不公平感は誰にとって問題か―領域別不公平感と心身の健康の関連 1―
川嶋伸佳（京都文教大学総合社会学部）【論文要旨】
SSM 調査では 1985 年以降、世代、性別、学歴等に基づく不公平が存在するかどうか（領域別不公平感）を尋ね、誰が不公平感を抱きやすいのかが検証されてきた。しかし、これまでのところ社会経済的地位と不公平感の間に明確な関連は見いだされていない。不公平感には、不公平が存在するという知識としての側面と、実際に不公平を被る人が抱く不満としての側面が存在し、階層と結び付くのは不満としての側面である。そして、そのような不満を抱く人は心身の健康を損なうはずである。そこで本研究は、ある領域において不公平を被る立場にある人はそうでない人に比べて、当該領域の不公平感と心身の不健康との関連が強いという仮説を検証した。
2015 年 SSM 調査データを年齢階層ごとに分析した結果、学歴不公平感が心身の健康を損なう効果は、若年から中年層において、高学歴者よりも低学歴者において強かった。また、
世代間不公正感は特に中年層において心身の不健康と強く結びついた。さらに、地域不公平
感は都市規模の小さな地域に居住する若者ほど不健康の原因となっていた。一方で、性別不公平感および正規／非正規雇用不公平感と心身の健康との関連は、性別および従業上の地位によって変化しなかった。これらの結果は、不満としての不公平感には一定の階層性が見られる場合があると同時に、不公平感が特定の人々の心身の健康を損なう要因であることを示している。
キーワード：不公平感、心身の健康、社会経済的地位

１．序論
1.1

不公平感と社会経済的地位

日本において、格差や不平等が社会問題として注目されるようになって久しい。格差の大きさは、その国における所得の分布に基づいて定義されることが多く、例えば相対的貧困率
は、その国における所得の中央値の半分未満の水準で生活する人々の割合をあらわすものである。日本において、2015 年時点の所得の中央値は 245 万円であるから、貧困ラインは 122.5万円となり、実に 15.6％の人々が相対的貧困状態にあるとされる（厚生労働省 2017）。また、格差は様々な属性との関連においても焦点化される。従来から指摘されている性別格差に加え、近年では非正規雇用者が社会的に不利な立場におかれていることが指摘されているし（佐藤 2013）、社会保障、租税、政府債務、または労働市場等に関連する世代間不公平（加藤 2011）

1

本研究は、JSPS 科研費 JP25000001 の助成を受けたものです。
62

―63―

や、都市部と地方部の間に存在する格差（橘木・浦川 2012）が問題化されることもある。
このような状況において、1990 年代以降、7 割前後の日本人が社会に対して不公平感を抱いている（川嶋 2016）。ただし、ほとんどの日本人は格差や不平等を生み出す競争原理自体を否定しているわけではない。実際、2005 年 SSM 調査では 7 割以上が望ましい分配原理として「業績」「努力」を選択しているし（石田 2008）、2008 年の世界価値観調査でも 7 割以上の人が競争を好ましいものとして支持している（電通総研・東京大学 2011）。一方で、日本人の間には根強い平等志向が存在している。例えば Ohbuchi（2011）によると、理想の社会として平等分配と必要性分配の支持率は順に 78.2％と 94.8％であった。これらの結果を考慮すると、日本人の多くは現在の格差が行き過ぎていると感じており、平等性や必要性がな
いがしろにされている現状を危惧していると言うことができる。
SSM 調査では、1985 年と 1995 年調査において今の世の中が公平だと思うかどうかという
全般的不公正感を、また 1985 年以降の調査において性別、世代、学歴等に基づく不公平が存在するかどうかという領域別不公平感を測定し、不公平感に階層性が存在するか否かが検討されてきた。直観的には、社会において恵まれた地位にある人は自らの地位を正当化しようとするから、恵まれない立場の人に比べて不公平感が低い（自己利益仮説；木村 1998；間淵1996；Umino 1998）ように思われる。しかし、1985 年と 1995 年の SSM 調査のいずれにおいても、不公平感は社会経済的地位変数からはほとんど説明されなかった（織田・阿部 2000）。
2005 年 SSM 調査においては高所得者ほど特定の領域における不公平感が弱いことが示されたものの（齋藤・大槻 2011）、これまでの複数の調査結果を総合して考えるのならば、社会経済的地位と不公平感の間に明確な関係はないと考えることが妥当であろう。
では、なぜ不公平感に階層性が見られないのであろうか。その原因を検討するために、本稿ではまず、不公平感が生起するまでの経路とその質について考察する。具体的には、SSM調査で測定される不公平感は様々な経路で高まることを確認したうえで、その経路に応じて知識としての不公平感と不満としての不公平感のいずれかが高まると仮定する。そのうえで、不満としての不公正感には階層性が存在することを示すために、領域別不公平感と心身の健康度の関連が階層によって異なるとの仮説を検証する。

