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外国論文紹介人々の交通行動に根本的な影響を与える出来事とは何か？

加藤浩徳

東京大学大学院工学系研究科准教授

KATO, Hironori

1──はじめには，変化の速度に関わるものであり，「突発的な変化」と「漸次的な変化」とに分けられる．この 2 つの軸の組み合わせによ

中長期の交通政策の検討では，将来の状況に関して，いわ合計 6 種類の「根源的変化」が定義されり，表─1 に示される，ゆる「Business-as-usual（現状推移型）」のシナリオが想定さる．また，
これら 6 種類の分類に対応する根源的変化の例は，れることが多い．しかし，過去を振り返れば，交通はさまざま

表─2 の通りである．

な事件や事象によって，大きな影響をうけてきた．たとえば，

Google Scholar と Scopus の文献検索エンジン
その上で，近年で言えば，テロやインターネットの普及は，人々の交通行動を活用し， substantial change と mobility というキーワーに変化をもたらした大事件だったといえる．人々の行動パタードを用いた文献検索を行った上で，根源的変化と思われる事ンを根本的に変化させるこの手の事件や事象をきちんと頭に象を対象としている文献を検索する．次に，各文献の参考文入れておくことは，今後さらに不確実な社会・経済の到来が予献リストを用いて，さらに雪だるま式に文献検索を拡張し，最想されている現在においても，交通政策を検討する上で有益

終的に 41 の関連文献の収集を行った．

な示唆を見いだせるかもしれない．

■表―1

根源的変化の分類

では，そもそも人々の交通行動を大きく変化させるものには，技術

社会

自然

これまでどのようなものがあって，また，それらはどのように分突発的インシデント

イベント災害類できるものなのだろうか．今回紹介する論文は，この壮大な漸次的開発

トレンド

進化問いに対して，過去 40 年間を対象とした研究レビューを通じて分析したものである．

■表―2

潜在的な根源的変化の例

根源的変化の分類

Enterprise社船舶事故

2──研究のアプローチと結果

インシデントドーバー海峡トンネル開通
フランスにおけるコンコルド事故
ドイツにおけるマグレブ事故

Van Cranenburgh ら［2012］
は，過去 40 年間に人々の交通

スコットランドにおけるロカビリー爆

行動に深刻な影響を与えた要因を抽出，分類することを目的として，既往研究の網羅的なレビューを行った．彼らは，
まず，

破事件
イベント」
を，
「超国家的スケール「根源的変化（substantial change）

SARS流行
インド洋地震および津波災害

ラヨークトル火山爆発の国や地域にとどまらず複数の国にまたがって発生する広域のインパクトがあることを意味する．また，「持続可能な変化」

開発の軸は，変化の発生する領域に関わるものであり，「自然」，「社会」，「技術」の 3 つの要素から構成される．もう1 つの軸

外国論文紹介

進化

2001年
1973/1979年
2008年
2003年
2004年
2009年
2010年

米国におけるCAFE基準の導入−

ハイブリッド・電気自動車技術
石油およびその他化石燃料の枯渇

トレンド

1988年

気候変動

自動航行・運転技術
欧州大陸高速鉄道ネットワークの違いが観測される事象だと考えられている．

1994年
2000年
2006年

1920年−
1980年−
1990年−
1996年−
1820年−
1944年−
1970年−
1975年−

ジェットエンジン技術の発展

としては，基本シナリオと比べて 10 年間以上にわたり，何らか次に，「根源的変化」が，2 つの軸にそって分類された．1 つ鳥インフルエンザ流行
アイスランドにおけるエイヤフィヤト

1つ的な変化」と定義した．ここで，「超国家的スケール」とは，1987年

インドネシアにおけるバリ島爆破事件 2002/2005年
リーマンショック

せるような持続的な（enduring）変化を直接的あるいは間接的にもたらす，それまでにない新たな（unconventional）根本

米国における911テロ事件
第一次，第二次石油危機

で，モビリティに関する主要な指標を少なくとも 5％以上変動さ年/時期

事例
ベルギーにおけるMS Herald of Free

国際航空市場の自由化

LCCの登場

Vol.16 No.1 2013 Spring 運輸政策研究073

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これらの文献の特性を分析したところ，次のような点が明実的でワイルドなシナリオの設定を推奨するものでも，現状のらかとなった．第一に，ほとんどの研究が米国かアジアの事例

