第６２回
大阪母性衛生学会学術集会
会

長：橘大介（大阪公立大学大学院医学研究科 女性生涯医学 教授）

学術集会長：宮川祐三子（地方独立行政法人大阪府立病院機構大阪母子医療センター 看護部長）
日 時： 2023 年12 月９日（土） ９時 30 分 ～ 17 時 ※９時より受付開始
会 場： 大阪市阿倍野区旭町１－４－３ 大阪公立大学医学部 学舎４階 大講義室
テーマ： ｢災害を自分ごと、わがごとにする｣＜ 研修会① ９：３５～１１：０５②１１：１５：１２：１５ ＞

座 長： 冨松 拓治 先生 （大手前大学大学院 国際看護学研究科 教授)
講演①： 「災害を自分ごと、わがごとにする」
宮川 祐三子 先生(地方独立行政法人大阪府立病院機構大阪母子医療センター 看護部長)
講演②： 「守るべきいのちと取るべき対策 南海トラフ地震高知県当事者より～周産期に関わる私たちにできること～」
関 正節 先生（高知県・高知市病院企業団立高知医療センター 看護部長）◆ 日産婦学会単位【１０単位】と日本産婦人科医会研修会参加証シールを交付します。

ご参加の医師各位は「e医学会カード」をご持参ください。
◆ 「災害を自分ごと、わがごとにする」では、日本助産評価機構個人認証事務局より助産実践能力習熟段階（クリニカ

ルラダーCLoCMiP®）レベルⅢの認証申請に認められた必須研修「災害時対応」の受講証明書を発行します。 証明書発行をご希望の方には、研修会の受付時に助産師免許番号を確認いたします。ご準備の上、ご来場ください。

◆ 「守るべきいのちと取るべき対策 南海トラフ地震高知県当事者より～周産期に関わる私たちにできること～」 、｢TORCH 症候群予防のための妊婦指導のポイント」の受講証明書は、助産実践能力習熟段階（クリニカルラダー
CLoCMiP®）レベルⅢの認証申請の選択研修に使用可能です。

< ランチョンセミナー

12：25～13：25 >座 長： 藤田 太輔 先生（大阪医科薬科大学 産婦人科学教室 産科・生殖医学科科長）
演 題： ｢TORCH 症候群予防のための妊婦指導のポイント」
演 者： 谷村 憲司 先生（神戸大学大学院医学研究科 産科婦人科学分野 産科生殖医学部門 特命教授）
後 援： 大塚製薬株式会社ニュートラシューティカルズ事業部<総会 13：35～13：45 >< 学術集会 13：45～16：35 >会 費： 一般 5,000円 （参加費4,000円・年会費1,000円）
学生 ※学生証を受付にて提示 2,500円（参加費2,000円・年会費500円）大阪産婦人科医会会員 4,000円（参加費4,000円・年会費徴収済）
お支払いは現金のみです。その他の決済はいたしかねます。
後援：大阪産婦人科医会/大阪府看護協会/大阪府助産師会/OGCS看護師・助産師会
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Time Schedule
時 間

内 容（演者および進行）

オリエンテーション

９：２０ ～ ９：３０

玉上 麻美 先生

学術集会長挨拶

９：３０ ～ ９：３５

宮川 祐三子 先生

９：３５ ～ １１：０５

研修会① 宮川 祐三子 先生

１１：０５ ～ １１：１５

休憩 （１０分間）

研修会

１１：１５ ～ １２：１５

研修会② 関 正節 先生

ランチョンセミナー

１２：２５ ～ １３：２５

谷村 憲司 先生

総 会

１３：３５ ～ １３：４５

三杦 卓也 先生

１３：４５ ～ １４：３５

第 1 群 【６題】

１４：３５ ～ １４：４５

休憩 （１０分間）

１４：４５ ～ １５：３５

第 2 群 【６題】

１５：３５ ～ １５：４５

休憩 （１０分間）

１５：４５ ～ １６：３５

第 3 群 【６題】

授賞式

１６：３５ ～ １６：５５

第６1回学術集会奨励賞
竹村喬記念奨励賞 演題発表

閉会挨拶

１６：５５ ～ １７：００

橘 大介 先生

学術集会（演題数：18）

企業展示
株式会社明治
アメジスト大衛株式会社
株式会社メディカ出版

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学術集会プログラム
学術集会長：宮川 祐三子（地方独立行政法人大阪府立病院機構大阪母子医療センター 看護部長）※○が発表者

