水稲栽培ごよみからみた季節変化と水稲作期移動による温暖化適応
Adaptations for climate change from the viewpoint of seasonal change andcrop growing stages of paddy rice in Japan
西森 基貴

＊

Motoki NISHIMORI＊（独）
農業環境技術研究所
National Institute for Agro-Environmental Sciences, Japan摘要

本稿では，気温変化傾向の季節性とその影響の代表例として，過去の気候変動および将来の気候予測に見られる月ごとの違い，これまで長期変動解析があまり行われていなかった日射量の変動，およびそれらと関連した水稲生産における栽培ステージ（栽培ごよみ）の変化とその栽培ごよみを用いた温暖化に対する適応策について，これまでの研究成果をとりまとめ，展望した。近年の高温により水稲の登熟期は早まる傾向にあり，夏季の最高温時期に登熟を迎えるために高温不稔を誘発しやすいこと，および登熟期間の短縮により十分な日射が確保できず品質等にも影響すること等に関する研究の進展は，地球温暖化の水稲の生育・栽培・生産などに及ぼす影響を予測・検証する場合，重要な基礎的条件となる。

キーワード：温暖化，季節性，作期，登熟期間，日射量
Key words：global warming, phenology, seasonality, ripening period, solar radiation
1．はじめに温室効果ガスの排出増加に伴う気候の長期的な変化，いわゆる地球温暖化に関して，空間的（地域的）および時間的に平均した気温上昇は明らかである。
特に空間的には，高緯度地域ほど予測される昇温は1）
大きいことが示されている 。昇温の季節性についても一般には冬または春ほど大きいとされており，
実際にシベリア・モンゴル・中国北部などの高緯度地帯では，すでに著しい冬季から春季の昇温が起こ
1）っている 。しかしながら日本をはじめ中緯度地帯
では，長期変化の季節性はあまり議論されておらず，
また過去の変動実態と将来予測の相異についての議論もほとんどない。
気候変動が日本に及ぼす影響として，最も関心の高いのは食料，特に主食であるコメ生産への影響で2）あることは言うまでもない。農林水産省統計部 によると，2011 年の水稲作況は全国平均で 101 と「平年並み」であったが，2009 年および 2010 年はともに 98 の「やや不良」であった。過去には，水稲作況の悪化は全国平均 74 の 1993 年のように，ほぼ例外なく冷夏・冷害と関連があった。「猛暑に不作なし」という言葉もよく知られており，実際に前世紀の猛暑として名高い 1994 年の作況は 109 という最近では例のないほどの豊作であった。しかしながら今世紀に入ると，例えば熊谷・多治見での最高
気温記録更新など酷暑が話題となった 2007 年頃から，それまで数字にはあまり出てこなかった気候変
動のコメ生産への影響が顕在化してきた。
例えば 2009 年は，気温は平年に近かったが日本
3）
海側で日射・日照が著しく少なく ，そのため水稲
2）
作況も，北海道では 89 と「著しく不良」となった
ほか，過去の冷害年では北日本の太平洋側地域で特に作況が悪かったのに対し北海道のほかは山陰など
主に日本海側地域で作況が低下した。さらに 2010
年の作況は，隣県の間でも大きく異なっていたり，
コメどころ新潟など多くの地域で品質の指標となる
4）
一等米比率が極めて低く なったりした。すなわち，
気候変化･変動のコメ生産への影響がこれまでになく空間スケールが小さくなり（局地性が強くなり），また開花日の極端な高温や登熟期の日照不足などの季節的あるいはより短時間の現象が作況・品質に大きく影響を与えたという例が多くなっている。
そこで本稿では，気温変化傾向の季節性とその影
響の代表例として，過去の気候変動および将来の気候予測に見られる月ごとの違い，これまで長期変動解析があまり行われていなかった日射量の変動，およびそれらと関連した水稲生産における栽培ステー
ジ（栽培ごよみ）の変化とその栽培ごよみを用いた温暖化に対する適応策について，これまでの研究成果

受付；2012 年 1 月 15 日，受理：2012 年 2 月 12 日＊
〒 305-8604 茨城県つくば市観音台 3-1-3，e-mail：mnishi@niaes.affrc.go.jp
2012 AIRIES69

西森：水稲栽培ごよみからみた季節変化と水稲作期移動による温暖化適応

をとりまとめ，展望する。
2．過去および将来の気温変化に関する季節性
まず気候要素変化のうち，最も問題となる気温を取り上げ，過去および将来の変動について論じる。
5）
西森ら は，都市類型別に見た最高および最低気温
トレンドの季節変化を示した（図 1）。この研究は元来，大都市にある気象官署と，その周辺に人口の少ないアメダス観測点における昇温トレンドの差を都図1

