様式第２号の１－②【⑴実務経験のある教員等による授業科目の配置】※専門学校は、この様式を用いること。大学・短期大学・高等専門学校は、様式第２号の１－①を用いること。
学校名
設置者名

専門学校アレック情報ビジネス学院
学校法人明倫館

１．
「実務経験のある教員等による授業科目」の数

課程名

商業実務専門課程

学科名

実務経験の夜間･ ある教員等
通信 による授業制の 科目の単位
場合 数又は授業時数省令で定める基準単位数又は授業時数

ＩＴエンジニア科

夜・通信

1449 時間

160 時間

事務ビジネス科

夜・通信

443 時間160 時間医療事務・ドクターズクラーク科

夜・通信

1351 時間

160 時間

公務員科

夜・
通信

392 時間160 時間建築科

夜・
通信

947 時間160 時間

建築専攻科

夜・
通信

814 時間160 時間工業専門課程（備考）２．
「実務経験のある教員等による授業科目」の一覧表の公表方法
https://www.alec.ac.jp/alecinfo/pdf/

３．要件を満たすことが困難である学科
学科名（困難である理由）

配置困
難様式第２号の２－①【⑵-①学外者である理事の複数配置】※ 国立大学法人・独立行政法人国立高等専門学校機構・公立大学法人・学校法人・準学校法人は、この様式を用いること。これら以外の設置者は、様式第２号の２－②を用いること。
学校名

専門学校アレック情報ビジネス学院

設置者名

学校法人明倫館

１．理事（役員）名簿の公表方法
入学案内に掲載

２．学外者である理事の一覧表
常勤・非常勤の別

前職又は現職

任期担当する職務内容
や期待する役割

非常勤

靴販売会社

取締役会長

2022.12.16～2024.12.15

適切な学校経営のための意見・アドバイス

非常勤

建設会社

代表取締役社長

2022.12.16～2024.12.15

適切な学校経営のための意見・アドバイス（備考）
学外者である理事の総数

１０人

様式第２号の３【⑶厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表】
学校名
設置者名

専門学校アレック情報ビジネス学院
学校法人明倫館○厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表の概要
１．授業科目について、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法や基準その他の事項を記載した授業計画(シラバス)を作成し、公表していること。
（授業計画書の作成・公表に係る取組の概要）

１．授業計画書の作成過程(1) 10 月末までに、教務部において次年度カリキュラム第 1 案作成。
(2) 11 月開催の第１回教育課程編成委員会において現状のカリキュラム及び次年度案について説明、質疑応答、意見交換実施。
(3) (2)を踏まえ、教務部において次年度カリキュラム第 2 案作成。
(4) 2 月開催の第 2 回教育課程編成委員会において(3)の案について説明、質疑応答、意見交換実施。
(5) (4)を踏まえ、本校教務部において次年度カリキュラム最終案作成。
授業計画（スケジュール、担当者等）立案。
(6) (5)のカリキュラム案及び授業計画案について校長の判断、許可を得、確定する。
２．授業計画の作成・公表時期(1) 上記１の過程に従い、２月授業計画確定。
(2) 年度開始時に公表する。
https://www.alec.ac.jp/alecinfo/pdf/
２．学修意欲の把握、試験やレポート、卒業論文などの適切な方法により、学修成果を厳格かつ適正に評価して単位を与え、又は、履修を認定していること。
授業計画書の公表方法（授業科目の学修成果の評価に係る取組の概要）

１．学習成果の評価にあたっては、以下の方法・基準に則って行う。
(1) 成績評価はＡ、Ｂ、Ｃ、Ｄの４段階とし、Ｃ以上を合格とする。
(2) 成績評価は、科目ごとに出席状況、期末テスト、学習態度、課題提出状況等に点数をつけ、合計点を 100 点満点換算して行う。Ａは 85 点以上、Ｂは 70 点以上 85 点未満、Ｃは 60 点以上 70 点未満、Ｄは 60 点未満とする。
尚、当該科目の出席率が 80％未満の場合、点数に関わらずＤとする。

