ISSN

岡山健康科学
Okayama Health Science

Vol.３

2018

臨床研究
総説
1
7

がんウイルス研究の苦難と栄光

難波正義

Psychiatric Occupational Therapy in Japan:
Changes and Future Challenges Associated with Mental Healthand Welfare Reform

林

聡

論文
17

Trail Making Test を用いた前頭前野賦活による転倒予防効果の検証

渡辺大喜

25

頭部位置の違いによる内受容感覚と感情的反応との関連について

鈴木啓子

31

ALS の新たなコミュニケーション機器の開発研究−サイバニックスイッチ（AI02）とポイントタッチスイッチの使用比較−吉岡将太

臨床研究報告37

モバイルツールを用いた介入事例−活動時間の確保および促進に焦点化した介入−

亀山一義

43

多職種の支援者がかかわることで活動を主体的に取り組み始めた事例

中澤太志

学校法人本山学園

2432-6852

臨床研究
総

説

がんウイルス研究の苦難と栄光

がんウイルス研究の苦難と栄光
難波正義
岡山医療技術専門学校
Key word：発癌、がんウイルス、がん遺伝子［要旨］がんウイルスの最初の報告は、1908年、デンマークの Ellerman と Bang によるニワトリの赤芽球症ウイルスである。その後、1911年、Rous によるニワトリ肉腫ウイルスが報告されたが、がんがウイルスによっておこることは長らく信じられなかった。がんウイルス研
究の苦難の時代である。その後、1960年時代から、培養細胞を用いたがんウイルスの研究が始まり、さらに、新しい分子生物学的研究手段が加わり、がんウイルスの実態と細胞のがん化への関わりとの解明が進み、がんウイルスの研究は栄光の時代を迎えた。

１．苦難の時代

多くの後続の研究者たちは、「がんは細胞の病気である。原因は内因的なもの、発育機構の中にある」

最初のがんウイルスの報告は、1908年、デンマと主張した。

ークの Ellerman と Bang によるニワトリの赤芽球症（白血病の一種）ウイルスである 。しかし、当時のことを回想して面白いと思うことが二つ白血病はがんだという認識が当時はなかった。そある。その一つは、ニワトリのがん研究が多いこの後、1911年、Rous によるニワトリ肉腫ウイルスとである。現在は、実験動物として圧倒的にマウが報告されたが２）、がんがウイルスによっておこスが用いられるが、当時は、人間に身近な動物は、ることは長らく信じられなかった。

ニワトリ、ウシ、ヤギ、ヒツジなどであったであ１）

その理由は、そのがん組織をすり潰して、素焼ろう。特に、ニワトリは身近に大量に飼われ、食きのろ過器を通して、細胞や細菌を除いたもの（ろ用の鶏卵や鶏肉が必要なために、日々、注意深く過性病原体−ウイルス）を動物に接種して、腫瘍観察されたに違いない。また、ウシやヤギなどにができることを示した実験に批判が多かったこと

比べニワトリの方が実験に用い易かった。

による。ろ過の過程でがん細胞が完全に除かれた

もう一つの面白いことは、疾患と感染症との関のかという疑問の他に、移植接種実験の結果が一係である。19世紀後半に Koch による細菌を主と定しなかった。当時は、純系動物がなかったので、する病原体と疾患の関係が確立された影響であろ

免疫的不適合が起こり、移植動物に腫瘍が出来たう。がんも感染性物質によっておこるという考え

り、出来なかったりした。また、出来た腫瘍は感が研究者に根強くあったのではないかと予想され染性の肉芽腫とみなされたりした。その上、19世る。

紀の中期、細胞病理学を確立した Virchow を始め、

─1─

しかし、がんがウイルスの感染でおこるとすれ岡山健康科学第３巻

2018

イルスには RNA 型と DNA 型とがある（表１）。

ば、Koch の３原則をみたす必要があった。その３
原則は、１）ある一定の病気には一定の微生物が見出されること、２）その微生物を分離できるこ

表１ がんウイルスの分類と、３）分離した微生物を感受性のある動物に感RNA 型ウイルス染させて同じ病気を起こさせることであったが、ニワトリ肉腫、白血病ウイルス

電子顕微鏡のない時代にウイルスを捉えることはマウス肉腫、 白血病ウイルス

出来なかった。この二律背反性も、がんのウイル

ネコ、イヌなどの肉腫、白血病ウイルス

ス発生説に影を落としたであろう。

ヒト成人性 T 細胞白血病ウイルス

Rous は、ニワトリ肉腫ウイルスを報告して以DNA 型ウイルス後、マウスなどの他の動物のウイルスを探したがEB ウイルス：バーキットリンパ腫（アフリカ）

成功しなかった。その後、第１次世界大戦が起こ

鼻咽頭部がん（東南アジア）

り、彼は輸血などの研究に関わり、がんウイルス

B 型肝炎ウイルス：肝がんの研究から離れた。

パピローマウイルス：子宮頸がん

ロックフェラー医学研究所で働いていた Rous
は、1934年に同僚の Shope からがんウイルスの共ポリオーマ：動物で発がん性同研究を依頼され、ふたたび、がんウイルスの研SV40：動物で発がん性究に取り組むことになった。当時、Shope はウサ

ヒトの培養細胞では発がん性ギにできるイボがウイルスによっておこることをアデノウィルス：動物で発がん性見出していた３）。ショープパピローマウイルスで最初に電子顕微鏡の開発がある。いままで、ろある。このイボはがんになることもあった。
その後、1936年に Bittner によるマウス乳がんウ

過性病原体（ウイルス）と言われたものが、ウイ

イルス 、1951年以後 Gross によるマウス白血病

ルス粒子として初めて観察されたのは、1939年のウイルス５） とポリオーマウイルス６）、1962年にことである。その後、RNA 型マウス乳がんウイル

Eddy らによる SV40ウイルス７）、1962年に Trentin

スや白血病ウイルスが、がん細胞の膜から芽出しらによるアデノウイルス８）など、がんウイルスのて細胞の外に出ていく様子が観察された。

４）

また、細菌に感染するウイルスであるバクテリ発見が続いた。

オファージの研究が進展していたこともがんウイ

少し、時が経ってであるが、1977年、高月らにルスの研究に役立った。

よる成人性Ｔ細胞白血病ウイルス HTLV-1の発見

そして、特記すべきこととして、がんウイルス

も特記すべきことである９）。世界最初のヒトにが研究の発展に大きく貢献したものは細胞培養法でんをおこす RNA 型ウイルスである。

あろう。ウイルスは生きた細胞の中でのみ増殖する。

２．苦難脱出への足掛かり
以上のように、動物にがん発生させる原因とな

試験管内、あるいは、ペトリ皿の中で細胞を増るウイルスが次々と見出されてきた結果、がんウ

殖させる技術は、第２次世界大戦後のアメリカでイルスの研究に弾みがつくことになった。ここで、急速に発展した。それは、当時、急務であったウ以後の話を分かりやすくするために、表１に、現イルスワクチン、とくに、ポリオワクチンの製造在知られているがんウイルスの分類を示した。ウに培養細胞が必要とされたことである。従来は、

─2─

がんウイルス研究の苦難と栄光

ウイルスを鶏胚やマウスの脳内に接種して、ウイトのがんをおこす DNA 型ウイルスに一般的に当ルスを増殖させワクチンをつくったが、この場合てはまる。

には、鶏卵や脳組織のタンパク質がワクチンに混

1963年、Temin は RNA 型ラウス肉腫ウイルス

入して、副作用が問題になっていた。この問題をでの細胞発がん実験に、DNA 合成阻害剤を加える解決するために、組織培養法を用いてポリオワクとがん化が起こらないことを見出した12）。従来のチン製造への道を拓いた Enders らは、「小児麻痺インフルエンザウイルスのような RNA 型ウイルス

ウイルスの組織培養の研究」で、1954年にノーベは、RNA から RNA 型ウイルスができてくるので、ル賞を受賞している。

DNA 合成阻害剤には不感受性である。一方 RNA

1950年代後半、この培養細胞を用いたがんウイ

型がんウイルスは、RNA から RNA 型ウイルスはルスの研究にカリフォルニア工科大学の研究者たできない不思議な現象であった。

ちが参加し、がんウイルス研究の栄光の時代の幕

この事実から、がんウイルス RNA から DNA が開けとなった。

合成され、 その DNA が細胞の DNA に取り込まれ、細胞をがん化させるのではないかと推測され

３．がんウイルスの研究の栄光た。そして予想通り、RNA 型がんウイルスは、

1958年、カリフォルニア工科大学の Dulbecco の

RNA から DNA を合成する逆転写酵素をもつこと研究室にいた大学院生 Temin と研究員の Rubinが証明された13）。従来、DNA から RNA へ、そしは、ニワトリ胎児細胞をペトリ皿で培養し、ペトて、タンパク質が合成されるとするセントラルド

リ皿表面に単層に増殖した正常細胞にラウスウイ

グマが一般的事実であったが、RNA から DNA へ

ルス感染させ、1週間ほど培養すると、単層の細胞の逆の流れは大発見であった。

シート上のあちこちに、活発に増殖するやや小型

これらの研究の成果は、ウイルスががんを起この丸みを帯びた細胞の増殖巣（フォーカス）が出すことを確実にし、1966年に Rous が「発がん性ウ

10）現することを見出した 。そして、この細胞集団

イルスの発見」で、1975年に Dulbecco と Temin はの性質を調べると、ラウスウイルスによってがん「がんウイルスの研究」でノーベル賞に輝いた。

化した細胞であることが分かった。この培養条件

Rous の受賞は、最初のがんウイルス発表後から55下で細胞をがん化させる実験系（フォーカスアッ

年後のことであった。もし、この時、Rous より早セイ）は、画期的なもので、その後のがんウイル

くがんウイルスを報告した Ellerman や、Rous とスの研究に大きな影響を与えた。

共同研究した Shope が生きていれば、共同受賞になっていたかもしれない。

Dulbecco も1958年よりがんウイルスの研究を始め、DNA 型のポリオーマウイルスを用いて、マウ

その後、種々の RNA 型がんウイルスの遺伝子解スの培養細胞のがん化を成功させ11）、その後、他析の研究が始まり、これらのウイルスのもつがんの DNA 型ウイルス SV40でもがん化に成功した。

遺伝子が同定された結果、奇妙なことが見出され面白いことは、RNA 型のウイルスでがん化したた14）。それは、がん遺伝子はウイルス自身の増殖

細胞にはウイルスがみられるが、DNA 型のウイルに必要な遺伝子ではないということであった。こスでがん化した細胞にはウイルスが観察されないの不要なウイルスがん遺伝子はどこから由来したことである。そして、ウイルス DNA はがん化しのか？1976年に Bishop と Varmus は、その遺伝子た細胞の DNA のなかに入っていることが見出さはもともと細胞の遺伝子であり、細胞をがん化された。このことは、重要なことで、後で述べるヒせるように少し変異されたものがウイルスに取り─3─

岡山健康科学

第３巻

2018

表２ RNAがん遺伝子の細胞がん化への作用
細胞増殖因子サル肉腫ウイルス（sis）*

細胞増殖受容体

ニワトリ白血病ウイルス（erbB**）
ネコ肉腫ウイルス（fms，kit）

細胞増殖タンパク活性化

マウス白血病ウイルス（abl***，akt）
マウス肉腫ウイルス（raf，ras）
ラウス肉腫ウイルス（src）

DNA 合成開始遺伝子

ニワトリ白血病ウイルス（erbA，ets）
マウス白血病ウイルス（myc）*	カッコ内はウイルスのもつがん遺伝子名**	ヒト乳がん、胃がん、卵巣がん、肺がんで変異がみられ、この受容体活性を不活化するモ
ノクローナル抗体、化学抗がん剤が臨床で使用されている。
***	ヒト慢性骨髄性白血病ではこの活性化遺伝子蛋白を標的とする治療薬が開発されている。
現在、この薬剤による慢性骨髄性白血病の治癒率はほぼ100％である。
込まれていること証明した15）。言い換えれば、我々

RNA 型がんウイルスは細胞に由来するいろいろ

はもともとがんになる遺伝子を持っていることにながん遺伝子を持つことが分かってきたと同時に、なる。この事実は大きな驚きであった。

その働きも分かってきた。表２にその概略を示し

1989年に Bishop と Varmus は「RNA がんウイル

たが、要約すれば、いずれも細胞の増殖を促進す

スのもつがん遺伝子が細胞起源であることの発見」

る役目を果たしている。このことから、これらので、ノーベル賞を受賞した。

特定の遺伝子産物を阻害すればがんが治ることがRNA がんウイルスはなぜ、自分の増殖には関係予想される。事実、現在、臨床的に用いられていない不用な遺伝子をぶら下げているのか？筆者はる抗がん剤がいくつか開発されている。現在、世次のように考えている。ウイルスは生きた細胞の界でこの領域の研究は日進月歩である（表２）。

中でのみ増殖して生存する。一方、正常の細胞は表１に示した DNA 型がんウイルスのうち、現寿命があり一定の分裂を終えると、分裂を止め、在ヒトのがんに関係するものはバーキットリンパ

死滅して行く16）。もし、ウイルスが正常細胞と共腫ウイルス、Ｂ型肝炎ウイルス、子宮頸がんをお存していれば、当然、ウイルスも死滅してゆくでこすパピローマウイルスである。

あろう。ウイルスは生き続けるためには、永遠に

1962年、Burkitt は、アフリカのマラリア流行地

生き続ける細胞と共存しなければならない。永遠の子供におこるリンパ腫を報告した17）。その後、に生き続ける細胞、それはがん細胞である。ウイ

Epstain と Barr は、このリンパ腫細胞を培養してルスは生き続けるために、細胞をがん化させるこ

ヘルペス型のウイルスを発見した18）。現在、EB‒とを、進化の過程で学んだのではないであろうか。

ウイルスと呼ばれている。このウイルスによって小さきものの偉大な知恵である。でも、がんにな東南アジアでは鼻咽頭がんがおこる。このウイルった宿主が死んではどうしようもない。木をみてスによるがんが、何故地域性があるのか、また、森を見ずであろうか？

リンパ腫と鼻咽頭がんといったまったく違った組─4─

がんウイルス研究の苦難と栄光織のがんをおこさせるのか、興味深い研究対象で在までのところ、ヒトのがんにこのウイルスは証ある。

明されていない。しかし、これらの３種のウイル

1967年、Blumberg がＢ型肝炎ウイルスを発見

スは、動物に実験的に容易にがんを発生させるこした 。その後、この肝炎ウイルスに感染していとができるので、がんの発生のメカニズムを研究る患者の肝がん発生率は、非感染者の約100倍になするために重要である。

19）

ることが分かり、このウイルスは発がん性をもつ

DNA 型のウイルスのがん発生のメカニズムにつと考えられるようになった 。現在、このウイル

いては、前にのべた RNA 型がんウイルスのものほスの感染を防ぐために、ワクチンが開発されていど解明されていない。現在、細胞のがん化には、て、ワクチン接種者は、がんの発生も低下するこがん化を促進させる遺伝子と、がん化を抑制するとが報告されている21）。このワクチンはヒトのが遺伝子が知られている。RNA 型の遺伝子はがん化

ん 発 生 予 防 の 最 初 の も の で あ る。1976 年 にを促進するように働くが、DNA 型の遺伝子は、がBlumberg はノーベル賞に輝いた。

ん化を抑制する細胞の遺伝子の機能を阻害する作20）

1983年に zur Hauzen らは、ヒト子宮頸がんの約用があることが証明されている。その他の作用も70％にパピローマウイルス16型か18型が感染して予想されているが、完全に解明されているわけでいることを報告した22）。その後の報告では、他のはない。今後の研究課題である。

型のパピローマウイルスの感染も加えれば、ほぼ最後に、ヒト成人性Ｔ細胞白血病、バーキット

100％の子宮頸がんがウイルスに感染していること

リンパ腫、肝がん、子宮頸がんに関わるウイルスが分かった。しかし、がん組織のなかにウイルスのことを述べてきたが、いずれのがんでもウイルが見られたわけではない。彼らはがん細胞の DNAスに感染後、100％がんになるわけではない。ヒトの中にウイルスの DNA が組み込まれていること

成人性Ｔ細胞白血病と子宮頸がんは約0.1％−0.5を証明した。その後、パピローマウイルスワクチ％、肝がんは約５％と推定されている。今後、ウンが開発され、その接種によって、がんの発生率

イルス自体のがんへの関わり以外に、ウイルス感の低下がみられようになってきている。2008年に染＋ α のがん発生要因の研究も重要であろう。

zur Hausen はノーベル賞を受賞した。
以上、ヒトのがん発生に関係する３種類の DNA【引用文献】型ウイルスのことを述べたが、表１にその他のヒ

１）Ellermann V，Bang O．Experimentelle leukamic bei

トのがんには見出されていない発がん性をもつ３huhnern．Zentralbl Bakteriol Parasitenkd Hyg．46：
595－7，1908．

