コミュニティーcommunity
菊池理夫（政治理論）
KIKUCHI, Masao（Political Theory)

はじめに
本では、現在でも個人が「コミュニティー（共同体）」から自由になることは進歩であるという近代主義的発想が支配的であり、コミュニティー（伝統的共同体）からアソシエーション（人為的社会）への進歩という進歩史観を説くものが多い。そのため、ハーバード白熱教室のブームに関わらず、マイケル・サンデルの政治思想であるコミュニタリ
アニズムは、伝統的・保守的な「コミュニティー」を重視するものとして否定的に評価されることが多い。
また西洋の「コミュニティー」に比べて、日本の「共同体」は閉鎖的であり、権威主義的であるとする者も多い。しかし、日本の共同体がもっぱら否定的な意味しかないことが間違いであることは、幕末から明治初期に日本を訪れた西洋人の証言や福澤諭吉や柳田国男の証言、さらに近年の歴史学の研究からわかる。
もともと、英米では「コミュニティー」と「アソシエーション」という言葉を区別せず、伝統的なものを含めたコミュニティーの重要性を説く方がむしろ多い。また、欧米や日本の人類学では、狩猟採集社会のコミュニティーを評価する動きがあり、日本の考古学でも、狩猟採集の縄文社会が高く評価されている。さらに近年では伝統的なコミュニティーこそが市場（万能）主義であるネオリベラリズムのグローバル支配に抵抗するものであるという主張がある。
こうした状況を踏まえて、ここでは日本の学問的通念とは異なる観点から「コミュニティー」について説明する。それは伝統的なコミュニティー（共同体）も含めた普遍的な価値としてコミュニティーに注目する必要があるからである。

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原コミュニティー
人間は集団生活をする動物であり、他者と共存してきたことは現代の脳科学や動物心理学、人類学などで明らかにされている。国家形成以前の集団生活をする場所が原コミュニティーである。日本を含めて現在の人類学は、農耕以前の狩猟採集社会で、協働で狩猟採集し、食事をする相互扶助のコミュニティーが形成されていることを評価するのが一般的である。
人類学者ピエール・クリストルによれば、アメリカ・インディアンの狩猟採集社会は、リーダーがいたとしても、強制権力は存在せず、平等な社会であり、そのような社会を破壊することになる国家を意図的に形成しなかった。クリストルはこのような「社会」に対して、英語のコミュニティーにあたるフランス語、コミュノテ（communautė）という言葉を使っている。彼によれば、コミュニティーは閉鎖的なものではなく、「初めから、コミュニティーは外部へ、他のコミュニティーへ向けて開かれている」。日本の狩猟採集社
会の縄文人は、後の弥生人のように戦争をせず、階級制も作らず、他の縄文社会と交流があり、三内丸山遺跡の場合は 1500 年ほど定着した「豊かな」原コミュニティーを形成していたことが現在明らかにされている (1) 。
興味深いことに、ネオリベラリズムの元祖というべきフリードリッヒ・ハイエクの晩年の草稿では、個人の欲望から生じる個人の自由と、「連帯と利他主義の本能」に依存する小さな集団社会が対立したが、このような社会から現在の経済的に繫栄する社会に進化するためには、「善き本能」を抑圧する必要があると述べられている。つまりハイエクは、人間が本来、利他的であり、お互いに助け合う小さな集団（コミュニティー）を形成していたことは認め、そのような本能に逆らって、個人の欲望が満たされる「自由主義ユートピア」を主張するのである。
ネオリベラリズムを厳しく批判するカナダのジャーナリスト、ナオミ・クラインは、富裕層が気候変動を利用した「ショック・ドクトリン」によって「資源の略奪と弾圧の嵐」を進めているが、これに対抗する最後の希望として、「力を行使する主体を企業からコミュニティーへと転換する」必要があるという。実際にリゾート開発に抵抗するタイの「モーケン族」の伝統的コミュニティーがネオリベラリズムに対抗する最後の砦とされている。多国籍企業に抗する伝統的コミュニティーは国家に抗する「原コミュニティー」の延長上にある。

コミュニティーとアソシエーション
ドイツの社会学者Ｆ・テンニエスの『ゲマインシャフトとゲゼルシャフト』（1887）の英訳は『コミュニティーとアソエーション』である。コミュニティーからアソシエーショ
2ンへ変化を進歩とする見方が英米にもある。だが、英米では両者を敢然と区別することは一般的ではなく、アソシエーションがコミュニティーの一部として語られることも多い。
イギリスの社会学者マッキーヴァー『コミュニティー』は、たしかに地域性と共同感情を基礎とする「コミュニティー」と共通の関心・利益によって人為的に結びつく「アソシエーション」を区別する。しかし、前者から後者への歴史的発展も、前者と後者の対立もいわず、むしろコミュニティーは、国家のようなアソシエーションの「母体」となる「包括的」な概念であるとしている。
ドイツではゲマインシャフトからゲゼルシャフトへは歴史的進歩とする見方もあるが、前者の方がむしろ重要であり、近代以後もゲマインシャフト的なものが必要であることも指摘されている。この点ではテンニエスに影響を与えたヘーゲルやマルクスもゲマインシャフト的なものの評価は同様である。フランスでは「コミュノテ」は伝統的な共同体にも、現在の社会にも使われる言葉であり、日本で革命的な共同体の意味でもっぱら使われる「コミューン（commune)」という言葉はもともと行政単位の意味であり、革命的な意味はあとから派生したものである。いずれの言葉も、伝統的なものと近代的なものとを区別しないで使われる言葉である。

