土壌の機能
Functions of soils
松本

聰

＊

Satoshi MATSUMOTO＊

財団法人 日本土壌協会
Japan Soil Association

摘要

土壌は様々な機能を有する物質であるが、それらの機能は土壌がイオンを吸着・交換・固定する機能と有機物を分解する機能の二つの基本的な機能に依存している。土壌がイオンを吸着・交換、固定する機能は土壌を構成する微細なコロイド物質に基づくもので、コロイド物質は無機物および有機物の両方から提供される。一方、有機物
分解機能は主として、土壌中に棲息する微生物および土壌生物の活動を通して行われる。したがって、土壌の有機物を分解する機能が発揮されるには、土壌中のこれらの生物が活動できる環境が保障されなければならない。土壌がイオンを吸着・交換、固定する機能と有機物を分解する機能は、土壌中では互いに独立した機能ではあるが、両者は互いの機能の発現に対して制限的に作用するものではなく、むしろ、互いの機能に対して促進的または補完的に働いている場合が多い。その結果、より高次の新たな土壌の機能を生むようになる。土壌生態系は自然界では、独特な機能を多数内蔵しながら維持されているので、しばしばミクロコスモス（小宇宙）と呼ばれる所以である。

キーワード：イオン吸着、イオン交換、固定、土壌コロイド、土壌生態系、
ミクロコスモス、有機物分解

Key words：ionic absorption，ionic exchange，ﬁxation，soil colloid,soil ecosystem，microcosms，organic matter decomposition

1．はじめに
土壌は陸域の表面を厚さ数 cm～数 m にわたって被覆する固結していない物質である。人間をはじめとするすべての陸上生物のみならず、海洋生物も含めて、直接あるいは間接に、この土壌によって大きく影響を受けている。しかし、暮しの中で、土壌を見ると、都市域と農村域ではその見かたや利用の仕方が非常に異なる。すなわち、都市域では土壌は建築構造物を支えたり、埋設したりするときに用いる物質で、無機材料物質として土木工学的に扱われる場合が多い。そればかりではない。コンクリートとか、アスファルトで土壌が被覆されると、土壌は都
市域では人々の視界からまったく隔絶された存在になる。これに対して、農村域では農作物をはじめとする植物を栽培する生物育成の培土として、つねに人々の目に触れ、植物栄養学的になくてはならない存在となっている。このように、土壌に対する私たちの生活の接し方が都市域と農村域とでは明らかに異なることから、都市域に生活する人々の比率が圧倒的に高いわが国で、国民全体に土壌に関するメッ

セージを投げかけてもなかなか大きな関心が得られなかった。それでも、最近になってようやく土地の再開発に伴う土壌汚染の問題や食の安全・安心への関心に基づく農耕地への関心の高まりなど、都市域に生活する人々も土壌に関心を払うようになってき1）－ 3）
た。加えて、地球の温暖化防止が切実な問題になりつつある現在、土壌による炭素貯留の機能の大きさがマスメディアによって紹介されると、国民全4）体が土壌の機能に目を向けるようになってきた 。
ところで、土壌の有する様々な機能は基本的には、①土壌粒子による物質を吸着・交換、固定する機能と、②土壌に棲息する生物群による有機物分解機能とに依存しており、これら①および②の機能（ここでは、これらを土壌の基本機能と呼ぶ）がともに作用して新たな機能を形成したり、どちらかが主体になって、別の機能を発揮する機能物質へと移行した
りする（ここでは、基本機能から派生したこれらの5）
機能を複合機能と呼ぶことにする）。こうした複合
機能は、一定の広がりをもった土壌生態系の中で発揮されており、私たちが土壌の機能と捉えているのは、土壌生態系のなかの複合的な機能を見ている場

受付；200 年  月 28 日，受理：200 年 11 月 21 日＊
〒 010-017 秋田市泉中央 4 丁目 17-37，e-mail：dqchs21@ybb.ne.jp
2010 AIRIES松本：土壌の機能
複合機能
物質循環機能生物生産機能
微生物の