都 市の影響が極めて少ないアメダス観測点における観測値から求めた，日本 3 地域ごとに平均
した月平均の日最高地上気温（上）および，日最低地上気温（下）の 1980～2004 年における線形トレ
ンドの季節変化 5）．
 レンドが有意水準 99％（95％）で有意なものを●（▲）でト示す．

市の影響と見なして定量化するもので，気温トレン
ドの季節性を明らかにした。すなわち，2 月の日最高気温で気温上昇のトレンドが最も大きく（図 1上），一方，12 月には，北日本で弱い降温傾向にあり，また西日本では昇温傾向にある（図 1 下）という北寒西暖の気温分布となり，北日本（北海道）では
近年，冬の到来が早くなっていると判断される。
ところで図 1 に示された気温トレンドは，1980～2004 年のものであるが，データを最新のものまで更新した結果は，秋季の気温上昇がより顕著であ6）る 。そしてこのような季節変化は，将来も続くのか，複数の全球気候モデルの出力で調べてみた。
図 2 には，IPCC 第 4 次報告書で既に用いられた，および現在，執筆が続けられている第 5 次報告書に提出された合計 4 つの全球気候モデルによる，近未
来 2031～2050 年平均の各月の気温上昇を 1981～
2000 年平均との比較で示す。まず全球平均気温では，昇温は季節によらずほぼ一定であり，気候感度と呼ばれるモデル間の差異が大きく現れる（図 2 左上）。次に，範囲を日本とその周辺域に限ってみると昇温の季節性が若干現れており，特に MIROC-5と呼ばれる東京大学・国立環境研究所・海洋開発研
究機構の新しいモデルでは，冬期の昇温が著しく大きい（図 2 右上）。この冬期気温の上昇は北日本ほど顕著であり，旭川では近未来期間の昇温は 5.5℃にも達する（図 2 左下）。ただしこの昇温は，温室効果ガスの影響に数十年スケールの変動が加わったものと推測され，実際に今世紀の間ではこの 20 年間の気温が最も高くなっている。一方，西日本では
昇温は 12 月にかけて右肩上がりとなり，2 月を除

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CMIP-3/5 に提出された気候モデルによる 2031～2050 年平均の気温上昇（1981～2000 年平均との差）の
季節変化のグリッドの平均値またはグリッド値．
（左上）は全球平均，（右上）は日本とその周辺地域平均，（左下）
は旭川および（右下）
は鹿児島．
赤色および青色は MIROC，黒色は MRI のもので，それぞれ棒グラフが CMIP-3，折れ線グラフが CMIP-5 のものである．

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地球環境 Vol.17 No.1

いた近年の実際の月ごとの気温上昇パターン に，
比較的類似している。
6）

3．気温と日射量の関係および水稲栽培期間における日射量の変動
コメ生産には気温だけでなく，日照の影響も大き3）い。そこで西森ら は近年の高温もしくは低日照の傾向が水稲作況に与える影響を解明するため，北日本の日本海側地域と山陰･北九州地域における夏の
気温・日照時間と作柄の関係を解析した（図 3）。その結果，2009 年は両地域で気温と日照の関係が大きく低日照側にずれ，気温よりも低日照の影響が強かったことがわかった。また 2009 年だけでなく，
1998 年以降の第Ⅲ期の多くの年は第Ⅰ期および第Ⅱ期に比べ，同程度の気温偏差でも低日照傾向にあること，さらにそれらの傾向は山陰・北九州地域でより顕著であること（図 3 下）がわかった。第Ⅲ期
では 2003 年を除き全国的な冷夏は起こっていない
が，両地域とも数年に一度の割合で低日照となるな
ど，気温と日照時間の対応関係は低日照側に移動し，
過去 30 年にわたり，徐々に「高温または低日照の夏」の傾向が進んでいる。
上記の解析は，7 月と 8 月を夏として，全国一律

