NEWS LETTER
No.42

Dec.
2004

Japanese Society For Cancer Prevention
日本がん予防研究会
第63回日本癌学会学術総会（主題：がん征圧への新しい幕開け）を終えて

桑野信彦（久留米大学教授・九州大学名誉教授）

第 63 回日本癌学会学術総会は、2004
年9月29日〜10月1日の3日間、福岡市で開催された。
「がん征圧への新しい幕開け」がメインテーマであった。さらに目

10 月 2 日の第 4 回日本癌学会市民公開講
座は「肝がんの征圧とがん患者の心のケア」がテーマであった。学会初日は台風であったが皆様の熱意で無事終了できたことに先ず感謝申し上げたい。
日本癌学会は今、新しい変革と躍進の時を迎えつつある。活力あふれる我国のがん研究を、さらに躍進させるためにそのあるべき姿を追求し、如何にそれを実践していくかという目標に向かって、理事長制度の導入を図り、弾力的な取組み
がはじめられた。特に、がん関連学会の中で日本癌学会から独自性の高いインパクトを発信することが要求される。
九州での本学会は、がんの予防・診断と治療に関する我国のがん研究の基礎
基盤を確実なものとして固めつつ、国民が期待している がん征圧 に力強く前進する研究成果の発表の場となることを目標に企画された。本学会の九州での開催は 20 年ぶりで、九州でがん研究に従事する多くの皆様からの多大のご支援を受けることができた。5,000 人近い
参加者による各会場やポスター会場での熱心で活発な発表と討論は大変素晴

次第 63 回日本癌学会学術総会（主題：がん征圧への新しい幕開け）を終えて（桑野前立腺癌と腸内細菌叢（赤座信彦） ……………………1

英之） ………………………………………………2

これから始める大腸癌研究について（森正樹） ………………………………3細胞周期チェックポイント異常による発ガン（中西真） ……………………4

高自然放射線地域における疫学研究について（秋葉澄伯） ……………………5

ジョグジャカルタのヘリコバクター・ピロリ感染と胃がん（徳留信寛） ……7

がん予防 12 カ条と貝原益軒『養生訓』との相関（Ⅰ）（牛尾 恭輔／大隅めぐみ） ………8
疫学研究と予防研究−私見−（津金昌一郎） ……………………………………9富山方式の健康づくり・がん予防 5 つの目標（富永祐民） …………………10

1

らしかったと思った。
今回の学術総会において多くの一般
演題の応募があり、ワークショップとポスター討論が行われた。さらに特別企
画、特別講演、シンポジウム、教育講演（モーニングセミナー）等が行われた。
シンポジウムについては基礎研究を中心とした重点課題に加え、がん征圧へ直接関わっている臨床現場の研究者による現状・展望を意識した臓器別課題で構成された。基礎と臨床の枠を超えた発表と討論は大きな収穫であった。
特別企画では、 生物学を臨床に翻訳する トランスレーショナルリサーチに関しての我国における実践に向けての取組みとして、「がんのトランスレーショナルリサーチの実践と展望」と「Scientific seedsからベッドサイドへのロード
マップ」、さらに我国のがん生物学に関する独創的な取組みとして、「生物多様性とがん研究への期待―進化とゲノム―」が発表された。3 日間とも大盛況で大きなインパクトを学会の皆様へ与えたと確信している。

NEWS LETTER
I. PastanとG. Sato両博士による特別講
演はがん研究や生命科学の卓越した業
績の素晴らしさだけでなく、研究の歩みや人生観にも大きな感銘をうけた。Pastan 博士は、多剤耐性を担う P −糖蛋白質の研究をはじめとして立派な基礎研
究の後、がん患者の役に立つ仕事ということで キメラトキシン癌治療 の実践的研究を発展させている。一方、Sato博士は、内分泌器官由来のがんの培養系の樹立や EGF レセプターを標的とする分子標的薬剤開発の基盤を作られた。その後取組まれた マンザナール研究プロジ
ェクト は、地球における極めて重要な
ヒューマンバイオロジー研究といえる。
一方、1650題近いポスター発表については、座長のもとでのポスター討論の時
間帯には他の学会発表は行わないようにした。溢れんばかりのがん研究者が参加され、熱心な討論が夕方遅く迄3日間続けられた。若い世代の諸兄が我国のこれからのがん研究を発展させて下さると、ポスター会場で確信した。特別展示「がんに関する画像―腫瘍学の温故知新―」はがん診断学の進歩と九州で育った医学を目で見ることができた。
本学術総会を開催するに当り、多くの方々より多大なるご支援を賜りました
ことに対し厚く御礼申し上げますとともに、こらからの日本癌学会と日本のがん研究の発展を切に祈念いたしております。

前立腺癌と腸内細菌叢

赤座英之（筑波大学大学院腎泌尿器科学／
男性機能科学）

例えば、米国に在住する Asian/ Pacificislanders の罹患率を 100 とした場合、black 272、white 164、Hispanic 137、American Indian/ Alaska native 54である（JNCI
2003; 95: 1276）。これは、一見人種差を示すデータとして理解される。しかし、現在まで、少なくともこれだけの差を裏付けるような前立腺癌に特有の癌関連遺伝子は同定されていない。一方、日本人のハワイ移民第一世代の前立腺癌罹患率は、日本在住の日本人の 10 倍以上になる（Nature Reviews/ Cancer July
2004）
。しかし、この値は、ハワイ在住の Caucasian の半分強である。これらの事実から何が推察されるだろうか？
近年、癌と食餌の関係を謳った研究報告が多い。前立腺癌の分野でも同様である。特に、大豆食品の摂取量が、日本と欧米では大きく異なることが知られている。さらに、大豆イソフラボン
が、植物エストロゲン（Phyto-estrogen）の作用を有し、in vitroやin vivoの実験でも前立腺癌細胞に抑制的に働くという多くの実験結果から、大豆の摂取量と前立腺癌罹患率は、負の関係にあるとの指摘が少なくない。
本当だろうか？
これを言うためには、少なくとも症例・対照試験が必要である。しかしながら、大豆食品の摂取量、ましては、イソフラボンの血中濃度を指標とした症例・対照試験は皆無であった。
そこで、我々は、文部科学省科学研究費特定領域研究、がんの疫学研究領域
研究の一環として、 前立腺がんの環境・宿主要因に関する疫学的研究（班長；赤座） を行ってきた。現在までに判明したことは、血中大豆イソフラボ

