農地への海水と海底堆積物の浸入
Invasion of seawater and marine sediments into arable lands
松本

聰

＊

Satoshi MATSUMOTO＊

一般財団法人 日本土壌協会
Japanese Soil Association

摘要2011 年 3 月 11 日に発生した東日本大震災によって，津波による海水と海底堆積物の浸入を受けた農地の被害面積は太平洋岸 6 県で合計約 2 万 4,000 ha に上る。海水のみが浸入した農地のうち，地盤が沈降した地域では，震災発生以後 1 年半が経過した現時点でも海水が湛水された状態が続いている。しかし，地盤の沈降が観測されなかった地域の農地は震災後の降水によって，除塩が進行し，農地として早く回復した。
一方，海水とともに海底堆積物の浸入を受けた地域では，津波の浸入方向に直交する
堅牢な人工構造物の連なり（たとえば，高速道路などの築堤）が存在するか否かで，内陸側に持ち込まれる海底堆積物・がれきの量に大きな差異が認められる。海底堆積物を主体とする母材で農地造成を行ってきたわが国の干拓地の土壌と今回の津波で持ち込まれた津波堆積物との本質的な違いは，前者は含有する重金属量が少ないのに対し，後者は各種の重金属類を含むという点であった。海底堆積物が陸域に堆積した場
合のその性質の変化と，重金属類が含まれる理由について論述した。

キーワード：塩害，海底堆積物，酸性硫酸塩土壌，除塩，津波堆積物
Key words：salinity hazard, marine sediments, acid sulfate soil, desalinization,
tsunami deposits

1．はじめに周囲を海洋に囲まれ，しかも台風による被害を毎年のように受けているわが国では，農地が高潮や高濃度の塩分を含む潮風で被害を受ける例は珍しくは1）ない 。しかし，このような農地の塩害が長期化したり，塩害で農地が使用不可能になったりするケー
スはほとんどなかった。それには，アジアモンスー
ン地域に属し，多量の降雨を春から秋にかけて受け2）
るわが国の自然環境下 では，雨水による塩分の洗浄が進行し，実質的な農地の塩害を抑制する効果があったからにほかならない。しかしながら，2011
年 3 月 11 日に発生した東日本大震災による農地の被害は，単なる海水の農地への侵入という塩害だけ3）－ 5），に止まらず，大規模な津波による海底底質土
6），7）
8），9）
，オイルボールなどの農地におけるがれき
10）
堆積，農地の地盤沈下による海水の停滞 など農地としての機能が完全に喪失するような惨状を呈する
11）
に至った
（図 1）
。農林水産省 は，今回の震災による農地の被害面積は太平洋岸 6 県（青森，岩手，宮城，福島，茨城，千葉）で約 2 万 4,000 ha に上ると発表した。このうち，被害面積のもっとも大きかっ

図1

土地が陥没し，機能を失った農地．

（名取市郊外，2011 年 4 月，筆者撮影）

たのは，宮城県の約 1 万 5,000 ha であり，被害面積が県内耕地面積に対して占める割合は 11％となっている。次いで，福島県の約 6,000 ha であり，被害面積が県内耕地面積に対して占める割合は 4％11）である 。農地の被害面積が各県によって大きく異なるのは，海岸線に隣接する平坦な農地面積の多少および津波の影響の大小に因るもので，地形と密接

受付；2012 年 8 月 23 日，受理：2012 年 10 月 20 日＊
〒 101-0051 東京都千代田区神田神保町 1-58，e-mail：dqchs219@ybb.ne.jp
2013 AIRIES

55

松本：農地への海水と海底堆積物の浸入な関係がある 。
本稿では，震災による農地の被害面積がもっとも大きかった宮城県仙台平野（仙台市，名取市，岩沼
市および亘理町に跨る約 1 万 4,000 ha）を中心に被13）－ 21）を収集するとともに，現地害の実態調査資料9）の調査も行った 。その上で，農地の復旧に何が阻害要因となっているかを解析するとともに，今後の全面復旧への見通しを述べることにしたい。
12）

