策定したアクションプランの目標は【パイロットメディカルハ
ウスにおける妊婦と乳幼児の 100％健診実施】であった．
『妊婦集団健診』『妊婦集団健診時の健康教育』のすべての項目について計画通りの頻度で実施していた．
『乳幼児集団健診』では，実施した項目は「測定」「問診」「健診カード」であり，計画通りの頻度で実施していた．今後実施予定のものは「検査」であった．
『乳幼児集団
健診時の健康教育』における「予防接種」等のすべての講義項目について計画通りの頻度で実施していた．妊婦集団健診を実施できたパイロットメディカルハウスは 94％，乳幼児健診を実施できたパイロットメディカルハウスは 95％であった．
C・D・E 地区の 2006 年度研修員が策定したア
クションプランの目標は，いずれも【妊産婦・乳幼児死亡率の低減】であった．
C 地区の研修員２名は『計画作成』におけるすべての項目を実施していた．
『PHC 業務研修セミ
ナー』における項目のうち，２名ともに実施したものは「家族計画」「母乳育児」「妊娠と出産」であり，「新生児ケア」「健診と健康教育の実施方法」については，１名は実施していたが，１名は無回答であった．
『妊婦集団健診』においては２
名ともにすべての項目を実施していた．
『０−５
歳児集団健診』において，２名ともに実施した項
目は「医師診察」「看護師診察」「専門医の診察指導」であり，「ラボ検査」「母親への講義」については，１名は実施していたが，１名は今後実施予定であった．
『住民の健康教育』における講義項
目のうち，２名ともに実施したものは「あなたの健康のために健診を」「家族計画」「母乳育児」「感
染予防」「衛生は健康の基礎」「０歳児の栄養」「予防接種」「性感染症とエイズ」「妊婦の栄養」「貧血予防」「妊娠と出産の特徴」であり，「新生児ケア」については，１名は実施していたが，１名は今後実施予定であった．
D 地区の 2006 年度研修員２名について，『共同計画作成』において，２名ともに実施した項
目は「妊婦・乳幼児集団健診計画」であり，「中級医療スタッフ・PHC の研修計画」「健康教育計画」については，１名は実施していたが，１名は無回答であった．
『PHC 業務研修セミナー』における項目のうち，２名ともに実施したものは「家族計画」「母乳育児」「新生児カンガルーケア」「健診と健康教育の実施方法」であり，「妊娠と出産」
については無回答であった．
『妊婦集団健診』においては２名ともにすべての項目を実施していた．
『０−５歳児集団健診』において，２名ともに実施したものは「医師診察」「看護師診察」「専
門医の診察指導」であり，「ラボ検査」は，１名は実施していたが，他１名は今後実施予定であった．
「母親学級」については２名ともに無回答であった．
『住民の健康教育』における講義項目のうち，２名ともに実施したものは「家族計画」「母乳育児」「感染予防」「衛生は健康の基礎」「新生児カンガルーケア」「０歳児の栄養」「予防接種」「妊婦の栄養」「貧血予防」であり，「あなたの健康のために健診を」については，１名は実施していたが，他１名は無回答であった．
「妊娠と出産の特徴」
については２名ともに無回答であった．
『母子健
康手帳の導入』において，「母子健康手帳作成の検討」は２名ともに実施していた．そのうち，１
名は「すべての妊婦に母子健康手帳の説明・配布」
も行い，「母子健康手帳の作成」「健診での母子手帳の活用」については無回答であった．他１名は「母子健康手帳の作成」「すべての妊婦に母子健康手帳の説明・配布」「健診での母子健康手帳の活用」のいずれも今後実施予定であった．
E 地区の 2006 年度研修員１名について，『共同計画作成』において，実施した項目は「中級医療スタッフ・PHC の研修計画」「健康教育計画」
であり，「妊婦・乳幼児集団健診計画」は今後実施予定であった．
『PHC 業務研修セミナー』における項目のうち，実施したものは「家族計画」「母乳育児」「新生児カンガルーケア」「妊娠と出産」
であり，「健診と健康教育の実施方法」は今後実施予定であった．
『妊婦集団健診』において，実施した項目は「医師診察」「専門医の診察指導」「妊婦への講義」であり，「助産師診察」「ラボ検査」
は今後実施予定であった．
『０−５歳児集団健診』− 91 −

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において，実施した項目は「専門医の診察指導」「ラボ検査」であり，「医師診察」「看護師診察」「母親への講義」は今後実施予定であった．
『住民の健康教育』における講義項目のうち，実施したものは「家族計画」「母乳育児」「感染予防」「衛生
は健康の基礎」「新生児カンガルーケア」「性感染症とエイズ」「妊婦の栄養」「貧血予防」であり，「あなたの健康のために健診を」「予防接種」「妊婦と出産の特徴」は今後実施予定であり，「０歳児の栄養」は無回答であった．
『母子健康手帳の導入』については今後「作成の検討」予定であった．
３．
４ アクションプランの実施結果
表３のとおり，アクションプランを実施した結果として，H 州および各地区において，成果及び困ったことが生じていた．
（１）成果
H 州では，「自宅分娩を介助する TBA の身体の衛生・消毒などの規則の遵守．TBA や無経験な助産師が自宅治療や自宅分娩を試みたのちに重篤な状態で病院に運びこまれる患者や産婦の大幅な減少．妊婦・乳幼児の疾病や生命への危険の感知に関する TBA・医療従事者の知識と責任感の向上」という専門職・非専門職の支援者の妊産婦・乳幼児に対する支援方法の向上や，「新しい妊婦・乳幼児健診手法に関する住民の認知度の上昇」「妊婦・乳幼児の健診受診率の上昇」「乳幼児のケア，
哺・食育，鍛練，母子の衛生などの諸問題に関する女性の知識の向上」という妊産婦・住民の母子保健に関する意識・知識の向上がみられていた．
A ～ E 地区では，「妊婦の集団健診での水準の高い医学的診察の実施」「妊婦と子どもの観察状
況（把握率）の改善」（A 地区 2005 年度研修員（以下 A2005 等とする）），「健診の質の向上」「妊婦の健康管理および人数の把握の向上」（C2006），「高リスクグループの妊婦に適時の入院と適切な医療処置の実施」（E2006）という専門職・非専門職の支援者の妊産婦・乳幼児に対する支援方法の向上がみられていた．また，「妊婦同士の交
流・情報交換」（A2005），「家族計画，母乳育児，カンガルーケア，性感染症とエイズの予防に関するセミナーの実施による母親や産婦への情報の普及，妊娠・出産に対する責任感の増大」（A2006），「自宅分娩の減少」（B2005），「健診受診率の向上」（C2006），「避妊具の使用率の 50%上昇」（D2006）という妊産婦・住民の母子保健に関する意識・知表３
表３ アクションプランの実施結果
アクションプランの実施結果≪ 2005 年度研修員 1 名≫
成果：「自宅分娩を介助するTBAの身体の衛生・消毒などの規則の遵守．TBAや無経験な助産師が自宅治療や自宅分娩を試みたのちに重篤な状態で病院に運びこまれる患者や産婦の大幅な減少．妊婦・乳幼児の疾
H 病や生命への危険の感知に関するTBA・医療従事者の知識と責任感の向上」「新しい妊婦・乳幼児健診手法
州 に関する住民の認知度の上昇」「妊婦・乳幼児の健診受診率の上昇」「乳幼児のケア，哺・食育，鍛練，母子の衛生などの諸問題に関する女性の知識の向上」．困ったこと：「保健部門の財政的困難」「地方行政側の無理解」「新しい手法を周知していない医療従事者がアクションプラン実施者と見なされる」「住民のメンタリティと改革の諸問題の認識度」「当州の社会経済事情」．
≪ 2005 年度研修員 3 名≫
成果：「妊婦の集団健診での水準の高い医学的診察の実施」（２名）．「妊婦と子どもの観察状況（把握率）
A の改善」（３名）．「妊婦同士の交流・情報交換」（２名）．「子どもの健康状態の改善，外因性疾患件数の減
地 少」（３名）．困ったこと：「資金不足」「交通手段がない」（３名）．「通信手段がない」（２名）．
区 ≪ 2006 年度研修員１名≫
成果：「家族計画，母乳育児，カンガルーケア，性感染症とエイズの予防に関するセミナーの実施による
母親や産婦への情報の普及，妊娠・出産に対する責任感の増大」．困ったこと：「地区中央病院の資機材基盤のもろさ」「人々の転入・転出が多いことによる把握率の低下」「国民のメンタリティ」．
B ≪ 2005 年度研修員１名≫
地 成果：「自宅分娩の減少」「妊娠にまつわる病理・合併症の減少」「周産期死亡率・乳幼児死亡率の低下」．
区 困ったこと：「医療機関幹部，妊婦，子どもに対して，長い時間をかけて健診やケアの手法を教えること」「妊婦と子どもを新しい通院日程やケア方法に慣れさせ，周知させること」．
C ≪ 2006 年度研修員２名≫
地 成果：「健診の質の向上」「妊婦の健康管理および人数の把握の向上」「健診受診率の向上」（１名）．困っ
区 たこと：「農村外来診療所の資機材基盤の弱さ」「専門家のための研修を実施すること」「スタッフの不足」（１名）．
D ≪ 2006 年度研修員２名≫
地 成果：「避妊具の使用率の50%上昇」「生殖年齢女性の有病率の低下」（１名）．「健康教育実施後の住民の自区 宅出産率の減少による妊産婦死亡率の低下」（２名）．困ったこと：「プランに必要な用具のなさ」「当地区向けの母子健康手帳を準備したが，保健省からの使用許可がおりない」「スタッフの不足」（１名）．
E ≪ 2006 年度研修員１名≫
地 成果：「高リスクグループの妊婦に適時の入院と適切な医療処置の実施」「妊産婦死亡例なし」．困ったこ
区 と：「住民の健康関連知識のレベルの低さ」．
* 該当年度の研修員が複数の場合は，項目の後に（人数）を記載．
− 92 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

識の向上がみられていた．さらに，「子どもの健康状態の改善，外因性疾患件数の減少」（A2005），「妊娠にまつわる病理・合併症の減少」「周産期死
亡率・乳幼児死亡率の低下」（B2005），「生殖年
齢女性の有病率の低下」「健康教育実施後の住民の自宅出産率の減少による妊産婦死亡率の低下」（D2006），「妊産婦死亡例なし」（E2006）という妊産婦・乳幼児の健康状態の改善もみられ始めていた．
（２）困ったことH 州では，困ったこととして，「保健部門の財政的困難」という母子保健に関する資本の不足，「地方行政側の無理解」「新しい手法を周知していない医療従事者がアクションプラン実施者と見なされる」という関係者の理解・システムづくり・人材養成の必要に関するものや，「住民のメンタ
リティと改革の諸問題の認識度」という住民の意
識・知識の低さ，「当州の社会経済事情」という社会の資本の不足に関するものがあった．
A ～ E 地区では，困ったこととして，「資金不足」（A2005），「地区中央病院の資機材基盤のもろさ」（A2006），「農村外来診療所の資機材基盤の弱さ」（C2006），「プランに必要な用具のなさ」（D2006）という母子保健に関する資本の不足，「人々の転入・転出が多いことによる把握率の低下」（A2006），「医療機関幹部，妊婦，子どもに対して，長い時間をかけて健診やケアの手法を教えること」「妊婦と子どもを新しい通院日程やケア方法に慣れさせ，周知させること」（B2005）「，専門家のための研修を実施すること」（C2006），「当地区向けの母子健康手帳を準備したが，保健省からの使用許可がおりない」（D2006）
，
「スタッフ
の不足」
（C2006，D2006）という専門職・非専門職の支援者の妊産婦・乳幼児に対する支援方法・
システムづくり・人材養成の必要に関するもの，「国民のメンタリティ」（A2006），「住民の健康関
連知識のレベルの低さ」（E2006）という住民の健康に関する意識・知識の低さ，「交通手段がない」「通信手段がない」（A2005）という社会の資本の不足に関するものがあった．
４．考察
４．１ Ｈ
 州及び A ～ E 地区における母子保健アクションプランの実施状況及び結果
2006 年の派遣研究者による現地情報収集においてアクションプランが実行され始めていた 3）が，本アンケート調査においても，Ｈ州と A ～E 地区において，アクションプランで策定された
ことはほぼ実施され，よい成果が出始めていた．
Ｈ州では，『パイロット（A・B）地区における妊婦と乳幼児の集団健診』『州内の母子健康状態改善のための対策』について，「州の母子健康手帳の作成と導入」「パンフレットや視覚教材の作成と発行支援」は，国家機関および国際的非政府組織から追加資金提供が受けられないため，
実施できない状況にあった．また，研修員の異動で引き継ぐ者がいなくなったため，「新しいパ
イロット地区における妊婦と乳幼児の集団健診の導入」は実施できていなかった．成果としては，目標とした【新生児と妊産婦の死亡リスクの削減】につながる，自宅分娩を介助する TBA や助産師という専門職・非専門職の支援者の妊産婦・乳幼児に対する支援方法の向上や，妊婦・乳幼児の健診受診率の上昇，乳幼児のケアや衛生などの諸問
題に関する女性の知識の向上等の妊産婦・住民の母子保健に関する意識・知識の向上がみられ始めており，アクションプランの成果ではないかと考えられた．一方，母子保健に関する資本の不足や，地方行政等の関係者の理解・システムづくり・人材養成の必要に関するもの，住民の意識・知識の低さ，社会の資本の不足に関する困ったことも生
じていた．
A ～ E 地区では，『共同計画作成』『PHC 業務
研修セミナー』『妊婦の集団健診及び健診時の健康教育』『乳幼児の集団健診及び健診時の健康教
育』『住民の健康教育』はほぼ策定どおり実施できていた．しかし，『母子健康手帳の導入』については，A･D･E の３地区で策定されていたが，A 地区では，物質的基盤がないため実施できない，D 地区では，作成についての検討はされたが，作成は今後実施予定であった．
『共同計画作成』における「妊婦・乳幼児集団健診計画」（E2006），『PHC 業務研修セミナー』における「健診と健康教育の実施方法」（E2006），『妊婦集団健診』における「助産師診察」「ラボ検査」（E2006），『乳幼児集団健診』における「医師診察」「看護師
診察」（E2006），「検査」（B2005），「ラボ検査」（C･D2006），「母親への講義」（C2006），『住民の健康教育』における「新生児ケア」（C2006）「あなたの健康のために健診を」「予防接種」「妊婦と出産の特徴」（E2006）の項目については今後実施予定であった．また，他に無回答の項目もあった．実施予定，あるいは無回答の項目のなかには，− 93 −

