1973年4月11日開催の総会風景［シアター・トピックス］

ITI 日 本 センター 草 創 期 の貴 重 資 料 発 掘 からわ かったこと『 国 際 演 劇 年 鑑 』創 刊 5 0 周 年（ 2 0 2 3 ）を入り口とし て157

曽田 修司（公益社団法人 国際演劇協会日本センター 常務理事・事務局長）
2023（ 令 和 5 ) 年 3 月 、公 益 社 団 法 人 国 際 演 劇 協 会日本 センター（ 以 下 、「日本センター 」または「 弊 センター 」という）が 2022年 度 事 業として 取り組 ん だ『 国 際
演劇年鑑Theatre Yearbook 2023』は、創刊号（『 国際演劇年鑑1973』）の発行からちょうど50年を迎えた（なお、創 刊の前 年の1972年には、その 前 身に当たる『 国際演 劇 資 料 集 』を刊行している）。
これを機 会に、私 たち『 年 鑑 』編 集 部 では 、『 年 鑑 』の 創 刊からさらに二 十 余 年を遡り、日本センターの草 創 期の時 代 状 況や 国 際 舞 台 芸 術 交 流の歴 史 的な展 開について再認識しておきたいと考えた。
当然、遺された資料だけでは解明できないことも多くあるが、この作業を通じて、第 二 次 世 界 大 戦 後に世 界 的な演 劇 舞 踊 の 交 流 が新たに始まったことが、日本 の 現代演劇・現代舞踊の成立と発展に与えてきた影響を具体的に明らかにしていきたい。

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DEVELOPMENTS in JAPAN and OVERSEASI T I 本部と I T I 日本センターの設立
演 劇 舞 踊の専 門 団 体の世 界ネットワークである国 際 演 劇 協 会（ International TheatreInstitute, I T I ）は、第 二 次 世 界 大 戦 後 間もない 1948 年に創 立された。それに先 立つ1946年に、パリにおけるユネスコ会 議において演 劇の国 際 的 組 織をつくることが討 議され、1947年に世界の著名演劇人たちがパリで準備会議を開いた後、1948年にチェコのプラハで 28か国から演 劇 人が集まり、設 立 総 会を開 催している。一 方 、I T I 日本センターの歴 史は、その 3 年後の 1951（ 昭和 26）年から始まっている。
日本と連 合 国との戦 後 処 理について定めたサンフランシスコ講 和 会 議は同 年の 9 月に開かれている。講 和 条 約の発 効は 1952 年 4 月であるが、日本センターはそれに先だってI T I の世界ネットワークの一員としての活 動を始めたことになる。
今日の読 者の視 点から見れば 、日本が国 際 社 会の一員として遇されることは当然のことのように感じられるかも知れないが、大 戦 後の当 時の状 況と敗 戦 国としての日本の立 場を想像すると、今日とはまったく異なる世界情勢の中での出来 事であったことに気づかされる。
日本センター創 立の直 接のきっかけは、1950（ 昭 和 25 ）年に、後に創 立 世 話 人の一 人となる北 村 喜 八（ 1 ）が、英 国・エディンバラで行われた国 際ペン大 会に日本 代 表として出 席し158た折 、I T I の存 在を知り、詳しい情 報を得ようとその帰 途にパリの I T I 事 務 局に立ち寄ったのが発端である。
当時の I T （I 本部）の事務局長であった劇作家のアンドレ・ジョッセ（ André Josset、1897〜1976 ）から日本センターの創 立を要 請された北 村は、帰 国 後 、創 立に向けて、外 務 省 、文 部 省（ 大 臣 官 房 渉 外ユネスコ課 、芸 術 課 ）と協 議し、翌 1951 年 5月 24日に日本センターの創立にこぎ着けている。
このときの創立世話人は、川端康成、河 竹繁 俊、北村喜八、久 保田万太郎の４名であった。初代会長には、高橋誠一郎（ 2 ）、理事長に北村喜八が就任した。
国 内で日本センターの創 立の手 続きを終えた直 後の同 年 6 月にオスロ（ノルウェー）で開催された第４回 I T I 世 界 大 会に久 保 田 万 太 郎が日本センター代 表として出席し、この大会で日本の加 盟が認められた。
日本センター創 立 時の「 創 立 趣 意 」を見ると、日本は「 東 西 演 劇 交 流 」の一 方の代 表として位 置づけられており、「 西 洋と東 洋 」という枠 組みが当 時の文 化 交 流のありようを強く規定していたことが想 像される。
日本センターの初期10年間の活動状況
創 立 当 時からおよそ10 年ほどの間の I T I 日本センターの活 動 状 況は、その会 報 誌である「 国 際 演 劇 協 会 I・T・I 通 信 」（以下、「 I T I 通 信 」）によって知ることができる。
「ITI通 信 」は、1951 年に団 体の「 創 立 趣 意 」を載せた 0 号（ゼロ号 ）を発 刊したのを皮 切りに、1961（ 昭 和 36 ）年まで、比較 的 安 定 的に発 刊された（ 3 ）。
当時の I T I 通 信を読むと、この時 期は、国 内では海 外の各 国センターの活 動に呼 応して「 国 際 演 劇月（ International Theatre Month）」という催しが国 内の主 要な劇 場 、興 行
会 社の協力によって日本でもかなり大がかりに進められていたことがわかる（ 4 ）。
その他 、パリの ITI本 部が編 集 発 行 作 業を進めていた『 世 界の舞 台 装 置（ Le décor de théâtre dansle monde depuis 1935）』（ 1956 年）の発刊に協力し、出版元の求めに応じて舞台装置図や舞 台 写 真を提 供したりしていたことなどの活動が紹介されている。
当 時 、パリの本 部 事 務 局からは、定 期 刊 行 物として『 世 界 演 劇（ Le Théâtre dans lemonde / World Theatre）』（季刊）、『 世 界 初 演（ World Premières 』）（月刊 ）が送られてきていた。現 在の I T I 日本センターの事 務 局 内には『 世 界 演 劇 』と『 世 界 初 演 』の現 物が少 数だが保 存されている。
当時の「 I T I 通 信 」の誌 面には「 事 務局通 信 」という活 動 消 息 欄が設けられていることが多くあり、そこには、事 務局の日々の送 受 信の記 録が記 載されパリの本 部 事 務局や各 国センターからの通 知や要 請を受け取り、そのときどきでできるかぎりの応 答をしている。例えば、
パリ本 部より「 青 少 年 教 育における演 劇の役 割 」に関して国 際 的 調 査を行うため日本の現 状に対する質 問が寄せられるのに回 答をしたり、イギリスセンターの求めに応じて国 際 演

