○東京経済大学試験及び成績評価規程
1970年4月1日
制定
第1章 総則（目的）
第1条 この規程は【学則第14条、第15条、第16条及び第17条】に定める定期試験、臨時試験、追試験及び再試験の細部及び第18条に定める成績評価の細部について定める。
（単位の修得）第2条 履修した授業科目の単位を修得するためには、その授業科目に出席し、必要な学業を修め、試験を受験して、合格しなければならない。ただし、平常点により成績評価を行う授業科目についてはこの限りでない。
（試験の種類）第3条 試験は定期試験、追試験及び再試験とし、その他必要に応じて臨時試験を行う。
（学生証の携帯）第4条 前条に定める試験を受験する者は学生証を携帯しなければならない。
（遅刻・退場）
第5条 やむを得ぬ事情により試験開始後20分以内の遅刻者は試験場への入場を許可する。
20分をこえて遅刻した者は入場を認めない。
2

試験場からの退場は監督の指示に従わなくてはならない。
（出席カード）第6条 第3条に定める試験を受験する者は所定の出席カードに学籍番号、氏名等を記入しなければならない。
2

前項の記入のない者の答案は無効とする。
（試験時間）

第7条 定期試験、追試験及び再試験の試験時間は原則として60分とする。
2

授業科目によっては前項の試験時間を変更して行うことがある。
（受験の制限）第8条 次の各号に該当する場合は第3条による試験を受験できない。
(1) 当該年度の履修届にない授業科目(2) 所定の学費を定められた期日までに納入しない者(3) 学生証を携帯しない者

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(4) 休学中及び停学中の者（不正行為）
第9条 試験場において監督の指示に従わない場合、あるいは、不正な行為があった場合は退場を命じ、代議員会の議を経て、相応の処分を行う。
2

答案の未提出或いは試験場からの持ち出しは、不正行為とみなす。
第2章 定期試験（定期試験）

第10条 定期試験は、第一学期授業科目については第一学期末に、通年及び第二学期授業
科目については、第二学期末にそれぞれ定期試験期間を設けて行う。ただし、授業科目によっては、平常点によって定期試験に替えることがある。
2

次の各号に指定する授業科目は、平常点によって定期試験に替えるものとする。
(1) 経済学部（2019年度以降入学生）『情報リテラシー入門及び文系のための基礎数学Ⅰ・Ⅱを除くベーシック科目』、『語学科目』、『スポーツ科目』、『留学生向けベーシック科目』、「経済データ分析a」、「経済データ分析b」、『アカデミック・リテラシー科目』、『演習科目』、「基礎学力講座Ⅰ（数的処理）初級」、「基礎学力講座Ⅱ（作文）初級」、「基礎学力講座Ⅰ（数的処理）中級」、「基礎学力講座Ⅱ（作文）中級」、「キャリアデザイン入門」、「キャリアデザイン発展」、「インターンシップ」、「地域インターンシップ」、「学生の地域貢献」(2) 経済学部（2017年度及び2018年度入学生）『情報リテラシー入門及び文系のための基礎数学Ⅰ・Ⅱを除くベーシック科目』、『語学科目』、『スポーツ科目』、『留学生向けベーシック科目』、「経済データ分析」、『アカデミック・リテラシー科目』、『演習科目』、「基礎学力講座Ⅰ（数的処理）初級」、「基礎学力講座Ⅱ（作文）初級」、「基礎学力講座Ⅰ（数的処理）中級」、「基礎学力講座Ⅱ（作文）中級」、「キャリアデザイン入門」、「キャリアデザイン発展」、「インターンシップ」、「地域インターンシップ」、「学生の地域貢献」(3) 経済学部（2015年度及び2016年度入学生）『情報リテラシー入門及び文系のための基礎数学Ⅰ・Ⅱを除くベーシック科目』、『語学科目』、『スポーツ科目』、『教養演習科目』、『留学生向けベーシック科目』、「パソコン経済分析」、『演習科目』、「基礎学力講座Ⅰ（数的処理）初級」、「基礎学力講座Ⅱ（作文）初級」、「基礎学力講座Ⅰ（数的処理）中級」、「基礎学力講座Ⅱ（作2/15

