略歴・業績
2015 年 9 月 1 日現在
氏 名

大竹文雄

生 年

1961 年

現 職
学 歴

大阪大学社会経済研究所 教授
1983 年 3 月 京都大学 経済学部卒
1985 年 3 月 大阪大学大学院経済学研究科博士前期課程修了

職 歴1985年7月～1988年3月 大阪大学経済学部助手
1988年4月～1990年3月 大阪府立大学講師
1990年4月～2001年4月 大阪大学社会経済研究所助教授
2001年5月～現在
大阪大学社会経済研究所教授
2007 年 4 月～2009 年 3 月 大阪大学社会経済研究所長
2010 年 4 月～2011 年 8 月 大阪大学総長補佐
2012 年 4 月～2013 年 8 月 大阪大学理事補佐
2013 年 8 月～2015 年 8 月 大阪大学理事・副学長
2013 年 7 月 1 日～

専 門
学 位

大阪大学特別教授

労働経済学、行動経済学
1996 年 3 月 大阪大学博士（経済学）

業 績
１．著書
1.『租税・社会保障制度の経済分析』、大阪府立大学経済研究叢書 第70冊、大阪府立大学経済学部、
1989年3月.
2.『スタディガイド・入門マクロ経済学』、日本評論社、1989年3月、（1993年8月に第2版、全283頁）.
3.『労働経済学入門』日本経済新聞社、1998年4月.
4.『経済政策とマクロ経済学－改革への新しい提言』日本経済新聞社、1999年10月（岩本康志、斉藤誠、二神孝一との共著）.
5.『雇用問題を考える：格差拡大と日本的雇用制度』(大阪大学新世紀セミナーシリーズ)、大阪大学出版会、2001年3月.
6.『スタディガイド・入門マクロ経済学（第４版）』日本評論社、2001年3月20日.
7.『雇用政策の経済分析』東京大学出版会、2001年7月16日（猪木武徳との共編著）.
8.『解雇法制を考える－法学と経済学の視点』、勁草書房、2002年12月10日（大内伸哉、山川隆一との共編著）.
9.『平成不況の論点-検証・失われた十年』東洋経済新報社、2004 年 1 月 29 日、（柳川範之との共編著）.
10.『解雇法制を考える－法学と経済学の視点』[増補版]、勁草書房、2004 年 5 月 20 日（大内伸哉、山川
隆一との共編著）.
11.『日本の不平等－格差社会の幻想と未来－』、日本経済新聞社、2005 年 5 月 23 日.
12.『応用経済学への誘い』日本評論社、2005 年 10 月 15 日、（大竹文雄編著）.
1

13.『経済学的思考のセンス』中央公論新社、2005 年 12 月 20 日.
14.『脱格差社会と雇用法制』日本評論社、2006 年 12 月 25 日、（福井秀雄・大竹文雄共編著）
15.『スタディガイド・入門マクロ経済（第 5 版）』日本評論社、2007 年 9 月.
16. 『こんなに使える経済学―肥満から出世まで』ちくま新書、2008 年 1 月 8 日、（大竹文雄編著）.
17.『雇用社会の法と経済』有斐閣、2008 年 2 月、（荒木尚志、大内伸哉、大竹文雄、神林龍編著）
18.『格差と希望』筑摩書房、2008 年 6 月 25 日.
19.『競争と公平感－市場経済の本当のメリット』中公新書、2010 年 3 月 25 日、（全 272 頁）
20.『日本の幸福度 格差・労働・家族』日本評論社、2010年7月25日、（大竹文雄・白石小百合・筒井義郎編著）.
21.『脳の中の経済学』ディスカバー携書、2012 年 12 月 30 日、大竹文雄・田中沙織・佐倉統
22.『最低賃金改革 日本の働き方をいかに変えるか』日本評論社、2013 年 7 月 15 日、（大竹文雄・川口
大司・鶴光太郎編著）.
23.『経済学のセンスを磨く』日本経済新聞出版社、2015 年 5 月 8 日、全 216 頁、大竹文雄著