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実施しにくい状況にある可能性のあることも考えられた．
2005 年度に策定した目標は，A，B 地区のいずれも【パイロットメディカルハウスにおける妊婦と乳幼児の 100％健診実施】であったが，94 ～
100％の実施率となっていた．また，2006 年度に策定した目標は，A，C，D，E 地区のいずれも【妊産婦・乳幼児死亡率の低減】であった．妊産婦・乳幼児死亡率について数値で回答してもらったが，無回答であったり，日本と対象の把握方法
や統計値の算出方法が一致していない可能性が考えられるものであった．成果の自由記載のなかには本目標につながる記述がみられた．成果として
は，集団健診における診察，妊婦と子どもの観察
状況（把握率），高リスクグループの妊婦への対応等の専門職・非専門職の支援者の妊産婦・乳幼児に対する支援方法の向上（A2005，C･E2006），
妊婦同士の交流・情報交換，セミナーの実施による母親や産婦への情報の普及，妊娠・出産に対する責任感の増大，自宅分娩の減少，健診受診率の向上等の妊産婦・住民の母子保健に関する意識・
知 識 の 向 上（A2005･2006，B2005，C･D2006），
さらに，乳幼児の健康状態の改善，妊娠にまつわる病理・合併症の減少，周産期死亡率・乳幼児死亡率の低下等の妊産婦・乳幼児の健康状態の改善（A･B2005，D･E2006）もみられ始めており，ア
クションプランの成果ではないかと考えられた．
一 方， 資 本 の 不 足（A2005･2006，C･D2006），
専門職・非専門職の支援者の妊産婦・乳幼児に対する支援方法・システムづくり・人材養成の必要（A2006，B2005，C･D2006），住民の健康に関す
る意識・知識の低さ（A･E2006）等に関する困ったことも生じていた．
これらのことより，『共同計画作成』『ＰＨＣ業
務研修セミナー』『妊婦の集団健診及び健診時の健康教育』『乳幼児の集団健診及び健診時の健康教育』は実施しやすいが，費用のかかる母子健
康手帳については実施が困難そうであった．母子健康手帳は，妊娠，出産，育児に関する一貫した健康記録であり，妊娠中の状況，出産時や産後の母体の経過，乳幼児から６歳になるまでの成長
過程や保健指導，健康診査の結果や予防接種状況等が記録できるようになっており 4），母と子の健康管理に活用するという重要な目的がある．日本
による各国の母子健康手帳の普及への取り組みや効果も報告されており 5）6）7），母子健康手帳がシステムとして母子保健に寄与する意義は大きいと− 94 −

考える．保健局が中心となって全州的に作成を進めていくことが必要であると考えられ，関係者の理解を得ることや資金の確保等，可能な方法が見い出せるように支援を強化していく必要がある．
また，研修員の異動で引き継ぐ者がいなくなった
ため，新しいパイロット地区での妊婦と乳幼児に対する集団健診の導入が実施できていなかった．
研修員が数年継続して事業を実施して成果を出せるような人員配置を考慮する必要もある．
『共同
計画作成』
『PHC 業務研修セミナー』『妊婦の集団健診及び健診時の健康教育』『乳幼児の集団健診及び健診時の健康教育』『住民の健康教育』のなかで，今後実施予定，あるいは無回答であった
項目については，実施しにくい状況がないか確認をしていく必要や，無理のない現実的なアクショ
ンプランを策定していけるよう，研修員とともにさらに検討をするとよいと考える．
『妊婦の集団
健診及び健診時の健康教育』『乳幼児の集団健診
及び健診時の健康教育』の頻度については無回答が多かったが，必要な時期を限定して受けられるようにする検討が必要でないかと考えられた．
４．
２ 今後の研修のあり方
研修内容とアクションプランの実施状況及び結果を比較すると，研修プログラムはほぼ適切であったのでないかと考えられた．母子健康手帳の導入等の実施できにくいアクションプランもあった．自国の母子保健・公衆衛生活動は，自国の現状や地域のニーズをしっかり捉え，その国のさま
ざまな資源を使って，その国やその地域の人々が解決の方策をさぐり，問題を解決していくことが必要であり，そのことが可能になるように支援をする 8）ことが必要である．タジキスタン共和国の現状を研修員及び現地調査より把握し，さらに現状に見合った研修にしていくことが必要である．具体的には，A ～ E 地区ごとの母子保健の改善状況の分析，地域の母子保健改善にはキーパー
ソン（政策立案に寄与できる人，すなわち州や国等の行政官）と実践家（看護職者等 PHC 担当者）との連携，地域での母子保健の改善や PHC 活動に寄与する人材養成（医師や看護職者等）が重要であり，そのための看護教育のさらなる充実も必要である．アクションプランでは，実現可能な目
標と優先順位・達成時期，行動計画をさらに具体化し，長期的と短期的計画，評価方法を入れることで，継続的な実践の積み重ねが促進されるので

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

ないかと考えられた．

する支援方法の向上，妊産婦・住民の母子保健に関する意識・知識の向上，妊産婦・乳幼児の健康状態の改善がみられ始めている一方，資本の不足，
専門職・非専門職の支援者の妊産婦・乳幼児に対する支援方法・システムづくり・人材養成の必要，
住民の健康に関する意識・知識の低さ等に関して困ったことも生じていた．

４．
３ 今後の評価に関する課題
本研究は，今後の研修のあり方に活かすため，
まず初期（第１フェーズ）の２年間の研修成果について，質問紙の郵送調査に基づいて評価を試みた．今後もさらに評価を継続しながら，研修をよりよいものにしていくことが必要である．パイ
ロットメディカルハウスにおける健診受診率や，妊産婦死亡率，新生児・乳幼児死亡率については，
日本と対象の把握方法や統計値の算出方法が一致していない可能性が考えられ，対象の把握方法や統計値の算出方法を共有する必要がある．また，本研究は，質問紙に回答されたものをデータとしたため，具体的な状況の把握が難しい，成果を客観的に確認できない等の限界もあった．現地に出向いて状況を把握し，現状を判断することも合わ
せて行っていくことが必要である．現地調査はすでに計画されており，その評価はいずれ報告されると思われる．

謝辞
本研究にご協力いただきました，回答された研修員の方々や JICA（北陸 JICA，タジキスタン
共和国 JICA）の方々，並びに関連の方々に深く感謝いたします．
引用文献1）金川克子，山岸映子，田村須賀子，他 11 名：タジ
キスタン共和国における母子保健プロジェクトの支援 活動の実情−わが国への研修員受け入れ事業を通して−．石川看護雑誌，4，1-9，2007．
2）前掲 1），2-3．
3）前掲 1），4-5．

５．結論
タジキスタン共和国国別研修「母と子のすこやか支援プロジェクト」で策定したアクションプラ
ンの実施状況について以下のことが明らかになった．１．州では，『パイロット地区における妊婦と乳幼児の集団健診』『州内の母子健康状態改善のための対策』はほぼ実施していたが，「母子健
康手帳の作成と導入」「パンフレットや視覚教材の作成と発行支援」「新しいパイロット地区における妊婦と乳幼児の集団健診の導入」は実施できていなかった．２．各地区でも，『共同計画作成』『ＰＨＣ業務研修セミナー』『妊婦の集団健診及び健康教育』『乳幼児の集団健診及び健康教
育』はほぼ実施できていたが，州と同様に『母子健康手帳の導入』は実施できていなかった．３．
州では，目標の【新生児と妊産婦の死亡リスクの削減】につながる，専門職・非専門職の支援者の妊産婦・乳幼児に対する支援方法の向上，妊産婦・住民の母子保健に関する意識・知識の向上がみられ始めている一方，資本の不足，関係者の理解・システムづくり・人材養成の必要，住民の意
識・知識の低さ等に関して困ったことも生じていた．４．各地区でも，目標の【パイロットメディ
カルハウスにおける妊婦と乳幼児の 100％健診実
施】【妊産婦・乳幼児死亡率の低減】につながる，
専門職・非専門職の支援者の妊産婦・乳幼児に対4）田村須賀子：第１章Ⅰ 母子保健福祉活動．北山三津子，田村須賀子編：最新地域看護学 各論１．日
本看護協会出版会，22，2006．
5）母子健康手帳に関する国際的な取り組み，http://
www.hands.or.jp/mchtokyo08/torikumi01.html，
2009．
6）HoaDinh Thi Phuong, 板東あけみ：【各国の母子
健康手帳の普及への取り組み】母子健康手帳 ベト
ナム国における全国展開をめざして．国際保健医療，24（2），67-71，2009．
7）清水育子：ドミニカ共和国ダハボン州における母子健康手帳の普及 持続性・波及性の観点からみた効
果と課題．国際保健医療，22（3），153-161，2007．
8）前掲 1），6．
（受付：2009 年 10 月 9 日，受理：2010 年 1 月 22 日）− 95 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

Evaluation of the "Maternal and Child HealthSupport Project" in the Republic of Tajikistan− Survey on the State of the Execution of the Action Plan −Mayumi BAN, Hiroshi ASAMI, Katsuko KANAGAWA,
Mamiko NISHIMURA, Syuichi OOKI, Shiho SONE
Abstract
The purpose of the present study was to clarify the state of the execution of the action plan
regarding the "Maternal and Child Health Support Project" in the Republic of Tajikistan inorder to evaluate training and improve training methods for the future. Data were obtainedusing a questionnaire concerning the state of the execution and the results of the action plan.
Questionnaires were distributed to 11 trainees in 2005 and 2006. The results of the questionnaire
indicated that "group health examinations for mothers and their children in the pilot districts"
and "measures for improving the health of mothers and their children in the state" were almost
executed; however, it was difficult to execute "making and introducing maternal and child healthhandbooks", "support for making and publishing pamphlets, etc." and "group health examinations formothers and their children in the new pilot districts" in Tajikistan. "Cooperative plan development","primary health care training seminars" and "group health examinations and health education formothers and their children" were almost executed; however, "introduction of maternal and childhealth handbooks" could not be executed in almost all districts. Positive changes were observedin mothers, their children, inhabitants, professionals, et al. Further examinations of the training
program according to the present state of the execution of the action plan are necessary.
Keywords Tajikistan, Maternal and Child Health, Training Program, Action Plan,
Evaluation− 96 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