Business-as-usual（現状推移型）の計画を否定するものでもをデータとして用いているのに対して，欧州の事例は少ない；

なく，従来のシナリオ研究に対して，「根源的変化」を考慮する

第二に，研究者によって認識されている潜在的な「根源的変ことの重要性を訴えることに主眼がある．

化」は，驚くほどバリエーションが少ない．そのほとんどは，高度通信技術（ICT），テロ，疫病流行，石油危機の 4 つのいずれ4──おわりにかに該当する；第三に，多くの研究が，1 つだけでなく複数の「根源的変化」を対象としている；第四に，突発的な変化は多

現在，我が国では，東日本大震災における教訓をもとに，来くの研究により取り上げられているが，漸次的な変化はほとんるべき大地震に向けた対応策が盛んに検討されているとこ

ど取り上げられていない；第五に，多くの研究で，「根源的変ろである．ただし，今回の紹介論文のテーマに即して言えば，化」の直接的なインパクトが分析され，それが他の内生変数を

そもそも東日本大震災の前後で，人々の交通行動パターンが変化させて波及するような間接的なインパクトはあまり分析さどの程度変化したのかは，まだ十分に検証されていない．もれていない．

し今回の大震災が，人々の交通行動を不可逆的に変更させた

以上の結果をもとに，定義に照らし合わせたところ，最終的のならば，日本国内という比較的限られた地域ではあるものに「根源的変化」と特定できたのは，「第一次石油危機」，「第の，「根源的変化」に値する大規模な変化が起こったと呼べる二次石油危機」，「ICT 技術の発展」，「911 テロ事件」の 4 つとのかもしれない．例えば，人々が，想定津波高さを意識して，日なった．

頃から避難道路を優先的に経路として選択するようになったとか，大地震発生時に帰宅難民にならないよう自宅と会社の3──政策的な示唆

間の経路や周辺の施設状況を日頃から確認するようになった，といった程度の変化は起こっている可能性がある．まずは，ど壮大な研究目的が掲げられた割に，得られた結果は，意外性の乏しい至極真っ当なものとなった．の程度交通行動や交通システムに大きな変化が行ったのかについて検証が行われるべきであろう．

では，ここから得られる政策的示唆についてはどうか．著

ただし，こうした変化がいつまで続くかについては，不明と者らは，この研究成果は，直接的な示唆を出すものとは言い言わざるをえない．というものも，本質的に人間は「喉もと過ぎ難い，と言っている．まず，過去 40 年間とほぼ同程度でかつ類れば熱さも忘れる」ものだからである．また，交通計画の技術似した内容の「根源的変化」が，今後 40 年間にも発生すること論的にも，紹介論文でも述べられているように，将来の不確実（現状推移型）のが期待されるのならば，Business-as-usualな状況をすべてのパターンについてシミュレートすることは土計画を策定することも悪くないかもしれない．しかし，ある事台無理なことである．そのため，いつ起こるかもわからないリ象が過去 40 年間に発生しなかったからといって，今後 40 年間スク事象に対する対応を続けていくうちに，交通政策担当者にも発生しないという保証はない．一方で，もし仮に，今後 40側の熱が冷めてしまうことも懸念される．

年間に，過去に観測されなかった「根源的変化」が必ず発生

紹介論文で歯切れの悪い結論が示されているように，最終すると仮定した場合であっても，この研究から直接的な示唆的には，あまり論理的とは言い難い，シナリオアプローチによっを引き出すことは困難である．シナリオ研究によって，将来のて，対応策を検討していくしか方法がないのかもしれない．そ発生確率の低い事象について政策的議論を行うことは可能

れでも，我々は，新たな交通計画手法の構築に向けて，あきらだが，それでも起こりうるすべての潜在的な「根源的変化」を対めることなく我慢強く取り組んでいかなければならない．これ象に分析することは不可能である．著者らは，この問題を解は，災害多発国の宿命であり，また責務でもある．

決するおそらくベストと思われる方法は，適当な期間を設定した上で発生しそうな「根源的変化」を少数想定し，それらの交参考文献
1）Van Craneburgh, S., Chorus, C., and Van Wee, B.
［2012］，Substantial changes

通システムに与える影響を評価することにより，交通システム

and their impact on mobility: A typology and an overview of the literature ，や政策のロバストネスを検討することだとしている．

Transport Reviews, Vol. 32, No .5, pp. 569-597.

紹介論文の最後にも述べられているが，この研究は，非現074

運輸政策研究 Vol.16 No.1 2013 Spring

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