２．学術論文
２－１．レフェリー雑誌
1. 「直間比率の経済分析：効率と公平のジレンマ」、『経済研究』、第 36 巻、第 2 号、1985 年 4 月、
pp.97-109、（本間正明、跡田直澄、岩本康志、大竹文雄共著）.
2. 「失業と雇用保険制度」、『季刊理論経済学』、第 38 巻、第 3 号、1987 年 9 月、pp.245-257.
3. “Postwar Business Cycles in Japan: A Quest for the Right Explanation”, Journal of the Japanese andInternational Economies, Vol.1, December 1987, pp.373-407, (Hiroshi Yoshikawa and Fumio
Ohtake).
4. 「実質賃金の伸縮性をめぐって」、『日本労働協会雑誌』、1988 年 7 月号、pp.43-52.
5. “An Analysis of Female Labor Supply, Housing Demand and the Saving Rate in Japan”, European
Economic Review, Vol.33, May 1989, pp.997-1030, (Hiroshi Yoshikawa and Fumio Ohtake).
6. 「遺産動機と高齢者の貯蓄・労働供給」、『経済研究』、第 42 巻、第 1 号、1991 年 1 月、pp.21-30.
7. 「税制改革の分配的側面」、『経済研究』、第 42 巻、第 1 号、1991 年 1 月、pp.56‐66、（高山憲之、舟岡史雄、有田富美子、上野大、久保克行共著）.
8. 「外国人労働者と日本人労働者との代替・補完関係」、『日本労働研究雑誌』、Vol.35、No.12、1993 年
12 月、pp.2-9、（大日康史、大竹文雄共著）.
9. “Testing the Matching Hypothesis: The Case of Professional Baseball in Japan with Comparisons to theU.S”, Journal of the Japanese and International Economies, Vol.8, No.2, June 1994, pp.204-219,(Fumio Ohtake and Yasushi Ohkusa).
10. 「1980 年代の所得・資産分配」、『季刊理論経済学』、Vol.45、No.5、1994 年 12 月、pp.385-402.
11. 「査定と勤続年数が昇格に与える影響：エレベーター保守サービス会社のケース」、『経済研究』、Vol.46、No.3、1995 年 7 月、pp.241-248.

212. 「税制・社会保障制度とパートタイム労働者の労働供給行動」、『季刊社会保障研究』、V0l.31、No.2、1995 年 9 月、pp.120-134、（安部由起子・大竹文雄共著）.
13. 「地域間環境格差の実証分析」、『日本経済研究』、No.30、1995 年 12 月、pp.94-137、（赤井伸郎・大竹文雄共著）.
14. “The Effect of Demographics on the Japanese Housing Market”, Regional Science and Urban
Economics, Vol.26, No.2, April 1996, pp.189-201, (F. Ohtake and Mototsugu Shintani).
15. 「人口高齢化と消費の不平等度」、『日本経済研究』、No.3、1996 年 11 月、pp.11-35、（大竹文雄、斉藤誠共著）.
16. “The Relationship between Supervisor and Workers : The Case of Professional Baseball in Japan”,
Japan and the World Economy, Vol.8, No.4, December 1996, pp.475-488, (Yasushi Ohkusa and
F. Ohtake).
17. "Productivity Effects of Profit Sharing, Information Sharing and ESOPs," Journal of the Japanese andInternational Economies, Vol.11, No.3, September 1997, pp.385-402, (Yasushi Ohkusa and F.
Ohtake)18. 「「職種格差」か「能力格差」か？：職種間賃金格差に関する実証分析」『日本労働研究雑誌』No.39、No.10、(No.449)、1997 年 10 月、pp.37-49、（奥井めぐみ、大竹文雄共著）
19※. "Population Aging and Consumption Inequality in Japan," The Review of Income and Wealth,Ser.44, No.3, September 1998, 361-381, (F. Ohtake and Makoto Saito)
20. "Labor Demand and the Structure of Adjustment Costs in Japan," Journal of the Japanese andInternational Economies, Vol. 12, No.2, pp.131-150, 1998 (Andrew Hildreth and F. Ohtake)21. 「所得不平等化の背景とその政策的含意：年齢階層内効果、年齢階層間効果、人口高齢化効果」『季刊社会保障研究』第 35 巻第 1 号、国立社会保障・人口問題研究所、1999 年 6 月、pp.65-76（大竹文雄、斉藤誠共著）
22. 「少年犯罪と労働市場：時系列および都道府県別パネル分析」『日本経済研究』日本経済研究セン
ター、2000 年３月、pp.40-65（大竹文雄、岡村和明共著）
23. 「定期借家制度が家賃に与える影響」『日本経済研究』No.42、日本経済研究センター、2001 年 3 月、
pp.1-20（大竹文雄、山鹿久木共著）
24. 「ｺﾝﾋﾟｭｰﾀｰ使用が賃金に与える影響」『日本労働研究雑誌』No.494、日本労働研究機構、2001 年 9
月 25 日、pp.16-30（小原美紀、大竹文雄共著）
25. 「デフレ下の雇用対策」『日本経済研究』No.44、日本経済研究センター、2002 年 3 月、pp.22-45（大竹文雄、太田聰一共著）
26. "A Test of the Full Insurance Hypothesis: The Case of Japan" Journal of the Japanese and International
Economies, Vol. 16, No. 3, pp.335-352, Sep. 2002, (Miki Kohara, Fumio Ohtake and Makoto
Saito)
27. 「私的医療保険需要の決定要因：入院診療と医療費負担」『医療と社会』Vol.12 No.3, （財）医療科
学研究所、2002 年 12 月 10 日、pp.117-136、（澤野孝一朗、大竹文雄共著）
28. 「予防行動における医療保険の役割-喫煙情報の経済学的価値-」『医療経済研究』Vol. 13, 2003、
医療経済研究機構、2003 年７月 31 日、pp.5-21（澤野孝一朗、大竹文雄共著）