資料

温泉を利用した健康増進についての包括的考察－国内の最近 25 年の論文の紹介を中心に－
松原

勇１

概 要
生体の防御能を損なった人々が，本来の生体機能を回復し心身の健康を取り戻すために，温泉療法を活用した保養および療養地づくりが進められている．温泉地滞在により気候・風土，温泉水の刺激が身体に作用し，中枢神経系，自律神経系，内分泌系，免疫系等に相当の反応を引き起こす．その結果，ストレス等で歪んだ各種生体機能のリズムや慢性の病態の正常化が期待されている．そこで , 本文ではわが国で最近 20 年余りに発表された関連論文を検索し，温泉を利用した健康増進への効果を包括的に検討することを目的として文献的検討を行った．
キーワード：健康増進，温泉療法，温泉利用，文献的検討

１．はじめに21 世紀は健康の時代といわれる．生体の防御能を損なった人々が，本来の生体機能を回復し心身の健康を取り戻すために，温泉療法を活用した保養および療養地づくりが進められている．温泉
地滞在により気候・風土，温泉水の刺激が身体に作用し，中枢神経系，自律神経系，内分泌系，免疫系等に相当の反応を引き起こす．その結果，ス
トレス等で歪んだ各種生体機能のリズムや慢性の病態の正常化が期待されている．
温泉保養・療養が各種の疾病の予防や健康増進として有用であることは古来より広く認められている．従って，各種慢性疾患（呼吸，代謝，循環，皮膚，自律神経，心身症，筋・関節，創傷，術後等）の代替・補完療法の一つ，いわゆる湯治目的としての温泉利用は国内外でよく研究されている．しかし，観光目的としても，国民は何らかの健康に関する効果を期待していると考えられる．観光目的の温泉利用者は湯治目的の温泉利用者より数多
いが，利用者への健康効果についてほとんど検討
されていないのが現状である．温泉療法は代替・補完療法の一つとして，特に湯治目的の場合，他の治療方法と組み合わせで利用する場合が多い．
観光でも，温泉浴そのものだけではなく，周囲の環境，気象，運動，食事など，そして利用者の特徴（年齢，性，喫煙状況など）の影響も受け，それぞれに性質，そして利用効果が異なると考えられる．
１

石川県立看護大学− 97 −

そこで , 本文ではわが国で最近 20 年余りに発表された関連論文を検索し，温泉を利用した健康増進への効果を包括的に検討することを目的とす
る．
２．文献の検索及び検討方法
医学中央雑誌刊行会が発行している主要な国
内医学雑誌の検索サイト「医中誌 Web（Ver.4）」から，温泉の利用と健康増進の関係を研究した1983 年から 2008 年 9 月までの関連論文を検索し，論文のタイトル，抄録，研究対象及び研究成果をチェックして，温泉の健康増進への寄与を含む論文を本文の検討対象とした．また，地名の明記されている論文については，できる限り地名も本文中に明記して研究内容を記すことにした．
その際に，１）目的と観光目的としての温泉療法，２）温泉療法と他の療法との組み合わせによる療法効果への影響，３）温泉利用者の特性と温泉療法の効果，の大きく３つの項目に分けて検討した．
また，温泉療法と他の療法との組み合わせによる療法効果への影響については論文数が多いため，さらに１）温泉療法と運動療法，２）温泉療法と入浴剤併用，３）温泉療法と食事療法，４）
温泉療法と薬物療法，５）複合温泉療法，に細分化して記載することにした．
３．湯治目的と観光目的としての温泉療法
前述のように，温泉療法は各種慢性疾患（呼吸，石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

代謝，循環，皮膚，自律神経，心身症，筋・関節，
創傷，術後等）の代替・補完療法の一つ，いわゆる湯治目的としての利用は国内外でよく研究されている．本文は湯治と観光の温泉利用効果の違いを検討したいが，観光目的としての温泉の利用効
果についてほとんど研究されていないのは現状である．
ヘルスツーリズムは，旅先での安全確保に関係した諸々の思想や対策を考慮する概念であった．
近年では，各地の温泉ブームやそれに付随した美容，保養・休養などを含めたさまざまな試行もみられた．しかし，ヘルスツーリズムの概念はまだ未成熟であり，ヘルスツーリズムに関して，ようやく調査・開発・整備等がはじめられたに過ぎない１）．
上畑ら２）は，軽度の健康障害を有し，飲酒，喫煙，運動や食生活等日常生活の改善を必要とする男性
中高年勤労者 30 名を対象に，温泉リゾート地において，延べ 6 日間の保養を行った．保養前後で比較した結果，体重減少，収縮期血圧の低下，血清脂質代謝の改善等の結果が得られた．また，岩崎ら３）は，軽度の成人病のリスクファクターを有し，生活習慣改善を指示された勤労者 209 名の中高年者を対象に，温泉保養地に 5 日または 6日間滞在した前後の比較を行った．その結果，消費エレルギーの増大により，収縮期血圧や脂質代謝の改善については従来と同じ結果が得られた
が，エレルギー収支で分析すると，体重の変化や尿酸代謝にも影響していることが確認された．
今西ら４）は補完・代替医療を利用した健康増進プロジェクトとして，温泉浴，ウォーキング，
指圧，食事指導を含んだ 2 泊 3 日コースと，上記の他アロマセラピー，ハーブ療法，運動療法，森
林浴を含んだ 5 泊 6 日コースの「健康体感ツアー」
が実施し，その前後の比較で，自己評価式抑うつ尺度（SDS），状態・特性不安検査（STAI），気
分プロフィール（POMS）検査の緊張 - 不安，抑うつ - 落ち込み，怒り - 敵意，疲労，混乱等の項目について，平均値の有意な低下がみられ，リラ
クゼーション効果が得られている．また，全般として収縮期および拡張期血圧の有意な低下がみら
れ，免疫能の増加の指標となる CD4/8 比の上昇，総コレステロール低下，HDL の有意な上昇を報告している．
ヘルスツアーの温泉利用者の身体所見の変化から示されたそれぞれの改善は，生体のホメオスタ
シスの維持機能が作用している結果と考えられ− 98 −

た．これらは主として期間中，日常生活上でのストレスから離れ，温泉浴や規則的生活のもとで身体活動を活発に行ったことによる影響であろう．
また，こうした保養は，今後の中高年者の健康づくり活動の一つとして有効であるとして推奨された．しかし，わが国の温泉保養・療養の形態は，宿泊しても１泊 2 日の短期滞在がその殆どであり，しかも享楽型のものがいまだに主流となっている．健康志向型の温泉利用は，疲労回復・休養効果に有効であり，われわれも温泉地の保養型滞在において一泊より二泊の効果が勝ることを報告している５）．保養効果を享受するのに必要な 3 ～4 週間の長期滞在は，現実的には困難としても，
まず 7 日間程度の温泉地滞在を可能にする施策が必要であろう．
一方，行政や関連業者の対応については，山形
県の置賜温泉地は安心で安全かつ健康的な観光客が利用しやすい温泉環境を整備し，温泉活用及び健康づくりの商品開発等に取組んだ．温泉療法や入浴方法・栄養のバランス・衛生管理・救急対応
等専門的なアドバイスができる人材を養成し，温泉旅館が生活習慣病予防を考慮したヘルシーメニ
ューの食事の提供ができるよう取り組んできた６）
７）．
また，温泉病院などに入院する形の湯治としての温泉利用と違って，観光目的としての温泉利用者は一般的に専門の医師が伴わない．旅行客は温泉利用後に急性疾病の発症や死亡事故も多発している．大平ら８）は昭和 62 年の下呂温泉の旅行客の内科緊急患者 44 名について検討し，発病重症化の危険因子として，1）高齢者であること；2）
旅のスケジュールがハードであること；3）日常，持病を有しているか，病を有していなくとも十分
な健康チェックを怠っている人；4）旅先での宴
会時の暴飲暴食や無理な入浴を試みる人；5）気候は夏の後半から冬期にかけて循環器疾患では適温適湿でない時；の 5 項目を指摘した．
秋葉ら８）も 17 年間に緊急入院した草津温泉の旅行客の発症疾病の分布を分析した．437 例のうち，60 歳以上が 58.6%を占めた．疾患は，脳神経系 102 例（脳血管障害 66 例），
消化器系 94 例（急性胃腸炎 52 例），循環器系 92 例（虚血性心疾患
38 例，不整脈 20 例），呼吸器系 81 例などであった．脳梗塞や急性心筋梗塞といった血栓性疾患は89 例であった．全体では，
大平ら 10）の報告と同様，
悪性新生物を除く，いわゆる生活習慣病といわれる循環器疾患に頻度が高く，次いで旅先での宴会

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

時の暴飲暴食による消化器系疾患が多かった．さらに，田村ら 11）は旅行者および草津在住者の温泉浴利用後の急性心筋梗塞と脳梗塞の発症の時間的分布を検討した．
入浴死については，奈良ら 12）は自宅入浴事故
死 279 例，温泉入浴事故死 55 例を対象として検討した．温泉入浴事故死は男性に多く，比較的壮年層に多かった．温泉入浴では自宅入浴に比べ，基礎疾患を持たない入浴突然死の割合が有意に高かった．また，高橋ら 13）は宮城県鳴子警察署の検視記録から入浴中の突然死 107 例（旅行者 84
例，地域住民 23 例）を調査した．旅行者の入浴
死は公定歩合と強い相関を示したので景気変動と関係があるように思われた．旅行者の死亡率は景気の山では地域住民と比較して非常に大きく，景気の底では同程度まで低下した．また旅行者の入浴死は 4 月と 12 月に多く，新年度の祝賀や忘年会などの社会的な風習のためと考えられた．入浴
死は高齢，深夜，冬，飲酒後，高温湯，また浴槽と部屋の温度差が大きい時に多かった．原因としては，心機能障害と脳血管障害が約 9 割を占めた．
４．温泉療法と他の療法との組み合わせによる療法効果への影響４．
１ 温泉療法と運動療法
運動は生活習慣病の予防や治療に効果があるということは広く認められ，日常生活にいかに自然に運動習慣を根付かせるのは大事である．湯布院町ではその点，町民が利用している町営健康温泉
施設で水中運動が根付いていた．かかりつけ医として，後藤ら 14）は生活習慣病と診断した外来患
者に健康温泉施設での水中運動を導入した．124
例中 89 例は，自覚症状が改善した．水中運動の併用は，特に動脈硬化に関連する生活習慣病である糖尿病，高血圧，高脂血症に効果があることが示唆された．
呼吸器疾患に対して水中運動の温泉浴の効果について主に岡山と草津で報告されている．岡山では，治療困難な喘息患者の換気機能に及ぼす水泳訓練の効果を温泉プールで観察された．運動浴
前，直後，30 分後の肺機能検査では，VC，FEV
1.0%，V50，V25 いずれも有意な変化せず，少なくとも運動浴により気管支攣縮を誘発しなかった．喘息点数（治療点数 + 発作点数）による臨床効果の判定では，運動浴で score は低下傾向を示し，運動温泉浴が有効であった 15）．また，3 ヵ月間にわたる長期水泳訓練により，換気機能の如

何なる減少をもきたすことなく，プレドニソロ
ンの服用量を減少することが出来た 16）．その後，10 年間に入院又は外来通院した呼吸器疾患 102例を対象にアンケート調査を行った．温泉療法の中でも有効と思われたものは，温泉プール訓練が32.3%で最も高かった．退院後，プール訓練を続けている 50 例中，退院後の 1 年間は入院前に比べて良くなっている 62%，退院後に比べて良くなっている 58%であった．退院後プール訓練を続けることで，体調が良好に維持されていると思われた 17）．
草津のある病院では，リハビリテーション部に入院した慢性閉塞性呼吸器疾患を対象に，温泉水浴を用いた呼吸訓練を 2 ヵ月間行った． 1）1 秒率は有意に増加したが ,%肺活量 ,50, 25%の努力
肺活量時の気流速度には有意な変化はなかった；
2）PaO2 は有意に増加し，PaCO2 は有意に減少した； 3）全症例に自覚症状の改善がみられた．
温泉水浴による呼吸訓練は , 静水圧により呼吸筋群を強化し心拍出量を増加させ，慢性閉塞性呼吸器疾患のリハビリテーションとして有用と思われた 18）19）．
糖尿病については，阿岸ら 20）は初回入院の患者を対象とし，4 週間の運動（1 日 10,000 歩以上の歩行や水中運動）を主とした温泉療法を行い，治療効果を時間生物学的に検討した．1）12 例で
治 療 期 間 中， 血 糖，IRI，CPR， 血 中 cortisol，
noradrenaline および adrenaline は大部分の例で原則として circaseptan 周期のリズム性変動を示した；2）13 例の糖尿病患者で，血中 cortisol のcircadian リズムは治療経過とともに頂点位相値の低下と振幅の狭小化をみた；3）運動・温泉療法を行った 67 例中，1 年後に血糖コントロールが良好で薬剤使用しない例は 24 例であった．
関節リウマチ（RA）は慢性炎症性疾患であり，炎症の成立には数多くのサイトカインが関与するとされている．リハビリテーション訓練・温泉入
浴の前と比べ，
炎症性サイトカイン（IL-6）は訓練・温泉入浴後に低下したことを認めた 21）．しかし，「体を動かすというリハビリテーション訓練」と「温泉入浴」の両方が RA 患者の免疫学的変化に関与していると思われるが，いずれか一方によるのか，あるいは効果なのか，あるいはその他の因子によるのか，などの疑問は残されている．
また，食道静脈瘤の外科的治療で入院した肝硬変患者 12 例に，歩行運動を中心とする温泉地療養を行われた．全例体力が改善し，生活意欲の向− 99 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

