女性の性別役割分業意識の変遷とライフコース*1
細川千紘（首都大学東京）【論文要旨】
本稿では性別役割分業意識の趨勢を分析するとともに、女性の意識に焦点を当て、就業との関連を明らかにすることを目的としている。まず 1985 年から 2015 年の SSM データを使用し、性別役割分業意識の趨勢を分析した。時点間比較の結果、肯定的な回答は減少傾向であったが、2015
年調査では、先行研究で指摘されてきた個人属性（年齢や学歴、就業形態）の効果が表れにくくなっていることがわかった。続いて女性の就業と意識との関連を考察した。本稿では女性の就業を職業経歴として捉え、ライフコース変数を作成し分析を試みた。変数の作成には 2015 年の SSM
データを使用し、結婚や出産といったライフイベント時の就業状態を分析し、ライフコースの類型化を行った。分析の結果、「就業継続型」、「末子出生時再就職型」、「末子 6 歳時再就職型」、「専
業主婦型」の４つのパターンに類型された。ライフコース変数と性別役割分業意識との関連を分析した結果、「就業継続型」であっても必ずしも性別役割分業意識が低くなるわけではなかった。
こうした結果から女性の就業と意識は必ずしも一致せず、ズレが生じる場合があることがわかった。
キーワード：性別役割分業意識、ライフコース、女性

１．はじめに
1.1

性別役割分業意識の動向

本稿では「社会階層と社会移動」調査データ（以下 SSM データ）を用いて、社会意識の一つである性別役割分業意識の分布を把握することを目的とする。性別役割分業意識とは、いわゆる「男性は仕事、女性は家事・育児」という性別分業に関する考え方を問うもので、性別分業を維持する要因のひとつであるとされている（大和 1995）。近年、ライフワークバラ
ンスの改善や検討、就業での「女性の活躍」などが盛んに議論されているが、その一方で近年ではジェンダーや結婚、家族に関する意識が保守化していることがしばしば指摘されている。内閣府の「男女共同参画社会に関する世論調査」によると、肯定的回答は長期的に低下傾向だったが、2012 年調査で初めて上昇し、再び過半数を占めた。このように長期的に性別
役割分業意識は低下してきていると言われてきたが、近年、ジェンダー意識に関しては揺り戻しが起きていると指摘されている（永瀬・太郎丸 2014）。こうした近年の動向を考慮し、本稿では性別役割分業意識がどのように分布しているのか、その実態を把握していく。
1

本研究は、JSPS 科研費 JP25000001 の助成を受けたものです。
96

―111―

1.2

分析に使用する変数―性別役割分業意識の多次元性

性別役割分業意識については、その内実に多次元性があることが指摘されている。大和（1995）は性別役割分業意識には、「性別によって適正や役割を固定的に振り分ける」という論理によって支持される「性による役割振り分け」と、「女性にはもともと愛情が備わっており、その愛情によって女性が再生産役割を担うことが、家族メンバーの成長や安心のために役立つ」という論理によって支持される「愛による再生産役割」という 2 つの次元が存在することを指摘した。この 2 つの次元の発見により、大和（1995）は代表的な「男は仕事、女は家庭」という考え方に反対でも「女性のケア役割」を肯定するメカニズムを明らかにした。
つまり、「『男性は仕事、女性は家庭』には反対だが、女性は家事・育児に向いていると思う」という場合があるのだ。性別役割分業意識は一軸上で表すことができる一次元的なものではなく、多次元的なものであることがわかった。
このように性別役割分業意識は多次元性を指摘されているため、分析にはいくつかの質問
項目を用いてその実態を把握していきたい。大和（1995）が指摘する「性による役割振り分
け」は、性別役割分業意識の代表的な質問項目の一つである「男性は外で働き、女性は家庭を守るべきである」（以下、性別分業意識）というものが相当する。「愛による再生産役割」
については女性のケア役割についての質問である「家事や育児は男性より女性の方が向いている」（以下、「女性は家事・育児」意識）という質問項目を用いていきたい。SSM 調査において、これらの質問項目は「そう思う」「どちらかといえばそう思う」「どちらかといえばそう思わない」「そう思わない」の 4 段階で問われている。分析にはこの 2 つの質問項目を用いて、性別役割分業意識の分布を把握していく。

1.3

性別役割分業意識に関する先行研究

性別役割分業意識についてはその賛否の時系列的な変化を考察するだけでなく、どのような要因が意識を規定するのか、という規定要因の検討が主になされてきた。具体的な規定要因については、まずほぼすべての分析に性別や年齢、学歴、就労形態といった個人属性に関するものが挙げられている（原・肥和野 1990; 尾嶋 1998; 木村 1998; 山口 1999 など）。
また既婚か未婚かといった配偶関係によっても規定構造が異なるとされている（吉川 1998;
嶋﨑 2006）。その他には妻の家計参入度（吉川 1998）や夫／妻の職業的地位（西村 2001; 竹ノ下・西村 2005）といった配偶者の就業による要因も挙げられている。
先行研究で繰り返し述べられてきた個人属性に関する効果であるが、その結果をまとめると以下のようになる。性別は「男性より女性の方が」、年齢に関しては「若年層ほど」、最終学歴については「高学歴（大卒以上）ほど」、就業状況については「正規雇用であると」性別分業に否定的であり、脱伝統的な意識を持つことが明らかになっている。先行研究で述べられていたような傾向が最新のデータでも見られるのか、次章ではその動向を探っていきたい。
97

―112―

２．時点間比較
本章では性別役割分業意識の趨勢を確認していく。SSM 調査において性別役割分業意識に関する質問項目が導入されたのは 1985 年の女性票からである。1985 年調査で初めて女性が調査対象となり、それを背景にこの調査項目が導入された（尾嶋 1998）。1.2 で前述した 2
つの質問項目のうち、「男性は外で働き、女性は家庭を守るべきである」という質問項目はあるが、「家事や育児は男性より女性の方が向いている」という質問項目は導入されていない。
後者の質問項目が導入されたのは 1995 年調査からであった。男性についても 2 つの質問項目が導入されたのは 1995 年からである。その後 2005 年、2015 年ともに 2 つの質問項目が導入されている。よって、過去 30 年間（または 20 年間）の動態を明らかにしていきたい。
次章では主に既婚女性に焦点を当てていくが、ここでは未婚・既婚を問わず、また比較のために男性も分析の対象とし、全体の基本的な変動を把握することとする。また、前述したように性別役割分業意識は個人の属性に影響されることが指摘されているため、性別、年齢（出生コーホート）、学歴、就業状況といった個人属性ごとにその分布を把握していく。

2.1

男女別基本的変化

2.1.1

男女別「男性は外で働き、女性は家庭を守るべきである」 分布

以下の図 1、図 2 は男女別に見た年次ごとの性別分業意識の回答分布である。前述したよ
うに女性は 1985 年から 2015 年までの 4 時点、男性は 1995 年から 2015 年までの 3 時点の回答分布になっている。

図1

性別分業意識「男性は外で働き、女性は家庭を守るべきである」

98

―113―

女性（%）

図2

性別分業意識「男性は外で働き、女性は家庭を守るべきである」

男性（%）

男女ともに肯定的な回答は減少傾向にあることがわかる。特に女性の肯定的な回答は（「そう思う」、「どちらといえばそう思う」）は 30 年間で大幅に減少している。従来固定的であると思われていた男性の意識についても 20 年間で肯定的な回答が減少し、2015 年には半数以上が否定的な回答を示している。性別分業に関する意識はこの 30 年間で大きく変化している
ことがわかる。

