パラスポーツが共生意識に及ぼす影響に関する一考察（１）─パラスポーツ体験に着目して─

パラスポーツが共生意識に及ぼす影響に関する一考察（１）
─パラスポーツ体験に着目して─中村真博

１．問題の所在
近年，東京2020パラリンピック夏季競技大会（以下「東京パラ大会」と略す）に向け，
東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会（以下「組織委員会」と略す）
主催の「Let’s 55」や，東京都主催の「NO LIMITS」をはじめとするパラスポーツの普及や啓発を目的とした体験会等のイベントが競技団体や企業，地方自治体等により実施されている。笹川スポーツ財団（2017）によると，一般の市民運動会等にて障がい者ス
ポーツ体験・紹介ブースを設置する都道府県は，2012年度は３都道府県だったが，2016
年度には10都道府県に増加している１。また，日本ブラインドサッカー協会は体験型ダ
イバーシティ教育プログラムや企業研修を実施し，2010年９月の事業開始から累計13万人以上の子どもたちにブラインドサッカー体験の機会を提供している２，３。さらにはボッチャ競技においても学校や企業での体験会などの開催が増加している４。
また，2015年より学校や企業，自治体等を対象に体験型の教育・普及啓発事業を展開
している日本財団パラリンピックサポートセンター（以下「パラサポ」と略す）は，その活動が評価され2019年５月にスポーツ庁長官表彰を受賞した５。同団体はさらに，
2018年６月に長野県と「スポーツを通じた共生社会の創造に向けた連携・協力に関する協定」を締結し，パラスポーツをツールとして共生社会を創造するプロジェクト「パラウェーブ NAGANO プロジェクト」を推進している６。
塩田（2015）によれば，「障がい者スポーツを通じた交流や体験を図ることは，共生社会の形成促進を図ることが期待できる」ものであり７，東京パラ大会開催決定を契機に，社会を変革しようとする試みが関係団体や地方自治体によって行われ，そうした試
みが社会的な評価を受けてきているといえる。
その一方で，障がい者総合研究所（2018）は，障がい当事者へのアンケート調査を実施し，障がい当事者の中には，東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会（以下「東京オリパラ大会」と略す）を通じた障がい（者）理解の促進は限定的であると考え63

パラリンピック研究会

紀要 vol.14

る人が多く存在することを指摘している８。
以上のように，東京パラ大会開催決定を契機に，体験型イベントをはじめとする様々なパラスポーツに関する取り組みが行われるようになっているが，パラリンピックを通じた障がい（者）理解に対する障がい当事者の評価には懐疑的なものもみられる。そこで本研究は，パラスポーツとのかかわり，なかでもパラスポーツの実体験（以下「パラスポーツ体験」と略す）が人々にどのような影響を与えるのかについて，全国的なインターネット調査を実施し，その結果を通じて考察したい。（注１）２．先行研究の検討および本研究の目的
日本におけるパラスポーツ体験とその効果に関する研究は，教育機関における授業を通じた学生の意識変化に関する研究９，10，11，12，13，14や，特定の競技種目を体験することによる体験者の意識変化に関する研究15などが行われている。これらの研究は総じて，パラ
スポーツを体験・学習することにより，パラスポーツに対するイメージが肯定的に変化することを明らかにしている。なかでも松尾ら（2013）は，小学生および大学生を対象に車椅子運動体験プログラムを実施し，実施前後の質問紙調査および実施中の心肺測定を通じ，生理的・社会心理的効果を検討した結果，障がいや車椅子といったものへのイメージが固定されていない小学生の方が大学生よりも，車椅子運動による障がい（者）への印象の変化が生じやすいこと等を明らかにした16。しかし，これらの研究は調査対象者や対象種目が限定されている点で限界があるといえよう。また，障がいのある人は「不幸だと思う」や「かわいそうだと思う」のような，倫理的に回答を回避されやすい項目が含まれており，さらには，調査項目の選定理由が不明確なものが多い。
次にスポーツと共生に関する研究は，国際的なスポーツ・イベントを通じた「ナショナリズム」や「ネイション」に関する研究17，スポーツマンシップの観点から共生につ「みる」「ささえる」という視点から考察している研究19など
いて考察している研究18，がみられる。しかし，これらの研究は「共生」に関する研究という立場をとりながらも，具体的な内容は「ナショナリズム」や「スポーツマンシップ」などに関するものとなっており，「障がい（者）」や「パラスポーツ」という観点からは研究されていない。
障がい者に対する態度に関する研究は，さまざまな心理尺度を用いた質問紙調査や，インタビュー調査を実施し，健常者の障がい者に対する潜在的な意識や態度を明らかにする研究がなされている20，21，22，23。なかでも折本・奥野（2016）は，大学生を対象に，障がい者との接触経験および５次元の態度尺度，障がいのある学生との交流自己効力感
汎用性尺度に基づく質問紙調査を実施し，障がい者との接触経験が多い人ほど障がい者
64パラスポーツが共生意識に及ぼす影響に関する一考察（１）─パラスポーツ体験に着目して─に対する抵抗感が低いことを明らかにしている24。また，質問紙調査後にはインタビュー
調査も実施し，障がい者との接触経験には障がい者理解促進を進めるようなプラス感情
だけでなく，障がい者理解を阻むようなマイナス感情も生起されること，障がい者との最初の接触経験でマイナス感情を抱いたとしても，その後の関わり方によってプラス感
情に変化する可能性があることなどを明らかにしている25。しかし，これらの障がい者に対する態度に関する研究においては，調査対象者は学生などに限定されている。また，心理学的観点からの研究は多くなされているが，障がい者に対する意識や態度は社会からの影響により形成されやすいことを勘案すると，社会学的観点からも捉える必要があると考えられる。
以上の先行研究の検討をまとめると，障がい者との接触経験およびパラスポーツ体験
は，障がい者に対する意識や態度にポジティブな影響を与えることを明らかにしているが，調査対象者が限定されていることにより，必ずしも社会の全体像を反映していない。
特定の競技や心理学的な意識・態度に絞らず，幅広い観点からパラスポーツの特異性を踏まえた上で調査する必要があると考えられる。
そこで本研究では，パラスポーツと共生意識の関係を検討した上で，全国的なインターネット調査を通じ，パラスポーツ体験が，共生意識に与える影響を明らかにすることを目的とする。

３．分析視座の提示
本章では，国や行政機関およびパラスポーツにかかわる団体が施策やイベント等を実施するにあたり，パラスポーツと共生意識の関係をどのように捉えているのかについて検討する。
まず国の政策をみていくと，内閣府における「共生社会政策」としては，子供や高齢者，障がい者が主な対象となっており，なかでも障がい者を対象としたものとしては，「障害者施策」と「バリアフリー・ユニバーサルデザイン推進」が掲げられている26。
「障害者施策」には，「障害者基本法」および近年の社会における取り組みの進展等を踏まえた上で，2018年に策定された「障害者基本計画（第４次）」に基づき総合的に施策を推進すること，「障害者白書」を作成し施策の実施状況を明らかにすること，「障害者週間」を実施し国民の理解と関心が深まるよう努めることが記載されている27。なかでもそれらの施策の根幹となる「障害者基本法」では，「全ての国民が，障害の有無によつて分け隔てられることなく，相互に人格と個性を尊重し合いながら共生する社会を「障害者基本計画（第４次）」は，障害者実現する」ことを目的としている28。さらに，
65