上など心理的にも好影響があった 22）．
一方，健康人・半健康人を対象とした温泉運動
浴の効果も報告されている．われわれは，プログ
ラム化された温泉運動浴コースの長期的効果を検討した．45 分のプログラムを週 1 回，3 年以上継続して実施した 70 歳以上の女性 51 名と年齢をマッチさせたプログラム非実施群 45 名の健診結果を比較し，BMI，収縮期血圧，10m 全力歩行に有意差が認められた 23）．
赤嶺ら 24）も温泉浴を併用した水中運動を中高年者に実施し，健康の維持・増進に関して検討を行った．中高年者 25 例を，A 群（水中運動 70
分 + 温泉浴 20 分），B 群（水中運動 70 分 + 淡水浴群 20 分），C 群（対照群）の 3 群にランダムに分けられた．その結果，A 群では運動浴後に血中総コレステロール・CD4 の低下，赤血球数・
ヘマトクリット・総蛋白の低下が有意に認められた．また A 群では C 群と比較し，運動浴後の気分プロフィール検査（POMS）において，抑うつ- 落込み，怒り - 敵意，混乱の各尺度が有意に低下した．
４．
２ 温泉療法と入浴剤併用
入浴剤併用をする温泉の種類は人工炭酸泉を中心に比較的新しい研究領域である．小林ら 25）は慢性的な肩こりを訴え，かつ本態性肩こりと診断されたオフィスワーカー 8 名を対象に，人工炭酸泉と血管拡張作用を有するオクチルフタリドを併用した入浴剤使用による肩こりへの効果を検討した．被験入浴剤は，浴水に溶解した際の炭酸ガス
濃度が 100ppm，オクチルフタリド濃度が 3ppmに調整し，試験期間中はその他入浴剤の使用を避けることを条件とした．使用期間は 3 ～ 20 週で，平均使用頻度は 3.4 回 / 週であった．8 名中6 名（75%）で肩こりの「自覚症状」に改善を認め，悪化は認めなかった．医師の所見では 6 名（75%）に症状の改善を認め，本人申告による改善は 7 名（87.5%）に認めた．また，使用頻度の高い方が，「改善度」
・「有用性」は高い傾向にあることが示唆された．さらに，同研究グループ 26）はより有効な研究方法としての二重盲検法を用いて検討した．
対照群に比較して，炭酸泉浴とオクチルフタリド
併用入浴剤使用群の本態性肩凝り症に対する改善効果（主観指標）が高く，極めて顕著な僧帽筋の筋硬度の低下（凝りの緩和，客観指標）が認められた．オクチルフタリドと人工炭酸泉の併用入浴剤を用いた入浴は，慢性肩凝りの症状改善のための日常的な方法として有効であることが示唆された．しかし，僧帽筋の組織総ヘモグロビン量，組織酸素飽和度および痛覚については，いずれの群においても入浴剤使用による変化はなく，炭酸泉
浴とオクチルフタリド併用入浴剤使用群と対照群の差を認めなかった．
また，同研究グループ 27）は同じ手法（二重盲検法）で慢性腰痛の有訴者を対象に，人工炭酸泉とオクチルフタリド入浴剤を併用した温浴効果について検証した．温泉入浴による効果に加え，血行促進作用を有する入浴剤オクチルフタリドの使用により，慢性腰痛の症状が緩和されたと推察された．オクチルフタリドと人工炭酸泉の併用入浴剤は，慢性腰痛改善のための日常的な補助療法として有効である可能性があると考えられた．
芳香性炭酸ガス浴（バブ浴）剤は企業が開発し，市販されている．松田ら 28）は透析療法中のシャント肢痛を訴える 54 歳女性透析患者に，芳香性炭酸ガス浴（バブ浴）を実施した．バブ浴施行前に見られたシャント肢，肘部から上腕にかけての疼痛と手指にかけての著明な冷感，しびれ，チア
ノーゼは施行後には認められなかった．香りは副交感神経の優位な状態を作り出すことでリラクゼーション反応を導く，または記憶とも関係が深いと思われた．バブ浴による身体的ストレスと精神的ストレスの緩和は精神的安定をもたらすことができると考えられた．
藤ら 29）は人工炭酸泉と強酸性電解水の単独或いは併用療法を下肢の末梢循環障害に対して施行した．足背部の経皮酸素分圧は治療開始 1 ヵ月で有意な上昇が認められた．人工炭酸泉の単独療法
及び強酸性電解水との併用療法の治療成績は，12
例中 11 例に自覚症状の改善が認められた．又，壊疽を有し，併用療法を施行した 5 例中 4 例で著明な壊疽の改善が認められた．
４．
３ 温泉療法と食事療法
湯治患者ための温泉病院や観光客ための温泉旅
館が生活習慣病予防を考慮したヘルシーメニューの食事の提供ができるようになっているが，温泉
療法と食事療法の効果についての研究はまだ不十分である．
岡本ら 30）は温泉療法と n-3 系脂肪酸を多く含むエゴマ油食の喘息に対する効果を検討した．14
名の喘息患者に温泉療法及びα - リノレン酸（n-3系）を多く含むエゴマ油食の摂取を 8 週間行った．その結果白血球ロイコトリエン C4（LTC4）− 100 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010の産生能は治療開始 2 週後より 4，8 週後と抑制された．ピークフロー値（PEF）は治療 2,4,6,8
週後に有意な増加がみられた．呼吸機能は治療開始 4 週，8 週後に有意に改善した．その作用機序を明らかにするため，同研究者ら 31）は喘息患者の血清 eosinophil cationic protein（ECP）値に対する併用療法の効果を検討した．白血球 LTC4
産生能，血清 ECP 値は治療開始 4 週後有意に抑制され，呼吸機能としての努力肺活量（FVC）
が治療開始 4 週後に有意に改善した．これらの結果より，温泉療法とエゴマ油食は白血球 LTC4
産生能，血清 ECP 値を抑制することにより呼吸機能を改善させ，気管支喘息の治療に有効である
ことが示唆された．
４．
４ 温泉療法と薬物療法
振動障害は，各種振動工具の使用者に発症する職業病である．その治療法として，さまざまな薬
物療法や，温熱，理学，運動療法を中心とした温泉療法による効果が報告されている．桑原ら 32）
は症度Ⅲ，Ⅳの振動障害患者を対象とし，温泉浴
単独と，漢方薬との併用との改善効果の差を比較検討し，温泉浴と漢方薬との併用群が自覚症状において有意な改善されていることを報告した．同研究者ら 33）は投与した漢方薬に，さらに冷感や痛みなどに効果のある「フジ末」を加え，温泉浴
単独と漢方薬併用温泉浴とを比較検討した．結果
としては，1）自覚症状 5 項目の内 ,『手足が冷える』,『手が冷えると色が変わる』,『手足の先がしびれる』の 3 項目では , 併用群において単独群
より有意に症状改善が認められた．2）皮膚血流量では単独群，併用群ともに治療前に比べ増加が認められ，さらに併用群では単独群に比し有意に増加していた．3）皮膚温では単独群の治療前後で有意な上昇は認められなかったが，併用群治療
後では治療前，単独群治療後に比し有意に上昇していた．4）神経伝達速度においては単独群，併用群ともに治療前後で有意な変化は認められなかった．従って，複合的な疾患である振動障害に対し，温泉療法と漢方薬を併用することにより，末梢循環を良好にし，諸症状の改善がみられることが示唆された．しかしながら，神経伝達速度には変化が見られないことから，この機序の解明は今後の課題である．
薬物療法だけで肺気腫を治癒するのは困難であり，他の代替療法が求められている．光延ら 34）
は肺気腫患者を温泉療法と薬物療法による治療を受けた症例（12 例）と薬物療法のみの症例（7 例）の 2 群にわけ，肺機能検査及び high-resolution
computed tomography により，その効果を比較した．肺機能指標は，2 ヵ月以上の温泉・薬物療法により有意の改善傾向を示した．一方，薬物療法のみの症例群では，いずれの換気機能を示すパラメーター値にも治療前後での有意の改善は見られなかった．また，平均 CT 値は温泉・薬物療法
により有意の増加傾向，% low attenuation area
（LAA）値は有意の減少傾向が見られた．逆に，薬物療法のみの症例群では，平均 CT 値の減少，% LAA 値の増加傾向が見られた．
温泉浴は末期状態，悪液質の腫瘍患者には不適であるが，癌の術後患者に対して，温泉利用に
より術後体力増強，免疫力増強の可能性が期待されている．そして，川村ら 35）は胃癌または大腸癌の術後患者において，非特異的免疫賦活剤
lentinan を併用しているものを対象にし，温泉療法実施群と非実施群で免疫学的効果，全身状態に対する影響を調査した．結果としては，温泉療法実施群で免疫学的指標の一部に変化が認められたが，非実施群との比較では有意差は認められなかった．これに対し，全身状態では温泉療法実施群で有意に改善が認められた．
４．
５ 複合温泉療法
温泉療法と他のひとつの療法との組み合わせと違って，複合温泉療法は温水プール水泳訓練療法，
吸入療法，飲泉療法，鉱泥湿布療法，治療浴，熱気浴，呼吸体操など二つ以上の療法を同時または前後に使用すると定義されてよいと考えられる．
単独また二つ療法の組み合わせで，治療効果は不十分である場合に，臨床で試みられる．
喘息の治療薬は多く開発され，臨床で有効的に使用されている．しかし，ステロイドに依存し，他の治療薬に効かない患者も現れた．そして，特にステロイド依存性の気管支喘息患者を対象とし，複合温泉療法は主に岡山での温泉病院で行われていた．最初の報告には，
気管支喘息 34 例（ステロイド依存性 26 例），他の呼吸器疾患 2 例につき複合温泉療法（温水プール水泳訓練療法，吸入療法，飲泉療法，鉱泥湿布療法，治療浴，熱気
浴，呼吸体操）を実施した 36）．若年型，アトピー型で気管支攣縮が強い場合は温泉療法の効果は期待出来ないが，中高年発症型，非アトピー型で過分泌，細気管支閉塞を伴う症例では有効性が極めて高い．