基本機能
保水機能

有機物分解機能
吸着・交換、固定機能

炭素貯留機能

図1

住 処を含
む多 様な
生物環境
保全機能

水・大気浄化機能 壌の基本機能とそれらから派生した複合機能
土の関係．

合が多い。土壌の基本機能とそれから派生した複合機能の関係を図示すれば、図 1 のようにまとめられる。以下には、図 1 に示したそれぞれの機能を概説する。
2．土壌の基本機能としてのイオンを吸着・交換、固定する機能と有機物を分解する機能
2.1 イオンを吸着・交換、固定する機能
土壌汚染の機構には、土壌の化学的機能がきわめて重要に関与していることから、本項目については、とくに詳細に解説したい。
土壌を構成する材料の元の素材を母材と呼んでいるが、土壌の無機母材は岩石である。地表面に露出
または地表面近くに埋設された岩石は長大な時間を経て風化され、その過程で微細な粒子が次々と生成されていく。微細な粒子には、岩石の破片、岩石を構成していた石英、長石などの一次鉱物、岩石や一次鉱物から溶出した各種イオンで生成した新たな鉱物（これを二次鉱物といい、粘土鉱物が主体である）、生物が作った無機質粒子（珪藻の殻、プラントオパールなど）があり、種類に富んでいるほか、形状も多様である。このうち、物質を吸着固定する機能に重要な役割を果たすのが粘土鉱物である。
粘土鉱物は微細結晶粒子が積み重なって形成された集合体で、地球の表面近くに存在する岩石の平均
元素組成を反映して、酸素、ケイ素、アルミニウム、鉄などを主成分とした層状ケイ酸塩鉱物である。層状ケイ酸塩鉱物の微細結晶粒子は電子顕微鏡下ではじめてその形状が確認できるほど小さく、同じく微細な有機高分子化合物である腐植とともに土壌コロイドを形成する。コロイド粒子は 1 ～ 0.1 μの微細粒子を一般にいうが、土壌コロイドは土壌の粒子区
分中の主として 2 μ以下の粘土画分に含まれる粘土
鉱物および腐植を指していう。
土壌コロイドは電気的に両性物質であって、陰荷電と陽荷電を帯び、陽イオンと陰イオンの両方を交
5）－ 7）

10

換保持する。土壌コロイドが荷電を帯びるのは、陰荷電の場合は、粘土鉱物の内部において、イオンの大きさが類似している陽イオン間で入れ替わる際に起こったり（同像置換）、結晶構造の末端部分の破壊
面で破壊原子価の加水分解が起こったり（破壊原子価）、腐植の酸基（カルボキシル基やフェノール性水酸基）が解離したりすることに由来している。このうち、土壌コロイドの表面に吸着されている陽イオンが溶液中の他の陽イオンと交換する過程を土壌の陽イオン交換という（図 2）。陽イオン交換は土壌中で起こる物理化学的反応のうち、最も重要な反応の一つであり、物質の変化、移動、鉱物の風化、膨潤
収縮、透水性などの物理的反応のほか、植物が必要とする養分を供給して、植物の生育を支えている。
－1
土壌コロイドの吸着容量は cmol（＋）
・kg で表され、砂土壌のように、粘土も、有機物含有量も少－1ない土壌では、数 cmol（＋）
・kg であるのに対し、わが国に広く分布する火山灰土壌では、20 ～－1
50 cmol（＋）
・kg と大きく、土壌の種類によって吸着容量には大きな差が生じる。
土壌のイオン固定とはカリウム、アンモニウムおよびリン酸のような植物の養分として重要な物質が土壌中の無機成分、有機成分と反応して、難溶態あるいは非交換態となって、植物に吸収利用され難くなる形態に変化する場合を指していう。カリウムおよびアンモニウムの固定は粘土鉱物でも、モンモリ
ロナイトとバーミキュライトの膨潤性 2：1 型鉱物に限って起こる現象である。それは、これらの鉱物の結晶単位層の外面に酸素原子が六角形に配列しているが、そのとき 6 個の酸素子の中心につくられた窪みの大きさが約 0.2 nm である。この大きさは、カリウムイオンおよびアンモニウムイオンの直径にほぼ等しいことから、これらの窪みにイオンの半分がはまり込み、他の半分は隣接している単位層の外面の六角形の窪みにはまり込む。このようにはまり込んだ陽イオンは同像置換に由来する単位層内部の陰荷電を中和して引きつけ、ちょうど接着剤のような働きをして単位層間は閉じる結果、他の陽イオンの交換侵入は非常に困難になる。これがカリウムイ
オンおよびアンモニウムイオンの固定機構である。
一方、リン酸の固定は粘土鉱物やアルミニウム・鉄の含水酸化物の陽荷電に化学的に陰イオン交換吸着される。その後、結晶表面に吸着されたリン酸は－4－結晶構造の水酸基（OH ）やケイ酸 4 面体（SiO4 ）と同像置換してアルミニウムと結合し、難溶態化する。
この結合様式は、火山灰土壌の主要な粘土鉱物であるアロフェンで、容易に起こることが知られている。
また、リン酸はこれとは別にカルシウム、アルミニ
ウム、鉄などと結合し、難溶性リン酸塩化合物を形成して、化学的沈殿を起こすことにより、固定される場合がある。この化学的沈殿による固定反応は酸性土壌において、リン酸がアルミニウムと結合し、