2.1.2

男女別「家事や育児は男性より女性の方が向いている」 分布

続いて、以下の図 3、図 4 は男女別に見た年次ごとの「女性は家事・育児」意識の回答分布である。前述したように男女共に 1995 年から 2015 年までの 3 時点の回答分布になっている。
性別分業意識と同様に男女とも肯定的な回答は減少傾向にあることがわかるが、肯定的な回答は性別分業意識よりも全体的に高い。特に男性に関しては 2015 年であっても肯定的な回
答が半数以上を占めており、女性の家事や育児役割を重視していることがわかる。女性に関しても「そう思う」の回答は減少したが、肯定的な回答が 4 割以上であり、女性自身も家事・育児役割を重視している。
性別分業意識、「女性は家事・育児」意識双方で肯定的な回答が減少傾向にあることがわかったが、こうした時点間での意識変化は何によってもたらされたのだろうか。続いて、属性ごとの時点間比較を行っていきたい。

99
―114―

2.2

図3

性別分業意識「家事や育児は男性より女性の方が向いている」

女性（%）

図4

性別分業意識「家事や育児は男性より女性の方が向いている」

男性（%）

出生コーホート別

性別役割分業意識

40 年間（30 年間）で否定的な回答が増加してきたが、どのような要因によってその変化がもたらされたのだろうか。85 年、95 年データを使用し、出生コーホートごとにその要因を検討した尾嶋（1998）の分析を参照しながら、本節では同様の手法で分析を行っていく。
まず考えられるのが時代の変化である。どの出生コーホートにおいても調査年度が進むに
100

―115―

つれて否定的な回答が増加したため全体としても意識が変化したという見方である。続いて考えられるのが出生コーホートによる変化である。調査年度が進むにつれ、新たなコーホー
トが流入し、古い世代のコーホートが調査対象から外れることによってコーホートの交代が起きる。この新たなコーホートが否定的な意見を持つため、全体の意識も変化していくという見方である（尾嶋 1998）。時代による効果と出生コーホートによる効果を確認するため、出生コーホート別に意識の分布を把握していく。ここからは女性のみを対象として分析を行っていく。分析には引き続き 2 つの変数を用い、肯定的回答（「そう思う」、「どちらかといえ
ばそう思う」の合計）の割合がどのように分布しているのかを分析していく。

2.2.1

出生コーホート別「男性は外で働き、女性は家庭を守るべきである」

以下の図 5 は 10 歳刻み出生コーホート別にみた性別分業意識肯定割合の年次推移である。

図5

女性・出生コーホート別「男性は外で働き、女性は家庭を守るべきである」肯定（%）

女性において、調査年度 1985 年（緑線）から 95 年（青線）にかけてすべてのコーホート
において肯定的な回答は減少している。これは前述したように時代変化が起きたことを示している。特に 1956 年-65 年出生コーホート（85 年調査時：20 代、95 年調査時：30 代）のコーホートは肯定的回答が 30%ほど減少しており、この 10 年間で急激な変化があったことがわかる。一方 95 年（青線）から 2005 年（橙線）にかけては、すべてのコーホートにおいて
ほとんど変化が見られず、時代変化の影響は小さいと言えるだろう。特に 1946 年-55 年（95
年：40 代、2005 年：50 代）、1966 年-75 年（95 年 20 代、2005 年：30 代）のコーホートは10 年間でほとんど変化していない。95 年から 2005 年はすべてのコーホートにおいて意識は
101

―116―

停滞気味であった。これは「日本人の意識調査」を用いて要因分解を行った永瀬・太郎丸（2014）
でも同様の傾向を示している。図 1 では 95 年から 2005 年にかけて全体の肯定割合は低下していたが、これは新しく若年層のコーホートが流入し、高齢層のコーホートが抜けたことによるコーホートの交代によるものだと解釈できるだろう。続いて、2005 年（橙線）から 2015
年（赤線）においては緩やかではあるが、すべてのコーホートにおいて更に肯定割合は下がっている。この 10 年間でさらに何らかの時代変化が起きていることが推測できる。ただ、2015
年の特徴として、1985 年から 2005 年調査では、若年層ほど肯定割合が低い、という年齢の効果が見られていたのに対して、1986-94 年（2015 年：20 代）、1976-85 年（2015 年：30 代）、
1966-75 年（2015 年：40 代）のコーホートでほとんど差異が見られず、むしろ 1956-65 年（2015
年：50 代）コーホートの方が最も肯定割合が低い、という結果になっている。

2.2.2

出生コーホート別「家事や育児は男性より女性の方が向いている」「女性は家事・育児」意識についても同様の分析を行っていく。図 6 は、10 歳刻み出生コーホート別にみた「女性は家事・育児」意識肯定割合の年次推移である。

図6

女性・出生コーホート別「家事や育児は男性より女性の方が向いている」肯定（%）

「女性は家事・育児」意識については、 1995 年（青線）から 2005 年（橙線）にかけて、2005 年（橙線）から 2015 年（赤線）にかけて、936-45 年コーホートを除くすべてのコーホ
ートにおいて緩やかに肯定割合が下がっており、時代的な変化があったことが推察されるが、その変化は非常に小さく、この意識が性別分業意識と違って固定的であることがわかる。また、変化の傾向としては前節の性別分業意識と同様ではあるが、2015 年は若年層の肯定割合が高く、1986-94 年（2015 年：20 代）コーホートはおよそ半数が肯定的回答を示している。
102

―117―

先行研究で指摘されてきた年齢の効果（若年層ほど肯定割合が低い）という傾向が見られなくなっている。
前述したように性別役割分業意識に関する先行研究はその要因解明を目的としたものが多く、年齢との関連は必ずと言っていいほど検討されてきた。従来の先行研究では「年齢が低いほど性別役割分業意識は低く、若年層ほど脱伝統的な意識を持つ」という一貫した傾向が見られてきたが、図示したとおり近年ではその傾向は単なる線形関係ではなくなってきていることがわかる。
続いては先行研究で指摘されてきた学歴の影響を検討していきたい。

2.3

学歴別

性別役割分業意識

続いては先行研究で指摘されてきた学歴ごとの年次変化をみていきたい。以下の図 7 は最終学歴別に見た性別分業意識の年次推移である。

図7

女性・最終学歴別「男性は外で働き、女性は家庭を守るべきである」肯定（%）

最終学歴は、高等学校卒業以下、高等専門学校・専門学校・短期大学卒業、大学卒業以上の 3 つのカテゴリーに分類し、調査年度ごとの肯定的回答の割合を分析した。1985 年（緑線）から 95 年（青線）の変化以外は調査年度を追うごとに肯定的回答は低下傾向であることがわかる。学歴に関しては、学歴が高いほど肯定割合が低くなっている。
1985 年から 95 年にかけては全体として肯定の割合が増加しているが、これは 1985 年の高専・専門・短大卒者、大卒者がそれぞれ女性全体（N=1445）の 8.7%、5.1%と少ないため、
103