第１群【６題】13：45 ～ 14：35
座長：田中 恵子 先生（千里金蘭大学看護学部 教授）
１．高槻地区周産期地域連携の会における活動の成果と今後の課題〇近澤 幸 1）, 西村 美津子 2）, 緒方 敏子 2）, 吉田 道子 2）, 山下 典子 3）, 英 都貴子 4）, 西田 小百合 5）,
佐々木 綾子 1）
1) 大阪医科薬科大学看護学部, 2) 大阪府助産師会高槻班,
3) 高槻市子ども未来部 子ども保健課, 4) 大阪医科薬科大学病院 看護部,
5) 愛仁会高槻病院 看護部
２．地域子育て支援拠点の利用が母親に与える効果〇山田 ゆかり 1)
1) 東京医療保健大学 和歌山看護学部
３．養育が懸念される母親に対する助産師の母子関係形成にむけた支援－養育支援訪問事業に従事している助産師のフォーカス・グループインタビューから－〇小西 知子 1), 浅見 恵梨子 2)1) 地域医療機能推進機構大阪病院
2) 甲南女子大学看護リハビリテーション学部
４．硬膜外麻酔分娩中の被災を想定した災害訓練の活動報告〇仙石 海 1), 今井 詩萌 1), 古田 香衣 1), 光田 信明 2)
1) 地方独立行政法人大阪府立病院機構 大阪母子医療センター 看護部 母性部門
2) 地方独立行政法人大阪府立病院機構 大阪母子医療センター 産科
５．A 病院における看護部内 ICS、ICT と管理者が認識している ICS の役割と課題〇夘津羅 速 1), 岡田 幸子 1), 金 英仙 1)
1) 医療法人竹村医学研究会（財団）小阪産病院
６．高等学校における性教育の実態に関する文献検討〇木下 茜 1), 玉上 麻美 2)
1) 大阪公立大学大学院看護学研究科先進ケア科学領域ウィメンズヘルスケア科学博士前期課程
2) 大阪公立大学大学院看護学研究科先進ケア科学領域ウィメンズヘルスケア科学

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第２群【６題】14：45 ～ 15：35
座長：西野 淳子 先生（地方独立行政法人大阪府立病院機構 大阪母子医療センター 看護師長）
７．助産師の胎児超音波のスキル・知識向上を目指した研修の効果〇金 英仙 1), 吉田 英美 1), 徳永 明美 1)
1) 医療法人竹村医学研究会（財団）小阪産病院
８．妊娠期の生活活動が分娩に与える影響〇直木 杏子 1), 春山 照子 1), 新濱 依舞紀 1), 永吉 瑠菜 1), 陽川 三貴 1), 椋木 久瑠実 1), 屋敷 久美 2)
1) 聖バルナバ助産師学院 104 回生
2) 聖バルナバ助産師学院教員
９．妊婦の産院選択段階におけるニーズに関する研究〇岡本 昌子 1), 後藤 さやか 1), 白井 里奈 1), 竹下 万梨乃 1), 丹野 愛月 1), 東一 真由 1), 屋敷 久美 2)
1) 聖バルナバ助産師学院 104 回生
2) 聖バルナバ助産師学院教員
10．A 病院における助産師外来を受診した妊婦の満足度調査 -アンケート結果を通じての考察〇寺田 宮野 1）, 熊澤 順子 2）, 岩下 久美子 2）, 高木 陽子 2）, 千葉 貴子 2）, 大坪 広美 1）1) 石井記念愛染園附属愛染橋病院 産婦人科病棟2) MFICU
11．第 1 子を迎える男性が父親意識を持つことに関連する要因の検討〇空元 媛怜璃 1), 井口 なみ 1), 磯日 菜多 1), 重水 彩音 1), 島尾 梨音 1), 関 暖菜 1), 堤田 瞳 1),
屋敷 久美 2)
1) 聖バルナバ助産師学院 104 回生
2) 聖バルナバ助産師学院教員
12．人工妊娠中絶における経口薬・手術法の選択と満足度について〇亘理 光子 1), 立石 麻耶 1), 高﨑 理奈 1), 谷口 武 1)
1) 医療法人定生会 谷口病院

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第３群【６題】15：45 ～ 16：35
座長：須藤 昌子 先生（大阪大学医学部附属病院 総合周産期母子医療センター 看護師長）
13．熟練スタッフによる若年褥婦への家族計画指導の実際〇土田 由依 1), 倉田 栞 1), 猿谷 幸南 1), 竹井 美佳 2), 宇田川 直子 1), 光田 信明 3)1) 地方独立行政法人 大阪府立病院機構 大阪母子医療センター 看護部 母性部門
2) 社会福祉法人 恩腸財団 済生会支部 山口県済生会下関総合病院 看護部
3) 独立行政法人 大阪府立病院機構 大阪母子医療センター 産科
14．当院における産後ケア利用者のニーズの特性 －対象別の比較検討－〇堀内 真弓 1), 倉島 梨花 1), 長本 摩耶 1),田中 愛子 1), 兵頭 麻利 1), 川端 慶子 1), 實村 誉子 1),
前川 麻記 2), 齋藤 祥乃 2)
1) 医療法人 徳洲会 吹田徳洲会病院
2) 藍野大学 医療保健学部 看護学科
15．当院における産後ケア利用前後の疲労感の変化に及ぼす要因の検討〇兵頭 麻利 1), 川端 慶子 1), 堀内 真弓 1), 倉島 梨花 1), 長本 摩耶 1), 田中 愛子 1), 實村 誉子 1),
前川 麻記２）, 齋藤 祥乃２）
1) 医療法人 徳洲会 吹田徳洲会病院
2) 藍野大学 医療保健学部 看護学科
16．高年初産婦の産後 4 ヶ月における育児サポート資源利用および夫の育児介入への満足度の実態〇木下 千紗都 1), 玉上 麻美 2)
1) 大阪公立大学大学院看護学研究科 先進ケア科学領域ウィメンズヘルスケア科学 博士後期課程
2) 大阪公立大学大学院看護学研究科 先進ケア科学領域ウィメンズヘルスケア科学
17．わが国における悪露に関連した衛生用品の課題についての文献研究〇間中 麻衣子 1), 笹野 奈菜 1), 近澤 幸 1), 佐々木 綾子 1)
1) 大阪医科薬科大学看護学部
18．新生児期のスキンケアについて〇大木 明日花 1), 清野 綾香 1), 黒須 英雄 2), 羽座 典子 1), 辻 友美 1)
1) 医療法人愛賛会 浜田病院 助産師
2) 医療法人愛賛会 浜田病院 小児科医師