1.2

不公平感の経路および質の多様性

SSM 調査で測定されてきた全般的不公正感は社会が公平かどうかという評価を尋ねたものであり、その背後には、不公平が存在するかどうかについての認識があると思われる。また、領域別不公平感は、特定の領域に関連した不公平の存在を直接尋ねたものである。個人が不公平の存在を知るに至る経路は、様々である。最も代表的な経路はテレビ、新聞、雑誌、
インターネットなどのメディアで、社会の現状に関する報道の中では、官公庁や国際機関等が実施した調査結果が伝えられることもあれば、報道機関の取材に基づいて特定の社会的属
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―64―

性や個人の窮状が伝えられることもある。
別の経路として、自らの経験を通して不公平の存在を把握する場合がある。例えば、職場で学歴や性別による差別を目撃したり、社内のうわさ話を介してその存在を知ったりすることもあるだろう。また、自分の家族や知り合いといった身近な人々がそのような境遇におかれていることもある。一方で、自分自身がまさにその不公平の被害を受けるとするならば、やはり社会に対する不公平感は強まるであろう。このように、不公平感の背後にある経験は、目撃や伝聞を通した間接的経験と、自らが不遇を体験する直接的経験に分けられる。
一方、不公正感はその質の観点からも 2 側面に分類できる。第 1 は知識としての側面であり、自らの住む社会に不公正な事態が存在するという認識の程度である。これは、社会における不公正の一般性もしくは問題の深刻さに対する評価が高まるほど強まり、主にメディアや間接的経験によって高められるものである。この側面は不公平の直接的被害を受けなくても強まるから、当人は必ずしも怒りや不満を抱くわけではなく、したがって問題を是正しようとする動機づけも弱いことが予想される。例えば、恵まれた立場にある人が夜のニュース
で格差問題を見聞きしたとして、不公正に対する認識を深めることはあっても、自らの生活を脅かす問題としては捉えない可能性が高い。
これに対して、不公正には不満としての側面も存在する。これは、自らが不当に不利益を被っていることに対する認識の程度であり、主に直接的経験によって高められるものである。
この側面の重要な特徴として、社会経済的地位との関連が挙げられる。例えば、学歴が低い
人は高い人に比べて、就職活動や昇進において不当な扱いを受ける可能性が高い。社会的処遇におけるこのような不平等は、性別や従業上の地位などの様々な属性においても存在すると考えられる。不満としての側面のもう 1 つの重要な特徴は、それが当人の感情と強く関連する点である。いうまでもなく、実際に不利益を被っている人は強いストレス状態におかれるし、それゆえに問題の是正に向けた動機づけも強いであろう。
なお、不満としての不公平感と知識としての不公平感は理論的には独立したものであるが、現実場面では相互に関連すると予想される。自らが不公平な扱いを受けていても、それはあくまで自分だけの問題であり、社会一般には同様の事態は存在しないと考えれば、知識としての不公平感は高まらないかもしれない。しかし実際は、自らの否定的な経験をきっかけとして社会問題に気づく人は少なくないと思われる。また、メディアの情報が引き金となり、初めて自らの境遇の不当性に気づくこともあるであろう。いずれにせよ、不満としての不公平感を抱くのは、多くの場合実際に不利益を被る立場の人であることは重要である。
不公平感の経路と質に関してこのような多様性を前提とするならば、SSM 調査において不公正感に階層性が見られなかった原因は、知識としての側面と不満としての側面を識別してこなかったためであると考えられる。確かに、不満としての側面には社会における個人の利益状態が反映されるはずであるが、知識としての側面は基本的には個人の境遇と関係なく変
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―65―

化する。結果として、その両側面を複合した不公平感において階層性が見えにくくなるのは当然である。つまり、不公正感の階層性はそもそも不満としての側面に限定されたものである可能性が高く、これを識別する必要があるといえる。

1.3

領域別不公平感と心身の健康

本研究では、不満としての不公正感がストレスを伴う点に注目し、領域別不公平感と社会階層の関連を検討する。不満は否定的な感情状態であるため、それを慢性的に抱く人は心身の健康を悪化させる。それゆえ、これまで論じてきたように恵まれない立場の人々が表明す
る不公平感ほど不満としての色合いが強いとすれば、そのような人々の不公正感は心身の健康状態と密接に関連するはずである。一方で、恵まれた立場の人々が表明する不公平感は知識としての側面が強く、必ずしも自己利益の侵害に基づくものではないから、不公平感の強さは心身の健康とは無関係であろう。
ただし、不満としての不公平感を抱く人々の属性は、その不公平感が抱かれる領域によって異なると予測される。そこで本研究では、社会経済的地位および年齢層を考慮した上で、領域別不公平感と心身の健康について以下の仮説を検証する。
まず、学歴における処遇の偏りは、低学歴者にとって特に不満の源となる。ただし、学歴が問われるのは主に就職・転職や、組織内での処遇決定の際であると予想されるから、この関連は 20～50 歳代の現役世代においてのみ見られるはずである。そこで、以下の仮説が成り立つ。