３．成績評価において、ＧＰＡ等の客観的な指標を設定し、公表するとともに、成績の分布状況の把握をはじめ、適切に実施していること。
（客観的な指標の設定・公表及び成績評価の適切な実施に係る取組の概要）

成績評価にあたっては、科目ごとに出席状況、期末テスト、学習態度、課題提出状況等を点数化、合計点を 100 点満点換算し、85 点以上をＡ、70 点以上 85 点未満をＢ、60 点以上 70 点未満をＣ、60 点未満をＤとして評価する。
各学生の学科内順位や成績の分布は、上記で得た全科目の点数の平均の偏差値を指標として用いて把握する。

客観的な指標の算出方法の公表方法

https://www.alec.ac.jp/alecinfo/pdf/

４．卒業の認定に関する方針を定め、公表するとともに、適切に実施していること。
（卒業の認定方針の策定・公表・適切な実施に係る取組の概要）

卒業年次の全授業時間の出席率が 90％以上であり、学校の教育理念・教育目標、各学科が目標とする人材像に基づいて設定した授業科目（全科目必修）において、全てＣ以上の評価を得、各学科で定めた卒業基準検定を取得した学生に対して卒業を認定する。

卒業の認定に関する方針の公表方法

https://www.alec.ac.jp/alecinfo/pdf/

様式第２号の４－②【⑷財務・経営情報の公表（専門学校）】※専門学校は、この様式を用いること。大学・短期大学・高等専門学校は、様式第２号の４－①を用いること。

専門学校アレック情報ビジネス学院
学校法人明倫館

学校名
設置者名

１．財務諸表等
財務諸表等
貸借対照表

公表方法

https://www.alec.ac.jp/alecinfo/pdf/
https://www.alec.ac.jp/alecinfo/pdf/
https://www.alec.ac.jp/alecinfo/pdf/
https://www.alec.ac.jp/alecinfo/pdf/
https://www.alec.ac.jp/alecinfo/pdf/

収支計算書又は損益計算書
財産目録
事業報告書
監事による監査報告（書）２．教育活動に係る情報①学科等の情報
分野
商業実務
修業
年限
2年

昼夜
昼間

課程名
商業実務専門課程

学科名専門士

IT エンジニア科○講義

開設している授業の種類
演習
実習
実験

実技

819
単位時間
/単位229
単位時間/単位136
単位時間
/単位

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数2263
単位時間／単位

高度専門士

1079
単位時間/単位0
単位時間/単位2263 単位時間／単位

生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

30 人

34 人

0人

5人

1人

7人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
授業は、講義、問題演習及びコンピュータ実習から成る。
年間の授業計画は下記の過程で作成し、年度初めに公表する。
＜授業計画作成過程＞(1) 10 月末までに、教務部において次年度カリキュラム第 1 案作成。
(2) 11 月開催の第１回教育課程編成委員会において現状のカリキュラム及び次年度案について説明、質疑応答、意見交換実施。
(3) (2)を踏まえ、教務部において次年度カリキュラム第 2 案作成。
(4) 2 月開催の第 2 回教育課程編成委員会において(3)の案について説明、質疑応答、意見交換実施。
(5) (4)を踏まえ、本校教務部において次年度カリキュラム最終案作成。授業計画（スケジュール、担当者等）立案。
(6) (5)のカリキュラム案及び授業計画案について校長の判断、許可を得、確定する。