3

29. 「成果主義的賃金制度と労働意欲」、『経済研究』、2003 年 7 月、Vol. 54, No.3, pp. 1-20、(大竹文雄、唐渡広志)
30. 「定期借家制度と民間賃貸住宅市場」『都市住宅学』43 号、(社)都市住宅学会、2003 年 10 月 31 日,
pp.78-83、（山鹿久木、大竹文雄）
31. 「所得格差と再分配政策」『現代経済学の潮流 2004』、東洋経済新報社、2004 年 10 月 6 日、
pp.107-128
32. 「医療サービスと予防行動に関する研究サーベイ-予防政策評価のための一試論」『医療経済研究』、
医療経済研究機構、Vol.15、2004 年 10 月 31 日、pp.37-49.(澤野孝一朗、大竹文雄共著）
33※. "Who Supports Redistribution?" Japanese Economic Review, Vol. 55, No. 4, December 2004,
pp.333-354. （Fumio Ohtake and Jun. Tomioka)
34. 「個別労働紛争の決定要因」『日本労働研究雑誌』、No.548、2006 年 3 月、pp.4-19（大竹文雄、奥平寛子）.
35. 「年齢間労働代替性と学歴間賃金格差」『日本労働研究雑誌』、No.550、2006 年 5 月、pp.51-66（野呂沙織、大竹文雄）.
36. 「都市雇用圏からみた失業率の地域的構造」『応用地域学研究』第 11 号、2006 年、pp.1～12.（周燕飛、大竹文雄）37. 「失業の増加と不平等の拡大」『日本経済研究』Ｎｏ.55、2006 年 10 月、pp.22-42, (小原美紀、大竹文雄).
38. On Effects of the Hyogo Earthquake on Household Consumption: A Note," Hitotsubashi Journal of
Economics, Vol.47(2), 219-228, Dec.2006, (M. Kohara F. Ohtake and M. Saito)
39. 「労働と幸福度」、『日本労働研究雑誌』、No.558、2007 年 1 月、pp.4-18（佐野晋平、大竹文雄）.
40. 「犯罪発生の地域的要因と地価への影響に関する分析」『日本経済研究』No.56、2007 年 3 月、
pp.70-91（沓澤隆司、山鹿久木、水谷徳子、大竹文雄）
41. 「所得格差に対する態度：日米比較」『現代経済学の潮流 2007』東洋経済新報社（大竹文雄、竹中慎二)2007 年 9 月 6 日、pp.67-99.
42※. "Testing the Morale Theory of Nominal Wage Rigidity", Industrial and Labor Relations Review, Oct.
2007, Vol.61No.1, pp. 59-74, (D. Kawaguchi and F. Ohtake)43. 「上限金利規制の是正：行動経済学アプローチ」『現代ファイナンス』Ｎo.22、2007 年 9 月、 pp.3-23、（筒井義郎、大竹文雄、晝間文彦、池田新介）.
44. "Experiments on Risk Attitude: the Case of Chinese Students," China Economic Review, Vol. 19(2),2008（June 2007 ネット公開）, pp.245-259 (Shunichiro SASAKI, Shiyu XIE, Fumio OHTAKE,
Jie QIN, Yoshiro TSUTSUI).
45. "Inequality in Japan," Asian Economic Policy Review, Vol. 3(1), June 2008, pp. 87-109.
46. "The Productivity of Public Capital: Evidence from Japan's 1994 electoral reform," Vol. 23, September
2009, pp. 332-343. Journal of the Japanese and International Economies, ( Daiji Kawaguchi,
Fumio Ohtake and Keiko Tamada)47.「スポーツ活動と昇進」『日本労働研究雑誌』、No.587、2009 年 6 月号、ｐｐ.62-89.（佐々木勝・大竹文
雄）4