仮説 1：学歴不公平感が心身の健康を悪化させるという関係は、若年層から中年層にかけての低学歴者において強い。

次に、性別に基づく不利益は男性よりも女性が被る可能性の高いものである。また、性別不公平は職場における処遇に限らず、家庭生活における男性優位の価値観やルールとの関連においても経験されるものであると考えることができる。したがって、この関連は現役世代だけでなく、退職後の世代にも見られる可能性が高い。したがって、以下の仮説が成り立つ。

仮説 2：性別不公平感が心身の健康を悪化させるという関係は、女性において強い。

また、近年の少子高齢化に伴い、日本においては世代間格差が注目されている。世代間不公平は、どのような差に焦点化するのか、さらにそれらをどのように解釈するのかによって捉え方が異なる（加藤 2011）。とはいえ、一般的には、年金や医療制度、国の借金、さらには労働市場の状況変化などにおいて、若年者が年長者に比べてより大きな負担を強いられる
65

―66―

ことを指す場合が多い。そこで、以下の仮説が成り立つ。

仮説 3：世代不公平感が心身の健康を悪化させるという関係は、若年層において強い。

地域間の格差もまた、近年注目される問題の 1 つである。地域の特徴を捉える視点は多様であるが、地域間格差は多くの場合、地方部に対する都市部の優位性を示すものとして認識されている。特に、都市部は所得や雇用機会に関して多くのメリットを有しており、これからキャリアを積み重ねようとする若年世代を都市部に惹きつける重要な要因の 1 つとなっていると言われている。それゆえ、何らかの理由で都市規模の小さな地域に住む若年者にとって、このような経済的な差異は切実な不満とともに抱かれるものと予想される。そこで、次の仮説が成り立つ。

仮説 4：地域不公平感が心身の健康を悪化させるという関係は、若年層のうち、都市規模の小さな地域の居住者において強い。

最後に、非正規雇用者が自らの従業上の地位に関して抱く不公平感もまた、不満と結び付いている可能性が高い。彼らは正規雇用者と比較をして賃金や福利厚生面で不遇をかこっているし、同一の職場内で日常的により恵まれた境遇の人と接する場合も少なくないと思われる。ただし、自ら望んで非正規雇用を選択した人々はこの限りではなく、特に退職後の高齢者が非正規雇用で働いている場合の多くは、その地位は不満とは結び付かないであろう。そこで、以下の仮説が成り立つ。

仮説 5：正規／非正規雇用不公平感が心身の健康を悪化させるという関係は、若年層から中年層にかけての非正規雇用者において強い。

２．方法
2.1

データ

SSM2015 調査データを用いた。分析の対象は 20～80 歳の 7817 名（男性 3568 名、女性 4249
名）で、その平均年齢は 52.97 歳（SD = 16.16）であった。

2.2

デモグラフィック変数

性別、年齢、婚姻状況、都市規模、世帯年収、学歴、および従業上の地位を用いた。
分析の際、性別は男性を 0、女性を 1 として変数化し、年齢は実数を用いた。婚姻状況は既婚を基準として、未婚、離別、死別をそれぞれダミー変数化した。都市規模は、政令指定
66

―67―

都市を 1、20 万人以上の市を 2、10 万人以上の市を 3、その他の市町村を 4、郡部を 5 として、数字が大きくなるほど都市規模が小さくなるように変数化した。世帯年収は、100 万円が 1となるように所得が高まるほど数値が大きくなるように変数化した。学歴は、中学卒を 9 年、高校卒を 12 年、短大・高専卒を 14 年、大学卒を 16 年、大学院卒を 18 年と換算し、教育年
数として変数化した。従業上の地位は、正規雇用を基準として、経営者・役員、非正規雇用、自営業、家族従業員、求職者、無職者をそれぞれダミー変数化した。
なお、婚姻状況は直接仮説とは関連しないが、心身の健康度に強い影響を与えることが予想されるため、統制変数として分析に用いた。

2.3

領域別不公平感および心身の健康度

領域別不公平感は、世代、性別、学歴、地域、正規／非正規雇用による不公平が今の日本社会にあるかどうかについて、「ない（1）」「あまりない（2）」「ある（3）」「おおいにある（4）」から当てはまる数字を選択する形で回答を得た。なお、人種・民族・国籍による不公平は、利用可能なデータからは不利益の対象となる人々の特定が困難であったため、本研究では用いなかった。
心身の健康度は、非抑うつ傾向、主観的健康感、および健康上の問題のそれぞれについて
健康状態がよいほど得点が高くなるように統一した上で、それぞれ標準得点を算出し、合成
得点化した（α = .67）。非抑うつ傾向は、「いらいらする」「絶望的な感じがする」などの 6 項目それぞれがこの 1 か月間にどのくらいの頻度であったかについて、「いつも（1）」～「まったくない（5）」のうち当てはまるものを回答してもらった（α = .88）。主観的健康感は「あな
たは、現在のご自分の健康状態をどう思いますか」と尋ね、「とてもよい（1）」～「わるい（5）」のうち当てはまるものを回答してもらったのち、得点を逆転した。健康上の問題は「この 1か月に仕事や普段の生活が思うようにできずに困ったこと」について、「困ることがおおいにあった（1）」～「困ることがまったくなかった（4）」のうち当てはまるものを回答してもら
った。