―118―

学歴の効果を単純に比較することは難しい。ただ、85 年調査では高等教育を受けている女性は少ないが、先行研究で指摘されている「学歴が高いほど性別役割分業に否定的であり、脱伝統的な意識を持つ」という傾向ははっきりとみられる。同様に 1995 年から 2005 年の変化も著しいように思えるが、 95 年には女性全体（N=2796）のうち高専・専門・短大卒者：13.1%、
大卒者：7.9%とこの時点でも少数であるため、単純な比較は難しい。ただ、大多数を占めていた高卒者の意識がこの期間で著しく下がっていることから、前述した時代効果は学歴に関わらず作用していることがわかる。また、この年代から高学歴者が全体の 2 割ほどを占めるようになり、女性の高学歴化が見受けられるようになった。その後の高学歴者の年次推移については、 2005 年（N=2925）には高専・専門・短大卒者：13.9%、大卒者：10.1%となり、2015 年（N=4025）には高専・専門・短大卒者：14.3%、大卒者：17.0%と 3 割を超えている。
年齢の効果だけではなく、こうした女性の高学歴化といった側面も全体としての意識変化の一因であるといえる。
「女性は家事」育児意識についても同様の分析を行っていく。以下の図 8 は最終学歴別に見た「女性は家事・育児」意識の年次推移である。

図8

女性・最終学歴別「家事や育児は男性より女性の方が向いている」肯定（%）

こちらも性別分業意識同様に学歴の効果が見られるが、肯定的回答は 2015 年（赤線）の大卒者であっても 4 割以上と高い。また、2015 年の高専・専門・短大卒者と大卒以上の者では肯定割合はほぼ同率である。前節の年齢の効果と同様に、2015 年の線形を見ると、はっきりとした線形関係にないことがわかる。女性の高学歴化が進む現在、先行研究で指摘されてきた
104

―119―

「高学歴であれば脱伝統的」という単純な線形関係は「女性は家事・育児」意識においては今後見られなくなるかもしれない。先行研究において、日本と韓国のデータを用いて性別役
割分業意識を分析した竹ノ下・西村（2005）の研究では、日本において教育年数の効果がみられなかったという分析結果がでている。ただし、近年の研究であっても学歴の効果が有意であるものは多数あり、その効果は一貫していない。今後検討が必要な変数の一つであると言える。
続いて就業形態別の分布を確認していく。

2.4

就業形態別

性別役割分業意識

先行研究で指摘されてきた就業形態の影響は時点間でどのように変化しているのか検討していく。就業形態については調査対象者本人の「現在の従業上の地位」変数を用いる。
「従業上の地位」変数について、経営者、役員、常時雇用を「正規雇用」とし、パート・アルバイ
ト、派遣社員、契約社員、臨時雇用を「非正規雇用」、自営業主、自由業者、家族従業者、内職を「自営業」、無職、学生を「無職」とする 4 つのカテゴリーを作成した。前節と同じく調査年度ごとにその分布を把握していく。以下の図 9、10 は現在の就業形態別に見た性別分業
意識と「女性は家事・育児」意識の年次推移である。

図9

女性・就業形態別「男性は外で働き、女性は家庭を守るべきである」肯定（%）

105

―120―

図 10

女性・就業形態別「家事や育児は男性より女性の方が向いている」肯定（%）

性別分業意識、「女性は家事・育児」意識のどちらとも同様の傾向が見られた。1985 年から 2015 年にかけてどの就業形態でも肯定的な回答は減少傾向にある。また、一貫して無職ほど肯定的であり、正規雇用者ほど肯定割合が低く否定的である。先行研究で指摘されていたような就業の効果を一貫して確認することができた。
ただ正規雇用と非正規雇用について、1985 年、95 年、2005 年にはそれぞれ 10%ほどの差がでているのに対して、2015 年は正規雇用と非正規雇用には明確な差が出ていない。性別分
業意識では 5%ほど、「女性は家事・育児」意識は 3%ほどの差であった。就業形態についても出生コーホート、学歴と同様に単純な線形関係ではなくなってきていることがわかる。

2.5

時点間比較と属性ごとの分布―考察

1985 年から 2015 年にかけて肯定的な回答は男女共に減少傾向にあることがわかった。性別に関して言えば、男性よりも女性の方が肯定割合は低く、脱伝統的な意識をもっている。
先行研究で指摘されてきた傾向は 2015 年も同様であった。出生コーホートごとの時点間比較
では、特に 1985 年から 95 年にかけて、すべての出生コーホートで肯定割合が低下していたことから大きな時代変化が起きたことがわかる。この期間には 1985 年に男女雇用機会均等法の制定や女性差別撤廃条約の批准など政策面での男女平等の動きがあり、こうしたことが変動の一因であることが考えられる。1995 年から 2005 年にかけては変動幅が小さく、「天井効果」や「下げ止まり」といった傾向が見られるが、2005 年から 2015 年にかけてはそこから
更に肯定割合が低下していた。ただし、先行研究で指摘されていたような「若年層ほど否定
106

―121―

的・脱伝統的」といった年齢の効果が出にくくなっていることが 2015 年の特徴であった。
学歴や就業形態に関しても先行研究で言われていたような「高学歴であるほど否定的」、「正
規雇用であると否定的」といった特徴が 2015 年でも見られた。ただ、学歴や就業形態に関しては、その内実が 30 年間で大きく異なっていることに留意しなくてはならない。例えば、同
じ「大学卒業」という学歴であっても 1985 年の大卒者と 2015 年の大卒者を同等に扱ってよ
いのかという問題がある。2.3 で述べたように、1985 年には大卒者は 5.1%であったのに対して、2015 年は 17.0%となっている。学歴の意味が変化していることに留意しなくてはならない。
同様のことが就業形態でも言える。日本女性の就業パターンは「学卒後就業し、結婚・出産を機に退職。育児が落ち着いたら再就職する」といういわゆる M 字型就業パターンの定着
からライフコースの多様化という変遷をたどってきていることが既に指摘されている（岩井2008）。特に 1980 年代以降、女性のライフコースの多様化がはじまったとされており、女性の就業構造はこの 30 年間で大きく変化してきた。次章では女性の就業と性別役割分業意識との関連に焦点を当て議論していく。

3．女性の就業とライフコース
3.1

女性のライフコース変遷

日本女性の就業パターンを概観すると、1970 年代までは結婚・出産を機に退職し、妻・母役割に専念する「専業主婦型」が支持されていた。その後 70 年代後半から結婚・出産を機に離職し、育児から手が離れるようになるとパートタイムでの就業を再開するという「再就職型」が増加しはじめた。このパターンは前述した M 字型就業パターンと呼ばれ、徐々に定着していった。この「再就職型」は 80 年代以降に多数派を占めたが、90 年代からは結婚・出産を経験しても離職せず仕事を続ける「両立型」も増え始めている。
（岩井 2008; 岩上 2008;
落合 2004）。このように女性の就業パターンは現在まで変化しており、また、女性の就業にはライフイベントと密接な関係があることがわかる。
前述してきたように性別役割分業意識に関する先行研究では、特に現職の従業上の地位などとの関連が検討されてきた。だが、女性の就業パターンはライフイベントを契機に中断や再開がなされていることを考慮すれば、現職の従業上の地位のみを就業の効果としてよいのか、という疑問が浮かぶ。こうした点に関しては、キャリアを「点」でしか捉えられていない（三輪 2008）との批判もある。
女性の就業を「点」ではなく、「線」として捉えることができないだろうか。そこで本稿では就業を職業経歴・ライフコースと捉え、女性のキャリアの分化過程について検討していく。
そうして分化したキャリアの過程ごとに最終的にタイプ分けできないだろうかと考えた。次節では 2015 年 SSM 調査の職歴データを使用し、ライフコース類型を試みる。
107