− 101 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

谷崎ら 37）は気管支喘息 55 例を対象とし，複合温泉療法（温泉プール水泳訓練 + ヨードゾル吸
入 + 鉱泥湿布療法）を試みた．複合温泉療法の臨床効果では，明らかに有効と判断された症例は
47 例（85.5%）であった．そのうち，気道炎症反応がより強い症例により有効であった．複合温泉療法による換気機能の改善（1 秒量）は，BAL
液中の好中球数が少ない症例においてより高度であった．また，ステロイド依存性重症難治性喘息（SDIA）52 例を対象とした場合，複合温泉療法の臨床効果は 32 例に認められ，臨床病型別の有効率では，1a-1 型に比べ（54.2%），
1a-2 型（83.4%），1b 型（77.8%），2 型（80.0%）においてより高度であり，換気機能もより改善された 38）．さらに，複合温泉療法により，34.5%の SDIA 患者はステ
ロイド剤の減量が可能になった 39）．
SDIA に対して，個々の温泉療法および複合温泉療法の効果が現れる時間について光延ら 40）は報告した．一回の温泉療法での改善率は，全般的には鉱泥湿布療法が最も良く，次いでヨードゾル
吸入療法，温泉プール水泳訓練の順であった．総合的複合温泉療法によって各換気機能指標は治療開始 1 ヵ月目で明らかな増加傾向を示したが，2ヵ月目にはややその増加傾向は鈍り，むしろ治療開始 3 ヵ月目に最も著明な増加が観察された．
SDIA や他の気管支喘息に対する複合温泉療法の内容は，時代に従って進化した．初期（1982-1985）には温泉プール水泳訓練で，中期（1986-1989）にはヨードゾル吸入を追加した．さらに，後期では鉱泥湿布療法も加えた．温泉療法の臨床効果
は，その方法により異なり , それぞれの有効率については，初期 68.2-70.0%，中期 74.7-87.5%，後期 89.7-94.3%であった 41）42）．
複合温泉療法（温泉プール水泳訓練又は歩行訓
練，鉱泥湿布療法，ヨードゾル吸入療法）より，
気管支喘息患者の入院時と退院時に心理学的検査結果も報告されている 43）．複合温泉療法により，気管支喘息の心理的・精神的要素の関与する症状
及びうつ的，神経症的状態が改善されることが示
唆された．
喘息患者などの温泉療法利用と違い，温泉浴だ
けでは病を持たない健康人や半健康人に対して明らかな効果が現すのは困難であり，何らか効果が現されても，その評価も難しい．そのため，健康
人や半健康人に対して温泉利用は生活習慣病を予防する方法のひとつとして強調されている．その場合，他の生活習慣病の予防方法としての生活・運動指導などを組み合わせた総合的健康教育が提唱されている．
最近，上岡ら 44） は，中高年女性 56 名を無作
為に介入群 28 名とコントロール群 28 名の 2 群からなる RCT を行った．介入群に対しては，週1 回，合計 11 回の温泉入浴（ナトリウム塩化物
泉）と生活・運動指導を組み合わせた総合的健康教育を行った．この介入群では，尿酸の有意な減少，動脈硬化指数の改善，腰痛の有意な軽減，精神緊張の低下が認められた．また，健康的な生活習慣の実行数が有意に増加し，望ましいライフス
タイルへの行動変容がなされた．さらに，研究期間を延長して，それぞれ 3 ヶ月間および 6 ヶ月間の温泉入浴と生活・運動指導による総合的健康教
育を行って 6 ヶ月後と 1 年後までフォローアッ
プした 45）．その結果，6 ヶ月介入群では，肥満度（Body Mass Index, BMI）が介入前と比べ，介入終了直後，そしてフォローアップ 6 ヵ月後には有意に減少した．また，有酸素作業能力として自転車エルゴメータによる PWC75％ HRmax，さらに HbA1c，腰痛，活気，抑うつ，幸福感においても，フォローアップ 6 ヶ月後まで有意な向上が持続した．一方，3 ヶ月介入群では，終了直後に改善した調査項目もあったが，フォローアップ
1 年後には，介入前とほぼ同じ程度に戻っていた．
6 ヶ月のフォローアップ後において，PWC75％
HRmax，HbA1c，疲労感については 6 ヶ月介入群の方が有意に良好な結果であった．そして，週1 回程度の少ない介入において，その効果を維持させるためには 3 ヶ月以上のより長期間の介入が必要であり，その効果を正しく判定するには，さらに経年的に追跡すべきことが示唆された 46）．
温泉入浴を含め総合的健康教育の効果は温泉浴だけによるものとはいえないが，温泉水，気候，
環境，運動，睡眠，食事等多面的な要素からなる
温泉保養・療養が，RCT という信頼できる研究
方法で認知されたことの意義は大きい．
上馬場ら 47）も温泉療法や健康教育を含めた総合的なシステムととらえ，温泉利用と生活・運動
指導を組みあわせた総合的温泉療法を 12 週間行
うことによる体格，体力，精神・心理面の変化，
血液生化学的変化などについて，ランダム化比較試験によって検討した．総合的健康教育により，体重の減少，体力測定値の向上，心理状態の改善などが得られた．さらに，週 2 回，運動実践 30
分間に，温泉入浴 30 分間と水中運動 30 分間を加えることで，コレステロールや中性脂肪，動脈− 102 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

硬化指数などの改善も認め，総合的な健康増進効果が得られることが示唆された．
温泉保養地での保養および療養では，規則正し
い自然のリズムに沿った生活を行い，心身の緊張と弛緩を繰り返しながら，入浴，休養，運動，睡眠それに食事療法が加わり，心身ともに健康的な状態を回復させる要素が全て揃っている．今日の社会には健康志向，自然回帰志向の大きな流れがある．保健医療専門職による生活指導や温泉に併設した施設を利用した運動療法等を行って，温泉を健康づくりに活用している町では老人医療費が低下していることも観察されている 48）．
５．温泉利用者の特性と温泉療法の効果
温泉利用者の特性はさまざまであるが，その特性と温泉療法の効果の関係についてまだ十分に研究されていない．近年，長期的喫煙の温泉療法の効果への影響を報告されていた．本文には，年齢や他の特性と温泉効果との関係もまとめてみた．
喫煙については，光延ら 49）は気管支喘息 16 例
（喫煙者 8 例 , 非喫煙者 8 例）を対象に，HRCT
上の吸気時における肺の -950 Hounsfield units 以
下の % LAA（low attenuation area），平均 CT
値，LAA の呼気 / 吸気比および残気量（% RV），
拡散能（% DLco）に及ぼす温泉療法の効果について，喫煙例と非喫煙例で比較検討した．その結果，LAA の呼気 / 吸気比と残気量は温泉療法により非喫煙者では有意の減少を示したが，喫煙者では有意な減少は見られなかった．その反対に，
FEV1.0%値は非喫煙者では温泉療法により有意の増加を示したが，喫煙者では有意差は見られなかった．以上の結果より，喫煙者では末梢肺組織の損傷が非喫煙者に比べより高度であり，温泉療法の効果も限定されやすいことが示唆された 50）．
その後，同研究者ら 51）は気管支喘息患者を対象にし，さらに長期的喫煙の温泉療法の効果に及ぼす影響について検討した．その結果，温泉療法の有効性は非喫煙例で有意に高いことが示された．
また，LTB4 産生は喫煙例では，無効例で有効例と比べ有意の亢進が見られたが，非喫煙例では関連は見られなかった．長期間の喫煙は気道過敏性や白血球と LTB4 産生を亢進させ，その結果として温泉療法の臨床効果に影響を与える可能性が高いことが示唆された．
年齢および発症年齢と温泉効果の関係について
岡山の研究グループが気管支喘息の温泉療法に関する論文に多く報告されている．谷崎ら 52）53）54）は気管支喘息患者に対し，前述した複合温泉療法を実施した．若年型，アトピー型で気管支攣縮が強い場合は温泉療法の効果は期待出来ないが，中高年者および中高年発症型，非アトピー型で過分泌，細気管支閉塞を伴う症例では有効性が極めて高かった．また，気管支喘息症例の気道過敏性と年齢および発症年齢との関連のもとに温泉療法の効果が評価された．温泉療法では，年齢が高くなるほどその有効率が高くなった 55）．
気道過敏性は，年齢が高くなるほど低下する傾向が見られ，温泉療法の臨床効果は，気道過敏性が強くなるにつれて低下する傾向が見られた 56）．発症年齢別では，
30 歳以降の発症症例に温泉療法はより有効であった 57）．これらの結果から，気管支喘息に対する温泉療法は，臨床病型，年齢や発症年齢 58）によりその効果は異なることがわかった．
気管支喘息患者に対し温泉効果の改善指標と年齢との関係も検討されている．気管支喘息患者の1 日喀痰量について，過分泌を示さない症例（1日喀痰量 49ml 以下）には，温泉療法により喀痰量の有意の減少が観察された．この場合，60 歳以上の症例に比べ，59 歳以下の症例はその減少は有意に高度であった 59）．また，ステロイド依存性重症難治性喘息患者において複合温泉療法の前後での血清コルチゾール値の変化を検討された．49 歳以下の患者では，温泉療法による血清
コルチゾール値の改善が大きいと考えられた 60）．
肺機能指標については，温泉療法による努力肺活量（FVC）の有意の増加は，50-69 歳の年齢層で観察されたが，それ以下の年齢層（49 歳以下）
及びそれ以上の年齢層（70 歳以上）では有意の増加はなかった．温泉療法後の 1 秒量（FEV1.0）の改善は，全般的に低く，60-69 歳の年齢層においてのみ有意の改善が観察された 61）．
岡本ら 62）は腰痛症患者 12 例を対象に温泉療法の臨床効果について検討し，65 歳未満の症例，80 日以上の入院の症例において，改善指数，改善率がより高い傾向がみられた．慢性関節リウマチ患者 6 例には，年齢で 75 歳未満に
お い て MHAQ（modified health assessment
questionnaire）に有意な改善傾向がみられたたが，罹患年数（15 年以上 ,15 年未満）と関係がな
かった 63）．しかし，この二つ研究は，いずれも
例数は少なかった．
振動障害患者の 142 症例に対し，6 週間にわたり温泉浴に併せ物理療法と運動療法を行った．その結果，「手指のしびれ」，「肘のいたみ」，「手の− 103 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

冷感」の改善率は 60 ～ 70%であり，特に，「手指のしびれ」は高年群で冬期治療群に改善率が高かったが，皮膚温回復率は若・中年群で良好であった．しかし，末梢神経と末梢運動機能検査では不変例が多かった 64）．
王ら 65）と松野ら 66）は和倉温泉，中宮温泉，下呂温泉への入浴（41℃，夜の 20 分 1 ～ 2 回，翌
朝 20 分 1 回）が免疫系にどのように影響を与えるかを調べた．温泉浴は末梢血中の白血球総数，
顆粒球数とリンパ球数およびリンパ球サブセットに調節的な影響を及ぼした．この作用は 35 歳以
下の年齢層と 36 歳以上の年齢層では異なる特徴を示した．すなわち，36 歳以上の中高年者では入浴前の低いレベルから各細胞は増加した．
一方，
35 歳以下の若年者においては，白血球数は入浴前の平均より高いレベルから減少した．温泉浴によって細胞数が少ない人は増加し，多い人は減少
し一定の値に集束するようになった．入浴後のリンパ球サブセットに関して，若年者の CD8+，
CD16+，CD19+ 細胞は顕著に増加したが，中高年者の CD19+ 細胞は顕著に減少した．また，細胞構成比をみたところ，温泉浴によって，36 歳
以上の中高年者の CD4+/CD8+ 細胞の比が増加
したが，35 歳以下の若年者ではその比が減少した．即ち，温泉浴は中高年者生体の適応免疫を高めることが示された．入浴後 CD16+/CD57+ 細胞の割合は 36 歳以上および 35 歳以下のいずれの被験者においても増加し，温泉浴が NK 細胞を活性化することが示された．短期入浴では，温泉浴の前日 15 時と翌日 15 時の静脈血で，白血球亜型は，35 歳を境界として若年層は減少的調
整を又，加齢層は増加的な調節を受けていた．又，CD8 を除く全ての CD 陽性細胞も年齢と細胞数増減率の間に正の相関を示した 67）．
我々は，富山県 J 町の住民基本台帳から無作為抽出した 40 歳以上の町民約 6000 名を対象にした大規模な調査をし，60 歳以上では温泉利用有
り群が無し群に比べて骨折の既往率が有意に低かった 68）．また，60 歳以上の女性では，休養のた
め温浴施設に滞在した群の健康状態は，非滞在群に比べて良好であることが示唆された 69）．

多数ある地域においては，これらの温泉と健康増進に関する論文を紹介することが，温泉を中心とする地域おこしのみならず，健康増進の一助となる有用な資料となったと考える．
さらに今後は，各地の温泉ブームやそれに付随した美容，保養・休養などを含めたさまざまな試行もみられたヘルスツーリズムに関しての概念がまだ未成熟であることから，ヘルスツーリズムに関しての調査・開発・整備等が期待される．
参考文献
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9）秋葉徹，久保田一雄，倉林均，他．草津温泉における旅行客の内科的急性疾患の検討，群馬医学，66 号，p.243-244，1997．
10）前掲，文献 8）

６．まとめ
以上の文献の紹介からわかるように，温泉の利用が健康増進に寄与している事が包括的に示唆されたと考えられた．
また，石川県のように温泉地が地場産業として

11）田村耕成，久保田一雄，倉林均，他．温泉浴後に発症した急性心筋梗塞ならびに脳梗塞の検討，群馬
医学，64 号，p.41-45，1996．
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リドと人工炭酸泉の併用入浴剤によるオフィスワー

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− 105 −

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息における肺の過膨脹に対する温泉療法の改善作用

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39）谷崎勝朗，貴谷光，岡崎守宏，他．気管支喘息に2004．

対する温泉療法の臨床効果 ステロイド依存性重症難50）芦田耕三，光延文裕，御舩尚志，他．気腫化傾向

治性喘息（SDIA）に関する効果，日本温泉気候物理を示す気管支喘息に対する温泉療法の臨床効果，日医学会雑誌，55 巻 3 号，p.134-138，1992．

本温泉気候物理医学会雑誌，63 巻 3 号，p.113-119，40）光延文裕，貴谷光，岡崎守宏，他．気管支喘息に2000．

対する温泉療法の臨床効果（6）治療方法と換気機能

51）光延文裕，保崎泰弘，芦田耕三，他．長期喫煙歴との関連，日本温泉気候物理医学会雑誌，55 巻 4 号，を有する喘息症例に対する温泉療法の臨床効果 気

p.185-190，1992．

道過敏性，ロイコトリエン B4 および C4 産生能に41）谷崎勝朗，貴谷光，御船尚志，他．ステロイド依よる評価（Effects of Spa Therapy for Asthmatics

