ニューズレター Vol．43
２００9年3月≪行事開催の記録≫学生フォーラム in 秩父 2008
開催日：2008 年１１月２６日(水)～２７日(木)場所：東京大学大学院農学生命科学研究科附属秩父演習林〒368-0034 埼玉県秩父市日野田町 1-1-49 東京大学秩父演習林

宇都宮大学

松英恵吾

森林 GIS の若手研究者育成と交流の場として、森林 GIS 学生フォーラムが企画され、これまで、
2004 年信州大学、2005 年三重大学、2006 年新潟大学、2007 年宇都宮大学と過去４回開催されている。第５回となる今回は東京大学秩父演習林を会場とし、発表課題は森林 GIS、データベース、
リモートセンシング、画像解析が対象となった。前年より対象が広がったこともあり 12 件の発表申し込みとなった。
当日は秩父演習林のワサビ沢展示室の一角を使用してフォーラムが開催された。加藤前会長の挨拶に始まり、大学院生５名、学部生７名の発表が一人 1５分の持ち時間で行われた。発表会後、聴衆により投票が行われ大学院生部門では、齋藤仁志（宇都宮大学）、学部生部門では大塚文也（新潟大学）、
村上文美（宇都宮大学）、伊藤要（宇都宮大学）の３名が優秀賞に選出された。参加者は１６名であった。フォーラム終了後、秩父演習林川俣学生宿舎に移動し、交流会で研究交流を推進し親交を深めた。
翌２７日はあいにくの悪天候であったが９時より秩父演習林内を見学し、モノレール、線路跡、ロボ
ットカメラなどを見学し、昼食後に解散した。

次頁以降に受賞者の発表要旨を掲載する。

立地・気象要因による新潟県スギ人工林の地位推定
新潟大学農学部
１．

生産環境科学科

森林管理科学コース

はじめに

A05C308G

大塚

文也

ットごとの立地要因（標高・陰影起伏・斜面

木材生産は、国民ニーズの多様化により森林

傾 斜 角 ・ 斜 面 方 位 角 ・ 曲 率 ・ Flow

に対して様々な機能を期待するようになった

accumulation・尾根からの距離）と気象要

今日においても、林業における重要目標である

因（積雪深・降水量・平均気温・日照時間・ことは変わらない。そして造林分野においては、

全天日射量）を取得した。なお、立地・気象

スギに代表される造林樹種の適地判定は必要

因子の取得や画像処理においては GIS ソフ

不可欠であり、以前から林地生産力の指標となトである ArcGIS9.0・ERDAS IMAGINE8.7 を使る地位指数の推定は行われてきた。

用した。

従来の地位推定に関する研究では、土壌や地（３） 多変量解析

形要因から地位を推定するものや（西沢各プロットの地位指数と立地・気象要因を

ら.1965，寺岡ら.1990）、また近年では、GIS

重回帰分析（ステップワイズ法）にかけて地をツールとして利用することで対象範囲を広

位推定式を求めた。この推定式と立地・気象域に設定することが可能となってきた。したがデータをもつ画像を元に、新潟県の収穫予想って本研究は、新潟県全域のスギ人工林という表に従い地位をⅠ～Ⅵ等級に分類した地位

広範囲を研究対象とし、GIS で取り扱える立地

区分図を作成した。

要因と特徴的な気候条件を持つ新潟県の気象（４） 地位区分図の作成

要因による地位推定を目的とした。そして、新地位区分図をより実用的に利用できるよ

潟県全域の地位区分図を作成することで今後

うに、スギ分布の標高限界を 1600m と定義しの森林管理の方向性を検討した。

て（坂口.1983）、それ以上の標高をもつ地域は除外した。また、新潟県のような豪多雪地

２．

調査・解析方法

帯では造林限界を年最深積雪と斜面傾斜角（１） 現地調査・林分因子の算出

により定義しており（野表.1989）、年最深積解析に使用したのは、2003 年 6～11 月に行われた新潟県スギ高齢人工林調査で得ら

雪 3.0m 以上と斜面傾斜角 35°以上の地域は造林困難地域として除外した。

れた新潟県全域にわたる調査プロット 100点のデータである。1 プロットあたり 40m×

３．

結果・考察

40m の区画内で毎木調査を行い、樹高・胸高（１） 重回帰分析

幹周りを測定し、また、ハンド GPS を使用し解析結果を表 1，2 に示す。地位指数を説て位置情報を取得した。そして、プロットご

明する変数としては、「陰影起伏」・「3 月最との上層木平均樹高と林齢を求め、そのデー

深積雪」
・「5 月全天日射量」の 3 変数が選択

タと収穫表データから地位指数曲線を作成

され、0.1％水準で有意と判定された。重相し、プロットごとの地位指数（基準林齢 60

関係数 0.436 という地位推定の精度は決し年）を求めた。

て高いとは言えないが、決定係数 0.190 が示（２） 立地・気象要因の解析
数値地図 50m メッシュから作成した 30ｍ

すように、この推定式により地位指数の20％弱が説明できたこととなる。

メッシュの数値標高モデル（DEM）と、メッ

選択された要因のうち、陰影起伏と全天日シュ気候値 2000（気象庁編集）から、プロ

射量は日の当たり具合を表す変数であり、土地の水分状態を間接的に示す要因であると法により精度を上げることが求められる。

推測される。また、3 月最深積雪については

また、GIS を利用して新潟県全域の地位区分

雪圧害の発生に緊密な関係性があると指摘

図を作成できたことから、今後はデジタル化にされており（塚原ら.2004）、本研究においてより効率的に立地や気象条件を考慮し、地位別地位指数と負の相関関係（標準偏回帰係数の森林管理計画をさらに進めることが可能と-0.1951）を示していることからも、雪圧害なる。 今後、森林分野への GIS 実用化が促進発生によるスギの成長抑制を示唆している

されることに期待したい。

と考えられる。

（２） 地位区分図の検討
作成した地位区分図を図 1 に示す。標高限

表 1．地位指数推定式

界・造林限界により除外された地域は、その地位指数推定式

ほとんどが県境に分布し、そこはおおよそ国有林の分布域となっている。さらに都市域を除けば、スギ林施業が中心となる民有林の分布を表した地位区分図が作成できたといえ

地位＝60.5843＋0.039775(陰影起伏)－
0.00898(3月積雪深)－2.41591（5月全天日射量）
重相関係数 決定係数 標準誤差（m） P値
0.43630.190414.55<0.001

る。ただし、新潟県は人工林率がおよそ 25％と全国的に低いため、スギ林が分布している範囲は狭いということを注意しておかなくてはならない。

表 2．選択変数と統計値

多く地位が良好であり、木材生産を主とした

変数名 標準偏回帰係数 偏相関 標準誤差
陰影起伏0.18100.1959 0.0203
3月最深積雪-0.1951*-0.2109 0.0042
5月全天日射量 -0.3086** -0.3210 0.7275