文）中級」、「キャリアデザイン入門」、「キャリアデザイン発展」、「インターンシ
ップ」、「地域インターンシップ」(4) 経済学部（2013年度及び2014年度入学生）『スポーツ科目』、『教養演習科目』、『語学科目』、『日本語に関する科目』、『情報リテラシー入門を除くコンピュータ科目』、「パソコン経済分析」、『演習科目』、「基礎学力講座Ⅰ（数的処理）初級」、「基礎学力講座Ⅱ（作文）初級」、「基礎学力講座Ⅰ（数的処理）中級」、「基礎学力講座Ⅱ（作文）中級」、「キャリアデザイン入門」、「キャリアデザイン発展」、「インターンシップ」、「地域インターンシップ」(5) 経済学部（2011年度及び2012年度入学生）『スポーツ科目』、『教養演習科目』、『語学科目』、『日本語に関する科目』、『情報リテラシー入門を除くコンピュータ科目』、「パソコン経済分析」、『演習科目』、「基礎学力講座Ⅰ（数的処理）初級」、「基礎学力講座Ⅱ（作文）初級」、「基礎学力講座Ⅰ（数的処理）中級」、「基礎学力講座Ⅱ（作文）中級」、「インターンシップ」、「地域インターンシップ」(6) 経済学部（2009年度及び2010年度入学生）『スポーツ科目』、『教養演習科目』、『語学科目』、『日本語に関する科目』、『情報リテラシー入門を除くコンピュータ科目』、「パソコン経済分析」、『演習科目』、「基礎学力講座Ⅰ（数的処理）初級」、「基礎学力講座Ⅱ（作文）初級」、「基礎学力講座Ⅰ（数的処理）中級」、「基礎学力講座Ⅱ（作文）中級」、「インターンシップ」、『日中ビジネス論及び現代中国社会論を除く海外研修プログラム科目』(7) 経営学部（2017年度以降入学生）『文系のための基礎数学Ⅰ・Ⅱを除くベーシック科目』、『語学科目』、『スポーツ科目』、『留学生向けベーシック科目』、『アカデミック・リテラシー科目』、『演習科目』、「キャリアデザイン入門」、「キャリアデザイン発展」、「プログラミングA」、「プログラミングB」、「ビジネスプログラミング」、「ビジネスゲーム」、「マルチメディアリテラシー」、「システム分析論a・b」、「企業研修プログラム」、「地域インターンシップ」、「ケース分析」、「ケース・メソッド」、「学生の地域貢献」(8) 経営学部（2015年度及び2016年度入学生）『文系のための基礎数学Ⅰ・Ⅱを除くベーシック科目』、『語学科目』、『スポーツ科目』、『教養演習科目』、『留学生向けベーシック科目』、「フレッシャーズ・セミ
ナーa」、「フレッシャーズ・セミナーb」、「キャリア支援プログラム」、「プログ3/15ラミングA」、「プログラミングB」、「ビジネスプログラミング」、「ビジネスゲー
ム」、「マルチメディアリテラシー」、「システム分析論a・b」、「外国書講読」、「企業研修プログラム」、「地域インターンシップ」、「ケース分析」、「ケース・メ
ソッド」、「演習」、「研究論文」(9) 経営学部（2011年度以降2014年度以前入学生）『スポーツ科目』、『教養演習科目』、『語学科目』、『日本語に関する科目』、『コンピュータ科目』、「基礎セミナー」、「基礎セミナー2」、「キャリア支援プログラム」、「プログラミングA」、「プログラミングB」、「ビジネスプログラミング」、「ビジネスゲーム」、「マルチメディアリテラシー」、「システム分析論a・b」、「外国書講読」、「企業研修プログラム」、「地域インターンシップ」、「ケース分析」、「ケース・メソッド」、「演習」、「研究論文」(10) 経営学部（2009年度及び2010年度入学生）『スポーツ科目』、『教養演習科目』、『語学科目』、『日本語に関する科目』、『コンピュータ科目』、「基礎セミナー」、「キャリア支援プログラム」、「現代の企業経営」、「プログラミングA」、「プログラミングB」、「ビジネスプログラミング」、「ビジネスゲーム」、「マルチメディアリテラシー」、「システム分析論a・b」、「外国書講読」、「オフ・キャンパス・プログラム」、「ケース・メソッド」、『展開科目の各演習』、「研究論文」(11) コミュニケーション学部（2022年度以降入学生）『情報リテラシー入門・応用及び文系のための基礎数学Ⅰ・Ⅱを除くベーシック科目』、『語学科目』、『スポーツ科目』、『教養演習科目』、『留学生向けベーシック科目』、『ジェンダーとキャリア形成及び雇用の変化とキャリア形成を除くキャリア科目』、『演習科目』、『ワークショップ科目』、『国際コミュニケーション科目 Study Abroad
Basics』、「海外短期研修」、「プレゼンテーション論」(12) コミュニケーション学部（2019年度以降2021年度以前入学生）『情報リテラシー入門・応用及び文系のための基礎数学Ⅰ・Ⅱを除くベーシック科目』、『語学科目』、『スポーツ科目』、『教養演習科目』、『留学生向けベーシック科目』、『ジェンダーとキャリア形成及び雇用の変化とキャリア形成を除くキャリア科目』、「卒業研究」、「フレッシャーズ・セミナーa」、「メディアリテラシー入門」、「フレッシャーズ・セミナーb」、「演習」、「表現と批評」、「プレゼンテーション論」、「英語学概論」、「グローバルインターンシップ」、『ワークショップ科目』