ン濃度の測定では、症例・対照間に有意な差は認められなかったが、ダイゼインからエコールに代謝できるもの（エコール産生者）とできないもの（エコール非産生者）が、日本人 60 歳台以降では、約半々であること、そして、前立腺癌患者群では、エコール産生者が有意に少ないことが判明した（JJCO 2002; 32:296）。韓国では、日本と同様にエコール産生者が、症例群で有意に低かった。しかし、罹患率の高い米国では症例および対照の両群ともに、著明に低いイソ
フラボン濃度と低いエコール産生者の比率が観測された（JJCO 2004; 36: 86）（図1）。
最近の研究では、エコールが直接血中の DHT と結合し、DHT の前立腺細胞のアンドロゲン受容体との結合を阻止するとされる。
また、症例群における 70 歳以上と未満のゲニスタインとダイゼインの血中濃度の比較では、70 歳未満の被検者が低い値を示した。このことは、年代による食事嗜好の変化を示唆するものなのか、あるいは、時代の変化により一般の
食事内容の変化を示唆するものなのか
興味深い検討項目である。そして、驚くべきことに、日本の 10 歳代からの若年層では、エコール産生者の割合が、20％前後と非常に低いことが観察された。このことは、今後、この年代層の人のエコール産生能が、加齢とともに変化するのかの検証が必要ではあるが、もし、この傾向が持続するとすれば、今後、日本の前立腺がんの罹患率はさらに増加することを示唆しているのかもしれない。
エコールの産生機構については、不明な点が多いが、現時点では、腸内細菌叢% Equol producers
%
60
50
40
30
20

Case
Cotrol10

P＜0.05

0

Japan

Korea

U.S.A.

Case

29

30

17

Cotrol46

59

14

前立腺癌ほど、地域や人種で罹患率や死亡率の差が大きな悪性腫瘍はない。

chemoprevention of prostate cancer

2NEWS LETTERの関与が報告されている。今後は、その細菌叢の同定を行うことにより前立腺
がん危険群に対する介入試験の可能性
をさぐることも重要である。考えれば、人類（もちろん人類に限ったことではないが）が誕生して以来、善しも悪しくも細菌との共生関係が綿々と保たれてきたわけである。特に、腸内細菌叢は、おそらく出産前後に決定され、その個人にとっては、一生大きな変化がないと考えられる。腸内細菌叢の働きは、遺伝子で規定される生体反応に勝るとも劣らないものかも知れない、といった
ら言い過ぎであろうか。

これから始める
大腸癌研究について
森正樹（九州大学生体防御医学研究所
分子腫瘍学分野・外科）

文部科学省の公募研究費（競争的研究資金）の中に戦略的創造研究推進事業（CREST）と呼ばれる大型研究費がある。
この度私どもは「テーラーメイド医療を目指したゲノム情報活用基盤技術」という平成16年度応募研究領域に、「大腸癌の発生、進展および治療感受性に関わる因子の解析」というテーマで申請し、採択されたのでその概要を記載する。
日本人の消化器癌では大腸癌が増えている。日本全国では毎年の大腸癌罹患者は約 6 万人、死亡者は約 2 万 5 千人である。大腸癌の5年生存率はおしなべて60 〜 70 ％程度であり、おおいなる改善の余地が残されている。このため以前より大腸癌の特性を明らかにし、臨床への還元を目指した研究が行われてきた。発癌の背景や分子遺伝学的基盤の研究も多くの癌の中でもっとも進んでいるほうである。しかし今後の飛躍的発展のためには大腸癌の発生、進展および治療感
受性に関わる多面的因子の解析を多数
例で総合的に一度に行う必要がある。このために本研究では大腸癌の発生、進展、治療感受性の三つのテーマを、遺伝
子多型解析、遺伝子発現解析、疫学的解
析という三つの解析方法で行うこととし、この三つの解析法を三位一体の解析法と名付けた。
◆
研究の構成メンバーを図に示す。日本有数の大腸癌診療経験を有する施設に参加いただき、質の良いサンプルの収集ができることは、本研究の重要な点である。一方、大腸癌の病態解明についての分子生物学的解析、cDNAマイクロアレ
イ解析、SNPs 解析では研究代表者のグループで研究を遂行中である。さらに名古屋市立大学の徳留先生らの参加により、統計解析、疫学研究の基盤も磐石である。
◆
本研究の特徴を挙げると以下のようになる。
1．大腸癌の発生、進展、治療感受性のそれぞれを、腫瘍の性質、対象患者の遺伝子多型から少数例を用いて別々に調べた報告は散見されるが、同じ対象を同時に調べたものは、調べる限りでは見当たらない。本研究は腫瘍の性質、対象患者の遺伝子多型に加え、対象者の生活習慣も同時に疫学的に調べ、異なる3方面から多数の対象を同時に検索する点が、独創的である。
2．過去の研究に比べ対象症例数が圧倒的に多い。疫学分野と遺伝子多型分野の解析は 2000 例を予定している（コントロール 3000 例とあわせて 5000 例を予定）。腫瘍側因子を正確に調べる

東京医科歯科大学

疫学的評価機関（名古屋市立大学）

防衛医科大学3

ために、300 例について癌細胞のみを
laser microdissection の手法で抽出し、DNAマイクロアレイ解析を行う。
◆
本研究で得られる成果は以下のように期待できる。
1）大腸発癌に関与する遺伝子多型を同定する。
2）日本人の大腸発癌に強く関与する喫煙・食生活などの生活習慣を明らかにする。これにより国民に対して啓蒙ができる。
3）大腸癌の肝転移とリンパ節転移に直結する発現遺伝子を包括的に明らかにする。また、これらに直結する患者の遺伝子多型と生活習慣を明らかにする。
4）根治手術症例については抗癌剤の予防的投与、再発症例に対しては治療効
果が期待できる患者を、遺伝子多型、遺伝子発現、関連する生活習慣で効率良く選択できるようにする。
◆
本研究の重要な点は大腸癌の発生か
ら進展、抗癌剤感受性に至るまでの病態を俯瞰的、網羅的に明らかにできることであり、もって個人レベルでのいわゆるテーラーメイド治療への実現の基礎を築けることである。平成 16 年度から 20
年度まで 5 年間かけて行う本研究により、大腸癌の診療が今より少しでも良い
方向に向かえるようにがんばりたいと考えている。最後に本研究の立案からご指導いただいている徳留信寛教授、日頃から多くのご助言、ご指導をいただいている富永祐民先生、CREST 研究領域長の笹月健彦先生に心からお礼申し上げ
る。