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テーマ：「災害を自分ごと、わがごとにする」
座 長：冨松 拓治 先生（大手前大学大学院 国際看護学研究科 教授）

研修会 １「災害を自分ごと、わがごとにする」

9：35 ～ 11：05

宮川 祐三子 先生（地方独立行政法人大阪府立病院機構大阪母子医療センター 看護部長）

研修会 ２「守るべきいのちと取るべき対策 南海トラフ地震高知県当事者より～周産期に関わる私たちにできること～」
11：15 ～ 12：15
関 正節 先生（高知県・高知市病院企業団立高知医療センター 看護部長）

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ランチョンセミナー
座 長： 藤田 太輔 先生（大阪医科薬科大学 産婦人科学教室 産科・生殖医学科長）
後 援： 大塚製薬株式会社ニュートラシューティカルズ事業部

演 題「TORCH 症候群予防のための妊婦指導のポイント」

12：25 ～ 13：25

谷村 憲司 先生（神戸大学大学院医学研究科産科婦人科学分野産科生殖医学部門 特命教授）
抄録：
TORCH 症候群とは、Toxoplasma gondii（トキソプラズマ）、others (その他)、rubella virus（風疹ウイルス）、
cytomegalovirus (サイトメガロウイルス)、および herpes simplex virus（単純ヘルペスウイルス）の頭文字を取った略語で、母体の感染症が児に垂直感染して発生する母子感染症の総称である。TORCH 症候群のほとんどで児が感染症を発症してしまった場合には、有効な治療法がないのが現状であり、その発生を予防する
ことが非常に重要である。特に、妊娠中に初めて感染（初感染）することで母子感染症を引き起こす病原体（トキソプラズマ、風疹ウイルス、サイトメガロウイルスなど）については、産科医や助産師による妊婦指導が大切である。妊婦指導に際して、指導を行う医療従事者が各病原体の感染経路やそれらが引き起こす母子感染症の特徴などを正しく理解しておくことで指導を受ける妊婦やその家族の感染予防策を実践するモチベーションをより高めることができる。一方、2014 年頃から異性間性的接触による男女間の梅毒感染が急増し、先天梅毒の報告数も増加傾向にあり憂慮すべき事態となっている。梅毒による母子感染症は、妊娠中の早期発見と適切な抗菌薬治療によって防止可能であることから公衆衛生上重点的に対策すべき疾患として位置付けられている。さらに、日本の梅毒妊婦の特徴として、若い年齢層に多い、妊娠初期スクリーニング検
査で初めて診断された無症候例が多い、感染源の多くはパートナーであることなどが挙げられ、妊婦だけでなく、その配偶者への指導、さらには社会に向けた啓発活動も重要である。
本セミナーでは、日常の妊婦指導において大切な TORCH 症候群予防のための指導・教育等のポイントについて解説する。

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１群
１．高槻地区周産期地域連携の会における活動の成果と今後の課題
1)

2)

2)

〇近澤 幸(Sachi Chikazawa) , 西村 美津子(Mitsuko Nishimura) , 緒方 敏子(Toshiko Ogata) ,吉田 道子(Michiko Yoshida)2), 山下 典子(Noriko Yamashita)3), 英 都貴子(Tokiko Hanabusa)4),
西田 小百合(Sayuri Nishida)5), 佐々木 綾子(Ayako Sasaki)1)
1) 大阪医科薬科大学看護学部, 2) 大阪府助産師会高槻班,
3) 高槻市子ども未来部 子ども保健課, 4) 大阪医科薬科大学病院 看護部,
5) 愛仁会高槻病院 看護部【目的】高槻地区周産期地域連携の会における 8 年間の活動を報告する。
【方法】会の発足から 8 年間の活動内容・評価から、成果と今後の課題をまとめた。
【結果】2016 年の発足より、43 回の会議を開催した（2023 年 10 月時点）
。主な活動内容は、周産期に関連した研修会の開催、日本看護協会モデル事業の実施、地域と病院の母乳育児支援の連携、地域助産師の行う産後訪問への病院勤務助産師の同行などであった。
【考察】会での活動を通し、行政、地域、医療・教育施設など様々な場で活動する看護職の間で顔の見える関係が構築でき、妊娠期からの切れ目のない支援に寄与している。また、研修会や産後同行訪問は、個人の能力向上の機会となり、自己研鑽とともに職場の看護・助産業務改善にもつながっている。
今後の課題は、周産期関連の診療所との連携や、医師・栄養士・薬剤師など看護職以外の職種を含めたさらなる連携、母親の自助組織の活動支援などである。