―122―

3.2

ライフコースパターンの分析と類型類型にあたっては女性のキャリアタイプを分類した岡本ら（1990）の先行研究を参照した。
岡本ら（1990）は SSM85 年女性票を用いて、ライフステージごとの就業／不就業を基準としてキャリアタイプの類型化を行った。家族内役割と就業／不就業との関連を重要な課題とし、「学卒時」、「結婚時」、「初子出産時」、「40 歳時」の 4 時点のライフイベント毎の就業状態を分析した。ライフイベント毎に就業／不就業を基準として類型化を行い、最終的には「就業継続型」、「再就職型」、「中年退職型、「結婚退職型」、「不就業型」という 5 つのタイプに類型化している（岡本・直井・岩井 1990）。
本稿でもこの岡本ら分析手法を用いて、女性のキャリアタイプを類型化し、ライフコース
変数を作成する。

3.3

女性の就業に影響を与えるもの―ライフイベントの検討

岡本ら（1990）の研究では 4 時点のライフイベントを用いていたが、分析にあたって今一度、女性の就業に影響を与える要因を検討していきたい。先行研究を概観すると、結婚（今田 1995）や出産（新谷 1998）は就業を左右する要因として重要なものであることがわかる。
また、末子年齢（不破 2012）といった要因も近年では重要視されている。繰り返し述べるよ
うに女性の就業はライフイベント経験による妻や母親といった家族内役割と就業／不就業との間には密接な関わりがあることが明らかになっている。そうした背景をふまえて、分析には①学卒後（初職）、②結婚時、③初子出生時、④末子出生時、⑤末子 6 歳時の 5 つのライフ
イベントごとの就業状態を分析していくこととする。
①学卒後の初職はキャリアのスタート時点とみなし採用した。②結婚時、③初子出生時は家庭における妻・母親役割を付与される時点のため分析に用いる。④末子出生時については、
この時期は世帯において子どもの数が最多でかつ 0 歳児がおり、育児負担が最も高いと考えられるため、母親役割が重視される時期だとみなし、採用した。⑤末子 6 歳時については、末子が幼稚園卒業～小学校入学時点と考えられ、育児負担が軽くなった時期であると想定される。M 字型就業パターンでみたように育児が落ち着いたら就労を再開する、といったパターンを想定し、この時期を選択した。
以上から岡本ら（1990）の研究を踏襲しつつ、末子の状況を新たに考慮した分析を行い、ライフコースを類型化していくこととする。そのため、次節からの分析では、「6 歳以上の子どもをもつ女性」のみが対象となる。なお、対象のほとんどが既婚者となるが、既婚に限定
せず、離別・死別者も分析の対象とする。2015 年調査では女性全体における離別者は 274 人（6.4%）、死別者数は 383 人（9.0%）となり、無視できない存在である。また、既婚者のみに絞ると 60 代、70 代のサンプル数が少なくなるため、今回は離別・死別者も分析の対象と
した。
108

―123―

3.4

ライフコース類型

類型の前に SSM2015 年データを用い、職歴データを作成した。この職歴データを用いて、ライフイベント毎の就業状態をまず分析した。就業状態については「現在の従業上の地位」
変数を用い、2.4 と同様の加工を行い「正規雇用」、「非正規雇用」、「自営業」、「無職」の 4
カテゴリーを作成した。類型には「正規雇用」、「非正規雇用」、「自営業」、を就業とし、「無職」を不就業として分類する。
次に 5 つのライフイベント毎に就業／不就業の状態を分析していく。女性の就業について正規雇用か非正規雇用かという点は重要な意味を持つが、正規／非正規を区別しての類型作
業は非常に複雑化し類型化が困難であるため、今回は岡本ら（1990）の研究を踏襲し、就業／不就業という 2 区分で類型化を行っていくこととした。
5 つのライフイベント×就業／不就業 2 区分から想定されるライフコースパターンは 32 パ
ターンある。このライフコースパターンをいくつかのタイプにまとめ、最終的に類型化を行っていきたい。

3.5

分析結果

以下の図 11 は析出されたライフコースパターンとその類型結果をまとめたものである。分
析の結果、32 パターンすべては析出されず、実際には 18 のパターンが析出された。この 18パターンについて何を基準に類型化するのか、という点が重要になる。類型においても岡本ら（1990）の研究を踏襲し、①就業継続の有無、②子どもの出生時の就業の有無、③末子出
生時の就業の有無という 3 つの基準で類型を行うこととした。①ではまず、「不就業期間があったかどうか」という基準を設け、更に不就業であった時期がいつの時点であるのか、という点を②と③を元に分類していく。例えば、「学卒後就職、その後初子出生時点では無職、その後末子出生後に再就職した」というパターンは、まず不就業期間があるため、①の基準に当てはまる。続いて②子どもの出生時の就業については末子出生後再就職なので、当てはまる。最後に③末子出生時の就業にも当てはまるため、このパターンは「末子再就職型」となっている。類型化基準に関しては、今回は幅広い年齢層を含めた世代間比較を行うため、筆者の基準を元に類型化を行った 2。

2

類型にはクラスター分析なども試みたが、析出されるクラスター数が世代ごとに異なるなど、世代間比較を行うことが困難であることが予想されたため、今回は類型基準を設定し類型化を行った。

109

―124―

図 11

ライフコースパターンと類型分類の結果、「就業継続型」、「末子出生再就職型」、「末子 6 歳時再就職型」、「専業主婦型」の４類型となった。
「就業継続型」は主に学卒時から末子が 6 歳になるまで就業を継続していたもので、不就業期間がない 3ものである。ここには末子が 6 歳の時に退職したものも同カテゴリーとして扱っている。これは育児負担の重い時期でも就業を継続していた、という点を考慮したためである。
「末子出生再就職型」は様々な就労パターンが含まれ複雑であるが、主に末子出産後の育児負担が重い時期に就労をしている、という③の基準を適応して類型している。
「末子出生再就職型」について、広義では「再就職型」であるのだが、末子出生時の育児負担が重い、その期間に就業をしている点を考慮すると、育児が落ち着いてきた「末子 6
歳時再就職型」と同様に扱ってよいのか、という疑問があったため、再就職型を 2 つに分けることとした。
「末子 6 歳時再就職型」は結婚／出産を機に退職し、末子が 6 歳の時点で再び就労する、M 字型就労パターンを想定したものである。「専業主婦型」は結婚／出産を機に退職し、その後就労しないパターンである。結婚後退職し初子出産後に復職・その後退職したパターンや、初子／末子の出産を機に退職した就労パターンもここに含まれているが、就労期間が短く、育児期には育児に専念しその後復職していないため「専業主婦型」に含めて

3

正確には 5 つのライフイベント時には就業をしていた、という意味であり、ライフイベント間
で不就業期間があった場合も含んでいる。

110

―125―

いる。
析出されたライフコースパターンを概観すると、女性はライフイベント毎に就業／不就業を複雑に行き来していることがわかる。特に再就職型に関しては、初子出生から末子 6 歳時まで 3 つの時点だけで分類しても、出産や子どもの年齢に応じて復職のバリエーションが実に多様である。現実的に考えればさらに正規雇用か非正規雇用かという就業形態の移動も想定され、さらに複雑であることがわかる。次章では作成したライフコース類型の特徴などを分析していく。