2．震災による農地被害の実態
農地被害といっても被害の実態は多様であり，これを一様に述べることはここでは適切ではないと考えられる。そこで，1）農地土壌そのものに与えられた被害，2）農業用施設（灌漑水路，用排水施設，施設栽培棟，農業用道路など）への被害の 2 つに大別
し，それぞれについて詳しく述べることとした。
2.1 農地土壌そのものに与えられた被害
2.1.1 がれきの堆積
農地土壌は言うまでもなく，作物栽培を行う培土であることから，圃場には，作物の根の伸長を阻害するような物質や有害物質の堆積はもちろん，各種
農業機械の作業を妨げるような硬くて，大きな塊や，耕耘機などの回転部分に巻きつくような堅牢なひも状物質等の堆積は厳しく制限される。震災で持ち込まれた膨大な量のがれきは，岩石やコンクリー
トの破片，ブロック等の鉱質物質から始まり，建築
廃材，自動車等の車両，小型船舶，電気・事務機
器，家庭用雑貨，倒木，魚網等からなる。これらが震災後しばらくの間，海岸線に近い農地では，農地
土壌表面を完全に覆うほど堆積し，その地域が農地であったことさえわからないほどの凄まじい景観を
呈していた
（図 2）
。岩手，宮城，福島 3 県でのがれ
11）
き発生総量は約 2,265 万 t と推計されているが ，どの程度の量のがれきが農地に堆積したかについてはわかっていない。がれきの撤去作業はその後急速に行われ，2011 年 11 月には，宮城県内の農地に堆積したがれきの撤去率は 62％を超え，2012 年度中

図2

がれきが堆積した農地．

（仙台市若林区，2011 年 6 月，筆者撮影）

56には，農地に堆積したがれきの撤去を上記の 3 県で11）ほぼ完了する計画が示されている 。しかし，がれきの撤去作業が完了したからと言って，ただちに農地が復旧したことにはならない。がれき撤去後の農地で，作物が震災前の農地と同様，正常に生育し，農産物の品質に問題がないことが一定の栽培期間を通して検証されてはじめて農地の復旧が行われたと考えるべきであろう。こうした農業生産物の生育・品質も含めた検証が行われ，農地の完全復旧が完了するのは，2014 年度までに行われる計画になって11）いる 。
なお，がれきの詳細については，本特集号「災害
廃棄物処理の実態と課題」（大迫・遠藤）に掲載されているので，参照されたい。
2.1.2 海底堆積物の堆積
海底に堆積している堆積物は堆積が古い年代のものほど固結化が進み，岩石化して容易には剝離され3）ない 。しかし，今回の津波で海底から巻き上げられ，陸上に堆積した海底堆積物は新しい年代の海底堆積物で，非固結で，暗灰色の泥状を呈する物質であり，その形態から通称，ヘドロと呼ばれている物
質に類似している（図 3）。以下，このヘドロ状津波
堆積物をここでは通常のヘドロと区別して，「ヘドロ」と記載することにする。
「ヘドロ」の堆積は，図 3 に示すように，「ヘドロ」が乾く過程で現れる特有の大きな亀裂によって，通常の沖積堆積物あるいは沖積土壌とは明確に識別できる。「ヘドロ」に生じるこのような大きな亀裂の出現は「ヘドロ」の粘土部分がナトリウムイ
オン（海水由来）を吸着してナトリウムコロイドになっており，乾燥するに伴ってこのコロイド部分が収縮することによるものである。
「ヘドロ」の堆積を受けた農地の面積は宮城県下で，約 1 万 2,000 ha，福島県下で，4,000 ha とそれ
19）
ぞれ推定されているが ，農地に堆積した「ヘドロ」堆積深は場所によって大きく異なっている。高
速道路等の築堤が津波の押し寄せる方向と直交している場合には，道路の内陸側に堆積する「ヘドロ」

