先輩の卒業論文構想をのぞいてみよう
中京大学

現代社会学部社会福祉学専攻
私の研究紹介

4 年生「映画のヒロイン像の変化と、社会の変化の関係性」「銭湯利用がもたらす効果と可能性について」「不妊治療の現状とソーシャルワーク」「大学生のボランティア不参加要因の考察～ボランティアの未来を考える～」「介護保険サービスの利用状況における不満足度に関する考察」「MSW（医療ソーシャルワーカー）の国家資格化について－国会会議録の内容から考える－」「定住外国人の安定した地域生活」「母子家庭の現状や支援と対策－母子家庭で育った当事者の視点から－」「コロナ禍における同調圧力による行動変容」

C418036 道中優依

ゼミの研究紹介
私は、「映画のヒロイン像の変化と、社会の変化の関係性」
について調べています。
あまり福祉専攻らしい課題ではなく、趣味の色が濃いものになっています。好きなものだからこそ、進んで知べることが出来ます。

やったこと映画スパイダーマンシリーズ（サムライミ版・アメイジング・MCU）を比較しました。
1． 映画（７作品）を観る
その中で、ヒロインのセリフをすべて書き出す
物理攻撃をした回数・攻撃方法を書き出す
主人公との関係性のチェック
2． 書き出したセリフを点数化
専攻研究で使用された語尾形式を参考に、男性的・中世的・女性的に当てはめていく
3． 撮影時・公開時の出来事を調べる
その年の流行語を調べる
書籍『ポケット六法 令和 3 年版』の中から、女性に関連しそうなものを探す
4． ３から映画に影響を与えたものがあるのか
それはいいことなのか、悪いことなのか
私が調べているものは、情報量が多く、調べるのも根気が必要でした。しかし、興味のあることを題材にしているので、楽しく調べることが出来ました。好きなものを、勉強の一環として深く学べることは、大学生の魅力だと思います。ぜひ、楽しみにしておいてください😊😊

～私の研究紹介～

銭湯利用がもたらす効果と可能性について
C418003 井口晃輔
皆さんは、「銭湯」と聞いて何を思い浮かべるでしょうか。最近では、サウナやエステ、岩盤浴やフードコートなどが併設された大型のレジャー施設「スーパー銭湯」と呼ばれる場所も身近な存在となり、人々に多様な癒しを提供する場としても名高いと思います。しかしながら、「一般公衆浴場」と呼ばれる一定の地域に散在するコンパクトな銭湯に目を向けると、決して明るい方向とはいえない現実があるのです。
平成 26 年

平成 27 年

平成 28 年

平成 29 年

平成 30 年

対前年度

度

度

度

度

度

増減

増減

(2014)(2015)(2016)(2017)(2018)

数率％

公衆浴場

26,22125,70325,331

25,121

24,785

336

1.3

一般公衆

4,293

4,078

3,900

3,729

3,535

194

5.2

21,92821,62521,431

21,392

21,250

142

0.7

浴場
その他

出典：厚生労働省(2019)「衛生行政報告例」より作成
厚生労働省(2019)「衛生行政報告例」によると全国で展開されている一般公衆浴場は3,535 施設となり、昭和 45 年当時に浴場業の大部分を占めていた一般公衆浴場の割合は、平成 30 年度末には約 14.4％にまで落ち込んでいます。この背景には、先述した大型のレジャー浴場の誕生と需要の増加などに加え、自家風呂の普及に伴う減少等、経営に関する要因が考えられています。
こうした背景は一概に悪いこととはいえません。人々のニーズに応え、時代に沿った形で変化する「銭湯」の姿そのものだとも感じます。それでも、今なお存続する一般公衆浴場という場所が、いかに地域のコミュニティとしての役割を担うか、憩いの場となるか、調査することでその可能性と実態をつかめると思い、研究を進めています。
＜引用・参考文献＞
厚生労働省(2019)「衛生行政報告例」

https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/eisei_houkoku/18/ (2021 年 6 月 30 日確認)