昭和大学

国立がんセンター

九州大学
（事務局）
1. 分子腫瘍学分野（外科）・遺伝子発現解析
2. ゲノム集団遺伝学分野
・多型解析
・遺伝子変異解析

三重大学

北里大学

NEWS LETTER
細胞周期チェックポイント
異常による発ガン中西真（名古屋市立大学大学院
医学研究科代謝細胞生化学）

はじめに
哺乳動物細胞にとり細胞増殖は必須の属性で、細胞周期と呼ばれる一連のプ
ロセスにより制御されている。細胞は自己に存在する染色体 DNA を正確に複製し、安定に分配するためにさまざまな監
視機構を持っている。例えば、電離放射線あるいは紫外線により染色体 DNA に障害が起こると直ちに細胞周期を停止
して損傷 DNA を修復する。一方、DNA
複製が完了するまで細胞分裂を起こさないよう監視する機構も存在する。これ
らの分子機構をチェックポイントと呼び、異常を生じると癌あるいは老化の原因となると考えられている。細胞周期チェックポイントは様々なプロテインキ
ナーゼのカスケード反応により制御されているが、とりわけChk1とChk2と呼ばれるチェックポイントキナーゼが発ガンとの関連から注目を集めている。こ
こではこれらのキナーゼの生理機能についてノックアウトマウスの表現型をもとに解説したい。

完全に損なわれていることが明らかとなった（図2）。以上の結果から、細胞内においてChk1はDNA損傷あるいはDNA
複製阻害に反応した細胞周期 G2/M 期停止に重要な役割を果たしていると考えられた。さらに Chk1+/−マウスはそれ自体では癌の発症率は野生型と同程度であったが、他の癌発症マウスと掛け合わせると、癌発症率を有意に上昇させた。
このことから、Chk1はhaploinsufficient型の癌抑制遺伝子であると考えられた。

DNA損傷に反応したG1期停止が部分的に損なわれていたが、S 期および G2/M期停止に関しては全く正常であった。さらに Chk2 −/−欠損線維芽細胞を用いた解析から、Chk2 非存在下においては電離
放射線刺激による DNA 損傷に反応した
p53 タンパク質の安定化が著しく損なわれていることが分かった。一方、Chk2 −/−マウスは野生型と比較して高率に癌を発症することが示されたため、Chk2 が癌抑制遺伝子産物であると示唆された。

Chk2の機能
Chk2 −/−マウスはChk1と異なり、見かけ上正常に発育し、また妊娠可能であった。しかしながら、Chk2 −/−マウスは野生型マウスに比較して電離放射線による DNA 損傷に対して抵抗性であった。
組織学的解析から、この抵抗性は脾臓、胸腺、脳におけるアポトーシス陽性細胞の減少によるものと考えられた。一方、細胞周期チェックポイントにおいては、

おわりに
ノックアウトマウスの表現型から、チェックポイントキナーゼが癌発症に大きな役割を果たしていることが明らかとなった。今後これらのキナーゼの変異あるいは遺伝子多型を解析し、実際のヒト癌発症との関連を明らかにすること
により、癌の診断あるいは個別治療への新たな道が開かれると期待される。

図1 Chk1 −/−桑実胚の形態学的解析

Chk1 ＋/−および Chk1 −/−桑実
胚を受精後 2.5 − 4 日で採取し、固定した後に DAPI で核を染色して顕微鏡下で観察した。FおよびHに断片化した異常核を多数認める。

図2 Chk1 −/−桑実胚におけるDNA損傷チェックポイント異常

Chk1の機能
Chk1 −/−マウスは胎生初期に致死であった。胎生 3.5 日の桑実胚を解析したところ、胚形態は正常であったが DAPI による核染色から Chk1 −/−胚では中心部の増殖が盛んな部位に、異常凝集した小さい核を多数認めた（図 1）。この結果は、
Chk1 の欠質により細胞分裂期の異常が引き起こされることを示唆している。さらに、Chk1 −/−胚では電離放射線あるいは紫外線によるDNA損傷やDNA複製阻害に反応した細胞周期の G2/M 期停止が受精後 3.5 日胚をそれぞれ
UV あるいは MMS で処理した後に、DAPI あるいはリン酸化ヒストン H3 抗体で染色した。リン酸化ヒストン H3陽性細胞は細胞分裂期に特異的に出現する。細胞分裂期からの逸脱はノコダゾー
ル処理することで抑制した。

4

NEWS LETTER
高自然放射線地域における疫学研究について秋葉

澄伯（鹿児島大学大学院医歯学総合研究科
健康科学専攻人間環境学講座疫学・
予防医学）

1．序
去る 9 月 5 − 10 日の 5 日間、東大阪市の近畿大学で第6回国際自然放射線学会（組織委員長：森嶋彌重近畿大学原子力研究所所長）が開かれた。
この学会で取り上げられた主な話題は以下に示すワークショップ、パネル討論のタイトルに凝縮されていると思われる。
ワークショップ（以下、WSと略）
WS1. Radon exposure and its potential risk
WS2. Can we estimate individual radiation
doses of HBRA residents?
WS3. What did we learn from radiobiologicaland genetical studies in HBRAs?
WS4. What did we learn from epidemiologicalstudies in HBRAs?
パネル討論（以下、PDと略）
PD1. Significance of radon and thoron measurements on dose estimation
PD2. Factors for the induction of DNA
rearrangements
2．主な話題低レベル放射線（概ね 200mSv 未満）の健康影響に関しては不明な点が多い
が、これを解明する上で自然放射線の健康影響を調査することは重要な意義を持っている。原爆被ばくなどの一回だけの放射線被ばくに比べ、慢性的な放射線被ばくでは生涯被ばく線量の推定が困難である。慢性的な放射線被ばくを受ける可能性がある原子力発電所などの放射線作業者の調査は世界各国で行われているが、この場合、作業中の放射線被
ばく線量は正確に測定されており、生涯
被ばく線量は比較的容易に計算できる。
一方、自然放射線の健康影響には関心が持たれているものの、放射線被ばく線量の推定が困難であることなどから、最近まで本格的な疫学研究は殆ど行われてこなかった。比較的自然放射線レベルが高く、人口も多くて疫学調査が可能と考えられているのは、中国広東省陽江、インド南部ケララ州カルナガパリ、イラン
北部カスピ海沿岸のラムサール、ブラジ
ルの東海岸にあるガラパリなどの地域、
内陸部のポソス・デ・カルダスやアラシャなどである。
2．1 中国、インド、イラン、ブラジル
等での研究
中国広東省陽江の高自然放射線地域の自然放射線レベルは通常の3倍以上のレベル（2−5mSv/yr）であり、この地域には約7万人が住んでいるが、その半数が10世代以上に渡って住み続けている。
中国衛生部工業衛生実験所（現 National Institute for Radiological Protection）のWei
Luxin 博士を中心とした中国の研究グル
ープは 1972 年以降、放射線レベルの測定のみならず、住民への健康影響も調査し、その結果をまとめ 1980 年にサイエンス誌に報告した。彼等の調査によると、がん死亡は増加しておらず、むしろ対照地域に比べ少し低かった。遺伝病の増加は見られなかったが、ダウン症は例外で、高自然放射線地域に高かった。しかし、高自然放射線地域と対照地域で母親の出産時年齢に違いがあるなどの方
法論的な問題点が指摘され、その後の調査ではこれらの問題点を考慮した検討が行われたが、ダウン症の増加は確認されなかった。1980年代には米国がん研究所との中・米共同研究が行われ、女性の甲状腺結節の有病率などが検討されたが、増加は認められなかった（Wang ら
JNCI 1990 年）。1990 年代からは Wei
Luxin 博士と菅原努京大名誉教授の指導の下で日中共同研究が行われてきた。なお、6HLNRRAのサテライト会議として
9 月 6 日にワークショップ（以下、サテ
ライト WS）が開かれ、これまで中国、
インド、イランなどで行われたきた日本との共同研究の発表と討論が行われた。
6HLNRRAでは、がん死亡と非がん死亡のデータ解析結果を Tao ZF（National
Institute for Radiological Protection, China）とZou JM（Guangdong Institute of Prevention
and Treatment of Occupational Diseases,
China）が発表した（WS4、サテライト