パラリンピック研究会

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権利条約批准後に初めて策定される基本計画であり，条約との整合性が強く求められるため，条約の理念を随所に反映すると明示しており，基本的な考え方として，心身の機能の障がいに起因する「医学モデル」ではなく，社会における様々な障壁と相対することによって生ずるものとする「社会モデル」として障がいを捉えると記載されている29。
国がそうした施策を掲げる中，パラスポーツにかかわる各競技団体を統括する日本障がい者スポーツ協会は，「分け隔てなく一人ひとりの個性を尊重すること」「全ての障がい者がスポーツの価値を享受できる社会を実現すること」「スポーツを通じて障がい者の社会参加を広げること」「活力のある社会を創造すること」「スポーツ施策を一元化すること（障がいの有無にかかわらないスポーツ振興）」を障がい者スポーツの理念としており，各競技団体はこのビジョンに基づき活動を展開していると考えられる30。
次に，オリンピック・パラリンピックを通じた障がい（者）理解という観点からみると，組織委員会は東京オリパラ大会の基本コンセプトの中に「多様性と調和」を掲げ，「世界中の人々が多様性と調和の重要性を改めて認識し，共生社会をはぐくむ契機とな「ダるような大会とする」ことを目標としている31。また，大会ビジョンの実現に向け，
イバーシティ＆インクルージョン（Ｄ & Ｉ）」推進の意識向上を図っている32。組織委員会が開催する競技体験イベント「Let’s 55」も，これらの大会ビジョン，基本コンセ
プトに基づき実施されていると考えられる。
さらには，パラスポーツを通じた教育や企業研修を実施しているパラサポは，「ダイバーシティ＆インクルージョン社会」を実現するために，パラアスリートによるデモン
ストレーション，体験会，講演によって構成される体験型授業「あすチャレ！ School」
を実施している。
「あすチャレ！ School」では，障がい者が抱える一番の障がいは，身体上の「障がい」ではなく，社会に存在する「障がい」であると考え，パラスポーツを通じ，参加者に気づきを与え，意識を変え，行動に移すことを目的としている33。
以上の国の施策や各団体のビジョン，イベント実施の目的をまとめると，日本においては，「社会モデル」に基づいて障がいを捉え，障がいの有無により分け隔てられることなく，人々の個性・多様性（ダイバーシティ）を尊重し，一元化・調和（インクルージョン）する社会が目指されていると言えるだろう。そこでは，パラスポーツを通じて
意識変革，行動変容を促進し，ダイバーシティ＆インクルージョンな社会を実現しようとしていると考えられる。
そこで本稿では，パラスポーツとのかかわり，なかでもパラスポーツ体験が，体験者の共生意識に関する言葉の認知度向上や，パラスポーツおよび障がい（者）に対する意
識の変革，実際の行動，障がい者との共生に関するイメージにポジティブな影響を与えるという仮説を設定し，調査を行う。
66

パラスポーツが共生意識に及ぼす影響に関する一考察（１）─パラスポーツ体験に着目して─

４．調査設計および調査概要
本調査における調査項目は，前述の分析視座に基づき作成した。年齢や性別，居住地などの「基本的属性」や，身近な障がい者の有無，ボランティア経験や障がい体験などの「障がい（者）とのかかわり」，メディアを通じたパラスポーツの間接観戦経験や大会会場での直接観戦経験，パラスポーツ体験などの「パラスポーツとのかかわり」が，「共生社会に関する言葉の認知」「パラスポーツへの意識」「障がいの捉え方」「手助け行
動」「現在・理想の社会イメージ」にどのような影響を与えているのかを明らかにすることを目的としている。本稿では，パラスポーツとのかかわり，特にパラスポーツ体験
が障がい者との共生意識に及ぼす影響に着目して分析を行う。（注２）
調査概要は以下のとおりである。
（１）調査対象・時期・方法
本調査は2019年９月27日から９月29日に，株式会社マクロミル（調査会社）のモニタ
会員10,506名（長野県以外の各都道府県は男性103名，女性103名。長野県のみ男性515名，女性515名）を対象にインターネット調査を実施した。
（２）調査項目
調査項目は，１．基本的属性，２．
「パラスポーツ」と聞いて思い浮かべるもの（自由記述），３．
「共生社会」に関する言葉の認知，４．「パラウェーブ NAGANO プロジェクト」に関する項目（長野県在住者のみ対象），５．パラスポーツに関する経験，６．
パラスポーツへの意識，７．身近な障がい者の有無と障がいに関する経験，８．障がい者の困りごとを解決するために必要なこと（障がいの捉え方），９．障がい者に対する手助け意識・行動，10．現在・理想の社会イメージの10項目である。調査票は文末資料として掲載する。
（３）サンプル特性
本調査のサンプル特性は以下の通りである（図１〜３）。なお回答者のうち，6.3％が自分自身に障がいがあると回答しており（図３），この数値は，国民のおよそ7.6％が何らかの障がいを有しているという厚生労働省による推計と大きな差はみられない34。

67

パラリンピック研究会

紀要 vol.14
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図１

性別（Ｎ＝10,506）

図２

年齢（Ｎ＝10,506）

㞀䛜䛔᭷
㻢㻚㻟㻑

㞀䛜䛔↓
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図３

障がいの有無（Ｎ＝10,506）（４）障がい（者）とのかかわり
障がい（者）とのかかわりの有無を質問したところ，回答者の半数近くは学校や近所で障がいのある人を見かけた経験はあるが，回答者の27.2％は障がいのある人と関わったことがないと回答した。また，日常的に障がいのある人とパラスポーツに取り組んでいる人は回答者のうちの1.7％であった（図４）。

68

パラスポーツが共生意識に及ぼす影響に関する一考察（１）─パラスポーツ体験に着目して─

図４

身近な障がい者の有無と障がいに関する経験（Ｎ＝10,506）（５）パラスポーツ体験
パラスポーツに関する経験の中でも特に，本研究が着目するパラスポーツ体験については，回答者の94.9％（9,965名）が経験なしと回答し，少なくとも１回以上経験したことのある人は回答者の5.1％（541名）であった（図５）。

図５．パラスポーツ体験（Ｎ＝10,506）

５．調査結果と考察（１）パラスポーツ体験と共生社会に関する言葉の認知の関係性
共生社会に関する言葉として，「パラスポーツ」「共生社会」「ダイバーシティ・多様性」「インクルーシブ・インクルージョン」「障がいの個人（医学）モデル・社会モデル」という用語を取り上げ，それらを「知っている」「言葉だけは聞いたことがある」「知らない」という三つの選択肢から回答する質問を行った。
「パラスポーツ」という言葉については回答者の77.1％が「知っている」または「言69パラリンピック研究会