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(13) コミュニケーション学部（2017年度及び2018年度入学生）『情報リテラシー入門・応用及び文系のための基礎数学Ⅰ・Ⅱを除くベーシック科目』、『語学科目』、『スポーツ科目』、『教養演習科目』、『留学生向けベーシック科目』、『ジェンダーとキャリア形成及び雇用の変化とキャリア形成を除くキャリア科目』、「卒業研究」、「フレッシャーズ・セミナーa」、「メディアリテラシー入門」、「マルチメディア入門」、「フレッシャーズ・セミナーb」、「演習」、「表現と批評」、「社会調査実習」、「プレゼンテーション論」、「英語学概論」、「プログラミングA（教職）」、「システム分析論（教職）a・b」、『ワークショップ科目』(14) コミュニケーション学部（2015年度及び2016年度入学生）『情報リテラシー入門・応用及び文系のための基礎数学Ⅰ・Ⅱを除くベーシック科目』、『語学科目』、『スポーツ科目』、『教養演習科目』、『留学生向けベーシック科目』、「卒業研究」、「フレッシャーズ・セミナーa」、「フレッシャーズ・セミナーb」、「キャリアデザイン」、「メディアリテラシー入門」、「マルチメディア入門」、「英語学概論」、「プレゼンテーション論」、「演習」、「表現と批評」、「インターンシ
ップ」、「プログラミングA（教職）」、「システム分析論（教職）a・b」、『ワークショップ科目』(15) コミュニケーション学部（2009年度以降2014年度以前入学生）『スポーツ科目』、『教養演習科目』、『語学科目』、『日本語に関する科目』・『情報リテラシー入門、情報リテラシー応用を除くコンピュータ科目』・「卒業制作・卒業
論文」、「フレッシュマン・ゼミ」、「コミュニケーション専攻入門」、「キャリアデザイン」、「メディアリテラシー入門」、「マルチメディア入門」、「書き方表現基礎」、「話し方表現基礎」、「英語学概論」、「プレゼンテーション論」、「演習」、「メディア社会演習」、「表現と批評」、「インターンシップ」、「プログラミングA（教職）」、「システム分析論（教職）a・b」、『グローバルコミュニケーション・プログラム科目』、『ワークショップ科目』(16) 現代法学部（2015年度以降入学生）『情報リテラシー入門及び文系のための基礎数学Ⅰ・Ⅱを除くベーシック科目』、『語学科目』、『スポーツ科目』、『教養演習科目』、『留学生向けベーシック科目』、『演習科目』、『ジェンダーとキャリア形成及びキャリア講座を除くキャリア科目』、『資格に関する科目』(17) 現代法学部（2009年度以降2014年度以前入学生）