２．地域子育て支援拠点の利用が母親に与える効果〇山田 ゆかり(Yamada Yukari)1)
1) 東京医療保健大学 和歌山看護学部【目的】地域子育て支援拠点の利用が母親に与える効果を明らかにする。
【方法】A 市の地域子育て支援拠点事業(以下、拠点事業)を利用している母親に無記名自記式質問紙調査（属性、拠点事業の利用動機と効果、育児自己効力感尺度(PSE 尺度)）を実施した。分析方法は、拠点事業利用
前後の PSE 尺度の比較を対応のある t 検定、拠点事業利用の効果は探索的因子分析を用いた。PSE 得点を高群-低群の 2 群に分け、拠点事業利用の効果を対応のない t 検定で比較した。
【結果】拠点事業利用前後で PSE 得点を比較した結果、利用後の方が有意な増加を認めた(p<.001)。拠点事
業利用の効果は『交流の広がり』『子育ての余裕』『前向きな気持ち』の 3 因子が抽出された。
【考察】A 市の拠点事業を利用する母親は、家族以外との交流や子育て情報を希望していることが考えられた。また、拠点事業を利用した母親は育児自己効力感が高まることが示唆された。

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３．養育が懸念される母親に対する助産師の母子関係形成にむけた支援－養育支援訪問事業に従事している助産師のフォーカス・グループインタビューから－
1)

2)〇小西 知子(Tomoko Konishi) , 浅見 恵梨子(Eriko Asami)
1) 地域医療機能推進機構大阪病院
2) 甲南女子大学看護リハビリテーション学部【目的】現在、養育が懸念される母親には養育支援訪問事業が行われている。訪問する助産師が母子関係の形成にむけて行っている支援の実際を明らかにする。
【方法】養育支援訪問に従事した経験のある助産師 4 名にフォーカス・グループインタビューを行い、インタビュー内容を質的記述的に分析した。
【結果】【子どもの泣きに囚われないように具体的なあやし方を教えていく】【子どもが順調に成長発達していることに母親が気づけるようにする】【できていることを伝え母親に自信を持たせる】【母親と一対一の関係性を築いて伴走する】のカテゴリが導き出された。
【考察】母親が子どもの泣きに対応するストレスは大きく、子どもに否定的な感情を抱きやすくなる。助産師は、母親の見方を変えて児に対応できるように重点的に関わっていた。ハイリスクの母親には一定期間、看護職が継続した関係性を取りながら支援していくことの必要性が明らかになった。

４．硬膜外麻酔分娩中の被災を想定した災害訓練の活動報告〇：仙石 海(Kai Sengoku)1), 今井 詩萌(Shiho Imai)1), 古田 香衣(Kae Furuta)1),
光田 信明(Nobuaki Mitsuda)2)
1) 地方独立行政法人大阪府立病院機構 大阪母子医療センター 看護部 母性部門
2) 地方独立行政法人大阪府立病院機構 大阪母子医療センター 産科【目的】硬膜外麻酔による無痛分娩は、全国的に増加している。要介助状態となる無痛分娩中の被災を想定した災害訓練について報告する。
【実践報告】A 病院は総合周産期母子医療センターで、特定診療災害医療センターに指定されている。これ
まで産科病棟では「防災ワーキング」「無痛分娩ワーキング」が、月に１度災害訓練を行ってきた。無痛分娩は経腟分娩の 40％を占め、今後も増加傾向にあることから、歩行不可能な妊婦を想定した避難の検討を麻酔科医と協働して行った。硬膜外チューブのロックなどの取り扱い手順をまとめ、机上でのシミュレーションを行った。
【結果】助産師が硬膜外チューブを取り扱うと共に歩行可能かどうかの判断を、机上から実践レベルで訓練する必要性が示唆された。
【考察】硬膜外麻酔分娩中の避難方法のマニュアル作成やアクションカードの見直し、産婦を安全に避難させることができるよう、災害訓練を継続していく。

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５．A 病院における看護部内 ICS、ICT と管理者が認識している ICS の役割と課題
1)

1)

1)