紀要 vol.14

葉だけは聞いたことがある」と回答し，「共生社会」「ダイバーシティ・多様性」という言葉についてはそれぞれ回答者のおよそ６割が「知っている」または「言葉だけは聞いたことがある」と回答した。
「インクルーシブ・インクルージョン」「障がいの個人（医学）モデル・社会モデル」という言葉については，回答者の７割以上が「知らない」と回答した（図６）。
「共生社会」という言葉の認知について，「知っている」が18.8％，「言葉だけは聞いたことがある」が38.3％，「知らない」が42.8％という結果となったが，内閣府（2017）の「平成29年度障害者に関する世論調査」で同様の質問がなされた際は，「知っている」
が46.6％，「言葉だけは聞いたことがある」が19.6％，「知らない」が33.7％という結果であった35。
結果に大きな差がみられた要因としては，内閣府の調査では質問文（「障害のある・なしにかかわらず，誰もが社会の一員としてお互いを尊重し，支え合って暮らすことを目指す『共生社会』という考え方を知っていますか。」）において「共生社会」の説明がなされており，その認知度が高くなった可能性がある。また，本調査はインターネット
調査であり，調査名は「スポーツに関するアンケート」としてモニターから回答を得たが，内閣府による調査は面接法による調査であり，調査名は「障害者に関する世論調査」
として回答を得ている。面接法は一般的に，調査員との接触により対象者が調査員を意識することで質問項目によってはありのままを回答しない可能性を有する。また，調査
名の相違により，回答の際の意識に影響を与えた可能性も考えられる。

図６．共生社会に関する言葉の認知（Ｎ＝10,506）
次に，共生社会に関する言葉の認知とパラスポーツ体験とのクロス集計を行った結果，全ての言葉において，体験したことのある人は体験したことがない人よりも「知っている」と回答する割合が高く，認知度が高いことが明らかになった（表１〜３）。な70パラスポーツが共生意識に及ぼす影響に関する一考察（１）─パラスポーツ体験に着目して─

かでも，「インクルーシブ・インクルージョン」「障がいの個人（医学）モデル・社会モ
デル」という言葉との関連性が他の言葉よりも強い傾向がみられた。
なお，「パラスポーツ」の認知度に影響を与えないよう，Ｑ３にて言葉の認知度を質問した後に，本調査におけるパラスポーツの定義を説明する文を示している（文末資料参照）。
表１ 「パラスポーツ」「共生社会」とパラスポーツ体験
パラスポーツパラスポーツ
体験

共⽣社会

⾔葉だけは
知っている 聞いたこと
がある

知らない

⾔葉だけは
知っている 聞いたこと
がある

知らない

経験あり
（n=541）

66.0％

23.8％

10.2％

48.1％

33.3％

18.7％

経験なし
（n=9,965）

43.9％

32.5％

23.6％

17.3％

38.6％

44.1％

p<.001, V=.101

p<.001, V=.180

表２ 「ダイバーシティ・多様性」「インクルーシブ・インクルージョン」とパラスポーツ体験
インクルーシブ・
インクルージョン

ダイバーシティ・多様性

パラスポーツ
体験

⾔葉だけは知っている 聞いたこと
がある

知らない

⾔葉だけは
知っている 聞いたこと
がある

知らない

経験あり
（n=541）

41.0％

45.1％

13.9％

21.6％

29.2％

49.2％

経験なし
（n=9,965）

21.8％

45.2％

33.0％

4.1％

14.6％

81.4％

p<.001, V=.116

p<.001, V=.209

表３ 「障がいの個人（医学）モデル・社会モデル」と
パラスポーツ体験

障がいの個⼈（医学）モデル・
社会モデル

パラスポーツ
体験

⾔葉だけは知っている 聞いたこと
がある

知らない

経験あり
（n=541）

28.3％

32.0％

39.7％

経験なし
（n=9,965）

5.2％

21.3％

73.5％

p<.001, V=.22671

パラリンピック研究会

紀要 vol.14（２）パラスポーツ体験とその他のパラスポーツに関する経験の関係性
パラスポーツに関する経験として，「パラスポーツに関する番組（ニュース，情報番組，バラエティー番組など）の視聴」「テレビやインターネットでのパラスポーツ観戦」「大会会場でのパラスポーツ観戦」「パラスポーツ体験」「パラスポーツに関わるボラン
ティア活動」「パラスポーツの指導」という六つの項目について，「経験なし」「１〜２回」「３回以上」という三つの選択肢を設け回答を得た。

図７

パラスポーツに関する経験（Ｎ＝10,506）

ニュースや情報番組などのパラスポーツに関する番組の視聴経験を有している人の割合が51.9％，メディアを通じた観戦経験のある人の割合は27.5％，大会会場での直接観戦やパラスポーツ体験，ボランティア，指導については経験したことのない人がほとんどであった（図７）。
次に，「パラスポーツ経験」に関する五つの項目（「パラスポーツ体験」以外）とパラ
スポーツ体験のクロス集計を行った結果，全てのパラスポーツに関する経験において，体験したことのある人は体験したことがない人よりも視聴・観戦・ボランティア・指導などの経験をしたことがある割合が高いことが明らかになった（表４〜６）。
なかでも，「大会会場でのパラスポーツ観戦」「パラスポーツに関わるボランティア活動」「パラスポーツの指導」については，他の項目よりも関連性が高いことが明らかに
なった。

72

パラスポーツが共生意識に及ぼす影響に関する一考察（１）─パラスポーツ体験に着目して─

表４ 「パラスポーツに関する番組の視聴」「テレビやインターネットでのパラスポーツ観戦」とパラスポーツ体験

パラスポーツ体験

パラスポーツに関する番組（ニュース，情報番組，
バラエティー番組など）の視聴テレビやインターネット
でのパラスポーツ観戦

経験あり

経験なし

経験あり

経験なし

経験あり
（n=541）

79.9％

20.1％

58.2％

41.8％

経験なし
（n=9,965）

50.4％

49.6％

25.9％

74.1％

p<.001, V=.130

p<.001, V=.160

表５ 「大会会場でのパラスポーツ観戦」「パラスポーツに関わるボランティア活動」とパラスポーツ体験⼤会会場でのパラスポーツ観戦

パラスポーツ体験

パラスポーツに関わる
ボランティア活動

経験あり

経験なし

経験あり

経験なし

経験あり
（n=541）

36.0％

64.0％

40.1％

59.9％

経験なし
（n=9,965）

2.5％

97.5％

1.7％

98.3％

p<.001, V=.367

p<.001, V=.452

表６ 「パラスポーツの指導」とパラスポーツ体験
パラスポーツの指導

パラスポーツ
体験

経験あり

経験なし

経験あり
（n=541）

16.6％

83.4％

経験なし
（n=9,965）

0.5％

99.5％
p<.001, V=.318

現在行われている体験イベントについては，大会会場内やイベント内で，主催者や競技団体，スポンサー企業などが実施しているものも多い。そのため，観戦やイベントに訪れるような，パラスポーツに関連する行動に積極的な人ほど体験をする可能性が高くなっていると考えられる。また，「パラスポーツに関する番組の視聴」や「テレビやイ
ンターネットでのパラスポーツ観戦」は，その他の項目と比較し，移動に伴う金銭や時間がかからず心理的ハードルが低いと思われる項目であるうえ，意図的ではなく，パラ73