48. "Time Discounting: Declining Impatience and Interval Effect," Journal of Risk and Uncertainty, Aug
2009, Vol. 39, No. 1, pp.87-112. doi:10.1007/s11166-009-9073-1 (Yusuke Kinari, F. Ohtake andYoshiro Tsutsui)
49.「自信過剰が男性を競争させる」『行動経済学』Vol.2、 No.1、2009 年 7 月 23 日（水谷徳子、奥平寛子、木成勇介、大竹文雄）
50. ”Koizumi carried the day: Did the Japanese election results make people happy and unhappy?”
European Journal of Political Economy, Vol. 26(1), March 2010, pp. 12-24, (Y. Tsutsui, M.
Kimball and F. Ohtake)doi:10.1016/j.ejpoleco.2009.08.002.

51※.” Hyperbolic discounting, the sign effect, and the body mass index,” Journal of Health Economics,
Vol.29(2), march 2010, pp.268-284（Shinsuke Ikeda, Myon-Il Kang, and Fumio Ohtake）
52.「親の失業が新生児の健康状態に与える影響」『日本労働研究雑誌』No.595, 2010 年 1 月 25 日、
pp.15-26，（小原美紀・大竹文雄）
53. "The Effects of Demographic Change on Public Education in Japan," The Economic Consequences of
Demographic Change in East Asia, NBER-EASE Vol. 19, Takatoshi Ito and Andrew Rose,
editors, Oct. 2010 pp.193-223. (F. Ohtake and S. Sano)
54.「失業率と犯罪発生率の関係-時系列および都道府県別パネル分析」『犯罪社会学研究』No.35, 2010年 10 月 1 日、pp.54-71.(大竹文雄・小原美紀）
55. "Altruism and the Care of Elderly Parents ： Evidence from Japanese Families," The Japanese
Economy, vol.38, no.2, pp.3-18. Jul.2011.(Miki Kohara and Fumio Ohtake)56."Second-to-fourth digit ratio and the sporting success of sumo wrestlers," Evolution and Human
Behavior, Vol. 33-2, March 2012(Available online 6 Oct. 2011), pp. 130–136.(Rie Tamiya, Lee
SunYoun, Fumio Ohtake)57. “Asking about changes in happiness in a daily web survey and its implication for the easterlin
paradox、” Japanese Economic Review, Vol.63, No.1, Mar. 2012, pp.38-56 (Y. Tsutsui and F.
Ohtake).
58.「経済実験による危険回避度の特徴の解明」『行動経済学』第 5 巻、pp.1-18、2012 年 4 月（大竹文雄・筒井義郎）
59. "How do high school graduates in Japan compete for regular, full timejobs? An empirical analysis
based upon an internet survey of the youth," Japanese Economic Review, Vol.63(3), Sep. 2012、(Kenn Ariga, Masako Kurosawa, Fumio Ohtake, and Masaru Sasaki)
60. “Organization adjustments, job training and productivity: Evidence from Japanese automobile makers,”
Journal of The Japanese and International Economies, vol.27, Mar. 2013, pp.1-34, (K. Ariga, M.
Kurosawa, F. Ohtake, M. Sasaki and S. Yamane).
61. “Socio-Emotional Status, Education, and Time-Discounting in Japanese Non-Smoking Population: A
Multi-Generational Study,” Psychology Vol.4 No.2, Feb. 2013, (S. Yamane, T. Takahashi, A.
Kamesaka, Y. Tsutsui,F. Ohtake).
62. “What does a Temporary Help Service Job Offer? Empirical Suggestions from a Japanese Survey,”
Journal of The Japanese and International Economies, Vol. 28, Jun. 2013, pp. 37–68 (Hiroko