〇夘津羅 速(Hayami Uzura) , 岡田 幸子(Sachiko Okada) , 金 英仙(Kim Youngsun)
1) 医療法人竹村医学研究会（財団）小阪産病院【目的】A 病院における看護部内 ICS、ICT と管理者が認識している ICS の役割と課題について明らかにした。
【方法】A 病院における看護部内 ICS、ICT と管理者で１年以上当該業務に従事している者を対象とし、インタビューガイドを用いて半構成的面接を行い、ICS の役割と課題について質的に分析した。当院の研究倫理審査小委員会の承認を得て実施した。
【結果】ICS6 名、ICT2 名、管理者 10 名に面接を行い、ICS の役割として「ICS 同士の協働」などの 6 個のカ
テゴリー、15 個のサブカテゴリーが抽出された。ICT・管理者は「ICS 同士の協働」について認識していたが、ICS は認識していなかった。課題として「ICS の役割を伝える必要性」「ICS のサポートの必要性」などの 9 個のカテゴリー、16 個のサブカテゴリーが抽出された。
【考察】ICT・管理者から ICS に役割を明確に伝え、ICS の活動を推進できるようサポートすることで、ICS同士が協働し、より自発的な活動が促進されるのではないかと考えられた。

６．高等学校における性教育の実態に関する文献検討〇木下 茜(Akane Kinoshita)1), 玉上 麻美(Mami Tamaue)2)
1) 大阪公立大学大学院看護学研究科先進ケア科学領域ウィメンズヘルスケア科学博士前期課程
2) 大阪公立大学大学院看護学研究科先進ケア科学領域ウィメンズヘルスケア科学【目的】高等学校における性教育の実態を把握し、課題を明らかにすることである。
【方法】医学中央雑誌刊行会から、「高等学校」、「高校生」、「性教育」のキーワードで国内文献を検索し、高等学校における性教育の実態について記載のある 25 件の原著論文を分析した。
【結果】高等学校における性教育の実態として、月経教育や妊孕性教育、性感染症、性暴力などにおける『性教育内容の偏り』、『生徒のニーズに沿った性教育プログラムの実施』、『ピアエデュケーションの効果的な活用』、『教員が抱えている性教育への戸惑い感や限界感』、『性教育を実施するには不十分な学校体制』、『不十分な家庭との連携』の６つが明らかになった。
【考察】高等学校における性教育を充実させるためには、これらの実態を踏まえた実施が必要である。そして、性教育に対する生徒のニーズの把握、家庭との連携方法、効果的な学校体制についてはさらなる調査が必要である。

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２群
７．助産師の胎児超音波のスキル・知識向上を目指した研修の効果
1)

1)

1)

〇金 英仙(Youngsun Kim) , 吉田 英美(Emi Yoshida) , 徳永 明美(Akemi Tokunaga)
医療法人竹村医学研究会（財団）小阪産病院【目的】助産師を対象に胎児超音波のスキル・知識向上を目指し実施した研修の効果について報告する。
【方法】日常的に胎児超音波を実施している助産師 15 名を対象に講義及び実践研修を開催、研修前後で超音波スキルの観察評価（8 項目 5 段階で評価）と自己評価（19 項目 10 点満点）を行った。個人情報は暗号化し、発表者所属施設倫理委員会にて承認を得た。
【結果】研修前に得点が低かった「超音波の基本操作」、「描出したい画像が描出できているか」を含む全ての項目で得点が上昇した。自己評価では、「超音波の基本操作」「心臓四腔断面の描出」、「胎児の左右」で特に得点が上昇した。また、参加者から「こんな研修が受けたかった」という意見がでた。
【考察】研修前後で得点が上昇しており、本研修は助産師の胎児超音波スキル・知識を向上する効果があったと考える。本研究は、公益信託中西睦子看護学先端的研究基金の助成を得ている（芝 158-No.15）。

８．妊娠期の生活活動が分娩に与える影響〇直木 杏子(Kyoko Naoki)1), 春山 照子(Teruko Haruyama)1), 新濱 依舞紀(Ibuki Shinhama)1),
永吉 瑠菜(Runa Nagayoshi)1), 陽川 三貴(Mitsuki Higawa)1), 椋木 久瑠実(Kurumi Mukunoki)1),
屋敷 久美(Hisami Yashiki)2)
1) 聖バルナバ助産師学院 104 回生
2) 聖バルナバ助産師学院教員【目的】生活活動が分娩に与える影響を知ることで、安心安全な分娩に向けた効果的な保健指導の一環として、妊婦の身体活動量の増加へのアプローチに活かす。
【方法】生活活動の項目別に実施時間・頻度を点数化し、合計得点を算出した上で、生活活動合計得点と分
娩所要時間、及び生活活動の各項目と分娩所要時間について Pearson のχ²検定にて解析した。
【結果】生活活動の各項目と分娩所要時間を比較し、洗濯とトイレ掃除の１日平均時間と分娩所要時間に有意差がみられた。その他の活動項目では有意差はみられなかった。
【考察】有意差がみられた洗濯とトイレ掃除に共通する“かがむ姿勢”は、分娩に良い影響を与えていたと考える。他の活動項目で有意差がみられなかった理由として、生活活動以外の因子の影響が大きいこと、及び標本数が少なかったことが影響していると考える。
【key words】生活活動、分娩所要時間、意図的運動、運動への認識、保健指導

