特集「がん統計データおよびその解析」［研究ノート］

統計数理（2011）
第 59 巻 第 2 号 193–203
c 2011 統計数理研究所


日本におけるがん罹患率の動向（1975–2005）
1

2

邱 冬梅 ・加茂 憲一 ・坂本 なほ子

1（受付 2011 年 1 月 17 日；改訂 5 月 23 日；採択 5 月 30 日）

要旨

地域がん登録全国推計値のデータに基づき，Joinpoint 回帰（折れ線回帰）により 1975 年 ∼ 2005
年まで日本の全がん及び部位別がんの年齢調整罹患率の動向を解析した．31 年間のがん年齢調
整罹患率のトレンドを解析した結果では，全がんにおいて，近年男女ともに増加していた（男
性 2000–2005 年平均年変化率：1.7％；女性 1999–2005 年平均年変化率：2.8％）．部位別では，近年増加を示した部位は男女の肺，悪性リンパ腫，男性の膀胱，女性の膵臓，乳房，子宮，卵巣，腎などであった．一方，減少を示した部位は男女の肝臓，胆嚢・胆管，男性の大腸，女性の胃であり，横ばいであった部位は男女の食道，白血病，男性の胃，膵臓，前立腺，腎など，
女性の大腸，膀胱であった．今後，がん罹患率を減らすには，禁煙や食生活の改善のような第一次予防，検診により早期発見を含む効率的ながん対策の実施は必須であり，特に胃，肺，前立腺，乳房，子宮，大腸などの罹患率が高い，あるいは増加傾向である部位に対する重点的な対策が必要である．
キーワード： がん，罹患率，トレンド，Joinpoint 回帰．
1.

はじめに

がんは日本において 1981 年より死因の第 1 位であり，その死亡者は年間 30 万人を超え，全死亡の 30％以上を占めているため，がん対策は現在重要な課題となり，エビデンスに基づいて効果的な施策を講ずる必要がある．科学的根拠に基づいたがん対策の立案及び評価を効率的に進めるためには，がんの実態及び動向を正確に把握することが極めて重要である．ある期間内の死亡率・罹患率の増減などの経時変化を検討するには，トレンドに対して部分的に直線をあてはめ，それを折れ線として繋いでいく Joinpoint 回帰（Kim et al., 2000）がよく利用される．
本研究の目的は，この Joinpoint 回帰を用いて 1975 年 ∼ 2005 年の日本の全がん及び主要部位
別のがん罹患率の動向を検討することである．
2.

資料及び方法（Matsuda et al.,
本研究は地域がん登録全国推計によるがん罹患データ（1975 年 ∼ 2005 年）
による 5 歳階級別
（0–4，5–9，. . . ，80–84，85 歳以上）の罹患数及び人口を用いた．まず昭2009）
和 60 年モデル人口を標準人口とし，直接法で性別部位別年齢調整罹患率（詳しくは稲葉・野崎，2001 を参照のこと）を算出した．疾病の分類は，罹患年に合わせた「疾病及び関連保健問題の1
2

国立成育医療研究センター研究所 成育社会医学研究部：〒157–8535 東京都世田谷区大蔵 2–10–1
札幌医科大学 医療人育成センター：〒060-8556 北海道札幌市中央区南 1 条西 17 丁目

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国際統計分類：International Statistical Classification of Diseases and Related Health Problems（ICD）に基づき，1975 年 ∼ 1994 年では第 9 回修正死因統計分類（ICD-9）で，1995 年 ∼ 2005 年では第 10 回修正死因統計分類（ICD-10）で定義した．解析した部位は全部位（C00-C96，D05-D06）
，
食道
（C15）
，胃
（C16）
，大腸
（C18-C21），肝臓（C22），胆のう・胆管（C22-C24）
，膵臓
（C25）
，肺
（C33-C34），乳房（C50，D05），子宮（C53-C55，D06）
，卵巣
（C56）
，前立腺
（C61）
，膀胱
（C67）
，
腎など
（C64-C66， C68），悪性リンパ腫（C81-C85， C96）及び白血病（C91-C95）である．
（National Cancer Institute）
地域がん「Joinpoint Regression Program」は米国国立がん研究所
登録 SEER（Surveillance Epidemiology and End Results）
プログラムにより開発された経時デー
タに対する動向分析のソフトウエアである．このソフトウエアにより実行される Joinpoint 回
帰とは，ある期間内の時系列の変動に対して，線分の組み合わせを当てはめることによって，最適な変曲点（joinpoint と呼ぶ）の数とその位置を決定し，joinpoint 間の平均年変化率（Annualを求め，統計的にトレンドを評価する手法である．この方法を用いて，Percent Change: APC）
時系列の有意な変化（増加または減少）を示した位置とその数が求まる．推定されるパラメータは joinpoint の数，位置（年）及び各線分の APC である．Joinpoint 解析では，最大 4 個までのjoinpoint が設定可能であり，joinpoint が 0 ∼ 4 個の 5 つのモデルから 1 対ずつの比較を順列で繰り返すことにより統計的に最適なモデルが選択される．さらに joinpoint 間の APC がゼロに等しいかどうかの検定を行い，年齢調整罹患率が有意に増加したか，または減少したかを，判定する（Kim et al., 2000）．
本研究において用いたモデルは，年齢調整罹患率を従属変数とし，年を説明変数とした対数線形モデルで，年齢調整罹患率の分散を無相関で誤差項の分散とした不均一分散モデルである．
今回の解析には Joinpoint Version 3.4.3（National Cancer Institute, 2010）を用いた．年齢調整
罹患率及びその標準誤差は統計ソフト SAS 9.2 を用いて算出した．
3.