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『スポーツ科目』、『教養演習科目』、『語学科目』、『日本語に関する科目』、『情報リテラシー入門を除くコンピュータ科目』、『演習科目』、『ジェンダーとキャリア形成及びキャリア講座を除くキャリアデザイン科目』、『資格に関する科目』(18) キャリアデザインプログラム（2017年度以降入学生）『文系のための基礎数学Ⅰ・Ⅱを除くベーシック科目』、『語学科目』、『スポーツ科目』、『教養演習科目』、『留学生向けベーシック科目』、『キャリアデザインプロ
グラム科目』(19) （2019年度以降入学生）
教育職員免許状取得に必要な授業科目の「教育実習Ⅰ」、「教育実習Ⅱ」、「教職実践演習」(20) （2018年度以前入学生）
教育職員免許状取得に必要な授業科目の「教育実習Ⅰ」、「教育実習Ⅱ」、「総合演習」、「教職実践演習」(21) 『グローバルキャリアプログラム科目』(22) 『会計資格に関する科目』、『会計プロフェッショナルプログラム科目』(23) 『法プロフェッショナル科目』、『アドバンストプログラム科目』(24) 『資格・検定に関する科目』(25) 特別授業のうち、演習系・実技系等、科目の性質上定期試験評価にふさわしくない
科目及び特別企画講義(26) 集中授業期間に開講する科目
3

第1項にかかわらず代議員会の議を経て定期試験の時期を変更して行うことがある。
（「総合教育研究」、「総合教育研究論文」、「研究論文」、「論文作成」、「卒業制作・卒業論文」、「卒業研究」等の審査）第11条 総合教育科目の「総合教育研究」、「総合教育研究論文」、経済学部、経営学部の「研究論文」、「卒業研究」、「研究ノート」、「総合教育研究ノート」、グローバル
キャリアプログラムの「論文作成」、コミュニケーション学部の「卒業制作・卒業論文」、「卒業研究」及び現代法学部の「卒業研究」は、所定の期日までに指導教員に提出し、審査を受けなければならない。
（定期試験時間表）
第12条 第10条第1項の定期試験の日程については、「定期試験時間表」を編成し、試験開始1週間前に発表する。