種のウイルスを示している。ポリオーマウイルス

２）Rous，P．A sarcoma of the fow transmissible by an

は、マウスやハムスターなどの実験動物の種々のagent separable from the tumor cells. J Exp Med．
13：397－9，1911．

臓器にがんをおこす。SV40は、ワクチン用のポリ

３）Shope RE，Hurst EW．Infectious papillomatosis of

オウイルスを増やすために使用されたサルの腎臓

rabbits，with a note on the histopathology．J Exp

培養細胞から、偶然に見出された強力な発がん性Med．58：607－24，1933．
４）Bittner JJ．The progression to carcinoma of theウイルスである。実験的には、培養条件下でヒト

mammary tumor incidence in mice．J Exp Med．84：の細胞をがん化させることもできる。以前、ヒト

162－9，1936．

に由来するアデノウイルスがハムスターにがんを

５）Gross L．“Spontaneous” leukemia developing in C3H

おこしたことで、ヒトのがん発生のウイルス説をmice following inoculation in infancy，with AK‒

裏付けるものとして、世界の話題になったが、現leukemic extracts or AK‒embryos．Proc Soc Exp Biol

─5─

岡山健康科学第３巻

Med．76：27－32，1951．

201815）Stehelin D，Varmus HE，Bishop JM，Vogt PK．DNA

６）Gross L．A filterable agent，recovered from AK

related to the transforming gene(s) of avian sarcoma

leukemic extracts，causing salivary gland carcinomas

viruses is present in normal avian DNA．Nature 260：

in C3H mice．Proc Soc Exp Biol Med．83：414－21，
1953．

170－3，1976．
16）Hayflick L，Moorehead PS．The serial cultivation of７）Eddy BE，Borman GS，Grubbs GE，Young RD．

human diploid cell strains．Exp Cell Res.25：585－621，

Identification of the oncogenic substance in rhesus

1961．

monkey kidney cell culture as simian virus 40．

17）Burkitt D．A children’ s cancer dependent on climatic

Virology 17：65－75，1962．

factors．Nature 194：232－4，1962．

８）Trentin JJ，Yabe Y，Taylor G. The quest for human18）Epstein MA，Henle G，Achong BG，Barr YM．

cancer viruses. Science 137：835－41，1962．

Morphological and biological studies on a virus in

９）Uchiyama T，Yodoi J，Sagawa K，Takatsuki K，Uchinocultured lymphoblasts from Burkitt’ s lymphoma．J

H．Adult T-cell leukemia：clinical and hematologic

Exp Med．121：761－70，1965．

features of 16 cases．Blood 50：481－92，1977．

19）Blumberg BS，Gerstley BJ，Hungerford DA，London

10）Temin HM，Rubin H．Characteristics of an assay for

WT，Sutnick AI. A serum antigen (Australia antigen)

Rous sarcoma cells in tissue culture. Virology 6：669－

in Down’ s syndrome，leukemia and hepatitis．Ann

88，1958．

Intern Med．66：924－31，1967．

11）Vogt M，Dulbecco，R．Virus-cell interaction with a20）Blumberg BS，Larouze B，London WT et al．The

tumor-producing virus．Proc Natl Soc USA．46：365－

relation of infection with the hepatitis B agent to70，1960．

primary hepatic carcinoma．Amm J Pathol．81：669

12）Temin HM．The effects of actinomycin D on the－82，1975．

growth of Rous sarcoma virus in vitro. Virology 20：

21）Hilleman MR．Critical overview and outlook：577－82，1963．

pathogenesis，prevention，and treatment of hepatitis13）Temin HM，Mizutani S．RNA-dependent DNA

and hepatocarcinoma caused by hepatitis B virus．

polymerase in virions of Rous sarcoma virus．Nature

Vaccine 21：4626－49，2003．

226：1209－11，1970．

22）Drust M，Gissmann L，Ikenberg H，zur Hausen H．

14）Duesberg PH，Vogt PK．Differences between the

A papillomavirus DNA from a cervical carcinoma andribonucleic acids of transforming and nontranforming

its prevalence in cancer biopsy samples from different

avian tumor viruses．Proc Natl Acad Sci USA．67：

geographic regions．Proc Natl Acad Sci USA．80：

1673－80，1970．

3812－5，1983．

─6─

Psychiatric Occupational Therapy in Japan: Changes and Future Challenges Associated with Mental Health and Welfare Reform

Psychiatric Occupational Therapy in Japan:
Changes and Future Challenges Associated with
Mental Health and Welfare Reform
Satoshi Hayashi1)2), Kazuyoshi Kameyama3)
1) Department of Occupational Therapy, Okayama Institute for Medical and Technical Sciences
2) Okayama University Graduate School of Medicine, Dentistry and Pharmaceutical Sciences
3) Hakuhokai Medical Technical School Ako

Abstract
Visions for Mental Health and Welfare Reform (“Reform Visions” below) was published in
September 2004 by the Ministry of Health, Labour and Welfare (MOH)ʼs Main Office for Mental
Health and Welfare Measures. This document outlines guiding principles for shifting the focus
of Japanʼs mental health and welfare system from inpatient- to community-based care. The
proposed measures address a variety of institutional needs—early discharge, encouraging therelease of long-stay patients, and aging prevention—that are still highly relevant today. Threeessential initiatives to this end—reducing stay length among psychiatric inpatients, encouraging
the release of long-stay inpatients, and bolstering community transition support—are directly
linked to occupational therapy. New initiatives and further changes and improvements aredemanded in many domains, including early interventions, discharge support, community
transition support, home visiting, community living support, multidisciplinary outreach,
employment/reinstatement support, ambulatory psychiatric rehabilitation, and outpatient
occupational therapy.

Introduction

The proposed measures address a variety of

Visions for Mental Health and Welfare Reform

institutional needs—early discharge, encouraging(“ Reform Visions ” below) was published in

the release of long-stay patients, and aging

September 2004 by the Ministry of Health,prevention—that are still highly relevant today.

Labour and Welfare (MOH)ʼs Main Office for

While it is true that institutional policies have

Mental Health and Welfare Measures.１） This

gradually shifted from inpatient care to

document outlines guiding principles for shifting

community-based assistance, progress has not

the focus of Japanʼs mental health and welfare

exactly been speedy. Reform Visions’ stated goal

system from inpatient- to community-based care.

of reducing the number of hospital beds by─7─

岡山健康科学第３巻

201870,000 has not yet been accomplished, and someoutlined in Reform Visions, experts published

53,000 psychiatric inpatients, who are considered

Towards Further Mental Health and Welfare

eligible for release if they meet certain

Reform, a working paper on, among other things,

conditions, still remain in hospital.

Improving

future directions for the system in Japan. The

residential support to help people with mental

document lays out four core policy pillars:

illnesses lead healthy and functional lives in theirrestructuring the countryʼs mental health andcommunity has become a matter of great

welfare system, improving the quality ofurgency. This paper describes recent reforms in

psychiatric care, strengthening support systems

mental health and medical welfare because offor community-based care, and prioritizing

Reform Visions, along with consequent changes

targeted activities to enhance community

in psychiatric occupational therapy and futureawareness (i.e., deepen public understanding).

challenges.

Following in the footsteps of Reform Visions, the２）authors also called for the release of more

１. Reforms to mental health and welfare

psychiatric inpatients, specifically to reduce thebecause of Reform Visions and the related

number of inpatients with schizophrenia tochallenges

150,000 by 2014 as well as decrease the number

Reform Visions established two goals for theof psychiatric hospital beds in the country byreorganization of Japanʼs mental health andabout 70,000. While the numbers of inpatients

welfare system: in each prefecture, on average,

with schizophrenia have consistently declined

to have less than 24% of new inpatient stays lastsince, a 2014 report has shown that Japan is stilla year or more annually, and to discharge 29% of

nearly 20,000 people short of the target.

long-stay (i.e., >１ year) inpatients annually.

Moreover, the number of psychiatric beds only

Tatemori et al. analyzed data from 630 studies

fell by 18,000 from 2004 to 2014.

conducted between 1996 and 2013 to detect

Readers should take note of an important policy

trends in the mean discharge rates of new stays

change since the publication of Reform Visions.

(<１ year) and long-term stays (>１ year) in the

For many years, the MOH promulgated the so-

３）

10 years since Reform Visions was published.

called “Four Diseases - Five Plans” policy, requiring

For the former, this measure exhibited ancore hospitals in all prefectures to provide regional

upward trend from even before its promulgation,

health care services for four diseases—cancer,

but has changed little in the last few years. For

stroke, acute myocardial infarction, and diabetes

the latter, despite some year-to-year variation, it

mellitus—and five domains: emergency medicine,has overall climbed gently, rising for four

disaster medicine, rural health care, perinatal

consecutive years from 2008 to 2011 but fallingcare, and pediatric care (including pediatricfrom 2011 to 2012. Discharge rates for the two

emergency medicine). In 2011, mental illness wasgroups have changed little, perhaps indicating

added to the list, and the policyʼs name wasthat an upper limit has been reached.

updated to “Five Diseases - Five Plans.” This carried

In 2009, the midpoint of the 10-year plansignificant implications: namely, mental illness is─8─Psychiatric Occupational Therapy in Japan: Changes and Future Challenges Associated with Mental Health and Welfare Reform

not some type of “special” disease, and those

support (targeted assistance to help people

affected should be supported in order that they

with disabilities transition into community

can lead healthy and functional lives in theirlife) was expanded to add the conditions

community, the same as individuals with thespecified by an MOH ordinance; and moreother four diseases.

initiatives were added under the framework

In 2012, the National Diet amended the Servicesof community living support (workshops andand Supports for Persons with Disabilities Act toeducation to deepen public understanding

the Comprehensive Services and Supports forof people with disabilities, training for

Persons with Disabilities Act (“Comprehensive

professionals to foster mutual understanding

Disabilities Act” below). The new legislation

and appreciation between the public andmade welfare services and equipment that werepeople with disabilities, etc.)

deemed necessary available to people with

⑷ So-called “disability welfare plans” weredisabilities of all ages, from children to adults,

established to specify considerations related

thereby providing them with comprehensive

to the goals of guaranteeing systems toassistance in routine and social activities in orderprovide disability welfare services as well asthat they can lead healthy and functional lives in

how community living support initiatives

a familiar community setting. Four features inshould be implemented; regular inspections

particular were designed to facilitate community

and reviews of said plans were codified into

living and social engagement among people with

law; municipalities were obligated to strive

disabilities:

to understand the needs of people with

⑴ The scope of the term “disabilities” wasdisabilities when preparing said plans; andexpanded to include intractable diseases, inflexibility was permitted in naming local

the hopes of preventing people with such“independence support councils” according

conditions from “falling through the cracks”

to community circumstances.

of the welfare system.

Finally, 2014 saw the enactment of the Revised⑵ The term “disability level classification” wasMental Health and Welfare Act (full name: Law

revised to “disability support classification,”

Partially Amending the Act on Mental Healthwhich better captures the standardized

and Welfare for the Mentally Disabled). Twolevels of assistance considered necessary

major points relevant to this paper are its

based on an individualʼs mental and physicalabolition of the “ guardianship ” system, andstate in addition to the various features ofchanges to the requirements for hospitalization“disabilities” per se.

for medical care and protection.

⑶ Eligibility for visiting care for persons withsevere disabilities was expanded: communal

２. C hanges in psychiatric occupational

living care (“care homes”) was redefined as atherapy because of Reform Visions andtype of communal living support (“groupfuture challenges

homes”); eligibility for community transition

Since the publication of Reform Visions, mental

─9─

岡山健康科学第３巻

2018

health and welfare reform efforts have focused

officials to concentrate efforts on the earlyon the streamlining of Japanʼs acute care system

detection and treatment of mental disorders,

and the functional differentiation of hospital beds.

with the aim of improving symptoms andThree essential initiatives to this end—reducing

dysfunction by identifying and treating themstay length among psychiatric inpatients,

properly at an early stage of pathology.４） Thisencouraging the release of long-stay inpatients,

new focus has been driven by several developments:

and bolstering community transition support—

1Conventional wisdom in many countries

are directly linked to occupational therapy.

continues to incorporate the idea that mental

New initiatives and further changes andillnesses should be detected and treated as

improvements are demanded in many domains,soon as possible before they become chronic in

including early interventions, discharge support,

order that affected individuals can be effectively

community transition support, home visiting,treated while living in a community setting— acommunity living support, multidisciplinaryconsequence of shifting the focus of psychiatricoutreach, employment/reinstatement support,

care from hospital- to community-based

ambulatory psychiatric rehabilitation, andtreatment;

outpatient occupational therapy. The new

2So-called “ atypical antipsychotics ” have

responsibilities of psychiatric occupational

become widespread: these drugs can be usedtherapy since the publication of Reform Visions

to treat individuals with mental disorders

are described below, along with changes toearly and with few side effects; andexisting services and future challenges.

3Psychoeducational therapy, cognitive-behavioral
therapy, and other psychosocial approaches

Ⅰ . Early interventions: initiatives and future

have spread: with them, systems for following

challenges

patients from an early stage of their disease

People with mental disabilities continue to be

have become consolidated.

diverted from hospitals to community living

The implementation of early interventions andunder mental health and welfare reform. Such

related research have progressed gradually in“ deinstitutionalization ” has already madeJapan; however, the matter is still in an

considerable progress in Western countries,

exploratory phase as professionals are trying toalong with the increased consolidation of regional

determine the optimal role for occupationalcare systems. However, despite advances intherapy in this context. Recent researchcommunity-based care for mental disorders andtargeting hospitalized patients showed thatthe introduction of a suitable and comprehensive

patients with schizophrenia who received

care framework in Japan, many limitations

personalized occupational therapy soon after

impeding functional recovery in such patients

hospitalization exhibited significant

have become apparent, as evidenced by highimprovements in cognitive function and low

incidences of relapse and rehospitalization among

rates of reinstitutionalization one year later.５）

this population. This has led public health

Early recovery, discharge, and relapse─ 10 ─

Psychiatric Occupational Therapy in Japan: Changes and Future Challenges Associated with Mental Health and Welfare Reformprevention seem to be three domains in which

multidisciplinary outreach focuses on crisis

occupational therapy can make importantintervention, therapy, and living support forcontributions as a health care service toward thecommunity settlement; ACTs, on the other hand,goal of shortening hospital stays among

are more comprehensive, and cover employment

psychiatric inpatients. One future challenge is theand other domains in addition to crisis

need to improve relapse prevention and social

intervention and therapy. In both cases, theliving assistance by expanding comprehensive

primary role of occupational therapists is tosupport for young people, especially when they

perform multidimensional assessments ofexperience their first psychotic episode, while

individuals’ mental and physical condition andcontinuing to introduce concepts related to early

ability to live independently in the course of theirintervention.

routine activities. They visit patients not only intheir homes but also at their workplaces, whichⅡ. O
 utreach services: initiatives and futurechallenges

affords them a unique vantage point on patients’routine activities: by observing them in different“Outreach” as a technical term entered thesettings in the “real world,” they can detect a

consciousness of Japanese professionals with thewide variety of issues that would go unnoticed

introduction of the Plan for Developing Outreachby other professionals who see them in only one

Services in Mental Health in 2011. However, thesetting. These visits allow occupational

only type of outreach-related service that can betherapists to help patients establish stabile

reimbursed under Japanʼs National Healthroutines in their lives, expand their activities, andInsurance is the so-called early intensive support

secure employment. This assistance should be

for severe psychiatric patients (multidisciplinary

expanded as necessary according to patients’outreach), which was newly established in 2014individual needs. Increasingly shorter inpatient

to promote home-visit nursing and community

stays will only accelerate the need for suchtransition/settlement; assertive community

visiting care, and make enhancements to thistreatment (ACT), which refers to comprehensive

framework a critical task for the future.

community living support programs, is notcovered. Both service categories involveⅢ . Community transition support: initiatives
and future challenges

collaboration between different mental healthand welfare professionals: multidisciplinary

The Japanese Association of Occupational

outreach teams must consist of a (designated)

Therapists has pursued a number of research

psychiatrist, registered or public health nurse,

projects aimed at the discharge promotion andpsychiatric social worker, and occupational

community transition/settlement of people withtherapist, while ACT teams must consist of amental illnesses, including “Developing an earlyregistered nurse, psychiatric social worker,

discharge promotion program and constructing aoccupational therapist, psychotherapist, andcommunity transition system for inpatients in

psychiatrist. In terms of their service contents,

psychiatric hospitals” in 2007, “Constructing a

─ 11 ─

岡山健康科学第３巻

2018community support system for discharge

therapeutic effects included more

promotion and smooth community transition for

coherent thoughts and emotions, better

people with mental illnesses ” in 2008, andattachment to reality, increased efficiency“Rehabilitation in medical care settings including

at work, and improved independence in

psychiatric day care, outpatient occupational

daily life.

therapy, and home-visit nursing” in 2009.６,７,８）

４．Day care and short-stay care were readily

Their research objectives were two-fold: first, toaccessible to patients in a relatively stablecreate a multi-pronged program to promoteoverall condition after prolonged

early discharge, involving occupational therapy,

hospitalization; the utilization of these

psychoeducation, information about careservices was found to further enhanceresources, family assistance, and relapse

mental stability.

prevention plans, and to verify the efficacy of the

５．Patients who utilized home-visit nursing

program; and second, to explicitly identify thealso often used day care, short-stay care,effects of day cares, outpatient occupationalor outpatient occupational therapy. These

therapy, home-visit nursing, and other services inservices acted as a therapeutic adjunct interms of how they improved life skills andreal-world settings in patients’ daily lives

independence in patients discharged fromand helped users maintain their

psychiatric hospitals as well as patients receiving

independence.

ambulatory care who were never institutionalized,

６．Users of the early discharge promotion

in addition to the specific components of eachprogram created in 2007 as well as theirservice that are necessary to guarantee high-families and support staff reported highquality ambulatory rehabilitation care. Theirsatisfaction with it. However, the data alsofindings suggested many benefits.

suggested that institutional safeguards,

１．P a t i e n t s w h o p a r t i c i p a t e d i n asuch as care conferences and key worker

comprehensive rehabilitation program

placement assessments, would be

involving multidisciplinary collaborationnecessary to maintain this supportand “key worker” designations exhibited

system.

improvements in mental and cognitiveThus, comprehensive rehabilitation programs

function, independent living, andand associated management systems aimed at

subjective well-being.

discharge appear to have clear benefits by

２．T h e s e i m p r o v e m e n t s w e r e r e a d i l yfacilitating psychiatric inpatients’ release fromexperienced by patients who had been

hospital and easing their transition into thedischarged from hospital early.

community. However, deploying sufficient

３．O utpatient occupational therapy was

numbers of occupational therapists, psychiatricreadily accessible to patients withsocial workers, and other necessary professional

unstable mental health conditions

staff remains a challenge that must be addressedfollowing early discharge; the observed

if such programs are to be expanded nationwide.