地球環境 Vol.15 No.1

K＋
H＋

H＋

Ca２＋

K＋

Na＋

Mg２＋

Na＋

K＋

K＋

K＋

Mg２＋

土壌コロイド土壌コロイドK＋

－14（2010）

K＋
＋

K

KCl

K＋

土壌コロイド

＋

K

＋

K＋

Ca２＋

K＋

K＋

K＋

K＋

K＋
K＋
K＋

＋2CaCl2＋2MgCl2＋2HCl＋2NaCl＋（ −12）KCl

図2

土壌の陽イオン交換．

有機物（植物遺体）の投入

易分解性の部分反応

難分解性の部分

反応

CO2
反応

図3

物理的に安定した有機物（POM）

反応

化学的に安定した有機物（COM）

反応

生物体
（BIO）

反応

土壌有機物の分解過程 ．
8）

バリスサイト（Al（OH）2H2PO4）（難溶性）や、鉄と結とである。前者は土壌に加えられた有機物の炭素は合し、ストレング石（Fe（OH）2H2PO4）（難溶性）を生
土壌生物によってすべて二酸化炭素に分解されて、成することが知られている。
後には何も残らない状態だけをつくるのではなく、以上述べてきた土壌によるイオンの吸着・交換、土壌生物が利用できないより難分解性の炭素化合物
固定反応は、 土壌汚染が重金属によって起こされがきわめて少量ながら次第に集積していくことを示る場合には、その動態を検討する際にきわめて重要している。後者は土壌に加えられた有機物は土壌生な知見を与える。一方で、土壌中での重金属特有の物によって、まず分解されやすい有機物から分解さ8）
動態も多く知られている。これらについては、本誌
れていくことを示している。Jenkinson ら はイギ
特集号の別項目で重金属の土壌中での動態として詳
リス・ロダムステッドの農業試験場の長期有機物連
解されているので、そちらに譲りたい。
用試験圃場で得られた有機物（植物遺体）の分解過程
5），8），9）2.2 有機物を分解する機能に関する膨大なデータから、土壌中での有機物分解
身近な例を示そう。台所から出る生ゴミの少量をの過程を矛盾なく説明できるモデルを提案したが、今植木鉢に入れた土壌に埋めて放置しておくと、冬期日でもこの考え方はしばしば引用されている（図 3）。
を除けば 1 週間で、生ゴミの大部分が分解されて体
彼らは植物遺体として土壌に加えられた有機物の炭積が著しく減少し、後には黒ずんだ残渣と分解途中
素は、分解されやすい部分（炭水化物やタンパク質の有機物遺体を観察することができる。
この変化は、 などの易分解性有機物）と分解され難い部分（セルロ
土壌中に棲息する土壌動物や微生物（土壌生物と総ース、リグニンなどの難分解性有機物）がそれぞれ称する）の主として有機物分解作用によるものであ
土壌生物の作用を受け、二酸化炭素、物理的に安定る。有機物分解作用が土壌生物によるものである証
し た 有 機 物（ P O M ）、 化 学 的 に 安 定 し た 有 機 物
拠は、土壌と生ゴミをともに滅菌処理をしたのち、 （COM）および生物体（生物を構成する炭素、BIO）
同様に放置すると、生ゴミの分解に要する時間が著に変化すること、一旦生成された POM、COM、
しく遅延することから理解できる。土壌に加えられ
BIO のいずれもがまたそれぞれの土壌生物の作用た有機物が土壌中で効率よく分解されるのは、土壌を受けて二酸化炭素、POM、COM および BIO を中の生物が一種類ではなく、多種類存在していて、つくること、そして、その過程の繰り返しが土壌中
それぞれの生物が有する有機物分解様式が共役してでの有機物分解過程であるとした。その上で、彼ら発揮されるからである。上記の身近な例における観は毎年 1 ha 当たり、1 t の炭素が有機物として加え
察は土壌中での有機物分解が効率よく行われることられる土壌での炭素の動態を表 1 のように計算し）
以外に、土壌の有機物分解機能を知る上で、実は、ている 。
重要な事項を含有している。一つは、投入した有機
表 1 から明らかなように、土壌中でもっとも安物がより黒ずんだ残渣として少量残っていること、定な化合物である腐植の占める割合が長大な時間のもう一つは、分解途中の有機物遺体が残っているこ
経過とともに次第に大きくなることが推定される。
11