成績評価の基準・方法（概要）
学習成果の評価は、以下の基準・方法に則って行う。
(1) 成績評価はＡ、Ｂ、Ｃ、Ｄの４段階とし、Ｃ以上を合格とする。
(2) 成績評価は、科目ごとに出席状況、期末テスト、学習態度、課題提出状況等をそれぞれ点数化し、合計点を 100 点満点換算して行う。Ａは 85 点以上、Ｂは70 点以上 85 点未満、Ｃは 60 点以上 70 点未満、Ｄは 60 点未満とする。
ただし、当該科目の出席率が 80％未満の場合、点数に関わらずＤとする。
卒業・進級の認定基準（概要）
１．卒業の認定基準
卒業年次の全授業時間の出席率が 90％以上であり、学校の教育理念・教育目標、各学科が目標とする人材像に基づいて設定した授業科目（全科目必修）において、全てＣ以上の評価を得、各学科で定めた卒業基準検定を取得またはそれと同等レベルの認定試験に合格した学生に対して卒業を認定する。
２．進級の認定基準
１年次の全授業時間の出席率が 90％以上であり、学校の教育理念・教育目標、各学科が目標とする人材像に基づいて設定した授業科目（全科目必修）において、全てＣ以上の評価を得、検定取得状況が卒業基準を充たす見込みがある学生に対して進級を認定する。
学修支援等
（概要）
担任教員は、学生個人の能力や個性に合わせた指導を行う。 長期欠席者については、電話・メール連絡、面談、自宅訪問等の 対応をする。 また、入学前から課題を配布し、基礎学力の定着を図っている。

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

13 人
0人
（100％）（0％）（主な就職、業界等）
ソフトウエア開発、システム管理など

就職者数（自営業を含む。）
11 人（84.7％）

その他
2人（15.3％）（就職指導内容）
入学後から、新入生合宿研修・講演会・就職合宿研修など年間を通じてきめ細かいスケジュールを組んでおり、就職担当教員と クラス担任との協力により、綿密な就職指導体制を整えている。

（主な学修成果（資格・検定等））
経済産業省国家試験 基本情報技術者試験 7 名、文部科学省後援 情報システム試験 プログラマ認定 8 名、システムエンジニア認定 10 名
（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数27 人（中途退学の主な理由）
病気療養、意欲低下

年度の途中における退学者の数
2人

中退率
7.4％

（中退防止・中退者支援のための取組）
本人および保護者と面談を行い、勉強・生活習慣等を指導する。健康上の問題がある場合は、医師の見解を尊重する。

分野
商業実務
修業年限
2年

昼夜課程名
商業実務専門課程

学科名

専門士

事務ビジネス科○講義

開設している授業の種類
演習
実習
実験

実技

1278
単位時間
/単位0
単位時間
/単位218
単位時間/単位

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

昼間

2203
単位時間／単位

高度専門士

707
単位時間
/単位0
単位時間
/単位2203 単位時間／単位

生徒総定員数生徒実員うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

30 人

26 人

0人

6人

2人

8人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
授業は、講義、問題演習及びコンピュータ実習から成る。
年間の授業計画は下記の過程で作成し、年度初めに公表する。
＜授業計画作成過程＞(1) 10 月末までに、教務部において次年度カリキュラム第 1 案作成。
(2) 11 月開催の第１回教育課程編成委員会において現状のカリキュラム及び次年度案について説明、質疑応答、意見交換実施。
(3) (2)を踏まえ、教務部において次年度カリキュラム第 2 案作成。
(4) 2 月開催の第 2 回教育課程編成委員会において(3)の案について説明、質疑応答、意見交換実施。
(5) (4)を踏まえ、本校教務部において次年度カリキュラム最終案作成。授業計画（スケジュール、担当者等）立案。
(6) (5)のカリキュラム案及び授業計画案について校長の判断、許可を得、確定する。
成績評価の基準・方法（概要）
学習成果の評価は、以下の基準・方法に則って行う。
(1) 成績評価はＡ、Ｂ、Ｃ、Ｄの４段階とし、Ｃ以上を合格とする。
(2) 成績評価は、科目ごとに出席状況、期末テスト、学習態度、課題提出状況等をそれぞれ点数化し、合計点を 100 点満点換算して行う。Ａは 85 点以上、Ｂは70 点以上 85 点未満、Ｃは 60 点以上 70 点未満、Ｄは 60 点未満とする。
ただし、当該科目の出席率が 80％未満の場合、点数に関わらずＤとする。
卒業・進級の認定基準（概要）
１．卒業の認定基準
卒業年次の全授業時間の出席率が 90％以上であり、学校の教育理念・教育目標、各学科が目標とする人材像に基づいて設定した授業科目（全科目必修）において、全てＣ以上の評価を得、各学科で定めた卒業基準検定を取得またはそれと同等レベルの認定試験に合格した学生に対して卒業を認定する。