─ 12 ─

Psychiatric Occupational Therapy in Japan: Changes and Future Challenges Associated with Mental Health and Welfare ReformⅣ . E mployment support: initiatives andfuture challenges

skyrocketed in recent years. The MOH reports
statistics on job referrals for people with

The Act for Promotion of Employment of

disabilities through the governmentʼs employment

Persons with Disabilities contains provisions forcenter, Hello Work. In 2013, the hiring rate (i.e.,

increasing employment among people withnumber of successful hires as a percentage of all

disabilities by legally obligating owners of

new applications) for people with mental

businesses of a certain size—i.e., having moredisorders took first place among all applicant

than a certain number of employees—to employ

categories, exceeding the hiring rates for people

a minimum percentage of people with disabilities.

with physical and intellectual disabilities.９） Ever

As of April 2018, this statutory employment ratesince, the number of workers with mental

is 2.2% for private companies, which means that

illnesses has only continued to increase.

firms with more than 45.5 employees must

However, there are some caveats: employees

employ at least one person with a disability forwith mental illnesses hired at general firms

30 or more hours of work per week; moreover,through Hello Work have a 1-year workplace

they must employ 0.5 or １ people with mental

retention rate of 49.3%, and their annual

disorders who hold an official health and welfare

turnover rate (i.e., number of departures divided

certificate for between 20 and 30 hours perby new hires) is higher than that for employees

week. Prior to the lawʼs revision in April 2018,with physical disabilities and that for those withthis provision only applied to those with physicalintellectual disabilities.10） Departing employees

and intellectual disabilities, but today, the scopewith mental illnesses frequently cite personalhas been broadened to include those certified toreasons such as poor workplace relationshiphave a mental disorder. In 2016, it became

skills, reduced willingness to work, insufficientmandatory under the law for firms to provide

competence, and deterioration in condition,

reasonable accommodation — adjustments andrather than any “mismatch” with their jobʼschanges to workplace environments inrequirements.11）

accordance with an individualʼs abilities — to

Employment-related disability welfare services

employees with disabilities. The MOH

available under the Comprehensive Disabilities

promulgated a case collection of this concept in

Act include preparatory training and employment

practice to educate employers by giving

assistance at visiting care facilities: these include

examples of explicit instructions to guide thejob transition support centers, type-A continuous

staff responsible for supervising people with

employment support centers, type-B continuous

mental illnesses and considerations to be given

employment support centers, and workplace-for office arrival and departure times, breaks,

type community living support centers.

time off, and medical visits, as well as covering

Occupational therapists are being deployed at

the use of employment support agencies fromeach with increasing frequency. Notably, people

before to after hiring. The number of people

with mental disabilities comprise over 50% of allwith mental illnesses seeking employment has

users of job transition support centers. These─ 13 ─

岡山健康科学第３巻

2018

facilities sometimes employ welfare professionals

provide stability to people with mental disabilities(social workers, psychiatric social workers, etc.):

and encourage social activities and participation.

if they do, legal requirements stipulate that

Such services include community transition

additional welfare professionals above thesupport, home visiting, community living support,

standard minimum must be employed. However,multidisciplinary outreach, employment/

this requirement was newly expanded in April

reinstatement support, ambulatory psychiatric2018 to include occupational therapists, driven byrehabilitation, and outpatient occupational

study findings showing that job transition

therapy. We need to disrupt the current, hospital-

support centers with an occupational therapist

centric distribution of occupational therapists,

achieved placement rates over twice as high as

and instead deploy them to suitable community-that at centers without one, and moreover,based care settings where they can expand andproduced many employees who continued

improve mental health care for this population.

employment in the long term.12） While few innumber, some occupational therapists also work

【Reference】

directly in the welfare field: for example, at Hello１）Ministry of Health, Labor and Welfare: Reform Vision
for Health，Medical Care and Mental Health. 2004，

Work, vocational centers for people with

http://www.mhlw.go.jp/topics/2004/09/tp0902-1.

disabilities, and disabled employment and living
support centers. Growing numbers are venturing

html２）Ministry of Health, Labor and Welfare: Trend of
Mental Health and Medical Welfare Measures inbeyond medical institutions to engage withJapan，2015，https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisak

employment support in the welfare field. One
future challenge is how this growing population

ujouhou-12200000.../0000096971.pdf
３）Tachimori H, Takeshima T, Kono T, et.al: Statisticalaspects of psychiatric inpatient care in Japan: Basedshould be most effectively distributed andon a comprehensive nationwide survey of

deployed in welfare-related facilities. Job seekers

psychiatric hospitals conducted from 1996 to 2012.

with disabilities have remarkably increased in

Psychiatry Clin Neurosci.；69（9）：512-22，2015

parallel, which poses another challenge:

４）Masafumi Mizuno：Early Intervention in Psychiatricconsidering how to properly match these
individuals with occupational therapists andDisorders. Seishin Igaku 50（3），217-225，2008
５）Takeshi Shimada, Masayoshi Kobayashi, Ai Nishi,et.al: Predictors of rehospitalization in schizophrenia:
A retrospective cohort study. Japanese Occupational

provide assistance after they are hired for
ensuring that they continue employment in thelong term.

Therapy Research 34（1），51-60，2015
６）Akemi Kayama, Masayoshi Kobayashi：Developmentof promoting hospital discharge programs forpsychiatric in-patients at early recovery stages andoccupational therapy practice. JapaneseConclusion

Occupational Therapy Research 27（5），489-492，

Today, most occupational therapists in mental
health care work at hospitals, which exposes the

2008７）Japanese Association of Occupational Therapists:

inadequacy of the community-based care system
in Japan as a whole. However, community carecan be bolstered by several types of services to─ 14 ─

Promotion project of Health Care and Welfare
Measures for People with Physical Disabilities on
2008 “Constructing a community support system fordischarge promotion and smooth community

Psychiatric Occupational Therapy in Japan: Changes and Future Challenges Associated with Mental Health and Welfare Reform

transition for people with mental illnesses” reportmental disabilities in the Japanese labor market: A８）Japanese Association of Occupational Therapists:survey of the last 10 years. Journal of Allied Health

Promotion project of Health Care and Welfare

Sciences 5（1），15-21，2014

Measures for People with Physical Disabilities on11）National Institute of Vocational Rehabilitation：2009 “Constructing a community support system for

Research on Employment Status of Persons with

discharge promotion and smooth community
transition for people with mental illnesses” report

Disabilities. no.137，201712）Ministry of Health, Labor and Welfare：Overview of９）Ministry of Health, Labor and Welfare：Report on therevision of medical fees, long-term care service fees

Status of the Employment of Persons withand welfare services fees for persons with

Disabilities in 2013 http://www.mhlw.go.jp/stf/

disability．http://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-

houdou/0000029691.html 2013

12201000-Shakaiengokyokushougaihokenfukushibu-

10）Nobuyoshi Fukui, Hitomi Sakai, Takuya Hashimoto:
Study on employee turnover rate for persons with─ 15 ─

Kikakuka/0000202403.pdf

臨床研究
論

文

Trail Making Test を用いた前頭前野賦活による転倒予防効果の検証

Trail Making Test を用いた
前頭前野賦活による転倒予防効果の検証
渡辺大喜１）

佐藤三矢２） 平上二九三２）

１）岡山医療技術専門学校
２）吉備国際大学
Key word：Trail Making Test

理学療法学科

保健医療福祉学部

前頭葉機能評価

理学療法学科

転倒予防

要旨［目的］認知症高齢者の前頭前野賦活により、転倒予防効果を検証すること。
［対象と方法］対象は、介護老人保健施設入所者23名（男性７名、女性16名）とし、認知症パターン（脳血管型、アルツハイマー型、前頭側頭型）により３群に分類した。身体機能をPerformance-oriented Mobility Assessment（以下、POMA）、認知機能を改訂長谷川式
簡易知能評価スケール（以下、HDS − R）、認知症症状を GBS スケール日本語版（以下、GBS スケール）、生活機能を Barthel Index（以下、BI）の４項目を用いて介入前後３ヵ月で評価を行った。また、介入開始時を起点とし、前後３ヵ月間の転倒回数を事故報告書から集計し比較した。
［結果］HDS-R の得点に有意な差が認められた。GBS、転倒回数についてはそれぞれ改善、減少傾向にあった。脳血管型認知症において、HDS − R の得点に有意な差が認められた。
［考察］全ての対象者に同じ問題を提示するのではなく、個々のレベルに応じた問題を提示することで認知機能の改善につながる可能性が示唆された。転倒予防効果については認知機能のみならず、身体機能にもアプローチしていく点については今後の課題である。

１．はじめにた入所３ヵ月以内の入所者を対象とし、１回20分

わが国では高齢化社会の進展に伴い、2055年に以上の個別リハビリを上限週３回として実施する）

は人口の約40％が65歳以上の高齢者で占められるが導入された。さらに、平成21年度には対象が軽と予想され、超高齢化社会による社会保障制度の症から中・重度認知症者に拡大されたことからも、崩壊が懸念されている１）。

認知症におけるリハビリテーションの重要性への平成18年度の介護保険制度改正に伴い、「認知症

認識が高まっていることが分かる。全国老人保健ケア」に関する内容が盛り込まれ、介護老人保健施設協会の調査２）や厚生労働省の報告書３）におい施設においては軽度認知症者を対象とした認知症て、認知症短期集中リハビリテーションは認知症

短期集中リハビリテーション（認知症と診断されの進行予防や、ADL の改善、さらには周辺症状の─ 17 ─

岡山健康科学

表１

男性
男性
女性
女性

7人
7人
16人
16人

第３巻

2018

対象者の基本属性

平均年齢（歳）
平均年齢（歳）83.5±3.983.5±3.987.2±5.187.2±5.1

平均介護度
平均介護度
2.7±0.8
2.7±0.8
3.1±0.9
3.1±0.9

入所期間（日）入所期間（日）347±180347±180474±204474±204

平均介護度
HDS−R（点) GBSスケール（点)平均介護度
全体
2.9±0.9 HDS−R（点)11.1±3.6 GBSスケール（点)47.2±20.5
全体 脳血管性2.9±0.911.1±3.647.2±20.5
2.9±1.1
11.8±2.844.0±22.3
脳血管性11.8±2.844.0±22.3
アルツハイマー型 2.9±1.1
3.0±0.7
13.0±3.7
46.0±22.2
前頭側頭型
2.8±0.89.2±3.454.7±16.4
アルツハイマー型
3.0±0.7
13.0±3.7
46.0±22.2

BI (点)
BI (点)
45.2±20.045.2±20.0
51.7±21.0
51.7±21.0
33.0±16.842.5±17.5
33.0±16.8

POMA （点)POMA （点)13.2±4.0
13.2±4.0
14.3±4.0
14.3±4.0
11.8±3.912.3±3.911.8±3.9

前頭側頭型

42.5±17.5

12.3±3.9

2.8±0.89.2±3.454.7±16.4

転倒回数(回)
転倒回数(回)2.2±0.4
2.2±0.4
2.3±0.5
2.3±0.5
2.2±0.4
2.2±0.4
2.2±0.4

2.2±0.4

改善によって在宅系居所への復帰効果が期待され

11）

注意機能評価として挙げられる Trail Making

るという画期的成果が報告されている。しかし、Test（以下、TMT）や仮名拾いテスト、計算や厚生労働省が定義づけている認知症短期集中リハ

音読の施行時に前頭葉が活性化すると述べており、

ビリテーションのプログラムとしては、「対象者にこれらのトレーニング（以下、認知機能トレーニ合わせたプログラム」との提示にとどまり、明確ング）を継続的に行った結果、有意に転倒が減少化されていないのが実状である。

したとの報告もある10）。これらの先行研究から、介護老人保健施設における入所者の主な疾病は前頭葉を賦活させることにより転倒を回避するた

認知症が最も多く、軽度の認知症まで含めると入めの能力が改善し、その結果、転倒予防につなが所者の大半を占めると言われている４）。実際、認る可能性が示唆された。認知機能トレーニングの知症高齢者の転倒率は健常高齢者の２倍である５）

利点は、運動を伴わずに要介護状態の対象者にもと言われ、施設内で起こる事故のほとんどが転倒・安全に実施できることが挙げられ、日常的に車椅転落であることを考えれば、施設入所中の認知子や歩行補助具を使用しながら施設生活を送るこ症高齢者に対する転倒予防介入の必要性は非常にとが多い施設入所の認知症高齢者にとっては非常高いことが容易に予測できる。しかしながら、認に有効な転倒予防介入となりえることが考えられ知症高齢者の転倒に対する効果的な介入方法は得る。

６）られておらず５）、特に高齢者施設に入所中の対象

そこで今回、老健施設入所中の認知症高齢者を者への転倒予防介入を行った報告は少ない 。

対象とし、認知機能トレーニングによる転倒予防

７）

荒巻らによると、認知症高齢者の日常生活動作の効果に関する研究を実施した。

（ADL : Activities of daily living）や生活の質（QOL : Quality of life）には前頭葉機能が関係し２．対象と方法ており、認知症を呈する高齢者は前頭前野の賦活

１）対象

量が少ない傾向があると述べている 。江藤は、介護老人保健施設入所者を対象者とした。対象

HDS − R と転倒の関係について、転倒群においては認知症の診断があり、過去３ヵ月以内に２度以HDS − R の得点が有意に低値を示したと報告して上の転倒を経験した者である。さらに、認知機能いる 。近年、転倒は身体機能だけではなく、前トレーニングを実施するにあたり、20分以上継続頭葉が担うと言われている「注意機能」の低下がして集中力が持続し、課題を完遂できる者とした。

影響していることが明らかとなった 。Jorge らは除外基準として、研究に対する同意が得られな

８）

９）

10）

─ 18 ─

Trail Making Test を用いた前頭前野賦活による転倒予防効果の検証

い者、課題を遂行するために必要な書字能力や視後まで課題を遂行できる難易度」と定義する。

力が不十分な者、課題内容を全く理解できない者（2）介入方法
対象者には、認知機能トレーニングを週に２回、とした。
先述の選定基準に照合した結果、最終的に23名

20分程度施行した。

（男性７名、女性16名）の対象者が選定され、さら１回のトレーニングでは時間内に行える量とし、に対象者を認知症パターンに分類した結果、脳血対象者が完遂できる難易度のものとした。トレー

管性12名、アルツハイマー型５名、前頭側頭型６ニング実施期間は認知症短期集中リハビリテー

名であり、年齢は、男性：83.5±3.9歳、女性：87.2

ションに基づき、開始日から３ヵ月間経過後、終±5.1歳、介護度は男性：2.7±2.8、女性：3.1±0.9了とした。リスク管理として、トレーニング実施となっている。（表１）中には車椅子または肘掛け付きの椅子を使用し、

２）方法

常に検者の目の届く範囲で行うこととした（図（1）認知機能トレーニング２）。また、トレーニング中に体調、気分不良を訴今回使用した課題は、TMT と計算問題である。
TMT は1944年に、アメリカ軍の心理学者によっえた場合は速やかに中止することとした。
（3）データ収集て神経精神学的検査として開発され、視覚注意、① POMA、② HDS − R、③ GBS スケール、④