経済林として森林施業を続けていくことが＊5％有意 ＊＊1％有意

完成した地位区分図によれば、山北町・朝日村や津川地区・角田山周辺はⅠ・Ⅱ等地が可能といえる。一方で、入広瀬や十日町などの地域はⅣ～Ⅵ等地が多く地位が悪いため、現存のスギ林をどのように管理していくかが課題となる。これらの地域は積雪の多い地域であるから、雪害の影響も考慮し、ブナな
どの広葉樹を導入した針広混交林への誘導も一つの方法であると考える。

４．

まとめ

本研究において、新潟県の気候を特徴付ける
積雪深が因子として選択され、それによりスギ林の地位を説明できたということは 1 つの成果といえる。そして、対象範囲が広い場合には気象要因が１変数として重要な意味をもち得ることを示すことができた。しかし、精度の点では課題が残るため、例えば数量化手法により解析する、因子に土壌要因を加える、などの方

図 1．地位区分図

地域路網に基づく生産林適地の抽出～栃木県鹿沼地区を対象として～Extraction of proper locations for production forests based on local road networks at Kanuma area in
Tochigi prefecture
キーワード：鹿沼地区、収支計算、森林ゾーニング、生産林、地域路網
宇都宮大学農学部森林工学研究室 4 年 村上文美

Ⅰ．はじめに
市町村森林整備計画の中では、森林の持つ多面的機能を重視すべき機能に応じて区分する、森林ゾーニングが導入され、「水土保全林」、「森林と人との共生林」、「資源の循環利用林」という 3 つに区分され、適切な森林施業を推進している。国のゾーニングとは異なり、三重県では新たにゾーニン
グ区分を設けており、「生産林」、「環境林」という区分を用いている。三重県型森林ゾーニングでは林道から 400m 未満の人工林と林道からの距離が400m 以上でも施業が行われている林分を「生産林」と位置づけているが、この生産林地域では路網配置には基づいているものの明確に収支が得られるかどうかは定かではない。本研究では森林ゾーニングの認定の際に判定基準となれるような、現在の路網配置を基に総費用を算出し、対象林分の収穫量から、得られるであろう木材の売上額をもとめ、収支がプラスとなり、持続的森林経営が可能である生産林の適地の抽出手法を検討した。

Ⅱ．調査地、データの概要
調査地として栃木県鹿沼市、及び西方町を取り上げた。鹿沼市と西方町はどちらも渡良瀬川上流に属し、日光市とともに県西森林環境事務所に管轄されている。県西森林環境事務所では対象市町
村の位置する地域は関東地区の水源としての役割を示すことに着目し、長伐期施業を推進する指導を行っている（大西 2007 より）。
鹿沼市、西方町において生産林を特定するに当たり、栃木県庁より提供していただいた調査地の森
林簿、林道位置・小班界の GIS データを、また国
土地理院発行の数値地図より DEM 値、道路デー
タを用いた。本研究ではこれらのデータを、DEM
データに合わせた 50m×50m メッシュとしてラスタ
ー 化 し 、 必 要 な デ ー タ を 抽 出 し て Microsoft

Visual C++を用い、プログラムによる解析を進めた。

Ⅲ．生産林適地の抽出手法の概要
1．収穫量の決定及び木材価格の算出
今回使用したデータには材積の記載がなかったため、林野庁林業試験場による収穫調整に関する資料から、スギ林分には「北関東・阿武隈地方ス
ギ林林分収穫表」、ヒノキ林分には「関東地方ヒノキ
林林分収穫表」を用い、地位ごとにそれぞれの伐期材積を推定した。木材価格は栃木県森林組合
連合会資料から、平成 19 年度の平均柱材価格を用い、スギ 13,187 円/m3、ヒノキ 21,533 円/m3 として木材の売り上げ予想額を算出した。
2．集材距離集材距離は小班内に設置した土場から、小班内の各セルまでの距離の平均を使用した。ただし土場は小班内で林道、小班の重心、木材市場のいずれからも最短となる小班内のセルを土場と仮定した。
3．運材距離今回は簡易な手法として、道路セルから木材市場までの直線距離と、土場から道路セルまでの直線距離の和に、林道迂回率を掛けるという手法を用いた。迂回率は地形区分によって異なり、調査地の大部分を占める鹿沼市の地形区分はⅢ急となっていたので、本研究では一律急の迂回率
0.4 を用いている(小林 1997 より)。
4．収穫システム
各小班で伐出し、市場へ運搬するまでの作業
工程は、伐倒、集材、造材、はい積み、輸送の 5 つである。本研究では伐倒にチェーンソー、造材にプロセッサ、はい積みにグラップルローダ、輸送に8t トラックを使用することとした。集材工程では上荷
集材と下荷集材によって、また、林地傾斜、集材距

Ⅳ．結果
前章で挙げたプログラムの結果を用いて GIS ソ
フトにて出力した。直接費、間接費、林道開設費を総費用として全対象林分を一律林齢 60 年として出力した(図－1)。このとき生産林適地は全小班数に対して 0.8％と少なく、ヒストグラムをとると図－2 のようになり、ヒノキ林分で、小班面積が大きいほど生産林適地が抽出されやすいことがわかった。しかし
材価を 2 倍にするとスギも、ヒノキと同様に小班面積が大きいほど生産林適地として抽出されることが

80%
60%
40%
20%

31
.5

12

小班面積(ha)

12
.2
5～

5～
9.
2

6.
2

5～
3.
2

5～

6

9

0%

3

Ly ：集材距離(m)、θ ：林地傾斜(°)、V ：伐出材
積(m3/ha)、Lt ：運材距離(m)

100%

5～

3
機械
経費(円/m )チェーンソー(伐倒)699
チェーンソー(造材)280
トラクタ
1.031Ly + 27,510e0.117θ/V +1,669
フォワーダ
7.035Ly ＋8.370ｅ0.116θ/Ｖ ＋3,601
小型タワーヤーダ
14.925Ｌｙ +4,207,500/ＬｙＶ ＋617
中型タワーヤーダ
8.369Ly ＋3,786,750/LyV +1,143
集材機
759.532Ly 0.2142＋3,271,752/LyV +104,009/V ＋196
プロセッサ
1,774
グラップルローダ
303
8tトラック
0.026Lt +778

図－1．生産林適地の抽出結果(一律林齢 60 年；直接費＆間接費＆林道開設費、『平均柱材価格』)

0.
2

表－1．各種機械の直接経費わかった(図－3、図－4)。また、総費用の内訳を見ると、小規模な小班ほど、直接費や間接費よりも林道開設費が大きい値を占めていることがわかる(図－5)。そのため、収穫の際の費用を抑えるためには効率的な団地化と路網配置が有効だと考えられる。