２．進級の認定基準
１年次の全授業時間の出席率が 90％以上であり、学校の教育理念・教育目標、各学科が目標とする人材像に基づいて設定した授業科目（全科目必修）において、全てＣ以上の評価を得、検定取得状況が卒業基準を充たす見込みがある学生に対して進級を認定する。
学修支援等
（概要）
担任教員は、学生個人の能力や個性に合わせた指導を行う。 長期欠席者については、電話・メール連絡、面談、自宅訪問等の 対応をする。 また、入学前から課題を配布し、基礎学力の定着を図っている。

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

12 人
0人
（100％）（0％）（主な就職、業界等）
税理士補助、総合職、事務、営業など

就職者数（自営業を含む。）
12 人（100％）

その他
0人
（0％）

（就職指導内容）
入学後から、新入生合宿研修・講演会・就職合宿研修など年間を通じてきめ細かいスケジュールを組んでおり、就職担当教員と クラス担任との協力により、綿密な就職指導体制を整えている。
（主な学修成果（資格・検定等））
日商簿記検定試験 2 級 7 名、3 級 10 名
日商ＰＣ検定試験 文書作成 3 級 12 名、データ活用 2 級 9 名、3 級 12 名（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数
31 人（中途退学の主な理由）
病気療養

年度の途中における退学者の数
1人

中退率
3.2％

（中退防止・中退者支援のための取組）
本人および保護者と面談を行い、勉強・生活習慣等を指導する。健康上の問題がある場合は、医師の見解を尊重する。

分野
商業実務
修業年限
2年

昼夜

課程名
商業実務専門課程

学科名
専門士
高度専門士
医療事務・ドクター○
ズクラーク科
全課程の修了に必要な総開設している授業の種類
授業時数又は総単位数
講義
演習
実習
実験
実技

昼間

2243
単位時間／単位

830
単位時間
/単位0
単位時間
/単位

1083
単位時間
/単位0
単位時間
/単位

330
単位時間
/単位

2243 単位時間／単位

生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

60 人

15 人

0人

4人

3人

7人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
授業は、講義、問題演習及びコンピュータ実習から成る。
年間の授業計画は下記の過程で作成し、年度初めに公表する。
＜授業計画作成過程＞(1) 10 月末までに、教務部において次年度カリキュラム第 1 案作成。
(2) 11 月開催の第１回教育課程編成委員会において現状のカリキュラム及び次年度案について説明、質疑応答、意見交換実施。
(3) (2)を踏まえ、教務部において次年度カリキュラム第 2 案作成。
(4) 2 月開催の第 2 回教育課程編成委員会において(3)の案について説明、質疑応答、意見交換実施。
(5) (4)を踏まえ、本校教務部において次年度カリキュラム最終案作成。授業計画（スケジュール、担当者等）立案。
(6) (5)のカリキュラム案及び授業計画案について校長の判断、許可を得、確定する。
成績評価の基準・方法（概要）
学習成果の評価は、以下の基準・方法に則って行う。
(1) 成績評価はＡ、Ｂ、Ｃ、Ｄの４段階とし、Ｃ以上を合格とする。
(2) 成績評価は、科目ごとに出席状況、期末テスト、学習態度、課題提出状況等をそれぞれ点数化し、合計点を 100 点満点換算して行う。Ａは 85 点以上、Ｂは70 点以上 85 点未満、Ｃは 60 点以上 70 点未満、Ｄは 60 点未満とする。
ただし、当該科目の出席率が 80％未満の場合、点数に関わらずＤとする。
卒業・進級の認定基準（概要）
１．卒業の認定基準
卒業年次の全授業時間の出席率が 90％以上であり、学校の教育理念・教育目標、各学科が目標とする人材像に基づいて設定した授業科目（全科目必修）において、全てＣ以上の評価を得、各学科で定めた卒業基準検定を取得またはそれと同等レベルの認定試験に合格した学生に対して卒業を認定する。
２．進級の認定基準

