投資信託説明書（交付目論見書）
使用開始日：2024 年10月24 日

世界新時代
株式ファンド（予想分配金提示型）

世界新時代
株式ファンド（資産成長型）World Change

愛称：

追加型投信／内外／株式

次の未来がすぐそこに︒
ご購入に際しては、本書 の 内容を十分にお読みください。

委託会社 ファンドの運用の指図等を行います。
三井住友DSアセットマネジメント株式会社

本書は、金融商品取引法（昭和23年法律第25号）
第13条の規定に基づく目論見書です。

金融商品取引業者登録番号：関東財務局長（金商）第399号

ファンドに関する投資信託説明書（請求目論見書）＜委託会社への照会先＞
ホ ー ム ペ ー ジ：https://www.smd-am.co.jp

を含 む 詳 細 な 情 報は左 記 の 委 託 会 社 のホーム

コールセンター：0120-88-2976［受付時間］午前9時〜午後5時（土、日、祝・休日を除く）

受託会社 ファンドの財産の保管および管理等を行います。
株式会社SMBC信託銀行

ページで閲覧できます。
また、本書には信託約款の主な内容が含まれておりますが、信託約款の全文
は投資信託説明書（請求目論見書）に添付されております。ファンドの 販 売 会 社 、ファンドの 基 準価額、その他ご不明な点は、左記の委託会社まで
お問い合わせください。

本書では、各ファンドの略称として、それぞれ以下のようにいうことがあります。
世界新時代株式ファンド（予想分配金提示型）：（予想分配金提示型）
世界新時代株式ファンド（資産成長型）：（資産成長型）

委託会社の概要
委託会社名

三井住友DSアセットマネジメント株式会社

設 立 年月日

1985年7月15日

資本金20億円（2024年8月30日現在）

運 用する投 資信 託財産の合計 純 資 産総 額

13兆3,409億円（2024年8月30日現在）

商品分類・属性区分
商品分 類

1

単 位 型・追 加 型

投資対象地域

投資対象資産（収益の源泉）

追加型

内外

株式
属性区分

ファンド名

投資対象資産（予想分配金提示型）（資 産 成長 型）

その他資産（投資信託証券（株式 一般））決 算 頻 度

年12回
（毎月）
年1回

投資対象地域

投 資 形 態

為 替 ヘッジ

グローバル（日本を含む）

ファミリー
ファンド

なし

※属性区分の「為替ヘッジ」は、対円での為替変動リスクに対するヘッジの有無を記載しています。
※商品分類、属性区分は、一般社団法人投資信託協会「商品分類に関する指針」に基づき記載しています。商品分類、属性区分の
全体的な定義等は一般社団法人投資信託協会のホームページ（https://www.toushin.or.jp/）
をご覧ください。

■委託会社は、ファンドの募集について、金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を2024年10月23日に関東財務局長に提出しており、2024年10月24日にその届出の効力が生じております。
■ファンドの商品内容に関して、重大な約款変更を行う場合には、委託会社は、投資信託及び投資法人に関する法律（昭和26年法律第198号）に基づき事前に受益者の意向を確認いたします。
■ファンドの信託財産は受託会社により保管されますが、信託法によって受託会社の固有財産等との分別管理等が義務付けられています。
■投資信託説明書（請求目論見書）は、販売会社にご請求いただければ当該販売会社を通じて交付いたします。ご請求された場合は、その旨をご自身で記録しておくようにしてください。

色覚の個人差等を問わず、できるだけ多くの方に情報が伝わるよう、
配色やデザインに配慮して作成しています。

見やすく読みまちがえにくいユニバーサル
デザインフォントを採用しています。

ファンドの目的・特色ファンドの目的
世界新時代株式マザーファンド（以下「マザーファンド」ということがあります。）への投資を通じて、世界の取引所に上場している株式等に投資し、信託財産の中長期的な成長を目指します。

ファンドの特色

1

構 造 的な 変化により成長 が見 込まれる分 野で、高い競 争 優 位 性を有する
世界の企業の株 式に厳 選して投 資します。
■ 不動産投資信託（リート）、DR（預託証書）等を含みます。