4．ライフコース類型とその属性
4.1

年齢層別ライフコース類型

続いてライフコース類型ごとにその属性との関連をみていく。まずは年齢層ごとにライフコース類型がどのように分布しているのかを把握していく。なお、20 代に関しては 6 歳以上の子どもを持つものが 4 名しかおらず、そのため以降の分析では対象から除外している。またこれ以降使用する 30 代や 40 代といった年齢層は 2015 年の調査時点のものである。
以下の図 12 は年齢層別のライフコース類型所属割合を示したものである。

図 12

年齢層別ライフコース類型

所属割合

上の世代から順に見ていくと、70 代（N=546）では専業主婦型が約半数を占めていた。一方で就業継続型も 3 割ほどとなっている。60 代（N=763）も専業主婦型が多いことがわかる
111

―126―

が、70 代に比べて末子 6 歳時再就職型が若干多い。50 代（N=584）は末子 6 歳時再就職型が3 割ほどを占め、ライフコースの多様化がうかがえる。40 代（N=522）でも再就職型がほぼ3 割となり、M 字型就業が定着していることがわかる。50 代に比べて専業主婦型は少なく、就業継続型が若干多い。30 代（N=172）は末子 6 歳時再就職型が最も多いが、次いで、専業
主婦型、就業継続型がほぼ同数であった。他の世代と異なるのは末子出生時再就職型の割合が高いということが挙げられる。50 代から再就職型の増加と専業主婦層の減少がはじまり、
ライフコースが多様化しはじめていったことがわかる。
ただ、今回類型に使用したライフイベントが結婚や出産といったものであり、70 代や 60
代にとってはその後のライフイベントにおいて更に就業や不就業を行き来している者も多いと考えられる。結婚や出産というイベントから時間が経過しているものと直近でそのようなライフイベントを経験したものとでは、意識にも与える影響が異なるだろう。後述の意識との分析ではそうした点に留意したい。

4.2

最終学歴別ライフコース類型

続いて最終学歴ごとにライフコース類型の割合を見ていく。大学進学率など年齢層によって異なることが予想されたため、全年代ではなく年齢層ごとに割合をみていくこととした。
以下の図 13 は年齢層別に見た最終学歴ごとのライフコース類型所属割合である。

図 13

年齢層別

最終学歴ごとのライフコース類型所属割合

112

―127―

最終学歴は専門学校を考慮した「新 SSM 学歴」変数を用い、「中学・高校卒」、「短大・専門卒」、「大学・大学院卒」の 3 つのカテゴリーを作成した。ここでは年齢層ごとの学歴カテゴ
リーの実数 4も併せて述べておく。30 代は大卒者 25 名、短大・専門卒 29 名、中学・高校卒
122 名となっており、高学歴層が少ない。今回はライフコース類型を行うにあたり 6 歳以上の子どもがいる女性が対象となっており、高学歴層は晩婚化・晩産化の影響で、結婚や出産が遅れ、対象から外れていることが考えられる。つまり結婚や出産といったイベントの経験年齢が低い層が多くなっていることになる。分析の際はこうした点に留意しなくてはならない。
40 代に関しては大卒者 95 名、短大・専門 107 名、中学・高校卒 320 名となっている。就
業継続型は短大・専門卒の方が大卒よりもむしろ多いという結果になっている。また、大卒者であっても専業主婦型が 4 割以上となっている。
50 代は大卒者 78 名、短大・専門 124 名、中学・高校卒 382 名となっていた。大卒者のおよそ 4 割が就業継続型となっている一方で、中学・高校、短大・専門卒の約 3 割が末子 6 歳
時再就職型となっている。4.1 では 50 代から再就職型ライフコースが増加しはじめた、という結果であったが、この再就職型ライフコースは主に高卒層や短大・専門卒層によって支持されていたことがわかる。
60 代は大卒者 57 名、短大・専門 73 名、中学・高校卒 633 名となっていた。大卒者の 4 割以上が就業継続型であると同時に専業主婦型もほぼ同数となっている。短大・専門に関しては 6 割以上が専業主婦型となっている。中学・高校卒については専業主婦型が多いものの就業継続型も 26.5%となっている。70 代は大卒者 18 名、短大・専門 20 名、中学・高校卒 507
名とそのほとんどが中学・高校卒である。中学・高校卒を見てみると専業主婦型が半数近くであるが、就業継続型も 3 割となっている。

4.3

結婚当時の配偶者職別ライフコース類型

続いてライフコース類型と結婚当時の配偶者職との関連をみていく。ここで配偶者の現職を用いなかったのは、60 代や 70 代といった世代は配偶者の現職が無職である場合が多く、世代間での比較を行うには適当でないと判断したためである。また、既婚女性の就業に関して「ダグラス・有沢の法則」で指摘されてきたように、夫の収入が高いほど妻の就業率が下がるということが明らかになっている。この問題をより詳細に分析するにはライフイベント
時の配偶者の職業や収入といった変数が必要になるが、配偶者の職歴データがないため、こ
こでは結婚当時の職業を用いている。ライフイベントを迎えた際にどの程度収入があり世帯に余裕があったか、換言すれば配偶者がどのような職業についていたかによって、女性（妻）4

図 13 の分析対象となった者のみの実数であり、ライフコース類型変数を含めない年齢層別の最終学歴の内訳はこの数字とは異なることに注意が必要である。
113

―128―

の就業に影響を及ぼすことが想定される。そのため、結婚当時の配偶者職を用いた。分類については SSM 職業 8 分類を用い、そのうち「専門」、「管理」を「専門・管理」、「事務」、「販
売」を「事務・販売」、「熟練」、「半熟練」、「非熟練」を「生産工程」とした。ライフコース
類型には既婚者に加えて離別・死別者も対象としているため、ここでも対象に加えている。
なお、結婚当時の配偶者職が「学生」や「無職」、「不明」といった回答はごく少数であった
ため分析の対象外とした。以下の図 14、15 は年齢層別、結婚当時の配偶者職ごとのライフコース類型所属割合を示したものである。

図 14

年齢層別（30～50 代）

結婚当時の配偶者職×ライフコース類型

114

―129―

図 15

年齢層別（60・70 代）

結婚当時の配偶者職×ライフコース類型

図では%表示となっているため、それぞれの項目について実数を述べておく。30 代は専門・管理：20 名、事務・販売：59 名、生産工程：84 名、農林：1 名となっており、農林についてはごく少数であった。専業主婦型が多かったのは事務・販売であり、就業継続型は専門・管理が多かった。再就職型については生産工程が多い、という結果になった。
40 代は専門・管理：79 名、事務・販売：197 名、生産工程：203 名、農林：9 名となっており、30 代と傾向は同様であるが、配偶者が事務・販売だけでなく専門・管理であっても専業主婦型が多いのが特徴である。
50 代は専門・管理：104 名、事務・販売：231 名、生産工程：209 名、農林：12 名となっていた。どの年代であっても専業主婦型多くなっているのが特徴であるが、特に専門・管理、事務・販売といった職で多い。またこの世代は配偶者職が農林業であっても専業主婦が多い。
60 代は専門・管理：97 名、事務・販売：249 名、生産工程：344 名、農林：40 名となっていた。50 代の特徴とほぼ同様であるが、特に専門・管理、事務・販売といった職で専業主婦型多いのが特徴である。配偶者職が農林業だと専業主婦型は 10%と少数であり、就業継続型
が 6 割以上を占めている。
70 代は専門・管理：55 名、事務・販売：177 名、生産工程：242 名、農林：47 名となっており、60 代の特徴と同様であるが、専業主婦型は専門・管理よりも事務・販売である方が多かった。
ここで特に注目したいのが、就業継続型についてである。60 代や 70 代において、結婚当時の配偶者職が農林業であった場合、就業継続型が多かった。つまり、配偶者の家業を手伝
115