割合

離の値から機械選定が異なる。林地傾斜は土場と同小班内の各セルの DEM データの差と、その距離から tanθ をとって算出した。こうして求めた林地
傾斜、集材距離の値から、トラクタ、フォワーダ、小型・中型タワーヤーダ、集材機の 5 つに分類した。
ただしフォワーダは短幹集材用なので伐採後にチェーンソーで造材を行ってから集材を行うこととした。
5．総費用算出
収穫システムにて用いる機械の選定を行い、それぞれ機械経費、労務経費、作業能率を求め、各工程のコストを計算した。労務経費は林業機械による作業を 1,683 円/h、トラック輸送工程では2,400 円/h を用い、使用する機械の直接経費を算出した(表－1)。また、副作業費として土場作設費、間接費として機械運搬費、人員輸送費、現場監督
者費、車庫管理費、諸経費、附帯人件費を、そして市場での手数料(はい積み料、組合・市場手数料)に加え、林道開設費を見込んだものと、さらに育林費を加えた費用をそれぞれ総費用として算出
し、木材売上額と比較した。

不適地ヒノキ不適地スギ
生産林ヒノキ

図－2．小班面積と生産林適地の関係(一律林齢 60 年；直接費＆間接費＆林道開設費、『平均柱材価格』)

Ⅴ．まとめ図－3．生産林適地の抽出結果(一律林齢 60 年；直接費＆間接費＆林道開設費＆育林費、『平均柱材価格×2』)

100%

割合

80%
60%
40%
20%

31
.5

12
.25
～

9
6.2
5～

9.2
5～
12

6
3.2
5～

0.2
5～

3

0%

小班面積（ha)

参考文献
不適地ヒノキ不適地スギ
生産林ヒノキ生産林スギ

図－4．小班面積と生産林適地の関係(一律林齢 60 年；直接費＆間接費＆林道開設費＆育林費、『平均柱材価格×2』)

7,000

5,000
4,000
3,000
2,000
1,000

.5
5～
31
12
.2

5～
12
9.2

6.2

5～

9

6
5～
3.2

5～

3

0
0.2

平均価格(万円)

6,000

小班面積(ha)

本研究では、収支が得られる地域を生産林適地として抽出する手法を構築したが、今後の課題は、
まず土場の位置である。本研究では小班内に土場を設置したため、林道から土場までの距離の分だけ林道開設費がかかっている。もし土場を小班内ではなく、林道に設置することにすれば林道開設費自体発生しないことになる。もちろんその分集材距離が伸び使用する機械が変動するので一概に総費用が下がるとは言えないが、林道開設単価など、林道開設に関する解析を今後行う必要がある。
次に施業要件の検討である。本研究では主伐期を林齢 60 年、伐採方法を皆伐と設定してあるが、調査地では長伐期施業を推進しており、また機械選定で使用している機械を森林所有者が持っているかどうかを考慮していない。そのため、調査地に則った施業要件を更に検討しなければならない。
本研究は森林ゾーニングの認定を行う際の、一評価として用いられることを狙って取り組んできたが、より実践的な研究とするには、以上の課題とともに木材生産を目的としない環境林についても考慮していくことが必要である。

間接費
直接費
林道開設費

図－5．小班面積と総費用内訳の関係

1） 有賀一広 吉岡拓如 櫻井倫（2006） 中山間
地域における木材及び森林バイオマス資源の長期的な利用可能性、森林利用学会誌第 21 巻：
p49～592） 大西真樹（2007） 栃木県における森林ゾーニ
ングの見直しについて、宇都宮大学森林計画・計測学研究室卒業論文：55pp
3) 大川畑修（2003） スギ、ヒノキの育林所要人
口数、育林費の算定例、森林利用学会誌第 18 巻
3 号：p195～200
4） 小林洋司(1997) 森林基盤整備計画論‐林道
網計画の実際‐、日本林道協会：p45~68
5） 澤口勇雄（1996） 山岳林における林道路線
評価と林道規格に関する研究(第 1 報)、森林総合研究所研究報告 No.372：1～110pp
6) 全国林業改良普及協会編（2001） 機械化のマネジメント、全国林業改良普及協会：239pp
7） 辻内真紀（2005） 三重県型森林ゾーニングの考え方とそのねらい、森林科学 No.43：p32~38

私有林における循環路網配置手法の検討
The study on the circular-road networks planning method in the private forest

宇都宮大学農学部森林科学科 森林工学研究室 伊藤 要
キーワード：循環路網、樹枝状路網、ネットワーク分析、路網配置プログラム、集材効率

Ⅰ．はじめにるという施業形態なので、施業を行う林分を決定し、勾配 60%

低コストで作業を行うためには、適切な路網の発達が必要以内で対象林分まで樹枝状に路網を開設するものとした。まとなってくる。路網には、樹枝状路網と循環路網の２種類があた、施業した林分から材を車両により運搬する際に勾配の緩る。樹枝状の路網では、集材距離が効率的に短縮され、費用い道を選択する必要があるため、樹枝状の終点から勾配 35%

効果が高いが、林内を移動するときの移動経路が限定されてと緩い循環路の開設を行う。以上のことを考慮して路網配置プ

しまう。つまり、ネットワークが未発達の状態であり、災害時のログラムを作成した。図－２にプログラムのフローチャートを示

迂回路の確保、また、林内巡視において交通距離を短縮する

す。プログラムによって配置された路網と既存の路網で、ネッ

ためには、循環路網を形成する必要がある。ただし、循環路

トワークの発達度を評価するためにネットワーク分析を行った

網では集材効率の向上が見込まれないことから、適切な組み（表－１）。次に、路網を配置したことによる集材効率の変化を合わせが必要だと考えられる。そこで本研究では、集材効率評価するために平均集材距離、集材可能面積を算出した。平の向上とネットワークの利点を両立させるために、樹枝状路網

均集材距離は，スギ，ヒノキ，広葉樹の存在する地点から最もと循環路網とを複合した路網配置手法を検討し、路網配置プ

近い林道までの距離の平均である。集材可能面積は，高見林

ログラムを作成した。さらに、樹枝状路網と循環路網を複合さ業での集材方法がウインチ付きグラップルによる木寄せ集材せたことによる、ネットワークの発達度および、集材効率に関を行っていることから開設された林道から 30m の範囲内に設して平均集材距離、集材可能面積の面から評価した。