5

WS）。彼等の調査結果によると、がん死亡は増加していないが結核等の感染症が減少している可能性がある。Wang CY（National Institute for Radiological Protection,
China）は放医研との共同研究として行われてきた染色体異常の調査結果をまとめ、不安定型染色体異常である環状染
色体と二動原体では放射線の影響が見られるが、安定型染色体異常である転座
では放射線の影響が検出できないこと、
中国の高自然放射線地域の過剰放射線レベルでは喫煙の方が放射線より染色体異常を多く誘発することを発表し、注目された。早田勇（放医研）は、放射線の照射実験結果をもとに、放射線では転座が2動原体とほぼ同じ割合で生成されること、放射線以外の環境変異原による染色体異常（2 動原体と転座）の量は高
自然放射線の影響が隠されてしまう程の量になると計算されることを発表し、そのため65歳までに20cSvの過剰放射線
被ばくを受けた程度では DNA の変化に起因する悪性疾患の増加は検出できな
くなると指摘した（PD2）。渡辺正己（長崎大学）は2動原体が放射線被ばくによる遺伝子不安定性で増えることを発表
し、中国の高自然放射線地域で2動原体が多いのは放射線の二次的影響によるものではないかと述べた（PD2）。
インド南西端、ケララ州のアラビア海に面した海岸地帯に放射線レベルと人口密度から見て世界的にも有数の高自然放射線地帯が存在している。この地域にはモナザイトを含む黒い砂が堆積しており、これに含まれるトリウム、ウラニウムが高自然放射線の原因となっている。なお、モナザイトにはチタニウムなどの希元素も含まれ、この地方の貴重な鉱物資源となっている。主な高自然放
射線地域はケララ州カルナガパリ（Karunagappally）とタミル州マナワラク
リチ（Manavalakurichi）にあるが、後者に関する調査は殆ど行われていない。カ
ルナガパリの高自然放射線地域が注目されだしたのは WHO の専門家委員会が1959年に、チャバラ・ニーンダカラ地域の放射線レベルが高い可能性を指摘してからのことである。この地域の人口は1991 年の調査によると 385,103 人、世帯数約7万を数える。1990年代に入ってから、トリバンドラムにある地域がんセンター（ケララ大学の付属施設でもある）がカルナガパリ住民全員の生活習慣調査を行うとともに、がん登録を設立して、当地方のがん罹患率などを調査している。がん登録のデータは世界がん研究機関から出版されている「5 大陸のがNEWS LETTERん」にも掲載されており、比較的信頼に足るものと考えられる。地域がんセンタ
ーのB Rajan やJayalekshmiの発表（WS4、サテライト WS）によると自然放射線が通常の 5 倍以上の地域（2 − 3 万人が居住）ではがん罹患の増加は認められないようである。また、Thampi, MV（Bhabha
Atomic Research Centre, India）は 1994 −2004 年にケララ州の高自然放射線地帯などで生まれた 10 万人の新生児の調査結果を報告した（WS3）。
イラン北部カスピ海沿岸のラムサー
ル市周辺の高自然放射線地域には数千人が居住している。Mosavi-Jarrahi, A（Shahid Beheshti Univ, Iran）はがん死亡統計、がん登録データなどを用いて、ラムサール地域のがんリスクに関する予備的解析結果を報告した。Zakeri, F（Iranian
Nuclear Regulatory Authority）はラムサール市の高自然放射線地域で甲状腺機能低下症の増加、免疫機能の変化等を示唆する結果を得たと報告した。このイラン研究者による調査は比較的小規模で予備的な性格を持ったものであるが、興味深い結果で注目を集めた。
ブラジルの高自然放射線地域におけるがん死亡率に関しては、これまで報告がなかったが、Veiga, LHS（Inst. Radioprotecao e Dosimetria, Brazil）は 1991 −
2000年の死亡率を検討し、ポソス・デ・
カルダスではブラジル全土よりがん死亡率が高いこと、ガラパリ、アラシャでは明確ながん死亡増加は認められないことを報告した。
2．2 ラドン研究
ラドンに関しては、ばく露の現状と健康影響の可能性に関して議論が行われた。WHO は屋内ラドン被ばくが喫煙に次ぐ重要な肺がんリスク要因であると指摘しているが、不明な点も少なくない。Z Carr は WHO の放射線関連プログ
ラムを紹介し、その中で現在、GBD（Global Burden of Disease）の考えの下にWHO が企画している新たな屋内ラドンに関する国際プロジェクトを取り上げて紹介した（WS4）。なお、平成 16 年 1
月に第一回の会議が開かれ、日本からは放医研の山田裕司（放医研）らが参加の予定である。近年、欧州を中心にラドン低減のための規制が始まっており、欧米
では屋内ラドン濃度が 200Bq/m3 を超える場合に対策を講ずる国が少なくない。
わが国では屋内ラドン濃度が5-15 Bq/m3の家屋が大半であるが、200Bq/m3 をを超える家屋が約4万軒、100Bq/m3を超える家屋が 20 万軒以上有ると推定されて結果でも 100Bq/m3 程度のラドン被ばく
おり、屋内ラドン被ばくはわが国でも無で肺がんが増加する可能性が示された
視できない問題である。ラドン測定にお（Boysson ら、Epidemiology 2004 年）。
ける最近の話題の一つは CR39 素子を用
Stephan, G （Federal Office for Radiation Proいたレトロスペクティブ測定法で、tection, Germany）の特別講演では、比較
100Bq/m3 を超える比較的高いラドンレ的高いラドン濃度（80 - 13,000 Bq/m3)をベルであれば、10 年以上家庭で使われ示す家屋住民の染色体異常の調査結果てきたガラスを利用して過去のラドンが報告された。屋内累積ラドン濃度がばく露線量推定が可能となりつつある。
10,000 Bq/m3/y までは不安定型の染色体
Samuelsson, C（Lund Univ., Sweden）はレトロスペクティブ測定法に関する研究
異常はラドン濃度に依存して増加したの現状を紹介した（WS1）。これまでのが、それ以上ではプラトーに達してい疫学研究の問題点の一つは、ラドン測定
た。転座型の染色体異常でもラドン濃度において、混入（コンタミ）したトロンの高い（5,000 Bq/m3）家屋に住む者に増を合わせて測定していた可能性が高い
加が見られた。
ことである。過去の疫学研究で最も重要なものの一つに中国衛生部工業衛生実
2．3 線量測定・推定
験所と米国がん研究所が甘粛省で実施
Simon, S（NCI、US）は特別講演で①した中・米共同研究（Wang ら、Amer J
Naturally Occurring Radioactive Materials
Epidemiol. 2002 年）がある。この研究（NORM）由来の放射線の線量推定に関
では屋内ラドンばく露による肺がん増する物理的側面は、他の放射線の場合と加が観察され、屋内ラドン平均濃度は肺違わないが、放射線防護の観点からの環がん症例で 230Bq/m3、対照例で境線量推定（測定）と疫学研究における222Bq/m3 であった。しかし、山田裕司
リスク推定のための個人線量推定（測（放医研）の発表（PD1）によると、放医定）は異なる側面を持つことに注意する
研の研究グループが同じ地域で屋内ラ必要があること、②自然放射線測定では
ドン・トロンの弁別測定を実施したと他の線源を対象とする場合と異なり広ころ（Tokonamiら、Radiation Res. 2004
い地域を測定対象とせざるを得ないこ
年）、屋内ラドン濃度はそれほど高くはと、③個人の生活習慣の違い、家屋構造
なく、むしろ高い濃度のトロンが検出さの違いなどにも注意する必要があるこれた（ラドン平均濃度＝57Bq/m3、トロと などを指摘した。WS2では、中国広ン平均濃度＝ 153Bq/m3）。この結果は
東省陽江地域、インドケララ州カルナガ
中・米共同研究のラドン測定でも混入
パリ地域などトリウム系列の核種によしたトロンを合わせて測定した可能性
る被ばくが問題となっている高自然放を示唆している。ただし、トロン濃度は射線地域における線量測定・個人線量高かったものの肺組織の放射線被ばく
推定、イラン北部ラムサール地域での高に寄与するトロン壊変生成物濃度は低自然放射線地域における線量分布とタかったので、肺がんリスク評価
ではラドンとして間違って測定されたトロンの寄与を測定・評
価されたラドン濃度から差し引く必要がある。
仮に中・米共同研究で得られたデータにそのよ
うな補正を行えば、100Bq/m3程度のラドン濃度でも肺がんの過右の男性は、イラン・ラムサール市の高自然放射線地域のなか剰リスクが観察でも特に放射線が高い家屋に住んでいる。寝室の放射線レベルがされる可能性が 特に高いため、これまで約70年の人生の間に少なくとも5Sv以上ある。なお、最 の放射線に被ばくしていると推測される。この線量は一度に浴び近公表されたフ ると大きな傷害を惹き起こし生命にもかかわる量である。なお、
ランスでの調査 左側が筆者。