結果

表 1 に男性の，表 2 に女性の 1975 年及び 2005 年部位別がんの粗罹患率・年齢調整罹患率と，1975 年 ∼ 2005 年までの部位別年齢調整罹患率の Joinpoint 回帰結果を示す．図 1 に全部位及び主要部位別年齢調整罹患率の Joinpoint 回帰のトレンドを示す．本研究では，トレンドの変化は以下の 3 パタンで記述する：
パタン 1：1990 年代まで増加傾向が続くが，その後横ばいまたは減少に転じる
パタン 2：1970 年代以降増加傾向が続く
パタン 3：1975 年以降減少傾向である
またトレンドにおける「近年」の定義は年齢調整罹患率年次推移の最終の joinpoint から 2005
年までの間とし，「直近 10 年間」は 1996 年から 2005 年の間とする．
男性では，全部位の年齢調整罹患率はパタン 2 を示し，1978 年より 1992 年まで増加し，そ（APC：1.7％）．全部位直近 10 年間の年平均増加の後横ばいとなり，2000 年以降再び増加した
率は 0.8％であった．肺，膀胱及び悪性リンパ腫の年次推移もパタン 2 を示した．但し，肺は1992 年以降，膀胱は 1980 年以降増加が緩やかになった．直近 10 年間においても肺，膀胱及び悪性リンパ腫が増加傾向にあった．肝臓及び胆のう・胆管がパタン 1 を示し，いずれも 1990
年代半ばより減少した．食道及び大腸の増加傾向は 2000 年代まで続いていたが，パタン 1 に分類できる．食道は 2000 年代以降横ばいであり，大腸は減少傾向であった．1980 年代より膵
臓が横ばいに転じ，白血病が減少傾向を示したが，いずれもパタン 1 に分類できる．但し，白血病は近年横ばいであった．前立腺及び腎などは 2003 年まで急増しつつあり，その後横ばいに転じ，パタン 1 に分類できる．直近 10 年間の結果では，大腸，前立腺，腎などは前に述べた

男性部位別がん罹患率及び Joinpoint 解析結果（1975–2005）．

女性部位別がん罹患率及び Joinpoint 解析結果（1975–2005）．

表 1.

表 2.

日本におけるがん罹患率の動向（1975–2005）

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196

図 1.

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Joinpoint 回帰による全部位及び主要部位別がん年齢調整罹患率のトレンド（1975–2005 年）．