―130―

い、自身も農業に従事するため、就業継続型になっていることが推測できる。一方 30・40
代はそもそも配偶者の職業として農林業が少なくなっており、配偶者職が専門・管理であると就業継続型が多かった。このことから、60・70 代の就業継続型と 30・40 代の就業継続型
ではその内実が異なることがわかる。
また、50 代から 70 代までは配偶者の職が専門・管理や事務・販売といったいわゆるホワ
イトカラー職であれば専業主婦型が多かったのに対して、40 代からはそうした傾向がみられにくくなっている。専業主婦の増加と減少については、産業構造の変化とも密接に関わっている。農業・自営業の衰退から高度経済成長期の企業における「労働者」の増大、そうした労働者を支え、家事労働を担う存在として専業主婦が増加していった。高度経済成長期後は男性労働者の収入増加が見込めなくなり、女性（妻）は家計の補助的にパートとして働きに出ていくようになった。こうしたことから専業主婦数は下降に転じ始めたとされている（落合 1994）。産業構造の変化は配偶者（夫）の就業に変化をもたらし、そしてそうした変化は女性のライフコースにも影響を及ぼしていることがわかった。
次章ではライフコース類型ごとの性別役割分業意識分布を把握していく。

5．ライフコース類型と性別役割分業意識
最後にライフコース類型ごとに性別役割分業意識がどのように分布しているのか分析を行う。分析については引き続き全年代での分析ではなく、年齢層別に行う。前章で見たように
年齢層ごとにライフコース類型の分布やその内実が異なるためであり、また、結婚や出産といったライフイベントを直近で経験した層とそういったライフイベントから時間が経過している層とでは意識も異なってくることが予想されるためである。以上の理由から年齢層ごとにライフコース類型と意識との関連を考察していく。意識については 2 章と同様に性別分業意識と「女性は家事・育児」意識の 2 つの変数を使用し、肯定的回答（「そう思う」、どちらかといえばそう思う」の合計）の割合がどのように分布しているのかを分析していく。

5.1

ライフコース類型×性別分業意識

以下の図 16 は年齢層別にみた、ライフコース類型ごとの性別分業意識の肯定／否定割合で
ある。

116

―131―

図 16

年齢層別

ライフコース類型×「男性は外で働き、女性は家庭を守るべきである」（%）

性別分業意識について、30 代では肯定割合が高かった順に専業主婦型、末子出生再就職型、
末子 6 歳時再就職型、就業継続型となっていた。専業主婦型、末子出生時再就職型、末子 6
歳時再就職型は、育児期に無職であった場合であり、そうした就労パターンであると性別分
業意識が高くなっていることがわかる。
40 代は肯定割合が高い順に専業主婦型、末子出生再就職型、末子 6 歳時再就職型、就業継続型となっていた。30 代の分布と同様の傾向であり、やはり育児期に無職であった場合は肯定的回答が就業継続型よりも多少高い。
50 代の肯定的回答は専業主婦型、末子出生再就職型、末子 6 歳時再就職型、就業継続型の順で高かった。順番自体は 30・40 代と同様であるが、割合は最も低くても 16%、高くて 21%とその差はほぼないと言っていい。
60 代は肯定的回答が高い順に専業主婦型、末子出生再就職型、末子 6 歳時再就職型、就業
117

―132―

継続型となっており、30・40 代と同様の傾向となっている。その肯定割合については年齢の効果もあるためか、30・40 代より若干高めとなっている。
70 代の肯定的回答は末子出生再就職型、末子 6 歳時再就職型、就業継続型、専業主婦型の順で高くなっており、他の世代とは違った傾向が見られる。
30 代から 60 代までは専業主婦型、末子出生再就職型、末子 6 歳時再就職型、就業継続型の順で肯定的回答が多く、同様の傾向を示していた。ただ、カイ二乗検定を行った結果、どの年齢層であってもライフコースによる有意な差はみられなかった。傾向としては専業主婦
型や再就職型の肯定的回答が多かった、という解釈にとどめておきたい。
70 代が異なる傾向を示したことと、50 代ではその回答割合に差異がほぼなかったことなど、次章で考察していきたい。続いて、「女性は家事・育児」意識についての分布を確認していく。

5.2

ライフコース類型×「女性は家事・育児」意識

続いて、「家事や育児には、男性より女性がむいている」という「女性は家事・育児」意識とライフコース類型との関連をみていく。以下の図 17 は年齢層別にみた、ライフコース類型
ごとの「女性は家事・育児」意識の肯定／否定割合である。

118

―133―

図 17

年齢層別

ライフコース類型×「家事や育児には、男性よりも女性がむいている」（%）

30 代は専業主婦型、就業継続型、末子出生再就職型、末子 6 歳時再就職型の順で肯定割合が高い。先ほどの性別分業意識とは異なる傾向を示している。また、就業継続型と末子出生
再就職型はほぼ同率であった。
40 代は末子出生再就職型、専業主婦型、就業継続型、末子 6 歳時再就職型の順で肯定割合が高くなっており、30 代とは異なる傾向である。特に就業継続型は専業主婦型と 5%ほどしか差異がない。
50 代は肯定割合が高い順に、末子 6 歳時再就職型、専業主婦型、末子出生再就職型、就業継続型となっていた。育児期に無職であった場合は肯定的回答が就業継続型よりも多少高い。
ただ、性別分業意識の傾向と同様に肯定割合については、最も高い末子 6 歳時再就職型が
119

―134―

45.3%、最も低い就業継続型が 41.4%と、その差は 4%ほどであった。
60 代においては肯定割合が高い順に、専業主婦型、末子出生再就職型となり、末子 6 歳時
再就職型と就業継続型は同率で、50 代と傾向はほぼ同様である。
70 代は末子 6 歳時再就職型、末子出生再就職型、専業主婦型、就業継続型の順であり、50・
60 代と同様の傾向ではあった。特徴としては、最も低い就業継続型であっても肯定的回答は6 割を超えており、専業主婦型とほぼ差はない。
50 代から 70 代は育児期に不就業であった場合、就業継続型よりも肯定的回答は多くなっているが、その差異は非常に小さい。30・40 代は就業継続型であっても肯定的回答の割合が高く、一貫した傾向がみられない。全体としてどの年代においてもライフコース類型による差異は小さいことがわかる。なお、年齢層ごとのカイ二乗検定の結果、40 代と 60 代において 1%有意となり、ライフコース類型による意識差があることがわかった。