パラリンピック研究会

紀要 vol.14

スポーツ以外の内容の番組を見ている際にパラスポーツに関する内容が放送され，それを見た経験があるということも考えられる。以上から，パラスポーツに対して能動的な態度・行動をとる人ほどパラスポーツを体験したことがあると考えられる。
（３）パラスポーツ体験とパラスポーツへの意識の関係性
パラスポーツに関する意識として，「パラスポーツは障がいの有無や年齢，性別などを問わず，みんなで楽しみながら行うことができる」「パラスポーツはスポーツとして面白い」「パラスポーツの普及は社会的課題（施設のバリアフリー化，平等・公平な社会の実現など）の解決につながる」「パラスポーツを体験することによって，障がいのある人に対する理解が深まる」「障がいのある人がスポーツを行うことは大変だ」「パラスポーツには興味がない」という六つの項目について，「そう思う」「どちらかといえばそう思う」「どちらとも言えない」「どちらかといえばそう思わない」「そう思わない」の５件法で回答を得た。
「障がいのある人に対する理解が深まる」という項目について，回答者の72.4％が「そう思う」または「どちらかといえばそう思う」と回答し，「社会的課題の解決につながる」という項目について，回答者の66.8％が「そう思う」または「どちらかといえばそう思う」と回答した（図８）。

図８

パラスポーツへの意識（Ｎ＝10,506）

次に，パラスポーツへの意識に関する項目とパラスポーツ体験のクロス集計を行った。その際，Ｑ６で「１．そう思う」「２．どちらかといえばそう思う」と回答した人を肯定派とし，「３．どちらかといえばそう思わない」「４．そう思わない」と回答した
人を否定派とした。その結果，体験したことのある人は体験したことがない人よりもパ74

パラスポーツが共生意識に及ぼす影響に関する一考察（１）─パラスポーツ体験に着目して─

ラスポーツに対してポジティブな印象を抱いていることが示されたが，それぞれの項目の Cramer’s V をみてみると変数間の関連性は非常に弱いため，追試が必要である（表
７〜９）
（注３）
。
パラスポーツへの意識に関する項目の中でも，「障がいのある人がスポーツを行うことは大変だ」という項目については他の項目よりもパラスポーツ体験との関連性が低い
結果となった。小玉ら（2018）によると，ブラインドサッカーを体験することによって，
パラスポーツに対する印象は肯定的に変化するが，障がい者のスポーツ実施は危険であるという項目についても実施後の方が「そう思う」と回答する人が増えたことを明らか「障がいのある人がスポーツを行うことは大変だ」にしている36。本調査においては，の項目において，どの点が大変なのか具体的な内容を明記していなかったため，パラス
ポーツを体験したことのある人はない人よりも障がい種別や競技種目による特性や困難などを具体的に想像し，障がい者がスポーツをすることに対するイメージがポジティブにもネガティブにも具体化できるとも考えられよう。
さらには，体験したことのない人はある人よりも「パラスポーツには興味がない」という項目に対して，「そう思う」「どちらかといえばそう思う」「どちらとも言えない」のいずれかを選択する割合が高く，興味のない人たちにどのようにして体験してもらう
か，興味はあるものの体験したことがない人たちにどのようにして体験の機会を与えるかが課題であるといえよう。
表７ 「みんなで楽しむことができる」「スポーツとして面白い」とパラスポーツ体験
パラスポーツは障がいの有無
や年齢，性別などを問わず，みんなで楽しみながら⾏うことができる

パラスポーツはスポーツとして⾯⽩い

肯定派 3. どちらと 否定派
肯定派 3. どちらと 否定派（1＋2） も⾔えない （4＋5） （1＋2） も⾔えない （4＋5）
パラスポーツ体験

経験あり（n=541）

85.8％

12.2％

2.0％

78.0％

17.0％

5.0％

経験なし
（n=9,965）

68.1％

25.7％

6.2％

50.7％

40.0％

9.3％

p<.001, V=.085

p<.001, V=.12175

パラリンピック研究会

紀要 vol.14

表８ 「社会的課題の解決につながる」「障がいのある人に対する理解が深まる」と
パラスポーツ体験
パラスポーツの普及は社会課
パラスポーツを体験すること
題（施設のバリアフリー化，によって，障がいのある⼈に平等・公平な社会の実現など）
対する理解が深まるの解決につながる
肯定派 3. どちらと 否定派
肯定派 3. どちらと 否定派（1＋2） も⾔えない （4＋5） （1＋2） も⾔えない （4＋5）
パラスポーツ体験

経験あり（n=541）

81.1％

15.0％

3.9％

83.5％

12.9％

3.5％

経験なし
（n=9,965）

66.0％

27.8％

6.1％

71.7％

22.7％

5.5％

p<.001, V=.071

p<.001, V=.058

表９ 「障がいのある人がスポーツを行うことは大変だ」「興味がない」とパラスポーツ体験
障がいのある⼈がスポーツを⾏うことは⼤変だ

パラスポーツには興味がない

肯定派 3. どちらと 否定派
肯定派 3. どちらと 否定派（1＋2） も⾔えない （4＋5） （1＋2） も⾔えない （4＋5）
パラスポーツ体験

経験あり（n=541）

59.0％

27.7％

13.3％

14.6％

30.3％

55.1％

経験なし
（n=9,965）

61.4％

29.3％

9.3％

28.1％

43.1％

28.8％

p<.01, V=.030

p<.001, V=.128（４）パラスポーツ体験と障がいの捉え方の関係性
回答者が，障がいを「個人（医学）モデル」と「社会モデル」のどちらとして捉えているかを明らかにするために，「障がいのある人の困りごとを解決するためにどのようなことが必要だと思いますか」という質問を行った。以下の七つの項目から三つを選択することにより，回答が「個人（医学）モデル」もしくは「社会モデル」のどちらかの傾向を示すよう設計した。選択項目で個人（医学）モデルに分類されるのが「医学的治療やリハビリテーションによる身体的機能の回復」「車いすや義手，義足，補聴器，白杖などの障がいのある人が使用する用具の開発」「障がいのある人自身の，障がいを乗り越えるための強い意志と努力」。社会モデルに分類されるのは「地域の身近な人による手助けや声かけ」「スロープや点字ブロック，音声ガイドなどのバリアフリーの充実」「障がい者割引などの障がいのある人を優遇する制度」。七つ目の項目は自由記述の「その他」である。
76パラスポーツが共生意識に及ぼす影響に関する一考察（１）─パラスポーツ体験に着目して─

図９

障がい者の困りごとを解決するために必要なこと（Ｎ＝10,506）

障がいのある人の困りごとを解決するために必要なこととして，最も回答が多かったのが「地域の身近な人による手助けや声かけ」（69.5％）（社会モデル）であり，次に「車いすや義手，義足，補聴器，白杖などの障がいのある人が使用する用具の開発」（67.1％）（個人（医学）モデル）が多い回答となった（図９）。
次に，障がいの捉え方とパラスポーツ体験とのクロス集計を行った結果，障がいの捉え方とパラスポーツ体験との間には有意な差は認められなかった（表10）。
表10 「障がいの捉え方」とパラスポーツ体験
障がい者の困りごとを解決するために必要なこと