I T I 創設当時の「I T I 通信」「国際演劇月」のパンフレット

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劇月パンフレット及び歌 舞 伎 座その他のポスターを航 空 便で送るなどの対 応である。
「 I T I 通 信 」第 30 号には「 四月、パリ
本 部より、劇 場に対する国 家の補 助についてアンケートしてきたのに対し、回 答を送る。後 、
この回 答は、I T I 機 関 紙『 国際 演 劇 情 報（ International TheatreInformations）』第 一 号に掲 載されてい日本での「国際演劇月」開催を祝うジョン・ギールグッドからのレターる」との記 述がある。
また、各 国センターを介して、個々の演劇関連団体からの問い合わせも受けている。
「 I T I 通 信 」第 28号（ 1960 年 4 月）には、
ローレンス・オリヴィエ・プロダクション
から三 島 由 紀 夫の『 熱 帯 樹 』についての問い合わせがあり、三 島に連 絡の上 、要約・翻 訳の手はずを整えたことが書かれ160ている。草 創 期の日本センターが、日本の舞 台 芸 術にアクセスするためのひとつの窓口の役 割を果たしていたことが伺える。

「パントマイム」「北欧演劇」などの特集が組まれた『世界演劇』（1952年1月8日付）

能楽初の海外公演とI T I 日本センターとの関わり
第 二 次 世 界 大 戦 後 の日 本 の 公 演
団 のもっとも早い海 外 交 流 の 事 例 の 一つとして、1954（ 昭 和 29）年に開 催された「ヴェネツィア国 際 演 劇 祭（ Festivalinternazionale del teatro）」への能 楽 団の派 遣が挙げられる。
この実 現のきっかけ
ローレンス・オリヴィエとジャン・ルイ・バローによるワールド・シアター・デイ・メッセージが載った『 世 界 初 演 』第 4 1号（1964年1・2月号）