5

Okudaira, Fumio Ohtake, Koichi Kume, and Kotaro Tsuru)
63.「非正規労働者における社会的排除の実態とその要因」『日本労働研究雑誌』No.634、2013 年 5 月、
pp.100-115、(久米功一・大竹文雄・鶴光太郎・奥平寛子）
64.「努力の成果か運の結果か？日本人が考える社会的成功の決定要因」『行動経済学』、2013 年 6 月 6日、PP.137-151、（緒方里紗・小原美紀・大竹文雄）
65.「幸福度・満足度・ストレス度の年齢効果と世代効果」『行動経済学』、2013 年 7 月 30 日、（黒川博文・大竹文雄）
66. 「若者の就業問題と日本経済」『経済政策ジャーナル』日本経済政策学会、勁草書房、第 10
巻第 2 号、2013 年 9 月 20 日、pp.73-76.
67.「期限付きキャッシュバック制度が退去行動に与える影響：大阪市住宅供給公社の事例」『都市住宅学』、No.84，2014 年 1 月 31 日、pp.90-98（森知晴・大竹文雄）
68. "Corporate Sports Activity and Work Morale: Evidence from a Japanese Automobile Maker,"『行動経済学』、Vol.6(2013)、2014 年 4 月 11 日、pp.37-46(M. Sasaki and F.Ohtake)69."Neural mechanisms of gain-loss asymmetry in temporal discounting,"Journal of Neuroscience, 16
April 2014, 34(16), pp.5595-5602, (Saori Tanaka, Katsunori Yamada, Hiroyasu Yoneda, andFumio Ohtake)doi:10.1523/JNEUROSCI.5169-12.2014
70. “Performance-pay and the gender wage gap in Japan,” Journal of the Japanese and International
Economies, Vol. 34, December 2014, pp. 71–88( Hui-Yu Chianga, Fumio Ohtake)doi: 10.1016/j.jjie.2014.05.003
71. "Procrastinators and hyperbolic discounters: Transition probabilities of moving from temporary into
regular employment,"Journal of The Japanese and International Economies, Vol. 34, Dec. 2014,
doi:10.1016/j.jjie.2014.10.001
pp. 291–314, (Sun Youn LEE and F. Ohtake)72. "Older Sisters and Younger Brothers: The Impact of Siblings on Preference for Competition,"
Personality and Individual Differences, Vo.82, Aug. 2015, pp.81–89 (H. Okudaira, Y. Kinari, N.
doi:10.1016/j.paid.2015.02.037
Mizutani, F. Ohtake and A. Kawaguchi)
73. “Diminishing Marginal Utility Revisited Kimball,’ SSRN: http://ssrn.com/abstract=2592935, April 10,2015(Miles S. and Ohtake, Fumio and Reck, Daniel H. and Tsutsui, Yoshiro and Zhang, Fudong)
doi.org/10.2139/ssrn.2592935
２－２．レフェリー雑誌以外の学術論文
1.「ライフサイクル成長モデルによるシミュレーション分析：パラミターの推定と感度分析」、『大阪大学経済学』、第 36 巻、第 3・4 号、1987 年 3 月、pp.99-109、（本間正明、跡田直澄、岩本康志大竹文雄
共著）
2. 「年金：高齢化社会と年金制度」、浜田宏一、堀内昭義、黒田昌裕編『日本経済のマクロ分析』所収、
東京大学出版会、1987 年 6 月、pp.149-175、（本間正明、跡田直澄、岩本康志共著）.
3. 「税制改革と地域別租税負担：『全国消費実態調査』によるシミュレーション分析」、『大阪大学経済学』、
第 37 巻、第 1 号、1987 年 6 月、pp.42-53、（福重元嗣共著）.
4. 「ボーナス・賃金メカニズムと雇用：企業別データによる再考」、『大阪大学経済学』、第 37 巻、第１号、1987 年 7 月、pp.28-41、（ブルネッロ・ジョルジオ共著）.
5. 「税制改革案の所得再分配効果」、『大阪大学経済学』、第 37 巻、第 3 号、1987 年 12 月、pp.23-31、（大竹文雄、福重元嗣共著）.
6. 「高齢化社会の公的年金の財政方式：ライフサイクル成長モデルによるシミュレーション分析」、『フィナンシャル・レビュー』、第７号、1988 年 3 月、財務省財務総合研究所編、pp.50-64、（本間正明、
跡田直澄、大竹文雄共著）.
7. 「産業構造の変化と失業率：国際比較」、小池和男編『国際環境下の雇用問題』所収、雇用促進事業
団・関西経済センター、1988 年.
8. 「税制改革と公的年金制度」、『季刊社会保障研究』、第 25 巻、第 1 号、1989 年 6 月、pp.76-86、（跡6田直澄・大竹文雄）.
9. 「日本の家計資産保有と貯蓄率」、『経済分析』、第 116 号、経済企画庁、1989 年 9 月、pp.1-94, （高山憲之、舟岡史雄、大竹文雄、関口昌彦、渋谷時幸共著）.