視覚探索と視覚運動協調性の評価方法として発展

BI の４項目を調査した。①・②は理学療法士が評してきたもので、高次の注意機能を反映する検査

価し、③・④については各対象者を担当する介護として長い歴史をもつ。TMT は１から順に１枚士、看護師の協力を得て調査し、評価時点においの用紙にランダムに配置されているもの（以下、て常に同一の検者となるよう配慮した。また、転TMT − A）と、数字とアルファベットの文字が倒回数については施設規定の事故報告書により調１枚の用紙にランダムに配置されているもの査を行った。

（TMT − B）の２種類あるが、今回は TMT − A

POMA は Tinetti により考案され13）、バランス検のみ使用することとした。前頭葉機能評価として

査９項目、歩行検査７項目の計28点満点で得点がの TMT − A は、１から順番に一筆書きで、最後高いほど身体機能が高い。また、基本的な日常生の数字まで鉛筆を上げることなく進めることを要

活動作の遂行状況を評価でき、簡単な指示のみで求される12）が、本研究においては、単に１から順実施できるため認知症を呈する高齢者においてもに最後まで終えることができれば完遂という条件

評価が可能であるとされている４）。今回の対象者とした。対象者には「１→２→３→………→（最は介護度が高く、日常的に車椅子や歩行補助具を後は10以上の５の倍数の数字）を順番に線で結ん使用しているため、転倒リスクに配慮し状況に応でください」と指示し、対象者に合わせて徐々にじて平行棒を使用することとした。POMA では対難易度を変えた。計算問題は１桁・２桁同士、ま象者の体調に考慮し、開始前に体調の確認を行い、たは組み合わせの加減法のみの問題を用い、乗除計測中でも体調不良の訴えがあれば直ちに計測を法は用いないこととした。どちらも容易に回答で中止した。

きる対象者には、応用問題を提示した。課題は20

認知機能は、HDS − R を使用した。長谷川式簡

分程度で完遂できる難易度のものとし、誤答の場

易知能評価スケールは1974年に長谷川らによって合には適宜修正を加えることとした。本研究にお作成され、1991年に HDS − R として改訂された。

ける「対象者に合った難易度」とは、「対象者が最最高得点を30点とし、20点以下を認知症の疑い、

─ 19 ─

岡山健康科学第３巻

2018

21点以上を正常と判定した場合に高い弁別性を示得た。今回は対象者が認知症高齢者ということもす。質問項目は9問と少なく５〜10分程度で施行で考慮し、対象者の家族にも同様に説明し、同意をきると言われている。

得た。

認知症の症状評価は GBS スケールを用いた。

４）統計学的処理

GBS スケールの原版は Gottfries、Brane、Steen ら

統計解析は同一評価間の得点と各期間に起こっによって作成され、運動機能６項目、知的機能11

た転倒回数の変化を調査するために Friedman 検

項目、感情機能３項目、認知症状６項目の計26項

定による分散分析を行い、そこで有意差が認めら目で構成されている。認知症状を偏りなく全体像れたものについては多重比較検定として Wilcoxon

を把握でき、縦断的にフォローアップする場合やの符号付き順位検定を用いた。全ての統計解析は治療による病状の変化を検討する場合などに使用

SPSS（ver18.0）を使用し、Friedman 検定によるでき、有用性は高いと言われている14）。本研究で分散分析では有意水準を５％未満、多重比較検定使用する GBS スケール日本語版は、 先行研究にでは、５/３％未満を有意差とした。

よって検討がなされており、評価者間信頼度につ
３．結果

いて統計学的に有意な値が得られている15、16）。
ADL 評 価 は BI を 用 い た。BI は Mahony とFriedman 検定の結果、HDS − R（p<0.01）とBarthel によって作成され、簡便に実施できるとい

GBS スケール（p<0.05）の得点に有意な改善を認う利点があり、 世界的に広く普及した尺度であめ、転倒回数（p<0.05）については有意な減少をる17）。10項目の評定から成り立っており、満点を認めた。これらの３項目について多重検定を行っ100点として評価する。それぞれの項目についてた 結 果、HDS − R の 得 点 に つ い て 有 意 な 改 善「独力で行うことができる」、「援助が必要」、「でき（p<0.01）を認めた（表３）。BI、POMA についてない」のいずれであるかを判定する。完全に自立

は有意な差は認められなかった。認知機能トレーしている場合を100点とし、cut-off 値として40点以ニング終了後、３ヵ月の非介入期間後に HDS − R

下なら、ほぼ全ての項目に介助が必要、60点以下の再評価を行った結果、有意な低下（p<0.01）をなら起居移動動作を中心に介助が必要であると言認めた。
また、認知症パターンで分類したところ、脳血われている18）。
上記の4評価は短時間で行うことが可能で、さら管性の認知症者において HDS − R の得点に有意なには特別な機器を必要としないため、臨床現場に改善（p<0.01）を認めた（表４）。前頭側頭型性

おいて効率良く対象者を評価できるという利点が（p<0.01）とアルツハイマー型（p<0.05）についてある。

は Friedman 検定において有意な改善を認めたが、対象者の評価は介入開始日を起点とし、３ヵ月前（以下、ベースライン）、介入開始時、３ヵ月間

多重検定の結果、有意な差は認められなかった。
（表２）の介入終了時で実施した。HDS − R については認
知機能トレーニングの持続効果を判定するため、

４．考察
本研究では①認知機能トレーニングにより前頭

介入終了後３ヵ月の時点において再評価を行った。

葉が活性化することで “注意回避能力” が改善し、

３）倫理的配慮
倫理的配慮として、本研究の意義と具体的な方②転倒予防効果が期待できる、という先行研究の法を書面と口頭で説明し、文書の形式にて同意を結果に基づいて介入を開始した。その結果、３ヵ─ 20 ─

Trail Making Test を用いた前頭前野賦活による転倒予防効果の検証

表２

介入による各評価の変化

HDS−R

ベースライン
11.1±3.6

介入開始時
11.3±3.4

介入終了時
14.2±4.1

介入後3ヵ月12.0±3.3POMA

13.2±4.0

13.3±4.2

13.5±3.9-GBS47.2±20.5

46.4±20.943.7±17.2

-

*

BI

45.2±20.0

45.9±19.8

48.7±22.0-

NS

2 .2±0 .4

2 .0 ±1 .1

1 .5 ±1 .2

*

転倒回数

Friedman検定
Wilcoxon検定**
ベースライン—介入前
介入前−介入後
介入後−介入後3ヵ月
介入後3ヵ月−ベースラインNS

ベースライン−介入前
介入前−介入後
介入後−ベースライン

介入前−介入後
介入後−介入後3ヵ月
介入後3ヵ月−介入前

*＊
*＊

NS
NS
NS

NS
NS
NS
*p＜．05*＊p＜．01

月の介入により介入前から認知機能の有意な改善

間が３ヵ月と短く、非介入の期間をとったことでを認めた。しかしながら、転倒回数については有認知機能の低下が起こったと考えられる。このこ

意な減少は認められず、減少傾向にあるという結とから、認知機能トレーニングは短期間の継続で果にとどまった。この結果から、介入頻度が認知は認知機能を維持することさえ難しく、長期介入症短期集中リハビリテーションに基づいており、の必要性が高いことは容易に推測できるであろう。

週２回、20分程度という短い時間であったことや、

また、認知機能改善による転倒予防効果につい対象者の年齢や介護度を考慮すると、HDS − R のて、３ヵ月の介入では有意な減少が認められなかっ

得点に有意な向上が認められた事については非常たことについて、介入により認知機能の改善にとに有意義であったと考えられる。近藤ら19）は認知

どまった可能性が考えられる。本研究を実施する症高齢者の前頭葉賦活量が少ない傾向にあり、川にあたり参考とした先行研究10）は、対象者を要支

島20）は、簡単な課題を遂行している時の方が、前援・要介護状態にない地域在住高齢者を対象とし

頭前野は大きく活性化されていると報告している。

ており、ある程度の身体機能が維持されているた

このことからも本研究のトレーニング内容が対象

め認知機能の改善による転倒予防効果が得られた者の完遂できる難易度、つまり対象者にとってはと考えられる。施設入所中の高齢者は車椅子や歩易しい問題であったことが前頭葉の活性化につな

行補助具を使用しながら生活をしている場合が多がり、認知機能の改善につながった可能性が示唆

く、地域在住高齢者と比較すると移動能力やバラされる結果となった。しかし、認知機能トレーニ

ンス能力の低下が起こっている可能性が高い。そング終了後３ヵ月の非介入期間を設けて再評価しのため施設入所高齢者に対する転倒予防介入としたところ、介入後と比較して認知機能が有意に低ては認知機能トレーニングのみでは効果が得られ下しているという結果となり、認知機能トレーニ

なかったことが考えられる。これは身体機能、認ングの持続効果が３ヵ月以内であるという消極的知機能どちらか一方のアプローチでは入所者の転な結果も得られた。吉田ら21）の報告によると、認倒予防策として不十分であり、他職種との連携や知症高齢者に対して本研究と同様のアプローチを認 知 症 周 辺 症 状 （ BPSD：Behavioral and

１年間行った結果、認知機能には変化が見られな

psychological Symptoms of Dementia）の改善なかったとしている。それに対し、本研究の介入期

どの包括的アプローチの必要性があるという三谷─ 21 ─

岡山健康科学

第３巻

2018ら７）の報告を指示する結果となった。また、認知

しかし、今回の研究で得られた結果により、認症の分類による認知機能トレーニングの効果が、

知機能トレーニングの転倒予防効果は明らかでは

脳血管性の認知症について有意な改善が認められ、なかったものの、認知機能改善に向けた “効果的前頭側頭型とアルツハイマー型については改善傾

な” 認知症短期集中リハビリテーションプログラ

向があるという結果にとどまった事に対して、前

ムとなりうる可能性が示唆された。さらに、認知頭葉の活性化を目的とした認知機能トレーニング

機能トレーニングは筆記用具と机があれば簡単なは特定の認知症に対しては有効であることが明ら準備で施行可能であることも考えると、非常に実かとなり、そのために転倒予防効果につながらな

施する価値の高い介入であると言えるであろう。

かった可能性が示唆される。施設入所者を対象と本研究で得られた結果を基に、明確となった問した転倒予防介入の報告として、Jenssen ら22）は題点を解消するために新たな計画を立案し、信頼施設入所高齢者の転倒予防介入としてスタッフ教性や普遍性を探求していきたい。

育・環境整備・運動などの多角的な介入を行った
結果、Mini-Mental State Examination（MMSE）

５．結論

が19点未満の対象者については転倒予防介入効果

１）介護老人保健施設に入所中の認知症高齢者にが無かったと報告している。本研究においては認対し、３ヵ月の認知機能トレーニングによる転倒

知機能評価として、点数による重症度分類を行わ

予防効果の検証を行った。

ない HDS − R を用いているものの、平均得点が11２）対象者は認知症と診断され、過去３ヵ月以内

点台という状況であったにも関わらず、認知機能に転倒を経験した者とした。その結果、選定基準の有意な改善と転倒回数の減少傾向が認められたを満たす対象者は23名であった。

ことには、有意義であったと考える。

３）３ヵ月の介入により認知機能に有意な改善を本研究の結果により、認知機能トレーニングに認めた。また、認知症パターンで分類すると脳血よる様々な効果が期待できるものの、いくつかの管性認知症で認知機能の有意な改善を認めた。

限界が存在していることは事実である。まず第１４）統計学的有意差はなかったが、認知機能トレーに、認知症高齢者は前頭葉の活動量が低いという

ニング介入により転倒回数が減少傾向を示した。

先行研究に基づき、認知症と診断された高齢者に

５）認知機能トレーニングが転倒予防効果に寄与

限定したことである。そのため、前頭葉機能検査する可能性は明らかではなかったものの、認知機（Frontal Assessment Battery）を実施しておら能改善に対するリハビリテーションとして非常にず、認知機能トレーニングの前頭葉機能に対する有効な介入であることが示唆された。

効果が明確ではない。第２に、対象者が少なくコ
ントロール群が設定できず普遍化できないこと、【文献】

そのため認知症の分類による認知機能トレーニン

１）内 閣 府： 高 齢 社 会 白 書，http://www8.cao.go.jp/
kourei/whitepaper/w-2009/zenbun/21pdf_index.

グの効果が不明瞭となってしまったことが挙げられる。第３に、転倒が頻繁に起こるために必然的

html，閲覧日2011年３月１日
２）全国老人保健施設協会：http://www.roken.or.jp/wp/に転倒予防策を取らざるを得なくなり転倒回数が減少したことも考えられる。以上のような制約に

about_roken/ninc，閲覧日2011年３月１日
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より、本研究の結果については検討の余地が十分にある。

2008/07/h0710-1.html，閲覧日2011年３月１日
４）島 田裕之： 長期ケア施設の理学療法， 理学療法学

─ 22 ─

Trail Making Test を用いた前頭前野賦活による転倒予防効果の検証

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14）本間昭，大塚俊男：高齢者のための知的機能検査の手─ 23 ─

頭部位置の違いによる内受容感覚と感情的反応との関連について

頭部位置の違いによる内受容感覚と感情的反応との関連について鈴木啓子
岡山医療技術専門学校

理学療法学科Key word：姿勢制御、内受容感覚、頸部アライメント

心と体には密接な関連があるとされ、近年、内受容感覚が注目されている。内受容感覚の指標
としては心拍検出課題がよく用いられており、内受容感覚である心拍知覚の鋭敏さが感情経験の大きさと正の相関を示すことが報告されている。一方、心と身体の関係については、姿勢と心理的側面に関する研究が数多く報告されており、姿勢の変化に伴う身体情報が、内受容感覚を介して感情的反応に影響することが示唆される。そこで、本研究では、矢状面における頸部アライメ
ントに着目し、頭部位置の違いによる内受容感覚の鋭敏性及び感情的反応との関連について検討した。その結果、頸部アライメントと HPT 得点において有意な相関がみられた。一方、頸部アライメントと気分尺度では緊張覚醒、エネルギー覚醒いずれにおいても有意な相関は認められなかったものの、頭部正常位姿勢では、感情制御に優れている結果が示された。以上より、頸部アライメントを正常位に保てる者は内受容感覚が鋭敏であり、また、姿勢制御における頸部アライメ
ントの正常化が感情的反応に正の影響を与えることが示唆された。

１．はじめに状態を中枢神経系に伝達し意識にのぼらせる役割

心と体には密接な関連があるとされ、近年、内もあると考えられている３）。

受容感覚が注目されている１）。

内受容感覚の指標としては心拍検出課題

内受容感覚は、身体反応の表象を感覚の一種と（Heartbeat perception task）（以下、HPT）がよ

して捉える概念であり、生体恒常性の維持に関与

く用いられており、内受容感覚である心拍知覚のするほか、感情と密接な関係のある身体内部の感

鋭敏さが感情経験の大きさと正の相関を示すこと

覚である２）。内受容感覚の神経基盤としては、皮が報告されている１）。また、内受容感覚の高まり

膚、筋肉、関節、内臓の動き、生理的情報（代謝、は、身体の緊張など今の気分の生理的反応を探知

内分泌など）といった身体情報が自律神経系を介し、情動調整を促進することが報告されており、して中枢神経系に伝達され、最終的に島皮質前部

覚醒度との関連も高い４）。

に投射されて主観的経験が生まれるとされている３）。また、島皮質の周囲は痛みを感じる神経ネ

一方、心と身体の関係については、姿勢と心理的側面に関する研究が数多く報告されている。

ットワークとしても知られ、身体の恒常性の逸脱

─ 25 ─

鈴木や春木ら（1988）は、姿勢と意識性との関岡山健康科学第３巻

2018

係について、ある特定の環境状況や心的状況があかし、これまでの研究において、姿勢と内受容感る姿勢をつくり、反対に、ある特定の姿勢がその覚の鋭敏性に関する報告は見当たらない。
そこで、本研究では、矢状面における頸部アラ

姿勢をとっている主体の心的状況に影響を与える

イメントに着目し、頭部位置の違いによる内受容ことを示唆している 。
５）

感覚の鋭敏性及び感情的反応への影響について検一般的に、喜び、幸福感、自信などは、伸展位討した。

が支配的な姿勢となって現れ、不幸や劣等感は、屈曲位が顕著な姿勢となって現れる。反対に、うつむいた姿勢や背筋を曲げた姿勢はよりネガティ

２．方法

ブな意識状態を、顔を起こし背筋を伸ばした姿勢

１）対象

はよりポジティブな意識状態を導くとされ６）、姿

頸部に特有の疾患や障害のない成人14名（男性

勢と基本感情とには相互作用が働いていることが10名，女性４名、平均年齢19.9±3.9歳）を対象と

分かる。

した。
２）実験方法Nair S ら（2015）は、首をうつむかせた群（うつむき群）と背筋をまっすぐにした群（直立群）（1）心拍検出課題（HPT）：安静な状態で、被験に強い心的ストレスを与えた場合、うつむき群に者が一定時間（25秒、35秒、45秒）自分の心拍をは自尊感情の低下、気分の低下、恐怖心がもたら数えた数と実測値の比を HPT 得点として０～１のされたのに対し、直立群では自尊心や気分が向上