３．結果
3.1

基礎的統計量

領域別不公平感の平均値を図 1 に示した。5 領域の全てで平均値は中点である 2.5 を上回っており、回答者の多くがこれらの領域における不公平が存在すると回答したことが読み取れる。中でも正規／非正規雇用不公平の得点が最も高く、その背景には従業上の地位に対する問題意識の高まりがあるものと思われる。
心身の健康度について、非抑うつ傾向の平均値は 4.20（SD = .74）であった。つまり、多くの回答者が抑うつ的な状態が少しだけあるかまったくないと回答しており、抑うつ傾向は
67

―68―

図1

領域別不公平感の平均値（エラーバーは標準偏差）全体としては低いことが読み取れる。主観的健康感（得点逆転後）の平均は 3.30（SD = .98）
であり、このことは、回答者が平均して自らの健康状態をふつうかまあよいと回答していたことを示している。最後に健康上の問題の平均は 3.00（SD = .90）であった。健康上の理由
で生活に困ることがあまりなかった人が多かったようである。

3.2

階層的重回帰分析

対象者をその年齢に応じて 20～30 歳代（若年層；N = 1886）、40～50 歳代（中年層；N = 2734）、
60～70 歳代以上（高齢層；N = 3197）に分類した上で、年齢層ごとに心身の健康度を従属変数とする階層的重回帰分析を実施した。モデル 1 では、性別、婚姻状況、都市規模、世帯年
収、教育年数、従業上の地位を投入した。モデル 2 では、モデル 1 の変数に加えて領域別不公平感を投入した。最後に、モデル 3 では、モデル 2 の変数に加えて性別不公平×性別、学歴不公平×教育年数、地域不公平×都市規模、正規／非正規雇用不公平×非正規ダミーの 4 つの交互作用項を投入した。ただし、モデル 3 においては、有意または有意傾向であることが確認できなかった交互作用項を除外することを繰り返し、最終的に有意または有意傾向である交互作用のみを残したモデルを採用した。
若年層の分析結果を表 1 に示した。モデル 1 では未婚、離別、死別の負の効果が有意傾向以上であり、このことは、配偶者が不在の人が既婚者と比較して健康状態を悪化させていることを示している。また、教育年数が有意な正の効果を示しており、高学歴者ほど健康状態
68

―69―

表1

領域別不公平と社会経済的地位（20～30 歳代）
心身の健康度
モデル 2

モデル 1
性別
未婚
離別
死別
都市規模
世帯年収

B

S.E.

B

S.E.

B

S.E.