図3

69－74
（2012）に固定したものである。しかしながら作付けから収穫の時期は，より温暖でまた台風の影響を回避する必要がある西日本で一般に早く，さらに西日本でも高知県などは販売戦略上も早期作に重点をおいている。これに対し，九州でも北部は普通期作が主流である。このように，水稲の栽培ごよみは全国的に異なってきており，期間を一律に固定した気候解析では，実際の水稲への影響が見えなくなっている。
水稲栽培ごよみにおいては，出穂から収穫までの期間を登熟期間と呼び，とりわけこの期間の気象条
7）
件がコメの収量や品質に影響する。Uno ら は，日射量に関して長期間同質のデータが得られる地域気候モデル現在気候再現実験の出力を用い，過去 29
年間の九州の水稲登熟期間の日射量変動を解析し，
コメ品質低下の一因を夏季の天候変化の観点からも考察した。
まず図 4 は，日本の 5 地域における水稲登熟期
間の経年変化を示す。統計的に有意な登熟期間の短縮傾向が，とりわけ九州など西日本に見られる。九州では 29 年間でおよそ 10 日の短縮であり，1980
年代には 9 月初旬から 10 月末までであった登熟期
間は，2000 年代には 8 月下旬～10 月上旬にシフトしている。このトレンド線から，水稲登熟期間にお7）ける気温と日射の状況を示したものが図 5 である。

地域ごとに見た各年の夏季（7～8 月）の平均気温平年偏差（横軸）と日照時間平年比（縦軸）と作況指数との関係
3）（西森ら を改変）．

（上）は北日本日本海側地域で，気象は寿都と山形の，作況は石狩 ･ 空知 ･ 上川 ･ 留萌 ･ 渡島 ･ 後志各支庁と青森 ･ 秋田 ･ 山形県のそれぞれ平均を，また（下）は山陰 ･ 北九州地域で，気象は境と浜田の，作況は鳥取 ･ 島根 ･ 山口 ･ 福岡 ･ 佐賀各県の平均をそれぞれ示す．また作況指数は◎：良，○：やや良，□：平年，■：やや不良，▼：不良，×：著しい不良で区分し，さらに 1979～87 年を第Ⅰ期（青），1988～97 年を第Ⅱ期（黒），1998～2009 年を第Ⅲ期（赤）で，それぞれ色分けした．

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西森：水稲栽培ごよみからみた季節変化と水稲作期移動による温暖化適応

これによると登熟期間平均の日射量は，2007 年った。なお九州地方では，2000 年以降に卓越する，
2は 1979 年に比べ，0.9 MJ m /day の増加（すなわち北太平洋高気圧の張り出しと湿舌の流入による降水2
14.6～13.7MJ/m /day）となる。なぜなら 2007 年時
量増加に対応した登熟期間平均日射量の減少モード
点の登熟期は 234～279 DOY（Day of Year，1 月 1 日もあり，これが近年の西日本におけるコメの品質低7）を 1 とする年間の通日）で，1979 年の 244～299
下の一因となっている可能性もある 。
DOY よりもより夏季に近い。すなわち，この期間
4．水稲栽培における温暖化適応とピンポイントでの平均気温は 1979 年の 22.2℃から 2007 年の 24.3℃
へと，長期的な上昇と登熟期が夏季にシフトするこ
作況に影響する要素とを併せ，2.1℃上昇したことを示している。これに対して，登熟期間積算日射量は期間の短縮に伴
環境に対する作物の応答を記述する作物モデル
2
い，1979 年時点の 767.8 MJ/m /day から 2007 年時
は，気候変動が及ぼす影響評価だけでなくその適応
2
2点の 599.1 MJ/m /day へと 168.7 MJ/m /day もの
策の効果についても解析することができる。一般に，減少を示している。
気候変化影響に対して適応策として考えられる主要以上のことから，登熟期間の短縮と早期化により， な方策は，移植日の移動，品種改良および施肥管理8）
九州においては，登熟期間の平均日射量は増加しての 3 つである。そこで横沢ら は，ベイズ推定いるものの，積算日射量は減少していることがわか （Bayesian inference）に基づき県単位での過去の品
種特性と収量の変化を反映することができる新たな9）
コメ収量変動推計モデル を用い，移植日の移動（田植えの時期をずらしイネの生育にとって重要な時期の高温などの影響を避ける）および高温耐性品種の導入を仮定した適応策の効果について検討した。
このモデルを用いた移植日移動のシミュレーショ
ンは，各県における現行の移植日に比べて，それぞれ－21（21 日早めた場合，以下同じ），－14，－7，＋7（ 7 日遅めた場合，以下同じ），＋14，および＋
21 日と移動させた計算を行い，気候変化による最終収量の影響が最も小さい場合を選択するとした。
ただしすべての場合で現在より収量が減少する際には，その減少幅が最も小さい場合をとることにして
図 4 水稲登熟期間の経年変化．
いる。
また高温耐性品種の導入シミュレーションは，
日本の 5 地域ごとに 1979～2007 年の統計により計算した ．
7）