6

NEWS LETTER
レシュ・マハレー地区など特に高い放射線レベルの原因となっている放射線源、韓国、スペインなどにおけるラドンを中心とした自然放射線の問題などが議論された。なお、日本と中国の共同研
究では居住係数と家屋ごとの屋外線量と屋内線量（実測値）から、個人線量を推定している。TLDを用いて直接測定することも考えられるが、がんなどを対象にするコホート研究では集団の規模が大きいため、コホート全員に TLD を装着させて直接線量を測定することは困難である。また、仮に実施したとしても、生涯にわたって装着することは不可能であるから、屋内線量や屋外線量が時代で変化しなかったと仮定して短期間の測定結果を基に生涯線量を推定せざるを得ない。しかし、比較的規模が小さく短期間の放射線被ばくの影響を調べる場合には有用な方法であり、中国の高自然放射線地域における日中共同研究
でも染色体異常などの調査では、TLDによる線量測定が実施されている。自然放
射線による個人被ばく線量の推定には、
方法論上の問題点が多く、これを解決することは今後の自然放射線の健康影響研究にとって重要な課題である。幸い、IARC で放射線プログラムを担当しているE Cardisもこの問題に興味を示しており、英国放射線防護庁の G Kendall が総合討論で指摘したとおり、今後、IARCを中心とした国際的な取り組みが望まれるところである。
謝辞
本稿をまとめるに当たって、森嶋彌重
先生（近大原研）、早田勇先生（放医研）、
中村清一先生（体質研究会）、山田裕司
先生（放医研）、米原英典先生（放医研）、
藤波直人先生（京都府保健環境研究所）からコメントをいただいた事を記し、感謝いたします。

賛助会員継続の御礼
平成 16 年度は下記 10 社から賛助会員に継続加入申し込みいただきました（平成16 年 12 月 1 日現在）。誠に有り難うございました。来年度も引き続きよろしくお願い申し上げます。
（株）アミノアップ化学・エーザイ（株）・江崎グリコ（株）・呉羽化学工業（株）・（株）玄米酵素・三共（株）・大鵬薬品工業（株）・堀井薬品工業（株）・（株）ヤクルト
本社中央研究所・湧永製薬（株）（50 音順）