2 企業の成長見通しや株価の割安度等の分析・評価を行い、銘柄を選定します。
3

実 質 組 入 外貨 建 資 産については、原 則として対円で の 為替ヘッジを行いません。
■ 基準価額は為替変動の影響を受けます。

2
ファンドの目的・特色ファンドの目的・特色

4（予想分配金提示型）と（資産成長型）の２つのファンドからご選択いただけます。
（予想分配金提示型）■原則として、毎月26日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、分配方針に基づき分配を行います。
■各計算期末の前営業日の基準価額（支払済み分配金（１万口当たり、税引前）累計額は加算しません。）に応じて、原則として、以下の金額の分配を目指します。
各計算期末の前営業日の基準価額

分配金額（1万口当たり、税引前）

10,000円未満

3

0円

10,000円以上11,000円未満

基準価額の水準等を勘案して決定

11,000円以上12,000円未満

100円

12,000円以上13,000円未満

200円

13,000円以上14,000円未満

300円

14,000円以上15,000円未満

400円

15,000円以上

500円※分配対象額が少額な場合、各計算期末の前営業日から当該計算期末までに基準価額が急激に変動した場合等には、上記の分配を行わないことがあります。

ファンドの目的・特色

ご留意いただきたい事項■基準価額に応じて、毎月の分配金額は変動します。
■基準価額があらかじめ決められた水準に一度でも到達すれば、その水準に応じた分配を継続するというものではありません。
このため、基準価額に影響を与え、次期■分配を行うことにより基準価額は下落します。
決算以降の分配金額は変動する場合があります。
■あらかじめ一定の分配金額を保証するものではありません。
（資産成長型）■原則として、毎年7月26日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、分配方針に基づき分配金額を決定します。
※販売会社によってはいずれか一方のみの取扱いとなる場合があります。詳しくは販売会社に
お問い合わせください。
※資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

ファンドの目的・特色ファンドのしくみ■ファミリーファンド方式を採用し、マザーファンドの組入れを通じて、実際の運用を行います。
ファンド

マザーファンド

投資対象資産

世界新時代
申込金

投資者
（受 益 者）

株式ファンド投資

解約金（資産成長型）

投資

世界の

株式

（予想分配金提示型）
分配金

世界新時代

損益

マザーファンド

損益

株式等

償還金

委託会社が受け取った運用管理費用（信託報酬）の一部を、医療や教育といった社会的課題の解決に取り組む営利団体、非営利団体、
公益信託等の基金等へ寄付します。
寄付先、寄付金額の具体的な内容については、委託会社のホームページ等を通じてご報告します。

4
ファンドの目的・特色ファンドの目的・特色
運用プロセス
テーマアプローチにより、構造的な変化により成長が見込まれる分野を幅広く調査します。
月 次 の テ ー マ 会 議 や 有 識 者（ 産 業コン サ ル
タント、関連企業等）を交えたミーティングを通じて、有望テーマの有効性や新しいトレンドを議論します。
テーマに関連する銘柄から投資対象銘柄を選別します。

世界の取引所に上場する企業の株式

投資ユニバース（約200〜約400銘柄）

企業分析では将来の成長性、
ビジネスクオリティに着目します。特に、①成長機会・成長持続性、②競争力・新規参入リスク、③経営のクオリティ等を重視します。
バリュエーション評価を行い、過度な期待が織り込まれていないかを確認します。

ポートフォリオ（約30〜60銘柄）▶有望テーマ5
ファンドの目的・特色

ライフスタイル

企業戦略

医療・健康

グリーンテック＊● 消費のプレミアム化● 健康志向● AI活用● サイバーセキュリティ● バイオテクノロジー● 先端医療機器● サステナブルツーリズム● クラウドソフトウェア● ペット関連産業 など● 省人化 など

● 研究開発のアウトソーシング など● 太陽光発電● 省エネ技術● 水素エネルギー ● 電気自動車● グリーンビルディング など＊再生不能資源を利用しない、もしくは利用量を抑制した製品・サービスやプロセス※上記の有望テーマは、適宜見直しを行います。
※上記の運用プロセス、有望テーマは2024年8月末現在のものであり、今後変更される場合があります。

ファンドの目的・特色
主な投資制限▶ 共通■株式への実質投資割合には、制限を設けません。

■外貨建資産への実質投資割合には、制限を設けません。

▶（資産成長型）■デリバティブ取引は、価格変動リスクを回避する目的ならびに投資対象資産を保有した場合と同様の損益を実現する目的以外には利用しません。
■外国為替予約取引は、為替変動リスクを回避する目的以外には利用しません。