図3

農地に堆積した「ヘドロ」．

「ヘドロ」は乾燥すると亀裂を生ずる．
（仙台市若林区荒浜地区，2011 年 6 月，筆者撮影）

地球環境 Vol.18 No.1の量は著しく減少している。さらに，高速道路の所々に設置されている連絡横断通路から浸入した津波が持ち込んだ「ヘドロ」の量は農道によって，さらに減少される。図 4 は高速道路の連絡横断通路
から浸入した津波の方向と，農地の勾配，「ヘドロ」の堆積深の関係を示すのもで，津波の方向に対して，ほぼ直交する農道によって，明らかに「ヘド9）ロ」の堆積深が異なっている 。すなわち，農道を境にして海側にある左側の農地に堆積した「ヘドロ」の堆積深は右側の農地に堆積した「ヘドロ」の堆積深よりも厚く堆積していることが示されている。このことは，左側の農地に堆積した「ヘドロ」の土色が右側の土色よりも明らかに黒ずんでいることからもわかる。
「ヘドロ」は今回の震災による農地被害でがれきに次いでその対策を検討しなければならないものであるので，ここで，ヘドロの生成を22），23）。
簡単に説明しておきたい
ヘドロの材料は，陸域で岩石が風化されて細粒化した鉱物粒子や土壌粒子に植物遺体および動物遺体が有機物として加わった物質で，土壌そのものである。雨水等で土壌懸濁液として河川に入る際には，土壌粒子が分散状態（コロイド状態）になっているので，濁流の状態で海洋に運搬される。河口域で海水に接触すると，コロイド状態にあった粒子が凝集沈
殿し，水底に沈み堆積する。河口域でのこの沈殿堆

図4浸入した津波の方向と直交する農道と両側の農地．
表1

積作用により次第に砂州として発達するが，波の影
響で堆積物の一部はより深い海底に移動し，海底底質泥（ヘドロ）となる。海底に沈降したヘドロはその後も海洋生物の重要な給餌場になったり，住処になったりして利用し続けられる。ヘドロが海洋生物にとって重要な存在となっているのは，ヘドロの材料には陸域起源の各種の無機物質（ミネラル），とくに海洋の生物にとって不足しがちな鉄を多く含むほか，陸域の動植物を起源とする各種有機物が腐植物
質として含まれ，海洋生物には重要な栄養源になっ
24），25）。
ているからである
ヘドロの性質をこのように見てくると，今回の津波で「ヘドロ」が農地に堆積したことは，歓迎されることはあっても，がれきのように困難な除去対象物にはならないのではないかと一見思われる。事実，ヘドロを除塩処理すれば，作物の生産培土として有効に，長期間にわたって利用できる。オランダのポルダーやわが国の干拓地の農地造成はこのヘドロによって出来上がっているという事実は，ヘドロ
がかつては貴重な土壌資源として利用されてきた経
26），27）。しかし，ヘドロが農地造成
緯を示しているの材料に使用されるには，ヘドロの有害物質濃度が法律で定める基準値以上に含まないという前提がある。全国各地で採取されたヘドロの中には，「農用28）
地の土壌の汚染防止等に関する法律」 に定める特定 有 害 物 質 カ ド ミ ウ ム（Cd）， 銅（Cu）お よ び ヒ 素（As）が含まれる場合がある。表 1 は，秋田県男鹿9）湾で採取したヘドロ試料の分析結果である 。本ヘ
ドロの給源は雄物川河口域に堆積した沈殿物や大潟村干拓地からの水田排水中のコロイド物質の沈殿物等で構成されている。表 1 によれば，カドミウム（Cd），ヒ素（As），銅（Cu）の各特定有害物質が含まれており，銅については，上記法律に定める基準値
125 ppm を超えている。なお，表 1 に示した重金属
濃度が銅をはじめ各種重金属類で非常に高くなっているほかに，栄養塩類も全リン酸ならびに全カリウ
ム濃度で高くなっている。この原因はまず，重金属濃度では，雄物川水系に属する中流地域で，荒川鉱山が開発されており（現在は廃鉱），銅を中心とした