パラスポーツ
体験

医学モデル

社会モデル

経験あり
（n=541）

50.3％

49.7％

経験なし
（n=9,965）

50.5％

49.5％
n.s., V=.001

先述した通り，日本の行政機関およびパラスポーツ関連団体においては「社会モデル」に基づいて障がいを捉え，パラスポーツを通じ，スポーツの範囲に限らず，日常生活にも通ずる意識変革，行動変容を促進しようとしている。しかし，実際に行われている体験イベントの多くは，スポーツ空間という，ある種の限定された空間で行われており，
日常生活というスポーツとは異なる空間を想起させるような内容のイベントは少ないものと考えられる。そのため，少しでも日常生活を想起させるような体験内容を加えると，障がいの捉え方や日常生活とパラスポーツ体験の連関につながる可能性があると考えられる。

77

パラリンピック研究会

紀要 vol.14（５）パラスポーツ体験と手助け行動の関係性
障がいのある人が困っているときの行動として，以下の六つの項目について「はい」「いいえ」の２件法で回答を得た。項目は，「手助けしたいと思う」「手助けしようと思い，声をかけた経験がある」「手助けしようと思ったが，支援方法（目の不自由な人の案内の仕方や，車いすの押し方など）が分からず不安だったため，声をかけなかった経験がある」「手助けしたいと思ったが，急いでいたため，声をかけなかった経験がある」「手助けしようとは思わなかった」「障がいが理由で困っている人を見かけたことはない」
である。
回答者の91.2％は「手助けしたい」と思っているが，実際に「手助けしようと思い，声をかけた経験がある」回答者は41.5％であった。また，「手助けしようとは思わなかった」と答えた回答者は11.0％であった（図10）。

図10

障がい者に対する手助け意識・行動（Ｎ＝10,506）

次に，手助け行動について，パラスポーツ体験とのクロス集計を行った結果，「手助けしたいと思う」という意識についてはパラスポーツ体験の有無による差はみられな
かったが，「声をかけた経験がある」という実際の手助け行動については，体験したことのある人はない人よりも実際に声をかけた経験があるということが明らかになった。
しかし，「声をかけた経験がある」についても Cramer’s V をみてみると変数間の関連性は非常に弱いため，追試が必要である（表11）。
以上の結果から，障がいが理由で困っている人を手助けしたいという意思にはパラス
ポーツ体験の有無は関係しないが，パラスポーツ体験をしたことのある人の方が実際に手助けをしていると推察できる。
一方，体験したことのない人はある人に比べ「障がいが理由で困っている人を見かけ78

パラスポーツが共生意識に及ぼす影響に関する一考察（１）─パラスポーツ体験に着目して─たことはない」と回答する割合が有意に高かった（表13）。また，体験回数ごとの差をみてみると，経験なしと回答した人（9,965名）の32.4％，１〜２回と回答した人（445名）の21.3％，３回以上と回答した人（96名）の19.8％が「障がいが理由で困っている人を見かけたことはない」と回答している。この結果について，パラスポーツを体験したことのある人は，障がい者が抱える困難に敏感になり周囲の人の行動に注意を払うことができるようになるため，日常生活において障がいのある人の存在に気づくようになると推測できる。
表11 「手助けしたいと思う」「声をかけた経験がある」とパラスポーツ体験

パラスポーツ体験

⼿助けしたいと思う

声をかけた経験がある

はい

いいえ

はい

いいえ

経験あり
（n=541）

91.3％

8.7％

66.9％

33.1％

経験なし
（n=9,965）

91.2％

8.8％

40.2％

59.8％

n.s., V=.001

p<.001, V=.120

表12 「不安で声をかけなかった」「急いでいたため声をかけなかった」と
パラスポーツ体験
⽀援⽅法が分からず不安だったため，声をかけなかった経
験がある

パラスポーツ体験

急いでいたため，声をかけなかった経験がある

はい

いいえ

はい

いいえ

経験あり
（n=541）

49.4％

50.6％

48.8％

51.2％

経験なし
（n=9,965）

45.7％

54.3％

39.0％

61.0％

n.s., V=.016

p<.001, V=.044

表13 「手助けしようとは思わなかった」「困っている人を見かけたことはない」とパラスポーツ体験

⼿助けしようとは思わなかった

パラスポーツ体験

障がいが理由で困っている
⼈を⾒かけたことはない

はい

いいえ

はい

いいえ

経験あり
（n=541）

9.2％

90.8％

21.1％

78.9％

経験なし
（n=9,965）

11.1％

88.9％

32.4％

67.6％

n.s., V=.013

p<.001, V=.054
79

パラリンピック研究会

紀要 vol.14（６）パラスポーツ体験と現在・理想の社会イメージの関係性
最後に現在・理想の社会イメージとして，図11のイメージ図から現在と理想を選択する方法で回答を得た。イメージ図が示す内容は，「①障がいのある人が社会に参画せず，別々に暮らしている社会」「②障がいのある人が特定の施設や学校などに入り，障がいのない人との住み分けがなされている社会」「③障がいのある人がグループとしてまとまりながら，障がいのない人とともに生活している社会」「④障がいの有無に関わらず，誰もが分け隔てなく暮らしている社会」の四つである。

図11

調査項目（Ｑ10）における社会イメージ

理想の社会については，回答者の73.4％が「④障がいの有無に関わらず，誰もが分け隔てなく暮らしている社会」と回答したが，現在の社会については，回答者の39.7％が「③障がいのある人がグループとしてまとまりながら，障がいのない人とともに生活している社会」，34.7％が「②障がいのある人が特定の施設や学校などに入り，障がいのない人との住み分けがなされている社会」と回答した（図12）。

図12

80

現在・理想の社会イメージ（Ｎ＝10,506）

パラスポーツが共生意識に及ぼす影響に関する一考察（１）─パラスポーツ体験に着目して─

次に，現在・理想の社会イメージについて，パラスポーツ体験とのクロス集計を行った結果，現在・理想の社会イメージとパラスポーツ体験との間には有意な差は認められなかった（表14，15）。パラスポーツ体験の有無とは関係なく，多くの人が「④障がいの有無に関わらず，誰もが分け隔てなく暮らしている社会」を理想であると考えているが，実際の社会とは異なっていると認識していると考えられる。（注４）
表14 「現在の社会イメージ」とパラスポーツ体験
現在の社会

パラスポーツ
体験

①

②

③

④

当てはまる
ものがない

経験あり
（n=523）

9.6％

34.8％

44.4％

8.8％

2.5％

経験なし
（n=9,216）

9.6％

37.6％

42.8％

7.9％

2.2％
n.s., V=.014

表15 「理想の社会イメージ」とパラスポーツ体験
理想の社会

パラスポーツ
体験

①

②

③

④

当てはまる
ものがない

経験あり
（n=506）

2.4％

3.0％

12.8％

79.2％

2.6％

経験なし
（n=9,164）

1.4％

2.2％

14.7％

79.8％

1.9％
n.s., V=.026

６．本研究のまとめと今後の課題
本研究の結果，パラスポーツ体験が障がい者との共生意識に及ぼす影響について，主に以下の知見が得られた。
（１）パラスポーツ体験と共生社会に関する言葉の認知の関係性
・パラスポーツを体験したことのある人はない人よりも，共生社会に関する言葉の認
知度が高い
・共生社会に関する言葉のなかでも「インクルーシブ・インクルージョン」「障がいの個人（医学）モデル・社会モデル」という言葉との関連性が高い
81