分配方針▶（予想分配金提示型）■毎月26日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、分配を行います。

経費控除後の利子、配当等収益と売買益（評価損益を含みます。
）等の範囲内とします。
■分配対象額は、■原則として、各計算期末の前営業日の基準価額（支払済み分配金（１万口当たり、税引前）累計額は加算しません。）に応じた金額の分配を目指します。ただし、分配対象額が少額な場合、各計算期末の前営業日から当該計算期末までに基準価額が急激に変動した場合等には、分配を行わないことが※委託会社の判断により分配を行わない場合もあるため、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

（予想分配金提示型）は計算期間中の基準価額の変動にかかわらず分配を行う場合があります。分配金額は運用状況等により変動します。分配金額は計算期間中の基準価額の上昇分を上回る場合があります。

▶（資産成長型）■年１回（原則として毎年7月26日。休業日の場合は翌営業日）決算を行い、分配金額を決定します。
■分配対象額は、経費控除後の利子、配当等収益と売買益（評価損益を含みます。）
等の範囲内とします。
■分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。
※委託会社の判断により分配を行わない場合もあるため、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

（資産成長型）は複利効果による信託財産の成長を優先するため、分配を極力抑制します。
（基準価額水準、市況動向等によっては変更する場合があります。）

ファンドの目的・特色

あります。

6

ファンドの目的・特色分配金に関する留意事項■分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。

分配金ファンドで分配金が支払われるイメージファンドの純資産■分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。

また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
（ 計 算 期 間 中に発生した収益を超えて支払われる場合）
前期決算日から基準価額が上昇した場合ファンドの目的・特色

＊500円
（③＋④）

100円

＊50円

10，
450円
＊450円
（③＋④）

10，
500円

10，
400円

分配金

7

分配金

10，
500円

10，
550円
期中収益
(①+②）
50円

前期決算日から基準価額が下落した場合

配当等収益
①
20円

＊500円
（③＋④）

100円
10，
300円

＊80円

＊420円
（③＋④）

前期決算日
＊分配対象額
500円

当期決算日
分配前

当期決算日
分配後

＊分配対象額
450円＊50円を取崩し

前期決算日＊分配対象額
500円

当期決算日
分配前

＊80円を取崩し

当期決算日
分配後

＊分配対象額
420円（注）
分配対象額は、①経費控除後の配当等収益および②経費控除後の評価益を含む売買益ならびに③分配準備積立金および④収益調整金です。
分配金は、分配方針に基づき、分配対象額から支払われます。

※上記はイメージであり、実際の分配金額や基準価額を示唆するものではありませんのでご留意ください。

■投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

分配金の一部が元本の一部払戻しに相当する場合
普通分配金

投資者の
購入価額
（当初個別元本）

元本払戻金（特別分配金）
分配金
支払後
基準価額
個別元本

分配金の全部が元本の一部払戻しに相当する場合※元本払戻金（特別分配金）
は実質的に元
本 の 一 部 払 戻しとみなされ、その金額
だけ個 別 元 本 が 減
少します。また、元本払戻金（特別分配金）部分は非 課税扱いとなります。

投資者の購入価額（当初個別元本）

普通分配金：個別元本（投資者のファンドの購入価額）を上回る部分からの分配金です。

元本払戻金（特別分配金）
分配金
支払後
基準価額
個別元本

元本払戻金
（特別分配金）：個別元本を下回る部分からの分配金です。分配後の投資者の個別元本は、元本払戻金（特別分配金）の額だけ減少します。
（注）
普通分配金に対する課税については、後掲「手続・手数料等」の「ファンドの費用・税金」
をご参照ください。

投資リスク
基準価額の変動要因■当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
■運用の結果として信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。
■投資信託は預貯金と異なります。また、一定の投資成果を保証するものではありません。
■当ファンドの主要なリスクは以下の通りです。

価格変動リスク株式市場リスク…株価の下落は、基準価額の下落要因です

内外の経済動向や株式市場での需給動向等の影響により株式相場が下落した場合、ファンドの基準価額が下落する要因となります。また、個々の株式の価格はその発行企
業の事業活動や財務状況等によって変動し、株価が下落した場合はファンドの基準価額が下落する要因となります。