松本：土壌の機能

表1

有機炭素の土壌中での動態 ．
9）

植物遺体として土壌に投入される有機炭素量（t/ha/ 年）
1
投入される有機炭素量と分解される有機炭素量が平衡状態に達する年数
約 10,000 年
その時の土壌の有機炭素量（t/ha）
24.2
貯蔵箇所

易分解性
有機物

難分解性
有機物

POM

COM

BIO

貯蔵箇所に蓄積された有機炭素量（トン /ha）

0.01

0.47

11.3

12.2

0.28

貯蔵箇所に蓄積した有機炭素が半分になるのに要する時間（半減期〔年〕）

0.165

2.31

4.5

180

1.6

これは、腐植のきわめて複雑な化学構造の骨格部分が近年明らかにされつつあるなかで、有機炭素が縮合や重合を繰り返しながら、巨大な分子量を有する
高分子化合物へと変化していく事実を物語っている。
3．土壌の複合機能としての諸機能

10）－ 17）

土壌の複合機能として、紙面の関係上、ここでは物質循環機能、炭素貯留機能および微生物の住処を含む多様な生物環境保全機能について詳解するが、その他の複合機能についても随時言及したい。
3.1 物質循環機能
生物の体を構成している元素を生元素といっているが、陸上の生物が一生を終えて土壌にその生物遺体が戻ることを想定すると、土壌中の生物によってその遺体の大部分はいち早く生元素の低分子化合物にまで分解を受ける。たとえば、生物体を構成していた生元素の炭素は土壌生物によって、短時間に二酸化炭素に分解される。そして、この生元素の一つ一つは次の新しい生命体を生むための有機物の構成元素として利用される。これが土壌の物質循環機能である。しかし、生元素の種類によっては、また、大気中の窒素（N2）
マメ科植物や微生物による窒素固定（生物的窒素固定）
微生物作用

植物に
よる吸
収利用

化学肥料
（工業的窒素固定）

同一の生元素でも、それが土壌中ですぐに利用される場合もあるが、一旦土壌系外に出て再び陸上の生物に固定される場合もあることから、生元素の循環
時間（turnover time）には大きな変異がある。図 4 には、農地土壌における物質循環機能の一つとして、窒素循環の概要を示した。図から明らかなように、生元素としての窒素がその形態を変え、自然界の様々な場所で流転しながら、その一部が最終的に生物固定されて再び利用される経路がわかる。ただ、農地土壌の場合は、作物生産を短期間で行わなければならないという明確な目的があるので、物質が一巡するまで循環を待つことはできない。そのため、土壌の物質循環機能を軽視して、過度の施肥行為に走る場合が往々にしてあり、この時農地生態系からの環境への負荷が著しく大きくなる。
3.2 炭素貯留機能
有機炭素の分解過程については既に詳解したので、ここでは大気および陸域における炭素の貯留量
を通して量的な動きを見ることにしたい。図 5 は、陸域と大気圏とのつながりのなかで、土壌の炭素貯留場としての役割を量的に示したものである。図によれば、土壌の炭素貯留量は大気圏および陸上の植物バイオマスのそれらよりも数倍の貯留量が保持さ