日本におけるがん罹患率の動向（1975–2005）

図 1．
（続き）

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統計数理

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第 2 号 20111975 年 ∼ 2005 年までの分析結果と異なり，大腸は横ばい，前立腺，腎などは増加傾向にあった．直近 10 年間における前立腺の年平均増加率は最も高く， 9.3％であった．胃は，パタン 3
を示し，2002 年以降横ばいとなったが，直近 10 年間減少傾向にあった．
女性では，全部位の年齢調整罹患率はパタン 2 を示し，男性と同様に 1990 年代前半まで増加し，その後横ばいとなり，1999 年以降増加に転じた（APC ：2.8％）．直近 10 年間の増加は男性より女性の方が急であった．膵臓，肺，乳房，卵巣，腎など及び悪性リンパ腫のトレンドもパタン 2 を示し，直近 10 年間においても同様な増加傾向を示した．子宮は 1975 年より減少傾向であり，1999 年以降急な増加を示したため，パタン 2 に分類された．大腸，肝臓及び胆のう・胆管は男性と同様にパタン 1 を示した．膀胱もパタン 1 に分類でき，1980 年代から横ばいに転じた．白血病は 1975 年以降横ばいのままであったため，パタン 1 に分類された．子宮，大腸，胆のう・胆管，膀胱及び白血病の直近 10 年間のトレンドも 1975 年 ∼ 2005 年までの分
析結果と同様な傾向を示した．胃はパタン 3 の一貫した減少傾向であった．食道もパタン 3 に分類でき，1986 年まで減少傾向であったが，その後横ばいに転じた．直近 10 年間の食道のト
レンドは増加傾向にあった．
全部位のトレンドは，直近 10 年間における年平均増加率が高い性固有のがん（男性の前立腺，
女性の乳房及び子宮）を除外しての分析と，除外前のトレンドはほぼ同様であった．但し，除外後では 1990 年代前半から 2000 年前後まで微減少傾向になった．除外前に比べ，2000 年代以降の増加では，男女ともに増加の勾配は緩やかになった．また，年齢調整罹患率の男女差については，胆のう・胆管における 1980 年代後半までに一時的に男性より女性の方が高かったが，その他の部位では，すべて男性の方が高かった．
4.

考察

人口の高齢化に伴い，日本におけるがんの罹患数は男女とも 1975 年から増加し続け， 2005
年のがん罹患数は 676,075 人であり，1975 年の約 3.2 倍であった．1975 年に比較して，2005 年の年齢調整罹患率は男性では 1.5 倍，女性では 1.4 倍であった．
本研究では日本の全部位及び主要部位がん罹患率の年次推移の動向を，Joinpoint 回帰にて解析した．Joinpoint 回帰を解析に用いることによって，がん罹患率年次推移トレンドの有意な変化（増加または減少）または変化の大きさを統計的に検討することが可能となり，トレンドの有意な変化を発生した年が確認され，より明確なトレンドの全体像が提供される．全部位の年齢調整罹患率は男女ともに 1975 年から 1990 年代前半まで増加し，その後横ばいとなり，2000
年前後より再び増加傾向にあることが確認できた．近年において，全部位年齢調整罹患率の増
加は主に男性の肺，前立腺，膀胱，腎など，悪性リンパ腫，女性の膵臓，肺，乳房，子宮，卵巣，腎など，悪性リンパ腫の増加が原因であると考えられる．
本研究の結果により，がん年齢調整罹患率の年次推移の動向は，観測期間を通して同一の直線ではなく，いくつかの線分の組み合わせから成り立っていることが明らかとなった．これは環境，食生活，社会経済的な危険因子における変化と，検診により早期発見など，さまざまな
公衆衛生戦略の潜在的な効果が，実施前後で異なるからと考えられる．過去の数十年間，日本の経済発展と共に居住環境とライフスタイルは著しく変化し，日本のがん罹患率の年次推移の変動に影響したと考えられる．ここで，主要 7 部位のがんのトレンド（胃，大腸，肝臓，肺，前立腺，乳房，子宮）について考察する．
日本の胃がん罹患率及び死亡率は世界的に高いが，欧米と同様にこの数十年の間に顕著に減少した（Edwards et al., 2005; Levi et al., 2004）．その原因としては，冷蔵庫の普及に起因して食品の貯蔵及び保存がよくなったことによる生鮮食品摂取の増加（Inoue and Tsugane, 2005; Kim日本におけるがん罹患率の動向（1975–2005）199