信用リスク…債務不履行の発生等は、基準価額の下落要因です

為替変動リスク…円高は基準価額の下落要因です

外貨建資産への投資は為替変動の影響を受けます。
ファンドが保有する外貨建資産の価格
が現地通貨ベースで上昇する場合であっても、当該現地通貨が対円で下落する（円高となる）場合、円ベースでの評価額が下落し、基準価額が下落することがあります。

カントリーリスク…投資国の政治・経済等の不安定化は、基準価額の下落要因です

海外に投資を行う場合には、投資先の国の政治・経済・社会状況の不安定化、取引規制や税制の変更等によって投資した資金の回収が困難になることや、その影響により投資する有価証券等の価格が大きく変動することがあり、基準価額が下落する要因となります。

流動性リスク…市場規模の縮小・取引量の低下により、不利な条件での取引を余儀なくされることは、基準価額の下落要因です
有価証券等を大量に売買しなければならない場合、あるいは市場を取り巻く外部環境に急激な変化があり、市場規模の縮小や市場の混乱が生じた場合等に、十分な数量の売買ができなかったり、通常よりも不利な価格での取引を余儀なくされることがあります。
これらはファンドの基準価額が下落する要因となります。

8
投資リスク

ファンドが投資している有価証券や金融商品において債務不履行が発生あるいは懸念される場合、またはその発行体が経営不安や倒産等に陥った場合には、当該有価証券や金融商品の価格が下がったり、投資資金を回収できなくなったりすることがあります。
こ
れらはファンドの基準価額が下落する要因となります。

投資リスクその他の留意点■当ファンドは「ファミリーファンド方式」により運用するため、当ファンドと同じマザーファンドを投資対象とする他のベビーファンドに追加設定・一部解約により資金の流出入が生じた場合、その結果として、当該マザーファンドにおいても組入有価証券の売買等が生じ、当ファンドの基準価額に影響を及ぼすことがあります。
■ファンドのお申込みに関しては、クーリング・オフ制度の適用はありません。
大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場に■ファンドは、
おいて市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。
これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性、
換金申込みの受付けが中止となる可能性、
既に受け付けた換金申込みが取り消しとなる可能性、
換金代金のお支払いが遅延する可能性等があります。

リスクの管理体制■委託会社では、運用部門から独立した組織を設置し、運用リスク管理を行っています。
■リスク管理担当部は、信託約款等に定める各種投資制限やリスク指標のモニタリングを実施し、制限に9対する抵触等があった場合には運用部門に対処要請等を行い、結果をリスク管理会議へ報告します。

投資リスク

また、ファンドのパフォーマンスの分析・評価を行い、結果を運用評価会議等へ報告することで、運用方針等との整合性を維持するよう適切に管理しています。
さらに、流動性リスク管理について規程を定め、ファンドの組入資産の流動性リスクのモニタリングや
ストレステストを実施するとともに、緊急時対応策等の策定や有効性の検証等を行います。なお、
当該流動性リスクの適切な管理の実施等について、定期的にリスク管理会議へ報告します。
■コンプライアンス担当部は、法令・諸規則等の遵守状況の確認等を行い、結果をコンプライアンス
会議に報告します。

投資リスク（参考情報）投資リスクの定量的比較ファンドの年間騰落率および分配金再投資基準価額の推移ファンドと他の代表的な資産クラスとの騰落率の比較

各 月 末 に お けるファンド の１年 間 の 騰 落 率 と分 配 金再 投 資 基 準 価 額の 推 移を 表 示したもの
です 。

ファンドおよび他の代表的な資産クラスについて、各月末における１年間の騰落率の平均・最大・最小を比較したものです。

■（予想分配金提示型）
年間騰落率：

ファンド：

分配金再投資基準価額：

他の資産クラス：

2021年7月〜2024年8月（円）
20,0002021年7月〜2024年8月

2020年7月〜2024年8月

（%）
100

（%）
100

16,00080

80

12,00060

60

2019年9月〜2024年8月
最大値

分配金再投資基準価額
（左軸）

平均値
59.8
45.7

8,000

40

40

4,000

20

20

最小値

62.7

42.1

15.3

21.5

0

ファンドの年間騰落率（右軸）2019/92020/92021/92022/9

0

0

­20

­20

­10.4
­24.7

2023/9­402024/8­40
平均値※年間騰落率、分配金再投資基準価額は、分配金（税引前）を分配時に再投資したものと仮定して計算したものです。
※分配実績がない場合は、分配金再投資基準価額は基準価額と
同じです。