私の研究紹介：不妊治療の現状とソーシャルワーク
現代社会学部 社会福祉学専攻 C418016 榊原 加也
１．研究目的菅内閣における目玉政策の一つとして不妊治療の保険適用拡大も掲げられ、厚生労働省は検討を本格化させている。体外受精の治療件数は 326,426 件（2012 年）にのぼり、10 年前の 85,664 件（2002 年）から大きく増加している。アメリカの体外受精は16 万件程度といわれており、同国の総人口が 1.3 億人弱であることをふまえると、日本の不妊治療件数は相当に多いといえる。また下記の表からもわかるように体外受精と顕微授精による出生児数の推移は、平成 18 年の約２万人から平成 26 年には 4.7 万人へと増加し、総出生児数に占める割合も平成 18 年の 1.79％から平成 26 年には4.71％へと増加している。
少子化が問題視される日本において子どもを望んでいても授かることができない夫婦がこんなにも多いことが見て取れる。原因不明の不妊も存在し、一概に原因は突き止められない。しかし女性のダイエット行動が不妊に繋がってしまっている事実も存在する。女性の場合、妊娠のためのエネルギー源として特に 15～20 歳ぐらいの女性は脂肪組織が豊富だ。今ではこの年齢で妊娠する人が減り、これを肥満と捉えて脂肪を減らそうとしているのが現状である。ホルモンバランスの異常による月経異常・無排卵といった「不妊原因」を作り出すことになるのである。
このような現状を踏まえ、不妊治療について深く知り、社会福祉士という立場からはどのようなアプローチできるのか研究することとした。本研究では、実際に治療にあたる医師や、患者の心理的葛藤をサポートするカウンセラーからみた不妊治療について調査し、不妊治療の現状とソーシャルワークとの関わりに加え、ダイエット行動と不妊の関係について考察を述べる。
２．研究概要・第一章「不妊治療とは」
不妊とは何か、不妊治療の種類等の不妊・不妊治療についての概要
・第二章「不妊治療の今日的課題」
心理的葛藤、夫婦の抱える課題（身体的、精神的、社会的、経済的側面から）について先行研究の分析
・第三章「不妊治療への支援」
助成金制度、不妊専門相談センター等の支援制度についての概要
・第四章「インタビュー調査」
愛知県不妊・不育専門相談センターの医師、カウンセラーへのインタビュー調査・第五章「まとめと考察」
調査結果のまとめ、今後の不妊治療における課題解決に向けた支援についての筆者の見解

Ｃ418017

三馬圭一朗

私の研究紹介：大学生のボランティア不参加要因の考察～ボランティアの未来を考える～【背景】
貧困・教育格差など現代の日本において様々な問題が多くなっていく中で、行政だけでは対応できない範囲を補える重要な存在こそ民間組織であり、ボランティア活動は益々重要視される役割になりつつある。またボランティア活動の重要性は教育現場においても注目され教育にボランティアを取り入れる活動等も近年目立ってきている。大学側が学生に対しい講義などを通しボランティア活動を斡旋している動きもその活動の一例と言える。
しかしその背景にある中、総務省が行った「平成 28 年社会生活基本調査」の結果では若者の参加率は他の年代に比べ低く、特に 20 代の若者（20―24 歳）のボランティアの参加率は全体の 2 割にも満たない結果が現実としてある。つまり現代においてボランティアの重要性が社会的に広まっているにも関わらず、その活動の担い手となる「若者の参加者が他の年代に比べ絶対的に少ない」という大きな課題に直面している。
【問題意識】
この起こりうる問題は単なる人材不足問題に留まらず、別の問題も関与してくる。まずボランティア活動を担う年齢層の割合として総務省の他、全国社会福祉協議会が平成 21 年に行った「全国ボランティア活動実態報告書」のデータでは、50 代が 17.7％、60 代が 40.9％、70 代が 22.5％と 50 代～70 代の参加者という結果が出ている。つまり参加人口の 8 割は 50歳以上の年齢層が占めており活動の担い手が比較的高齢層である。ここから分かるように若者の人材不足の他、参加者の高齢化も関係してくることでボランティア団体内における世代交代が非常に難しくなってくることが考察できる。団体内での世代交代ができなくなれば団体の存続そのものが危ぶまれることになる。また新しい人材獲得の機会がなくなれば、人数も減りボランティア活動範囲を広く展開することができないなど多くの問題が考えられる。
【研究目的】
ボランティアに参加しない学生は大きく 2 パターンに考えられる。①参加意思がないた
め、ボランティアに参加しない学生②参加意思があるにも関わらず、ボランティアに参加しない学生である。参加意思がないならば不参加要因も明らかであるが、参加意思があるにも関わらず、参加しない学生は不参加の要因が多様にあると考えられる。ボランティア人材不足問題に対し楔を打ち込むのはこの②の学生である。本研究では②の学生に対しファーカスして、不参加要因を考察していく。個人的要因だけでなく環境的な要因に対しても視点をおき、どのようなアプローチを行えばボランティア参加につなげていけるかを結論つけたい。

C418027 萩原一矢
卒業論文のテーマは、学部や専攻に関連するものであれば、学生がある程度自由に決めることができます。ここでは、私の卒業論文を簡略して紹介させていただきます。入学してから、卒業する際の卒業論文のイメージが少しでも膨らめば幸いです。