パラリンピック研究会

紀要 vol.14（２）パラスポーツ体験とその他のパラスポーツに関する経験の関係性
・パラスポーツを体験したことのある人はない人よりも，体験以外のパラスポーツに関する経験をしたことのある人の割合が高い
・パラスポーツに関する経験のなかでも「大会会場でのパラスポーツ観戦」「パラスポーツに関わるボランティア活動」「パラスポーツの指導」との関連性が高い
・パラスポーツに対して能動的な態度・行動をとる人ほどパラスポーツを体験したことがあることが示唆された（３）パラスポーツ体験とパラスポーツへの意識の関係性
・パラスポーツを体験したことのある人はない人よりも，パラスポーツに対してポジ
ティブな印象を抱いているが，体験の有無と意識に関する各項目間の関連性は非常に弱い（４）パラスポーツ体験と障がいの捉え方の関係性・障がいの捉え方とパラスポーツ体験の関連性はみられなかった（５）パラスポーツ体験と手助け行動の関係性・障がいが理由で困っている人を手助けしたいという意思にはパラスポーツ体験の有無は関係しない・パラスポーツを体験したことのある人はない人よりも実際に手助けを行っているが，体験の有無と手助け経験の変数間の関連性は非常に弱い（６）パラスポーツ体験と現在・理想の社会イメージの関係性
・パラスポーツ体験の有無とは関係なく，多くの人が「④障がいの有無に関わらず，誰もが分け隔てなく暮らしている社会」を理想であると考えているが，実際の社会とは異なっていると認識している
以上の結果から，パラスポーツ体験が，体験者の共生意識に関する言葉の認知度向上
や，パラスポーツおよび障がい（者）に対する意識の変革，実際の行動，障がい者との共生に関するイメージにポジティブな影響を与えるという本項の仮説は一定程度支持されたといえるが，障がいの捉え方および社会イメージには影響を与えていない結果となった。
そのため，東京パラ大会の開催を契機に増加しているパラスポーツ体験の機会が，大会終了後も継続されることで，障がい者との共生意識が醸成し続けられると考えられるが，スポーツ空間を超え，日常生活とも連関するようなパラスポーツ体験内容を模索することが求められよう。また，パラスポーツに対して受動的な態度・行動をとる人，関心のない人に対して，パラスポーツ体験の機会を設ける方策を模索すべきだと考えられ82

パラスポーツが共生意識に及ぼす影響に関する一考察（１）─パラスポーツ体験に着目して─る。
本調査で変数間の関連性がみられた項目の多くは非常に弱い関連である。関連性が非常に弱い要因，体験以外のパラスポーツに関する経験が共生意識に及ぼす影響については今後さらに詳細な検討を行う必要がある。また，先述したパラリンピックを通じた障がい（者）理解に対する障がい当事者の懐疑的な評価についても言及することはできていない。今後は体験以外の他の要因にも着目しながら障がい（者）理解の促進が限定的である要因を探っていきたい。そこで，次号では障がいの有無に着目し，パラスポーツ
が共生意識に及ぼす影響について考察したい。
注（１）本調査は，本稿の目的に加え「パラウェーブ NAGANO プロジェクト」の効果検証も目的とした。そのため「パラスポーツ」とは，「パラリンピック競技のみならず，障がいの有無や年齢，性別を問わず，誰もが一緒に楽しむことができるスポーツ」という「パラウェーブ NAGANO プロジェクト」における定義を使用した。
現在実施されている体験等のイベントでは，誰もが一緒に楽しむことができるよ
うにルールや用具に工夫を加えた，レクリエーション要素の高いスポーツ活動なども多く行われている。また，東京都が運営する障がい者スポーツ推進チーム「TEAM BEYOND」や NHK ハートネットにおいても，パラリンピック競技のみ
ならず，広義での障がい者スポーツとして捉えられており37，38，社会における捉えられ方と相違はないものと考えられる。
（２）本調査は以上のような問題意識および分析視座に基づき，先述した「パラウェー
ブ NAGANO プロジェクト」の効果を検証することも目的としているため，長野県在住者の回答者数を多く設定した上で，長野県在住者のみを対象とした質問も設定している（Ｑ４）。なお，本稿では都道府県ごとの分析は実施しないため，長野県以外の都道府県と回答者数を同数にする調整は行っていない。
（３）Cramer’s V とは，クロス集計表における行と列の関連の強さを示す指標である。
値は０から１の範囲をとり，１に近いほど強い関連性を示す。本研究においては，
Cramer’s V の値が0.1未満のものについては非常に弱い関連とみなしている。
（４）現在・理想の社会イメージについて「わからない」と回答したものは欠損値として処理し，クロス集計を行っている。
参考引用文献１

笹川スポーツ財団，2017，『地域における障害者スポーツ普及促進事業（障害者のスポーツ参加における障壁等の調査分析）
』
，14．
83

パラリンピック研究会
２

紀要 vol.14

日本ブラインドサッカー協会，「体験・プログラム」，https://www.b-soccer.jp/ex_program，（2020年７月８日）．

３

読売新聞，「［スポーツ Biz

ワールド］参加・体験（７）アイマスクで企業研修」，2016年２月11日，東京朝刊．
４

読売新聞，「パラ競技『ボッチャ』好評

ルール簡単

戦略奥深く＝島根」，2019年８月27日，

大阪朝刊 / 島根．
５

パラサポ WEB，「日本財団パラリンピックサポートセンターがスポーツ庁長官表彰を受賞！」，
2019年５月17日，https://www.parasapo.tokyo/topics/17683，（2020年４月13日）．

６

長野県，「スポーツを通じた共生社会創造プロジェクト『パラウェーブ NAGANO』」，https://www.pref.nagano.lg.jp/shogai-shien/parawavenagano.html，（2020年４月13日）．

７

塩田琴美，
「障害者の接触経験と障がい者スポーツ参加意欲・態度との関係性」，『日本保健科
学学会誌』
，18
（２）
，59-67．

８

障がい者総合研究所，2018，『オリンピック・パラリンピックへの意識調査』，http://www.gpsri.jp/report/detail032.html，（2020年４月13日）．

９

安井友康，2004，「車いすバスケットボールの交流体験が障害のイメージに与える影響」，『障害者スポーツ科学』，２（１），25-30．

10

吉岡尚美，内田匡輔，2007，「障害のある人と『障害者スポーツ』に対する体育学部学生の認識の変化に関する調査：『障害者スポーツ演習』の試みと効果」，『東海大学紀要体育学部』，
37，21-27．

11

吉岡尚美，内田匡輔，2009，「体育学部生の障害のある人とスポーツに対する認識の変化について：第２報」，『東海大学紀要体育学部』，39，69-74．

12松尾哲矢，依田珠江，河西正博，和秀俊，2013，「車椅子運動が子どもにもたらす生理的・社
会心理的効果に関する研究」，『笹川スポーツ研究』，２（１），222-229．

13角田憲治，大石由起子，永瀬開，藤田久美，2018，「大学生における障害者スポーツの学習が肢体不自由者のイメージおよび障害者スポーツのイメージに与える影響：体験型授業と講義型
授業の比較」，『山口県立大学学術情報』，11，51-58．