­12.4

­5.5

­6.1

­8.8

­19.4

ファンド

日本株 先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債

9.7%

13.7% 20.4% 10.7% ­1.4%

5.1%

6.7%

※ファンドの騰落率は、分配金（税引前）を分配時に再投資したものと仮定して計算しており、実際の基準価額をもとに計算したものとは異なります。
※すべての資産クラスがファンドの投資対象とは限りません。

10
投資リスク

4.4

投資リスクファンドの年間騰落率および分配金再投資基準価額の推移ファンドと他の代表的な資産クラスとの騰落率の比較

各 月 末 に お けるファンド の１年 間 の 騰 落 率 と分 配 金再 投 資 基 準 価 額の 推 移を 表 示したもの
です 。

ファンドおよび他の代表的な資産クラスについて、各月末における１年間の騰落率の平均・最大・最小を比較したものです。

■（資産成長型）
年間騰落率：

ファンド：

分配金再投資基準価額：

他の資産クラス：

2021年7月〜2024年8月
2020年7月〜2024年8月（円）
20,00016,0002021年7月〜2024年8月

（%）
100

（%）
100

2019年9月〜2024年8月
最大値

分配金再投資基準価額
（左軸）
80

80

12,000

60

60

8,000

40

40

4,000

20

20

0

0

0

­20

­20

平均値

46.0

11
投資リスク

ファンドの年間騰落率（右軸）2019/92020/92021/92022/9

42.1

15.3

­40
2024/8­40
平均値※年間騰落率、分配金再投資基準価額は、分配金（税引前）を分配時に再投資したものと仮定して計算したものです。
※分配実績がない場合は、分配金再投資基準価額は基準価額と
同じです。

21.5

4.4
­10.4
­24.9

2023/9

最小値

62.7

59.8

­12.4

­5.5

­6.1

­8.8

­19.4

ファンド

日本株 先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債

9.8%

13.7% 20.4% 10.7% ­1.4%

5.1%

6.7%

※ファンドの騰落率は、分配金（税引前）を分配時に再投資したものと仮定して計算しており、実際の基準価額をもとに計算したものとは異なります。
※すべての資産クラスがファンドの投資対象とは限りません。

各資産クラスの指数
日本

株

TOPIX（東証株価指数、配当込み）
株式会社ＪＰＸ総研または株式会社ＪＰＸ総研の関連会社が算出、公表する指数で、日本の株式を対象としています。

先 進 国 株MSCIコクサイ・インデックス（グロス配当込み、円ベース）
MSCI Inc.が開発した指数で、日本を除く世界の主要先進国の株式を対象としています。

新 興 国 株MSCIエマージング・マーケット・インデックス（グロス配当込み、円ベース）
MSCI Inc.が開発した指数で、新興国の株式を対象としています。

日 本 国 債NOMURA−BPI（国債）野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社が公表する指数で、国内で発行された公募固定利付国債を対象としています。

先 進 国 債FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
FTSE Fixed Income LLCにより運営されている指数で、日本を除く世界の主要国の国債を対象としています。

新 興 国 債

JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス-エマージング・マーケッツ・グローバル・ダイバーシファイド（円ベース）
J.P. Morganが算出、公表する指数で、新興国が発行する現地通貨建て国債を対象としています。

※海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円ベースとしています。
※上記各指数に関する知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。また、上記各指数の発行者および許諾者は、当ファンドの運用成果等に関して一切責任を負いません。

運用実績
基準日：2024年8月30日※ファンドの運用実績はあくまで過去の実績であり、将来の運用成果を約束するものではありません。
※委託会社ホームページにおいてもファンドの運用状況は適宜開示しています。