5.3

考察・まとめライフコース類型ごとの性別役割分業意識分布を分析した結果、性別分業意識と「女性は家事・育児」意識は傾向や特徴が異なることがわかった。2 つの意識は別のものとして考察を行う。
「男性は外で働き、女性は家庭を守るべきである」という性別分業意識については、30 代
から 60 代までは就業継続型の肯定割合が他のライフコースタイプより低かった。つまり、結婚時や育児期に無職であり、離職経験のあるタイプは就業継続型に比べて性別分業に肯定的な回答を示していた。専業主婦型や再就職型は結婚・育児期に妻・母役割を担っており、自身の経験と一致した回答を示した 5と解釈できる。ただ、どの年齢層であっても就業継続型とその他のタイプでは顕著な差は見られず、統計的にも有意ではなかった。
逆に、否定的回答の割合を見てみると、専業主婦型や再就職型であってもその割合は高い。
専業主婦型や末子 6 歳時再就職型の否定的な回答はどの年齢層でも 5 割を超えている。先ほどとは逆にこの層は自身が結婚時・育児期に妻・母役割を担っていたとしても性別分業に否定的、ということになる。
性別分業意識に関しては第 2 章で見たように 30 年間で肯定的な回答が大幅に減少している。
出生コーホートごとの分析でもその減少には時代的な変化が関連していることが示唆された。
社会全体として男性＝仕事、女性＝家庭を守る、という役割は時代にそぐわないと考える人
がどの年齢層でも増えている。それはたとえ自身の経験と一致していなくとも性別分業に否

5

性別分業意識と行動の因果関係については、規定要因分析のように「行動が意識を規定する」と解釈するのが一般的であるが、例えば脱伝統的な意識をもっている女性は大学進学しやすい、というように「意識が行動を規定する」という指摘もある。本稿では前者の解釈で考察を行う。

120

―135―

定的であることがわかった。
続いて、50 代と 70 代は他の世代と比べて一貫した傾向が見られにくく、特殊であった。
この 2 つの年代に焦点を当て考察を行う。まず、50 代においては他の世代に比べて肯定的回
答はどのライフコースであってもほぼ同率であった。この特徴について推察してみたい。現在 50 代のコーホートは 1956-65 年出生コーホートであり、図 5 で見たように 30 年間で急激な変化があった世代でもある。肯定的回答は 85 年（調査当時 20 代）に 63.7%であったが、2015 年には 17.9%にまでなっている。また、2015 年においてこの世代は全ての年齢層の中で最も肯定的回答が低かった。2.3 で述べたように、ちょうどこの世代の前半は男女雇用機会均等法前後に就職した世代になる。そうした社会的な変化を体験した世代であり、個人のライフコースの影響よりもこうした出生コーホートの効果が強く表れたのかもしれない。
70 代において、性別分業意識、「女性は家事・育児」意識のどちらでも就業継続型の肯定割合が高めであった。これは 4.3 で見たように、この世代の就業継続型が主に農業層で構成されているためではないだろうか。農村社会において、労働では明確な性別役割が存在し、性別分業体制が根強く残っていることが現在でも指摘されている（渡辺 2009）。たとえライ
フイベント時に働き続けていたとしても、そうした環境下で性別分業に否定的になる、とは考えづらい。また年齢の効果もあり、そうした要因が重なり肯定割合が高めであったのではないだろうか。
続いて、「女性は家事・育児」意識（「家事や育児には、男性よりも女性がむいている」）について考察していく。全体的に性別分業意識よりも肯定的な回答が多く、どの年齢層のどの
ライフコースタイプであっても肯定的回答率は高かった。傾向としては 50 代から 70 代において就業継続型の肯定的回答が他のタイプよりも低かったが、50 代と 70 代については、その差異は極めて小さい。逆に 30・40 代は就業継続型であっても肯定的回答が 4 割を超えている。先ほどの性別分業意識では、就業継続型の肯定割合は他のタイプより低いという傾向があったが、こちらはそうした傾向がみられない。就業継続型であっても「女性は家事・育児」
意識の肯定的回答率が高いのはなぜだろうか。最後に性別分業意識と「女性は家事・育児」
意識との関連を考えてみたい。
以下の図 18 は性別分業意識と「女性は家事・育児」意識との肯定・否定の回答パターンを見たものである。つまり、「両方肯定」、「性別分業は肯定、家事・育児意識は否定」、「性別分
業は否定、家事・育児意識は肯定」、「両方否定」という 4 つのパターンが想定される。ライ
フコース類型によってどのような回答パターンの違いがあるのか、年齢層別に分析していく。

121

―136―

図 18

性別分業意識×「女性は家事・育児」意識

肯定／否定パターン

この結果から、30・40 代の就業継続型を見ると、「両方否定（青線）」が多いのがわかるが、「性別分業は否定、家事・育児意識は肯定（緑線）」が 3 割以上となっている。30・40 代の就業継続型においては、他の年齢層の他のライフコースタイプに比べても「性別分業否定×
家事・育児肯定」の割合が高めであった。性別分業そのものには否定的だが「家事や育児は女性の仕事」と考えている層が存在する。それはたとえ自身が結婚時や育児期に離職することなく就業を継続していたとしても、必ずしも否定的であるとは限らない。
こうした矛盾ともとれる意識について、島（1999）も同様の分析を行っており、「『仕事も家事も』と、女性の負担を強化するものである」としている。
「男性は…女性は…」という社会的に見た女性のあり方については否定的であるが、家庭内の妻・母役割については女性たち自身が肯定的に捉えている。女性たち自身が家事・育児と仕事という二重の負担を認めてしまっていることになる。
122
―137―

また、この「家事や育児には、男性よりも女性がむいている」という質問について、女性は特に「自分ごと」として捉え、回答しているという側面があるのではないだろうか。専業
主婦型や再就職型は家庭内で妻・母役割を担ってきたため、自身の経験と一致するよう性別分業に肯定的であることが想像できるが、就業継続型に関しても自身が家事や育児を夫より長時間担当している場合、この質問に肯定的になることが想像できる。日本女性の家事・育児時間は男性よりも長時間であることが指摘されており、そうした背景もあって、このような結果になったのかもしれない。木村（1998）によれば、家事や育児の大部分を女性が担う状況におかれた場合、意識と行動の不一致による違和感を解消するために、状況に合わせて意識を変化させている可能性があるとも指摘している。
逆に性別分業意識については「自分は専業主婦だったけれど、今（の社会）は…」というように社会的な望ましさとして回答しているという側面があるのではないか。今回使用した
2 つの質問項目は同じ性別役割分業意識として扱われてはいるが、その内実は大きく異なるのではないだろうか。
終わりに、本稿での分析結果をまとめておく。本稿は女性の性別役割分業意識とライフコースに焦点を当て、分析を行った。性別役割分業意識の時点間比較では、30 年間で肯定的な回答は減少しており、近年では先行研究で指摘されてきた個人属性の効果が表れにくくなってきていた。
続いて女性の就業との関連を見るため、職業経歴に着目し、ライフコース変数を作成した。
学卒時、結婚時、初子出生時、末子出生時、末子 6 歳時の 5 つのライフイベントごとの就業状態（就業／不就業）を基準に分類した。結果、「就業継続型」、「末子出生再就職型」、「末子
6 歳時再就職型」、「専業主婦型」の 4 つに類型化した。年齢層別にライフコース類型の割合を見ると、高齢層は専業主婦型か就業継続型が多く、50 代から徐々に再就職型が多くなり、若年層では就業継続型が増加し、ライフコースが多様化していったことがわかる。ライフコース類型の特徴を年齢層別にみると、結婚当時の配偶者職から、同じ就業継続型であっても高齢層と若年層ではその内実（職業）が異なることが示唆された。
ライフコース類型と性別役割意識との関連については、先行研究で指摘されてきた現在の就業形態の効果から、就業継続型であれば否定的、専業主婦型や再就職型であれば肯定的になるのでは、と当初は想定していた。そういった傾向は確かに見られたが、結果は必ずしも一貫してはいなかった。自身のライフコースと意識は必ずしも一致しないということが明らかになった。