10. 「人的資産の推計と公的年金の再分配効果」、『経済分析』、第 118 号、経済企画庁、1990 年 3 月、
pp.1-121, （高山憲之、舟岡史雄、大竹文雄、関口昌彦、渋谷時幸、上野大、久保克行共著）.
11. “Japan’s Tax Reform”, Japanese Economic Studies, Vol.18, No.4, Summer 1990, pp.3-18 (withMasaaki Homma).
12. 「家計の貯蓄と就労等に関する経済分析」、『経済分析』、第 121 号、経済企画庁、1990 年 11 月、
pp.1-159（高山憲之、舟岡史雄、大竹文雄、有田富美子、上野大、久保克行共著）.
13. “Bequest Motives of Aged Households in Japan”, Ricerche Economiche XLV, 2-3, September 1991,
pp.283-306.
14. 「戦略的遺産動機と住宅需要」『住宅土地経済』 1992 年、夏期号、pp.10‐16.
15. 「プロ野球選手の生産性と監督」、『ビジネスレビュー』、第 40 巻、第 4 号、1993 年 5 月、pp.21-26.
16. 「労使協議制度、労働組合および従業員特殊制度の生産性効果：中小企業の場合」、村松久良光
編『ストック調整下の雇用と労働力配分』所収、雇用促進事業団・関西経済研究センター、1993
年 7 月、pp.131-141（大竹文雄、大日康史）
17. 「地価上昇と資産格差」、八田達夫編『東京一極集中の経済分析』所収、日本経済新聞社、1994 年 2月.
18. 「人口構成と住宅市場」、『住宅問題研究』、第 10 巻、第 1 号、1994 年 2 月、pp.2‐33、（大竹文雄、
新谷元嗣共著）.
19. “Gli aggriustamnti atrutturali dell’economia ed il futuro del tasso di risparmio in Giappone: uno studiosugli effetti della diminuzione dell’orario di lavoro e del progresso tecnologico,” Diritto ed
Economia, Ａｕｇ. 1994, No.1-2, pp.153-168, （Chikashi Moriguchi and Fumio Ohtake).
20. 「貯蓄動機」、石川経夫編『日本の所得と富の分配』所収、東京大学出版会、1994 年 9 月 20 日、
pp.211-244、 （大竹文雄、ホリオカ・チャールズ共著）.
21. “The Determinants of Labour Disputes in Japan: A Comparison with the U.S”, in Toshiaki Tachibanaki
ed. Labour Market and Economic Performance In the US Japan and The Europe, Macmillan, Sep．
27, 1994, pp.349-372, (Fumio Ohtake and Joseph Tracy).
22. 「日本の所得と資産の分配」、『大阪大学大学院博士学位論文』、1996 年 1 月.
23. 「人口構成の変化と住宅市場」『住宅土地経済』1996 年冬季号、No.19、1996 年 1 月、pp.32-39（大竹文雄、新谷元嗣共著）.
24. 「労働市場における世代効果」、浅子和美、吉野直行、福田慎一編『現代マクロ経済分析－転換期の日本経済』、東京大学出版会、1997 年 9 月、pp.297-320、（大竹文雄、猪木武徳共著）.
25. “The Effects of Income Tax and Social Security on the Part-time Labor Supply in Japan”, Review ofSocial Policy, No.6, 1997, pp.45-64, (Yukiko Abe and F. Ohtake).
26. "The United States," in Toshiaki Tachibanaki ed. Wage Differentials: An International Comparison,
Macmillan, London, Feb. 23, 1998, pp.108-144.
27. 「退職金税制と労働市場」『季刊社会保障研究』第 34 巻第 2 号、国立社会保障・人口問題研究所、1998 年 9 月、pp.174-180.
28. 「高失業率時代における雇用政策」『日本労働研究雑誌』No. 466、日本労働研究機構、1999 年 5 月、
pp.14-26.
29. 「年功賃金・退職金・景気循環が欠勤行動に与える影響と労働組合」中村二郎、中村恵編『日本経済の構造調整と労働市場』、日本評論社、1999 年７月、pp.185-209.
30. "Aging Society and Inequality," Japan Labor Bulletin, Vol.38, No.7, pp.5-11, July, 1999, The Japan
Institute of Labour.
31. 「雇用不安解消のためのシステム整備」『エコノミックス』①、1999 秋号、東洋経済新報社、1999 年 10
月 13 日、pp.39-49.
32. 「高失業率時代における経済政策」『経済政策とマクロ経済学・第４章』日本経済新聞社、1999 年 10
月、pp.167-208.
33. 「転換期迎える雇用対策」、『エコノミックス』②、東洋経済新報社、2000 年春号、2000 年 4 月 20 日、
pp.98-110.
34. 「90 年代の所得格差」『日本労働研究雑誌』No.480、日本労働研究機構、2000 年 7 月、pp.2-11.
35. 「雇用不安をめぐって」『季刊 家計経済研究』第 48 号、（財）家計経済研究所、2000 年 10 月 15 日、
7