14

小玉京士朗，早田剛，清水健太，降屋丞，桂秀樹，古山喜一，河合洋二郎，2018，「ブライン
ドサッカーによる学生の意識変化に関する研究」，『環太平洋大学研究紀要』，12，113-118．

15

神田潤一，正野知基，2019，「障がい者とのスポーツ交流体験が障がい者および障がい者スポー
ツのイメージに与える影響：車椅子野球体験を通して」，『最新社会福祉研究』，4，69-76．

16

松尾ほか，前掲書，229．

17

坂口真康，
2019，
「国際的なスポーツ・イベントにおける経験と「共生社会」意識に関する考察：
南アフリカ共和国西ケープ州の高等学校に通う学習者に焦点をあてて」，『共生教育学研究』，6，47-60．

18

林直樹，2015，「スポーツと共生：スポーツマンシップの観点から」，『共生科学研究』，6，8186．

19

渋谷聡，2018，「2020年東京パラリンピック大会から共生社会を考える：スポーツを『みる』，『ささえる』という視点を中心に」，『共生科学研究』，14，93-103．

20

豊村和馬，笹尾絵梨，2008，「障害者に対する態度に関する横断的研究（１）」，『北星学園大学
社会福祉学部北星論集』，45，77-87．

21

豊村和馬・笹尾絵梨，2009，「障害者に対する態度に関する横断的研究（２）受容的態度と関連する知識項目に関する検討」，『北星学園大学社会福祉学部北星論集』，46，1-14．

22

栗田季佳・楠見孝，2014，「障害者に対する潜在的態度の研究動向と展望」，『教育心理学研究』，
62（１），64-80．

23

折本美祐子・奥野雅子，2016，「障がい者に対する態度形成プロセス：大学生を対象としたイ84

パラスポーツが共生意識に及ぼす影響に関する一考察（１）─パラスポーツ体験に着目して─
ンタビュー調査の検討から」，『現代行動科学会誌』，32，31-42．
24

同上，33．

25

同上，40．

26

内閣府，『共生社会政策』，https://www8.cao.go.jp/souki/index.html，（2020年５月30日）．

27

内閣府，『障害者施策』，https://www8.cao.go.jp/shougai/index.html，（2020年５月30日）．

28

内閣府，『障害者基本法』．

29

内閣府，『障害者基本計画（第４次）』．

30

公益財団法人日本障がい者スポーツ協会，
2013，「日本の障がい者スポーツの将来像（ビジョン）〜活力のある社会へ〜」，https://www.jsad.or.jp/about/pdf/vision_future_140715.pdf,（2020年６月16日）．

31

公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会，「大会ビジョン」，
https://tokyo2020.org/ja/paralympics/games/games-vision-para/，（2020年５月30日）．

32

公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会，「東京2020組織委員会のＤ & Ｉ取り組み」，https://tokyo2020.org/ja/paralympics/games/di-efforts-para/，（2020年
５月30日）．

33

公益財団法人日本財団パラリンピックサポートセンター，「あすチャレ！ School」，https://www.parasapo.tokyo/asuchalle/school/，（2020年５月30日）．

34 内閣府，「参考資料 障害者の状況」，https://www8.cao.go.jp/shougai/whitepaper/r01hakusho/
zenbun/siryo_02.html，（2020年６月16日）．
35

内閣府，2017，『平成29年度障害者に関する世論調査』．

36

小玉ほか，前掲書，116-117．

37

TEAM BEYOND，「パラスポーツとは」，https://www.para-sports.tokyo/sports，（2020年７
月８日）．

38

NHK ハートネット福祉情報総合サイト，「パラスポーツ」，https://www.nhk.or.jp/heart-net/
topics/24/，（2020年７月８日）．

85

パラリンピック研究会

紀要 vol.14

文末資料

スポーツに関するアンケート
下記アンケートにご協⼒お願いいたします。
・・・‥‥……━━━━━━━━━━━━━━━━━━……‥‥・・・
当アンケートでは「デリケートな内容」についてお伺いする箇所が含まれております。
本件趣旨にご同意くださる⽅は、ご回答をお願いいたします。
回答をしたくないと判断された場合はお⼿数ですが、「回答をやめる」ボタン、あるいはブラウザを閉じて、アンケートを終了してください。
なお、当アンケートにより取得した回答結果につきましては、
特定の個⼈が識別できないよう、市場の実態把握のために活⽤させていただきます。
・・・‥‥……━━━━━━━━━━━━━━━━━━……‥‥・・・

 「調査についての守秘義務」の徹底をお願いしています。決して第三者に⼝外しないよう、ご協⼒お願いします。

 アンケート中は、ブラウザの「戻る」ボタンは押さぬようご注意ください。

Q1

100%

あなたが現在お住いの市町村をお答えください。

 単⼀回答 必須回答

以下を選択



Q2

あなたは「パラスポーツ」と聞いて何を思い浮かべますか。
お考えを⾃由にご記⼊ください。

 必須回答86▲ とじる

パラスポーツが共生意識に及ぼす影響に関する一考察（１）─パラスポーツ体験に着目して─

0/500⽂字Q3

あなたは以下の⾔葉を知っていますか。（それぞれひとつ） 単⼀回答 必須回答

0/5
1
2
3
4
5

パラスポーツ▼共⽣社会▼

ダイバーシティ・多様性▼

インクルーシブ・インクルージョン▼

障がいの個⼈（医学）モデル・社会モデル

▲

1

知っている

2

⾔葉だけは聞いたことがある

3

知らない

C1
本調査における「パラスポーツ」とは、障がいの有無や年齢、性別を問わず、誰もが⼀緒に楽しむことができるスポーツのことを指します。
⾞いすバスケットボールやボッチャなどのパラリンピック競技のみならず、誰もが⼀緒に楽しむことができるようにルールや⽤具に⼯夫を加えた、レクリエーション要素の⾼いスポーツ活動なども含みます。
また、共⽣社会や多様性の概念には、性別や年齢、⼈種、宗教、性的指向、性⾃認、障がいの有無など様々な側⾯が含まれますが、87パラリンピック研究会

紀要 vol.14

本調査では障がいに焦点を当ててお聞きします。
あらかじめご了承ください。

Q4

⻑野県は、障がいの有無や年齢、性別等を問わず、誰もが⼀緒に楽しむことができる
パラスポーツをツールとして、共⽣社会を創造するプロジェクト「パラウェーブ
NAGANOプロジェクト」をスタートしました。