6．今後の課題
最後に今後の分析にあたっての課題点を挙げておきたい。
ライフコース類型については多くの課題が残った。1 点目はライフコース類型に用いるラ
123

―138―

イフイベントについて、末子 6 歳時の就業状況までしか設定していない点である。これは結婚時・育児期の就労の影響を考察するためであったが、50 代や 60 代、70 代は末子が 6 歳になった後で就業を再開した、離職した、ということが十分に考えられる。例えば末子が 6 歳の時点では無職であったが、小学校卒業・中学校入学（末子 13 歳）時に再就職した、ということは十分にあり得る。末子 13 歳時点までのイベントを含めて類型化したところ、40 代以上が対象となり、40 代も対象となるものが少なかった。今回の分析では年齢層を広く設定し、その世代間の差異に着目したため採用しなかったが、中高年層のライフコースを分析する際はそうしたライフイベントを用いる必要があると考える。より詳細な分析を行うには対象とする年齢層を絞って、時代的背景を鑑みたライフイベントを設定する必要がある。
2 点目は就業状態について就業／不就業の 2 区分のみで分類を行った点である。女性の就業では正規／非正規雇用といった就業形態が非常に重要となっている。類型化には非正規雇用も就業として扱っているが、例えば就業継続型のライフコースであっても初職から常に非正規であった、という場合と常に正規雇用であった場合ではその内実は同様のものだろうか。
近年では若年層について、初職やキャリアのはじめの頃から非正規雇用が増加していることが指摘されている（岩井 2008）。また、山田（2009）はそうした若年層の環境から、多くの若年女性が男性に対して扶養役割を期待するようになっているのではないか、とも考察している。こうした状況を鑑みれば、正規／非正規を含んだ類型が必要であるが、正規／非正規雇用を含む類型化は非常に複雑で多様であり、今回のような基準を定めての類型化は困難である。こうした正規／非正規を含んだ類型方法について、今後も引き続き検討していきたい。

［文献］
今田幸子.1996.「女性労働と就業継続」『日本労働研究雑誌』433: 37-48.
岩井八郎.2008.「戦後日本型ライフコースの持続と変容（Ⅱ）：女性の学歴とライフコースの分析―」. 中井美樹・杉野勇編『2005 年 SSM 調査シリーズ 9 ライフコース・ライフスタ
イルから見た社会階層』2005 年 SSM 調査研究会 75-99.
岡本英雄・直井優・岩井八郎.1990.「ライフコースとキャリア」岡本英雄・直井道子編『現代日本の階層構造 4 女性と社会階層』東京大学出版会.
落合恵美子.1994.『21 世紀家族へ―家族の戦後体制の見かた・超えかた』有斐閣.
尾嶋史章.1998.「女性の性役割意識の変動とその要因」尾嶋史章編『ジェンダーと階層意識
1995 年社会階層と社会移動全国調査報告書』1-22.
吉川徹.1998.「性別役割分業意識の形成要因：男女比較を中心に」尾嶋史章編『ジェンダーと階層意識 1995 年社会階層と社会移動全国調査報告書』49-70.
木村邦博．1998．
「既婚女性の学歴・就業形態と性別役割意識」尾嶋史章編『ジェンダーと階層意識 1995 年社会階層と社会移動全国調査報告書』23-48.
124

―139―

嶋﨑尚子．2006.「男性の性別役割分業意識：家族関係・家族経験による形成過程」西野理子、
稲葉昭英、 嶋﨑尚子編『第 2 回家族についての全国調査 (NFRJ03) 第 2 次報告書 No. 1:
夫婦、世帯、ライフコース』日本家族社会学会全国家族調査委員会 125-137.
島直子.1999.「性別役割分業を維持する意識構造：「愛情」イデオロギーの視点から」『年報
社会学論集』12：26-37.
新谷由里子.1988.「結婚・出産期の女性の就業と育児資源の関係：1980 年代以降の出生行動の変化との関連より」『人口問題研究』54（4）: 46-62.
竹ノ下弘久・西村純子.2005.「性役割意識の規定要因に関する国際比較：日本と韓国との比較から」渡辺秀樹編『現代日本の社会意識：家族・子ども・ジェンダー』慶應義塾大学
出版会.
永瀬圭・太郎丸博.2014.「性役割意識のコーホート分析－若者は保守化しているか？－」『ソシオロジ』58(3).
西村純子.2001.「性別役割分業意識の多元性とその規定要因」『年報社会学論集』14:139-150.
原純輔・肥和野佳子.1990.「性別役割意識と主婦の地位評価」岡本英雄・直井道子『現代日本の階 層構造④女性と社会階層』東京大学出版会.
不破麻紀子.2012.「就業環境の地域差と高学歴女性の就業」東京大学 社会科学研究所編『社会科学研究』64（１）：114-133.
三輪哲.2008.「世代間移動の機会は閉鎖化したか─マルチレベル成長曲線モデルによる階層
再生産趨勢の分析─」渡邊勉編『世代間移動と世代内移動』（2005 年 SSM 調査シリーズ 3）2005 年 SSM 調査研究会: 75-94.
山口一男.1998.「女性における性別役割意識と社会階層、職歴、ライフスタイルとの関連」
1995 年 SSM 調査研究会編『1995 年 SSM 調査シリーズ 3

社会移動とキャリア分

析』.123-155.
山田昌弘.2009.『なぜ若者は保守化するのか』東洋経済新報社.
大和礼子.1995.「性別役割分業意識の二つの次元：『性による役割振り分け』と『愛による再生産役割』」『ソシオロジ』40:109-126.
渡辺めぐみ.2009.『農業労働とジェンダー：生きがいの戦略』有信堂高文社.

125

―140―

Change in Gender Role Attitudes of Women and Their Life
CourseChihiro Hosokawa(Tokyo Metropolitan University)
Abstract
This paper aims to analyze the general tendency of gender-role attitudes with a special focus on
women's attitudes, and attempts to clarify the relationship between these variables and employment.
First, I analyzed the general tendency of gender-role attitudes using SSM data from 1985 to 2015.
On conducting inter-time comparisons, the positive responses tended to decrease. However, in the2015 survey, I found that the effects of individual attributes (age, educationa l status, type of
employment), which had been pointed out in the previous study, were becoming less visible.
Next, I examined the relationship between women’s employment and their attitudes. In this paper,
I considered women’s employment as an occupational career, created the life course variable, andconducted analyses. I used SSM data from 2015 to create variables, analyze employment conditions
at the time of life events such as marriage and childbirth, and categorize the life course. The analysis
resulted in categorization into four patterns: “Continuation of employment,” “Reemployment(youngest child’s birth), ”“Reemployment (youngest child turned 6 years of age),” and“Housewife.”
An analysis of the relationship between life course variables and gender-role attitudes showed thatnegative responses would not necessarily increase even for “Continuation of employment.” Based onthese results, I concluded that women’s employment and attitudes did not necessarily coincide witheach other and that there might be a gap between the two variables.
Keywords: gender-role attitudes, life course, woman

126―141―