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９. 妊婦の産院選択段階におけるニーズに関する研究
1)

1)

1)

〇岡本 昌子(Shoko Okaoto) , 後藤 さやか(Goto Sayaka) , 白井 里奈(Rina Shirai) ,1)
1)
1)
竹下 万梨乃(Marino Takeshita) , 丹野 愛月(Azuki Tanno) , 東一 真由(Mayu Toichi) ,屋敷 久美(Hisami Yashiki)2)
1) 聖バルナバ助産師学院 104 回生
2) 聖バルナバ助産師学院教員【目的】安全な医療とともに様々なエクストラサービスを付加した産院が増加する中で、妊婦が出産場所を選ぶ際のニーズを明らかにし、より満足のいく出産に向け、助産師の効果的な関わりやサービスについて検討する。
【方法】A 病院で健診に訪れた妊婦を対象としアンケートによりデータ収集し、単純集計と KJ 法による分析を行った。
【結果】アンケートより、産院選択要因は「安全」を前提とし、「家からの距離」「周囲の評判・口コミ」を重視する傾向にあることがわかった。
【考察】妊婦のニーズは利便性、安心に加え、社会背景に伴う多様なニーズがあると考える。助産師の効果的な関わりやサービスについては、妊婦がセルフケアできるように、家族も含めた丁寧な関わりとニーズに応じた情報提供が必要である。妊婦の産院選択要因は安心・安全・快適にあり、ニーズに合わせたケアを試
行錯誤し続ける必要があると結論を得た。
【key words】妊婦、産院選択、ニーズ

10．A 病院における助産師外来を受診した妊婦の満足度調査 -アンケート結果を通じての考察〇寺田 宮野(Miyano Terada)1), 熊澤 順子 (Junko Kumazawa)2), 岩下 久美子 (Kumiko Iwashita)2),2)
2)
1)
高木 陽子 (Youko Takagi) , 千葉 貴子 (Takako Chiba) , 大坪 広美 (Hiromi Otsubo)1) 石井記念愛染園附属愛染橋病院 産婦人科病棟2) MFICU【目的】A 病院における助産師外来の満足度調査し、今後の課題を見出す。
【方法】研究者が作成した独自のアンケート用紙を用いたアンケート調査。
【結果】アンケートを 32 名に配布し 25 名から回収できた。助産師外来を選択した理由は「助産師にゆっくり話を聞ける」が最も多く、1 名を除きほぼ全員が助産師外来を選択して「とてもよかった」「よかった」と回答していた。
【考察】A 病院の助産師外来は満足度が高いことがわかった。エコーをゆっくり見られること、助産師にゆっくり話を聞けることに満足していた。胎児の健康状態と成長を感じられるような取り組み、妊婦の潜在的な不安や疑問を引き出す関わりと具体的な情報提供を行うことが課題である。少人数のチームによる妊娠期からの継続的な関わりや、助産師外来で助産師にゆっくり話を聞けることが助産師との信頼関係の構築になり、助産師外来の満足に繋がっていた。

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11．第 1 子を迎える男性が父親意識を持つことに関連する要因の検討
1)

1)

1)

〇空元 媛怜璃(Hirari Soramoto) , 井口 なみ(Nami Iguchi) , 磯日 菜多(Hinata Iso) ,1)
1)
1)
重水 彩音(Ayane Shigemizu) , 島尾 梨音(Rion Shimao) , 関 暖菜(Haruna Seki) ,堤田 瞳(Hitomi Tsutsumida)1), 屋敷 久美(Hisami Yashiki)2)
1) 聖バルナバ助産師学院 104 回生
2) 聖バルナバ助産師学院教員【目的】第 1 子妊娠中のパートナーを持つ男性が父親意識を持つことに関連する要因を明らかにする。
【方法】調査協力が得られた A 病院で『親になる移行期の父親らしさ』尺度と父親意識に関連する因子について web アンケートを実施した。
【結果】探索的因子分析の結果、父親意識に関連する因子は 3 因子に分類され、「胎児因子」「母子責任因子」「知覚環境因子」と命名した。これら 3 因子と「父親らしさ尺度」得点について、Spearman の順位相関係数を算出した結果、年齢によって相関を認める項目が異なり、20 代は「知覚環境因子」、30 代は「胎児因子」「母子責任因子」「知覚環境因子」、40 代は「母子責任因子」との強い正の相関が認められた。
【考察】父親としての意識を促すためのアプローチとして、20 代では、父子手帳の配付や父親間交流の機会の提供、40 代では、妊娠や分娩、育児等についての情報提供が有効であると考えた。
【key words】父性、妊娠期、育児