−.038
−.179**−.332*

.057
.059

−.027
−.180**−.349*

.058
.059

−.036
−.181**−.351*

.058
.059

.137
.571

−1.042 †.000

教育年数
経営者・役員
非正規
自営
家族従業員
求職者
無職
性別不公平

モデル 3

.019
.007

.010
.032**

.069
.125

−.062
.114

.168
.133

−.196
.006

.013
.247

.047
−.057

.069
.125

−.051
.103

.019
.007

.009
.032*

.012
.247

.048
−.053

.137
.571

−1.000 †
.003

.168
.133

−.222†
−.001

.086

.087
.045

.047
−.002

世代不公平
学歴不公平

.041
.042

−.070†
.018

.019
.007

.008
.031*

.013
.247

.039
−.055

.069
.125

−.044
.121

.168
.133

−.210
.002

.086
.045

.053
−.004

.041
.045

−.098*.014−.065†.042.034

学歴不公平×教育年数

.032*

.016

地域不公平×都市規模−.040†.023

正規/非正規雇用不公平
地域不公平

2

R
Adjusted R2
⊿R2

.042
.034

.137
.571

−.941†.007−.066†

.038

.047

.053

.026

.029

.034

.008

.007*

※ † p < .10, * p < .05, ** p < .01

がよいことが読み取れる。モデル 2 においては、R2 の増加量は有意でなかったものの、求職者ダミーが負で有意傾向を示し、求職者は正規雇用者よりも健康状態が悪いと解釈できる。
また、学歴不公平と地域不公平の負の効果はともに有意傾向であり、このことは、これらの不公平感を抱く人はそうでない人に比べて健康を害していることを意味する。
モデル 3 では、学歴不公平の負の主効果が有意である一方で、学歴不公平×教育年数の正の効果が有意であった。これらのことは、学歴不公平感が健康に与える否定的な効果が、高学歴者において軽減されることを意味している。また、地域不公平の主効果および地域不公平×都市規模の効果もともに有意傾向であった。これは、地域不公平感の否定的効果が、より小規模な都市や郡部居住者ほど増加することを示している。
次に、中年層の分析結果を表 2 に示した。若年層と同様、未婚と離別は既婚に比べて健康を悪化させる原因となっていた。また、世帯年収の効果が正で有意であり、高所得者ほど健康状態がよいと解釈できる。また、求職者ダミーと無職者ダミーはともに負で有意であった。
これらのことは、職がない状態は正規雇用と比較をして健康悪化の原因となることを示している。モデル 2 では、モデル 1 の変数に加えて世代不公平の負の効果が有意であった。これ
69

―70―

表2

領域別不公平と社会経済的地位（40～50 歳代）
心身の健康度
モデル 2

モデル 1
性別
未婚
離別
死別
都市規模
世帯年収
教育年数
経営者・役員
非正規
自営
家族従業員
求職者
無職
性別不公平

B
−.047
−.265**−.148*

B−.021−.254**−.141*

S.E.
.043
.058
.070
.134

−.149
−.013

.051
.069

.066
−.103

.130
.108

−.494**−.207**

.009
.077

−.010
−.030

.051
.069

.082
−.098

.013
.005

.017**
.014

.009
.078

.003
−.024

.069
.133

−.119
−.015

.013
.005

.017**
.009

S.E.
.043
.058

.129
.108

−.486**−.215**

.063

.063
.034

.016
−.150**

世代不公平
学歴不公平

.032
.033

.012
−.008

正規/非正規雇用不公平
地域不公平

.033
.027

−.022

学歴不公平×教育年数

モデル 3
B
−.022
−.247**−.150*−.111−.015.016**
.016†
−.003
−.033

S.E.
.043
.058
.069
.132
.013
.005
.009
.077
.051
.069

.075
−.108
−.479**−.217**.017−.147**
−.011
.003

.128
.107
.063
.033
.032
.033

−.021

.033
.027

.055**

.012

R

2

.062

.079

.089

Adjusted R

2

.055

.070

.079

⊿R

2

.017**.010**※ † p < .10, * p < .05, ** p < .01

は、世代不公平感の高い人は低い人よりも不健康であることを意味する。
モデル 3 では、教育年数の正の効果が有意傾向を示すとともに、学歴不公平×教育年数の効果が正の有意な効果を示した。学歴不公平の主効果が非有意であることを考慮すると、この結果は、高学歴者において学歴不公平感が高くなるほど健康状態が向上する一方で、低学歴者において学歴不公平感が高くなるほど健康状態が悪くなることと解釈できる。言い換え
ると、学歴不公平感は高学歴者と低学歴者とでは健康に対して正反対の効果を持つことが示されたといえる。
最後に、高齢層の分析結果を表 3 に示した。若年層、中年層と同様、モデル 1 では未婚と離別が負の効果を示した。また、世帯年収と教育年数の正の有意な効果は、これらが高いほど健康状態がよいことを意味する。さらに、経営者・役員ダミー、自営ダミー、求職者ダミー、および無職ダミーの負の効果は全て有意傾向以上であった。これらの地位にある人々は、
正規雇用者と比較して健康状態を悪化させているようである。モデル 2 では、世代不公平、
学歴不公平、地域不公平の負の効果が有意傾向以上であった。これら 3 領域における不公平
感は、健康に悪影響を及ぼすと解釈できる。一方で、正規／非正規雇用不公平の効果は正で
70

―71―

表3

領域別不公平と社会経済的地位（60～70 歳代以上）
心身の健康度
モデル 1
性別
未婚
離別
死別
都市規模
世帯年収
教育年数
経営者・役員
非正規
自営
家族従業員
求職者
無職
性別不公平