分配の推移

基準価額・純資産の推移■（予想分配金提示型）
期間：2020/7/31〜2024/8/30（億円）
300（円）
20,00016,000240

分配金再投資基準価額（左軸）12,000
8,000
4,000

180

11,094円

基準価額（左軸）120

純資産総額（右軸）

60

50億円
0

0
（年）

2024
2020
2021
2022
2023
※分配金再投資基準価額、基準価額は、1万口当たり、信託報酬控除後です。
※分配金再投資基準価額は、上記期間における分配金（税引前）を分配時に再投資したものと仮定して計算した価額です。

決算期

分配金

2024年 8 月

100円

2024年 7 月

100円

2024年 6 月

200円

2024年 5 月

200円

2024年 4 月

200円

直近１年間累計

1,560円

設定来累計

3,430円※分配金は1万口当たり、税引前です。
※直近5計算期間を記載しています。

■（資産成長型）
期間：2020/7/31〜2024/8/30（億円）
300（円）
20,000240

14,852円
180

12,000
純資産総額（右軸）

8,000

120

90億円
60

4,000
0

2020
2021
2022
※基準価額は、1万口当たり、信託報酬控除後です。

2023

2024

分配金

2024年 7 月

0円

2023年 7 月

0円

2022年 7 月

0円

2021年 7 月

0円

設定来累計

0円

※分配金は１万口当たり、税引前です。

0（年）

主要な資産の状況■（予想分配金提示型）

資産別構成
資産 の 種 類

親投資信託受益証券

主要投資銘柄（上位10銘柄）
国・地 域
日本

比率（％）
100.01

現金・預金・その他の資産(負債控除後)△0.01

合計(純資産総額)

100.00

国・地域
日本

種類

銘柄名

親投資信託受益証券 世界新時代株式マザーファンド※比率は、ファンドの純資産総額に対する時価の比率です。
※「主要投資銘柄（上位10銘柄）」
は組入有価証券が10銘柄に満たない場合はすべてを記載しています。

比 率（％）
100.0112
運用実績

16,000

基準価額（左軸）

決算期

運用実績
基準日：2024年8月30日※ファンドの運用実績はあくまで過去の実績であり、将来の運用成果を約束するものではありません。
※委託会社ホームページにおいてもファンドの運用状況は適宜開示しています。

■（資産成長型）

資産別構成

主要投資銘柄（上位10銘柄）

資産の種類

親投資信託受益証券

国・地 域 比率（％）
日本

100.15

国・地域
日本

種類

親投資信託受益証券

銘柄名
世界新時代株式マザーファンド

比率（％）
100.15

現金・預金・その他の資産（負債控除後） △0.15
合計（純資産総額）

100.00■世界新時代株式マザーファンド

資産別構成
資産の種類

国・地 域

比率（％）

アメリカ

71.49

日本

7.42

アイルランド

5.70

オランダ

4.37

イギリス

3.82

フランス

2.82

スイス

2.04

株式

現金・預金・その他の資産(負債控除後）合計(純資産総額)

13

2.34
100.00

運用実績

主要投資銘柄（上位10銘柄）
国・地域

アメリカ

種類

銘柄名

業種

株式

NVIDIA CORP

アメリカ

株式

MICROSOFT CORP

ソフトウェア・サービス

アメリカ

株式

SERVICENOW INC

ソフトウェア・サービス

オランダ

株式

FERRARI NV

自動車・自動車部品

アメリカ

株式

ALPHABET INC-CL C

メディア・娯楽アメリカ

株式TRADEWEB MARKETS INC-CLASS A

金融サービスアメリカ

株式

ADOBE INC

ソフトウェア・サービス

アメリカ

株式

ELI LILLY & CO

医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス

アメリカ

株式

SYNOPSYS INC

ソフトウェア・サービス

アメリカ

株式

ARES MANAGEMENT CORP - A

金融サービス

半導体・半導体製造装置

※比率は、
ファンド、
マザーファンドのそれぞれの純資産総額に対する時価の比率です。
※「主要投資銘柄（上位10銘柄）」
は組入有価証券が10銘柄に満たない場合はすべてを記載しています。

比率(%)
7.11
6.41
4.77
4.37
4.28
3.90
3.70
3.49
3.32
3.21

運用実績
基準日：2024年8月30日※ファンドの運用実績はあくまで過去の実績であり、将来の運用成果を約束するものではありません。
※委託会社ホームページにおいてもファンドの運用状況は適宜開示しています。