秋田県男鹿湾で採取した「ヘドロ」の pH，透水係数，電気伝導度，栄養塩類濃度
ならびに重金属含有量 9）．
pH

＊

透水係数
（x10-6cm/sec）

電気伝導度EC（dS/M）

0.2

9.2

7.2
＊

55−62
（2013）

栄養塩類濃度
（乾物重当り％）
全炭素

全窒素

全リン酸

全カリウム

3.2

0.4

12.2

10.5

試料：水＝ 1：2 で浸出した時の上澄液の pH
重金属類含有量（mg/kg，乾物重当たり）

カドミウム

ヒ素

水銀

銅

亜鉛

鉛

クロム

ニッケル

3.6

3.0

1.1

160

1050

40.1

38.3

29.1

57

松本：農地への海水と海底堆積物の浸入鉱石が採掘されていたこと ，ならびに廃鉱後，周辺の水田土壌を土壌調査した結果，各種重金属類で30）汚染されている実態が報告 されていることから，
かつての鉱山廃水の流入の影響であると考えられる。また，栄養塩類のうち，全リン酸と全カリウムが非常に高くなっている原因は，わが国では最大級の干拓地である八郎潟干拓地水田から毎年田植え直前に，男鹿湾の先端部分にある排水水門から大量の代掻き濁水が流入し，濁水中のリン酸ならびにカリ
31）
ウムが土壌粒子に結合されたまま 「ヘドロ」となって，凝集沈殿しているためと考えられる。
今回の津波で農地に堆積した「ヘドロ」が特定有害物質をどの程度含み，撤去の対象になるか否かの議論は後述の項に譲ることにする。
2.1.3 オイルボールの混入
海洋に流出した原油や廃油が漂流中に揮発成分を失い，黒褐色の球状の固形物となっているものを一般にオイルボールと呼んでいる（図 5）。また，家庭や事業所で使用された油分が下水道管にスカム（泥状の固形物）として付着していたものが流出して海32）
洋に漂っているものもオイルボールと称している 。
オイルボールは非常に分解されにくく，強い粘着性を有していることから，農地に入ると，作物根の伸長を著しく阻害したり，根の呼吸を強く阻害した
りして，作物を枯死させる。今回のオイルボールの農地への混入については，ほとんど報告がない。しかし，筆者の調査によれば，図 5 に示すような明
確に確認できるオイルボールの存在は少なく，オイ
ルボールが「ヘドロ」に混入した状態になっている
9）33）
ことを認めている 。また，駒井 は「ヘドロ」堆積地点で，油膜の発生する箇所を多数認めており，「ヘドロ」がオイルまたは小さなオイルボールを混入している可能性を示唆している。ただ，オイルボールが「ヘドロ」に混入している場合は，両者の色調が類似していることから，外観ではその存在を特29）

図5海岸に打ち上げられたオイルボールは容易にその形状を目視できるが，今回の震災では，オイル
ボールは「ヘドロ」に混入していて，明確に目視することは困難である．

（福井県若狭湾，2002 年 10 月，筆者撮影）

58

定することは難しい。「ヘドロ」にオイルボールが混入している場合，確認方法としては，油臭の有無，油膜の形成，乾燥による色調の差（「ヘドロ」は乾燥することによって，灰黒色の退色が大きいのに対して，オイルボールが混入している場合は退色が小さい）が有効な方法と考えられる。
オイルボールによる農地の被害面積の推定は現時点では不可能であり，今後もその推定はきわめて難しいと予想される。1 つの可能な方法は，除塩した「ヘドロ」にオイルボールを混入した培土で作物の生育試験を行い，作物の生育反応からオイルボールによる阻害の特徴を把握する方法である。その上で，実際の圃場での作物栽培において，同様の阻害特徴を呈する面積を計測して推計するというものである。
2.2 農業用施設への被害
農林水産省の広報誌によると，今回の震災で被害を受けた農業用施設（灌漑用水揚水機場，排水機場，水門，灌漑水路，排水路，農道，ビニルハウス
等）は太平洋岸 6 県をはじめ，新潟県，静岡県，三重県にわたる 16 県に上り，施設の損害箇所は 10 万6,546 カ所，被害額は推定 3,051 億円になるとして21）
いる 。ただし，この被害額の中には，震災後の停電によりハウス内で栽培していた野菜などが寒さのために枯死する等（図 6）の被害は含まれていない。
図 7 ～図 9 には，主たる農業用施設の被害状況を示す写真を示した。農業の大規模化が進む東北農
34）
業では ，灌漑・排水のコントロールはきわめて重要で，そのための電子制御を装備した大型の指令棟が不可欠になっている。しかし，たとえこれらの指令棟が回復したとしても，末端の灌漑水路が破損していたのでは，まったく用をなさない。もっとも手間と時間を要するのは，末端の灌・排水路の修復であろう。地震や津波の影響で，水路の高低差は大幅にくるいが生じているし，漏水個所も多数発生して