et al., 2004; Kobayashi et al., 2002），塩漬け及び塩蔵食品摂取の減少（Inoue and Tsugane，2005;
Kim et al., 2004; Kobayashi et al., 2002）が考えられる．また，生野菜や果物の摂取の増加を含む食事の普及，ヘリコバクターピロリ感染の減少なども胃がん罹患率の減少に関与していると考えられている（Inoue and Tsugane, 2005）．老人保健法による胃がんの集団検診は 1983 年よりスタートしたが，受診率が低いため，胃がん罹患率の年次推移トレンドの変化には影響を与えていないだろう．
従来欧米で発生率が高い大腸がんでは，1970 年代から日本でも急激に増加していた．2007 年に公表された世界がん研究基金（World Cancer Research Fund）の報告書（World Cancer Research
では，肉類，加工肉，アルコールの摂Fund and American Institute for Cancer Research, 2007）
取，肥満や腹部肥満が大腸がんの確実危険因子として挙げられた．日本における大規模疫学調
査では，大腸がんのリスクファックターは「欧米型」の食事パタン（Kim et al., 2004），飲酒（Mizoue et al., 2008; Otani et al., 2003）
及び肥満（Otani et al., 2005）
で，予防因子は運動である
ことが指摘された．一方，国民栄養調査によると，1950 年代から 1970 年代半ばまで，日本人の動物性脂肪の摂取量が顕著に増加している．食生活習慣の欧米化などの変化，飲酒量の増加（Kono, 2004）また運動減少に伴う肥満が大腸がん罹患率の増加の主な原因だと考えられる．そのため，今後動物性脂肪の多量摂取を控え，野菜・果物や高繊維食を多く摂取する，節酒や定期的に運動することなどの生活習慣の改善より，大腸がんの一次予防ができると期待される．
肝がんは，C 型肝炎ウィルス（HCV）または B 型肝炎ウィルス（HBV）の持続感染と強く関連している．1995 年から 2000 年までの日本における献血者の調査では（Tanaka et al., 2004），1930
年代生まれの HCV 抗体陽性割合（3.4％）
及び 1940 年代生まれの HBV 抗体陽性割合（1.5％）が高いことが示唆された． HCV 抗体陽性割合にみられたピークは， 1931 ∼ 1935 年生まれの 45–69
歳男性及び，1931 ∼ 1940 年生まれの 50–69 歳女性肝がん罹患率の高い世帯と一致しているのに対して，HBV 抗体陽性割合では 1946 ∼ 1950 年生まれ 35–44 歳男性及び 40–44 歳女性の肝がん罹患率のピークとほぼ合致している（Tsukuma et al., 2005）．本研究で観察された日本における肝がんの罹患率の増加は（男性 1980 年代まで，女性 1990 年代まで），HCV 及び HBV の持続感染に起因することが明らかとなっている．女性より男性肝がん罹患率のピークが際立っているのは，喫煙・飲酒習慣による男性リスクの増加，あるいは男性ホルモンと関連していると考えられている（田中, 2000）．肝がんリスクを高める HCV 及び HBV 感染は深刻な社会問題となったため，これらの脅威を減らすことを目的とした国家プロジェクトが 1970 年代よりスタートした（Tsukuma et al., 2005）．1995 年からの肝がん罹患率の減少は，主に 1930 年代以降生まれのHCV 感染割合の低下による 45–69 歳男性，50–69 歳女性罹患率の減少が原因だと考えられる．
肺がんの主なリスク要因である喫煙の動向は，出生年により異なることが知られている．男性の肺がん罹患率の年次推移を生まれた年代別にみると，50–74 歳では，1930 年前後生まれでピークとなったが，以降の出生世帯では減少し，1940 年前後生まれが谷になった後，再び増加．女性では，男性ほど明らかではないものの 45–64 歳の罹患率に転じている（邱・祖父江, 2008）
は最近の出生年ほど増加傾向にある．また，1910 年までの生まれで増加した罹患率は，以降の出生年代では漸増に転じている（邱・祖父江, 2008）．こうした肺がん罹患率における出生年代
効果は，特に男性において，日本の出生年代別喫煙者割合の推移（1930 年代後半生まれで谷があるが，それ以降 1950 年代後半生まれまでは喫煙経験者割合が再度増加している（Marugame
et al., 2006））とよく合致している．1930 年前後及び 1940 年前後の出生年代効果が年を経て，1990 年代以降における肺がん罹患率の漸増を引き起こしたと推測される．女性の喫煙経験者割
合では，1930 年代生まれが低いが， 1940 年代以降の世代が増え続けている（Marugame et al.,
．日本では女性の喫煙率が男性より低いため，喫煙率の推移が肺がん罹患率の動向へ影2006）
響を及ぼす程度は，男性ほど大きくないと考えられる．肺がん罹患率における出生年代効果と