存性重症難治性喘息に対する温泉療法の重要性 過去

with a Long History of Cigarette Smoking，

10 年間の 181 例を対象に，
岡大三朝分院研究報，
64 号，

Evaluated by Bronchial Hyperresponsiveness andp.1-10，1993．

Generation of Leukotrienes by Leucocytes）（英文），42）矢崎勝昭，貴谷光，三船久，他．気管支喘息に対日本温泉気候物理医学会雑誌，68 巻 2 号，p.83-91，

する最近 10 年間の温泉療法の年次推移 329 例を対象

2005．

に，日本温泉気候物理医学会雑誌，57 巻 2 号，p.142-

52）谷崎勝朗，駒越春樹，周藤真康．慢性閉塞性肺疾

150，1994．

患の温泉療法，岡山大学温泉研究所報告，55 号，p.1-

43）横田聡，御舩尚志，光延文裕，他．気管支喘息に

6，1996．

対する温泉療法の心理学的検査による評価，アレル53）谷崎勝朗，駒越春樹，周藤真康．気管支喘息にギー，46 巻 6 号，p.511-519，1997．

対する温泉療法の臨床効果－過去 2 年間の入院症

44）上岡洋晴，岡田真平，武藤芳照，矢崎俊樹．温泉例を対象に－，岡山医学会雑誌，96 巻，p.405-410，

利用と生活・運動指導を組み合わせた総合的健康教

1984．

育の有効性に関する研究，日本温泉気候物理医学会

54） 光 延 文 裕， 御 舩 尚 志， 保 崎 泰 弘， 他． 高 齢 者

雑誌，66 巻 4 号，p.239- 248，2003．

気管支喘息における気道過敏性と温泉療法の効果

45）上岡洋晴，中村好一，矢崎俊樹，他．中高年女（Correlation between Efficacy of Spa Therapy and性を対象とした温泉入浴と生活・運動指導による

Bronchial Hyper responsiveness in Elderly Patients

総合的健康教育－ 3 ヵ月間と 6 ヵ月間介入の無作

with Asthma）（英文），
日本温泉気候物理医学会雑誌，

為化比較試験－（Effectiveness of Comprehensive

64 巻 3 号，p.155-163，2001．

Health Education Combining Hot Spa Bathing and55）光延文裕，御舩尚志，梶本和宏，他．気管支喘息

Lifestyle Education in Middle-Aged and Elderly

患者の気道過敏性に対する温泉療法の効果，日本温泉

Women: Randomized controlled trial of three- and

気候物理医学会雑誌，58 巻 4 号，p.241-248，1995．

six-month interventions）（英文），日本温泉気候物

56）谷崎勝朗，光延文裕，御舩尚志，他．高齢者気管理医学会雑誌，67 巻 4 号 p.202- 214，2004．

支喘息における気道過敏性と温泉療法（Spa therapy46）上岡洋晴，岡田真平，高橋亮輔，他．地域在宅高and bronchial hyper responsiveness in elderly

齢者に対する転倒予防事業の取り組み－比較的元気

patients with asthma）（英文），岡大三朝分院研究報な中高年女性を対象とした温泉入浴と生活・運動指告，71 号，p.10-18，2000．

導による介護予防の効果－，Osteoporosis Japan，

57）谷崎勝朗，貴谷光，岡崎守宏，他．気管支喘息に

14 巻 1 号，p.76-77，2006．

対する温泉療法の臨床効果（1）臨床病型と年齢との47）上馬場和夫，許鳳浩，矢崎俊樹，上岡洋晴．総合的関連，日本温泉気候物理医学会雑，55 巻 2 号，p.77-

な温泉療法の健康増進効果に関する検討，日本温泉

81，1992．

気候物理医学会雑誌，69 巻 2 号，p.128-138，2006．

58）横田聡，御舩尚志，光延文裕，他．気管支喘息患48）大塚吉則．常識のエビデンス－温泉を科学する－，者気道における病理生理学的変化に関する温泉療法− 106 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010の作用機序－気管支攣縮型の温泉治療有効例と無効報，11 巻，p.23-34，1985．

例との比較－，日本温泉気候物理医学会雑誌，59 巻65）王秀霞，北田仁彦，松井健一郎，他．短期温泉浴

4 号，p.243-250，1996．

と末梢血液中免疫担当細胞への影響－量的変動－，

59）光延文裕，貴谷光，御船尚志，他．気管支喘息に

日本温泉気候物理医学会雑誌，62 巻 3 号，p.129-134，

対する温泉療法の臨床効果－過分泌型喘息に対する1999．

効果－，日本温泉気候物理医学会雑誌，56 巻 4 号，

66）松野栄雄，王秀霞，宛文涵，他．短期温泉浴とp.203-210，1993．

末梢血液中免疫担当細胞への影響－質的検討－，日60）御舩尚志，光延文裕，保崎泰弘，他．ステロイド

本温泉気候物理医学会雑誌，62 巻 3 号，p.135-140，

依存性重症難治性喘息患者の副腎皮質機能に対する1999．

温泉療法の効果の検討－臨床病型，年齢，臨床効果

67）北田仁彦，宛文涵，松井恒二郎，他．短期温泉浴との関連－，日本温泉気候物理医学会雑誌，59 巻 3 号，による末梢白血球亜群の量的変動と分布率別調節－

p.133-140，1996．

対照実験を併設して－，日本温泉気候物理医学会雑61）光延文裕，御舩尚志，保崎泰弘，他．低肺機能喘誌，63 巻 1 号，p.151-164，2000．

息患者に対する温泉療法の効果－臨床病型，年齢及68）鏡森定信，松原勇，中谷芳美，他．温泉利用とび気道炎症細胞との関連－，日本温泉気候物理医学

WHO 生活の質－温泉利用の健康影響に対する交絡会雑誌，60 巻 3 号，p.125-132，1997．

要因としての検討－，日本温泉気候物理医学会雑誌，62）岡本誠，芦田耕三，山本和彦，他．腰痛症に対す

67 巻 2 号，p.71-78，2004．

る温泉療法の効果，岡大三朝分院研究報告，68 号，

69）松原勇，鏡森定信．休養目的での温浴施設滞在とp.51-58，1997．

健康状態との関係の統計的研究－多重ロジスティッ

63）吉尾慶子，田熊正栄，能見真由美，他．慢性関節

クモデルを用いた分析－，石川看護雑誌，3 巻 2 号，リウマチ患者の温泉治療効果に関する要因の分析，

p.45-50，2006．

岡大三朝分院研究報告，70 号，p.73-78，1999．
64）内海寿彦，阿岸祐幸．登別厚生年金病院における（受付：2009 年 9 月 17 日，受理：2010 年 2 月 22 日）

振動障害患者の温泉療法について，厚生年金病院年

Comprehensive Studies on the Total Health Promotion that used the Spa.
- Review of Papers Recent 25 Years in Japan -Isamu MATSUBARA
Abstract
The rest that utilized a hot-spring cure and the making of medical treatment ground are pushedforward the people, and regain the health of mind and body. A climate, stimulation of the hot spring
had considerable reaction in the central nervous system, an autonomic nervous system, endocrine
system, immune system.
So, the author searched and read a lot of papers on the total health promotion used the spa andaimed at examining an effects of the spa comprehensively. It was suggested that the spa had manyeffects on the total health promotion.
Keywords： Total health promotion, Spa cure, Spa use, Review− 107 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

特別報告

ドイツ語圏における死生観研究における予備調査Ⅱ
浅見

１．用 務 地（旅行期間）
ドイツ連邦共和国（平成 21 年 10 月 5 日～ 15 日）
２．用 務 先ライプチッヒ大学東アジア研究所（Ostasianisches
Institut, Universität Leipzig）
カ ッ セ ル・ 埋 葬 文 化 博 物 館（Museum für
Sepulkralkultur Kassel）
ハイデルベルク大学神学部実践神学ゼミナール（Praktisch-Theologisches Seminar, Universität
Heidelberg）
３．出張目的
今回の研究出張は昨年度の継続調査であり，死生観とケアの研究，特に日独における死生観とケアの比較文化的な研究の予備調査である．調査・視察の具体的対象は①悲哀に関する哲学的理解，②ドイツにおける埋葬文化，③ドイツ語圏における医療的な魂のケア（Seelsorge）の現状，の３
表１

旅行日程

月

日

行

洋１
点であり，出張旅費は科学研究費補助金「現代日本における高齢者の死生観とケア・ニーズに関する研究」基盤研究（Ｂ），課題番号 16320012 から支出した．
４．研究旅行の内容
４．
１ 悲哀に関する哲学的理解
最初に訪ねたライプチッヒ大学東アジア研究所教授の小林敏明氏は哲学および精神病理学が専門である．
『精神病理からみる現代思想』『西田幾多
郎―他性の文体』『西田幾多郎の憂鬱』『廣松渉―
近代の超克』『憂鬱な国／憂鬱な暴力』など，現代日本を精神病理学の立場から読み解くと同時に，ユニークな西田哲学の研究書を公刊しておられる．
『Melancholie und Zeit（メランコリーと時間）』，『西田幾多郎の憂鬱』ではメランコリー
をキーワードとして西田の哲学と人物像を卓抜な筆致で描いておられる．私自身は『二人称の死－
西田・大拙・西谷の思想をめぐって－』で悲哀を程

宿泊地

10 月５日（月）移動日：金沢→関西空港

関西空港

10 月６日（火）移動日：関西空港→ Frankfurt

Frannkfurt

10 月７日（水）Frankfurt → Leipzig

Leipzig

10 月８日（木）Ostasianisches Institut, Universität Leipzig

Leipzig

10 月９日（金）Leipzig → Kassel
Museum für Sepulkralkultur Kassel

Kassel10 月 10 日（土） Kassel → Frankfurt

Frankufurt

10 月 11 日（日） Frankfurt → Heidelber ｇ

Heidelber ｇ

10 月 12 日（月） Praktisch-Theologisches Seminar der Universität Heidelberg

Heidelber ｇ

10 月 13 日（火） Praktisch-Theologisches Seminar der Universität Heidelberg Heidelberg→ Frankfurt

Frankfurt

10 月 14 日（水） Frankfurt →関西空港（10/15 着）

機中

10 月 15 日（水） 移動日：関空→金沢１

石川県立看護大学− 109 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

テーマとして以来，グリーフ（悲哀）ケアに関心を持ち続けてきた．Sigmund Freud は「Trauer
und Melancholie（悲哀とメランコリー）」（1917）
で「悲哀（Trauer）はきまって愛する者を失ったための反応であるか，あるいは祖国，自由，理想などのような，愛する者のかわりになった抽象物の喪失にたいする反応である．これと同じ影響のもとにあって，病的な素質の疑われる人たちでは，悲哀のかわりにメランコリー（Melancholie）
が現われる」（S. Freud；Werke aus den Jahren
1913-1917, S.428-9）と記しており，この小論でのフロイトの悲哀理解がグリーフケアを考える際の原点といえる．
今回のライプチッヒ訪問の最大の目的は，小林教授に「メランコリーと悲哀の違いはどこにあるか」という問いを投げかけることであった．その答え，「キルケゴールの不安（Angust）と恐怖（Furcht）のようなものですよ」をはじめ，多くの示唆に富んだ対話をもつことができた．
その他，大学の東アジア研究所の図書館，旧東ドイツにおける民主化運動の拠点となったニコラ
イ教会，J. S. バッハが音楽監督をつとめた聖トマ
ス教会，西田『善の研究』序文にその名が登場するローゼンタールの森などを見学した．

