［翻訳］ルードン著『証明されたる人口と食物の均衡』
柳

田

芳

伸

訳者序言
ここに訳出しようとするのは、販価１シリングの Charles Loudon, M.
D., The Equilibrium of Population and Sustenance Demonstrated: Showing
on Physiological and Statistical Grounds, the Means of Obviating the Fears of
the Late Mr.Malthus and his Followers (Leamington-Spa: Longman, Rees,
Orme & Co., 1836),15pp の全訳である。Charles は英語では「チャールズ」と呼称されるが、仏語では「シャルル」と音声表記される。この名称の特定はともあれ、この小冊はルードンが後年に刊行する仏語本『人口と食物の問題の解決：一連の手紙で１人の医者に従うことで（Solution du
Probleà me de la Population et de la Subsistance, Soumise a un meá dicin dansune seá rie de lettres)』1)（パリ、1842年）336頁に先行する簡略版と約言することができよう。ルードンのこれらの著作はこれまでけっして黙殺されてきたわけではない2)。とりわけ伊藤久秋氏が逸早く指摘されている3)ように、プルードン（Proudhon, Pierre Joseph, 1809‑65）が『経済的矛盾の体系、あるいは貧困の哲学』（1846年）の中でかなりの紙幅を割いて、ルードンの「授乳の生理学的原理」（73頁）に言及し、論評している。ここでこれを看過することはできないであろう。その梗概を摘記しておこう。
プルードンは、ルードンが提唱した生後14ヶ月間の哺育と生後14ヶ月後
以降３歳に至るまでの乳幼児に対しては母乳に加え、牛または山羊の乳、
61

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あるいは澱粉4)または植物性食物で育てるという出生抑制法を「３年授乳5) と命名し、ルードンを「たいへん博識で…純粋な道徳、高度のの方法」

哲学、民衆への深い愛情」6) の持ち主であると称賛する。しかし同時に、
プルードンはルードンの所論を「原理においては極めて合理的だが、それは専ら生理学の理論にすぎず、社会経済学にとって全く枠外の理論である
7）と批評してもいく。すなわち、プルーという点に致命的な欠陥をもつ」

ドンは「３年授乳の方法」に対して「４人の子を持つ母親に16年間の奴隷状態を強い…〔社会的役割を担い始めた〕女性を動物のレベルに退歩させ…貧困を相変わらず別の貧困で置き換えることにほかならない。
」（亀弧内引用者）という手厳しい論難を浴びせる。そして「貧困の原理は人口でなく、独占」であり、「社会は独占によって腐敗したように、社会は〔生産をしないで生活を楽しむ〕女性によって腐敗する」8）（亀弧内引用者）と論結している。
ところで、そもそもペティ（Petty, William，1623‑87）やジュスミルヒ
（S äussmilch, Johan Peter，1707‑67）などが既に母乳哺育による避妊効
果9) を観察していた10) 。またバカン（Buchan, William，1729‑1805）の『家庭の医学』（1769年）やコベット（Cobbett, William，1763‑1835）の『若き人々への提言』（1829年）等が一様に母親による母乳哺育の重要性を唱和してもいた11)。それゆえこの点に関してルードンの独自性があるとするなら、マルサスが人口の予防的妨げの１つとして母乳哺育を認識、編入していないと力説している点であろう。マルサスはアメリカの土人やア
フリカの黒人が数年間授乳する習慣（habit of suckling）に伴う避妊について知得していたけれども、それは夫婦が授乳期間中別居することから生じていると解していた12)。したがってルードンがマルサスの『人口論』の不備をついているとはいえよう。
とはいえマルサスが文明社会の、わけてもイギリス社会の母乳哺育を等閑視していたとするのは早計であろう。その証左の１つは、「医師以外の知識人たちが母乳哺育に関心を示すようになったのは、ルソー（Rousseau,62[hwØ¾³ê½élûÆH¨ÌÏtx
13）Jean Jacques，1712‑78）の『エミール』〔1762年〕公刊以後であった」（亀弧内引用者）とされていて、周知のようにマルサスの父ダニエル（Daniel, Malthus，1730‑1800）は心底からのルソー崇拝者であり、乳幼児期のマルサスが『エミール』を指南書にして育てられた14)ことにある。
例えば、マルサスが「幼児の主たる価値は…父母の愛の対象たるところにある」と述べ、「子供に対する親たるの慈愛と配慮」を重んじていた15)ことを考え合わせれば、マルサスが母乳哺育による母子愛の形成を蔑ろにしていたとは到底想像し難い。またマルサスが高い乳幼児死亡率を深憂し、「子供たちの悪い育児（bad nursing)」16）を積極的妨げの１つとして槍玉に挙げている17)ことも論拠になろう。フランス18)に比べて、イギリス（とくに農村部）では乳母ではなく母親が哺育することが多かった19)けれども、都市部では、「母親が働くために離乳を余儀なくされた乳児は近隣の老人に預けられ、パン粥やオートミールなど消化できない食物やアヘンを成分の含む鎮静剤を与えられる」20)といった事態がしばしば惹起していた。もちろんルードンもこうした事実に通じていたと推されるけれども、事この点に限るなら、むしろマルサスの方がより意識していたように思われる。
同様に、ルードンによる「植物性食物」と「動物性食物」との分類（72‑3頁）やジャガイモへの言及も、マルサスの所見21)と大同小異であると概括しても大過ないであろう。ルードンが１人あたりの１回分の食事を
およそ454グラムのジャガイモ22)と見積もっている（72頁）のは穏当な推算ではあるけれども、余りにジャガイモの社会的普及にとらわれ過ぎると１つの偏見に陥ってしまう恐れがあろう。例えば、サラマン（Salaman,
Redcliffe Nathan，1874‑1955）は「ジャガイモを用いることによって…
実際、労働者はぎりぎり最低限の賃金で生き延びることが可能になった。
こうして、ジャガイモはイングランドの大衆の貧困と劣悪をもう百年間引23）と説明してくれている。こうした高見を忘却してき延ばし、促進した」