図 5 （左）
九州における 1979～2007 年の水稲の出穂（Heading）日，および収穫（Harvest）日の経年変化
7）（この間が登熟期間に相当）（．中）
永年平均した日平均地上気温および（右）
日積算日射量の日日変化 ．
左図の直線は出穂および収穫日の回帰トレンド線で，左と右をつなぐ点線はそれぞれ 1979 年と 2007 年の出穂／
収穫日をそれぞれ示し，その間は 1979 年と 2007 年の間で共通する登熟期を示すことになる．

72

地球環境 Vol.17 No.1

収穫係数の応答に関する低温側の臨界温度を 10℃
から 14℃へ増加させる設定を行った。
図 6 は移植日の移動，品種改良および移植日移動と品種改良の複合による適応策を実施した場合の収量変化（1981～2000 年平均収量に対する比率で表す）を，適応策を施さない場合と比較したものである。またエラーバーは，用いた気候変化シナリオ（34ケース）によるばらつきを表している。この図より，各地域とも気温上昇（気候変化）に対して適応策は有効であることがわかる。とりわけ北・東日本では移植日の移動，西・南日本では高温耐性品種の導入が最も効果的であることが，このシミュレーション結果から示唆される。
一方で上記のシミュレーションでは，2007 年のような，特に 1 日に 40.7℃という極高温出現の影響は，必ずしも定量的に評価できるわけではない。独
立行政法人農業環境技術研究所
（農環研）
と独立行政
法人農業・食品産業技術総合研究機構作物研究所
は，2007 年，特に高温であった北関東と東海地方，
すなわち群馬，埼玉，茨城，岐阜，愛知の各県にお

図6

69－74
（2012）

いて，7 月下旬から 8 月下旬までに出穂した 132 の水田を対象に不稔もみ発生を調査し，調査水田近くの気象観測地点の気象データと照合した結果，関東・東海の両地域で出穂・開花時期の最高気温が35℃を越えた水田があり，一般に約 5％程度の不稔10）
率が 10％を越えた水田があることがわかった 。
また農環研内の実験水田においても，最高気温の高い時期に出穂した区画では 20％を超える不稔が記録されるなど，不稔もみの割合は出穂・開花時期の気温とともに高まることがわかり，平年より高い割合で不稔が発生したことが確認された。一方で，調査対象田における不稔発生率は，従来の室内実験結果から予測される値よりも低い傾向にあった。
11）
その原因を農環研で開発した穂温推定モデル で調べると，気温と推定穂温の分布は必ずしも一致しなかった（図 7）。これは，穂の温度には気温だけでなく日射，風速，湿度といった気象要素も関連するためであり，水稲の開花時間帯（午前 10～12 時頃）の穂温は，記録された最高気温よりも低かったために，また地域全体では出穂・開花の時期に高温に遭

暖候期（5～10 月）平均気温の上昇度に対する適応策別の収量変化 ．
8）

NJ（北日本），EJ（東日本），CJ（中日本）および WJ（西日本）の 4 地域において，それぞれ BaU（適応策をとらない場合），Planting（最適な移植日の移動を行った場合），Cultivar（高温耐性品種を使用した場合）および Plant ＆ Culti（最適な移植日の移動と高温耐性品種を使用した場合）の結果を，各気候変化シナリオ（34 ケース）についてコメ収量変動モデルで推計した結果を示す．なお棒グラフとエラーバーは，
暖候期気温上昇度（1981～2000 年平均に対する）とその環境下での地域平均収量の平均値および標準偏差である．

図7

2007 年 8 月 16 日の最高気温の分布（左）と穂温推定モデルによる同日午前 10～12 時（開花時間帯）の
11）
推定穂温の分布（右） ．

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西森：水稲栽培ごよみからみた季節変化と水稲作期移動による温暖化適応

遇した水稲が少なかったことなどから，それぞれ作
況に影響するような大きな被害は認められなかったと考えられる。

result26_44.html〉
4） 農林水産省大臣官房統計部（2011）一等米比率の推移及び平成 22 年産水稲うるち玄米の検査結果（平成 23 年 1 月 31 日現在）．

5．おわりに〈http://www.maf f.go.jp/j/study/suito_sakugara/h2203/pdf/ref_data2-4.pdf〉

近年の高温傾向により水稲の登熟期は早まる傾向にあるが，このため夏季の最も高温の時期に登熟を迎え高温不稔を誘発しやすい。また登熟期間が短縮されるため，十分な日射が確保できず品質等にも影響する。さらに開花日当日において気温ではなく稲の穂の温度が不稔率に影響する。
以上の結果は，地球温暖化の進行が水稲に及ぼす影響を予測・検証する上で重要な基礎資料である。
今後，この分野のさらなる研究が期待される。