モデル 2

B
−.013
−.258**−.178*

S.E.
.038
.086
.080

B
.001
−.260**−.177*

S.E.
.038
.086
.080

.009
.004

.058
.014

.001
.003

.058
.014

.012**.029**.004.008.012**.030**.004.008−.194†
−.049

.109
.081

−.207†
−.052

.108
.081

−.159†
−.069

.090
.123

−.164†
−.081

.089
.123

−.380**−.240**.141.075−.379**−.242**

.140
.075

−.002
−.055†.031.032−.069*
.075*

.031
.031

−.043†

.026

世代不公平
学歴不公平
正規/非正規雇用不公平
地域不公平
R

2

.041

.051

Adjusted R

2

.034

.042
.010**

2⊿R※ p < .10, * p < .05, ** p < .01†

有意であった。高齢層において、この不公平感は健康に対して肯定的効果をもたらすと言える。
なお、モデル 3 の交互作用はいずれも有意ではなかった。

４．考察
本研究の目的は、領域別不公平感が精神的健康度に及ぼす効果を年齢層および属性別に検討することで、不満としての不公平感を抱く人々の特徴を明らかにすることであった。これは、誰が不公平感を抱くのかという従来の問が抱える問題点を再検討したうえで、不公平感
は誰に取って問題かという新たな問に基づいて、不公平感と社会階層の関連を捉えなおす試
みであった。
学歴不公平感は、若年層から中年層にかけての低学歴者にとって心身の健康を損なう原因となることが示された。これは、仮説 1 を支持する結果であり、学歴に基づいた相対的に低い処遇を実際に経験する機会の多い現役世代の人々にとって、学歴不公平感がストレス要因となっている現状を裏付けるものである。
ただし、学歴不公平感は当初予想しなかった属性の人々に対しても影響をもたらしていた。