は、同 演 劇 祭から日本 外 務 省を通じて日本 演 劇の参 加の要 請があったことである。

1951 年の日本センター創 立の年には早くも日本の公 演 団の派 遣についての要 請ヴェネツィア国際演劇祭に参加した能楽団のパンフレット（1954年）が日本センター宛に寄せられていたようである。
この能 楽の渡 航 公 演が実 現を見たのは 1954 年のことで、喜 多 実 、二 世 観 世 喜 之を始めとする能 楽 団 一 行 15名が同 演 劇 祭に参 加した。
その経 緯や現 地での上 演 状 況の報 告は、「 I T I 通 信 」No. 12、13にて詳しく記 述されている。
また、同じ1954 年に開 始されたパリ市 主 催の「 第１回パリ国 際 演 劇 祭（ Festival d'Artdramatique de Paris）」（サラ・ベルナール座にて開 催 ）には、I T I 本 部が運 営に関 与していたこともあって、同 演 劇 祭からも日本の演 劇の参 加を要 請されたという記 録が残っている。同 演 劇 祭は、翌 1955 年の第 2 回も含めて非 常な成 功を収め、その後 、「テアトル・デ・ナシオン（ Théâtre des Nations ）」という名 前で知られることになる。
「 Théâtre des Nations」は「 世 界 各 国の演 劇 」を意 味し、「 諸 国 民 演 劇 祭 」などと訳されるが、文 化をとおして外 国への理 解を深めようとする大戦後の空気を体 現した名称と言える（ 5 ）。
I T I と「テアトル・デ・ナシオン」

1954 年、1955 年のパリ国際演劇祭が非常な成功を収めたことを受け、1955年にユーゴ
スラビアのドゥブロブニクで開かれた第６回 ITI世 界 大 会で、「テアトル・デ・ナシオン」を創設する案が提 案された（「 I T I 通 信 No. 16」）。
その後 、I T I（ 本 部 ）の世 界 的に最もよく知られた事 業となった「テアトル・デ・ナシオン」は、この時 代の世 界の演 劇 交 流をリードする最 先 端の催しとして認 識されていた。参 加 団 体を見ると、イタリアからはピッコロ座（ストレーレル）、ドイツからはベルリナー・アンサンブル（ブレヒト）、イギリスからはローレンス・オリヴィエ、ピーター・ブルック、スウェーデンからはベルイマン、アメリカからはリビング・シアターなど各 国を代 表する有 名 劇 団・演出家が参 加している。

1956 年 11月にはパリ国 際 演 劇 祭 総 監 督の A・M・ジュリアンがボンベイ（インド）で開 催された I T I 初の世 界 会 議の帰 途 、視 察のために来日、翌 1957 年には喜 多 実を団 長とする能楽団が演 劇 祭に参 加している。
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DEVELOPMENTS in JAPAN and OVERSEAS「テアトル・デ・ナシオン」開催に関するA・M・ジュリアンからのレターとパンフレット（1962年7月10日）

活動の空白期
日本センターの「 I T I 通 信 」は創 刊 以 来 10年にわたって発 行を重ね、1961（ 昭 和 36 ）
年には第 31 号の発 行に至っている。だが、残 念なことに第 31号で発 行がいったん途 絶している。
これは、創 立 以 来（ 初 代 ）理 事 長を務めてきた北 村 喜 八が前 年（ 1960年 ）の 12月に162逝去したことで事 務 機 能が停滞するに至ったものであろうと推 察される。
その後の展 開を見ると、「 I T I 通 信 」の休 刊からおよそ 4 年のブランクがあった後 、1965（ 昭 和 40）年に「 I T I 通 信 」第 32 号が単 発 的に発 刊されている。
ところが、復 活は一 時的なもので、その号を出しただけで再び休 刊 状 態となり、次の復 刊は 1971年を待たなければならなかった。
この間の事 情を推 測できるに足る資 料は今のところ発 見されておらず、1965年の前 後に日本センターの活 動に長い空白期 間ができた原因は不明である。
2 つの国際シンポジウムへの協力
前 項に述べたように、1960 年 代は、日本センターにとっての活 動の停 滞 期であった。実際、「 I T I 通 信 」の休 刊（ 1961 年 ）以 来 、日本センターの活 動 状 況を推 測する手がかりとなるのは、1965（ 昭 和 40）年 10月に臨 時に発 刊された「 I T I 通 信 」第 32 号が唯 一のものである。
この号の記 事を読むと、発 刊の前 後にユネスコがらみで大きな国 際 会 議が 2 度（ 1963年 、1968 年 ）にわたって開 催されており、I T I 日本センターはそれらに対して協力をしていることが読み取れる。
まず、1963 年 11月には、ユネスコ日本 国 内 委 員 会の主 催による「 東 西 演 劇シンポジウム」が東 京で開 催されている。
このシンポジウムには、E・イヨネスコをはじめ、世 界 21か国から40 名 余の演 劇 人が代 表として参 加している。
テーマは、「 東 西における現 代 演 劇の展 望と相 互 影 響 」であった。
このシンポジウムの報 告 書は日本ユネスコ国 内 委員会の手で刊 行された（ 1965年）。
次いで、1968 年には東 京と京 都で「日本 及び西 欧 芸 術の相 互 影 響に関する文 化 会議 」が開 催され（ 1971年の「 I T I 会 報 」復 刊 第 1 号に記 載 ）、文 学 、音 楽 、建 築 、演 劇の4 部 門の討 議がなされている。
この会 議の議 事 録はユネスコ国 内 委員会から1969 年に出版（ 英 文と和 文 ）されている。
これも残 念ながら、弊センターの協力の具 体 的な内 容は明らかではない。
「東京能楽団」の欧州・米国公演への「派遣団体」としての役割
また、上 記の 2 つの国際会議とどう関わっているのかは不 明であるが、1965年には、観 世会の協力により、「 東 京 能 楽 団 」28名の欧 州 各 国 並びに米 国への派 遣が行われている。
このときの能 楽 団のツアー（ 巡 回 公 演 ）は欧 米を跨ぐ非 常にスケールの大きいもので、欧州 6 か所（アテネ、西 独ウルム、ヴィチェンツァ、ローマ、パリ、デュッセルドルフ）、米 国 1 か所（シアトル）を訪れている。