１年次の全授業時間の出席率が 90％以上であり、学校の教育理念・教育目標、各学科が目標とする人材像に基づいて設定した授業科目（全科目必修）において、全てＣ以上の評価を得、検定取得状況が卒業基準を充たす見込みがある学生に対して進級を認定する。
学修支援等
（概要）
担任教員は、学生個人の能力や個性に合わせた指導を行う。 長期欠席者については、電話・メール連絡、面談、自宅訪問等の 対応をする。 また、入学前から課題を配布し、基礎学力の定着を図っている。

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

18 人
1人
（100％）（5.5％）（主な就職、業界等）
医療事務、一般事務、税理士補助など

就職者数（自営業を含む。）
17 人（94.5％）

その他0人
（0％）

（就職指導内容）
入学後から、新入生合宿研修・講演会・就職合宿研修など年間を通じてきめ細かいスケジュールを組んでおり、就職担当教員と クラス担任との協力により、綿密な就職指導体制を整えている。
（主な学修成果（資格・検定等））
医師事務作業補助技能認定試験（ドクターズクラーク）13 名
医療事務技能審査試験(医科)18 名、医事オペレータ技能認定試験 15 名
秘書技能検定試験 準 1 級 2 名、 2 級 18 名
日商ＰＣ検定試験 文書作成 2 級 13 名、3 級 18 名、データ活用 2 級 12 名、3 級 18 名
（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数30 人（中途退学の主な理由）
進路変更、病気療養

年度の途中における退学者の数
3人

中退率10.0％（中退防止・中退者支援のための取組）
本人および保護者と面談を行い、勉強・生活習慣等を指導する。健康上の問題がある場合は、医師の見解を尊重する。

分野
商業実務
修業年限
2年

昼夜

課程名
商業実務専門課程

学科名

専門士

公務員科

○

講義

開設している授業の種類
演習
実習
実験

実技

1276
単位時間
/単位

603
単位時間
/単位

132
単位時間
/単位

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

昼間

2408単位時間／単位

高度専門士

397
単位時間
/単位0
単位時間
/単位

2408 単位時間／単位

生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

80 人

61 人

0人

3人

3人

6人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
授業は、講義、問題演習及びコンピュータ実習から成る。
年間の授業計画は下記の過程で作成し、年度初めに公表する。
＜授業計画作成過程＞(1) 10 月末までに、教務部において次年度カリキュラム第 1 案作成。
(2) 11 月開催の第１回教育課程編成委員会において現状のカリキュラム及び次年度案について説明、質疑応答、意見交換実施。
(3) (2)を踏まえ、教務部において次年度カリキュラム第 2 案作成。
(4) 2 月開催の第 2 回教育課程編成委員会において(3)の案について説明、質疑応答、意見交換実施。
(5) (4)を踏まえ、本校教務部において次年度カリキュラム最終案作成。授業計画（スケジュール、担当者等）立案。
(6) (5)のカリキュラム案及び授業計画案について校長の判断、許可を得、確定する。
成績評価の基準・方法（概要）
学習成果の評価は、以下の基準・方法に則って行う。
(1) 成績評価はＡ、Ｂ、Ｃ、Ｄの４段階とし、Ｃ以上を合格とする。
(2) 成績評価は、科目ごとに出席状況、期末テスト、学習態度、課題提出状況等をそれぞれ点数化し、合計点を 100 点満点換算して行う。Ａは 85 点以上、Ｂは70 点以上 85 点未満、Ｃは 60 点以上 70 点未満、Ｄは 60 点未満とする。
ただし、当該科目の出席率が 80％未満の場合、点数に関わらずＤとする。
卒業・進級の認定基準（概要）
１．卒業の認定基準
卒業年次の全授業時間の出席率が 90％以上であり、学校の教育理念・教育目標、各学科が目標とする人材像に基づいて設定した授業科目（全科目必修）において、全てＣ以上の評価を得、各学科で定めた卒業基準検定を取得またはそれと同等レベルの認定試験に合格した学生に対して卒業を認定する。