71

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まず、中年層の高学歴者は、学歴不公平感を抱くほど良好な健康状態にあることが示唆された。相対的に恵まれた立場にある高学歴者の中には、職場において受益者としての不公平を経験するものもいるであろう。このような優遇を学歴に基づく不当なものと捉えることには、少なからず罪悪感が伴うはずである。しかし、「不公平」に得られる利益の程度や頻度が十分に高いとすれば、うしろめたさによる否定的な効果は打ち消され、それらの経験はむしろ健康状態の向上に寄与する可能性がある。特に、中年期以降は職場での昇進や処遇において、学歴差を目の当たりにする人も多いであろう。そのため、低学歴者における不利益をともなう不公平経験だけでなく、高学歴者の受益者としての不公平経験もまた、健康と密接に関わっていたものと思われる。
また、高齢層においては、学歴不公平感は学歴に関係なく健康を損なう要因となっていた。
追加的に高齢層を男女で分割したうえで同様の分析を行った結果、この効果は高齢層の女性のみに見られるものであった（B = −.142, p < .01）。60 歳代以上の女性はその多くが主婦としての役割を全うしてきたものと推測できる。また、現在もそのほとんどが職を持たないことを考慮すると、少なくとも彼女らは、学歴に基づいて不利益を被る経験をほとんどしてこな
かったように見える。ただし、彼女らの多くが中学校卒か高校卒であるから、女性の大学進
学率と社会進出が進む現代社会において、何らかの否定的感情を抱いていたとしても不思議ではない。学歴不公平感が高齢女性にとってなぜ問題なのか、今後さらに検討する必要がある。
一方、性別不公平感と健康とはいずれの年齢層と性別の人々においても無関係であった。
したがって、性別不公平感が女性の健康を害するという仮説 2 は支持されなかった。現代においても、女性は男性に比べて昇進や給与において不利な立場に置かれており、不当な不利益を経験する頻度には性差があるはずである。実際、女性のみを対象とした相関分析では性別不公平感と心身の健康の間には負の相関が認められたが（r = −.063, p < .01）、この値は世代、学歴、および地域不公平感に比べて相対的に弱かった。このことは、不公平問題が多様化する中で、相対的に性別不公平感に基づく不満が減少している可能性を示唆している。
世代不公平感の効果は高齢層と中年層において健康に悪影響を及ぼす一方で、若年層においてはそのような効果が見られなかった。これは、仮説 3 とは逆の結果であった。世代不公平がストレスとなるのは、比較対象となる世代が存在することに加えて、その比較に基づく不利益を実感するときである。現状の社会保障や租税の構造、さらに労働市場における変容
が特に若年世代にとって厳しい状況であることは、メディア等でしきりに報道されている。
したがって、これらの情報に触れた若年層は、中年層や高齢層との比較において自らの世代が不利益を被る事実を認識してはいるであろう。一方で、多くの若者にとってそれらは必ずしも切迫したものではなく、現在の彼らの生活に明確な悪影響を持っているものとは捉えられていない可能性がある。むしろ若年者にとっては、自らの不利益を顕在化させるものとし
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て、学歴などのその他の要因がより意識されやすかったのかもしれない。
一方で、中年層以上の人々に取って、世代不公平感はある種の具体的な不利益経験を伴うものである可能性が高い。全年齢層を通して社会を俯瞰するならば、確かに若年層はより年長の世代よりも損をしているように見ることもできる。しかし、実際は中年層より上の世代であっても、「世代間の比較」をより身近な、自分より恵まれた境遇の人々との間で行っている可能性は十分に考えられる。例えば高齢者の中には、年金や医療費等の社会福祉制度における度重なる改定を経験する中で、自分たちより以前に生まれた世代との比較において損をしているとの意識を持つものがいても不思議ではない。また、20～30 歳代にバブル崩壊とその後の不景気を経験している現在の 40～50 歳代の人々にとっても、身近な高齢層との比較において経済的に多くの苦難を経験してきたことは予想に難くない。さらに、若年層ほど極端ではないにしろ、中年層もまた、より高齢の人々と比べて社会保障や租税において相対的な不利益を被る立場にある。特に、年金問題は若年者より切迫感を伴って意識されている可能性が高い。このように、世代間不公平からイメージされる内容は世代によって大きく異なる
可能性があり、人々の認知構造についてより詳細に検証する必要がある。
地域不公平感は、都市規模の小さな地域の若者において健康を損なう原因となっており、
仮説 4 は支持された。地方都市は大都市に比べて平均的に所得が低く、また働き口の数や多様性にも差がある。また、日常生活の面でも、一般的に都市部は利便性に優れている。実際、これらの要因が地方から都市部への若者の人口流出を招き、地方の空洞化の原因となっている。一方で、何らかの理由で地方に留まった、もしくはとどまらざるを得なかった若者にとって、これらの格差感は不満の原因となり、心身の健康に悪影響を及ぼすに至っているものと思われる。
ところで、地域不公平感は、高齢層にとってはその居住地域に関係なく健康を損なう原因となっていた。この背景には、地域間不公平という言葉からイメージされる内容、および前提とされる地域の想定範囲における世代間差異が存在すると考えられる。退職後の高齢者にとっての地域間格差は、仕事や所得の側面というよりはむしろ、社会福祉政策や日常生活の利便性と結び付いてイメージされるものと予想される。これらは、広域な視点で見ればやはり都市部ほど有利な場合が多いのかもしれない。しかし、高齢者が実感と伴って直面する「地域間」不公平は、より個別具体的な視点からとらえるべきものである可能性がある。例えば、
買い物のしやすさ 1 つとっても、いつも利用していたスーパーが閉店した場合、より便利な隣町との比較において不便を実感するということは十分考えられる。世代間不公平と同様、地域間不公平という言葉の意味するところはメディア等で指摘されるほど単純な構造ではないことを示唆するものであり、より詳細な分析が求められる。
最後に、正規／非正規雇用不公平感が非正規雇用者にとって特に健康上の悪影響を及ぼすということは確認できず、仮説 5 は支持されなかった。序論でも述べた通り、従業上の地位
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に基づく不公平感は非正規雇用者にとって実際の不利益を伴うが、望んでその地位にある人にとってはそれほど切実な問題ではない。20～50 歳代の働く世代の中にも、様々な理由で積極的に非正規雇用を選択している人々が一定数存在するとすれば、予測した通りの効果が見られなかったとしても不思議ではない。正規／非正規雇用不公平感の否定的効果をさらに検討するためには、年齢と従業上の地位だけでなく、性別や家族構成等のその他の属性も複合的に考慮した上でのより綿密な検討が必要であろう。
なお、高齢者においては、正規／非正規雇用不公平感は健康を向上させる効果を示した。
その多くが退職者である高齢層は、実体験というよりはむしろ、メディアや伝聞等を通じて知識としてこの不公平を知ることが多いと思われる。正規／非正規雇用不公平感は比較的新しい格差の形態であるから、この不公平を知る層は、今まさに活動的に他者と接触したり、積極的に新たな情報を取り込もうとしたりしている健康的な人々であったとしても不思議ではない。
まとめると、不公平感は誰にとって問題かという当初の問に対しては、次のように答えることができる。まず、学歴不公平感は働く世代の低学歴者と、高齢女性にとって健康上の悪影響をもたらす。また、世代間不公平感は中年層及び高齢層において不健康と関連しており、特に中年層において切実な問題である。さらに、地域間不公平感は規模の小さな都市に在住する若年者にとってストレスの原因となる一方で、高齢者にとってはその居住地域に関係なく健康を阻害する要因である。これらの結果は、不満としての不公平感に階層性が存在するという本研究の仮定をある程度裏付けるものでもあったといえる。
同時に、いくつかの領域別不公平感と心身の健康の関係は、当初の予測よりも複雑な様相を呈した。このことは、「○○不公平」というもののイメージが年齢や属性に応じて大きく異なる可能性を示唆している。例えば世代不公平と地域不公平は、若年層と高齢層、または都市部と地方部といった大まかな比較ではとらえきれない可能性がある。裏を返せば、不公平感と不満の関連が見いだされた場合、その背後には「○○不公平」として一般的にイメージされるものとは異なる、ある境遇の人々に特有の素朴な不公平感が存在する可能性があると言えるであろう。
一方で、今回の分析が個人の多様な境遇をどの程度正確にとらえていたのかについては疑問が残る。例えば、正規／非正規雇用不公平感の否定的影響をとらえるためには、非正規雇用という従業上の地位を考慮することに加え、積極的にその地位を求めた人と、やむを得ずその地位にある人を弁別する必要がある。また、地域不公平感を都市規模との関連で分析したが、近年は同一市区町村内での格差の存在が指摘されており（丸山 2017）、地域の特徴についてより丁寧な分類が必要かもしれない。
本稿では、SSM 調査における不公平感項目を利用して、知識と不満という不公平感の 2 側
面を心身の健康度との関連に基づいて弁別することを試みた。しかし、測定段階からこれら
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を区別することで、より柔軟で多様な分析が可能となるであろう。実際、自らの境遇に関するミクロ不公正感を直接測定すると、それが階層性を持つと同時に、不公正是正に向けた抗議行動を動機付けることが知られている（川嶋 2016）。このように、不公平（不公正）感の多次元性を明確に想定することで、不公平感を単なる人々の意識ではなく、社会における人々の健康や行動をも規定しうる要因として位置づけることが可能となるであろう。
【引用文献】
石田淳．2008．
「所得分配の不平等度と幸福総和の関連：シミュレーション分析の試み」 土
場学（編）『公共性と格差』（2005 年 SSM 調査報告書