5） 西 森 基 貴 ・ 桑 形 恒 男 ・ 石 郷 岡 康 史 ・ 村 上 雅 則（2009）都市化の影響を考慮した近年の日本における気温変化傾向とその地域的・季節的な特性ついて．農業気象，65，221-227.
6） 村 上 雅 則 ・ 桑 形 恒 男 ・ 石 郷 岡 康 史 ・ 西 森 基 貴（2012）農耕地モニタリング地点の選定とその気温変化傾向に関する地域的な特性．生物と気象，
11，41-50.
7） Uno, F., T. Iizumi and M. Nishimori（2012）Time
trends and variations in mean and accumulated solar謝

辞radiation for the ripening period of paddy rice in Kyushu for 1979-2007. Journal of Agricultural Meteorol-

執筆に当たり，最新の温暖化予測結果は文部科学
省「21 世紀気候変動予測革新プログラム」のデー
タを，同じく文部科学省「データ統合・解析システ
ム」を用いて作成した。また本稿で引用した図表について，それぞれの原著者から追加の議論をいただ
いた。これに対し，御礼申し上げる次第である。また本稿のとりまとめは，農林水産省気候変動対策プ
ロジェクト A4 系「農業影響評価・適応技術」，文部科学省気候変動適応研究推進プログラム（高知県），および環境省環境研究総合推進費（S-5-3）の成果を中心に構成したことを特に記す。

ogy, 68.（in press）
8） 横沢正幸・飯泉仁之直・岡田将誌（2009）気候変化
がわが国におけるコメ収量変動に及ぼす影響の広域評価．地球環境，14，199-206．
9） Iizumi, T., M. Yokozawa and M. Nishimori（2009）
Parameter estimation and uncer tainty analysis of alarge-scale crop model for paddy rice: application ofa Bayesian approach. Agricultural and Forest Meteorology, 149, 333-348.
10）長谷川利拡・吉本真由美・桑形恒男・石郷岡康史（2008）2007 年夏季異常高温下での水稲不稔率の増加を確認．農業環境技術研究所研究成果情報，25．

引用文献〈http://www.niaes.affrc.go.jp/sinfo/result/result25/
result25_36.pdf〉

1） IPCC（2007）Climate Change 2007．
（第 1 作業部会報11）Yoshimoto, M., M. Fukuoka, T. Hasegawa, M. Utsu-

告「The Physical Science Basis」は http://www.

mi, Y. Ishigooka and T. Kuwagata（2011）Integrated

ipcc.ch/publications_and_data/ar4/wg1/en/con-

micrometeorology model for panicle and canopy

tents.html から，また第 2 作業部会報告「Impacts,

temperature（IM PACT）for rice heat stress studies

Ad-aptation and Vulnerability」は http://www.ipcc.

under climate change. Journal of Agricultural Meteo-ch/publications_and_data/ar4/wg2/en/contents.

rology, 67, 233-247．

html から，それぞれ原文にアクセスできる。また
環境省ホームページ http://www.env.go.jp/earth/
ipcc/4th_rep.html からは，第 4 次報告書全体に関する日本語の情報が入手できる。
）
2） 農林水産省大臣官房統計部（2011［2009/2010］）平成23［21/22］年産水陸稲の収穫量．
〈http://www.maf f.go.jp/j/tokei/pdf/syukaku_
suiriku_11［09/10］.pdf.〉
3） 西森基貴・長谷川利拡・桑形恒男・石郷岡康史（2010）
2009 年夏の低日照が特に西日本の水稲作況低下に影響したことを農環研データベース MeteoCrop
で解明．農業環境技術研究所研究成果情報，26．
〈http://www.niaes.affrc.go.jp/sinfo/result/result26/

74

2

西森

基貴

Motoki NISHIMORI1966 年高知県出身。1994 年筑波大学
地球科学研究科より博士
（理学）
。地球科
学系助手を経て，2000 年 4 月より農業
環境技術研究所で主に「温暖化予測情報のダウンスケーリングと農業影響評価への利用」に携わる。専門は気候学，農業気象学，環境モデリ
ング。主著：『地球温暖化と日本』（古今書院，2003 年，共著），『日本の気候Ⅰ／Ⅱ』（二宮書店，2002/2004 年，共著）および『モンスーンアジアのフードと風土』（明石書店，2012 年，共著）。文部科学省気候変動適応研究推進プログラム課題「流域圏にダウンスケーリングした気候変動シナリオと高知県の適応策」代表者。