はならないであろう。
序言の最後として、Dictionary of National Biography（Oxford: Oxford63

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Univ. Press，2004），Vol.24，pp.473‑4に依拠しながら、ルードンの略伝を付記しておきたい。ルードンは1801年の秋にラナーク州のパロニーで呱呱の声をあげ、18年にグラスゴー大学に入学し、27年に同大学から医学修士号を取得した。その間、遅くとも26年には、ロンドンの王立外科カレッ
ジのスタッフとなり、26年に『角膜除去の失敗の要因に関する僅かな考察』を発表した。28年になると、既に王家や貴族から常客を獲得していたウォリック州にあるリーミントン・スパの医者として独立する傍ら、『リーミントン・スパの水に関する実際的論説』を刊行したりもした。その中で、この新しいスパ保養地で提供できる治療や快適さを紹介すると共に、スパの水が万病に対して薬効があるわけではないことを伝えもした。
ルードンは当初はベトフォード・ハウスで治療を開始したけれども、程なくクレランドン広場に居を新築し、転居した。いずれの居所もリーム川の北側に位置する新興の当世風の町にあった。その後医業は順調で、32年には、無月経を治癒するためにヒルを乳房に利用するという内容の論文などを医学誌に寄せたり、また『ランセット』誌にも月桂樹の葉の医学的利用について寄稿したりした。翌年には、工場における児童雇用に関する王立調査委員会に１員に指名され、３人の医療委員の１人として、ヨーク州
北東部、レスター州、及びノッティンガム州の状況を調査した。41年に至り、パリの地に隠居し、最後は44年２月２日にルクセンブルグ９番通りで息をひきとった。
（注）１）ルードンはこの大冊の中で、13通の書簡を通して、幼児が３歳に達するまでの母親による哺育を法で定め、かつ医学的、道徳的、及び宗教的教育を推進してい
けば、満足いく（contented）人口（21歳で結婚した女性の産児数が３〜４人となると、人口はいずれ停止する）を実現すると主張している。
２）例えば、南亮三郎編『人口大事典』（平凡社、1957年）863頁、D.E.C.Eversley, Social Theories of Fertility and the Malthusian Debate（Oxford: the Clarendon Press，1959），p.202、及び南亮三郎著『人口学総論』（千倉書房、1960年）
197頁。
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[hwØ¾³ê½élûÆH¨ÌÏtx３）伊藤久秋著『マルサス人口論の研究』（丸善、1928年）246頁。
４）澱粉性食物（farinaceous food）はくず粉（arrowroot）、ひき割り穀物（prepared groats）、粗挽き小麦粉（semolina）、小麦粉、パンなどと比べて、「赤ん坊に与えられ得る紛れもない最良の食品であった〔小川富士枝著『イギリスにおける育児の社会化の歴史』（新読書社、2004年）19‑20頁〕。
５）ピェール＝ジョゼフ・プルードン著斉藤悦則訳『貧困の哲学（下）』（平凡社、2014年）538、540頁。
６）同訳書536頁。
７）同訳書537頁。
８）同訳書540‑1頁。
９）現代では、乳頭に加わる吸啜刺激が排卵を抑制することや、反対に持続的な吸啜期間が過ぎると、母親は発情し妊娠するようになることが立証されている〔山本高治郎著『母乳』（岩波書店、1983年）16‑7頁〕。
10）ペティは1660年以降の論稿「土地と人手」の中で長い母乳哺育（sucking）が人口増殖を妨げるとはっきりと指摘している〔Marquis of Lansdowne, The Petty
Papers（London: onstable & Company Ltd., 1927），Vol.Ⅰ，p.194〕。またジュ