現代コミュニタリアンとコミュニティー
サンデルの「道徳性とリベラルの理想――個人の権利は共通善を裏切らなければならないのか」(1984) という論説は、現代コミュニタリアニズムの政治宣言であり、英米の哲学や社会科学での大論争「リベラル・コミュニタリアン論争」に火をつけたものである。
サンデルは、コミュニタリアニズムを「共通善の政治学」と呼び、アメリカのリベラルが重視する福祉国家（官僚制国家）や個人の自由を強調するリバタリアンが重視する企業経済に対して、コミュニタリアンが重視するのは「中間的なコミュニティー」であると主張する。この中間的なコミュニティーは、彼のあげている政策の例から見れば、住民参加が直接可能な比較的小規模な地域コミュニティーである (2) 。サンデルのいうコミュニティーは、その成員が私的な利益や個人的善の実現をめざすものではなく、共通の利益や共通の価値のような「共通善」の実現を熟議してめざす自治的なものである。そのようなコミュニティーはアメリカでは「タウン・ミーティング」のような直接民主主義の伝統にある。サンデルに影響を与えたアラスディア・マッキンタイアにとっては、民主的で熟議して共通善を求める「ローカル・コミュニティー」は近代以前からアメリカだけでなく、普遍的に存在するものである。
日本の伝統的なローカル・コミュニティーも近代主義が批判するようなもっぱら権威主義的なものではなく、マッキンタイアのいうような自治的なものである。幕末から明治の初めに日本に来た西洋人の多くは日本の庶民が自治的なコミュニティーを形成し、当時の3西洋人よりも自由で平等な暮らしを送っていることを伝えている。例えば、有名なシーボルト事件の息子で、父とともに 1859 年日本に来たＡ・ｖ・ジーボルトは、「講」のような「農民の相互扶助」があり、村には奉行所の役人がおらず、日本の農民は西洋の農民よりましな生活を送っているという。
このような農村の自治を実際に知っていた福沢諭吉も、大日本帝国憲法ができ、議会政治が開始されようとするときに、日本の政治は「東洋風の専制」ではなく、江戸時代の五人組は通説では相互監視制度であったとみなされているが、他面では「相互扶助の制度」であり、裁判も村役人が行い、苛酷なものではなく、「地方自治は古来日本固有の制度であり、国民のこれに慣れたること久し」と評価した。
このような民衆の自治的コミュニティーはむしろ明治の近代化によって失われたのである。柳田國男によれば、「平和の百姓一揆」という、平等で「共同の幸福」の実現をめざす団結様式が江戸時代の中部以西の農村に存在していたが、士族出身の官吏からなる明治政府は、このような農民の「共同団結の自治力」を理解せず、衰弱させたと批判する。

おわりに近年の翻訳書では、「コミュニティー」という言葉に価値判断をいれず、「共同体」という訳す場合も多いが、最近でも伝統的な共同体ではないという思い込みから、「社会」という訳語を当てたものもある。一般的には日本の伝統的「共同体」と西洋の近代的「コミュニティー」というように言葉を使い分けすることも多い。しかし、近代以前の日本の伝統的コミュニティーに関しては、現在の歴史学ではむしろ福澤の見方が正しいことが認められ、中世から近世にかけて、日本のコミュニティーの自治が継続されてたとする研究が進んでいる。日本の伝統的コミュニティーの自治が失われていくのは、明治の近代化以後、とりわけ 1940 年の総動員体制によって町内会・部落会が全国統一化された以後である。その点で日本の伝統的コミュニティーがもっぱら国家に従属したものとして捉えることも一面的な見方である。
注(1) この点では、菊池理夫「日本のユートピア ― 縄文から人新世まで」『ユートピアのアクチュアリティ ― 政治的想像力の復権』、菊池理夫・有賀誠・田上孝一編著、晃洋書
房、2022 年参照。
(2) マイケル・サンデル「日本語版付論道徳性とリベラルの理想」『リベラリズムと正義の限界』原著第二版、菊池理夫訳、勁草書房、2010 年参照。
参考文献

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菊池理夫（2011）『共通善の政治学 ― コミュニティをめぐる政治思想』、勁草書房
クライン, ナオミ（2011）『ショック・ドクトリン ― 惨事便乗型資本主義の正体を暴く』（上）（下）、福島幸子・村上由美子訳、岩波書店
クライン, ナオミ（2017）『これがすべてを変える ― 資本主義 vs. 気候変動』、幾島幸子・荒井雅子訳、岩波書店
クリストル, ピエール（1987）『国家に抗する社会 ― 政治人類学研究』、渡辺公三訳、白馬書房
テンニエス, フェルドナンド（1957）『ゲマインシャフトとゲゼルシャフト ― 純粋社会学の基本概念』（上）（下）、杉之原寿一訳、岩波書店
ハイエク, フリードリヒ（2019）『致命的な思いあがり』（『ハイエク全集第Ⅱ期１』）、渡辺幹雄訳、春秋社
福澤諭吉「国会の前途」（1890）『福澤諭吉全集』第 6 巻、岩波書店、1959 年
マッキーヴァー, ロバート（2006）『コミュニティ ― 社会学的研究：社会生活の性質と基本法則に関する一試論』、中久郎・松本通晴監訳
マッキンタイア, アラスデア（2018）『依存的な理性的動物 ― ヒトはなぜ道徳が必要か』、法政大学出版局
柳田國男（1990）「明治大正史世相篇」『柳田國男全集 26』、筑摩書房

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