将来を担う子どもたちの未来を明るいものにするためには、来るべき本格的な少子高齢化社会を皆が健やかに継続的に暮らしてゆけるようにせねばなりません。そのためには ワクチン というツールを有効利用し、積極的な予防医療施策をとることで医療費抑制に努める必要があります。本学会では、そのような観点から人類の未来を支えるためのワクチン学の発展を目指して、皆で集まり議論を深めたいと思っています。

以上までは、本学会の開催に向けたご挨拶として COVID-19 流行前にしたためた内容です。ご存じのとおり、その後この emerging infectious disease は急速に拡大し、本学会も WEB での開催をせざるを得なくなりました。本来であれば名古屋で皆様とお目にかかり、熱い議論を交わす予定でしたが残念ながらかないません。当初のテーマに沿った話題に加え、SARS-CoV-2 ワクチン関連の講演、シンポジウ
ムも計画いたしましたので、是非とも多くの会員の皆様方に WEB 参加していただければと思います。
巷では、ワクチンに対する期待が極めて高くなっておりますが、これまで長年にわたりワクチンに取り組んできた身からすれば、それほど簡単に有効かつ安全なワクチンが速やかに使用できるようになるとは思えません。専門家集団として、WEB ではありますが本学会を通して議論を深め、これまでの知見を整理し正しい知識の発信に努めてゆければと思っております。ご協力のほどどうぞよろしくお願い申し上げます。

会長：吉川 哲史（藤田医科大学 医学部 小児科学）
会期：2020 年 12 月 19 日（土）・20 日（日）【WEB 開催】
テーマ：「ワクチンで創る持続可能な未来の医療」
学術集会 HP：http://www.cs-oto.com/jsvac24/§ワクチン関連トピックス
トピックス I

アウトバウンド・インバウンド診療におけるワクチンの互換性
川崎医科大学小児科学教室 田中 孝明
1 はじめに
法務省統計（2016 年）によると、年間 1,700 万人前後の日本人が海外に渡航している（アウトバウンド）。
また、約 2,000 万人以上の外国人がわが国を訪問し、約 240 万人の外国人が中長期間（３か月以上）わが国に滞在または居住している（インバウンド）。国境を越えて予防接種を継続する場合、ワクチンの互換性、各国の予防接種スケジュールの差異などが問題となる 1) 2)。本稿では、アウトバウンド・イン
バウンド診療におけるワクチンの互換性について解説する。
2 ワクチンの互換性（vaccine interchangeability）「互換性がある」とは、接種スケジュールの途中で製剤を変更しても有効性（または免疫原性）や安全性が保たれることを意味する。同一の疾病に対する異なる製造会社のワクチンは、製造工程、使用された抗原の種類や量、その他の含有成分、接種回数、接種量、接種方法などの差異により異なる免疫反応を誘導する可能性がある。したがって、原則として同一のワクチンで完遂することが望ましいとされている 2) 3) 4) 5)。
3 米国の状況
米国では、同一製造会社の同一成分のワクチンであれば、有効性と安全性の臨床試験に基づいて、単-5-価ワクチンと混合ワクチン（DPT、DPT-IPV、DPT-IPV-Hib など）は互換性があると考えられている。
また、A 型肝炎、B 型肝炎、Hib、ロタウイルス、４価結合型髄膜炎菌ワクチンは、異なる製造会社での互換性が確認されている。しかし、異なる製造会社のワクチンの互換性に関してあらゆる組み合わせを検討することは困難であるため、ACIP（Advisory Committee on Immunization Practices）は同一のワクチンの入手が困難な場合や、過去に接種したワクチン製剤が不明な場合には、入手可能なワクチンを使用するという現実的な方策が提案されている 2)3)4)5)。
4 わが国の状況
わが国では定期接種としての必要性から、マウス脳由来日本脳炎ワクチンと乾燥細胞培養日本脳炎ワクチン、ポリオワクチン（OPV、IPV、DPT-IPV）、異なる製造会社の B 型肝炎ワクチンの互換性が検証された 1)2)。しかし、諸外国とわが国をまたいで接種を継続する場合は状況が異なる。臨床現場でしばしば遭遇する場面を、日本脳炎ワクチンを例に挙げて紹介する。
（1）アウトバウンド：わが国で日本製の乾燥細胞培養日本脳炎ワクチン（北京株）で接種を開始した者
がアジア諸国に渡航した場合、追加接種を現地医療機関の判断に委ねるか、一時帰国等の際に同一ワクチンで追加接種を行うよう指示するか、判断に悩む場面がある。
（2）インバウンド：中国で日本脳炎の弱毒生ワクチン（乙型脑炎䫩毒活疫苗、SA14-14-2 株）を接種した者がわが国に渡航し、日本製の乾燥細胞培養日本脳炎ワクチン（北京株）で接種を継続する場合、互換性が確認されていないため新たに初回接種から開始するか、不足分を追加接種するか、専門家でも意見が分かれる。前者は過剰免疫による副反応を、後者は不十分な免疫獲得を考慮する必要がある。対象者が限定されていることに加え、特に安全性の評価に関して多大なサンプルサイズの臨床研究が要求されるため、海外製と日本製ワクチンの厳密な互換性データを構築するのは非常に困難であることを理解する必要がある 1)2)6)。
5 日本脳炎ワクチンの互換性
マウス脳由来ワクチン（中山株 / 北京株）がより安全な新世代のワクチンに切り替えられた（一部の国を除く）ため、諸外国では主に細胞培養不活化（Vero 細胞由来）ワクチン（SA14-14-2 株）、組換え生ワクチン（SA14-14-2 株）、弱毒生ワクチン（SA14-14-2 株）が使用されている。しかし、ウイルス株、接種スケジュール、接種方法（筋肉内注射 / 皮下注射）がわが国のワクチンと異なる。
主にマウス脳由来ワクチンと新世代のワクチンの互換性がその必要性から検証されている。過去にマウス脳由来ワクチン（中山株または北京株）を接種し、追加免疫として細胞培養不活化ワクチン（北京株、
SA14-14-2 株）、弱毒生ワクチン（SA14-14-2 株）、組換え生ワクチン（SA14-14-2 株）を接種した場合の免疫原性および安全性が確認され、また弱毒生ワクチンと組換え生ワクチンの互換性も評価されている（表）2）。