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I T I 通 信 第 32号によれば 、このときの東 京 能 楽 団の派 遣について、I T I 日本センターが「 派 遣 団 体 」（すなわち、事 業 実 施の主 体 ）として関わったとされている。
しかしながら、
この時 期は前 述のように「 I T I 通 信 」の発 刊が 1965 年の 1 回だけにとどまっており、その前後の期 間についての状 況を知るための資 料が現 存していない。
よって、当時の状 況をそれ以上詳しく探 索することは困難である。
外部からの一時的なテコ入れの可能性と活動の再休止
しかし、上 述したような、1965 年を間に挟んだ 2 つの国 際シンポジウムの開 催と、1965 年の東 京 能 楽 団の派 遣 団 体としての活 動に目を向けると、これらの大 規 模プロジェクトの推進のための役 割が弊センターに期 待されたために、外 部から何らかのテコ入れが行われ、それが日本センターの活 動のこの時 期に限っての復 活として現れたという推 測が可 能ではないだろうか。
さて、この後 、I T I 日本センターは再び長い活 動 休 止 期 間に入った。
「 I T I 通 信 」は、その後 、1971（ 昭 和 46 ）年 3 月に「 I T I 会 報 」とタイトルを変えて、復 刊 第 1 号が発 刊されているが、1965 年 10月の「 I T I 通 信 」第 32号 発 刊 以 降 、さらに約 4 年 半の空白が生じたことになる。
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日本の現代演劇を取り上げたナンシー演劇祭への協力

1950 年 代に発 足し、一 足 早く世 界 的な名 声を博していた「テアトル・デ・ナシオン」に次いで、1960 年 代 半ばから1970 年 代にかけて世 界の演 劇 潮 流の牽引役に躍り出たのが、ジャック・ラング率いる「ナンシー演 劇 祭（ Festival Mondial du Théâtre de Nancy）」である。
フランス北 部の町ナンシーで 1964 年から大 学 演 劇 祭（ Festival Mondial du ThéâtreUniversitaire）として開 催され、当時 最 先 端の劇 団の作 品 群を次々と上 演し、世 界 的な評価を得た。同 演 劇 祭 代 表のジャック・ラングは、後 年 、ミッテラン政 権において文 化 大 臣を務め、フランスの現 在に至る文化政策の展開に大きな足 跡を残した大 物 政 治 家である。

1971 年４月のナンシー演 劇 祭には、日本から、青 年 座 、天 井 桟 敷 、結 城 人 形 座が参 加したほか、ロバート・ウィルソン、タデウシュ・カントール、アウグスト・ボアールも参 加している。
この時 期に、ヨーロッパの前 衛 演 劇が次々と日本に紹 介されるとともに、日本の現 代 演 劇が次々とヨーロッパ各 地の演 劇 祭に招 聘されていく大きな流れが形 成されたが、他のどの演劇祭よりもそのことに大きな役 割を果たしたのがナンシー演 劇 祭だったと言える。