スミルヒも第２版『神の秩序』（1761‑2年）において農村婦人がその２〜３年の授乳期間に妊娠することは殆どないことを明記している〔岡田實著『現代人口論』（中央大学出版部、1996年）190頁。ちなみに18世紀フランスにおいても、「乳を与えていれば新たに妊娠することはないとういうのが」世間一般の通説であった〔クニビレール（Knibichler Yvonne）、フーケ（Fouquet, Catherine）著中嶋公子・宮本由美ほか訳『母親の社会史』（筑摩書房、1994年）121頁、また入来典著『赤ちゃんの歴史』（鳥影書房、2000年）114頁も参照〕。
11）スマウト（Smout, Thomas Christopher, 1933‑ ）著木村正俊訳『スコットラ
ンド国民の歴史』（原書房、2010年）267‑8頁、ウィリアム・コベット著庄司淺水訳『若き人々への提言』（東京書籍、1990年）188‑92頁を参照。
12）Malthus, T.R., An Essay on the Principle of Population, 2nd ed．（London: J.
Johnson, 1803），pp28,103‑4〔吉田秀夫訳〔各版対照人口論』（春秋社、1948年）
Ⅰ，54，161頁〕。ちなみにヨーロッパでも、「宗派によっては６週間ないし６ヶ月間、授乳婦人を男性と接触させないという戒律があった」〔入来前掲書110頁〕。
13）入来前掲書106頁。クニビレールほか前掲訳書182‑90頁も参照。とくにピュー
リタンたちは母乳育を自然な養育法とみなしていた〔拙著『増補版マルサス勤労
階級論の展開』（昭和堂、2005年）118頁注64〕。
14）南亮三郎著『マルサス評伝』（千倉書房、1966年）13‑5、20‑2頁。
65

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15）前掲拙著110頁注12。
16）nurse という語は必ずしも乳児に授乳する乳母を意味するのではなく、子供部
屋を取り仕切る老練な女召使なども含意した〔三井淳子「子育て支援体制の構築をめざして」伊藤航多・佐藤繭香・菅靖子編『欲ばりな女たち』（彩流社、2013年）所収、238頁注51〕。
17）前掲拙著88頁、110頁注12。
18）1780年頃、パリで１年間に生まれた乳児２万１千人の内、母親から授乳されたのは僅かに千人足らずで、住み込み乳母に育てられた特権階級の乳児千人程度を除く多数の乳児たちは、パリやパリ近郊の乳母ばかりか、遠隔地の乳母のもとに里子に出され、実母と会えるのは年に１〜２度という有様であった。またこうして里子に出された乳児の死亡率は母親が哺育した乳児のそれの1.5〜２倍であった〔入来前掲書120‑2、146頁や山本前掲書78‑80頁を参照〕。ちなみに1840年代に至っても多くの乳児が依然乳母に預けられていた〔クニビレールほか前掲訳書
288頁〕。
19）ロンドンの一握りの富裕な市民層を除いて、「イギリスでは乳児の圧倒的大部
分は家庭内で母乳で育てられ」ていた。また18世紀後期の母乳哺育期間はおよそ８〜10ヶ月程度であった〔マクファーレン（Macfarlane, Alan, 1941‑ ）著船曳建夫監訳『イギリスと日本：マルサスの罠から近代への跳躍』（新曜社、2001年）
325‑6頁〕。
20）中村勝美「近代イギリスにおける子どもの保護と養育」橋本伸也・沢山美果子
編『保護と遺棄の子ども史』（昭和堂、2014年）所収、103頁。
21）前掲拙著94‑6頁。
22）アイルランドでは、1820年以降ジャガイモの品種が悪化し始め、1835年にはぼ
そぼそして水っぽいランバーが南西部の貧民の大半の常食となっていた〔フェイガン（Fagan, Brian）著東郷えりか・桃井緑美子訳『歴史を変えた気候大変動』（河出書房新社、2009年）332‑3頁〕。
23）R.S.Salaman, The History and Social Influence of the Potato（Cambridge:
Cambridge Univ. Press, 1949），p542、またトムスン（Thompson, Edward
Palmer）著市橋秀夫・芳賀健一訳『イングランド労働者階級の形成』（青弓社、2003年）376頁等も参照。