２．進級の認定基準
１年次の全授業時間の出席率が 90％以上であり、学校の教育理念・教育目標、各学科が目標とする人材像に基づいて設定した授業科目（全科目必修）において、全てＣ以上の評価を得、検定取得状況が卒業基準を充たす見込みがある学生に対して進級を認定する。
学修支援等
（概要）
担任教員は、学生個人の能力や個性に合わせた指導を行う。 長期欠席者については、電話・メール連絡、面談、自宅訪問等の 対応をする。 また、入学前から課題を配布
し、基礎学力の定着を図っている。

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

27 人
（100％）（主な就職、業界等）

0人
（0％）

就職者数
（自営業を含む。）
25 人（92.5％）

その他
2人（7.5％）

国家公務員、地方公務員など（就職指導内容）
入学後から、新入生合宿研修・講演会・就職合宿研修など年間を通じてきめ細かいスケジュールを組んでおり、就職担当教員と クラス担任との協力により、綿密な就職指導体制を整えている。
（主な学修成果（資格・検定等））
日本漢字能力検定試験２級 ６人（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数58 人（中途退学の主な理由）
進路変更

年度の途中における退学者の数
1人

中退率
1.7％

（中退防止・中退者支援のための取組）
本人および保護者と面談を行い、勉強・生活習慣等を指導する。健康上の問題がある場合は、医師の見解を尊重する。

分野

課程名

学科名

工業

工業専門課程建築科

修業年限
2年

昼夜

1153
単位時間／単位

高度専門士

講義

開設している授業の種類
演習
実習
実験

実技

677
単位時間
/単位0
単位時間
/単位288
単位時間/単位

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

昼間

専門士

188
単位時間
/単位0
単位時間
/単位単位時間／単位

生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

40 人

14 人

0人

2人

2人

4人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
授業は、講義、問題演習及びコンピュータ実習から成る。
年間の授業計画は下記の過程で作成し、年度初めに公表する。
＜授業計画作成過程＞(1) 10 月末までに、教務部において次年度カリキュラム第 1 案作成。
(2) 11 月開催の第１回教育課程編成委員会において現状のカリキュラム及び次年度案について説明、質疑応答、意見交換実施。
(3) (2)を踏まえ、教務部において次年度カリキュラム第 2 案作成。
(4) 2 月開催の第 2 回教育課程編成委員会において(3)の案について説明、質疑応答、意見交換実施。
(5) (4)を踏まえ、本校教務部において次年度カリキュラム最終案作成。授業計画（スケジュール、担当者等）立案。
(6) (5)のカリキュラム案及び授業計画案について校長の判断、許可を得、確定する。
成績評価の基準・方法（概要）
学習成果の評価は、以下の基準・方法に則って行う。
(1) 成績評価はＡ、Ｂ、Ｃ、Ｄの４段階とし、Ｃ以上を合格とする。
(2) 成績評価は、科目ごとに出席状況、期末テスト、学習態度、課題提出状況等をそれぞれ点数化し、合計点を 100 点満点換算して行う。Ａは 85 点以上、Ｂは70 点以上 85 点未満、Ｃは 60 点以上 70 点未満、Ｄは 60 点未満とする。
ただし、当該科目の出席率が 80％未満の場合、点数に関わらずＤとする。
卒業・進級の認定基準（概要）
１．卒業の認定基準
卒業年次の全授業時間の出席率が 90％以上であり、学校の教育理念・教育目標、各学科が目標とする人材像に基づいて設定した授業科目（全科目必修）において、全てＣ以上の評価を得、各学科で定めた卒業基準検定を取得またはそれと同等レベルの認定試験に合格した学生に対して卒業を認定する。