定した。今回は集材可能面積と西団地全体の面積との比から，集材可能面積割合を算出し，評価に用いた。

Ⅱ．調査地の概要
調査地は、栃木県鹿沼市上粕尾（旧上都賀郡粟野町）にある、斉藤正氏及び父親の斉藤尊氏所有の山林である。路網密
度は団地により異なるが、平均 100m/ha となっている。本研究の調査対象地とした西団地では、その中でも、路網の発達が著しく、循環路網も形成されている。林地面積は約 97ha、路網
密度が約 130m/ha となっている。西団地の樹種構成は、スギ
40%、ヒノキ 50%、広葉樹 10%となっている。西団地では、基幹となる林道が 1961 年と 1977 年に開設されている。その後、1995
年以降 2004 年までの間、施業を行うために急速に路網が発達した。図－１に西団地の樹種の分布と開設年度ごとの路網を示す。濃灰色がスギ，淡灰色がヒノキ，白が広葉樹となっている。

図－２．循環路網配置プログラムのフローチャート
開設年度

Ⅳ．路網配置シミュレーション作成された路網配置プログラムを用いて、路網配置のシミュ
レーションを行った。シミュレーションは、1961 年と 1977 年に開設された基幹林道は既設として高見林業の西団地で路網が急速に発達した 1995 年から 2004 年の 10 年間で行った。
西団地では、10 年間の総開設量が約 10、000m である。そこ
で、シミュレーションでは 10 年間毎年開設を行うものとし、年間開設量を 1、000m と設定した。また、循環路網開設否の基
図－１．西団地の樹種の分布と現況路網

Ⅲ．循環路網配置プログラムの作成
高見林業では、道を開設し、開設された道の周りを施業す

準となる循環路網の探索範囲を樹枝状終点の標高から±1m
から±5m の範囲を 5 通りに分けてシミュレーションした。シミュ
レーションの結果を図－３に示す。

60

集材可能面積割合(%)

50

40
±1m

30

±2m
±3m

20

±4m
±5m

10

図－３．終点の標高から±５m の範囲内で探索した結果

既存路網

0
1995

1996

1997

1998

1999

2000

2001

2002

2003

2004

開設年度

表－１．ネットワーク分析に用いた指標の概要
指標
回路階数μ
α 指数
β 指数
γ 指数
η 指数

算出式

μ =m -n +pα =μ /（2n -5)
β =m /nγ =m /3(n -2)
η =ΣL /ｍ図－６．集材可能面積割合の推移

備考
循環路数、n :点数、m :線数、p :独立した路網数
実際と完全連結の場合の循環路網数の比
1つの点から派生する平均線数
実際と完全連結の場合の線数の比
2点間の平均区間距離、L :2点間の区間延長

Ⅳ．総括と課題
今回の路網配置プログラムでは、総開設量を既存の路網とネットワーク分析の結果、循環路数はプログラムによって配合わせ、同じ路網密度でも循環路数の違う路網配置を実現す

置された路網が既存の路網を上回るものとなった。また、プロることができた。樹枝状に開設してから、循環路の探索を行う

グラムによるシミュレーション結果のみを比較してみると循環ので樹枝状路網と循環路網を複合させた路網配置を実現した。

路の探索範囲を広げたものほど、循環路数が増えていること

これにより、急勾配の樹枝状路と勾配の緩い循環路が存在し、がわかった（図－４）。また、α指数、β指数、γ指数におい勾配の違う経路選択が可能な路網配置を実現した。また、ネてもほぼ同様な結果が得られた。このことから、今回のプログットワークの発達度および集材効率がともに高い路網を計画

ラムでは、当初の想定通り既存の路網よりもネットワークが発することが可能となった。

達していた路網を配置することができた。 集材効率に関する

本研究における今後の課題が、いくつか挙げられる。まず、解析の結果、平均集材距離は既存の路網よりも効果的に短縮

目標林分の決定手法である。今回の手法では同じ年度内でもされていた（図－５）。また、集材可能面積においては、どの開設箇所が様々な場所に散ってしまうということが考えられる。

場合も 50%程度の割合を占めていた（図－６）。

実際の施業、機械運搬なども考慮して、まとまった林分で行う
ため今後は目標林分を決定する際に小班の位置関係も考慮

30

±1m

する必要がある。また、今回のプログラムでは、道を開設する

±2m

25
回路階数μ

±3m

20

に当たり、開設可否の判断を勾配だけに限って行った。しかし、±4m

実際には、岩の影響も無視できないので、地形条件に関する

±5m

15

既存路網

10

更なる考慮が必要である。最後に、今回の解析で用いた指標5である。今回の指標では、ネットワークの発達度に関しては評価することが可能であったが、実際に循環路が形成されたとき

0
1995

1996

1997

1998

1999 2000
開設年度

2001

2002

2003

2004

に見込まれる効果について、評価するものがなかった。つまり、循環路網の長所である林内における交通利便性の評価が必要となってくる。

図－４．回路階数の推移

Ⅴ．引用文献250±1m

平均集材距離（m）（１） 古澤宏章（2007）作業道自動配置プログラム作成のため

±2m

200

の開発過程の解析、宇都宮大学平成 19 年度卒業論文

±3m
±4m

150

（２）中澤昌彦・鈴木秀典・岡勝・田中良明・吉田智佳史・近藤

±5m
既存路網

100

耕次・松本武（2007）ネットワーク分析を用いた山村地域における道路網の発達過程に関する研究，森林利用学会誌第 22
巻（1）：15～2050（３）小野耕平・田坂聡明・上飯坂實（1991）ホートンの法則によ

0
1995

1996

1997

1998

1999 2000
開設年度

2001

2002

2003

2004

る林道分岐過程の解析、日本林学会誌 73（2）：91～92（４）鈴木秀典・大川畑修・梅田修史・山口智（2002）巡視係数

図－５．平均集材距離の推移を用いた交通利便性の評価、森林利用学会誌第 17 巻
（3）：131～140（５）全国林業改良普及協会（2001）機械化のマネジメント

高解像度ＤＴＭを用い崩壊危険地域を考慮した林道設計自動化手法の検討
宇都宮大学
1.