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2

第10条第3項による定期試験の日程はその都度発表する。
第3章 臨時試験（臨時試験）

第13条 定期試験のほか、次の場合は臨時試験を行うことができる。
(1) 担当教員が必要と認めた場合(2) 代議員会が必要と認めた場合
2

臨時試験については、第5条、第6条、第7条、第8条第2号及び同第3号の規定の適用をはぶくことができる。
第4章 追試験（追試験）

第14条 定期試験を病気その他やむを得ない事由により受験できなかった者に対して追試
験を行うことがある。
（追試験の時期）第15条 追試験は、定期試験が終了した科目について、原則として、当該定期試験期間中
又はその終了後1週間以内に行う。
（追試験の受験資格）
第16条 追試験の受験資格は、以下のいずれかの事由により定期試験を欠席した者に限る。
(1) 本人の病気(2) 3親等内の親族の死亡・重体・危篤(3) 交通機関の事故又は大幅な遅延(4) 教育実習又は就職試験(5) その他全学教務委員会の審査で正当と認められた事項（追試験の受験科目数）
第17条 追試験は、卒業要件となる授業科目については5科目、教育職員免許状取得に必要な教科系授業科目についてはあわせて3科目の範囲で受験することができる。
（追試験の受験手続）
第18条 第16条の受験資格をそなえる者で、追試験の受験を希望する者は、当該科目の定期試験終了後4日以内（その実施日を含む）に、所定の追試験受験願に証明書を添付して、学務課に提出しなければならない。なお、この4日間には、学事暦に定める休日を含めないものとする。
（追試験の試験料）

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第19条 追試験の試験料は、【学則】による。
2

試験料は、追試験の受験の手続きの際に、納入しなければならない。

3

納入された試験料は、原則として、返金しない。ただし、以下の場合を除く。
(1) 受験に不備があり、受験が取り消しとなった場合(2) 本学の都合により、追試験ができなかった場合(3) 正当な理由（追試験の受験資格に準ずる）により、追試験を受験できなかった場合
第5章 再試験（再試験）

第20条 最終年次の者に対して、卒業資格及び教育職員免許状取得のために再試験を行う
ことがある。
2

次の各号の学生に対し、以下の授業科目の再試験は行わない。
(1) 経済学部（2019年度以降入学生）『情報リテラシー入門及び文系のための基礎数学Ⅰ・Ⅱを除くベーシック科目』、『語学科目』、『スポーツ科目』、『留学生向けベーシック科目』、「経済データ分析a」、「経済データ分析b」、『アカデミック・リテラシー科目』、『演習科目』、『ジェンダーとキャリア形成及び雇用の変化とキャリア形成を除くキャリア科目』(2) 経済学部（2017年度以降入学生）『情報リテラシー入門及び文系のための基礎数学Ⅰ・Ⅱを除くベーシック科目』、『語学科目』、『スポーツ科目』、『留学生向けベーシック科目』、「経済データ分析」、『アカデミック・リテラシー科目』、『演習科目』、『ジェンダーとキャリア形成及び雇用の変化とキャリア形成を除くキャリア科目』(3) 経済学部（2015年度及び2016年度入学生）『情報リテラシー入門及び文系のための基礎数学Ⅰ・Ⅱを除くベーシック科目』、『語学科目』、『スポーツ科目』、『教養演習科目』、『留学生向けベーシック科目』、「パソコン経済分析」、『演習科目』、『ジェンダーとキャリア形成及び雇用の変化とキャリア形成を除くキャリア形成科目』(4) 経済学部（2011年度以降2014年度以前入学生）『スポーツ科目』、『教養演習科目』、『語学科目』、『日本語に関する科目』『情報リテラシー入門を除くコンピュータ科目』、「パソコン経済分析」、『演習科目』、『ジェンダーとキャリア形成及び雇用の変化とキャリア形成を除くキャリア形成科目』(5) 経済学部（2009年度及び2010年度入学生）