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6 互換性のまとめ
互換性が確認されていない異なる製造会社、異なる抗原のワクチンで接種を継続する場合は、被接種者の希望、感染リスク、予算、エビデンス、ワクチン学の理論、医療者の経験など、限られた情報で最良の選択をするのが現実的である。一部の病原体に限定されるが、対応策として接種後の抗体価測定や輸入ワクチンの使用も選択肢となる 1)2)6)
参考文献
1）田中孝明 他 : インバウンド小児に対する診療 . 日児誌 . 122, 627-37, 20182) 日本渡航医学会「海外渡航者のためのワクチンガイドライン / ガイダンス 2019」作成委員会 : 海外渡航者のためのワクチンガイドライン / ガイダンス 2019. 協和企画編 , 20193) American Academy of Pediatrics. Active immunization. Red Book 2018-2021: Report of theCommittee on Infectious Diseases. American Academy of Pediatrics, 20184) Ezeanolue E et al: General Best Practice Guidelines for Immunization. Best Practices Guidance of theAdvisory Committee on Immunization Practices (ACIP）
www.cdc.gov/vaccines/hcp/acip-recs/generalrecs/downloads/general-recs.pdf(Accessed on March31, 2020）
5) Kroger AT et al: General Immunization Practices. Vaccines 7th ed. Elsevier, 96-120, 20176) 田中孝明 : 中国からの帰国者の日本脳炎ワクチンについて . 医事新報 , 4952, 55-56, 2019

トピックス II

インフルエンザワクチンの有効性評価
大阪市立大学大学院 医学研究科公衆衛生学 福島 若葉
インフルエンザワクチンの有効性研究は、「複数シーズンに渡り、統一的な疫学手法で継続的に有効性をモニタリングする」という考え方が主流になっている。欧米諸国で採用されている疫学手法は、症例・対照研究の一種である test-negative design である。インフルエンザ流行期に、事前に定義したインフル
エンザ様疾患で医療機関を受診した者に検査診断を実施し、インフルエンザ陽性の者を「症例」、インフルエンザ陰性の者を「対照」と分類し、ワクチン接種状況を比較して有効率を求める。検査陰性（testnegative）の者を対照とすることから、test-negative design と呼ばれる。Test-negative design には、「検査確定インフルエンザを結果指標としながら、受診行動に起因するバイアスを制御できる」という長所があり、インフルエンザワクチン有効性研究における長年の課題を解消できる手法である 1-4）。
厚生労働省研究班（研究代表者・廣田良夫）では、test-negative design の手法により、小児におけるインフルエンザワクチンの有効性を継続的にモニタリングしている。地方衛生研究所との共同研究として real-time RT-PCR 法でインフルエンザの病原診断を行い、ワクチン接種歴は診療録や母子健康手帳で正確に把握している。さらに、ソース集団（研究対象者を生み出す集団）から研究対象者（病原診断の検査結果を有する者）を選定する過程で選択バイアス（selection bias）が生じることを回避するため 3,4）、「偏りのない登録と検査」を達成しうる手順をとっている。2013/14 シーズン以降、大阪府と福岡県の小児科診療所の先生方のご協力を得て調査を継続してきた。6 歳未満小児を対象とした連続 5 シーズンの調査の結果、いずれのシーズンもワクチン 2 回接種の有効率は 50% 前後、すなわち、「非接種者と比較して、接種者の発病リスクが約 1/2 に低下」という結果であり、すべて統計学的に有意であった 5）。
現在、test-negative design によるインフルエンザワクチンの有効性評価は世界中で広く行われており、シーズン中の速報値（中間解析結果）を保健衛生当局と共有している国もある。世界保健機関（WHO）のワクチン株選定会議でも、GIVE（Global Influenza Vaccine Effectiveness）Collaboration（WHO が主導する研究者ネットワーク）により、直近シーズンのワクチン有効率（real-time RT-PCR 法による病原診断を採用している研究結果に限る）が世界各国から集約され、部外秘の会議資料として提示されている 6）。日本からは、先に紹介した厚生労働省研究班の調査結果が唯一提出されている（2017 年 9 月の株選定会議資料から参加）。しかしながら、厚生労働省研究班の一分担研究であることから、対象年齢層-7-