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統計数理

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喫煙経験者割合の推移は類似した挙動を示すことを踏まえると，今後の禁煙政策の推進が肺がん罹患予防の鍵となると言えよう．
日本における前立腺がんの罹患率は，欧米の男性に比べ低いが，増加のスピードは欧米諸国
より早い（Hsing et al., 2000）．前立腺がんの危険因子のうち確立されているものは，年齢，人
種，第一親等前立腺がん家族歴のみ（Signorello and Adami, 2002）
であるが，大豆製品に富む日本の伝統的な食事が前立腺がんの予防になる可能性が示唆される（Kurahashi et al., 2007）．また，診断方法 PSA（prostate specific antigen）の普及により従来の直腸指診による発見の難しかった早期がんが診断されるようになったことは，前立腺がん年齢調整罹患率が急激に増加した理由の 1 つと推測できる．但し，このような増加は実際の罹患の増加を意味するものとは異なることに注意が必要である．
乳がんの罹患率は米国などの先進国で高く，日本及び開発途上国で低い傾向にある．部位別
年齢調整罹患率をみると，乳がんは 1990 年代前半に胃がんを超え，女性罹患の 1 位となった．
日本で乳がん罹患率が増加し続けているのは児童期の高エネルギー食事による早い初潮，栄養状態の良さ及び遅い妊娠による遅い閉経，女性の社会進出による少産などの原因でエストロゲ
ンへの生涯曝露量が増加していることに原因があると考えられる（Iwasaki et al., 2007; World
Cancer Research Fund and American Institute for Cancer Research, 2007）．乳がんは罹患率，死亡率ともに増加しているため，今後，よりいっそう乳がん検診の普及を推進し早期発見による死亡率の減少を促す政策が必要である．
子宮がんにおける罹患率の減少は衛生設備の改善，早期発見及び治療の進歩の結果と考えられている．しかし，子宮がん年齢調整罹患率の増加が 1980 年代後半より横ばいになり，更に，
1999 年から増加に転じている．年齢階級別出生年代別子宮がん罹患率推移の分析では， 60 歳
以上の 1900 年代後半以降生まれが減少傾向にあるのに対して， 60 歳未満の 1940 ∼ 1950 年以降生まれが出生年とともに増加傾向にある（資料未記載）．このような動向は若年女性における性行動の変化によるヒト乳頭腫ウィルス感染の流行と関連していると推測される（Yoshikawa et．60 歳以上女性における罹患率は減少傾向にある一方で 60 歳未満女性は増加傾向に
al., 1999）
あるため，全体としては子宮がんの罹患率は 1990 年代後半から増加傾向となっていた．今後，60 歳未満女性子宮がん罹患率の動向を深く観察する必要がある．
研究の限界として，本研究で用いた罹患データでは，地域がん登録全国推計値であるため，
年齢調整罹患率のトレンド変化には，地域がん登録データの正確さ，全国値の推計方法や全国推計に含まれる地域の違いといったバイアスが混入している可能性を否定できない．しかし，この唯一利用できる日本の国レベルの罹患データに基づいたがん罹患動向の検討は，わが国のがんの実態及び動向把握に貴重な資料となると思われる．なお，部位不明子宮がんの割合が変動しているため，本研究では子宮がんの頸部と体部を分けておらず，子宮がん全体のみの動向を検討した．
本研究では，Joinpoint 回帰により日本の全がん及び部位別がんの年齢調整罹患率の動向，特に変曲点に着目した解析を行い，疫学的に考察した．がんのトレンドが変化する点を数理的に探索し，その原因を突き止めることにより，がんの挙動に影響を与えている要因を明らかにすることが出来る．そして得られた結果を，今後のがん対策に活用することで，より効果的ながんリスクの軽減を推進することが期待される．多くの種類のがんに対して共通する点は，禁煙や食生活の改善のような第一次予防，検診による早期発見を含む効率的ながん対策の実施が効
果的なことである．特に胃，大腸，肺，前立腺，乳房，子宮などの罹患率が高く，また増加傾向にある部位については，今後より詳細な解析を行い，その結果を政策に反映させることが社
会全体に対する大きな貢献となるであろう．

日本におけるがん罹患率の動向（1975–2005）201

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Trends in Cancer Incidence in Japan from 1975–2005
Dongmei Qiu1 , Ken-ichi Kamo2 and Naoko Sakamoto1
1 Department of Social Medicine, National Research Institute for Child Health and Development,

National Center for Child Health and Development
2 Center for Medical Education, Sapporo Medical University

A Joinpoint regression model was used to analyze the long-term trend regarding thecancer incidence rates based on the estimates as determined based on the information
obtained from the Research Group for Population-based Cancer Registration in Japan.
The overall cancer incidence rates increased in the most recent time period for both men(1.7% per year from 2000 to 2005) and women (2.8% per year from 1999 to 2005). An
increasing trend was also conﬁrmed for both lung and lymphoma cancer in both sexes,
bladder cancer in men and pancreas, breast, uterus, ovary and kidney cancer in women
during the most recent time period. On the other hand, cancers of the liver and gallbladder among both sexes, the large intestine in men and the stomach in women showed adecreasing trend, while cancers of the esophagus and leukemia for both sexes, stomach,pancreas, prostate and kidney in men, and colorectal cancer and bladder cancer in womenleveled oﬀ during the most recent time period. An eﬀective cancer control program, including primary prevention, such as the cessation of smoking and diet modiﬁcations, andearly detection by the performance of mass screening, is therefore expected to reduce thecancer incidence rates, particularly for cancer sites that show either high incidence rates
or increasing trends.

Key words: Cancer, incidence rates, trend, Joinpoint analysis.