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『スポーツ科目』、『教養演習科目』、『語学科目』、『日本語に関する科目』、『情報リテラシー入門を除くコンピュータ科目』、「パソコン経済分析」、『演習科目』、『ジェンダーとキャリア形成及び雇用の変化とキャリア形成を除くキャリア形成科目」、『日中ビジネス論及び現代中国社会論を除く海外研修プログラム科目』(6) 経営学部（2017年度以降入学生）『文系のための基礎数学Ⅰ・Ⅱを除くベーシック科目』、『語学科目』、『スポーツ科目』、『留学生向けベーシック科目』、『アカデミック・リテラシー科目』、『演習科目』、「キャリアデザイン入門」、「キャリアデザイン発展」、「会計PPへの入門講座」、「プログラミングA」、「プログラミングB」、「ビジネスプログラミング」、「ビジネスゲーム」、「マルチメディアリテラシー」、「システム分析論a・b」、「企業研修プログラム」、「地域インターンシップ」、「ケース分析」、「ケース・メソッ
ド」、「学生の地域貢献」(7) 経営学部（2015年度及び2016年度入学生）『文系のための基礎数学Ⅰ・Ⅱを除くベーシック科目』、『語学科目』、『スポーツ科目』、『教養演習科目』、『留学生向けベーシック科目』、「キャリア支援プログラム」、「プログラミングA」、「プログラミングB」、「ビジネスプログラミング」、「ビジネスゲーム」、「マルチメディアリテラシー」、「システム分析論a・b」、「外国書講読」、「マルチメディア入門」（情報教職登録者のみ）、「企業研修プログラム」、「地域インターンシップ」、「ケース分析」、「ケース・メソッド」、「演習」、「研究論文」(8) 経営学部（2011年度以降2014年度以前入学生）『スポーツ科目』、『教養演習科目』、『語学科目』、『日本語に関する科目』、『コンピュータ科目』、「キャリア支援プログラム」、「プログラミングA」、「プログラミングB」、「ビジネスプログラミング」、「ビジネスゲーム」、「マルチメディアリ
テラシー」、「システム分析論a・b」、「外国書講読」、「マルチメディア入門」（情報教職登録者のみ）、「企業研修プログラム」、「地域インターンシップ」、「ケース分析」、「ケース・メソッド」、「演習」、「研究論文」(9) 経営学部（2009年度及び2010年度入学生）『スポーツ科目』、『教養演習科目』、『語学科目』、『日本語に関する科目』、『コンピュータ科目』、「キャリア支援プログラム」、「現代の企業経営」、「プログラミ
ングA」、「プログラミングB」、「ビジネスプログラミング」、「ビジネスゲーム」、

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「マルチメディアリテラシー」、「システム分析論a・b」、「外国書講読」、「マルチメデイア入門」（情報教職登録者のみ）、「オフ・キャンパス・プログラム」、「ケース・メソッド」、『展開科目の各演習』、「研究論文」(10) コミュニケーション学部（2022年度以降入学生）『情報リテラシー入門・応用及び文系のための基礎数学Ⅰ・Ⅱを除くベーシック科目』、『語学科目』、『スポーツ科目』、『教養演習科目』、『留学生向けベーシック科目』、『ジェンダーとキャリア形成及び雇用の変化とキャリア形成を除くキャリア科目』、『演習科目』、『ワークショップ科目』、『国際コミュニケーション科目 Study Abroad
Basics』、「海外短期研修」、「プレゼンテーション論」(11) コミュニケーション学部（2019年度以降2021年度以前入学生）『情報リテラシー入門・応用及び文系のための基礎数学Ⅰ・Ⅱを除くベーシック科目』、『語学科目』、『スポーツ科目』、『教養演習科目』、『留学生向けベーシック科目』、『ジェンダーとキャリア形成及び雇用の変化とキャリア形成を除くキャリア科目』、「卒業研究」、「演習」、「表現と批評」、「プレゼンテーション論」、「英語学概論」、「グローバルインターンシップ」、『ワークショップ科目』(12) コミュニケーション学部（2017年度及び2018年度入学生）『情報リテラシー入門・応用及び文系のための基礎数学Ⅰ・Ⅱを除くベーシック科目』、『語学科目』、『スポーツ科目』、『教養演習科目』、『留学生向けベーシック科目』、『ジェンダーとキャリア形成及び雇用の変化とキャリア形成を除くキャリア科目』、「卒業研究」、「演習」、「表現と批評」、「社会調査実習」、「プレゼンテーション論」、「英語学概論」、「プログラミングA（教職）」、「システム分析論（教職）a・b」、『ワークショップ科目』(13) コミュニケーション学部（2015年度及び2016年度入学生）『情報リテラシー入門・応用及び文系のための基礎数学Ⅰ・Ⅱを除くベーシック科目』、『語学科目』、『スポーツ科目』、『教養演習科目』、『留学生向けベーシック科目』、「卒業研究」、「マルチメディア入門」、「英語学概論」、「プレゼンテーション論」、「演習」、「表現と批評」、「インターンシップ」、「プログラミングA（教職）」、「システム分析論（教職）a・b」、『ワークショップ科目』(14) コミュニケーション学部（2009年度以降2014年度以前入学生）『スポーツ科目』、『教養演習科目』、『語学科目』、『日本語に関する科目』、『情報リテラシー入門、情報リテラシー応用を除くコンピュータ科目』、「卒業制作・卒業