12．人工妊娠中絶における経口薬・手術法の選択と満足度について〇亘理 光子(Mitsuko Watari)1), 立石 麻耶(Maya Tateishi)1), 高﨑 理奈(Rina Takasaki)1),
谷口 武(Takeshi Taniguchi)1)
1) 医療法人定生会 谷口病院
【目的】経口人工妊娠中絶薬の使用が始まった。SRHR(Sexual and Reproductive Health and Rights)の観点から選択肢が広がった。今回、情報の入手先・選択の理由・満足度などについて調査を行ったので報告する。
【方法】令和５年７月より９月末日までに人工妊娠中絶目的で当院を受診した 24 名を対象とし、経口法・手術法を同時に説明。選択後各処置を実施し、自記式アンケート調査を行った。
【結果】来院時の経口法の認知度は 50％、施行率は経口法 75％・手術法 25％で認知度による差はなかった。
情報入手先はインターネットと病院受診時。経口法選択理由は「子宮に対する障害性が少ない」ことが、手術法では「時間が読める」「病院での拘束がない」ことがあげられた。満足度はそれぞれの方法で差はなかった。
【考察】手術法と経口法が選択出来、そのことを通じて女性が自身の性に関する健康について考える事が出来るようになったことは重要だと考える。

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３群
13．熟練スタッフによる若年褥婦への家族計画指導の実際
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1)

1)

〇土田 由依(Yui Tsuchida) , 倉田 栞(Shiori Kurata) , 猿谷 幸南(Yukina Saruya) ,竹井 美佳(Mika Takei)2), 宇田川 直子(Naoko Utagawa)1), 光田 信明(Nobuaki Mitsuda)3)
1) 地方独立行政法人 大阪府立病院機構 大阪母子医療センター 看護部 母性部門
2) 社会福祉法人 恩腸財団 済生会支部 山口県済生会下関総合病院 看護部
3) 独立行政法人 大阪府立病院機構 大阪母子医療センター 産科【目的】若年褥婦に家族計画指導を行う際、熟練スタッフはどのようなことを意識して行っているのかを明らかにし、今後の指導に活かすことを目的とした。
【方法】看護職者７名に半構成的面接を行い、質的記述的に分析した。
【結果】熟練スタッフが若年褥婦への家族計画指導で意識している内容について、59 コードを抽出した。これらより 18 サブカテゴリ―に分類・集約し、さらに【対象に合わせる】【活かせるように具体的に伝える】【味方の存在をわかってもらう】【自己を肯定的に捉えられるよう関わる】【臆せずに伝える】【関心を持ってもらう】【まずは受け入れてもらう】の７カテゴリーが導き出された。
【考察】若年褥婦の家族計画指導を行う際に重要なこととして、具体的に行動できるように支援する、相談
しやすいように環境を整える、自己の経験を前向きに捉えられるよう支援することが示唆された。

14．当院における産後ケア利用者のニーズの特性－対象別の比較検討－〇堀内 真弓(Mayumi Horiuchi)1), 倉島 梨花(Rika Kurashima)1), 長本 摩耶(Maya Nagamoto)1),
田中 愛子(Aiko Tanaka)1), 兵頭 麻利(Mari Hyodo)1), 川端 慶子(Keiko Kawabata)1),
1)
2)
2)
實村 誉子(Yasuko Mimura) , 前川 麻記(Maki Maekawa) , 齋藤 祥乃(Satino Saito)
1) 医療法人 徳洲会 吹田徳洲会病院
2) 藍野大学 医療保健学部 看護学科
【目的】本研究は、当院における産後ケアを利用する対象者を初経産別、利用日数別、利用時期別に利用したいニーズの違いを調査し、今後のケアの課題を明らかにした。
【方法】2023 年 1 月～8 月の産後ケア利用者に自記式調査票をもとに対象別に比較検討、分析した。
【結果】利用者 224 名に調査票を配布。回収 220 名（98％）
、有効回答 192 名であった。初経産別では、ニーズに差はなかった。利用日数別では、宿泊型利用者は、休息、授乳手技、沐浴手技、スキンケア、発育についてのニーズが有意に多かった。利用時期別では、産後 1 ヶ月未満の利用者は、授乳手技、沐浴手技、スキンケアについてのニーズが有意に多かった。
【考察】初産・経産婦に関わらず、個別のニーズや不安に対する効果的なケアが必要である。宿泊及び、産後 1 カ月未満の利用者は、授乳・沐浴手技の基本的な育児技術に不安を抱えながら退院していることから、入院期間中のケアを見直す必要性がある。

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15．当院における産後ケア利用前後の疲労感の変化に及ぼす要因の検討
1)

1)

1)