はじめに

連合農学研究科

森林工学研究室齋藤仁志

崩壊危険地域を判定する斜面安定解析は，船生演

従来から林道設計を自動化し，最適な路線を決定

習林における表層土が主に砂質土であることから，する手法が研究されてきた。筆者らは微的地形の測内部摩擦角は 30°，土の粘着力は（2000N/m2）とし，定精度が高いとされる LiDAR によって測定した高DTM から算出した斜面傾斜より限界土層厚を決定

解像度 DTM を用い，３次式スプライン補間（2）とし，アメダス確率降雨量計算プログラムから，フェ動的計画法による地形順応型林道設計自動化手法

ア式により算出した確率雨量強度を用いて解析をを検討した。この手法によって設計された林道は，行った。図―2 は 50 年確率雨量において安全率が１

開設費用が 9,962 円/ｍ，実際に開設された林道は以下となる地域を危険地域の分布を示したもので14,710 円/ｍとなり，新しく構築した林道設計自動ある。

化手法の有効性であったが，実際の林道開設において重要となる，崩壊危険性を考慮していない。そこで本研究では高解像度ＤＴＭに加え，斜面安定解析
より作成した崩壊危険地域分布を考慮した，地形順
応型林道設計自動化手法の開発を行った。
２．自動設計対象地の概要
本研究では，栃木県塩谷郡塩谷町の宇都宮大学船生演習林内の基幹林道終点を林道設計対象地と設定した。2003 年時点での林道終点を始点とし，約200ｍ先の 2005 年までに新設された林道上の点を終点とした。
設計に使用する高解像度 DTM は，LiDAR データの Last pulse を自動フィルタリング手法である交角法（1）で処理し１m グリッドで作成した（図－１）。
図－2 崩壊危険度分布（50 年確率雨量）（赤：崩壊危険地

黄：実際に崩壊した地点）

３．自動設計手法
本研究では，これまでに開発した 3 次式スプラ
イン補間と，動的計画法による地形順応型林道設計
自動化手法を用いて設計を行っている。
設計手順は以下の通りである。
1）始点（B.P）と終点（E.P）を指定する（図－3）。
2）始点を通過する等高線を発生させる。
3）終点より，2）で発生させた等高線に足をおろし，
この点をＰとする。この時 E.P とＰの標高差をとる。
図－１

使用する DTM

4）始点からＰまでの等高線にそった距離を求める。

４．設計結果

各点を最急傾斜方向に標高差分を比例配分し，移動

図－5 は危険地域での修復費を考慮したものと，する。
5）移動した点のなかで，一定区間（20ｍ）ごとの考慮していないものの比較結果である。

点を通過候補点とする。
6）候補点に対して 3 次元スプライン補間し，路線形を決定する（図－4）。

図―5 路線設計結果（水色：回避前

青：回避後

赤：崩壊危険地域）

各単価表より設計費用を算出すると，回避前の路
図－3 路線決定手順 1～4

線開設費用は 10,902 円/m，回避後の開設費用は10,831 円/m となり，若干ではあるものの回避後の費用が安くなった。また，修復費用は回避前の路線
は 187,926 円で，回避後では 92,595 円となり，危険地域を通過する区間の短い路線を設計可能となった。
今回は，危険地域回避のために，修復費を開設費の 2 倍として計算を行ったが，崩壊危険地域に擁壁を設計して費用算出を行う方法など，様々な回避商法を検討する必要がある。また，どの確率雨量における崩壊危険地域でも同様の回避手法で設計を行ったが，林道・作業道等の目的別に最適な回避を考慮する必要がある。
参考文献

図－4 路線決定手順 5～6（１）斎藤仁志・有賀一広・田坂聡明・松英恵吾（2008）船生演習林 LiDAR を用いた交角法による

次に，この線形を基準として動的計画法を用いた

地表面推定手法の開発.森利学誌 22：265～270.

土工費用を最小化とする線形の探索を行う。本研究（２）田坂聡明・越智士郎・松尾毅（1996）スプラ

では，林道の崩壊危険性を考慮するため，動的計画

イン関数を利用した地形順応型林道の設計．宇大演法による検索を行う際に崩壊危険地域を設計路線

報 32：17～26．

が通過する場合，崩壊が発生し，修復費用が必要になると考え，その区間の開設費用を２倍として，路線の選択を行った。

＜記録＞ 森林 GIS フォーラム 平成 20 年度 ミニシンポジウム in 北海道～ 北海道における 森林ＧＩＳの現状 ～
開催日： 10 月 6 日 (月 )11 時 00 分～ 16 時 30 分
場 所 ： か で る ２ ７ 520研 修 室 (〒 060-0002 札 幌 市 中 央 区 北 ２ 西 ７ )2008 年 10 月６日（月 ）、かでる２・７ 520 研修室（札幌市中 央区）において約 50 名の参加の もと森林 GIS フ ォーラム平 成 20 年度ミニシン ポジウム in 北 海道を開催しました 。今回のミニシンポ ジウムでは 、市町村や森林組合 等における森林 GIS の 活用や普及に向けた取 り組みと森林 GIS を 利用した研究内容 などについて３件の 講演、および賛助会員
から地形 データベースに関す る１件の話題提供があ りました。森林 GIS は 市町村や森林組合におい て業務に有効に活用 され始めていますが 、今後利用を進めて いくには、データ更新にかか る労力や経費の軽減 、操作技術の向上に 向けた取り組みが必 要であることなどをあらため て確認しました。
《開催内 容》■【賛助 会員による森林 GIS のデ モ】 11 時～ 16 時賛助会員 一覧：国土地図株式 会社、東京スポットイ マージュ株式会社、社団法人 日本森林 技術協会、日本電気 株式会社、
パシフィ ックコンサルタンツ 株式会社、株式会社パ スコ、
北海道地 図株式会社■ 【シンポ ジウム】
● 12:30 会場受付
● 13:10 開会宣言
● 13:10 開会挨拶 松村直人（ 森林 GIS フォーラム会長 ）● 13:10 【講演】「林業普 及指導員による森 林 GIS の活用事例と林業関 係機関の導入状況」
武田 仁志（後志森 づくりセンター）「北方天 然林における森林管 理技術の高度化と地理 情報システム」
高橋 正義（森林総 合研究所北海道支所 ）「リモー トセンシング技術で 森林の高さと蓄積を測 る」
菅野 正人（北海道 立林業試験場）● 14:50 － 休憩（賛助会員デ モンストレーション ） －● 15:20 【賛助会員 企業による話題提供 】「森 林 GIS 分 野における地形デー タベースの活用」
近藤 雅人（北海道 地図株式会社）● 15:50 総合討論、 その他話題提供など● 16:30 閉会

（森 林 GIS フ ォーラム会長あいさ つ）
お忙し い中、北海道ミニシ ンポジウムに集まり 頂きありがとうござ います。当フォ ーラムは森林 GIS におけ る産官学の情報交換 を目指して発足から 15 年ほどになりま す。また、
北海道に おけるシンポジウム の開催は 2003 年以来 5 年ぶ
りで 、その間に森 林 GIS を 取り巻く状況は大きく 変化しており、当 フォーラムの活動の 充実を図りつつ、森林 GIS 技術の発展や応 用を進めていければ と思っています。
本年は 、本日のミニシンポ ジウムの他に、９月 に名古屋市
でリモ ートセンシング 実習セミナー と香川県で地域 セミナーを開催 しました。 11 月には東京大学 秩父演習雨林におい て学生フォーラムを 、来年 2 月には東京 シンポジウムを開催する予定 です。森林 GIS フォー ラムの活動内容につ いては、当フォー ラムのホームページ
で逐次情 報発信しております 。当フォー ラムへの会員参加や 、各種行事 への参加を通じて、連携や活 動の共有を図って頂 ければと思います。 本日は短い時間であ りますが、講演を頂く方をは じめとして皆様の情 報交換の場になれば幸 いです。