pp.13-21.
36. "Special Employment Measures in Japan," Japan Labor Bulletin, Vol. 39, No. 12, Dec. 2000, pp. 6-15,
The Japan Institute of Labour.
37. 「雇用をめぐる IT 化とその影響」『エコノミックス』④、2001 年春号、東洋経済新報社、2001 年 4 月 19
日、pp.80-86.
38. 「日本の整理解雇」猪木武徳、大竹文雄編『雇用政策の経済分析』東大出版、2001 年 7 月、pp.3-28（大竹文雄、藤川恵子共著）.
39. 「定期借家権制度と家賃」、『住宅土地経済』（財）日本住宅総合センター、2001 年夏季号、pp.10-19（大竹文雄、山鹿久木共著）.
40. 「失職コスト・休職・労働組合」、『企業行動と労働市場』日本経済研究ｾﾝﾀｰ・NBER 共同研究、橘木俊詔、ﾃﾞｰﾋﾞｯﾄﾞ・ﾜｲｽﾞ編、日本経済新聞社、2001 年 9 月 17 日、pp.203-229.
41. 「定期借家の実証分析」、 『日本不動産学会誌』 No.60, Vol.16No.1、（社）日本不動産学会、2002
年 5 月 10 日、pp.54-64.（大竹文雄、山鹿久木）
42. 「整理解雇の実証分析」『解雇法制を考える―法学と経済学の視点』、剄草書房、2012 年 2 月、
pp.123-146.
43. 「雇用削減行動と株価」、 『リストラと転職のメカニズム』東洋経済新報社、2002 年 10 月 17 日、
pp.11-23. (大竹文雄、谷坂紀子)
44 「企業成長と労働意欲」、 『フィナンシャル・レビュー』 第 67 号、財務省総合政策研究所編、2003 年
１月、pp.4-34、（太田聰一、大竹文雄）
45 "Impact of Labor Shedding on Stock Prices," Japan Labor Bulletin vol.42, No.1, January 2003, pp.6-12,（Noriko Tanisaka and Fumio Ohtake）
46.「日本の構造的失業対策」『日本労働研究雑誌』、No.５１６、日本労度研究機構、2003 年 7 月 25 日、
pp.42-54.
47. "Unions, the Cost of Job Loss, and Vacation" S. Ogura, T. Tachibanaki, and D. A. Wise eds. Labor
Markets and Firm Benefit Policies in Japan and the United states. The University of Chicago
Press, Aug. 2003, chap.13, pp.371-390.
48. 「在職老齢年金制度と男性高齢者の労働供給」、『選択の時代の社会保障』第２章、清家篤、田近栄
治編、東京大学出版会、2003 年 9 月 18 日、pp33-50、（大竹文雄、山鹿久木共著）
49. 「所得格差の拡大はあったのか」、樋口美雄+財務省財務総合政策研究所編著『日本の所得格差と社会階層』第１章、2003 年 12 月 10 日、pp. 3-19.
50. 「誰が所得再分配政策を支持するのか？」『経済分析』、内閣府 経済社会研究所、2003 年 12 月、
pp.3-27、（大竹文雄、富岡淳）
51. “The Real Motivation Behind Family-Based Care for the Frail Elderly Parents,” March 2004, NIRA
Working Paper Series, No.2004-1 ( Miki Kohara & F. Ohtake)52. “Structural Unemployment Measures in Japan,” Japan Labor Review, Vol. 1, No. 2, Spring 2004,
pp.26-53.
53 「道路整備に関する選好の決定要因」『会計検査研究』、会計検査院、第 29 号、2004 年 4 月、
pp.115-128（玉田桂子,大竹文雄共著）
54. 「失業と幸福度」『日本労働研究雑誌』、労働政策研究・研修機構、No. 528、2004 年 7 月、pp. 56-68.
55. 「生活保護は就労意欲を阻害するか？-アメリカの公的扶助制度との比較」『日本経済研究』、日本経済研究センター、No. 50、2004 年 9 月, pp. 38-62.(玉田桂子、大竹文雄共著）
56. “Effects of the Old-Age Pension System for Active Employees on the Labor Supply of Elderly Male