４．2 ドイツにおける埋葬文化と死生観
Museum für Sepulkralkultur Kassel（カッセル・埋葬文化博物館）は 1992 年に開設された比較的新しい博物館で，ヘッセン州を中心にドイツ
全土の過去から現在までの幅広い埋葬文化が紹介されている．1，400 平方メートルのスペースに，
お棺，霊柩車，喪服，装飾品，墓石，記念碑など，
臨終，死，追悼などに関連した事物が展示されている．また，附設の図書館には 15 世紀から現代までの，約 16,500 点のグラフィックのコレクシ
ョン，モノグラフィー，パンフレット，印刷物，
埋葬に関する新聞記事などが収められている．
埋葬は人々の死生観，悲哀，追憶などが表出されている文化的な営みであり，死別した人々の悲哀を癒す儀礼でもある．ドイツの埋葬儀礼や死生観にはキリスト教的背景があることは言うまでもないが，古代ゲルマン的な俗信などの影響も垣間
見えた．
４．3 ド
 イツ語圏における医療的な魂のケア（Seelsorge）の現状
ハイデルベルク大学神学部の実践神学ゼミナー ル（Praktische Theologie Seminar） の 図 書館で医療的な Seelsorge，特に悲哀に関するケア（Sorge）の書籍を調査した．
Spiritual care の思想的源泉がキリスト教のSeelsorge であるという指摘は，平山正実，浜渦辰二，坂井祐円など，日本国内の精神医学や生命倫理の文献でもしばしば見出すことができる．しかし，W．Kippes のものを除くと，医療と関わる Seelsorge の内容に踏み込んだ日本語文献は希である．それに比して，ドイツの大学神学部や神学校の実践神学において Seelsorge の学びは基本的であり，神学部の卒業生には医療スタッフとして病院で「魂のケア」にたずさわっている者も少なくない．今回ハイデルベルクを訪ねたのが丁度大学の学期始めに重なったため，大学の本屋で神学生たちが使用している Seelsoge の教科書を買
うことできた．また，魂をケアする人（Seelsorger）
が書いた比較的読みやすい書籍を邦訳したいという願いも持つこともできた．
（受理：2010 年 1 月 25 日）

図１

聖トマス教会のバッハ像の前で− 110 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

Preliminary Research concerning Views on Life and Deathin the Region where German is Spoken （Ⅱ）

Hiroshi ASAMI− 111 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

特別報告

看護系国際学会参加についての報告
今磯純子１2009 年 10 月 31 日～ 11 月 5 日の間，看護系学会である 40th Biennial Convention への参加な
らびに発表のため，米国へ出張をさせて頂いた．
本学会の主催は，米国インディアナ州（Indiana,
USA）の中央部に位置する州都，インディアナポ
リス（Indianapolis）に本部のある Honor Societyof Nursing, Sigma Theta Tau International（STTI）であった（図 1）．そして今年は，本部のある都市内の Indiana Convention Center にて開催された（図 2）．
図３ 40th Biennial Convention and The Theme in 2009

図１

Sigma Theta Tau International Headquarter

図２

Indiana Convention Center

第 40 回 目 を 迎 え る 今 年 の 学 会 テ ー マ は，”I am a nurse…and I am a member of a global
nursing communityTM” であった（図 3）．今回のテーマを通し，看護職であると共に，自国のみならず国境を越えて世界各国の看護職集団のメンバ
１

石川県立看護大学

ーであることの自覚と認識を，それぞれが改めて持つことの重要性が強調されているように思われた．
今回の学会では，約 650 の演題（口頭およびポスターの両形式を含む）のエントリーがあったとのことである．その他，開催期間中，数多くの特別セッションやシンポジウムなどが実施されていた．主な参加者は，米国を中心として，欧州，アジア，アフリカなどの国々の看護職（実践者，大学教育者，研究者など）であった．
今回私は，Scientific Poster Presentations のセッションにて，”Determinants of ContinuingHome Care by Family Caregivers in Rural
Community: Qualitative Study in Japan” の演題で受理して頂いた．中山間地域に暮らす家族介護者へインタビューをさせて頂いた内容をまとめたものである．日本と同様に高齢化の進む諸外国において，在宅や施設を含め地域に暮らす療養者や家族介護者の生活継続に対する支援のあり方について考えようとする方向は同じように思えた．しかし，国の法律や制度，人々の考え方や価値観などを反映させる国の歴史や文化などの相違により，療養者や家族介護者の実情も異なり議論という前にお互い説明を要することも多々あった．海外生活経験や海外の臨床現場を目にしたことのな
い私にとって，海外文献を通してだけの勉強の限界を感じると同時に，直接対話のダイナミック性や意義を痛感するものであった．もちろん，私自身にとって，コミュニケーション手段となる英語− 113 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

力の弱さは言うまでもないが，共通するテーマに関心を持つ諸外国の看護職間でお互い同じ認識の下で議論をすることの難しさを改めて痛感した．
機関銃のように飛び交う英語の壁は私にとっては厚いものであり，もっと勉強しなければならない
ことを痛感した．
また数多くのポスターを拝見し，ポスターの提示の仕方や，効果的なプレゼンテー
ションの仕方に関する学びも大きく，貴重な経験の一つとなった．
日本人である私自身が，僅かな時間ながらも世界各国の看護職者が集う同じ一つの場に身を置
き，同じ場の空気を共有することを通し，とても刺激を受ける機会ともなった．そして，本学会テーマのキーワードともなっている ”Global” の意
味について考えさせられるものでもあった．
Global をキーワードとする今回の学会全体を通して，”Health is a global concern” ということを前提に様々なセッションが展開されていたように思われた．その内，私は ”The Nightingale
Initiative for Global Health（NIGH）: Nursing
Leadership for a Healthy World” に 参 加 し た．
2010 年は，Florence Nightingale 没後 100 年を迎える年になるという．そのことに機に，改めて Nightingale の足跡を振り返りながら，これからの看護のあり方を考えようとする目的で実施されたものであった．Nightingale は，世界のあらゆる国々に暮らす人々が健康であること（Healthy World）を目指し，看護職がリーダー
シップ（Leadership）を取って活動できるよう看護の力を高めようとした第一人者であると言われていた．そして，通信の発達や交通網の発達などにより，世界が一つの村のようになった（Global
Village）21 世紀の現在，Nightingale の教えや功績を再度認識し，人間の生活や生存に影響を及ぼす健康に関わることに看護は関与し，リーダーシップを取っていくための能力向上に向けた努力の必要性が指摘されていた．
国際的視野を持つことの重要性はどこでも唱えられていることではあるが，特に看護職としてどのようなことが必要になるのか考えさせられた．Global な視点を持つために必要なことは，”
Share pedagogy” “Increase cultural sensitivity”“Nurture mutual partnership” とも言われていた．歴史や文化や生活習慣など異なる世界中の国々を Global に捉え，理解することは実に難しいことである．しかし，様々な地域に暮らす人々，
特に健康の側面から関わる専門職であるのが看護職である以上，努力していかなければならないことであるとも感じた．そして先ずは自国のことについて理解することの重要性を感じた．
最後に，海外出張を了承して下さいました本大学の地域看護学講座の先生方をはじめ，教職員の方々へ心より深く感謝を申し上げます．
（受理：2009 年 12 月 25 日）− 114 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

Attendance at the International Nursing Conference
Junko Imaiso− 115 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

特別報告

山西医科大学における看護学会への参加報告
吉田

山西医科大学における看護学会への参加と今後の中国での産痛に関する研究の準備を行うことを目的とし，2009 年 8 月に山西省太原を訪問した．
訪問した一行は私と，兵庫医療大学，大阪医科大学，関西福祉大学，園田学園女子大学の看護教員と，助産院を開業している助産師２人の計 7 人である．北京駅から列車に乗り，約 3 時間で山西省の太原駅に到着した．列車は 2009 年 4 月から運行が開始された高速列車（新幹線）であり，以前
よりも 5 時間も短縮されたとのことである．中国の大規模な運営路線の開発が急速に進んでいることが肌で感じられた．

図１

育は約 90 年の歴史があり，また，看護に関しては，2001 年に初めて山西医科大学看護短期大学が創設され，それ以降は大学，大学院も開校され，現在では看護学士，修士も輩出している．質の高い看護教育をめざし，質の高い看護職員を育成している．我々は日本におけるリプロダクティ
ブヘルスに関する発表として「女性の生涯における Reproductive Health と看護」
「糖尿病女性の妊娠 ･ 出産・育児の支援」「性感染症予防のための婦人科受診行動 支援」「日本における産痛への援助」「開業助産師の活動（１）―育児支援―」「開業助産師の活動（2）―出産支援―」アトピー
性皮膚炎乳幼児の母親への支援」を行い，山西省
側からは「山西省の女性と子どもの医療の現状」
についての発表がなされた．約 320 人の看護関
係の方々の参加者があった．ただ，我々日本側の発表が主体となっており，中国側の発表が少ないのがやや残念であった．

太原駅前

山西医科大学のある太原は山西省の省都である．太原は古くは晋陽と呼ばれ 2500 年の歴史を持ち，現在の人口は約 350 万人である．平均海抜 800 ｍで，夏は気温が約 30℃まで上昇するが，冬季は－ 20℃度まで低下することもあり，寒暖の差が大きいところである．降水量は年間を通じて少なく乾燥している．地下資源が豊かな地であり，石炭や鉄鋼産業が盛んで重工業地帯となっており，ステンレス鋼の生産量は世界第 1 位を誇っている．近年の産業経済発展は著しいが，同時に大気汚染も深刻であり，環境改善に取り組んでいる最中であった．
山西医科大学は，附属施設として第一医院および第二医院を持ち，山西省において中心的な先進医療提供の場としての役割を担っている．医学教
１

和枝１

石川県立看護大学

図２

山西医科大学図３

看護学会発表会場− 117 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

山西医科大学附属病院のほかに，児童・女性病院を視察した．この病院は，日本の母子センターのような役割を果たしている．14 歳未満の児童および女性を対象としており，山西省全土より患者が搬送されてくる基幹病院となっている．全800 床あり，児童の入院数は年間 2500 人以上である．児童の肺炎等の呼吸器疾患は少なくなく，
気候，季節性のほかに，前述した大気汚染も大きく影響していると考えられた．近々，本病院施設は現在規模の倍にあたる 1600 床に拡張することになっているとの事であった．NICU に関しては，出生体重が 500g の新生児のケアに成功したと院長が説明された．欧米や日本等からの医療先進国
よりその技術を急速にまた確実に取り入れ医療の改善が図られている様子が伺えた．母親たちは，感染予防のため直接 NICU に入室することは禁じられていたが，NICU 室内全体が写されるカメラがあり，コンピューターを介して大きなスクリーンに映し出される．そのスクリーンを通して母
親がわが子の様子を見ることが出来るシステムとなっていた．NICU においては徹底した母児分離の感染予防管理が行われている様子であったが，
NICU における直接的な母児接触には様々な利点もあるのだが，それらの見解についてお聞きする
十分な時間がとれず，今後の情報交換での宿題となった．
分娩室には LDR（Labor-Delivery-Recovery）
bed は設置されていなかったが，基本的には，ほぼ日本と同様の状態であった．産痛に関しては，
針麻酔という方法が文化革命時には，宣伝のために使用されていたこともあったらしいが，現在は使用されていない．ほとんどが産痛緩和に関して
自然が主体となっているが，一方で硬膜外麻酔に関するパンフレットも用意されていた．

図４

図５ 山西医科大学附属病院

短期間の訪問であったので十分な情報を得るまでは届かなかったが，今後の中国での産痛とそのケアに関する研究を行うための準備として人的な繋がりをもてたことは大きな収穫であり，協力が得られることが確認された．
最後にこの訪問に関して，山西省衛生庁国際センター，山西省看護協会，山西医科大学および附属病院の方々に心から感謝申し上げます．
本視察は科学研究費補助金（基盤研究 C 吉田和枝）を受けて実施した．
（受理：2009 年 12 月 30 日）