範囲で求め、内受容感覚の鋭敏性を評価した。

し、ストレス耐性が強くなる傾向を示したことを（2）頸部アライメント評価：安静立位姿勢におい報告している７）。

て、被検者を矢状面からカメラ撮影し、動作解析

このように、感情の経験には身体反応の変化がソフト Kinovea に取り込み、頭蓋脊椎角（CV 角：

伴うことから、姿勢の変化に伴う身体情報が、内第7頸椎棘突起を通る水平線と第7頸椎棘突起から受容感覚を介して自律神経系や感情的反応に影響

耳珠を通る線が成す角度）（図１）を計測した。先するかを探ることは意義のあることと考える。し行文献を参考に、CV 角65°～85°を頭部正常位姿勢

図１

頭蓋脊椎角

─ 26 ─

頭部位置の違いによる内受容感覚と感情的反応との関連について（ Natural Head Posture：NHP 群 ）、 CV 角

ついては一元配置による分散分析を行った。いず

45°～64°を軽度頭部前方位姿勢（forward head

れも有意水準は５％とした。

posture-small：FHP-S 群）、CV 角44°以下を重度

４）倫理的配慮
本研究を行うにあたり、学内での倫理審査の承頭部前方位姿勢（forward head posture-large：
FHP-L 群）に分類した（表１）。

認を得た上で実験・調査を実施した。調査対象者（3）質問紙法：JUMACL（日本語版 UWIST 気分には書面を用いて研究の主旨を十分に説明したう

チェックリスト使用）「緊張覚醒」「エネルギー覚えで、参加同意の署名を得て実施した。

醒」の２つの尺度を用い、20項目の質問事項に対して現在の気分を「あてはまる（１点）」「ややあ３．結果てはまる（２点）」「ややあてはまらない（３点）」

頸部アライメントと HPT 得点において有意な相「あてはまらない（４点）」の４件法で評定した。

関がみられた。すなわち、NHP 群の HPT 得点（中３）統計分析法

央値：0.86） は FHP-S 群（中央値：0.55） 及び統計分析には、 エクセル統計 Statcel４を使用

FHP-L 群（中央値：0.78）よりも高い（つまり内し、頸部アライメントの違いによって HPT 得点に受容感覚が鋭敏である）傾向を示し、多重比較で差があるか分析した。HPT 得点においては正規分

は FHP-S 群に対して有意に高値を示した（P ≫布に従わなかった為、頚部アライメントの違いに0.05）（図２）。

よる３群間の比較は Kruskal-Wallis 検定を用いた。

一方、頸部アライメントと気分尺度においては、

さらに、Steel-Dwass 法による多重比較検定を行っ

緊張覚醒、エネルギー覚醒いずれにおいても有意た。頸部アライメント３群による気分との関連にな相関は認められなかった。しかし、NHP 群にお＊：（P>0.05）

FHP-L 群FHP-S 群

NHP 群

（n=4）

（n=5）

（n=5）

図２

頸部アライメントと HPT 得点との関連

─ 27 ─

岡山健康科学

第３巻

2018

40

FHP-L群FHP-S群

35

NHP群

緊張覚醒（TA）

TA（普通域）

30

EA（普通域）

25
20
15
10
10

15

20

25

30

35

40

エネルギー覚醒（EA）

図３

頸部アライメントと感情との関連

いては、その他の群と比べて、緊張覚醒度、エネ

は身体内のモニタリング能力の高さを意味するこルギー覚醒度ともに基準値に近似した散布を示しとが証明された。
一方、頭部前方位姿勢においては、軽度（FHP-S

た（図３）
。

群）よりも重度（FHP-L 群）の方が内受容感覚が高い傾向を示した（図２）。

４．考察

福島（2014）は、内受容感覚の敏感さがもたら

１）頸部アライメントと内受容感覚の鋭敏性とのす個人特性として、身体の適切な制御をもたらす

関連について本研究では、内受容感覚の鋭敏さと矢状面での場合と身体の不安定性を生む場合の２説があると

頚部アライメントに有意な相関が認められた。す

予測し、感情との関連に逆相関があることを報告

なわち、頸部アライメントを正常位に保てる者はしている ９）。 内受容感覚の鋭敏性が身体からの内受容感覚が鋭敏であることが示唆された（図２）。

影 響 の さ れ や す さ（ susceptibility あ る い は

内受容の感覚受容器は自由神経終末であり、そvulnerability）を意味するのであれば、重度の頭の多くが身体全体を通して筋膜組織に位置し、固部前方位姿勢において頭頸部の逸脱状態が続くこ

有受容性の機械受容器とともに、関節位置や筋膜とによって身体の変化を過敏に感じ取りやすくな

状態、筋緊張・収縮をモニターする役割を担う８）。

っている可能性も考えられる。よって、頚部アラ

また、内受容のレセプターは身体の恒常性の逸脱イメントの分類基準を明確にし、サンプル数を増状態を感知し、身体の繊細な変化を痛みや違和感

やして慎重に検討していく必要があると考える。
さらに、身体に対する主観的体験は、様々な感という形で感じ取る性質を持つ３）。
本研究においても、内受容感覚の鋭敏性の違い

覚入力情報を統合して生起されていることから10）、が、姿勢制御における頭頸部のアライメントに影

頸部の空間定位に生じたずれに対する主観的な感響を及ぼすことが示唆され、内受容感覚の鋭敏さ

覚においても、内受容感覚のみならず、自己受容─ 28 ─

頭部位置の違いによる内受容感覚と感情的反応との関連について

感覚や視覚、前庭感覚などの多様な情報が複雑に臨床研究では、頭頸部領域に出現する緊張型頭関与していることを考慮すべきと考える。また、痛や顎関節症症状、頸筋部のこりや痛みなどの身

頚部のみならず、全身アライメントに着目した検体症状は、本来の器質的疾患とは関連のない過労

討も今後必要であると考える。

や精神的ストレスなどの要因による傾向が強く、

２）頸部アライメントと感情との関連について

自律神経失調との関連も高いとの報告がある13）。

気分尺度として用いられる緊張覚醒は「心が緊また、ストレスに対する構えがこりや痛みとして張している」などネガティブな状態を、エネルギ

頸肩部の筋緊張に表現され、心身症の発症要因とー覚醒は「活動的である」「元気である」などエネなることも分かっている14）。

ルギッシュな状態を表し、ともに交感神経系の指

近年、蔓延している頸筋部のこりや痛みは、単標と正の相関があることが報告されている11）。よに解剖学的要素に留まらず、心理面の影響をも考って、本研究においては、頸部アライメントの違慮すべきであり、反対に、抑うつ症状や情緒不安

いによって緊張覚醒及びエネルギー覚醒に違いが定などは、頸部筋の緩和や頸部アライメントの修あるか分析した。

正によって改善するきっかけとなる可能性が期待

その結果、頸部アライメントと覚醒状態に有意される。

な相関は認められなかったものの、NHP 群におい内受容感覚の鋭敏さは、身体からの影響のされては、緊張覚醒度はすべて「普通」の範囲内で基やすさを意味し、強い感情経験や不安傾向の増加

準値に近似した散布を示しており、エネルギー覚に繋がるとされる一方で、身体内のモニタリング

醒度は1人の「やや高い」を除いてすべて「普通」

能力の高さを意味し、身体及び感情の適切な制御の範囲内に散布した（図３）。これは、理想的アラや不安傾向の低下に繋がるとされるように、相反イメントに近い姿勢では感情制御や自律神経のコする見解が得られている15）。

ントロールを得やすいという先行研究の結果と一本研究では後者の見解に近い結果を得たが、内致した。このことは姿勢制御における頸部アライ受容感覚は身体内の情報を直接的に知覚するだけ

メントの正常化が感情的反応に正の影響を与える

でなく、個人の経験や記憶に基づいて推測・評価

可能性を示唆するものである。

する認知的な働きが付随し、その他の複数の情報

しかし、鈴木ら（1996）の研究において、姿勢に対する自己評価と感情や意識性との相関が報告と併せて感情に寄与することから10）、さらなる客
観的な評価が必要であると考える。

される中で、姿勢は気分や感情だけでなく、様々

また、姿勢制御には視覚や前庭感覚、自己受容な心理的特性や環境によって影響を受けることが感覚などの多様な情報が関与すると考えられるこ

明らかにされていることからも12）、サンプル数をとから16）、姿勢と感情との関連については、内受

増やし、複数の客観的な指標を用いた検討が必要

容感覚のみならず、個人による感覚の重みづけをであったと考える。

配慮しながら、複数の生理指標や心理指標を用いて評価することが望ましいと考える。

５．結論

今後の課題として、頭頸部の姿勢分類や主観的

頸部アライメントを正常位に保てる者は内受容症状の有無、感覚の重みづけ、ストレス課題など

感覚が鋭敏であることが示唆された。また、姿勢の視点も取り入れた臨床研究を行い、自律神経反制御における頸部アライメントの変化が感情的反応や心理的反応との関連について検討を重ねてい応に影響することが示唆された。

きたい。

─ 29 ─

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９）福島宏器：内受容感覚と感情の複雑な関係－寺沢・梅─ 30 ─ALS の新たなコミュニケーション機器の開発研究−サイバニックスイッチ（AI02）とポイントタッチスイッチの使用比較−

ALS の新たなコミュニケーション機器の開発研究−サイバニックスイッチ（AI02）とポイントタッチスイッチの使用比較−
吉岡将太１） 佐々木早苗１） 足立崇１）
平野哲生１） 足立芳樹２） 伊藤史人３） 十河正樹４）
１）NHO 松江医療センターリハビリテーション科
３）島根大学総合理工学部

２）同臨床研究部

４）岡山医療技術専門学

Key word：ALS、サイバニックスイッチ、コミュニケーション［はじめに］ロボットと生体反応を利用したスイッチ入力インターフェースが開発され、プロトモ
デルのサイバニックスイッチ（AI02）の有用性を当院療養中の ALS 患者にポイントタッ
チスイッチと AI02で比較検討した。その結果、日常的に使用している状態と差異なく使用が可能であったので報告する。なお今回の発表に際し、院内の倫理委員会の承認とヘルシンキ宣言、ICH － GCP に則り患者の同意を得ている。
［方法］発症５年以上経過し、当院療養中の ALS 患者４名を対象に日常的に意思伝達装置を使用しており、ポイントタッチスイッチを使用して文字入力を行っている方を対象とした。今回はポイントタッチスイッチ（パシフィックサプライ）とした。測定では AI02（主部位）と AI02（他部位）ポイントタッチスイッチで規定の20文字入力と入力に要した時間を計測し比較した。AI02の設定部位はポイントタッチスイッチを使用している部位の誘発生
体筋電反応が出現する部位に設定した。20文字については文字入力の上で科学的な指標で作られた文字である。
［結果］20文字入力はポイントタッチスイッチと AI02とも全員可能であった。入力時間についてはポイントタッチスイッチで149±21.2であり、AI02では260.75±84.8で骨格筋運動が観察されない他部位では308±119.8であった。文字スキャンスピードは AI02主部位で0.75±
0.17、既存部位で0.68±0.4であった。
［考察］AI02は日常的に使用しているポイントタッチスイッチに比べ、入力に要した時間は延長
したが20文字入力は可能であった。この結果から筋骨格運動が出現せずとも生体電位が出現すればスイッチ入力が可能という点では残存機能をより長期的に使用可能である事が示唆された。また、視覚的に生体電位を確認できるためフィードバック効果も果たせると考える。

─ 31 ─

岡山健康科学

１．はじめに第３巻

2018

Mecha-tronics、Informatics を融合した。機器と人筋 萎 縮 性 側 索 硬 化 症（ Amyotrophic laterの身体 / 脳がリアルタイムに情報を交換して人をALSclerosis：ALS）は、運動ニューロンの変性、支援する技術概念である。山海はそれに基づいて脱落を特徴とする神経変性疾患である。筋萎縮と生体電位駆動型ロボット、 皮膚表面に出現する筋力低下が主体であり、進行すると上肢の機能障

motor unit potential（MUP）から装着者の運動意害、歩行障害、構音障害、嚥下障害、呼吸障害な図を解析し、適切なモータトルクで随意運動を増どが生じる 。神経難病患者において療養生活で強する hybrid assistive limb（HAL）を発明した。

のコミュニケーション手段の確保は重要な課題で

HAL は随意運動意図に基づき動作するサイバニッ

ある。音声機能の低下や、呼吸機能低下による気ク随意制御（cybernic voluntary control：CVC）、管切開が施行されると音声による意思伝達は困難

HAL 内部の運動データベース（起立、歩行、走行となる。初期には文字盤や筆談等の代替手段が導等）を参照し、生体電位信号が不完全でも正しい入されるが、障害が重度になると意思伝達装置が運動パターンを完成させるサイバニック自律制御導入される。意思伝達装置は「伝の心」が最も多（cybernic autonomous control：CAC）、装着者にく使用されている２）。平成28年度では特定疾患医

HAL の重量を感じさせないサイバニックインピー

療受給者証所持数は総数986071名そのうち ALS は

ダンス制御に基づいて開発した生体電位駆動型の9557名である１）。意思伝達装置を必要とする利用

装着ロボットである ４）。 サイバニックスイッチ

者は、進行性疾患の患者が多く、身体状況の変化

AI02（仮名）は HAL の開発で培われた技術を用により操作スイッチの不適合が生じ、スイッチのいて皮膚表面の運動単位電位評価（運動単位活動

選択肢が減少する。それゆえ身体状況や生活環境

生体電位）に対応できるようにし、日常生活で使等を見極めた操作スイッチの選定が必要になり、用可能な随意運動に基づくスイッチコントロール

継続的な支援が不可欠である３）。

として既存の意思伝達装置に接続できるように開１）発された。入力インターフェースである。（図１）
Ⅰ．サイバニクス
サイバニクス（Cybernics） は Cybernetics、

生体電気信号を検出。

サイバニックコントロールにて波形を検出、パラメーターの閾値に入ると生体電位信号と判定しスイッチ信号を出力。

図１

サイバニックスイッチ（AI02の仕組み）─ 32 ─

スイッチ出力（文字等）

ALS の新たなコミュニケーション機器の開発研究−サイバニックスイッチ（AI02）とポイントタッチスイッチの使用比較−検討する。

ⅱ．本研究の目的
本研究は CYBERDYNE 株式会社が開発した生体電位入力インターフェースの開発に向けた研究

Ⅰ．対象であり、国立病院機構新潟病院の中島孝院長をは

当院療養中の男性 ALS 患者４名を対象とした。

じめとした HS －100試験の一部である。情報機器、それぞれの症例４名は61～76歳であり、発症７±

環境制御装置、家電、ロボットなどに対する入力３年である。症例１は64歳、気管切開下陽圧人工

インターフェース（キーボード、ダイヤル、操縦

呼吸換気（TPPV）であり ALS 機能評価スケール

装置、プッシュボタン、音声入力装置等）は、進（ALSFRS － R）はスコア1/48、残存部位は咬筋が行した ALS 患者等四肢麻痺患者では操作不可能でMMT2である。 以前までは前頭筋が残存していあり新たなコミュニケーション機器の実用化が必た。症例２は72歳、TPPV であり ALSFRS － R は要となる。四肢の運動がなくても運動意図に依存

スコア1/48、残存部位は左斜角筋が MMT2であした微小な生体電位を皮膚表面のノイズから検出

り、以前までは大胸筋が残存していた。症例３はし、リアルタイムに分析する技術などで統合した

61歳、ALSFRS － R はスコア5/48、非侵襲的人工サイバニクス技術で実用的なインターフェースを呼吸換気（NPPV）装着であり、残存部位は腕橈開発する。今回、当院ではサイバニックスイッチ

骨筋が MMT3。以前までは前脛骨筋が残存してい（AI02）のプロトモデルの使用評価ということでた。症例４は76歳、NPPV 装着であり ALSFRS －ポイントタッチスイッチの一部の比較研究依頼がR がスコア4/48。 残存機能として母指内転筋があり実施したため、その内容を報告する。なお本