賛助会員デモンストレーション

後志森づくりセンター武田専門普及指導員 の講演

森林総合研究所北海道支所

セミナー参加者の様子

高橋主任研究員 の講演

次頁よ り講演者及び話題提 供者の発表内容を紹介 します。

林業普及 指導員による森 林 GIS の活用事例と林 業関係機関の導入状 況武田仁志 （北海道後志森づく りセンター普及課普及 推進係 専 門普及指導員）
１．はじ めに北海道 の一般民有林の森林 計画図や森林調査簿 の更新作業（以下「 照査」という 。）は、
北海道水 産林務部林務局森林 計画課 、各支庁産業 振興部林務課、各森 づくりセンター普及課並びに 事務所で行っていま す。従来、森林計画 図の修正は紙図面で 行っていましたが、
平成１５ 年に森林 GIS システム（以下「 GIS」という 。）へ移行されました。この GIS は、
従来の図 面での修正作業に比 べ、森林区域の修正な どを比較的容易に行 えます。
私は 、この GIS を照査だけで はなく、林業普及 指導活動においても 積極的に活用しています。ま た、森林整備を計画 的、効率的に実施す るための手段として 有効に活用できることから、 市町村の林務担当や 森林組合、大面積を 所有する森林所有者 への導入を推進しています。
本発表 では、林業普及指 導員による GIS の活用事 例、市町村や森林 組合の導入状況について報告 します。
２．林業 普及指導員による活 用事例（１）林 家訪問における活用
北海道 における林業普及指 導員は、施 業意欲のある林家（森林所有者 ）を対象に、自主的 に森林経営を行うこ とができる
林家を育 成するため「１万人 林家ファイルづくり 活動」を展開してい ます。
個別の 巡回指導を効率的に 実施するため、 GIS を活用して
林家の住 宅や所有林の位置、 森林概況が同時に分 かる資料を作成し、 訪問時に森林経営の基礎資料 として使用していま す。
（２）空 中写真評定図に活用
５年毎に更新 される空中写真を誰でも探 しやすいよう、
GIS に 写真の中心点やその 写真番号等の情報を入 力し、森林計画図と 重ね合わせて撮影年 毎に印刷しています 。この図面から必要 な空中写真を探し、 また、 GIS の小班検 索から周辺にある最 新の空中写真を探す ことで業務の効率化 を図っています。
（３）台 風被害図面に活用
平成 16 年 9 月 8 日に大型で強 い台風 18 号 が北海道の西海上を 北上し、全道各地で風倒被害 が発生しました。こ の時、関係機関から 提出された被害届出 （林小班、樹種、被害面積、 被害率）を基に、 GIS 上で小班区画と関 連付け、被害率を３ 区分に分けて色別に表示しま した。このことによ り、単に被害面積だ けではなく被害の位 置的関係、例えば、
風のぶつ かる斜面及び風の通 り道の沢添いに発生 している傾向等、被 害の情報把握に役立 ちました。
（４）森 林 GIS 路網情報整備
森林施 業の集約化や高性能 林業機械の活用には 、路網の整備や管理 が重要であり、 GIS を活用することで計 画的な管理の支援が 可能です。しかし 、既存の GIS には作業 道などの路網情報が 整備されていません 。

そこで、 上川管内の当麻町を モデルとして、役場 で所有している市町 村管内図や路網台
帳、支庁 林務課や森林組合の 各種資料、森づくり センターにある森林 基本図、衛星画像、
小班区画 等の情報を基に、 GIS による路網情報の 整備を試みました。 今後、森林施業を進めるうえ で有効なデータとし て活用が期待できます 。
（５）フ ォーラムの事前打合 せで
昨年、森づく りセンターと森林組 合の共催で 、「森づくりと木の 有効利用フォーラム」を開催しま した。その際、事前 の打合せとして、そ れぞれの機関が持ち 合わせている情報を共有する 目的で GIS を活用しまし た。集合場所や道産 カラマツ住宅、カ ラマツ林、意見交換を行う 室内場所等、複数の 候補地を GIS へ入力し検 討しました。そし て、決定した場所と移動経 路を入力し、当日の 資料として活用しまし た。
３．林業 関係機関の導入状況
後志管 内や上川中部管内 で GIS を導入している市町 村の林務担当者（ ６）や森林組合の森林整備 担当者（２）を対象 に聞き取り調査を実施 しました。なお、 [ ]内は 該 当 数 で す 。
（１）導 入のきっかけ
・ 業務の効 率化に向けて。 [4機関 ]・ 道路台帳 の作成や地籍の調査 がきっかけとなり 、役場内の課全 体で導入。[2機関 ]・ 農業の事 業をきっかけに農務 係と林務係で導入。 [1機関 ]・ 森林整備 の事業をきっかけと して。[1機関]（２）デ ータの概要
地籍 図、空中写真、林小 班区画、森林基本図、 森林調査簿 [４機関 ]
上記 の内、地籍図のみ無 し[３機関 ]、森林調 査簿のみ無し [1 機関 ]（３）使 用方法
・ 地籍図、林小班 から所有者や境界の 確認。
・ 空中写真による 林況や位置確認。
・ 無立木地の面積 計測、作業路の線形 や距離計測による計画 策定。
・ 植栽予定地 を GPS で実測、そ して GIS へ反映。
（４）メ リット・ 複数の図面や 帳簿を広げること なく一度に地籍境界 や所有者、森林調 査簿、現況等の情報 が分かるとともに、 その検索が早い。
・ GIS による森林調査 簿の検索画面が、北 海道から配布されて いる森林調査簿検索システム と同様の画面である 機関が見られました 。業務多忙な担当者 にとって使い慣れた形 で GIS を利用できるメリッ トは大きい。
（５）課題・ 空中写真 の更新。（ 予算の確保が必要）
・ 他課のデ ータとの互換性 。（ファイル形 式等が違う）
・ 操作方法 の習得に慣れが必要 。
４．まと めGIS は、 林業普及指導活動を 効率的に進めるため の手段として有効に 活用できます。また、今回 調査した市町村や森 林組合からは、 GIS を導入したことで森 林管理が容易になったとの声 が聞かれるなど、必 要不可欠なシステム になっています。こ れは、小班区画と森林調査簿 をリンクさせ、位置 関係を見ながら様々 な検索ができること 、さらに、空中写真
や地籍図 など業務に有用な情 報を加えることで普 段行っている業務の 効率化につながった
ためと考 えられます。
今後も森 林の有する多面的機 能の発揮及び林業の持 続的かつ健全な発展 のため、 GIS による様々 な森林管理の可能性 を探り、関係機関へ の導入を推進すると ともに、より効率的な林業普 及指導活動の手段と して活用していきます 。