66[hwØ¾³ê½élûÆH¨ÌÏtx凡例

１．原文にある（）は訳文でもそのまま表記している。

２．原文にある italic 部は斜字で示している。
３．原文で＊等で表記されている原注には通し番号に置換し、上付けにした。また訳者が上付した訳注は〔〕の中に、それぞれ該当する通し番号を記入し、訳文の適切な個所に配している。
４．訳文中の〔〕の中の人名、年号、字句等は訳者が便宜上補足したも

のである。

訳

文

医学博士・チャールズ・ルードン（工場における児童雇用に関する王立調査委員会の元委員）著『証明されたる人口と食物の均衡：マルサス氏や彼の追随者たちが近年提起した危惧を医学的及び統計的根拠に基づき払拭する手段を提示することを通して』（リーミントン・スパ：バース通り37番
地ジョン・フェアファクス刊；ロンドンのロングマン・リ−ス・オーム社
販売）1836年．販価１シリング.

「人口と食物との間に本来存する関係に関する問題は経済学の全領域における途方もなく興味をそそられる問題である。それは、何よりもまず哲学者、為政者、及び人間性を有した人々の関心を引いている。」国会議員・
スクロプ〔1〕〔Scrope, George Julius Poulett, 1797‑1876〕著『経済学原理』（ロンドン、1833年）、256‑7頁.