MMT2であり以前の残存筋は尺側手根屈筋であっ

投稿にあたり倫理委員会の承認とヘルシンキ宣言、た。
（表１）それぞれの症例は日常的に意思伝達装

ICH － GCP に則り患者の同意を得ている。

置「伝の心」を使用しており、主部位の筋でポイ
ントタッチスイッチを使用して文字入力を行っている。ポイントタッチスイッチは４名ともポイン

２．方法
ポイントタッチスイッチで意思伝達装置等に文

トタッチスイッチ（パシフィックサプライ株式会

字入力できる ALS 患者等（筋疾患を含む神経・筋社）を使用している。４名の被験者は現在の使用

疾患患者）に対し、AI02とポイントタッチスイッ

主部位でスイッチ使用歴が６ヶ月以上使用していチの文字入力を比較し、正確性、安定性も含めてるものとした。

表１

症例の紹介対象者

ポイントタッチスイッチの使用方法

作用筋

他部位

症例１

下顎下制での左下唇入力

咬筋・顎二腹筋

前頭筋

症例２

頸部右側屈への側頭部入力

右斜角筋群

大胸筋

症例３

右手関節尺屈での示指末端で入力

腕橈骨筋

前脛骨筋

症例４

右母指 MP 関節での屈曲入力

母指球筋・内転筋

尺側手根屈筋─ 33 ─

岡山健康科学

第３巻

2018

表２ 2 0文字入力のスイッチセッティング調整時間

ⅱ．測定方法
測定では AI02とポイントタッチスイッチで規定

対象者

AI0２（主部位）

AI02（他部位）の20文字入力と入力に要した時間を計測し両者を

症例１

56秒

1分33秒

比較した。AI02の設定部位はポイントタッチスイ

症例２

1分20秒

1分56秒

ッチを使用している部位の誘発生体筋電反応が出

症例３

1分33秒

1分55秒

現する部位に設定したものと、筋骨格運動が視覚

症例４

1分10秒

2分30秒

的に確認できない他部位とで測定を行った。他部
位では残存筋として MMT1以下で半年前までスイ４．考察

ッチ入力をしていた部位とした。20文字について

図１の結果より、AI02とポイントタッチスイッ

は「おもいうちこむあたらしいしくみさくらさく」

チの文字入力スピードの推移を観ると差は生じず、という文字入力の上で科学的な指標で作られた文ポイントタッチスイッチと同様に使用が可能であ字である。項目としては AI02（主部位）と骨格筋ることが認められたと考える。
（図１）現在、重度運動が観察されない部位を使用した AI02（他部

意思伝達装置のガイドライン上では眼球運動、四位）、ポイントタッチスイッチで実施する。測定項

肢の運動能力が消失し、いわゆる「閉じ込め症候

目は①それぞれで意思伝達装置での20文字入力の群」となってしまった場合は脳波でのコミュニケ

可否、②20文字の入力に要した時間、③文字入力

ーション機器、いわゆる「mctos」が推奨とされまでの電極位置等のセッティング調整時間④文字ている。しかし「mctos」に関しては脳波計を利

入力中の設定変更や電極の位置の調整回数、⑤文用して前頭葉部分から電位を測定するモニターソ字スキャンスピードを記録する。文字スキャンス

フトを用意しなければいけない手間に加え、イエ

ピードは伝の心の設定モードでの調整とし、被験ス・ノーの判断が不十分で使用困難といったこと者が普段使用しているスピードとした。

が聞かれている５）。AI02は生体運動がなくとも微弱な生体電位を検出する解析パラメーターが搭載

３．結果されており、その波形を視覚的に認識できること

ポイントタッチスイッチと AI02の20文字入力はで繊細で細かな設定も可能である。今回は筋活動

ポイントタッチスイッチと AI02とも全員可能であを視覚的に認識できる既存部位と骨格運動が観らった。入力時間についてはポイントタッチスイッ

れない他部位で行ったが、実際に日常的に使用しチ使用で149±21.2秒であり、AI02では260.75±ているポイントタッチスイッチに比べ、入力に要84.8秒であった。骨格筋運動が観察されない AI02

した時間は概ね１～２分延長したものの20文字入（他部位）では308±119.8秒であった。（表１）文

力は大きな差なく現れたと考える（図２）。この事

字スキャンスピードは AI02主部位で0.75±0.17秒、から、AI02が初使用で今回の結果で差異がわずか

既存部位で0.68±0.1秒、骨格筋運動が観察されななことから考えても、今後 AI02を練習をしていきい AI02（他部位）で1.62±0.4秒であった。
（表２）

熟練度が増して来れば、ポイントタッチスイッチ

スキャンスピード調整については測定中の変更はよりもより実用的に使用していけると考えられる。

なく、調整回数も０回であったが、セッティング

また、筋骨格運動が出現せずとも生体電位が出現

調整時間に関しては AI02（他部位）の調整に時間すれば、スイッチ入力が可能という点では残存機

を要した。
（表２）

能をより長期的に使用可能である事が示唆される。
意思伝達装置は「補装具」に位置付けられてお─ 34 ─ALS の新たなコミュニケーション機器の開発研究−サイバニックスイッチ（AI02）とポイントタッチスイッチの使用比較−

２０文字入力時間の推移

秒

秒

スキャンスピード

1.5

250
200
150
100
50
0
-50
-100

1
0.5
0
-0.5
-1

図２

入力時間の推移
図３

スキャンスピード

り、補装具費支給実績によると意思伝達装置の支自身の機能面の評価能力が必要であることがわか

給は ALS 患者が全体の62% を占めている。また、り、支援者の機器の内容の塾得が必要であること。

修理基準のみの申請は、ALS 患者が全体の90.６%

日常的に使用汎化が行えるようにセッティングのと最も多く占めている。これは ALS が進行性疾患

慣れが必要である事が課題と考えられる。重度意のために症状や身体機能の変化に合わせて使用す

思伝達装置は早期からの準備がより必要とされるるスイッチ等の入力装置の適合や交換が必要とな

９）るためである 。また完全閉じ込め症候群は全国

チスイッチでは入力した際の押した感覚がフィー

神経内科医の調査においては TPPV709症例でドバックしないという違いがあり、当事者にとっTLS は13% を占めると報告があり、その患者の多ては「押した感がない」という状態は受け入れがくが、コミュケーション手段を引き出すことが不スムーズに行えない場合も考えておく必要がある十分と言われている７－８）。この点から見てもサイと考える。2018年２月にこのサイバニックスイッ

バニックスイッチの使用に関しては完全閉じ込め

チはサイバーダイン株式会社より正式な製品

症候群になった際の新たな希望のコミュニケーシ

「Cyin」として発表された。今後各地方にメンテ

ョン機器であると考えられる。補助機器導入に関ナンス施設を設置し、障害者福祉制度への組み込

しては意思疎通ができる間に、様々な方法を取りみ、日常生活用具としても支給対象となることが入れることが必要とされている８）。だが、支援者予測されると考える。

６）

表３。だが、サイバニックスイッチとポイントタッ

入力時間
入力時間（秒）対象者

AI02（主部位）

AI02（他部位）

ポイントタッチスイッチ

症例１

192

201

1 80

症例２

178

190

1 50

症例３

390

477

1 20

症例４

283

367

1 46

合計

1043

1235

5 96

平均

260.753 0 8 .7 5

1 49

84.81560882

1 1 9 .8 0 4 7 8 9 1

2 1 .2 8 3 7 9 6 65

標準偏差

─ 35 ─

岡山健康科学

表４

第３巻

2018

スキャンスピード
スキャンスピード（秒）対象者

AI02（主部位）

AI02（他部位）

ポイントタッチスイッチ

M01

0.5

1 .5

0 .5

M02

0.75

1

0 .7 5

M03

0.75

2

0 .7 5M04

1

2

0 .7 5

合計

3

6 .5

2 .7 5平均

0.75

1 .6 2 5

0 .6 8 7 50.176776695

0 .4 1 4 5 7 8 0 9 9

0 .1 0 8 2 5 3 1 7 5

標準偏差【引用文献】

jiritsushien.../08-01c.pdf：P13－14（閲覧日2018年４月

１）石日本 ALS 教会ホームページ指定難病統計資料都道
府 県 別．http://ALSjapan.ong/wpcontent/upload/25日）2012.
６）N a k a y a m a Y t a l：P r e d i c t o r s o f I m p a i r e dcommunication n myotrophic aterALSclerosis entsith

2016//06/（閲覧日2018年５月１日）

tracheostomy invasive ntilation myotroph２）井村保：重度障害者用意思伝達装置に対する補装具費支給実績の詳細分析．平成26年度区政労働科学研究費
補助障害者対策総合研究事業：2014.
３）日本リハビリテーション工学教会：重度障害者意思伝
達装置の継続利用を確保するための利用者ニーズと提供機能の合致に関する調査研究

LaterALScler ntotempora egenner：38-46，2008.
７）道鬼つかさ：完全閉じ込め症候群を来した筋萎縮性側索硬化症のケア．難病と在宅ケア，20：8-11，2014.
８）川田明広，溝口功一，林秀明．Tracheostomy Positive
pressureventilation（TPPV）を導入した ALS 患者の事業報告書．厚生労Totary locked-in state（TLS）の全国実態調査．臨床働省平成21年度障害者保健福祉事業：1-94，2010.
４）中 島 孝： ロ ボ ッ ト ス ー ツ HAL に よ る Cybernic
neurorehabiritation

神経治療33：396-398，2016.

神経，48，476-480，2008.
９）日本神経学会監修：9．コミュニケーション CQ9-1～「重度意思伝達装置」導入のガイドライン５）厚生労働省：
www.mhlw.go.jp/bunya/shougaihoken/cyousajigyou/─ 36 ─

CQ9-7．筋萎縮性側索硬化症診療ガイドライン2013
南江堂，東京，162-177，2013.

臨床研究
臨床研究報告モバイルツールを用いた介入事例−活動時間の確保および促進に焦点化した介入−

モバイルツールを用いた介入事例−活動時間の確保および促進に焦点化した介入−
亀山一義１） 林 聡２）
１）はくほう会医療専門学校赤穂校
２）岡山医療技術専門学校

作業療法学科

作業療法学科Key word：モバイルツール、後期高齢者、離床要旨
椎体骨折後の安静臥床は、寝たきりや閉じこもりの危険因子である。今回、80歳代の女性に対し、モバイルツールを用いて活動時間の確保や活動の促進を目的に介入を実施した。介入プログ
ラムは、週１－２回の訪室時に実施する環境設定と動作指導、日々の状態を確認する携帯電話を使用したメールのやり取りであった。介入の結果、臥床時間を減少させ、活動の促進につながった。モバイルツールを使用した介入は、今後の展開が期待される。

１．緒言

リハビリテーション領域での利用はほとんど行わ

高齢者の健康に関する意識調査の結果、半数以れていない。

上の国民は在宅で最期を迎えることを希望してい今回、腰椎圧迫骨折により入院した事例に対しる１）。また、在宅生活を送っている要介護高齢者て、モバイルツールを用いて、臥床時間の減少とも、できる限り自宅で生活をしたいと望む割合が活動促進を目的とした介入を実施した（以下、モ

高いと報告されている２）。しかし、①認知症高齢

バイル介入）。以下にモバイル介入の経過および結者の日常生活自立度Ⅱ以上の者の増加、②65歳以果を報告する。なお、本報告は事例に対して報告

上の単身および夫婦のみ世帯の増加、③訪問診療

内容を説明し、同意を得ている。

を実施する医療機関の不足など在宅医療・介護の２．事例紹介

推進にあたり多くの課題が散見している３、４）。
総 務 省 は 情 報 通 信 技 術（ Information and

80歳代の独居女性。既往歴に変形性膝関節症がCommunication Technology：ICT）を活用した遠あったが、日常生活は自立しており仕事（販売業

隔医療の推進や業務の効率化を推進している。医および持ちビルの管理）に従事していた。また、師対患者の診療においては、オンライン診療や心煮物やおこわなどを作り、近所に住む娘家族や孫臓ペースメーカー管理料（遠隔モニタリング加算）

家族に配ることが好きであった。X 年３月中旬頃など ICT を用いた医療が評価をされている５）。在から腰背部に疼痛があり自力で行える活動のみを

宅医療において ICT の活用は推進されつつあるが、していたが、３月末日に疼痛が強くなったため家─ 37 ─

岡山健康科学第３巻

2018

族に付き添われ病院を受診した。受診の結果、腰４．介入計画

椎圧迫骨折と診断され入院となった。

１）治療方針入院からコルセット完成までを初期（第10病

３．初期評価日）、コルセット完成から退院までを離床期（第11１）身体機能面－25病日）と定義した。初期は、ギャッジアップ

腰背部痛が非常に強く Visual Analog Scale（以による食事動作など疼痛がない範囲でのセルフケ

下、VAS）は、89mm/100mm であった。上肢のアは認められた。そのため、局所の安静を図りな

関節可動域に大きな制限はなかったが、下肢は両がら臥床時間を減らし自発的な活動を促すことを変形性膝関節症があり、両膝に内反変形が認めら目標に設定した。

れた。右股関節伸展0°、左股関節伸展－５°、右膝離床期は、コルセット着用で活動制限は解除さ

関節屈曲95°P、伸展－10°P、左膝関節屈曲100°P、れたため、活動範囲を広げるように環境調整を行

伸展－５°P の可動域制限が認められた。また、腰なった。なお、離床期以降の基本動作や歩行練習

背部の疼痛が強く、体幹の可動域は計測が困難でなどの身体的アプローチは理学療法士により実施あった。MMT は両下肢ともに３－４程度であっ

された。

た。
２）介入プログラム①動作指導

２）日常生活動作

動作時に発生する疼痛を抑制できるような起居

寝返りや起き上がりなどの起居動作は自立していたが、疼痛のため動作に時間を要していた。ま動作および安静肢位の指導を実施した。

た、座位、立ち上がりや立位保持は疼痛のため実施することができなかった。食事はギャッジアッ

②モバイル介入
携帯電話を使用して双方向にメールのやり取り

プしたベッド上座位で自立していたが、その他のを実施した。メール内容は30分以内で転記できる

セルフケアは介助を要し臥床が続いていた。

文字数とした。
３）認知精神機能
改訂版長谷川式簡易知能評価スケール（以下、３）介入経過（初期）HDS-R）は28/30点で、日時および曜日の見当識

動作指導により、疼痛の発生を防ぎながら起居において減点がみられた。受け答えは良好であっ

動作（寝返りから座位保持）をスムーズに実施でたが、疼痛に対して不安や抑うつ的な発言が目立きるようになった。 これらの動作獲得により、ベった。

ッド座位での作業活動が可能となった。そこで、転記作業ができるように環境設定を行い、メールの送受信および転記のプログラムを開始した。作４）興味・関心日本高齢者版興味チェックリストの結果、「知人

業療法士からのメールは日時を意識する内容とし、を訪問」と「料理」に興味を示した。また、自由事例からの返信内容は自由とした（図１）。入院直

記載において、「仕事」を挙げた。

後は食事以外の時間はほとんど臥床していたが、プログラム導入後は日中に約３時間の活動時間が認められた。

─ 38 ─

モバイルツールを用いた介入事例−活動時間の確保および促進に焦点化した介入−

４）介入経過（離床期）
離床期は活動制限の解除に伴い、病室内外の環境調整を行なった。また、初期時から実施していたメールのやり取りは継続したが、作業療法士からのメール内容は日時を認識するものから、活動内容の指示へと変更した。また、事例からの返信
内容は当日の活動内容とした。
５．最終評価１）身体機能面
コルセットを着用しての動作時の腰背部痛はVAS で34mm/100mm であり、入院当初に比べ低下した。関節可動域および筋力は、入院時と変化はなかった。
２）日常生活動作
コルセットを着用し、入院当初のような動作の緩慢さはなくセルフケアは自立した。また、日中は病室で過ごす時間を減らすように、自ら歩行器を使用し病棟内を歩行練習することが見られた。
３）認知精神機能
HDS-R は30/30点で、日時および曜日の見当識において減点は認められなかった。また、疼痛は残存していたものの、不安や抑うつ的な発言は徐々に減少し退院時には認められなかった。
４）活動時間（図２）
入院当初は食事などの時間以外は臥床が続いていた。介入後には活動時間が増加するのに伴い、
図１
転記例（4月11日）
図
1 転記例（4月 11 日）臥床時間は減少した。また、離床期には作業療法士からのメール内容を活動指示に変更した結果、病棟内での歩行練習などを実施するようになり、さらに臥床時間は減少した。

─ 39 ─

岡山健康科学

第３巻

2018

0

1

2

3

4

5

6

7

8

9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 24

0

1

2

3

4

5

6

7

8

9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 24

臥床時間

活動時間
図２

活動時間の変化けることが重要であった、以上のことから携帯電

６．考察
発生してからの期間が短い疼痛のある椎体圧迫骨折例では、局所の安静、体幹ギプス固定、コル話を使用したメールのやり取りと、受信メールの転記を提案した。

セット装着による外固定、鎮痛剤投与が初期治療

モバイル介入を行なった結果、ベッド座位でのとなる 。本事例は、入院当初に疼痛が強く、体メールの送受信や書字などの活動が認められ、臥幹ギプスやコルセット等の固定を実施していなか