２．進級の認定基準
１年次の全授業時間の出席率が 90％以上であり、学校の教育理念・教育目標、各学科が目標とする人材像に基づいて設定した授業科目（全科目必修）において、全てＣ以上の評価を得、検定取得状況が卒業基準を充たす見込みがある学生に対して進級を認定する。
学修支援等
（概要）
担任教員は、学生個人の能力や個性に合わせた指導を行う。 長期欠席者については、電話・メール連絡、面談、自宅訪問等の 対応をする。 また、入学前から課題を配布し、基礎学力の定着を図っている。

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

就職者数
（自営業を含む。）

16 人
3人（100％）（18.7％）（主な就職、業界等）
現場監理、設計・CAD オペレーター

13 人（81.3％）

その他
0人
（0％）

（就職指導内容）
入学後から、新入生合宿研修・講演会・就職合宿研修など年間を通じてきめ細かいスケジュールを組んでおり、就職担当教員と クラス担任との協力により、綿密な就職指導体制を整えている。
（主な学修成果（資格・検定等））
建築 CAD 検定２級 11 人、２級建築施工管理技士補

10 人（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数25 人（中途退学の主な理由）

年度の途中における退学者の数
0人

中退率0％

（中退防止・中退者支援のための取組）
本人および保護者と面談を行い、勉強・生活習慣等を指導する。健康上の問題がある
場合は、医師の見解を尊重する。

分野

課程名

学科名

工業

工業専門課程

建築専攻科

修業年限
2年

昼夜

1228
単位時間／単位

高度専門士

講義

開設している授業の種類
演習
実習
実験

実技

402
単位時間
/単位0
単位時間
/単位414
単位時間/単位

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

昼間

専門士

412
単位時間
/単位0
単位時間/単位単位時間／単位

生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

20 人

3人

0人

2人

2人

4人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
授業は、講義、問題演習及びコンピュータ実習から成る。
年間の授業計画は下記の過程で作成し、年度初めに公表する。
＜授業計画作成過程＞(1) 10 月末までに、教務部において次年度カリキュラム第 1 案作成。
(2) 11 月開催の第１回教育課程編成委員会において現状のカリキュラム及び次年度案について説明、質疑応答、意見交換実施。
(3) (2)を踏まえ、教務部において次年度カリキュラム第 2 案作成。
(4) 2 月開催の第 2 回教育課程編成委員会において(3)の案について説明、質疑応答、意見交換実施。
(5) (4)を踏まえ、本校教務部において次年度カリキュラム最終案作成。授業計画（スケジュール、担当者等）立案。
(6) (5)のカリキュラム案及び授業計画案について校長の判断、許可を得、確定する。
成績評価の基準・方法（概要）
学習成果の評価は、以下の基準・方法に則って行う。
(1) 成績評価はＡ、Ｂ、Ｃ、Ｄの４段階とし、Ｃ以上を合格とする。
(2) 成績評価は、科目ごとに出席状況、期末テスト、学習態度、課題提出状況等をそれぞれ点数化し、合計点を 100 点満点換算して行う。Ａは 85 点以上、Ｂは70 点以上 85 点未満、Ｃは 60 点以上 70 点未満、Ｄは 60 点未満とする。
ただし、当該科目の出席率が 80％未満の場合、点数に関わらずＤとする。
卒業・進級の認定基準（概要）
１．卒業の認定基準
卒業年次の全授業時間の出席率が 90％以上であり、学校の教育理念・教育目標、各学科が目標とする人材像に基づいて設定した授業科目（全科目必修）において、全てＣ以上の評価を得、各学科で定めた卒業基準検定を取得またはそれと同等レベルの認定試験に合格した学生に対して卒業を認定する。