その従順たる忠実な下僕である著者によって本著はスペンサー伯爵〔2〕閣下に捧げられる。
リーミント・スパ

1836年１月22日
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人口が小土地割り当て〔3〕によって過大に増加するであろうという見解
は、世界の地上が空腹の人口で埋め尽くされるにとどまらず、人類が最大の窮乏で覆い尽くされるであろうという見解と同様に、経済学における至上の誤りである。それは文明化や貧民の福利の進歩を遅らせるものと思われてならない。多くの夢想家たちは幻想の域にとどまったままであり、彼らの想到する所では、必ずや人々が地球を埋め尽くし、人類は互いに貪り合うことを余儀なくされることになる。こうした見解や、子孫を扶養できないという懸念に駆られて、近年ある学説が広まってきている。それを提唱している人たちは不名誉であるばかりか、道徳という利益にも有害であろう。そこで、本冊子では、必要とされるなら、道徳的で、かつ健康的なある妨げをどのような方法で適用しえるかを生理学的に示そうと試みたい。この場合に限らず、あらゆる他の場合においても、それは専ら、神智でもってこの世に配し給われた人々の幸福や福利を促進するよう神意によって精妙に配剤された自然の法則に基づいている。
わが国における人口増加は10年置きの国勢調査の毎に、約10パーセントである。別言するなら、年間１パーセントの増加である。また懐妊期間と授乳期間を合算すると、およそ19ヶ月である。懐妊期間は本性上９ヶ月で不変であり、授乳期間の方は概して個々の国の特有の習慣によって調節されている。平均すれば、わが国やヨーロッパの大半の国では通常10ヶ月である。
母親が授乳している間は受胎しないということは一般によく知られている。もちろんこの通則には例外がある。とはいえ、これらの例外を斟酌して、仮に授乳期間が人口の増加に合わせてほんの２，３ヶ月だけ延長されれば、逆も真なりで、人口と食物との均衡問題は解消されるのみならず、程なく示す理由から、授乳期間の延長は母子の両者にとって何の不都合ももたらさない。
大陸では、現在１結婚あたりの平均子供数1は約4.5人である。先般の２度の国勢調査から得られる平均結婚年齢や人口から推算すれば、イングラ
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ンドの数値もまた4.5人である。仮に授乳期間を引き延ばし、平均子供数を４人にまで減らしたなら、人口が停止するのは明白であろう。なんとな
ればわが国の人口（numbers）の半数2は出生してから24歳に至るまでの間に昇天しているからである。ちなみに婦人の平均結婚年齢はほぼこの24歳である。フランスでは、その平均結婚年齢3は26歳である。男性のそれは29歳で、女性のそれは24歳である。イングランドの結婚年齢は現行の登録制度の下では正確には把捉できない。とはいえ安んじて両性に対してフランスの数値を採用できよう。
従って、婦人の結婚期間は24年であり、かつ子育ての期間が44歳で終わるから、各々の子供の間隔の平均は54ヶ月か、あるいは54.5ヶ月かであろう。
次に当然湧いてくる問いは、イングランドでは目下授乳が進んできているけれども、10ヶ月の哺育をどれほど延長すれば人口を妨げるに至るであ
ろうかである。解答は極めて簡単である。どの場合であれ、懐妊が９ヶ月で、哺育が10ヶ月であり、それに現在の人口増加に対応するのが残りの3.5ヶ月であると想定できるなら、授乳期間は13.5月となろう。加えて、３つの授乳4の事例の何れの場合でも、１度は受胎が生じるという仮定に立てば、３ヶ月と６週での受胎に代わって６週での受胎をも考え合わさねばな
らない。こうして全授乳期間は15ヶ月となろう。換言すれば、現在の期間に比べて３分の１長くなるであろう。授乳のこの延長は自ずと各々の子供の間隔を4.5年からおよそ５年にまで拡大するに違いない。その結果、１家族あたり4.5人の子供が４人に減少する。既述したように、わが国の人
口の半数は女性の結婚年齢に達するまでに夭折する。それゆえこの帰趨として、わが国のあらゆる家庭においては、父母の後継者が１人ずつ残っていくにすぎないであろう。
何らかのある理由から、この国の母親たちは通常子供たちにおよそ10ヶ月以上も母乳を与えない。これを生理学的理由から説明するのは難しい。
乳（milk）の質に関しては、10ヶ月に至っても著しく低下しないのは確か
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である。その質の変化に起因していないことは確実であるから、それは10ヶ月を過ぎても流動食（spoon）をとらないまま育った子供たちの健康という理由からである。子供たちが離乳するまでに母親の乳房を求めることができるほど慣れてきているのを間々目にする。そしてこのことに注意を払っている人たちは、このように授乳している母親の健康が近隣の人たちの健康に比べても少しも見劣りしてないことに気付いている。現実に、以上のすべてことを考え合わせれば、非常な確信もって、母親は妊娠期間に比べて授乳期間の方がより健康的であり、病気や死に陥る危険がより少ないと断言できるであろう。一般開業医なら誰でも知っているように、多数の婦人たちが授乳を始める直前の月までずっと働こうと思ったり、あるいは働こうする姿勢を見せたりする優柔不断は目には見えない道徳的、ない
しは肉体的原因から生じていることが多い。それゆえ授乳の当初は両親が授乳のせいにすることは決してない。母親がその時には自分の身体で非常に長い間十分引き受けることのできる不可欠な義務を果たしていると思っているからである。しかし慣習や風習によって認められた授乳期間が経過すると、その瞬間母親は自然の意志を超えているという思いに駆られる。
だからどのような不愉快な気持ちであれ、湧いてくれば、すぐさま授乳を打ち切る。その際、その子は離乳される。
自然は慣習が授乳を求めているよりも長い期間にわたって母親に母乳を給しているので、自然が母子のどちらの側から見てもある良い結末を用意してくれていることも否定し難いであろう。もしそうでないなら、自然は懐妊期間を一定に定めたのと同様に、母乳という分泌をある決まった時期に打ち切ったであろう。人の子供は下等動物の子に比べてとても長い間自分で食をとれない。この事情は、自然が今日充てられているよりもずっと
長い期間の授乳を許しているという既述の主張を強力に裏付ける証左である。一般に信じられているように、何人かの古来のフランスの著作家たち
は自然の摂理（the laws of nature）に従って、離乳期をおよそ15ヶ月と定めた。彼らは幼児が大体15ヶ月で８本の門歯と４本の犬歯とを備えると考70[hwØ¾³ê½élûÆH¨ÌÏtxえた。デソルモー（Desormeaux)5は生後３年、４年、５年、さらには７
年にわたって子供たちに乳離れをさせない母親の例を挙げている。
授乳期間が様々な国で人口に多大な影響を及ぼしていることは夥しい事
実によって立証されている。人口が過大すぎて、住民が嬰児殺しという非人間的な悪弊に染まっている中国6では、「子供がその手を口にいれるようになると、速やかに離乳し、右手の使用を教える。」。他方、ハンター〔Hunter, John Dunn, 1798 ？‑1827〕は『北アメリカのインディアンの間での束縛に関する回想』の中で、その子供たちが十分に月日を重ね、力強くなれば、インディアンの母親たちは「子供たちに離乳を迫り、通常２
7 と言及している。他の未〜３歳の間は子供たちを自由に遊ばせている。」