床時間は減少した。初期のメール内容は、日時なった。そのため疼痛がない範囲でのセルフケア以

どの見当識を意識づける内容とし、午前にメール

外は臥床状態が続いていた。発症からリハビリテの受信確認および転記、午後に返信メールの作成

ーション開始までの期間は ADL の予後に重要な因を行なった。１日の予定にこれらの活動が組み込子であり、早期離床および早期活動開始の重要性

まれたことで、臥床時間は減少したと考えられる。

が報告されている７、８）。そこで本事例に対し、局

また、入院当初は日時等の見当識が欠けている場

所の安静を図りながら可能な範囲での活動を促す

面が認められたものの、退院時には日時などは正ような介入を実施した。

確に答えられていた。

６）

本事例に対して、訪室時に疼痛や疲労を考慮し離床期には活動制限は解除となった。体幹ギプ

た動作指導と環境設定を実施した結果、寝返りかス等による固定は急性期において有効的な鎮痛効

ら座位までスムーズに実施できるようになった。

果をもたらすことが報告されているが９）、本事例

そのため、座位での活動時間を増加させる目的でにおいてもコルセット着用は疼痛を軽減させた。

介入を検討した。 検討の結果、 事例は受傷前にそのため、作業療法士からのメールは活動を促す①仕事先や友人との連絡手段に携帯電話で通話や内容に変更し、事例からの返信は当日の活動内容

メールを使用していた、②仕事において帳簿をつを反映させるように指示を行なった。その結果、

─ 40 ─

モバイルツールを用いた介入事例−活動時間の確保および促進に焦点化した介入−

リハビリ以外の時間に歩行練習を実施するなど、介入経過から、活動時間の確保や活動の促進にモ

初期に比べさらに活動時間は上昇した（図２）。

バイル介入は一定の効果があったと思われる。

高齢者は疾病や加齢に伴う身体機能の低下等により廃用症候群に陥る可能性が高い。機能低下の【文献】

予防には、運動習慣や家事などの適切な身体活動

１）内閣府：平成24年度高齢者の健康に関する意識調査の遂行が重要であると報告されている10）。しかし継続して自宅での運動を実行することの難しさは明らかとなっており11）、高齢者の廃用予防には活動時間の確保が課題となっている。本事例では、
モバイル介入により対象者の活動時間の確保や促進につながった。本介入は入院患者を対象に実施したが、在宅サービス等を利用している高齢者に

２）老人保健健康増進等事業：高齢者の心身状態の適正な評価方法の開発に関する調査研究事業．2011.
３）厚生労働省における高齢者施策について，平成26年
４月15日
４）内閣府：平成28年度版高齢者白書５）厚生労働省保健局医療課：平成30年度診療報酬改定
関係資料６）骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン2015年版
７）永井多賀子，松崎英剛，徳橋泰明：骨粗鬆症性脊椎圧
迫骨折の予後に寄与する因子の検討．臨床整形外科，

対してもモバイル介入が有効であると思われる。

46（12）：1097-1100，2011.
８）加藤丈博，平松佑一，種本翔・他：第2腰椎椎体骨折
後の安静臥床により生じた廃用性症候群が ADL 改善

７．本報告の限界を遅延させた１症例．理学療法科学，32（1）：145-

本報告における活動時間は、事例からの自己申150，2017.

告であり、歩数計や活動量計を使用して測定して

９）原田敦：長寿医療研究委託事業総括研究報告書高齢いない。そのため、活動時間には事例の主観が入者の脊椎骨折の再建・治療法の標準化に関する研究
http://www.ncgg.go.jp/ncgg-kenkyu/documents/

る余地があり正確な活動時間を反映していない可

20/18ko-6.pdf（閲覧日2018年５月１日）．

能性がある。また、離床期には理学療法士による

10）島田裕之，内山靖，加倉井周一：高齢者の日常生活内運動療法が実施されており、モバイル介入単独の

容と身体機能に関する研究．日老医誌，39：197-203，

効果であるか、運動療法との併用による効果であるかを言及することはできないと考える。

2002．
11）木村みさか：超高齢社会への提言「介護予防は体力維
持から」．京都医大誌，117（12）：921-939，2008．

以上のような制約が存在するもの、本事例への─ 41 ─

多職種の支援者がかかわることで活動を主体的に取り組み始めた事例

多職種の支援者がかかわることで活動を主体的に取り組み始めた事例
中澤太志１） 村上唯２） 十河正樹１） 林聡１）１）岡山医療技術専門学校

作業療法学科

２）さとう記念病院

Key word：生活行為向上マネジメント、高齢者、精神障害［目的］70歳代後半の男性が新規にて重度認知症デイケア通所開始するが、不穏、帰宅願望、他者とのトラブルあり、通所困難となっていた。生活行為向上マネジメントを導入し、キャッチボールを導入した。これにより、できないとあきらめていたキャッチボールが段階的に達成され、生活上での変化もみられたため以下に報告する。
［方法］生活行為向上マネジメントシートをもとにプログラムを作成し、基本的プログラムでは、
a．日中の生活リズムを整える、b．ROM 拡大、筋力維持のため体操に参加、c．病院内
売店への買い物。応用的プログラムは、d．排泄時、ズボン、靴の着脱、e．ベッドからの起き上がり指導、f．午前、午後のプログラム参加、g．介護シューズの購入、社会適応プログラムは、h．職員とキャッチボール、i．新聞でプロ野球試合結果を確認し、記録とした。実行度、遂行度ともに1/10。
［結果］12週介入の結果、最大10ｍまでキャッチボールが可能となり、最終評価では、Barthel Index：70→80/100点、老研式活動能力指標：3→4/13点、改訂版 Frenchay Activities Index
（BI）
（FAI）
：6→9/45点、長谷川式簡易知能評価スケール（HDS-R）：8→17/30点、Functional
Balance Scale（FBS）：25→35/56点に改善した。実行度、遂行度ともに8/10となった。
［考察］新しい環境への変化により、通所困難になっていた症例が生活行為向上マネジメントを導入することでキャッチボールが実現され、安心してデイケアで過ごすことができ、他者とのトラブルも減少した。今回、地域で生活をする症例では多職種との連携の重要性が示唆された。

１．はじめにのある作業の遂行を支援するためには、要望、目多職種によるチームアプローチは、それぞれの標、生活様式、価値観などの対象者の叙述（ナラ

職種の利点や欠点を理解し合い、補完しながら、ティブ）に根ざした作業療法の展開が必要である

対象者の地域生活を支援している。その中で、作としている２）。

業療法士には対象者の日常生活を多面的に捉える

生活行為向上マネジメント（Manegement Tool

視点が求められている 。対象者にとっての意味

for Life Performance；以下 MTDLP）では、「日１）─ 43 ─

岡山健康科学常 生 活 活 動（ ADL ） や 手 段 的 日 常 生 活 活 動

第３巻

2018

ながら目標達成に向けて取り組んでいる。

（IADL）など、人が生活を営む上で必要な生活全

今回、デイケアに通所する70歳代後半の男性に般の行為を向上させるため、その行為に必要とな

MTDLP を導入し、やりたい活動が明確化し段階る要素を分析し、計画を立て、それを実行する一的に実現することで、生活に広がりがみられたた連の手続きであり、支援の手法を指す」３）とされめ報告する。

ている。
日本作業療法士協会（以下 OT 協会）は生活行

２．事例紹介為を人が生きていく上で営まれる365日24時間連続

年齢、性別：70歳代後半男性、家族構成：一人する生活全般の行為４）とし、対象者が困難さを抱暮らし、診断名：双極性感情障害、アルツハイマ

く活動の一部を切り取ることなく、生活の連続性ー型認知症、現病歴：過去、放火にて刑務所に入に介入する必要性を提言している。

所し、入所中に双極性感情障害の診断。出所後し現在、各分野で生活行為向上マネジメントの事

ばらくして介護サービスが入っていたが、自宅で例報告が集積されている。なかでも、身体障害の意識を失っているところを CM に発見され近医に事例が最も多く、難病・発達障害・精神障害へ活搬送され、アルコール多飲に伴う意識障害と診断用した事例は少ない。

された。その後も同様のエピソードを繰り返し入2005年（平成17年）に「障害者自立支援法」が院となった。退院後は身元引受人の協力もあり、制定され、精神医療は入院医療主体から地域生活介護保険でのデイサービスや訪問介護を利用して中心への転換が始まった。その後、地域生活へのいたが、一人になると些細なことで他の人の家に移行に伴い、より個別の地域生活支援が求められ

行き救急車を要請する迷惑行為や薬剤の副作用にている５）６）。

よるパーキンソンニズムの問題があり、薬剤調整

また多くの重度認知症デイケア（以下デイケア）と訪問介護の利用頻度拡大を目的のため、当院デにおいても同様に、集団プログラムから個別プロ

イケア利用開始となる。デイケア開始時は、「家にグラムへ転換し、ひとり一人の生活に焦点を当て、帰る、帰りたい」などの帰宅願望が聞かれ、新し

地域生活支援が取り組むことのできる体制を構築

い環境の変化に戸惑う場面もあった。デイケアのしている。筆者が関与している施設のデイケア利プログラムには参加することなく、日中傾眠傾向用者の定員は25名。職員配置は、医師１名（以下であり、一人で過ごしていることが多かった。まDr）、看護師（以下 Ns）２名、作業療法士１名、た、他者への攻撃性もあり、たびたび利用者間で看護補助者（以下 NsA）３名、運転手３名で実施

トラブルがみられた。

している。利用開始の流れとして、居宅介護支援

薬物療法は、リボトリール２mg、マグミット

事業所のケアマネジャー（以下 CM）からの相談、990mg、プルゼニド24mg、ノイロビタン配合錠

または医師が外来通院している患者もしくは入院

24mg、インヴェガ３mg、デパケン R1200mg であ患者をデイケア適応と判断した場合である。新しった。
対象者には作業療法介入にあたり、説明を行い、い環境は本人、家族にとって負担が大きいため、両者ともに保障の意味も含め、体験通所から本通参加と同意を得た。

所といった流れを踏んでいる。作業療法実施には、本人の望む生活目標を共有し、在宅生活を念頭に

３．作業療法評価

おいて個別計画を立て、院内外の支援者と協働し─ 44 ─

バーセルインデックス（Barthel Index；以下

多職種の支援者がかかわることで活動を主体的に取り組み始めた事例

BI）：70/100点（介助を要す場面として、ベッド

６．介入経過からの起き上がり動作、排泄時、入浴動作時、ズ

第１期（個別プログラムを導入した時期；１～６

ボン、靴の着脱）、老研式活動能力指標：3/13点、週）

改訂版 Frenchay Activities Index（以下 FAI）：

基本的プログラムの a、b では、デイケアの集団

6/45点、改訂長谷川式簡易知能評価スケール（以プログラム体操に参加した。１～２週目は、「しん

下 HDS-R）：8/30点、Functional Balance Scale

どい」と参加できないこともあった。その後、３（以下 FBS）：25/56点であった。

～４週目では、作業療法士が積極的にかかわった

生活行為向上マネジメントシートを使用し、生ことで、徐々にリラックスして参加できるように

活行為目標では、「スポーツ（野球）がしたい、もなり、日中の傾眠傾向が改善した。c では、院内

っと体を動かしていきたい」とのことであった。

売店への行き帰り（片道約50m）の道のりで度々、合意した生活目標では、通所日にはプロ野球の試

息を切らしながら歩き、時には転倒リスクをとも合結果を新聞で確認する。デイケアの既存プログ

なう歩容であった。そのため、伝い歩きと休息をラムに参加する。職員とキャッチボールを行うこ設けることを指導し歩行の改善を図った。買い物ととした。各実行度、遂行度ともに1/10であった。

の場面では設定金額内で商品を購入することが困難であり、会計時に職員の介助を要した。
応用的プログラムの d では、限定された洋服で

４．介入の基本方針
生活行為向上マネジメントシートから症例の生あれば動作可能であったが、時に介助を要してい

活行為目標と合意した生活目標を設定したのをもたため、ゆとりのあるスラックスタイプのズボンとに、基本的プログラム、応用的プログラム、社へ変更することを提案した。ズボンの変更後は、会的プログラムを立案した。

動作可能となり自立した。靴の脱着では、愛用しまた、上記のプログラム以外にも身元引受人、ていた靴が革靴であり脱着に介助を要していた。

CM、訪問介護職員、デイサービス職員、デイケ

そのため、介護用シューズを導入した。その結果、

ア職員（Ns、NsA）、Dr に情報共有と活動におけ見守りレベルとなった。しかし、２週間後、革靴る協力など依頼した。

への愛着が強いことや自分で履けないことを理由に「もとに戻してほしい」との訴えがあった。作
業療法士の説明だけでは、介護用シューズの定着

５．作業療法実施計画
作業療法介入頻度は、５回 / 週とし、基本的プが図られなかったため、職員や家族に対しても（本

ログラムを、a．日中の生活リズムを整える、b．

人から）訴えがあれば、しばらく介護用シューズ

ROM 拡大、筋力維持のため体操に参加、c．病院の使用を勧めるように依頼した。また、e では、内売店への買い物とした。応用的プログラムは、起居動作において動作可能であったが、スムーズ

d．排泄時、ズボン、靴の着脱、e．ベッドからのさ（協調性）に欠けるためデイケア内での動作練

起き上がり指導、f．午前、午後のプログラム参習を強化し自宅での実行度の向上を図った。しか加、g．介護シューズの購入とした。社会適応プ

し、練習を継続するが、新たな動作方法に慣れず、ログラムは、h．職員とキャッチボール、i．新聞「今までやってきた方がやりやすい」と訴えるた

でプロ野球の試合結果を確認し、記録することとめ、現在取り組んでいる方が疲労度の出現が低い

した。

ため、継続するよう促した。f では、午後のプログ
ラムへ作業療法士が参加を促すものの、気分が変─ 45 ─

岡山健康科学第３巻

2018

容しやすく参加率が低かったため、職員に協力をくことが可能となり、飲食中にスタッフに気遣い、求め参加を促した。g では、環境調整として、歩「○○さんも食べる？」と発言し、飲食後はスタッ行状態改善、靴の着脱自立を目指し、介護シュー

フに「連れてきてくれてありがとう」と感謝を述

ズの購入、業者、身元引受人との調整も行った。

べるようになった。
応用的プログラム e では、動作パターンを繰り

作業療法士がサンプルを取り寄せ、サイズ合わせ返し指導したことにより、本人から「前よりだいを行った。
社会適応プログラムの h では、ソフトバレーボ

ぶ楽になった」との発言があった。また、自宅でール使用し、椅子座位で２～３m の距離で実施しの動作実行状況を確認するために送迎時に自宅へた。段階的に坐位から立位へ移行し壁の背もたれ訪問した。訪問の際にはベッド柵の位置が異なる

状態で５分間の立位が可能となり、その後、背もため、口頭指示するとすぐに学習し習得することたれなしの状態で、10分間程度の立位が可能となができた。f では、スタッフが声かけをしなくてった。さらに、プログラム中に笑顔もみられ自らも、積極的に活動へ参加する様子がみられるよう

楽しみ、一連の活動に慣れたことで動作の正確性になった。また、自ら参加していない利用者に本も向上した。一方で、活動時間が長くなると疲労

人が声かけするなど参加を促す場面がみられ、そ感が出現しやすく、身体機能面の向上が必要であれを賞賛すると嬉しそうな表情を浮かべていた。

った。また、プログラム終了後の会話場面では、

社会適応プログラムの h では、ソフトバレーボ「やっぱりダメや」などの悲観的な発言もみられるールからキャッチボール専用球であるゆうボール

ため、終了後、ポジティブフィードバックを行い、（図１）に変更し、立位で２～３m の距離で実施しモチベーションが続くように配慮した。i では、当た。ウォーミングアップから開始し、20球落とさ

院デイケアと近隣のデイサービスにて毎日実施しず続けたら終了などルール設定で15分ほど実施可た。試合結果をノートに記載する際に字の写し間能となった。また、本人からも少しずつではある

違いがみられたが、声かけにて修正可能であった。

が、できることが増えたとの発言もあった。そし第２期（個別プログラムに主体性がみられ始めたて、９週目には立位で５m、12週目には10m まで

時期；７～12週）

投げるようになった。本人は「まだまだや」と謙基本的プログラムの a、b では、次第に体操へ参遜しながらも表情は嬉しそうであった。i では、１

加していない利用者に対して自ら声かけするよう期に引き続き、デイケアとデイサービスで毎日実になった。c では、第１期で集団プログラム体操施した。字の写し間違いは減少し、間違った場合

終了後に行っていたが、昼食前の間食により食事でも自分自身で気づくことができるようになり、の摂取量が低下したため、午後のキャッチボール

職員の介入頻度を減らした。また、本人から「新後に変更した。移動中の休憩回数は減少し、歩容聞を借りたい」と申し出るようになり、若いころが安定したことで、耐久性も向上し１回の歩行距好きだった球団や選手の話、現在同じ名字の選手

離が延長した。また、第１期では買い物の際は、を応援していることなどをスタッフに話す場面が設定金額内で商品を購入することができず介助をみられるようになった。

要していたが、作業療法士が一つの商品ごとに商品の値段と残金を確認するよう質問を行う介入を行った。この介入を３週間（計６回）行い買い物が可能となった。そして、休憩なしに売店まで行

─ 46 ─

多職種の支援者がかかわることで活動を主体的に取り組み始めた事例

態の安定のために、生活リズムを整え維持することが必要であると述べていることから、まず生活リズムを整えるため、日中の傾眠傾向や活動量の低下に対して、１日２回のプログラムの参加を呼びかけた。次第に、１日を通してプログラムに参加可能となり日中の傾眠傾向が徐々に減少し活動量が増加する経過のなかで、症例の表情や言動から日々の有能感へ繋がったと推察できた。
図１