図6

暖房の停止で枯死したハウストマト．

（写真提供：茨城県行方市（株）食文化）

地球環境 Vol.18 No.1

55−62
（2013）

ブルなプラスチック製の暗渠の使用やもみ殻暗渠が35）－ 37）。震災時に発生した地盤の激し増大している
い揺れが暗渠の機能を閉塞していないかなどの検証も必要となろう。
このように，農業用施設への被害の実態把握は，
単に施設の損傷程度の把握に止まらず，作物という生き物を育てるための農地としての機能が修復されているかどうかの検証も含まれている。この機能の検証は，圃場において，実際作物を栽培し，作物の生育程度の調査から，目に見えない部分の損傷を探し当てるのが効率的な方法であると思われる。
図7

破壊された水門．

（福島県新地町，2011 年 7 月，筆者撮影）

図8

津波により破壊された排水機場内部．

（仙台市荒浜排水機場，2011 年 7 月，筆者撮影）

図9がれきで埋まった排水路．

福島県南相馬市八沢．
（写真提供：農業農村工学会災害対応特別委員会山形大学チーム）いる。また，海岸に近い農地の灌・排水路には多量の「ヘドロ」が堆積しており，これらの「ヘドロ」の撤去は，その後の「ヘドロ」の処理も含めて，大きな問題となるであろう。さらに，低湿地にある農耕地では，農地の地下には，排水を促すための暗渠排水設備が導入されている。以前のように，伸縮性に欠けるタイルドレンは少なくなり，よりフレキシ

3．農地の復旧を遅延させる阻害要因
3.1 がれきの撤去
農地からがれきを完全に撤去することが基本的には求められるが，実際の作業では不可能である。がれきの撤去作業で，農地に残存してはならないもの
を次の 3 つの項目に大別して述べることにする。ただし，ここでは，あくまでも，物理的（容積，重量）撤去が可能である場合に限定し，液状または粉状形態ですでに土壌に混入しており，物理的な撤去作業
では分離できない物質については言及しないことにする。このような物質の混入については，法律また28）は省令で定める特定有害物質の基準値 に照らした検討が，がれきの物理的撤去後に別途，励行されるべきものであると考える。
1）農機具（トラクター，耕耘機，コンバイン，田植え機等）の使用に当たって，作業効率を下げたり，損傷を与えたりする可能性のあるもの。
2）農地を有害物質で汚染または作物の正常な生育を阻害する可能性のあるもの。
3）農作業従事者の健康を害する可能性のあるもの。
1）については，たとえば，直径 0.5 cm を超える
ような硬いコンクリート片，スレート片や瓦等の建築廃材，岩石，ガラスおよび金属片，魚網，長さ5 cm を超える合成繊維製紐，プラスチック製品，
合成樹脂，電球，蛍光管，倒木等である。
2）については，たとえば，化学（工業）薬品，塗料等の油性製品，洗剤，インクやトナー類，石油化学
製品，各種電池，多量の化学合成農薬および化学肥料等で，容器の損傷が軽度で，物理的撤去が可能であるもの。
3）については，揮発性有機溶剤，病原菌の巣窟となる可能性のある粗大有機物や異臭を発する有機物等である。
3.2 「ヘドロ」をめぐる諸問題
2 章では，ヘドロは作物の培土として利用できる側面を有していることを述べるとともに，ヘドロの利用に当たっては，特定有害物質の基準をクリアしていなければならないことも言及した。今回の震災
59