開人と対比し、さらには文明国民とも比べてみる時、こうした事態は単にある肥沃な国におけるこれらの部族人口の鮮少さ（thinness）を説明するにとどまるであろう。ローウェンフェルド〔Lowenfeld, George〕博士はベルビス南部、エスクイボ、そしてデメラクに及ぶカリブ海の諸部族の間での授乳の似通った普及に触れている。またその記述によれば、人口はその土壌の肥沃に比例して異常に少ない。さらに見落とせないのは、７人または８人といった家族数が殆ど知られていないということである。ジャマ
イカにおける黒人人口の減少についても同様の原因が存していそうである。すなわち、ジャマイカに住むマルーン〔西インド諸島の山中で暮す黒人〕に限らず、輸入されたアフリカ人の間での黒人人口の減少についての満足いく説明は上記の事情からなされるであろう。それはフォウェル・バ
クストン〔Buxton, Thomas Fowell, 1786‑1845〕氏が下院に２，３年前に持ち出した植民者の残酷についての疑わしい話よりはずっと信憑性がある。
しかしここでは、人類に対する将来の窮乏という懸念（多くの慈悲深い
人たちは紛れもなく現在この懸念にとらわれている）を和らげるという観点から、１つの道徳的で、かつ健康的な妨げに注意が向けられる。とはい
えわが国の現状にあっては、この信念を勧奨しようとするつもりはない。
71·è§§åwoÏw_W