学修支援等（概要）
担任教員は、学生個人の能力や個性に合わせた指導を行う。 長期欠席者については、電話・メール連絡、面談、自宅訪問等の 対応をする。 また、入学前から課題を配布し、基礎学力の定着を図っている。

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

2人
（1000％）（主な就職、業界等）
建築会社

0人
（0％）

就職者数
（自営業を含む。）
2人（100％）

その他
0人
（0％）

（就職指導内容）
入学後から、新入生合宿研修・講演会・就職合宿研修など年間を通じてきめ細かいスケジュールを組んでおり、就職担当教員と クラス担任との協力により、綿密な就職指導体制を整えている。
（主な学修成果（資格・検定等））
二級建築士 １名
（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数
2人

0人

中退率0％

（中途退学の主な理由）（中退防止・中退者支援のための取組）
本人および保護者と面談を行い、勉強・生活習慣等を指導する。健康上の問題がある場合は、医師の見解を尊重する。

②学校単位の情報ａ）「生徒納付金」等
学科名

入学金

授業料
（年間）

その他

備考（任意記載事項）ＩＴエンジニア科

100,000 円

510,000 円

350,000 円

施設設備費 190,000 円
維 持 費 160,000 円

事務ビジネス科

100,000 円

510,000 円

350,000 円

施設設備費 190,000 円
維 持 費 160,000 円

医療事務・
ドクターズクラーク科

100,000 円

510,000 円

350,000 円

施設設備費 190,000 円
維 持 費 160,000 円

公務員科

100,000 円

510,000 円

350,000 円

施設設備費 190,000 円
維 持 費 160,000 円

建築科

100,000 円

510,000 円

350,000 円

施設設備費 190,000 円
維 持 費 160,000 円

0円

360,000 円

140,000 円

施設設備費

建築専攻科
修学支援（任意記載事項）

ｂ）学校評価
自己評価結果の公表方法（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
https://www.alec.ac.jp/alecinfo/pdf/
学校関係者評価の基本方針（実施方法・体制）
学校が行った自己評価の結果を学校関係者評価委員に報告し、意見を頂き、その意見を尊重し、教育活動及び学校運営に活用することを基本方針とする。
評価項目は、教育理念、教育目標、学校の管理運営、教育の内容、教育目標の達成度と教育効果、教育の実施体制、財務等である。
学校関係者評価委員は、IT エンジニア科、事務ビジネス科、医療事務・ドクターズ
クラーク科、公務員科それぞれの専門分野の関連業界等関係者各１名、卒業生１名、教育に関し知見を有する方１名の計６名により構成する。
評価結果の活用に当たっては、責任者である校長の指揮の元、教務部長、学年主任等が方法、期間等を検討し、次年度からの学校運営及び教育内容の改善に反映する。
学校関係者評価の委員
所属
民間企業（ＩＴエンジニア科の専門分野に関連）
民間企業（事務ビジネス科の専門分
野に関連）
病院（医療事務・ドクターズクラー
ク科の専門分野に関連）
公務員（公務員科に関連）専門学校アレック情報ビジネス学院
同窓会
高等学校

任期
2022.4.1～
2025.3.31
2022.4.1～
2022.3.31
2022.4.1～
2025.3.31
2022.4.1～
2025.3.31
2022.4.1～
2025.3.31
2022.4.1～
2025.3.31

学校関係者評価結果の公表方法（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
https://www.alec.ac.jp/alecinfo/pdf/
第三者による学校評価（任意記載事項）

ｃ）当該学校に係る情報（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
http://www.alec.ac.jp/

種別
企業等委員
企業等委員
企業等委員
企業等委員
卒業生
高等学校校長