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論文」、「マルチメディア入門」、「英語学概論」、「プレゼンテーション論」、「演習」、「メディア社会演習」、「表現と批評」、「インターンシップ」、「プログラミ
ングA（教職）」、「システム分析論（教職）a・b」、『グローバルコミュニケーショ
ン・プログラム科目』、『ワークショップ科目』(15) 現代法学部（2015年度以降入学生）『情報リテラシー入門及び文系のための基礎数学Ⅰ・Ⅱを除くベーシック科目』、『語学科目』、『スポーツ科目』、『教養演習科目』、『留学生向けベーシック科目』、「リーガルリテラシー入門」、『プログラム入門科目』、『演習科目』、『ジェンダーとキャリア形成及びキャリア講座を除くキャリア科目』、『資格に関する科目』(16) 現代法学部（2009年度以降2014年度以前入学生）『スポーツ科目』、『教養演習科目』、『語学科目』、『日本語に関する科目』、『情報リテラシー入門を除くコンピュータ科目』、「リーガルリテラシー入門」、「裁判傍聴演習」、『演習科目』、『ジェンダーとキャリア形成を除くキャリアデザイン科目』、『資格に関する科目』(17) キャリアデザインプログラム（2017年度以降入学生）『キャリアデザインプログラム科目』(18) （2019年度以降入学生）
教育職員免許状取得に必要な授業科目の「教育実習Ⅰ」、「教育実習Ⅱ」、「教職実践演習」(19) （2018年度以前入学生）
教育職員免許状取得に必要な授業科目の「教育実習Ⅰ」、「教育実習Ⅱ」、「総合演習」、「教職実践演習」(20) 「Z」評価を付与された科目(21) 第二学期に再履修した科目の、第一学期の同一科目(22) 『グローバルキャリアプログラム科目』(23) 『会計資格に関する科目』、『会計プロフェッショナルプログラム科目』(24) 『法プロフェッショナル科目』、『アドバンストプログラム科目』(25) 『資格・検定に関する科目』(26) 特別授業のうち、演習系・実技系等、科目の性質上再試験にふさわしくない科目及び特別企画講義（再試験の時期）

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第21条 前条の再試験は毎学年末の3月に行う。
（再試験の受験資格）
第22条 【学則】に定める卒業最低必要単位に含まない、教育職員免許状取得に必要な教職課程科目及び自由科目を除いて、卒業最低必要単位数以上を修得したにもかかわらず、卒業資格を得られない者のうち、以下の各号に掲げる学生に限り再試験を受験できる。
(1) 2004年度以降入学生
8単位以内で卒業資格を得られる者。
2

前項の定めにかかわらず、【学則】に定める在学期間を満了する者については、以下の各号に掲げる学生に限り再試験を受験できる。
(1) 2009年度以降入学生
卒業必要単位数を、科目の単位数にかかわらず5科目以内で満たすことができる者。

3

教職課程履修者については、2004年度以降入学生については教育職員免許状取得に必要な授業科目8単位以内で、教育職員免許状が取得できる見込みの者に限り受験できる。
（再試験の受験科目数）