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ステュアート〔Stuart, James, 1775‑1849〕氏のアメリカ旅行〔『北アメリカでの３年』（エディンバラ、1833年）〕や『クォータリー・レヴュー』の最新号8によって表示されているように、人口の食物（sustenace）に対する関係を考察したことのある人たちの目には明らかに次のように写っているに違いない。すなわち、西洋世界のおいてだけでも、人類の食物生産用の資源は来たる悠久の歳月にわたって生じうるあらゆる人口増加に対応するものである。技術や科学の進歩による農業改善の限界を予見することができないから、わが国の人口でさえ、食物不足の心配を招来しないでは、
人口の限界にまで到達しはしないであろう。厳密に植物であるある生産物の類に関して言えば、小片の土地の地表から産する多大な作物の例としてここで言及するのは、ビートの根、現代キャベツ、ジャガイモ、並びにス
ウェーデン蕪にすぎない。そしてこれらの植物性食材は古代人には未知なものであった。排水、踏み犂耕作、及び多様な種類の肥料から生じる改善が穀物量を増大するのに大いに役立つ。近年の開閉式牛舎飼育の導入は動物性食物（animal food）の貯蔵に非常な貢献をなすであろう。これらに加えて、新鮮な魚を海岸から内陸部に運ぶ広範囲にわたる手段や、目下全国各地で建造中の鉄道によって農業のみならず人間に必要不可欠なありとあらゆるものが、実際にまさに２，３年で重要な変貌をとげるであろう。
改善が限りなく不可能に近いと推される地域でさえそうであろう。連合王
国には76.5百万エーカー9の土地があり、このうち30百万エーカー10の土地が未墾地のままであり、またこれら30百万エーカーの未墾地のうち15百万
エーカー11は改善の余地があると言われている。マキ―〔Mackie, Willam
はディロムの1796年の著書に１補遺を付加している〕氏やアンダーソン12〔Anderson, James, 1739‑1808〕によれば、ジャガイモの平均的な収穫を産み出している１エーカーの土地は各々30トン、つまり年間67,200ポンド
重量を生産するであろう。それを42人に対する食事として、365日で割れば、年を通して１日４ポンド重量（４度の食事分あるから、１回分は１ポンド重量）を給するであろう。それゆえ、ジャガイモ畑１エーカーは人々72[hwØ¾³ê½élûÆH¨ÌÏtxが１億人に、あるいは現在の人口の４倍に達するまで間断なく植物性食物（vegetable food）を生産するであろう。つまり、わが国の植民地や海外の他国から輸入できるものは別としても、残る74百万エーカーの土地を動
物性食物や穀物（grain）の生産に充てることができるのである。
多様な穀物類（crops）の輪作や変更を、あるいはまた移民委員会が改良できないと報告した15百万エーカーという大規模な土地がどれくらい先に耕作地に転化できるかを話題に上らせるのは当面の課題ではないであろう。古代人と同じくらい未知であるパレスチナ、ギリシァ、及びイタリアの巨大な人口13に関する史料それ自体は、近年、農業方法の進歩と同様に驚くべき進歩を遂げてきている。これらや、不毛地のことについて記載しているイタリア14やドイツの著者15に少しばかり言い及ぶなら、最も改善の見込みのない土質の土地に何を施したら良いのかに関して何らかの着想が得られるであろう。ここで話頭を主として医学に関連した２つの事実に転じよう。１つは生理学的なものであり、もう１つは栄養学的なものである。両方とも社会のあらゆる階級の幸福と福利に密接に関わっていて、経済学の全領域にわたる最も興味深い問題を含んでいるゆえに、すべての著
述家がこの問題を取り上げるほど、相互に関連し合った重大事である。前者、すなわち授乳の生理学的原理（physiological principle of lactation）
は人口の増減を左右するもとしては、今日に至るも人口または生理学に関するどの著者によって統計学的に証明された試しはない。後者は国家的理
由から、おそらくは主として、統治者の側の次のような潜在的な不安から殆ど関心を払われてこなかった。すなわち、統治者はそれを人口の増大（advance）を停止し、あるいはその幾何級数的な増加を予防する自然の定めし合理的な手段に指定しなかったのである。
本冊子で提唱した原理が正当であることを全否定できる人は誰一人としていない。統計上の数字に関する若干の取るに足らない変更や見積もりは統計科学の進歩に応じてなされる要があるかもしれない。しかしながらわれわれが現在有している知識の限りでは、ここまでで導き出した推論は極73·è§§åwoÏw_W

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めて十全なものである、本著で提起した諸点を裏付けるとても有益な情報が陸軍、海軍、及び東インド医療局から山ほど寄せられるであろう。それらは既に統計学に重要な組織立った貢献を行っている。本著で確立しようと試みた原理が読者の関心を引くことを望んでやまない。

原注
B.ビセット・ホーキンズ〔Hawkins, Francis Bisset, 1796‑1894、キングズ・カ

１

レッジの薬物学（Materia Medica）の初代教授〕著『医療統計学』（ロンドン、
1829年）、224頁。
〔国王書籍出版局（Majesty's Stationery Office）編〕『〔連合王国及びその保

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護領の〕歳入、人口〔商業〕等の総覧』〔ウィリアム・クロウズ，1834年〕Ⅱ部。
３

科学アカデミー〔フランスのルイ14世によって創立された王立の学術団体〕で読んだ『ヴィヨ氏(M.Villot〔Fr áed áeric Villot, 1809‑1875〕)の回想』（1828）。『医療統計及び国家薬学論集』（ベルリン、1829年）。シャブロ氏（M.Chabrol〔Gilbert-Joseph-Gaspard de Chabrol de Volvic, 1773‑1843〕）著『パリ市に関する統計的研究』（1823年）。
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受胎の機会が３回に１回よりもはるかに低いということはかなりありそうである。ここで採用している数字はこの事についてなされた報告の中で最大のものである。現実には、おそらく通例が絶対的なものであり、例外は偶発的原因からの結果である。
〔アンドラル（Andral, Gabriel, 1797‑1876、パリ医科大学教授）編〕『医学辞５典』〔パリ、1829‑36年〕第12分冊。
アッベ・グロシエ〔Grosier, Abee Jean-Baptiste, 1743‑1823〕著『中国概観』

６（1788年）第２巻282頁。
７『北アメリカのインディアンの間での束縛に関する回想』〔初版は1823年にロ
ンドンのロングスマンから刊行〕第２版〔1824年〕、263‑4頁。
『クォータリー・レヴュー』第47巻〔 Domestic Manners of the Americans.