ジョグジャカルタのヘリコバ
クター・ピロリ感染と胃がん
徳留

信寛（名古屋市立大学・大学院医学研究科・
健康増進予防医学分野）あり、日本の罹患率は男 67、女 27 である。すなわち、当該市の胃がん罹患率は日本の約1/50である。この理由を探索するために、以下のような研究を実施した。
2003 年 10 月ジョグジャカルタにおいて、一般住民など 91 名（男 52 名、女 39名）を無作為抽出して研究対象とした。
年齢は男 49 歳、女 48 歳であった。
UBT および血液中 IgG 抗体による H.
pylori 感染率はそれぞれ男 4 ％、女 0 ％、男 5 ％、女 4 ％であった。これは日本の値よりはるかに低い。ペプシノゲンテス
ト陽性率は男 0 ％、女 2 ％だった。これも日本の値より低い。NaCl1 日排泄量
（推定）（g/day）は男11.0、女9.4であり、カリウム1日排泄量（g/day）は男2.1、女
2.2 であった。これらは日本の値よりやや少ない。

胃がんの発生には、ヘリコバクター・ピロリ（H. pylori）の感染、H. pyloriの多様性（ゲノム構造（CagAなど）、慢性炎症・粘膜障害作用など）が関連している。環境要因（生活習慣要因）には、塩
分摂取、野菜・果物摂取などがある。H.
pylori 感染に対する宿主免疫応答、それを規定する遺伝子多型も重要である。

以上のことから、ジョグジャカルタで胃がん罹患率が低いのは、H. pylori感染率がきわめて低いことが大きな原因であることが示唆された。なお、ジョグジ
ャカルタでは、今日でも多くの対象者が井戸水を使っており、糞口感染する H.
pylori 感染率がなぜ低いのかを明らかにする必要がある。

私どもは科研費特定領域研究費の補助を受け、東南アジア 3 国（ベトナム、
タイ、インドネシア）における胃がん・大腸がんの疫学および予防に資するた
め、国際エコロジカル研究および症例対照研究を実施している。

本研究の問題点は、まず、証拠のレベルとしては低いとされるエコロジカル研究であり、対象例数が少ないことが挙げられる。今後、インドネシアの他地区で同様の調査を企画して、類似の結果が得られるかどうかを検討する。

そのうち国際エコロジカル研究としては、一般住民などを対象にして生活習慣調査票調査および半定量食物摂取頻度調査票調査を行い、血液、尿、便および呼気を採集した。血液は H. pylori IgG
抗体、ペプシノゲンⅠ（pgI）、ペプシノ
ゲンⅡ（pgII）とその比、脂質関連マー
カー、脂肪酸濃度・組成分析、抗酸化物
質などを分析する。尿は尿中 NaCl およびカリウム1日排泄量を推定し、便は突然変異原性分析、腸内菌叢の PCR 分析、
呼気は尿素呼気試験（UBT: urea breathtest）を行っている。なお、以下に報告
する数値は相互比較のため世界人口で調整した。

なお、本研究は鈴木貞夫、栗木清典、赤阪進、小坂博、石川秀樹、吉村健清、
Soeripto、Fx. Ediati Triningish、M.A. Moore
らとの共同研究である。

本稿ではインドネシア、ジョグジャカ
ルタでの胃がんに関する研究について紹介する。ジョグジャカルタの胃がん罹患率（人口10万対）は、男1.3、女0.7で7

会員名簿編集ご協力のお願い
次号 NEWS LETTER No.43（平成 17
年 3 月 1 日発行予定）の別冊として「日本がん予防研究会会員名簿」を発刊すべく準備作業を進めています。現在事務局のほうに登録されていますデータを印字したものを同封致しましたので、お名前・ご住所・ご所属等の確認をお願い致します。なお、誤記、訂正、追加などありましたら平成 17 年 1 月 15 日（土）までに事務局（FAX ： 011-222-1526）までご連絡をお願い致します。なお、期日までにご連絡のない場合は現在の登録内
容で掲載させていただきます。予めご了承下さい。

NEWS LETTER
がん予防12カ条と貝原益軒『養生訓』との相関（Ⅰ）
牛尾 恭輔
大隅めぐみ
（九州がんセンター）

第 63 回日本癌学会（平成 16 年 9 月 29
日〜10月1日）が、福岡市で開催されました。福岡市は江戸時代、『養生訓』で有名な黒田藩の貝原益軒が生まれ、多くの著書を残した土地です（写真①）。今
回改めて『養生訓』の内容が「がん予防12カ条」とどのように相関するか、調べてみました。以下にその一端を述べてみます。
貝原益軒 〜その人となり〜
貝原益軒は寛永7年（1630年）11月14日、福岡城内で生まれました。本名は篤信、字は子誠。号は、はじめは損軒、80
歳を過ぎてから、益軒と号しています。
19歳で、黒田藩主、黒田忠之の御納戸御召料方（近侍）として任官しますが、その後、忠之の怒りにふれ、7 年間の浪人生活を送ります。26 歳の時に髪を剃り、名を柔斎と改めて医者になります。また、儒学にも力を入れ、幕府の儒官である林鵞峰（林羅山の子）をしばしば訪れるようになります。7 年間の浪人生活を経て、27歳の時、黒田光之に再出任します。そして 39 歳の時には、初（後に東軒と称す）と結婚し、さらにその年、14年ぶりに髪を蓄え、藩主光之からは久兵衛の名を賜ります。藩では儒者として朱子学を講じ、藩生の教育に当たりました。そして 71 歳で辞職するまで『黒田家譜』、『筑前国続風土記』など多くの書物を著作しましたが、引退以後はさらに本格的な著述活動をしています。その主な著作には『黒田家譜』、『花譜』、『菜譜』、『大和俗訓』、『大和本草』、『養生
訓』
、
『慎思録』
、
『大疑録』など多方面にわたる著書が挙げられ
ますが、そのほとんど
は 70 歳を越えてから書かれています。

益軒の銅像

がん予防 12 カ条と貝原益軒『養生訓』（貝原益軒）の比較
がんは生活習慣病といわれていますように、目に見えるような腫瘍になるのに、数十年以上かかると考えられます。その間の生活習慣が、がんの予防に大切です。
そのような視点から、国立がんセンターではすでに日常生
活のなかで、できるだけがんの原因を追及していくための、極めて現実的・実践的な指針を「がん予防12カ条」として、国民に公表しています。そして、この「がん予防12カ条」に書かれている多くのものは、貝原益軒が『養生訓』の中で述べているものと重なるようです。

て食同
︑べじ
害る味
にとの
な︑物
る体を
︒に続
滞け
って

五
味
偏
勝
を
さ
け
る
︒

1条 バランスのとれた栄養をとる（中略）食を少くし、飲ものを少くし、五味の偏を少くし（巻2 総論下）

4条 お酒はほどほどに酒は微酔にのみ、半酣をかぎりとすべし。
（巻1総論上）酒十分にのめばやぶらる。
（巻 2 総論下）
人の病、酒によって得るもの多し。
（中略）少のめば益多く、多くのめば損多し。（中略）多飲するは害多し。
（巻4飲食下、飲酒）