松本：農地への海水と海底堆積物の浸入

ヘドロには二硫化鉄（FeS2）が普遍的に含まれてい39），40）が，二硫化鉄は空気中で化学的・微生物的る作用を受け，最終的に強い硫酸酸性を呈する（図 10）。
一般に二硫化鉄を含む土壌が強い酸性土壌に変化し41）た土壌を酸性硫酸塩土壌（acid sulfate soil） と称している。酸性硫酸塩土壌は雨水によって，土壌中の各種物質が溶出され，これらの物質で環境が汚染される。
以上の理由で，農地に堆積した「ヘドロ」は，現位置で処理することを前提として，上記レベルごとに考察する。
レベル 1 では，「ヘドロ」の除塩を妨げている原
9）
因はヘドロの透水性（水はけ）が非常に低いため ，
塩分の除去がきわめて緩慢であることにある。この
問 題 を 解 決 す る に は， 石 膏（硫 酸 カ ル シ ウ ム，
42）の添加が効果的であることがわかっている
CaSO4）
が，用いる石膏は二水塩（CaSO4・2H2O）よりも，半水塩（CaSO4・1/2H2O）の方が高い効果をもつとさ43）れている 。石膏をヘドロに加えたときに発現する効果は，泥状状態にある「ヘドロ」を団粒化し，透水性を高め，除塩を促す効果である。
レベル 2 について見てみよう。今回の震災で堆積した「ヘドロ」に特定有害物質としてヒ素が含ま
28）
れ，その含有量が土壌の溶出基準値 0.01 mg/l を超える「ヘドロ」検体が，宮城（最高 8 mg/l），岩手（同 5 mg/l），青森および千葉（同 1 mg/l）で見出33）
されている 。表 2 には，これらヒ素を含めて，今回の津波でもたらされた「ヘドロ」堆積物中の重金属含有量を，太平洋岸の 6 県から，総計 130 検体を採取し，その分析を行った駒井のデータを示した。駒井は，この程度の分析件数では，重金属の分布状況を明確にすることはできないとしながらも，
宮城県および岩手県の海岸付近に堆積した「ヘドロ」にヒ素がことさら多く含まれる理由について地33）
質学的な背景から説明を試みている 。
ヒ素をはじめとする有害重金属類を不溶化し，溶出基準以下に抑える重金属類不溶化技術はこれまで
44）－ 46）。これらの技に種々開発・実用化されているで堆積した「ヘドロ」の処理は，その処理工程の難易度の順に次の 3 レベルに分けて考えることができる。
レベル 1 は比較的容易に「ヘドロ」の処理ができるもので，「ヘドロ」が塩分以外には，有害物質を含まない場合で，除塩が主たる処理方法となる。
レベル 2 は「ヘドロ」に特定有害物質を基準値以上に含み，オイルボールを含まない場合である。
レベル 3 はレベル 2 に加えて，「ヘドロ」がオイ
ルボールを含む場合である。
ところで，農地に堆積した「ヘドロ」の処理については，震災後の農地の復旧計画の早い段階から「ヘドロ」の全面撤去が関係諸機関で盛んに論議された。しかし，「ヘドロ」の堆積量がもっとも多く，「ヘドロ」の一次保管場所として，平坦な場所
がある程度確保できると思われる仙台平野荒浜地区
においても，現在，農地に堆積した「ヘドロ」が野積みにされた箇所は存在しない。これには，「ヘドロ」を野積みのような状態で空気に曝すと，「ヘドロ」が酸化作用を受けて，種々の物質が溶出し，環境を悪化しかねない状況が想定されたからであると
37），38）。ヘドロの野積みによる環境汚染
考えられるの機構は以下のように考えられる。

図 10

硫化鉄（FeS）ならびに二硫化鉄（FeS2）を含む「ヘドロ」が酸性硫酸塩土壌に変化する過程．

表2

東日本大震災による津波でもたらされた「ヘドロ」の化学分析の一例．
（mg/l）
項目 各県ごとの試料中で最高値を示した重金属類濃度（ ）内数値は土壌汚染対策法で定める溶出基準値（mg/l）