北方天然 林における森林管理 技術の高度化と地理情 報システム
髙橋 正 義（(独 ）森林総合研究所北 海道支所 )１．はじ めに北海道や 東北地方に広がる北 方系の天然林は豊か な自然環境を育み、 雄大な自然景観の根幹をな っていることから、 多くの国民から関心 が集まっています。 これらの森林の管理には木材 生産のみならず、生 物多様性など森林が 持つ様々な機能を維 持、向上させることがとても 重要です。そこ で、森林総合 研究所は平成 18 年 度から 22 年度にか けて「北方天然林にお ける持続可能性・活 力向上のための森林 管理技術の開発」と 題するプロジェクト
研究を行 っています。この研 究プロジェクトの概 要を紹介するととも に、天然林を対象とした森林 管理技術の高度化を 図るためにどのよう に地理情報システム を活用すればよいのかという ことをご紹介いたし ます。
２．プロ ジェクトの概要
このプ ロジェクトでは、北 方天然林が持つ多様 な樹種構成を維持す るためにエゾマツ等
針葉樹の 更新促進のための倒 木管理指針やヒバ択 伐林における後継樹 の更新・成長促進技
術、ブナ 帯施業地に生じた想 定外の二次林を対象 にブナ等有用広葉樹 混交林への誘導に関する技術 指針などを開発、択 伐による枯死木の減 少と樹洞営巣性鳥類 、普及菌類、食材性
昆虫類と の関係を調べ、択伐 施業における枯死木 管理指針を開発する 予定です。さらにこれらの指 針を基に北方天然林 の施業体系を構築し 、流域レベルにスケ ールアップした北方
天然林の 新たな森林管理シス テムを提示することを 目標としています。
３．朝日 天然林施業試験地と 地理情報システム
上述の 指針や森林管理シス テム開発のためのモ デル林として、士別 市朝日町の国有林に朝日天然 林施業試験地を設置 しました。トドマツ を主体にミズナラが 混交する針広混交林
である試 験地内に 2007 年春、それ ぞれ 1ha 方形 の調査区（無施業区 、単木択伐区、樹群
択伐区 ）を設定しまし た。それぞれ 、約 1000-1500 本 /ha の立木があり 、その蓄積 は 350-380
m3/ha あ りま す。 2008 年 9 月 に単木択伐区および 樹群択伐区では材積 択伐率で約 17%の択伐を実 施しています。
過去の 施業記録から、過 去 50 年以上伐採の手 が加わっていないこ とが明らかな林分ですが、過 去に撮影された空中 写真をオルソ化し、 地理情報システム上 で地上調査結果と重ね合わせ ました。その結果、 試験地は昭和 29 年 の洞爺丸台風で大き な被害を受け、その後自然に 再生した林分である ことが明らかになり ました。また、立木 本数や蓄積、樹種構
成、地表の状 態など 3 つの調 査区に生じる様々な 違いは風害被害の程 度に起因する可能性があるこ とがわかってきまし た 。地理情報システ ムを活用することで 、詳細な地上調査と空中写真 によって復元された 過去から現在までの 森林の状態を的確に 知り、より適切な管理方法を 検討することが出来 るでしょう。
４．おわ りにますま す多様化するニーズ に対応して、森林管 理は今後森林の持つ 諸機能をより高度に維持する ことが求められてい ます。この 要望に応えるには 、過去から現 在に至るまでの様々な情報を いかに収集、分析し 、より適切な施業を 選択するための材料 として活用できるかが重要だ と考えています。森 林 GIS は最も役立 つツールとなるでし ょう。

a)1955 年撮 影b)2006 年撮影
空中写真 から見た朝日天然林 施業試験地
方形の区 画は上（北）から順に樹群択伐 区、単木択伐区、無施業区である。2006 年に撮影された写 真 b)で は各区の違いはほと んどないように見え るが、 1955 年に撮影された写真a)から洞爺丸台風の 被害の程度が明らか に異なる。

リモ ートセンシ ング技術で 森林の高さと 蓄積を測る
菅野正人 （北海道立林業試験 場）
１．はじ めに
衛星画像 や空中写真を利用し たリモートセンシン グ技術は森林現況の 面的把握に有効ですが高さ の把握は困難です。 この高さを図る新しい 技術として、レーザ 計測や UCD などがあり、 その概要について紹 介します。
２．高さ を測るリモートセン シング技術
レーザ 計測は対象物にレー ザを当てて、その反 射から対象物の高さ を測定します（図－１ ）。レーザ計測に よって得られた樹冠 表面の高さを DSM、地面の反射し た高さを DTMとすると 、林冠高 DCHM は、 DCHM ＝ DSM － DTM で 求めること ができます。
また、 DSM については、 UCD(UltraCamD)と 呼ばれる高密度のデ ジタル空中写真から
空中三角 測量によって求める ことも可能です。

1rst
Crown
Crow nLaser

1stGround

図－１

2nd
Crown
3rd
Ground

レーザ計測の概略

図 －２ DTM と DSM

３．測定 結果は現地データと どの程度合っているか ？
レーザ 計測や UCD によっ て得られた高さが実 際の樹高や蓄積とど の程度合っているのかを調査 しました。対象地は北海道美 唄市の光珠内実験林 です（図－３）。森林面 積 82ha，
標高 は 120～ 350m，北海道の主 要樹種であるカラマ ツ，トドマツ，アカエゾマツ等の人工林（ 1960～ 1990 年植栽 ）やイタヤカ エデ，ミズ ナラ，シナノ キ等からなる 広葉樹２次林からなっ ています。

図－３光珠内実験林 の位置図

図－４現地調査プロット

検証を行 うため 0.016～ 0.04ha の現地調査プロッ トをカラマツ（グイ マツ雑種 F1 を含む）14 箇所，トド マツ 16 箇所につい て設定しました（図－ ４）。各プロ ットについて本数，
胸高直径 ，樹高を測定し， ha あたりの立木蓄積を 計算しました。