2条 毎日変化のある食生活を五味偏勝とは一味を多く食過すを云。
（中略）鹹（しおはゆ）き物多け
れば血がかはき、のんどかはき、湯水
多くのめば湿を生じ、脾胃をやぶる。
（中略）諸肉も諸菜も同じ物をつゞけて食すれば、滞りて害あり。
（巻 3 飲食上）

5条 たばこは吸わないように
烟草は性毒あり。煙をふくみて眩ひ倒るヽ事あり。習へば大なる害なく、
少は益ありといへ共、損多し。病をなす事あり。
（中略）習へばくせになり、ぬさぼりて後には止めがたし。……初よりふくまざるにしかず。
（巻 4 飲食下、飲茶烟草附）「がん予防 12 カ条」と『養生訓』の記述（1条〜6条まで）
12 カ条のうち、そのいくつかを比較してみましたので、以下に紹介します。

くさ
食ま
べざ
てま
はな
い獣
け肉
なも
い多

て脂
は肪
いの
け多
ない
い魚
︒は
食
べ

3条 食べ過ぎをさけ、脂肪はひかえめに甚腥く脂多き魚食ふべからず。魚のわたは油多し。食べからず。
諸獣の肉は、日本人、腸胃薄弱なる故に宜しからず。多く食ふべからず。
（巻3飲食上）

8

がわ少る煙
多れし︒草
いては の
︒い益
性
るも
があ は
︑る 毒
損と で
失い あ
6条 食べものから適量のビタミンと繊維質のものを多くとる
菜は穀物の足らざるを助けて消化しやすし。皆その食すべき理あり。
（巻3飲食上）次号へ続く

NEWS LETTER
を不野
助足菜
けをは
る補穀
っ物
てや
︑肉
消類
化の
参考文献・資料・『福岡人物誌［1］ 貝原益軒』福岡
人物誌編集委員会編著、岡田武彦監修、
西日本新聞社、1993年
・『養生訓と現代医学』杉靖三郎著、春秋社、1991年
・『養生訓』貝原益軒著、伊藤友信訳、講談社、1982年
・『貝原益軒』井上忠著、日本歴史学会
偏、吉川弘文館、1969年
・エーザイ株式会社内藤記念くすり博
物館
・「がん―厚生科学の挑戦」、「がん―厚生科学の挑戦」編集委員会編、1998年

疫学研究と予防研究
−私見−
津金昌一郎
（国立がんセンター がん予防・検診研究センター 予防研究部）

昨年10月より、担当する部の名称が、（臨床）疫学研究部から予防研究部となった。これまでも予防を目的として疫学を方法として研究を行ってきたので特に違和感はないが、より予防研究部らしい研究を行いたいとも考え暗中模索している。
私なりには、狭義のがん予防研究は、がん予防の実践に直結する基礎研究からのトランスレーショナル・リサーチにあるべきではないかと考えている。そして、いわゆる疫学研究も動物実験も、予防のための基礎研究であると位置づけている。WHO や IARC などの国際機
関では、がん予防のための指針（recommendation）を作成（＝実践）するためには、疫学に基づくヒトのデータ（＝エビデンス）、実験に基づく動物のデータ、そして、メカニズムやバイオマーカーに関するデータなどの基礎研究からの科学的根拠を総合的に評価するという作業を行っている。そして、科学的根拠が十分と評価されたがん予防法について
は、具体的に普及するためのアクションに移行される。従って、私の頭の中では、（狭義の）がん予防研究と称した場
合、個別の基礎研究よりもがん予防の実
践により近い段階の指針作成やその具体的な普及法の研究をイメージしている。また、予防＝介入なので、化学物質
であれ生活習慣改善であれ、予防法を研究者が操作して介入する、いわゆる予防
介入研究も予防研究の範疇として考えている。この場合、介入される物や行動
は、基礎研究からの科学的根拠が十分備わっていることが条件になるべきであろう。
われわれは予防研究部という名称を拝命したのであるが、疫学研究に基づいてがん予防の実践にアプローチするという意味をこめて、また、国立がんセンター内に、他に疫学研究を主として遂行する研究部がないこともあり、英語では、Epidemiology and Prevention Divisionと称している。そして、Epidemiology としては、コホート研究などの Etiology のための疫学研究を行い、Preventionとして、エビデンスに基づいて日本人が、がん予防のために行うに値する生活習慣改善の指針作成や小規模な予防介入研究を行っていると位置づけている。これを米国 NCI の組織に無理やり対応させると、疫学研究を遂行する Division of Cancer
Epidemiology and Genetics、予防介入研究を遂行するCenter for Cancer Research内のCancer Prevention Studies Branch、そして広くとらえるとextramuralに属するDivisionof Cancer Prevention などによりカバーされている範囲と思われるが（これらがいかに巨大な組織であるかは、NCIのホー
ムページhttp://www.nci.nih.gov/ に譲る）、
優先度や実施可能性を考慮しながら出来ることから始めたいと考えている。
日本がん予防研究会に対する個人的な期待を述べると、われわれは、Epidemiology の部分は、日本癌学会、日本

9

疫学会、そして、より専門的な日本がん疫学研究会が、その情報交換の場になっている。そこで、研究会の重複を避ける意味でも、日本がん予防研究会には、より Prevention の部分の情報交換の場であって欲しいと願っている。

富山方式の健康づくり・
がん予防 5 つの目標
富永祐民

（あいち健康科学総合センター）

健康日本 21 では健康増進・生活習慣病の予防を目指して、9 分野（栄養・食
生活、身体活動と運動、休養・こころの健康づくり、たばこ、アルコール、歯の健康、糖尿病、循環器病、がん）で延べ
約 70 項目（実質 56 項目）について数値
目標を設定している。これだけ目標項目が多いと何をどうしてよいか焦点が定
まりにくい。
富山県では平成2年（1990年）に「わが家の健康づくり・がん予防 5 つの目標」を策定し、5 ページ（各ページ 3 カ月分）からなるカレンダーを作成した。
5 つの目標のキーワードは、0、10、20、30、40という5つの数字である。
「0」は1日の喫煙本数が0本（非喫煙）「10」は1日の食塩摂取10グラム未満「20」は1日に20分以上の運動「30」は1日に30種類以上の食品摂取「40」は40歳を過ぎたら毎年健診受診
わが国では国立がんセンターで作成された「がん予防 12 か条」ががん予防の指針として広く普及しているが、12項目を覚えるのは容易ではない。富山方
式の健康づくり・がん予防の5つの目標
は実に簡単で、覚えやすい。