年間収益率の推移（暦年ベース）■（予想分配金提示型）
50%

32.8

25%

14.0

15.5

12.8

0%
­25%
­50%

−24.7
2015年

2016年

2017年

2018年

2019年

2020年

2021年

2022年

2023年

2024年

■（資産成長型）
50%

33.0

25%

14.0

15.5

12.8

0%
­25%
­50%

−24.9
2016年

2017年

2018年

2019年

2020年

2021年

2022年

2023年

※収益率は、分配金（税引前）を分配時に再投資したものと仮定して計算しています。分配実績がない場合は、基準価額の騰落率です。
※ファンドが設定された年の収益率は、設定日から年末までの騰落率です。
※2024年の収益率は、年初から基準日までの騰落率です。
※ファンドにはベンチマークはありません。

2024年

14
運用実績

2015年

手続・手数料等
お申込みメモ
購入時
購

入

単

位

お申込みの販売会社にお問い合わせください。

購

入

価

額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額

購

入

代

金

販売会社の定める期日までにお支払いください。

（予想分配金提示型）
および（資産成長型）の間でスイッチング
販売会社によっては、を取り扱う場合があります。
購入申込についてまた、販売会社によってはいずれか一方のみの取扱いとなる場合があります。詳しく
は販売会社にお問い合わせください。

換金時

15

換

金

単

位

お申込みの販売会社にお問い合わせください。

換

金

価

額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額

換

金

代

金

原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。

申込関連

手続・手数料等

原則として、購入・換金の申込みにかかる、販売会社所定の事務手続きが午後3時までに完了したものを当日の申込受付分とします。なお、販売会社によっては対応
申 込 締 切 時 間 が異なる場合がありますので、お申込みの販売会社にご確認ください。
＊2024年11月５日以降は、販売会社所定の事務手続きが午後3時30分までに完了したものを当日の申込受付分とする予定です。
購入の申込期間2024年10月24日から2025年4月23日まで※申込期間は、上記期間満了前に有価証券届出書を提出することにより更新されます。

申 込 不 可 日

以下のいずれかに当たる場合には、購入・換金のお申込みを受け付けません。
● ニューヨークの取引所の休業日● ニューヨークの銀行の休業日

換

信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金申込みに制限を設ける場合が
あります。

金

制

限

取引所等における取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情がある
購入・換金申込受付
ときは、購入・換金申込みの受付中止や既に受け付けた購入・換金申込みの取消しの中止及び取消しをする場合があります。

手続・手数料等
お申込みメモ
決 算 日・収 益 分 配
決算

日（予想分配金提示型）
毎月26日（休業日の場合は翌営業日）（資産成長型）
毎年7月26日（休業日の場合は翌営業日）（予想分配金提示型）
年12回決算を行い、分配方針に基づき分配を行います。
（委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。）

収

益

分

配

（資産成長型）
年１回決算を行い、分配方針に基づき分配金額を決定します。
（委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。）（共通）
分 配 金 受 取 り コ ー ス：原則として、分配金は税金を差し引いた後、決算日から起算して5営業日目までにお支払いいたします。

分配金自動再投資コース：原則として、分配金は税金を差し引いた後、無手数料で再投資いたします。
※販売会社によってはいずれか一方のみの取扱いとなる場合があります。

16
手続・手数料等

手続・手数料等
お申込みメモ
その他
信

繰

託

上

期

償

間

還

（資産成長型）
無期限（2020年7月31日設定）

以下の場合には、
繰上償還をすることがあります。
● 繰上償還をすることが受益者のため有利であると認めるとき● 各ファンドの残存口数が30億口を下回ることとなったとき● その他やむを得ない事情が発生したとき

信託金の限度額

各ファンド2,000億円

公原則として、電子公告の方法により行い、委託会社のホームページ（https://www.smd-am.co.jp）に掲載します。

告

運 用 報 告 書

17

（予想分配金提示型）
2030年7月26日まで（2020年7月31日設定）（予想分配金提示型）
毎年1月、7月の決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて受益者へ交付します。
（資産成長型）
決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて受益者へ交付します。