N2, NO2−N

大気中の炭素貯留量：760

有機資材によるコンポスト脱窒

微生物作用

土壌−大気間で交換量：
60/ 年

無機態窒素

地下水系または河川水

12

農地土壌における窒素循環．

人間活動による
放出：7.3/年

土壌貯留 : 2,950
内訳；
土壌有機炭素量：2,000
土壌無機炭素量：950

NH4−N
NO2−N
NO3−N
NO2−N
微生物作用
微生物作用
還元

図4

植物体バイオマス
量：500

図5

地 球規模から見た土壌による炭素貯留量の量的13）
推定 ．単位：GtC，1G ＝ 109．

地球環境 Vol.15 No.1

れていることが示されている。ここで、注意しなけ
ればならないことは、これらの貯留量の推定は少な
くとも、ここ数十年間の科学的データをもとに試算された量であって、この間における炭素循環の定常状態を想定しての算出であるということである。
ところで、地球の陸域に分布する主要な土壌種は
14）
soil taxonomy によれば 、現在 11 種類の土壌群に分類され、そのうちの一つに、有機物が大量に集積した土壌群に対して、ヒスティゾル（Histisol）という命名がなされている（わが国には、泥炭（ピート）
土壌という土壌種があるが、これに相当する）。この土壌の生成は世界の 2 か所に主として大きな広がりをもっている。一つは、極地に近いツンドラ地域
において、年間を通して地温が低温に維持されていることを受けて、地表面に生育した地衣類の土壌生物による分解が著しく抑制される結果、土壌中に大量の未分解の有機物が集積されて生成される。もう一つは、熱帯・亜熱帯地域の沼沢地など低湿地地帯
において、熱帯樹木を中心に大量の植物バイオマスが倒伏する際、これらが水面下に埋設される。すな
わち、水面下という嫌気的条件下では、土壌生物による有機物分解が制限され、しかも、樹皮など難分
解性有機物が多く含まれることから、未分解の有機物の大量集積を受けて生成される。上記の陸域土壌での炭素貯留量の見積もりのかなりの部分がヒステ
ィゾルの有機物量から試算されていることは明らかである。このように見ると、現在の世界の土壌が貯留する炭素量は現在の気候、とくに気温や降水量が一定範囲内で維持されているという前提で試算されていることに改めて注意することが必要である。
人間活動による二酸化炭素の放出量の増加が進
み、地球温暖化による種々の危機的状況が年々深刻になりつつある今、このままの状況が続けば、上記陸域の二大炭素貯留地域における莫大な量の二酸化炭素放出に繋がりかねない。乾燥地の緑化による植15）
物バイオマスを利用した二酸化炭素吸収量 の増大策や、海洋などによる二酸化炭素回収・貯留（Car16）
bon Dioxide Capture and Storage, CCS） 技術が検討されている。しかし、その前に、私たちの住む地球は長大な時間のもとで形成された気候下で、種々の生態系の営みが行われ、土壌生態系もその中で安定的に維持されてきたこと、そして、この生態系での攪乱がひとたび起こると、単なる技術的対応では手の施しようもないほど大きな変化が起こり得ることを忘れてはならない。
3.3 微生物の住処を含む多様な生物環境保全機能
土壌は単なる粉体ではない。腐植の集積を受けた
黒色土壌の一部を手のひらに採り、よく観察すると、微細な鉱物質粒子と腐植などの有機物が融合するかのように微細な黒色を帯びた粒子を形成していることに気がつく。これらは、腐植・粘土複合体と称され、主として土壌動物や微生物の活動で生じたもの

－14（2010）である。微小粒子はさらに他の微小粒子と結合して、大きさを増すとともに、複雑な三次構造性を有する
土壌団粒へと発達していく。土壌団粒は土壌特有の構造であり、団粒の多くは土壌生物の分泌物である
ウロン酸など多糖類の被膜によって覆われることが多いので、耐水性団粒となっている。もちろん、有機物が少なく、大部分が鉱物粒子からできた土壌団
粒も土壌の種類によっては多く存在するが、このよ
うな団粒は水と接触すると直ちに崩壊し、泥状となることが多い。耐水性団粒は図 6 の団粒概念図に示すように、きわめて特徴的な構造を有している。
すなわち、微細粒子間隙には、これらがつくる多くの毛細管のそれぞれに毛管水として水が強く保持されていること（土壌の保水機能のかなりの部分が説明できる）、団粒内部の各部位で酸化還元電位が相違することから、棲息する微生物種も異なることな
ど特異的な特徴が存在することがわかっている。わ3
ずか 0.5 cm に満たない一つの土壌団粒内に既に微生物の多様な存在が示唆される。多様な微生物種の存在をもとに、より上位の生物相の多様性が確保されるようになるが、団粒構造の図から想定されるよ
うに、土壌団粒のどれ一つをとってみても同一の団粒はなく、また、均一性もない。
こうしたいわば団粒内部の生活空間の多様性が土壌生物の多様性を生むもとになったと考えられる。
土壌生物、とくに土壌微生物が土壌全体の質量に占める割合がいかに大きいかを図 7 に示した。図によれば、サンプリングした土壌 100 g 中、土壌微生物の占める質量は約 1 g であることがわかる。従来、微生物の土壌中での密度の表現として、土壌 1 g 当たりの総菌数がよく用いられてきたところであるが、微生物集団を質量として表現したところがわか
17）
り易く、ユニークな表現である。Faegri ら のこの測定は普通畑の表層土の試料で得られたものである
ので、堆肥など有機物の施用が多い圃場では、微生物の土壌に占める質量はさらに多くなっていると考えられる。