日中の活動量の増加にともない合意した生活行

ゆうボール

為の目標である、「スポーツがしたい（野球）、もっと体を動かしていきたい」という目標に対し、

７．結果
12 週 介 入 の 結 果、 最 終 評 価 で は、 BI：

プロ野球の試合結果確認、記録、キャッチボール、

70→80/100点、老研式活動能力指標：3→4/13点、院内売店への買い物のプログラムを立案・実施しFAI：6→9/45点、HDS-R：8→17/30点、FBS：

た。各プログラム実施にあたり段階的に支援者と25→35/56点に改善した。

各役割を確認し、日課へと習慣化するまで支援体

生活場面でも、迷惑行為や他者とのトラブルが制を整備した。症例が若いころ、プロ野球を応援消失した。ADL 場面では、歩行状態も改善し、ズしていたときがあり、その当時のことを懐かしく

ボン、靴の着脱も自立。そして、症例の希望であ筆者に語る場面があった。現在は選手も変わり、ったキャッチボールは最大10ｍまでキャッチボー

TV 観戦することすらなくなったと悲しそうに話ルが可能となり、実行度、遂行度ともに8/10となしていたため、キャッチボール導入の動機づけをった。

目的にプロ野球の試合結果確認、記録を開始し、経過とともに主体的に新聞で結果を確認するなどの行動化がみられた。合意した生活目標からただ８．考察
症例にとって、MTDLP は心身機能、活動と参キャッチボールのみに焦点を当てるのではなく、加、環境因子を筆者と可視化し整理することで、症例がその当時に慣れ親しんでいた活動、様々な

なぜ今困難さが生じているのか、どうすれば望む理由があってできなくなった活動に対しても再び生活が実現できるのかを明確にできるツールとし介入、環境設定をすることにより、キャッチボー

て有効な手段であった。また、症例の「したい活ル実現へとつなげることができたと考える。また、動」を生活目標として共有し、合意した目標をも一人暮らしでは CM や身元引受人の支援のもとでとに作業療法プログラムを展開できたことが、症

日常生活が成り立っている部分が大きくある。症

例の日々の活動への参加意欲や生活意欲に貢献し例の場合、現病歴からも飲酒量のコントロールがた要因の一つであったと考える。

困難なことから金銭管理は身元引受人が行ってい今回の症例のように精神疾患の特徴として、スる状況である。そのため、キャッチボール終了後

トレス耐性の脆弱性、些細な環境の変化等の病状に水分補給を目的に買い物を行うことにより、キの変化、現実的な生活のコントロールの困難さがャッチボールをする、汗を流す、冷たい飲み物で挙げられる。 また、日中の傾眠傾向や活動量が低

クールダウン、疲れをとるといった五感に対して下している事例に対し高橋

介入することや他者とはない自分だけの特別な承は、対象者の心理状７）─ 47 ─

岡山健康科学第３巻

2018

認欲求も満たすことができたと考え、他者とのト課題である一方、構築された生活を継続する体制

ラブル減少にも関与した。

に貢献していると筆者は考える。

香山ら８） は「対象者が自分の人生に希望がもて、自分で自分の自己管理ができる。自分の行動【文献】

を自己選択できる、自分の人生に責任がもてるよ１）小川忍：精神科訪問看護の魅力 - 地域の当事者もチーうになる。これがリカバリーのプロセスを一緒に歩むことである」と述べていることから、合意目
標を可視化し、日々の生活を習慣化するまで支援者と役割分担し、症例と共に歩むことが重要であ：12-13，2007.
ムの一員 - コミュニティケア，9（11）２）原田佳典，野藤弘幸：癌告知を受けた女性に「生きる証」の作業をもたらした叙述に基づく作業療法 . 作業
行動研究，10：34-37，2007.
３）一般社団法人日本作業療法士協会：作業療法ガイドラ
イン実践指針2013年度版， 一般社団法人日本 OT 協ったと考える。

会，2013.

症例にとって諦めかけていた「スポーツがしたい（野球）、もっと体を動かしていきたい」という活動への想いを汲み取り、目標を共有し、支援者

４）一般社団法人日本作業療法士協会：作業療法関連用語集改訂第２版 .
５）厚 生労働省：精神保健医療福祉の改革ビジョン（概要）（平成16年9月）http://www.mhlw.go.jp/topics/と役割分担し実施する過程を通じて、ひとりの人

2004/09/dl/tp0902-1a.pdf（閲覧日2018年６月14日）

を支援していく体制を構築することが重要であっ

６）森地徹，他：地域生活移行による居住環境の変化に伴う知的障害者の生活満足度の比較に関する研究．厚生

た新たな活動を獲得し習慣化するまでまたデイケ
アという限られた生活場面だけではなく、365日24時間という連続した生活を想像し介入した支援は、支援者との連携・協業作業・マネジメントは必須の指標58（12）；20-27，2011.
７）高橋正彦：認知症外来で不可欠な介護・生活指導．精神科治療学，29（8）；991-996，2014.
８）香山明美，他：統合失調症の地域生活支援－訪問作業─ 48 ─

療法の役割と機能．OT ジャーナル50：39-44，2016.

多職種の支援者がかかわることで活動を主体的に取り組み始めた事例

生活行為向上マネジメントシートA.xlsx

生活行為向上マネジメントシート（事例登録用）
生活行為の目標
アセスメント項目

本人

生活行為向上マネジメント

スポーツがしたい(野球),もっと体を動かしていきたい

キーパーソン 続柄：

身元引受人 今のままで長生きしてもらいたい

心身機能・構造の分析

活動と参加の分析

環境因子の分析（精神・感覚・神経・筋・骨格・運動）（移動・運搬、ADL、IADL、社会参加）（環境・用具・態度・支援と関係・サービス）

詳細

詳細
詳細
ICF
ICF
ｄ450・ 歩行に見守り必要
e115 生活に必要な身の回りの物を用意できない
e560 新聞をとっていない
生活行為を妨げて b780・b770 動作緩慢,小刻み歩行 ｄ510・ｄ530 入浴・排泄一部介助
b126・ｂ740 自己評価の低下,歩行,立位耐久性低下
生
日中傾眠傾向,日中活動量低下 e580 一人暮らし,生活保護いる要因
活b280 薬剤の副作用
ｄ230 余暇活動や習慣がない e３１０・e３４０ 要介護3行
ｂ114 認知機能低下(HDS-R8点) ｄ920 スポーツができない
為
ｄ550・ｄ640 食事自立,洗濯機操作可能 e440 ヘルパー,キーパーソンが協力的
b122 意思表出可能
アb525・b620 排便,排尿コントロール可能 d415 座位保持可能セ
現状能力d460 自宅屋内移動可能
ス(強み）d910 ヘルパー(毎日朝夕1時間)
メd910 デイサービス(週3),デイケア(週4)ン
2w-4w在宅：野球観戦
離床時間延長b730・b740
ｄ230
e440
ト
ｄ230・d170b730b740 6wで立位耐久性３分
e440
予後予測
（期間・改善レベル b730b740 12wで立位耐久性を５分 d530・d540 6wトイレにてズボンの着衣動作が可能 e440 5w：背もたれありで立位でのキャッチボール３分を記入）
e440 8w：背もたれなしで立位でのキャッチボール５分
e440
合意した生活目標 通所日にはプロ野球の試合結果を新聞で確認する.
ICF

b710・b730 ROM制限,筋力低下MMT3⁺2wでプログラム参加を促し日中活動能力を上げ傾眠傾向を改善

2w：座位(背もたれあり)でソフトバレーボールでのキャッチボール

4wプロ野球の試合結果を新聞で確認,記録することを習慣化

4w：座位(背もたれなし)でソフトバレーボールでのキャッチボール

12w：距離間隔５ｍにてグローブを付けてゆうボールでキャッチボール（いつ・誰と・どこで・どのレベルで実施するか）

デイケアの既存プログラムに参加する.
職員とキャッチボールを行う.

自己評価*
初期 実行度
1 /10
満足度
1 /10 最終 実行度
8 /10 満足度
8 /10
*自己評価は本人の実行度（頻度などの量的評価）と満足度（質的な評価）を1から10の数字で答えてもらう
応用的プログラム
社会適応プログラム④排泄時,ズボン,靴の着脱⑧職員とキャッチボール
計 ②ROM拡大,筋力維持のため体操に参加 ⑤ベッドからの起き上がり指導 ⑨新聞でプロ野球試合結果を確認し,記録
画 ③病院内売店への買い物⑥午前，午後のプログラムに参加⑦介護シューズの購入④,⑤環境設定,動作指導により可能 ⑧段階的に行うことで実施可能①,②日中の傾眠傾向減少
結 ③行動範囲の拡大,歩行距離の延長 ⑥参加し,他者との交流もみられた ⑨習慣化となった
果⑦靴の着脱が可能

実施・支援内容

生
活
行
為
向
上
プ
ラ
ン

い
つ
・
ど
こ
で
・
誰
が
・
何
を
実
施
・
支
援

本人

家族

基本的プログラム①日中生活リズムを整える①②実行状態の把握
計
夕食の弁当配達画③金銭準備の依頼
すべて実施
結
果
OT

支援者
（職種明
記）

①プログラム参加を促し日中傾眠傾向を予防②体操への参加を促す③付き添い同行
デイケアスタッフ ②体操への参加を促す
OT 日中の活動性向上
結 デイケア職員 実施果

介入開始日
1：目標達成

達成状況

OT

計
画

実施・支援期間⑧物品購入の依頼⑨実行①②の見守り④⑤基本動作指導⑦金銭準備の依頼
すべて実施

ヘルパー,デイサービス

OT
ヘルパー,デイサービス④⑤ヘルパーと情報共有 OT ⑧,⑨一緒に行う⑥声かけをし,参加を促す デイサービス ⑨一緒に行う⑦業者と連携し,サイズ合わせ デイケアスタッフ ⑧OTから職員へ移行④⑤見守り,動作指導
すべて実施
OT 最大10mまでキャッチボール可能
デイサービス 実施
動作可能
デイケア職員 実施

X年4月25日
2：変更達成

すべて実施

3：未達成

最終評価日
4：中止

X年7月15日
番号記入

1

変更達成の目標
未達成・中止の理由

第1.1A版（平成28年5月30日）

─ 49 ─

「岡山健康科学」投稿規定

2017年９月改訂（１） 健康科学に関する臨床および教育に関する研究、総説、実践報告・事例報告などについて、オリジナリティに富んだ原稿を歓迎する。
（２） 原稿提出締め切りは６月末日とする。（刊行日は９月末日）（３） 原稿の種類は、①原著論文、②総説、③資料、④事例報告、⑤短報、⑥その他教育・研究に関するものの５種類とし、未発表のものに限る。
①原著：医療 ･ 福祉関連分野あるいは教育分野において、学術的あるいは社会的に価値がありかつオリジナリティのある研究成果を記述した論文。
②総説：医療 ･ 福祉関連分野あるいは教育分野における既発表のいくつかの論文をまとめ、さらに新しい解釈や考察を加えた論文。
③資料：総説、原著、事例報告の分類に該当しないが、重要な見解、記録など、紀要編集委員会が適当と認めたもの。（研究・調査報告、紹介など）④実践報告・事例報告：１例ないし複数例の対象者について、その症状、アプローチ（介入）法、経過などが教訓的な場合（成功例・失敗例）、要点を絞って記述し報告したもの。
⑤短報：研究の速報・略報として簡潔に記載された短い研究論文。
（４） 研究倫理においては、ヘルシンキ宣言に基づき対象者の保護には十分留意し、説明と同意などの倫理的な配慮に関する記述を必ず行うこと。また、原則として厚生労働省の「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」などの医学研究に関する指針に従うこと。倫理審査を受けて承認されていること。
（５） 原稿は、原則として横書きとし、ワープロを使用する。A4判用紙１ページ当たり、和文の場合は２段 ×21文字 ×40行、欧文の場合はダブル・スペースで２段 ×44文字 ×40行とする。文字サイズは11pt とする。図・表は１枚１点とする。
（６） 原稿分量の上限は、原則として、図表を含め、刷り上がり A4判用紙25ページ以内とする。なお、論文抄録については、３ページ程度とする。
（７） 論文の構成は、表題、著者名、所属、要旨、本文（はじめに、方法、結果、考察）、文献の順序とする。参考文献等は、原則として論文末又は章末に一括し、著者名全員を列記する。

─I─

（８） 表紙には、表題、希望する論文の種類、３つのキーワードを記載する。著者、共著者の所属の表記
は、氏名の右肩および所属の冒頭に１）２）というように脚注番号をつけること。
（９） 各章の表題は１．２．３．とし、章中の項目は１）、２）、３）とする。項目以下には（1）、（2）、（3）とする。アラビア数字や外国語の文字は原則として半角とする。
（10） 紀要に使用するフォントは、原則として和文は MS P 明朝（全角：句読点及び記号を含む）、欧文はCentury（半角：句読点及び記号を含む）とする。
（11） 原則として、図表等は白黒印刷とする。カラー印刷を希望する図表等がある場合は、その旨を併せて註記することとする。図表のタイトルは、図の場合は下、表の場合は上に表記する。
（12） 参考にした書籍、論文、資料がある場合、パラグラフの末尾に脚注番号を入れ、参考にした書籍、論文、資料の当該部分の出典を参考文献に記載する。脚注番号は半角数字に半角括弧で括る。
（13） 引用文献は引用順に列記する。文献の省略は公の省略法（Index Medicus など）に従う。引用文献の著者氏名が４名以上の場合は最初の３名を書き、他は・他、または et al. とする。
①雑誌の場合…著者名：題名．雑誌名，巻（号）：頁，発行年．
（例）１）大嶽昇弘，林典雄，山田みゆき・他：牽引装置の牽引力の再現性について．理学療法科学，13（4）：191-194，1998．
２）Kobetic R，Triolo RJ，Marsolais E，et al.：Muscle selection and walking performanceof multichannel FES systems for ambulation in paraplegia．IEEE Trans Rehabil Eng，
5（1）：23-29，1997．
②単行本の場合…著者名：書名．出版者，発行地，頁，発行年．
（例）１）千野直一：臨床筋電図・電気診断学入門．医学書院，東京，102-105，1977．
２）Kapandji IA：The physiology of the joint．Churchill Livingstone，New York，165-180，
1982．
３）Shumway-Cook A, Wollacott MH：モーターコントロール
践へ．（訳

田中

運動制御の理論から臨床実

繁・他），医歯薬出版，東京，428，2011．

４）Thom M，Sisodiya S，Najm I：Neuropathology of epilepsy．In：Love S，et al.（ eds）：
Greenfield’s Neuropathology，8th ed，Hodder Arnold，London，833-887，2008.
③電子文献の場合…著者名：書名．入手先 URL，閲覧日．
（例）１）厚生労働省：介護給付費実態調査月報（平成19年１月審査分）．http://www.mhlw.go.jp/
toukei/saikin/hw/kaigo/kyufu/2007/01.html（閲覧日2007年３月29日）．
（14） 完成原稿（図表等を含む）は、印刷した正本１部及びコピー３部を提出し、図表等がある場合は、その挿入箇所及び仕上がりサイズを、正本原稿中の適切な箇所に朱書きで指定することとする。ま─ II ─た、Microsoft Word 形式、一太郎形式又はテキストファイル形式で保存した原稿（表を含む）を入れた CD-R 等を併せて提出することとする。ただし、表を Microsoft Excel で作成している場合は、
Excel 形式のファイルを併せて提出することとする。図がある場合は、その画像データを tiff、jpeg、png、eps 等の一般的な画像形式で保存したものを原稿と同じ CD-R 等に入れて提出することとする。
なお、CD-R 等は、後日、執筆者に返却する。
（15） 原稿の採否は査読結果に基づき紀要編集委員会が決定する。また、紀要頁数等を勘案の上、編集委員会の判断によりリライト、縮小等を求める場合もある。
（16） 校正の際の訂正加筆は、図表のレイアウト及び植字上の誤りに限るものとし、内容に関する訂正、挿入、削除は認めない。
（17） 本誌に掲載された論文の著作権は、全て本山学園に帰属する。他の文献から文章・図・表などを転載される場合は、あらかじめ著作権者の了解を得ること。原著者との交渉は投稿者において直接行
うこと。また、それらには出所を明記すること。
（18） 原稿提出先〒700-0913
岡山県岡山市北区大供３丁目２−18
学校法人本山学園「岡山健康科学」編集委員会
電話：086-233-8020

─ III ─

Okayama Health Science
Editorial board
Satoshi Hayashi（Editor-in-Chief）・Hiroko Suzuki・Nobuhiro Nasu・Masaki Sogo

岡山健康科学編集委員

林聡（編集委員長）・鈴木啓子・那須宣宏・十河正樹

岡山健康科学第３巻

平成30年9月30日発行

編集

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研究紀要創刊編集委員会

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