DTM を得る ためのレーザ計測は 2005 年 5 月 20 日、 DSM を得る ためのレーザ計測は2005 年 6 月 30 日に実施しま した。また 、2007 年 7 月 24 日に撮影し た UCD 画像から DSMを求めて 、レーザ計測と比較 しました。
図－５はレーザ計測によって得られた
DCHM を３次元表示 したものです。真ん中の標高の低 い青の箇所が造林地 ，その上側 に 10
～ 15m，右側 に 20m を超える 樹木があるのが確認でき ます。図－６は調査 プロット内の最大樹高に ついてレーザ計測と 現地調査の関係を示した ものです。傾斜 20 度を境にプロットの形を 変えて表示し，参考 として 1:1 のラ
図 － ５ レ ー ザ 計 測 に よ る DCHM の ３ 次 元 表 示
インを引 いています。カラマ ツ、トドマツ共に傾斜に 関係なくほぼ 1:1 の 対応が見られました。図 －７は DCHM 体積 と蓄積の関係につい て示したものです。 カラマツ，トドマツ
ともに共 に正の相関が得られ ました。レーザ計測 結果から得られた推 定式をもとに最大樹高，蓄積 を求めて，現地調査 結果との２乗平均誤 差を計算したところ 、最大樹高はカラマ
ツが 0.9m，トドマツが 1.1m，蓄積はカラ マツが 54m3，トドマ ツが 55m3 でした。 UCD
によって 得られた DSM を利用した場合で もレーザ計測とほぼ 同じ結果が得られま した。
３．おわ りに
本研究に よりレーザや UCD によりカラマツ，ト ドマツ人工林の樹高 や蓄積を面的に計測できる ことが示されました 。樹高は森林の生育 を見る重要な指標で あることから，これらの計測 技術は、森林管理に おいて有効なツールと なりえると考えます 。
※ レーザ計 測 に関 する研 究 は(独 )国立 環 境 研 究 所 の受 託 研 究として実 施しました。
UCD に関 する研 究 は（株 ）シン技 術 コンサルの受 託 研 究として実施 しました。

図 － ６ DCHM と 現 地 調 査 の 関 係 （ 最 大 樹 高 ） (左 ： カ ラ マ ツ ， 右 ： ト ド マ ツ )紫 線 は 1:1 の 対 応 を 表 す

図 － ７ DCHM 体 積 と 現 地 調 査 の 関 係 （ 蓄 積 ） (左 ： カ ラ マ ツ ， 右 ： ト ド マ ツ )森林 ＧＩＳ分野 における地 形データベー スの活用
近藤 雅人（北海道 地図株式会社）
森林計画 ・管理業務の効率化 や防災を目的とした 森林ＧＩＳ関連分野 においては、精度の高い地 形・地図情報が必要 とされております。 当社の空間情報デー タベースＧＩＳＭＡＰシリー ズは、森林関連業務 において様々な形で 利用されており、今 回の発表ではそのＧ
ＩＳＭＡ Ｐ製品群および活用 事例をご紹介いたしま す。
○森林Ｇ ＩＳ構築におけるベ ースマップとして
山地災 害対策・環境評価な ど、森林ＧＩＳの用 途においては基盤地 図データとしての地
形・等高 線データが必要とな っております。日本 全国をカバーする標 高データとしては、
国土地理 院より発行されてい る「数値地図５０ｍメッ シュ（標高）」があります。しかしながら日本 の山地・丘陵地の詳 細な地形を表現する には十分な解像度と は言えません。当社
では国土 地理院発行の２万５ 千分の１地形図から 独自に生成した等高 線ベクトルデータに 、
内挿補間 を施すことによっ て１０ｍメッシュ 標高データ「 GISMAP Terrain」 を全国整備しており ます。その他 、「 GISMAP 25000V」「 GISMAP 等高線」には １０ｍ間隔の等高線
ベクトル データが標準整備さ れており、多くの森 林ＧＩＳにおけるベ ースマップとして採用されて おります。
北海道 庁では、災 害時への備えや避難 行動などに役立てる ことを目的として 、「山地災害危険地区 マップ」の Web サイトを公開し ております 。当サイトのベー スマップとして当社の「 GISMAP 50000R＋」が採用さ れております。
○景観シ ミュレーションにお ける活用
今後、 美しい森林景観を維 持し、森林の機能を 分かりやすく市民に 伝えていくために、
景観シミ ュレーションの手法 が重要になってくる と予想されます。当 社では、景観ＣＧ作
成用の土 地利用データとして 、「 GISMAP Texture」を開発い たしました。
「 GISMAP Texture」と当社 の地形・地図データ を組み合わせること により、四季折々の３次元景 観ＣＧが低コスト・ 短期間で作成可能とな ります。

＜編集後記＞森林GISフォーラム事務局長の松英です。今号は昨秋に開催された、２つの行事についての開催報
告を掲載させて頂きました。北海道でのミニシンポジウムは当フォーラムのレギュラーの行事ではありませんが、前事務局長の北海道庁菅野氏の尽力により開催して頂きました。地方で行う普及活動としては地域セミナーがありますが、森林GISについて積極的に活動されている地域で、積極的に成果を発信していくことは当フォーラムの使命から考えても非常に重要なことであり、今後も行事の枠にとらわれず活動の枠を広げて参りたいと思います。学生フォーラムは今回で５回目となりましたが、
森林GISのさらなる普及を考えたとき、人材育成も当フォーラムに課せられた大きな課題であります。
通常の学会とは事なり、森林資源管理のみならず林道設計から鳥類のモニタリングまで幅広い分野の研究を行っている学生がGISという手法論で結びつき議論を行うことで、それぞれの技術的な知見を広げると共に、大いなる刺激を受けるいい機会となったと思います。時季的にも修士論文、卒業論文を仕上げる段階へのモチベーションを高めるいいタイミングでの開催となりました。当行事の開催については東京大学藤原章雄先生をはじめ秩父演習林の方に大変お世話になりました。この場を借りて御礼申し上げさせて頂きます。今号の発行を持ってとりあえずノルマである年度内３回のニューズレ
ター発行を果たせました。新年度も森林GISフォーラムの活動にご協力・ご支援よろしくお願いいたします。

森林GISフォーラム
ニューズレターVol．43

森林GISフォーラム事務局〒321-8505 宇都宮市峰町350

発行日

2009年3月

宇都宮大学農学部森林科学科 内

編集人

松英恵吾

TEL/FAX : 028（649）5532（ex.402）

発行人

松英恵吾

E-mail : info ＠ fgis.jp
ホームページ ：http://www.fgis.jp/（重要）森林GISフォーラムのホームページ移転について
事務局体制の改変、移行に伴い、この度ホームページ管理体制も一新致しました。それによりサーバー・ドメインの移転の必要性が生じたため、会員の皆様にはご迷惑をおかけしますが、下記URLにブックマーク・お気に入りの登録変更をお願い致します。

http://www.fgis.jp（重要）Ｅメールアドレスをご連絡下さい。
情報配信の迅速化，省力化を図るため，ニューズレター等をインターネットによる配信に切り替えています。また，メールアドレスが変わったなどで連絡を取ることができない会員もおられます。お手数をお掛けしますが，事務局（info＠ fgis.jp）まで，タイトル「FGISメールアドレス」とし，ご連絡をお願いします。