第23条 再試験が受験できる授業科目は、当該年度において受験し、不合格となった授業科目に限るものとし、受験科目数は、卒業最低必要単位修得及び教育職員免許状取得に必要な授業科目数とする。
（再試験の受験の手続き及び試験料）
第24条 再試験を受験する者は、事前に所定の手続きをしなければならない。
2

再試験の試験料は【学則】による。
第6章 成績評価
（成績評価基準）

第25条 【学則】に定める成績評価の基準は以下のとおりとする。
S 90点～100点
A 80点～89点
B 70点～79点
C 60点～69点
X
2

59点以下

定期試験を欠席した場合及び長期欠席等により担当教員が評価不能と判断した場合は「Z」記号を付与する。

3

入学、編入学、学士入学を許可された者が、従前在学した大学等（外国の大学等も含む）

12/15

において既に修得した単位を本学の修得単位として認定する場合、又は本学が国内の他の大学等で履修することを認め、その修得した単位を本学の修得単位として認定する場合は、「N」記号を付与する。
4

転部を許可された者が、従前在学した学部において修得した単位を転部後の学部の修得単位として認定する場合、又は再入学を許可された者が、従前在学した学部において修得した単位を再入学後の学部の修得単位として認定する場合は、「N」記号を付与すること
ができる。

5

本学が認める大学以外の教育施設等における学修を本学の単位として認定する場合は、「N」記号を付与することができる。

6

本学が外国の大学等に留学することを認め、その修得した単位を本学の修得単位として認定する場合は、「R」記号を付与する。
（再試験の成績評価）

第26条 再試験の成績評価は、合格「C」か不合格「X」のいずれかとする。
(GPA)
第27条

GPA（Grade Point Average）については、別に定める。

（改廃）第28条 この規程の改廃は、全学教務委員会及び代議員会の議を経て学長が行う。
付則

この規程は、1970年（昭和45年）4月1日から施行する。
付

則

この規程は、1974年（昭和49年）4月1日から改正施行する。
付

則

この規程は、1977年（昭和52年）4月1日から改正施行する。
付

則

この規程は、1977年（昭和52年）12月17日から改正施行する。
付

則

この規程は、1978年（昭和53年）12月8日から改正施行する。
付

則

この規程は、1986年（昭和61年）4月1日から改正施行する。
付

則

この規程は、1988年（昭和63年）4月1日から改正施行する。

13/15

付

則

この規程は、1995年（平成7年）4月1日から改正施行する。
付

則

この規程は、1996年（平成8年）4月1日から改正施行する。
付

則

この規程は、1997年（平成9年）3月7日から改正施行する。
付

則

この規程は、1998年（平成10年）4月1日から改正施行する。
付

則

この規程は、2000年（平成12年）4月1日から改正施行する。
付

則

この規程は、2002年（平成14年）4月1日から改正施行する。
付

則

この規程は、2003年（平成15年）4月1日から改正施行する。
付

則

この規程は、2004年（平成16年）4月1日から改正施行する。
付

則

この規程は、2006年（平成18年）4月1日から改正施行する。
付

則

この規程は、2006年（平成18年）7月12日から改正施行する。
付

則

この規程は、2008年（平成20年）4月1日から改正施行する。
付

則

この規程は、2009年（平成21年）4月1日から改正施行する。
付

則

この規程は、2010年（平成22年）4月1日から改正施行する。
付

則

この規程は、2011年（平成23年）4月1日から改正施行する。
付

則

この規程は、2013年（平成25年）4月1日から改正施行する。
付

則

14/15

この規程は、2015年（平成27年）4月1日から改正施行する。
付

則

この規程は、2017年（平成29年）4月1日から改正施行する。
付

則

この規程は、2019年（平成31年）4月1日から改正施行する。
付

則

この規程は、2020年（令和2年）4月1日から改正施行する。
付

則

この規程は、2022年（令和4年）4月1日から改正施行する。

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