介護保険サービスの利用状況における不満足度に関する考察
私は卒業論文で「介護保険サービスの利用状況における不満足度に関する考察（仮）」について研究しています。
団塊の世代が、75 歳である後期高齢者にあたる年齢に到達することで、医療や介護などの社会保障費が増大する 2025 年問題などの問題をうけて、今後の介護保険サービスの在り方が問われる状況です。
地域で暮らす介護保険制度の被保険者とその家族が、現在どのような介護保険サービスを利用し、どのような不満を抱え、そのサービスを受けているのかについて研究を進めています。
入学する前から、卒業論文について話をされてもイメージが湧かないかもしれません。しかし、それぞれの学部や専攻ごとに、必ず興味がもてる分野がきっとあると思います。大学に入学された際には、興味や関心を持って授業などに参加されてはいかがでしょうか。

◇卒業論文のテーマを探すには◇・あなたが希望する学部や専攻で関心があることはなんですか？
・学生生活のなかでそのヒントがあるかも。
・ボランティアやイベントなどに参加することでみつかるかも。

私の研究紹介
C418008 大内香凜
現在研究しているテーマ→MSW の国家資格化についてー国会会議録の内容から考えるー
MSW(医療ソーシャルワーカー)とは？
…医療機関に入院または通院している患者、家族、さらには今後受診する方々が安心して療養に専念できるよう、その妨げとなる生活上の不安、心配などの問題をともに考え、解決への援助を行うとともに、入院治療計画および退院計画の支援や、地域連携の促進などを社会福祉の立場から担当し、患者・家族の療養生活の安定を図る専門職。
「仕事はどうしよう…」「急な入院でお金が払えないかも…」「後遺症が残って、これからの生活を送るのが不安」

これらの問題や不安を、一緒に考えて、解決までの手助けを行うのが MSWMSW の国家資格化について
Q：そもそもどうやって国家資格化するの？
↓A：国の法律によって国家資格化する！
…国家資格化するには、国家資格化するための法律を定める必要がある。法律を定めるために、国会議員や内閣が法律案を提出し、国会で会議を行う。そこで国家資格化する必要があると国が認めた場合、法律化されて、国家資格化する。
・国会会議録について…国会での会議の内容を文書化したもの。

インターネットから検索し、見ることが可能。

「国会会議録検索システム」 ＜http://kokkai.ndl.go.jp/＞
研究している内容…MSW は、現在国家資格ではないが、一度は「医療福祉士」という名称で国家資格化するために国会で話し合われていたことが分かっている。そのため、国会会議録の内容を分析して、国家資格化することを決める国の考えを知ることで、MSW がなぜ国家資格化しないのかを知ることができると考えている。

私の研究紹介
C418035 水島椎那
私の卒業論文のテーマは、「定住外国人の安定した地域生活」です。近年、日本は多様化が進み、高度経済成長期の終わりを迎えた 1970 年代以降、在留外国人の数は増加し続けています。そうした中で、日本は在留外国人を迎え入れる体制が整っているのかが疑問視されています。本研究は、「多文化共生」をキーワードとして、在留外国人が増加した背景や特徴を踏まえながら、政策や制度の現状、今後の在り方について考察していくことを目的としています。
在留外国人とは、一時滞在の訪日外国人を除く、何らかの在留資格を得て中長期に渡って日本に滞在している外国人及び特別永住者を指します。この在留外国人の数は年々増加しており、最新の令和元年の統計では最多の約 290 万人に上っています。また、この半数近くは中国や韓国・朝鮮などの東アジア出身者で、さらにその半数以上は、「特別永住者」「日本人の配偶者等」「定住者」などの比較的安定した在留資格を持っているため、自分の出身国に帰国する可能性は低く、今後も日本に定住する可能性の高いという特徴があります。他にも、既に日本に数世代に渡って暮らし、ルーツの国を単純に出身国と捉えるのが難しい世代や労働を担う外国人、帰化した元外国人なども増加しています。このことから、日本社会では今や多様な国籍、言語、文化を持った「外国人」「外国に繋がる人々」も大きな構成員となっていると言えます。
社会というものは、当然、構成員なしには成り立ちえません。よって、外国人も社会の一構成員として、当たり前に権利が保障されるべきです。そして、その権利を保障していくためには、日本の外国人に対する社会政策や制度の充実、社会を構成する市民一人ひとりの権利や人権に対する正しい視点が必要となります。
外国人の権利保障を論じていく上で、多文化共生は避けて通れません。多文化共生とは、国籍や民族などが異なる人々が、お互いの文化的な違いを認め合って、対等な関係を築いていこうとしながら共に生きていくことを指します。残念なことに、日本の外国人の権利保障や社会参加に関する政策は、他国と比べてかなり遅れています。
外国人も日本人と同様に権利が保障される社会こそが多文化共生社会であり、それを目指していかなければなりません。しかし、日本では外国人をよそ者扱いしている局面も多いのが現状です。日本での多文化共生社会を構成していくためにも、先述した通り、個々人の権利や人権の視点での見直しが重要になります。すなわち、外国人や外国に繋がる人々を、様々な境遇におかれた日本人と同じ権利を持つ対等な構成員とみなすことこそ、多文化共生社会実現への大きな一歩となるに違いありません。