 単⼀回答 必須回答

▲ とじる
0/5

1
2

3

4

5

あなたは「パラウェーブNAGANOプロジェクト」を知っていますか。

▼

あなたは次の「パラウェーブNAGANOプロジェクト」のロゴを⾒たことがありますか。

▼

あなたは「パラウェーブNAGANOプロジェクト」のイベントに参加したことがありますか。

▼

あなたは「パラウェーブNAGANOプロジェクト」のイベントに今後（も）参加
したいと思いますか。

▼

あなたは2027年に⻑野県において「全国障害者スポーツ⼤会」が開催される予定であることを知っていますか。

▲

1

はい

2

いいえ

Q5

あなたは以下のパラスポーツに関連する経験をしたことがありますか。
ある場合は回数をお答えください。（それぞれひとつ） 単⼀回答 必須回答

▲ とじる
0/6

1

2
3
4
5

パラスポーツに関する番組（ニュース、情報番組、バラエティー番組など）の視聴▼

テレビやインターネットでのパラスポーツ観戦▼

⼤会会場でのパラスポーツ観戦▼

パラスポーツ体験▼

パラスポーツに関わるボランティア活動▼88

パラスポーツが共生意識に及ぼす影響に関する一考察（１）─パラスポーツ体験に着目して─

6

パラスポーツの指導
1

経験なし

2

1〜2回

3

3回以上

▲

Q6

あなたはパラスポーツに対してどのような考えをお持ちですか。（それぞれひとつ） 単⼀回答 必須回答

0/6
1

2
3

4
5
6

パラスポーツは障がいの有無や年齢、性別などを問わず、みんなで楽しみながら⾏うことができる▼

パラスポーツはスポーツとして⾯⽩い▼

パラスポーツの普及は社会的課題（施設のバリアフリー化、平等・公平な社会の実現など）の解決につながる▼

パラスポーツを体験することによって、障がいのある⼈に対する理解が深まる▼

障がいのある⼈がスポーツを⾏うことは⼤変だ▼

パラスポーツには興味がない

▲

1

そう思う

2

どちらかといえばそう思う

3

どちらとも⾔えない4

どちらかといえばそう思わない

5

そう思わないQ7

あなたご⾃⾝、またはあなたの⾝近に障がいのある⼈はいますか。
また、あなたは以下の体験をしたことがありますか。
（ここでの「障がい」は、⾝体障がい、精神障がい、知的・発達障がいを指します。）

 単⼀回答 必須回答▲ とじる

89

パラリンピック研究会

紀要 vol.14

0/10
1
2
3
4
5
6
7
8
9

⾃分⾃⾝に障がいがある▼

家族に障がいのある⼈がいる▼

友⼈・知⼈に障がいのある⼈がいる▼

近所で障がいのある⼈を⾒かけることがある▼

学校に障がいのある⼈がいる（いた）▼

仕事で障がいのある⼈と関わることがある▼

⽇常的に障がいのある⼈とパラスポーツに取り組んでいる▼

障がいのある⼈に関わるボランティアをしたことがある▼

⼿話体験やアイマスク体験など障がいを知るための体験をしたことがある▼

10

これまで、障がいのある⼈と関わったことはない

1

はい

2

いいえ

▲

Q8

あなたは、障がいのある⼈の困りごとを解決するためにはどのようなことが必要だと思いますか。
以下の項⽬から重要だと思うものを必ず3つ選択してください。

 複数回答 (3個選択)90

 必須回答1

医学的治療やリハビリテーションによる⾝体的機能の回復

2

地域の⾝近な⼈による⼿助けや声かけ

3

⾞いすや義⼿、義⾜、補聴器、⽩杖などの障がいのある⼈が使⽤する⽤具の開発

4

スロープや点字ブロック、⾳声ガイドなどのバリアフリーの充実

5

障がいのある⼈⾃⾝の、障がいを乗り越えるための強い意志と努⼒

6

障がい者割引などの障がいのある⼈を優遇する制度

7

その他 (必須⼊⼒)▲ とじる

パラスポーツが共生意識に及ぼす影響に関する一考察（１）─パラスポーツ体験に着目して─

Q9

あなたは障がいのある⼈が困っているとき（⽬の不⾃由な⼈が道に迷っているとき、⾞いすに乗っている⼈が段差の前にいるときなど）に、⼿助けしたいと思いますか。
また、実際にどのような経験がありますか。

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⼿助けしたいと思う▼

⼿助けしようと思い、声をかけた経験がある▼

⼿助けしたいと思ったが、⽀援⽅法（⽬の不⾃由な⼈の案内の仕⽅や、⾞いすの押し⽅など）が分からず不安だったため、声をかけなかった経験がある▼

⼿助けしたいと思ったが、急いでいたため、声をかけなかった経験がある▼

⼿助けしようとは思わなかった▼

障がいが理由で困っている⼈を⾒かけたことはない

▲

1

はい

2

いいえ

Q10

現在あなたを取り巻いている社会のイメージとしては、以下のどの図が当てはまりま
すか。
また、あなたが思い描く理想の社会のイメージとしては、以下のどの図が当てはまりますか。（それぞれひとつ）▼ 単⼀回答 必須回答

以下の画像をご覧ください。

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現在

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理想

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パラリンピック研究会

紀要 vol.14

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Study on the Impact of Para sports on Inclusion Awareness (1):Focusing on Experiences with Para sports

Study on the Impact of Para sports on Inclusion
Awareness (1): Focusing on Experiences with
Para sports
NAKAMURA Masahiro

A variety of Para sports-related activities, including events to experience Para
sports, have been launched since the selection of Tokyo as the host city for the 2020
Paralympic Games.
Previous Japanese research on Para sports-related experiences and their impact
includes studies on changes in student awareness through classes at educational
institutions, studies on changes in the awareness of those who engaged in specificPara sports, and studies that aim to identify able-bodied people’s subconscious
attitudes toward and awareness about people with disabilities. These studies haveshown that interaction with people with disabilities and experiences with Para sports
have a positive impact on able-bodied people’s awareness about and attitudes toward
people with disabilities. However, since the studies have a limited scope, they do notnecessarily offer an overall picture of society. Therefore, research that does not limit
its scope to a specific Para sport or to awareness and attitudes in psychological terms
is required, and it should be conducted based on a consideration of what distinguishes
Para sports from a broad perspective. This study aims to examine the relationshipbetween Para sports and inclusion awareness through a nationwide, randomized
online survey and to shed light on the impact of experiences with Para sports on
inclusion awareness.
The study first examines how the relationship between Para sports and inclusion
awareness is understood by the government and various organizations that hold
events involving Para sports experiences. Then, an online survey was conductedbased on the hypothesis that engagement in Para sports has a positive impact on
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Journal of Paralympic Research Group vol.13

knowledge acquisition, awareness raising, actual behavior, and social image.
The online survey showed that awareness about words related to an inclusive
society was higher among respondents who had experiences with Para sports thanthose who did not, and that for most respondents their experiences of Para sports
had involved watching Para sports on TV or in person. The survey also showed that
respondents who had experiences with Para sports had a more positive image of
Para sports and were more inclined to help people with disabilities than those who
had no experiences with Para sports, although further verification is required due toa low level of connection among these aspects. On the other hand, the survey
indicated that experiences with Para sports were not related to how respondents
viewed disability (social model or individual model) or how they viewed today’ssociety and an ideal society.
These findings lend some support to the working hypothesis presented in thisstudy. The selection of Tokyo as the host city for the 2020 Paralympic Games has led
to more opportunities to develop experiences with Para sports. Hopefully, theseopportunities will continue to be provided even after the Paralympic Games and leadto the development of inclusion awareness among able-bodied people. This study
predominantly focuses on analyzing the relationship between experiences with Para
sports and inclusion awareness; therefore, future goals include exploring how
interaction (or lack thereof) with people with disabilities and experiences other thanengagement in Para sports impact inclusion awareness.

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