第 7 巻）2005 年社会階層と社会移動調査研究会: 57-70．
加藤久和．2011．『世代間格差：人口減少社会を問いなおす』ちくま新書
川嶋伸佳．2016．
「日本社会は公正か：不平等社会における公正感の要因と機能」 大渕憲一
（監修）『紛争・暴力・公正の心理学』北大路書房，149-160.
木村邦博．1998．「教育、学歴社会イメージと不公平感」『理論と方法』13: 107-126.
厚生労働省．2017．
「 平成 28 年

国民生活基礎調査の概況」 http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-tyosa/k-tyosa16/index.html（2017 年 11 月 14 日確認）
間淵領吾．1996．
「全般的不公平感と領域別不公平感」『中央大学社会科学研究所研究報告

第17 号』中央大学社会科学研究所，79-101.
丸山真央．2017．
「地域間格差と地域間連携の可能性：「平成の大合併」から考える」『学術の動向』22(10): 72-77.
織田輝哉・阿部晃士．2000．
「不公平感はどのように生じるのか：生成メカニズムの解明」海野道郎（編）『日本の階層システム 2 公平感と政治意識』東京大学出版会，103-125.
Ohbuchi, K. 2011. Social Class and Values in Japan. In K.Ohbuchi & N. Asai (Eds). Inequality,
Discrimination, and Conflict in Japan: Ways to Social Justice and Cooperation . Melbourne:
Transpacific Press, 41-64.
斎藤友里子・大槻茂実．2011．
「不公平感の構造：格差拡大と階層性」斎藤友里子・三隅一人（編）『現代の階層社会 3：流動化のなかの社会意識』東京大学出版会，219-232.
佐藤嘉倫．2013．
「正規雇用と非正規雇用：日本における格差問題」佐藤嘉倫・木村敏明（編著）『不平等生成メカニズムの解明：格差・階層・公正』ミネルヴァ書房，15-34.
橘木俊詔・浦川邦夫．2012．
『日本の地域間格差：東京一極集中型から八ヶ岳方式へ』日本評
論社
東京大学・電通総研．2011．「『世界価値観調査 2010』日本結果速報：日本の時系列変化〈1981～2010 年結果より〉」

http://www.ikeken-lab.jp/wp-content/uploads/2011/04/WVS2010time-series20110422.pdf（2018 年 1 月 30 日確認）
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Umino, M. 1998. A sense of fairness in modern Japan: An evaluation of stratification system.

宮野

勝（編）
『公平感と社会階層（1995 年 SSM 調査シリーズ 8）』1995 年 SSM 調査研究会，57-73.

For Whom Is a Sense of Unfairness Problematic?:

The Relationship Between a Sense of Unfairness Due to a ParticularTrait and Physical and Mental HealthNobuyoshi Kawashima(Kyoto Bunkyo University)
Abstract
Subsequent to an SSM survey conducted in 1985, a sense of unfairness due to a particular trait(e.g., age, gender, education) has been measured, but so far, data have revealed no clear relationshipbetween this variable and socio-economic status (SES). A sense of unfairness has two aspects. One
aspect is knowledge that there is unfairness in society. The other aspect consists of the dissatisfact ion
that arises from an experience of unfair treatment that impairs physical and mental health. In thispaper, we verified the hypothesis that there is a relationship between a sense of unfairness due to aparticular trait and physical and mental ill health among people who have experienced unfair
treatment as a result. The results of a 2015 SSM survey showed that amongst people in their 20s and
50s the negative effects of a sense of unfairness due to education, on physical and mental health,were strong among individuals with a low level of education. Data also showed that a sense of
unfairness due to age was strongly connected with physical and mental ill health, especially amongst
people in their 40s and 50s, while such a sense due to the area of residenc e proved to be harmful
among people in their 20s and 30s living in the rural areas. In contrast, the effects of a sense of
unfairness due to gender on physical and mental health did not differ between the sexes. Further,
there were no differences based on employment status, regarding the relationship between a sense of
unfairness due to employment status and physical and mental health. The results of this study revealthat a sense of unfairness as a form of dissatisfaction has a certain relationship with SE S, and, indeed,
can be a factor influencing physical and mental health.
Keywords: a sense of unfairness, physical and mental health, socio -economic status

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