I T I 会 報の復 刊 第１号（ 1971 年 3 月）には、ラングから I T I 日本センターへ、日本の演劇を視 察するためスタッフを派 遣する（ 1970 年 12月 22日〜 1971 年 1 月 17日）ので便 宜を164計ってほしいとの依頼があり、対応したことが書かれている。
また、当時は、ナンシー演劇祭の「日本 開 催 」を目指す構 想もあり、ラング自身が同 年 8 月に来日している（「 I T I 会 報 」復（6）刊第 4 号 、1971年 9 月）。

ITI日本センターの再建
上 述の如く、I T I 日本センターは、1965 年を間に挟んで、前 後およそ10 年 間に及ぶ長い間 、活 動 休 止 状 態にあったが、ナンシー演 劇 祭への協力と機を同じくして、組 織の再 建が図られた。1970 年 12月12日には、当時日本 演 劇 協 会の会 長であった劇 作 家の北 條 秀司を理 事 長に選び、再 建 総 会を開 催している。現 存のこの時 期の資 料からは、この直 前の4 つの年 度（ 1967〜 1970）については、日本センターの活 動はほぼ 休 止していたことが読み取れる（「 I T I 会 報 」復刊 No. 1）。
非 常に興 味 深いことに、この「 再 建 総 会 」のときの日本センターは、会員数 874 名を数えている（そのうち、総 会 出 席 者 28名 、委 任 状 提 出 者 561通であった）。現 在（ 2022年 度 ）の会員数が 200名 強であるのと比 較すると、当時の会員数は 2 回りも 3 回りも多く、会員数の膨 張 拡 大ぶりが際 立っている。ということは、ある種の「しかけ」があり、当時の理 事 会のメンバー等が、主として有力業 界 団 体に向けて働きかけ、トップダウンによってその所 属メンバーがまとまって入 会した結 果だと推測できるのではないか。

1971 年の日本センター再 建は、1970 年 12月の総 会によってスタートを切っている。
このときは、演 劇・放 送 業 界の有力会 社からの協力を取り付け、数 年 間 分を滞 納していた I T I本部への納付金も完納し、積年の課題を一旦解消することができたものと読み取れる（もっとも、I T I の財 政 基 盤は脆 弱なままであり、その後の運 営 財 源についての確たる見 通しがあったわけではなさそうである）。
再建後の主要事業三本柱と『国際演劇年鑑』創刊（1973）
この時 期には、I T I 日本センターが行う事 業に対する文 化 庁の助 成がスタートしている。毎 年の主 要な事 業として「『 国 際 演 劇 年 鑑 』の編 集・発 行 」、「 国 際 演 劇 展 覧 会の開催」、「海外演劇講座」の 3 種の演劇の国際交流に関わる事業が定例的に行われるようになり、その当 時 理 事として関わっていた各 分 野の専 門 家の協力によって、非 常に力の入った事 業が展 開されていた。

1971 年 3 月の会 報「 復 刊 No.1」には、日本センターが当時のアメリカ・センターを始めとする各 国センターの事 業 内 容に触 発されて年 鑑 事 業を開 始したという事 情が読み取れる
記 述がある。
なお、『 年 鑑 』の発 行にもやはり前 史がある。初 号は『 国 際 演 劇 資 料 集 』として1972 年 3 月に発 行され、翌 年から『 国際演劇年鑑 』と名 称を改めている。
『 年鑑 』においては、国内の読者向けに「海外の舞台芸術」を紹介するページでは、当初はアメリカ、イギリス、フランス、ドイツなど先 進 国のみを取り上げていたが、1980 年 代から中国、1990 年代には韓国が加わり、2000 年代からはそれ以外のアジア、アフリカ、中南米などの諸国も含め普段はなかなか目を向けられることのない国も取り上げるように変化して来た。
『 国 際 演 劇 年 鑑 Theatre Yearbook 1973 』から『 国 際 演 劇 年 鑑 Theatre Yearbook

2023 』までの全 51 号の中で国 別や地 域 別の演 劇 事 情を紹 介してきた国や地 域はこれまで計 87に及ぶ。
当初は、「日本の舞 台 芸 術 」の海 外への紹 介は能や歌 舞 伎 等のいわゆる伝 統 芸 能が主 流だったが、『 年 鑑 』では、新 劇や前 衛 劇などを含めた現 代 演 劇 全 般を紹 介している。
また、1983 年からはテレビ・ラジオドラマを紹 介 、舞 踏・コンテンポラリーダンスは 1984 年から
紹 介 … …など、時 代の変 遷に合わせて収 録する内 容を変 化させて今日に至っている。
また、