私の研究紹介
現代社会学部 社会福祉学専攻 4 年
C418001 青木志織
私は、「母子家庭の現状や支援と対策―母子家庭で育った当事者の視点からー」というテーマで研究をしています。私がこのテーマで研究をしようと思ったきっかけは、中学時代私の周りの友人に母子家庭の人が多く、さらに私自身も母子家庭であるため他の母子家庭の人たちがどのような生活を送っていて、どのような支援を必要としているのかということについて気になったからです。そして、近年において母子家庭や父子家庭の世帯が増えてきているという点に関しても気になったため、このテーマに着目しました。昔は母子家庭や父子家庭は珍しかったかもしれないが、今では全く珍しいことではなくなってきています。この研究を通して母子家庭の人たちが抱えている問題を知り、母子家庭の人たちの暮らしが少しでも良くなるための対策について考えていきたいと思っています。

母子世帯・父子世帯の数(推計値)
200

万150
100500

15.7

16.3

79.9

95.5

平成5年

平成10年
母子世帯数

17.4

24.1

22.3

122.5

115.1

123.8

平成15年

平成18年

平成23年

父子世帯数

上のグラフを見ると、母子世帯は年々増えてきていることが分かります。平成 23 年の母子世帯は約 124 万世帯、父子世帯は約 22 万世帯となっており、大きく差がでていることが分かります。どの年代のグラフを見ても、父子世帯より母子世帯の方が圧倒的に多くなっています。母子世帯の増加により、母子世帯の貧困率が高くなってきていると考えられます。
母子世帯の貧困率が高くなってきている理由として、子育てと仕事の両立が難しく収入が少ないということが想定されます。そして、母親が子どもを一人で育てている場合、子どもが熱を出したときなど、身内が周りにいれば良いが、いない場合近隣とのコミュニティが成り立っていなければ、その問題に対応することが困難であると考えられます。
そのため、母子世帯が気軽に利用することのできる支援があれば、何か問題が起こったときにもしっかり対応していけるようになるだろうと考えました。アンケート調査を通して母子家庭がより過ごしやすい生活を送るためには、どのような支援や対策が必要であるか考えていきます。

私の研究紹介
C418026 野原啓暉

1. 研究テーマ「コロナ禍における同調圧力による行動変容」

2. 研究目的
新型コロナウイルスが世界中で蔓延してから、様々な行動の変化が見られるようになりました。例えば、「外に出る時はマスクをする」「店に入るときは消毒をする」「不要不急の外出は控えましょう」などが挙げられます。これらの行動変化はもちろん自分自身を守るために行なっていると思いますが、誰もいない道を歩くときや 5 分前にも消毒した手をまた消毒するときに、『ここまでする必要は果たしてあるのかな？』と思っていました。
しかし、マスクはきちんとするし、手も消毒するのは果たしてなぜなのだろうかと考えた
ときに、他人の目を気にしているのではないかと考え、その謎を明らかにしたいと思い研究しています。

3. 同調圧力ってなに
そもそも同調圧力とは、「集団において、少数派の意見を有する人が多数派の意見に同調するように暗黙のうちに働きかけられる圧力」のことです。もっと簡単に言うと「空気を読め」です。
コロナ禍だと、「マスクをしないと外に出にくい」「自粛警察の誕生」などが、同調圧力の関係しているものだと思われます。

4. 同調圧力の有名な実験
心理学者の Solomon E. Asch によって 1951 年に行わました。実験内容は、8 人の男子学生を集め、そのうち 1 人だけが被験者で残りは 7 人はサクラとなり、線が描かれたカードを２枚見せ、カード１には基準となる線が１本、カード２には長さが違う 3 本の線が描いており、カード１に描かれている線と同じ長さの線は３本のうちどれかを 18 回答えてもらうという実験です。
結果は、サクラが正しくない線を選んだ場合、36.8%が同調して誤った線を選び、およそ75%が一度はサクラに同調しました。

5. 今後の研究予定
今後は、アンケート調査を実施し、コロナ禍での同調圧力が人の行動をどのように変化させたのか、心理的変化はどうだったのかについて調査していき、結果を精査していきたいと思います。