年会費納入のお願い（未納者）
個人会員の方で平成 16 年度および過年度年会費が未納の方は郵便振替用紙を同封致しましたので、お支払い下さいますようお願い申し上げます。なお、年会
費 2 年間未納の場合は会員資格を失うこととなっておりますのでご留意下さい。
また、退会希望の方はその旨必ず事務局
までご一報をお願い申し上げます。

NEWS LETTER
書 評
岸玲子 監修「職業・環境がんの疫学−低レベル曝露でのリスク評価」
東京 篠原出版新社 2003
2003年6月札幌において、第10回がん予防研究会（会長： 細川真澄男 先生）と第 26 回がん疫学研究会（会長：
岸玲子先生）の学術大会が合同開催された。その折に岸先生が企画されたワーク
ショップ、教育講演の演者などが分担執筆した「職業・環境がんの疫学−低レベ
ル曝露でのリスク評価」が上梓された。
その序章で岸先生も述べられているが、科学的文献上にがんが記載されたのは、発がん物質へ高濃度曝露された職業がんであった。18世紀後半Percival Pottによる煙突掃除人の陰嚢がんの報告を嚆矢とする。それは山際勝三郎・市川厚一によるタールがん実験へと展開された。その後の疫学的報告には、染料工場従事者に多発した膀胱がんがあり、わが国では
黒田静・川端是辰によるガス発生炉肺がんなどが知られている。
このように職業・環境がん（ここでは化学発がん物質、紫外線、放射線などによるがんであり、生活習慣関連がんは除く）は、がんのプロトタイプであり、がん発生機構を知るうえで貴重である。
Doll and Peto の推計によれば、職業がん、環境がんが全がん中に占める割合はそれぞれ4%、4%とされ、Harvard大学グループの計算では 5%、4%とされている。すなわち、今日の日本を含む先進国
においては、高濃度曝露のもと生ずる典型的な職業がん、環境がんは多くはないと思われる。

今日のわが国の職業がん、環境がんに関していえば、低レベル・長期曝露での発がん機構、生活習慣との交互作用、遺伝子多型との多要因間の交互作用を明らかにする必要がある。また、がん罹患・死亡のエンドポイントだけはなく、DNA
変異・損傷マーカーなどの生物学的指標に基づき、曝露評価および発がん性評価を行い、リスクの予知・予測をしなければならない。そのような重要な点をこの本は押さえており、今後のがん疫学研
究、がん予防、がん対策の実践の方向性を示す好著である。
徳留信寛（名古屋市立大学・大学院医学研究科・健康増進予防医学分野）

津田洋幸会長より第 11 回日本がん予防研究会開催の余剰金をご寄附いただきました
この度、日本がん予防研究会
津田洋幸会長より、7 月 15、16 日
東京にて開催されました第 11 回
日本がん予防研究会の補助金の余
剰金 110,240 円をご寄付いただきました。これは来年度にそのまま繰り越しし、日本がん予防研究会のホームページ開設の準備金にしていただきたいとの津田会長のご意向によるものです。ここに御礼をかねまして、会員の皆様にお知らせ申し上げます。
[ISCaP Symposium in Kyoto]"Molecular Targeting Cancer Chemoprevention"
Date: May 20 (Fri)‐ 22 (Sun), 2005
Venue: Lecture Hall, Kyoto Prefectural University of
Medicine
Schedule:
May 19 (Thus)
PM 3:00Registration
PM 6:00Welcome Mixer
May 20 (Fri)AM 10:00- Symposium
PM 7:00SCaP Board Meeting
May 21 (Sat)AM 10:00- Symposium
PM 7:00Banquet
May 22 (Sun)AM 10:00- Symposium
NoonClosing Remarks
ISCaP Symposium Registration Secretariat:
C/o JTB Communications, Inc.
7F Sankei Bldg., 2-4-9 Umeda, Kita-ku, Osaka 5300001, JAPANTEL: +81-6-6348-1391
FAX: +81-6-6456-4105
E-mail: iscap2005@jtbcom.co.jp

10〈編集後記〉
今秋、第 63 回癌学会は盛会裡に終了した。その学会を主催された桑野信彦先生は、患者さんの視点・立場に立ったがん征圧に対する研究と実践に対する熱き思いを語られた。赤座英之先生は、わが国で急増している前立腺がんの要因として大豆イソフラボン摂取を挙げ、腸内菌叢によるエコール産生が関与しており、
環境要因と宿主要因との交互作用がある
ことを示唆された。森正樹先生は、増加している大腸がんに対して実施予定のCREST 研究の概要を紹介された。大変重要な研究なので成果を期待したい。中西真先生はノックアウトマウスを用いた実験に基づき、細胞周期キナーゼ（chk1,chk2）が発がん機構に重要な役割を果たすことを示し、ひとがんの診断・治療・予防にも応用できる可能性を報告された。秋葉澄伯先生は、まず、高自然放射線地域における健康影響に関する国際会議のことを紹介された。中国広東省陽江、インド南西のケララにおける自らの調査を報告され、そのような研究での放射線曝露評価の重要性を指摘された。徳
留信寛はインドネシア、ジョグジャカル
タで胃がん罹患率が日本の1/50であることは、ピロリ菌感染率が極めて低いためではないかと報告した。牛尾恭輔先生
は、第 63 回癌学会での特別展示のなかから、「がん予防12ヶ条」と貝原益軒の「養生訓」との対比（2-1）を試みられた。
大変興味深い。津金昌一郎先生は疫学研
究と予防研究の差異を述べ、がん予防研
究はトランスレーショナルリサーチだというご意見を提示された。富永祐民先生
は富山県「わが家の健康づくり・がん予防の5つの目標」を紹介された。一般のおじさん、おばさんが覚えやすく実践しやすいモットーががん予防に有効だと示唆された（徳留信寛）。

発行

Japanese Society For Cancer Prevention
日本がん予防研究会

会 長 津田 洋幸（名古屋市立大学大学院医学研究科
生体機能分子医学講座 教授）
編集委員（本号担当者※）
大澤 俊彦
田中 卓二
※徳留 信寛

小林
博
津金昌一郎
若林 敬二
（50 音順）事務局：札幌市中央区大通西 6
北海道医師会館内
TEL 011-241-4550 FAX 011-222-1526
問い合わせ、入会のご希望などは事務局へ