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By Mrs. Trollope．2 vols．12mo. London, 1832． The Quarterly Review, Vol.
XLVII（March & July,1832）〕、60頁。
９『エディンバラ・レヴュー』第123巻〔4〕、159頁。

10『労働者の友協会〔5〕』第19号、287頁に収録されている論説「不要なばかりか有害である移民」。
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大英国下院『〔連合王国からの〕移民委員会報告』〔1827年〕第３次。

[hwØ¾³ê½élûÆH¨ÌÏtxディロム〔Dirom, Alexander, ？‑d.1830〕著『大英国の穀物法と穀物貿易、並

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びにそれらが王国の繁栄に及ぼす影響に関する探究』〔エディンバラ、1796年〕、244頁。アンダーソン〔Anderson, James, 1739‑1808〕著『英国における現下の食糧不足をもたらした諸事情の洞察』（ロンドン、1801年）、36頁。
ウォーレス〔Wallace, Robert, 1697‑1771〕著『古代と近代における人口に関

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する論考』
〔エディンバラ、1753年〕、50頁。
14『農業調査局への通信』第１巻〔W. バルメイ、1797年〕に収録された、アッベ・マン〔Man, Abbe, 1735‑1809〕の論説。
カミロ・タレロ〔Tarello, Camillo, 1513‑73、イタリアの農学者、クローバー15を使った穀物の輪作法で特許をとった〕著『レオナトのカミロ・タレロ』（マントヴァ、1577年）。

訳注〔１〕スクロプは農業技術の進歩と広大な未墾地の存在を力説し、十分な人口維持力を主張した〔森下宏美著『マルサス人口論争と「改革の時代」』（日本経済評
論社、2001年）129頁〕。なおスクロプの略歴は以下の通りである。ロンドン生
まれのスクロプは1815年５月にオックスフォード大学に入学したが、翌年４月にはケンブリッジ大学に転学し、マルサスの学友で火山を研究していた鉱物学
教授クラーク（Clark, Edward Daniel, 1769‑1822）に師事した。その後、地所経営をなし、治安判事を経験し、農村における貧困問題に興味を抱くようになった。1831年には選挙改革を訴え、下院議員に当選したが、翌年の総選挙ではリカードウの息子に再選を阻まれた。しかしリカードウの息子が選挙違反で辞任すると、議席を回復し、爾後67年まで議席を保持した。
〔森下同上書107‑8頁〕。
〔２〕スペンサー伯爵（Spencer, John Charles, 3rd Earl Spencer, 1782‑1845）はグレー内閣（1830‑4年）、及びメルボーン内閣（34年）で1830‑4年に大蔵大臣を務め、選挙法改正で活躍した。また1838年に創設された王立農業協会の初代会長ともなった〔岩波書店編集部『岩波西洋人名辞典』（岩波書店、1956年）752頁〕。
〔３〕1790年以降ヤング（Young, Arthur, 1741‑1820）をはじめ多数の識者が小屋住み農への小土地（例えば、自家消費用のジャガイモ畑地や牝牛１頭用の牧草地）割り当てを提唱していた。マルサスは第２版『人口論』（1803年）で、この提案を予防的抑制の作用を阻むものとして排撃したけれども、第３版『人口論』（1806年）の付録に至って厳格な付帯条件を付しながらもこの提案の一部を受け入れた〔拙論「２版『人口論』書評以降の A.ヤングとマルサスとの知75

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的交流」『長崎県立大学経済学部論集』第48巻第３号（長崎県立大学学術研究会、2014年）3‑5、9‑11頁〕。
〔４〕ちなみにこの巻は1866年１月〜４月に発刊されているから、誤記であろう。
ルードンは、実際には、同誌第61巻の中の、 State and Defects of British
Statistics,

pp.159‑60の記述によりながら、算出したように推される。

〔５〕この協会は1830年にシャフツベリ伯爵（Shaftesbury, Anthony Ashley Cooper, 7th Earl of, 1801‑85）らによって創設され、小土地割り当てなど労働者階級の境遇の改善を目指した。44年には「労働者階級の境遇改善協会」に改組された。なお印紙税を免れた『労働者の友』誌は事実上、「全国労働者諸階級の同盟」の機関誌であったされている〔トムスン（Thompson, Edward Palmer）
著市橋秀夫・芳賀健一訳『イングランド労働者階級の形成』（青弓社、2003年）
870頁〕。

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