不均一な集合体、複雑な三次元構造、耐水性
団粒

毛管で支えられた
土壌水

微生物社会
酸化的な部位好気性微生物

弱還元的な部位

通気性微生物

還元的な部位嫌気性微生物

図6

土壌の団粒構造概念図．

13

松本：土壌の機能

11）木村眞人・仁王以智夫・丸本卓哉・金沢晋二郎・
筒木 潔・犬伏和之・植田 徹・松口龍彦・若尾紀
有機物 0.1％〜 10%

鉱質物質
＞90%

図7

夫・斎藤雅典・宮下清貴・山本広基・松本 聰（14）土壌生化学，朝倉書店．

生物相

無生物
85%
（腐埴など）

動物相 5％〜 10%
原生動物，線虫類：10 〜 106/g 土壌
ミミズ，ダニ類：10 〜 106/m2

12）服部 勉（187）微生物生態入門，東京大学出版会．
13）OECD report（2003）Agrilcultural land management

微生物 75％〜 90%
藻類：104 個体 /g 土壌
細 菌 類：109 個体 /g 土壌
放線菌類：107 個体 /g 土壌
カ ビ 類：106 個体 /g 土壌

and agricultural landscape.
http://www.oecd.org/agr/env/indicators.htm
14）Deckers, J. A., F. O. Nachtergaele and O. C. Spaar-土壌生物と土壌微生物が土壌質量に占める割合．

17）%：乾土当たりの重量％

garen（18）World Reference Base for Soil Resources,
Introduction. International Soil Reference and Information Center（ISRIC）．
15）川上 廠（2006）
草炭の作物成育促進効果と土壌水分．

引用文献

草炭研究, 5, 16-24．
16）東京大学大学院工学系研究科エネルギー・資源フ1） 木村政雄・岡島敦子（2008）食の安全・安心を確保するために．農林水産省広報誌（AFF）, 34, 6-13．
2） 熊沢喜久雄（1）環境保全型農業と地域環境保全．

ロンティアセンター（2006）CCS（二酸化炭素貯留技術）．
http://www.frcer.t.u-tokyo.ac.jp/study/ccs.html#top17）Faegri, A., V. L. Torsvik and J. GoksOyr（177）Bacte-

情報誌「岐阜を考える」．
1 年記年号．
3） 加藤一郎・森島昭夫・大塚 直・柳憲一郎（16）土壌汚染と企業の責任，有斐閣．

rial and fungal activities in soil: Separation of bacteria
and fungi by a rapid fractionated centrifugation tech-4） 松本 聰（2005）土壌における炭素ダイナミックスとnique. Soil Biol. Bio-chem., , 105-112.

地球環境．木村眞人・波多野隆介（編），土壌圏と地球温暖化，名古屋大学出版会，3-20．
5） 日本土壌肥料学会（編）（ 181）土壌の吸着現象．博友社．
6） 高井康雄・三好 洋（180）
土壌通論，朝倉書店．
7） 日本化学会（編）（ 2001）土の化学．学会出版センター．
8） Jenkinson, D. S. and J. H. Rayer（177）The turnoverof soil organic matter in some of the Rothamsted
classical experiments. Soil Sci., 123, 28-305.
） Jenkinson, D. S., D. E. Adams and A. Wild（15）Model estimates of CO 2 emissions from soil response to global warming. Nature, 351, 304-306.
10）和田秀徳（180）土壌．岩波講座現代化学 22

地球と環境の化学，北野 康・松野武雄（編），岩波書店，
11-224．

14

松本

聰

Satoshi MATSUMOTO

2001 年 3 月、東京大学大学院
農学生命科学研究科応用生命化学専攻教授を定年退官後、秋田県立
大学生物資源科学部教授として、2007 年 3 月まで勤務。両大学の名誉教授。現在、（財）日本土壌協会・会長。専門は環境土壌学であるが、土壌だけに捉われず、土壌と関連した、人間も含めた
生物圏、水圏、気圏までも研究対象にし、土壌圏科学とも言うべきマクロな生態学への進出を目指している。共著書中、たとえば「人口と食糧」「 土壌圏の科学」「 土壌圏と地球温暖化」「食と大地」「土」などの執筆は土壌の有する機能が人や生物の生き様にどのような影響をもたらしているかを解説したもので、上述の筆者の意図を表したものである。本誌の創刊号から編集委員（2002 ～ 2005 年編集委員長）。