採取
県名

ホウ素
（1）

鉛
（0.01）

カドミウム（0.01）

ヒ素（0.01）

クロム（0.05）

セレン（0.01）

青森

0

1

0

1

0

0

岩手

0

2

0

5

0

0

宮城

0

1

0

8

0

0

福島

0

0

0

0

0

0

茨城

0

1

0

0

0

0

千葉

0

0

0

1

0
（駒井

60

0
を一部修正）

33）

地球環境 Vol.18 No.1

術で使用される不溶化剤は，無機材料が主成分となっており，施用量も土壌重量に対して高々数％に止まっていることから，農地に使用されても問題は少ないと見られる。
レベル 3 は，「ヘドロ」にヒ素等の重金属類が溶出基準を超えて含まれ，さらに，オイルボールも含有する場合であり，作物の生育培土として，問題なく，安全に使用できるまでには，長大な時間と莫大な経費を要すると思われる。なぜならば，重金属類は上述の不溶化技術で対応できても，オイルボール
に対しては別途その低減に向けた取り組みを必要とするからである。
土壌が原油で汚染された場合の過去の実施例で採47）られたバイオリメディエーション法 では，最短 3
年間の期間を要している。さらに，オイルボールを処理する過程で，「ヘドロ」が酸性硫酸塩土壌に変化する可能性が大きく，この対応も必要となる。
このようなことから，「ヘドロ」がレベル 3 の状
態にある場合は，「ヘドロ」の農地からの撤去を考えた方が農地の早期復旧には適当ではないかと筆者は考える。
4．震災で被害を受けた農地の復旧の見通し：美田の取り戻しには，時間がかかる
美田とは高い生物生産性を有し，美味な農産物が生産される農地のことであるが，このような美田は
一朝一夕に達成されるものではない。全国各地に存在する美田の多くは，生産性が低く，多くの問題を抱えた農地から出発している。そこに，土地改良に対する農業生産者の弛まぬ努力と社会資本の導入があって，徐々に土地が改良されていった経緯がある。美田はしたがって，文化の集積地であるともいえる。
今回の東北大震災は美田の多くを破壊し，文化遺産を潰した。破壊の形態は皮肉にも，現代文明が生んだ負の遺産を押しつけられる格好で現れている。
今回の震災で農地に押しつけられた現代の負の遺産の影響を軽減するには，技術的に更新された現在の土地改良技術で対応するしかない。国が罹災した
48）
農地の復旧に対し，3 年を目途に計画 を立てているのは，先端的な土地改良技術を駆使した目論見があってのことであろう。
しかし，国のこの計画はあくまでも表面的な農地の復旧であり，以前のような真の美田への復帰を意味するものではない。真の美田への復帰のためには一応の復旧が行われた農地で作物栽培を実施し，細かなモニタリングを行いながら，その都度適切な調整を継続して行う必要があって，長い時間がかかることを覚悟しなければならない。

55−62（2013）

引用文献
1）米田茂男（1961）干拓地土壌に関する研究（第 17 報）伊勢湾台風による冠潮塩害について．岡山大学農学部学術報告，18，51-60．
2）吉野正敏（監修）／気候影響・利用研究会（編）（2004）
日本の気候（I）最新データでメカニズムを考える．
二宮書店．
3）平凡社（編）（1984）大百科事典 2．
4）三瓶良和（2001）汽水域の科学．たたら書房．
5）国立環境研究所地震対応ネットワーク（廃棄物・し尿等分野）（2011）津波がもたらしたヘドロへの対応について（第 1 報）
，1-5．
6）環境省（2011）沿岸市町村の災害廃棄物処理の進捗
状況．
7）はてなブックマークニュース（編）（2012）環境省が推進するがれき広域処理の意味 前篇－大量のがれ
き．
8）松村 明（編）（2006）大辞林，第 3 版．三省堂．
9）松本 聰
（2011）東日本大震災による津波・塩害で罹災した農地の修復と課題－宮城県仙台市若林区における被害の実態を例として．土づくりとエコ農業，8・9 月号，67-72．
10）地盤工学会・平成 23 年度学会提言の検討と評価に関する研究（2011）地震による地盤災害の課題と対策－ 2011 年東日本大震災の教訓と提言．
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62

松本

聰

Satoshi MATSUMOTO

鳥取大学助教授を経て，東京大学教授，秋田県立大学教授をそれぞれ定年退職。
東京大学名誉教授，秋田県立大学名誉教授，中国・湖北省水資源保護および利用研究院名誉院長。現在，（一般財団法人）
日本土壌協会・会長，農学博士。日本土壌肥料学会元会長。
本誌の創刊号から編集委員（2002 ～ 2005 年編集委員長）。共
著書に『土壌圏の科学』，『土壌生化学』，『人口と食糧』（いず
れも朝倉書店）『地球環境経済論・上』，（慶應義塾大学出版会），『食と大地』（ドメス出版），『土壌圏と地球温暖化』
（名古屋大
学出版会）
，
『土』
（東京大学出版会）などがある。土壌環境学，
土壌生態学，土壌の機能性に関する論文多数。