〇兵頭 麻利(Mari Hyodo) , 川端 慶子(Keiko Kawabata) , 堀内 真弓(Mayumi Horiuchi) ,1)
1)
1)
倉島 梨花(Rika Kurashima) , 長本 摩耶(Maya Nagamoto) , 田中 愛子(Aiko Tanaka) ,實村 誉子(Yasuko Mimura)1), 前川 麻記(Maki Maekawa)２), 齋藤 祥乃(Yoshino Saito)２)
1) 医療法人 徳洲会 吹田徳洲会病院
2) 藍野大学 医療保健学部 看護学科
【目的】産後ケアを利用する母親の主観的疲労感(以下、疲労感)を利用前後で調査し、疲労感の変化に及ぼす要因を検討することで今後の産後ケアの質の向上をめざすことを目的とした。
【方法】2023 年 1 月～8 か月間に産後ケア利用者(デイ・宿泊を含む)を対象に、自記式質問紙法により行い、191 名(有効回答率 85.3％)を対象とした。疲労感は、1 から 5 段階で表記し、利用前から利用後を引いた値で算出した。1 点でも減少した場合は疲労感が軽減したとした。
【結果】疲労の軽減は、経産婦、宿泊の利用、授乳方法はミルク、30 代以上、利用時の子どもの月齢は 60～
89 日以内が多かった。疲労感を軽減あり、軽減なし群で比較した結果、軽減あり群は、母親の心身の休養に対する利用前のニーズが多かった。
【考察】8 割の者は疲労が軽減したと感じており、産後ケアの利用により疲労感が軽減していた。今後は、症例数を重ね詳細に検討していきたい。

16．高年初産婦の産後 4 ヶ月における育児サポート資源利用および夫の育児介入への満足度の実態〇木下 千紗都(Chisato Kinoshita)1), 玉上 麻美(Mami Tamaue)2)
1) 大阪公立大学大学院看護学研究科 先進ケア科学領域ウィメンズヘルスケア科学 博士後期課程
2) 大阪公立大学大学院看護学研究科 先進ケア科学領域ウィメンズヘルスケア科学【目的】高年初産婦の産後 4 か月における育児サポート資源の利用および夫の育児介入への満足度の実態を明らかにすること【方法】無記名アンケート調査を実施した。対象は、A 市内 5 区の保健福祉センターで 3 か月児健診に来所した高年初産婦 46 名とした。
【結果】産後 4 か月までの育児サポート資源の利用実態では 28 名（68.3％）が利用していないと答えた。夫の育児介入について平日および休日どちらも満足している者の夫の平均育児時間は 1.29 時間、どちらも満足していない者は 8.19 時間であった（p<0.05）。
【考察】
高年初産婦は産後 4 か月までに育児サポート資源の利用率が低く夫と二人での育児を行っているが、平日および休日の夫の平均育児時間は長いにもかかわらず満足していなかった。高年初産婦の夫婦が互いに納得し、満足した育児ができるように、夫婦で長期的に助産師の指導が受けられる育児サポート資源の整備が求められる。

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17．わが国における悪露に関連した衛生用品の課題についての文献研究
1)

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〇間中 麻衣子(Maiko Manaka) , 笹野 奈菜(Nana Sasano) , 近澤 幸(Sachi Chikazawa) ,1)
佐々木 綾子(Ayako Sasaki)
1) 大阪医科薬科大学看護学部【目的】わが国の悪露に関連した衛生用品の課題を検討する。
【方法】第一段階では、医学中央雑誌 web 版を用い「産褥/TH or 産後/AL」「女性用衛生用品/TH」「生理用品/TH or ナプキン/AL」「失禁用パッド/TH or パット/AL」をキーワードに、論文の種類は限定せず検索した。第二段階では、インターネット情報より、悪露用ナプキンの課題を記載している情報サイトを検索した(検索日 2023 年 10 月 1 日)。
【結果】第一段階では、本研究目的に合致する文献は会議録 5 件であった。第二段階では 6 件があり、課題
として悪露の漏れやずれ、通気性、肌荒れ、清潔、におい、サイズが変わるなどが示され、これらに留意した衛生用品の改良が試みられていた。
産後の母親を対象とした皮膚トラブルの実態やニーズ調査はなかった。
【考察】産後の母親の心身のストレスにつながりやすい悪露に関連した衛生用品の報告は少なく、研究の蓄積が望まれる。

18．新生児期のスキンケアについて〇大木 明日花 1), 清野 綾香 1), 黒須 英雄 2), 羽座 典子 1), 辻 友美 1)
1) 医療法人愛賛会 浜田病院 助産師
2) 医療法人愛賛会 浜田病院 小児科医師【目的】新生児の沐浴・スキンケアとして、従来通りのガーゼを使用し、お湯につけて洗う沐浴、そして皮膚トラブルを引き起こしてから薬剤を塗布していた。しかし 2 週間健診で母親の育児不安の要因に新生児の皮膚トラブルが挙げられた。この事から、新生児の沐浴・スキンケアについて見直しを行った。
【方法】沐浴は従来通りのお湯につけガーゼを使用した沐浴からシャワーヘッドを使用しガーゼを使用しない泡沐浴へと変更した。また、出産後の全新生児にプロペトの処方を行い、毎日全身プロペトの塗布、乾燥がひどい部位には適宜塗布を指導した。
【結果】入院中から 2 週間健診までのスキントラブルは軽減した。しかし 1 ヶ月健診ではスキントラブルは増加した。
【考察】沐浴時に泡や汚れをしっかり洗い流す必要がある。また、生後 2 週間前後のベビーの皮脂分泌量の変化に応じてスキンケア方法を指導・変更していく必要がある。

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