1997 年 度 版からは日本語版、英 語 版の 2 分冊での発 行となった。
まとめ
本 稿では、第 二 次 世 界 大 戦 直 後の I T I 日本センターの創 立の時 代を起 点に、1960年
代の活 動 停 滞の時 期を経て、1970 年 代の I T I 日本センター再 建 期から『 年 鑑 』事 業の世界の舞台芸術を知る

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DEVELOPMENTS in JAPAN and OVERSEAS開始期にかけての流れを辿ってみた。
世 界の演 劇の潮 流を知り、日本の伝 統 演 劇 、現 代 演 劇 、前 衛 演 劇が世 界に与えた影
響を知る上で、ユネスコの演 劇 舞 踊 分 野の団 体で最も長い活 動 歴を持つ NGO である

I T I（本部 ）及び日本センターの果たしてきた役 割を知ることは重 要である。
今 回 、弊センターでは、自らの団 体 草 創 期の資 料の発 掘に初めて取り組み、それによって、これまで世に知られていなかった海 外と日本を結ぶ演 劇 交 流 史の一 端を窺い知ることができた。今 回の取り組みをはじめの小さな一 歩として、時 代の変 化を辿りながら、文 化 領
域の国 際 交 流 NGO の存 在意義について、認識をさらに深めていきたいと考えている。
〈執筆者注〉
本稿では、1954年、1965年の2度にわたる能楽団の海外公演についてITI日本センターが重要な関わりを持っていたという事実を紹介した。これに対して、歌舞伎の海外公演は外務省の要請により松竹が全体の座組を行い、多くの海外公演を実現し、成功させてきた。そのことは、『国際演劇年鑑1973年版』の河竹登志夫氏の報告に簡略に記されている。

166（1）北村喜八（1898〜1960）は演出家、劇作家、演劇評論家、翻訳家。東京帝国大学英文科卒業後、1924年に築地小劇場に参加、多くの作品の翻訳・演出を手掛けた。妻の俳優・村瀬幸子とともに1937年、芸術小劇場を結成。戦後は新演劇人協会常任幹事として新劇再建に尽力。1951年には国際演劇協会日本センターを設立し、理事長に就任。著書に『表現主義の戯曲』『演出入門』や戯曲集『美しき家族』など。
（2）高橋誠一郎（1884〜1982）は経済学者。慶應義塾大学政治科卒業後、イギリスで経済学史を学び、帰国後母校の教壇に立った。1947年、吉田内閣の文部大臣として教育基本法と学校教育法を制定。浮世絵の収集・研究で国際的にも著名で、日本芸術院長、東京国立博物館長などを歴任。1951年、国際演劇協会日本センター会長に就任。著作に『重商主義経済学説研究』『浮世絵二百五十年』など。
（3）0号、1号には「ITI通信」の記載はなく、この名称は創刊第2号から用いている。
（4）「国際演劇月」創設当初は、大手興行会社をはじめとして広く演劇界の多様な組織の協力を得ており、また学生劇団、アマチュア劇団も参加していた。毎年の「国際演劇月」の行事として、歌舞伎座公演の開演前に舞台上で開会の式典が行われるのが恒例になっていた。
（5）サラ・ベルナール座は、1879～1898年と1957～1967年の期間、「テアトル・デ・ナシオン」と称していたので、文脈によって劇場の名称であったり演劇祭の名称でもあったりする。1968年に「テアトル・デ・ナシオン」から「パリ市立劇場（Théâtre de la Ville）」と改称し、現在に至っている。
（6）この構想は、国際青年演劇センター（KSEC）の創設者で、文学座所属の俳優・演出家の若林彰（1926～2013）が中心となって企画したものだが、結果として実現には至らなかった。

そた・しゅうじ
1980年、東宝株式会社入社、舞台公演の広報宣伝業務に従事。1990年以降、国際舞台芸術交流センターにて舞台芸術の国際交流の実務を担当。1995年には、「東京国際舞台芸術フェスティバル」（後のフェスティバル/トーキョー）及び「芸術見本市」（現・YPAM）の立ち上げに関わり、以後、それらの運営事務局を担当。2002年より跡見学園女子大学マネジメント学部教授。2009年から公益社団法人国際演劇協会日本センター事務局長、2013年から同常務理事を務める。