手続・手数料等ファンドの基準価額は、販売会社または委託会社にお問い合わせいただけます。
また、
原則として翌日付の日本経済新聞朝刊「オープン基準価格」
欄に、以下のように
基 準 価 額 の掲載されます。
照 会 方 法（予想分配金提示型）世界新時代分（資産成長型）
世界新時代成● 課税上は株式投資信託として取り扱われます。

● 公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に限りNISA（少額投資非課税制度）の適用対象となります。

●（資産成長型）
は、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、

課

税

関

係

販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
●（予想分配金提示型）
は、NISAの対象ではありません。
● 配当控除および益金不算入制度の適用はありません。
※上記は、2024年8月末現在のものです。税法が改正された場合等には、変更される場合があります。

手続・手数料等ファンドの費用・税金■ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用

購 入 時・換 金 時
購入時手数料

購入価額に3.3％（税抜き3.0％）を上限として、販売会社毎に定める手数料率を乗じた額です。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
購入時手数料は販売会社によるファンドの募集・販売の取扱い事務等の対価です。

信託財産留保額ありません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

保有時
運 用 管 理 費 用 ファンドの純資産総額に年1.584％（税抜き1.44％）の率を乗じた額とします。
（ 信 託 報 酬 ） 運用管理費用（信託報酬）は日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。
（ 予想分配金提示型）については毎計算期末または信託終了のときに、（ 資産
なお、成長型）については毎計算期間の最初の6ヵ月終了日と毎計算期末または信託終了のときに信託財産から支払われます。
＜運用管理費用（信託報酬）
の配分
（税抜き）
＞
料率

役務の内容

委託会社

年0.70％

ファンドの運用およびそれに伴う調査、受託会社への指図、基準価額の算出、法定書面等の作成等の対価

販売会社

年0.70％

交付運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理、購入後の情報提供等の対価

受託会社

年0.04％

ファンドの財産の保管および管理、委託会社からの指図の実行等の対価※上記の配分には別途消費税等相当額がかかります。
そ の 他 の 費 用・ 以下のその他の費用・手数料について信託財産からご負担いただきます。
● 監査法人等に支払われるファンドの監査費用
手数料● 有価証券の売買時に発生する売買委託手数料● 資産を外国で保管する場合の費用
等※上記の費用等については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

18
手続・手数料等

支払先

手続・手数料等ファンドの費用・税金■税金

税金は表に記載の時期に適用されます。
以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。

分配時
所得税及び地方税 配当所得として課税
普通分配金に対して20.315％

換金（解約）時及び償還時所得税及び地方税 譲渡所得として課税
換金（解約）時及び償還時の差益（譲渡益）
に対して20.315％

19※外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税金が上記と異なる場合があります。
※法人の場合は上記とは異なります。
※税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。
※少額投資非課税制度「愛称：NISA（ニーサ）」をご利用の場合
少額投資非課税制度「NISA（ニーサ）」は、少額上場株式等に関する非課税制度であり、一定の額を上限として、毎年、一定額の範囲で新たに購入した公募株式投資信託等から生じる配当所得および譲渡所得が無期限で非課税となります。
ご利用になれるのは、販売会社で非課税口座を開設し、税法上の要件を満たした公募株式投資信託等を購入するなど、一定の条件に該当する方が対象となります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。

手続・手数料等※上記は、2024年8月末現在のものです。

（参考情報）総経費率
直近の運用報告書の対象期間（（予想分配金提示型）：2024年1月27日〜2024年7月26日、（資産成長型）：
2023年7月27日〜2024年7月26日）
における当ファンドの総経費率（年率換算）
は以下の通りです。
総経費率
（①+②）

①運用管理費用の比率②その他費用の比率（予想分配金提示型）

1.60%

1.58%

0.02%

（資産成長型）

1.61%

1.58%

0.02%

※上記は、対象期間の運用報告書に記載されている総経費率（原則として、購入時手数料、売買委託手数料および有価証券取引税は含まれていません。）です。
※当ファンドが上場投資信託（ETF）および上場不動産投資信託（REIT）に投資している場合、当該ETFおよびREITの管理費用等は含まれていません。
※計算方法等の詳細は、対象期間の運用報告書（全体版）
をご覧ください。なお、新たな対象期間にかかる運用報告書が作成され、上記の総経費率が更新されている場合があります。
運用報告書は、委託会社のホームページ（https://www.smd-am.co.jp/fund/unpo/）から検索いただけます。