山西医科大学附属病院分娩室風景− 118 −

石川看護雑誌 Ishikawa Journal of Nursing Vo.7, 2010

Participation in a Nursing Conferenceat Shanxi Medical University

Kazue YOSHIDA− 119 −

石川看護雑誌発行規定

（趣旨）
第１条 こ
 の規定は，石川県立看護大学研究・紀要委員会規程に基づき，石川県立看護大学研究・紀要
委員会（以下「委員会」という．）の所管事務のうち，研究活動の成果報告（学術雑誌（以下「本誌」という．））に関することを定める．
（名称）
第２条 本
 誌の名称は，和文名で石川看護雑誌，英文名で Ishikawa Journal of Nursing とする．
（委員会）
第３条 本
 誌の編集，発行に関する責任は，委員会が負い，この規程に定めるもののほか本誌の編集，発行に関する事項は委員会が別に定める．
（発行）第４条 本誌は，原則として，毎年１回発行する．
２ 本誌の製版は，A4 版とする．
（投稿資格）
第５条 本
 誌に投稿できる者は，石川県立看護大学専任教員及び職員，若しくは委員会の承認を得た者とする．
２ 第１著者として投稿できる論文の数は，１人一遍とする．
（論文の内容・種類）
第６条 投稿論文の内容は，看護学の発展に寄与する学術的なものに限る．
２ 種類は総説，原著，報告（事例報告，教育報告を含む．），資料，その他とし，次の通り定義する．
総説：特定のテーマについて多面的に内外の知見を集め，当該テーマについて総合的に学問的状況を概説し，考察したもの．
原著：独創的な新たな価値・寄与がある新規性を有するもの．
報告：新規性には欠けるものの，研究成果が報告に値するもの．
資料：新規性に欠け報告として若干不十分ではあるものの，資料的な有用性を有するもの．
３ 既に他誌に公表されたもの若しくは公表予定のものは認めない．
（原稿）
第７条 原稿は，別に定める「執筆要領」に基づいて作成するものとする．
２ 投稿後の原稿は委員会の指示又は承認があった場合のほか，これを訂正してはならない．
３ 一
 遍の紙幅は，本文，概要，注釈等を含めて，文字数で 20000 字（写真，図表等は相当文字数に換算）以内とする．
（投稿手続）
第８条 投
 稿責任者は，原稿１部及び写し２部を別に定める投稿受付期間内に委員会の事務局担当へ提出する．
２ 前項の投稿受付期間を過ぎたものは，これを受理しない．
（採否）
第９条 原稿の採否は．査読を経て委員会が決定する．
２ 査
 読は一論文について２名以上とし，委員会が依頼した査読者に相応しい本学の教員若しくは外部の有識者があたる．
３ 倫
 理上問題のある研究方法をとっているもの，若しくは公表に不適切な内容を含むものは採用
しない．
（配布）
第１０条 本誌は，次に掲げるところに配布する．
（１）本学専任教員および投稿者− 121 −

（２）国立国会図書館，看護学関係の学術研究機関及び県内の医療関係機関
２ 投
 稿者のうち希望する者に対して，当該投稿部分の別刷り 30 部を無償で交付するものとし，これを越える部数は投稿者が負担するものとする．
（附則）
１ この規定は，平成 15 年 6 月 12 日から施行する．
２ 平成 16 年 3 月 11 日改訂．
３ 平成 22 年３月４日改訂．

− 122 −

「石川看護雑誌」執筆要領（論文の体裁，様式）
１．原稿は，原則として和文もしくは英文とし，表紙に論文の種類（原著，総説，報告等）を明示する．
２．A ４版で横書きを原則とし，10 ページ（400 字原稿× 50 枚相当）以内とする．英文はこれと等量とする．
３．基本的には①題目，②著者名，③概要，④キーワード，⑤前書き，⑥本論，⑦結び（あれば謝辞），⑧引用，⑨参考文献の順で構成し，続いて⑩注記，⑪付録などがあればその順で記載する．和文の場合は，最後の頁に 1）Title,2）Name,3）Abstract,4）Key words を順に英文で付記する．
４．原則として，本要領に合致するようにワードプロセッサーによってプリントアウトした原稿 3 部（2部は査読用なので著者名のないもの）とファイル（提出者名を明記）を提出する．
５．原稿のフォントは，原則として和文では「MS 明朝体」を用いる．また 1 ページは，和文横書きでは上 32mm，下 23mm，左右 25mm ずつの余白を空け，題目，著者名，概要，キーワードは 44 字× 47 行の１段組とし，本文は 22 字× 47 行の 2 段（段間３字）とする．
本文の文字の大きさ（級数）は，10 ポイントで印字する．算用数字は原則半角とする．
英 文原稿のフォントは「Century 体」（又はこれに類似したもの）を用い，原則として印刷はシン
グルスペースで１段になる．その他は和文の書式に準じるものとする．
６．横書きにおいて用いる句読点は，全角の「，」及び「．」とする．
７．本文，図・表・写真とも 160mm × 242mm の枠内に必ず収めること．
（題目と著者名）
１．題目と著者名については，①題目，②著者名の順にそれぞれ 1 行空けて記述する．
２．題目は，級数を 16 ポイントとし，左右中央に位置するように印字する．和文題目のフォントは「ゴシック体（太字）」とし，英文題目のフォントは「Century 体（太字）」とし，単語は原則大文字はじまりとする．
３．和文著者名は，級数を 14 ポイントとし，左右中央，「MS 明朝体（太字）」で印字する．英文著者名は，
級数を 14 ポイントとし，「Century 体（太字）」で名，姓の順序，姓はすべて大文字とする．著者
名の所属を著者名の右肩に全角の数字によって脚注表示する．
４．脚注に示す著者の所属は，級数を 8 ポイントとし，第 1 ページの下段に本文から 1 行空けてライン
を中央まで引き，その下に印字する．その際枠からはみ出さないよう注意する．
（概要・キーワード）
１．著者名の次に和文の場合は 400 字以内の和文概要，和語のキーワード 5 つ以内，英文の場合は 250
語以内の英文概要と英語のキーワード 5 つ以内を記載する．ただし，和文では，最後の頁に英文
概 250 語以内と英語のキーワード 5 つ以内を掲載する．なお，概要，キーワードは，級数を 8.5
ポイントとし，左右の枠から 3.5 字空き左右中央に印字する．また，「キーワード」あるいは Key
words は，太字で強調する．
２．著者名と概要との間は，行間が 1 行空きになるように印字する．
３．キーワードは，概要の下に一行空けて印字する．キーワードの下は，1 行空きとする．
（本文）
１．章の見出しは，級数を 10 ポイントとし，１．はじめに，２．方法，…のように全角算用数字を付し，左右中央に「ゴシック体（太字）」で印字する．ただし，謝辞，参考文献・注記・付録には算用数
字を付けないものとする .
２．節の小見出しの級数は，本文と同じく 10 ポイントとし，左端から１．１，１．２…のように全角算用数字を付し，ゴシック体で印字する．
３．項の見出しは，
級数を 10 ポイントとし，左端から全角明朝体で（１），（２）…のように付して印字する．
４．和文において改行する場合は，文頭を 1 字下げる．英文では文頭を 2 字下げる．
（図・表・写真）
１．いずれも単独で意味が十分通じるようにまとめ，それぞれできる限り簡潔なキャプション（説明文）を本文と同じ文体で付す．
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２．図・表は，原稿ではそれぞれ順序に従い本文の後に配置する．本文余白に挿入箇所を青で記入する．
原図と異なる刷り上がり大きさを希望するときは明確に指定する．図・表中の文字の級数は 8 ポイ
ント以上，表中の文字は明朝で印字する．
３．写真は，図の番号に含める．印画紙にプリントしたもの又は同等の画質にてプリントアウトしたものを別紙に貼付し，紙に著者名と番号を明記する．説明文は 2 の順序に含め本文の後におく．
４．図（以下写真を含む）の番号・タイトルは図の下に，表の番号・タイトルは上に，それぞれ左詰で記入し，級数は 9 ポイントで印字する．
５．呼称は，それぞれ図１，図２…，表１，表２…とし，章ごとに番号を分けずに通し番号とする．
６．挿入した図・表の大きさを記述部分の字数に換算して，総頁（10 頁）を超えないようにする．
７．原則として印刷は全て白黒写真製版で行い，図，表はすべてモノクロに限る．
（数式等）
１．極力簡単にまとめる．
２．式は 3 字空けてから書き出す．
３．式番号は，式の最後に右寄せにして記す．
（記号）
１．できる限り一般的なものを用い，最初に記した箇所でその定義を明らかにする．
２．まぎらわしいもの（大文字・小文字が同形のものや異字間で形が似通っているものなど）は，その区別を明瞭にする．特に，下付け又は上付けにすべきものは，はっきり示すこと．
３．ドイツ語，フランス語等の特殊文字はそのまま使用してよいが，ギリシア文字，アラビア文字等は可能な範囲でアルファベット化する．
（引用文献）
１．引用，参考文献は，級数を 9 ポイントとする．
２．引用又は参考とした文献名は，使用順に番号を振り，結論（あれば謝辞）の後に引用又は参考文献
として番号順にまとめて掲げる．番号は半角とし，後ろを 1 字空ける．
３．文献番号は，本文中又は引用した図・表のキャプションの最後に上付き半角数字で 1），2），3），…のように明記しておく．同一文献の同一ページは同一番号とする．
４．記載方法は，原則として以下のような形式とする．発行年は西暦とする．著者が複数の場合，和文，
欧文ともに著者名の連記は 3 名までとし，最後尾に他○名とか，et al. などを付記する．
１）単行本の場合著（編）者名：書名．発行所名，（欧文には発行地），引用最初頁－最後頁，発行年．の順．
和文例）石川一郎：生と死の現在．学文堂，23-28，2003．
欧文例）Hockney, R. W. and Eastwood, J. W. : Computer Simulation Using Particles. McGraw
International Book Co., Oxford, 21-28,1981．
（書名単語は原則大文字はじまりとする）

２）論文等の場合
著者名：論文名．雑誌名，巻号数，最初頁－最後頁，発行年．の順とする．
和文例）石川一二三：訪問看護における医師と看護師の連携について．訪問看護展望，20（3），2118，1978．
欧文例 ）Akerman, M., Smith, J., Hopper, J.D., et al.: Sensitivity and specific of the fineaspiration cytology. Acta Cytol.34,21-56,1990.（単語は雑誌題名では原則大文字はじまり，英文論文題名では筆頭以外小文字はじまりとする）

３）単行本の一部をなす論文等の場合
著者名：論文名．単行本編者名：書名．発行所名，（欧文では発行地名），最初頁－最終頁，発行年．の順とする．
和文例）杉本陽子：乳幼児期の健康．後閑容子，蝦名美智子，大西和子編：健康科学概論．ヌーヴェルヒロカワ，70-77，2004．
欧文例 ）Grabiner, M.D.: Locomotion in healthy older adults. Allard, P., Cappozzo, A.,
Lundberg, A.
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et al. eds.: Three-dimensional Analysis of Human Locomotion. John Wiley & Sons, Chichester,363-373, 1997.（書名単語は原則大文字はじまり）（著作権）
１．著作物の著作権は本誌に採用された時点から石川県立看護大学（以下「本大学」という）に帰属する．
著者本人を除き本大学の許可なしにいかなる形式においても本誌の一部を複製することはできない．
２．本大学はこれら著作物の全部または一部，ならびに翻訳，翻案，データベース化等の二次的著作物
を，本大学のホームページ，本大学が認めたネットワーク媒体，その他の媒体において複製，出版（電子出版を含む），頒布ができる．
（附則）
１．この要領は，平成 15 年 8 月 1 日から施行する．
２．平成 16 年 3 月 18 日改訂．
３．平成 20 年 9 月 4 日改訂．
４．平成 21 年６月 29 日改訂．
５．平成 22 年３月４日改訂．

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編集後記
石川看護雑誌第７巻を発行し皆様に届けることができましたことを嬉しく思います．
ここ数年は大学院生や卒業生からの投稿も見られ，自分が行った研究をまとめていくという姿勢が徐々に定着してきているようでその傾向が続くことを今後も期待したいと思います．
また昨年度に引き続き特別報告として海外での調査や学会報告を掲載しました．多数の読者が興味深く感じて読んでいただけるのではないかと思います．
また石川看護雑誌もその発行の歴史とともに規定の見直しが必要になってまいりました．
今回，石川看護雑誌発行規定の論文の種類の定義を明確にするととともに，執筆要領の論文の体裁，様式の部分を訂正しました．投稿される方々のご協力を得ながら編集作業が迅速に進めていくことができるものと期待しています．
平成 21 年度石川看護雑誌編集委員会（武山・谷本・油野・西村・浅見）が本巻の編集作業を担当しました．また長田図書館主任専門員にもご助力をお願いしました．
最後になりましたが，編集作業を進めるにあたり，学内，学外を問わずたいへん多くの先生方に査読をお願いし快くご協力いただきましたことを感謝したいと思います．
石川看護雑誌第７巻編集委員長 武山 雅志− 127 −

石川看護雑誌
第７巻

ISSN 1349-0664

２０１０年３月

編集：石川県立看護大学 研究・紀要委員会
発行：石川県立看護大学〒 929-1212 石川県かほく市中沼ツ 7-1
Tel.076-281-8300
Fax．076-281-8319
Home page: http://www.ishikawa-nu.ac.jp/
印刷：鵜川印刷株式会社
Ishikawa Journal of Nursing
Volume 7

ISSN 1349-0664

March 2010
Edited by committee of Reseach, Ishikawa Prefectural
Nursing university
Published by Ishikawa Prefectural nursing university
Tsu 7-1, Nakanuma, Kahoku City, Ishikawa 929-1212,
Japan
Printed by Ugawa Printing Co.,Ltd.
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石 川 看 護 雑 誌

Ishikawa Journal of Nursing
Vol.７ ■ 2010

Ishikawa Prefectural Nursing University