Workers," The Economics of Social Security In Japan, edited by Toshiaki Tachibanaki, Edward
Elgar Publishing Ltd, December 2004, pp.136-169. （Fumio Ohtake and Hisaki Yamaga）
57. 「危険回避度の計測：阪大 2004.3 実験」、2004 年 12 月１日、（大竹文雄、筒井義郎共著）
58. 『誰が所得格差を感じているのか」『大阪大学経済学』、第 54 巻、第 4 号、2005 年 3 月、pp.421-436.
（富岡淳、大竹文雄共著）
59. 「なぜあなたは不幸なのか」、ISER Discussion Paper、No. 637、2005 年 3 月１日、（筒井義郎、大竹文雄、池田新介）60. 「プロ野球監督の能力」『日本労働研究雑誌』、Ｎｏ.537, 2005 年 4 月、pp.23-25.(大竹文雄、安井健
悟)
61. 「時間割引率：経済実験とアンケートによる分析」、ISER Discussion Paper、No.638、2005 年 6 月１日、（池田新介、大竹文雄、筒井義郎）
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62. 「住宅弱者対策」『都市住宅学』第 50 号、2005 年 8 月、pp.51-56.
63. “Unhappiness after Hurricane Katrina,” NBER Working Paper No. 12062, March 2006, (Miles
Kimball,Helen Levy, Fumio Ohtake and Yoshiro Tsutsui)
64. 「市場主義的賃金制度」『人事経済学と成果主義』日本評論社、2006 年 6 月、pp.27-40.
65. 「社会資本は生産性を高めたのか？選挙制度改革から検証する」『住宅土地経済』No.61, 2006 年 7月, pp.10-17 (大竹文雄、川口大司、玉田桂子）
66. "Altruism and the Care of Elderly Parents: Evidence from Japanese Families," ISER DP No. 670, Aug
2006,(M. Kohara and F. Ohtake)67. 「解雇規制は雇用機会を減らし格差を拡大させる」『脱格差社会と雇用法制-法と経済学で考える』、
日本評論社、2006 年 12 月 25 日、pp.165-185（大竹文雄、奥平寛子）.
68. 「不平等の認識と再分配政策」林文雄編『経済制度設計』、2007 年 1 月、pp181-208、（大竹文雄、富岡淳）
69. 「企業内訓練と人的資源管理策-決定要因とその効果の実証分析」林文雄編『経済停滞の原因と制度』、2007 年 1 月、pp.265-302、（黒澤昌子、大竹文雄、有賀健）
70. 「労働供給の賃金弾力性-仮想的質問による推定-」林文雄編『経済停滞の原因と制度』、2007 年 1 月、
pp.3-324、（大竹文雄、竹中慎二、安井健吾）
71. 「仮想的質問による賃金弾力性の計測」『職業生活の充実に関する調査研究』雇用・能力開発機構･（財）関西社研、2007 年3 月、pp.38-53（大竹文雄・竹中慎二・安井健悟共著）.
72. "Attitudes toward the Income Gap: Japan-U.S. Comparison,"April 2007, ISER DP, No.687, （F.
Ohtake and S. Takenaka）
73.「再分配構造と所得・消費格差に関する実証分析」大竹文雄・小原美紀 (2007)未公刊論文
74. 「犯罪と地価・家賃」『住宅土地経済』、No.66、2007、Autumn、ｐｐ.12-21（沓澤隆司、水谷徳子、山鹿久木、大竹文雄）
75. "The Ageing Society and Economic Inequality," The Demographic Challenge: A Handbook about
Japan, BRILL, 2008/3/15, pp. 899-919.
76.「高齢化・所得格差・教育問題」, Journal of Quality Education, Vol.1, 2008 年 3 月、pp.37-49.
77. 「なぜあなたは不幸なのか？」『大阪大学経済学』、58（4）、2009 年 3 月、pp.20-57.(筒井義郎・大竹文雄・池田新介）
78. 「長時間労働の経済分析」『労働市場制度改革』鶴光太郎・樋口美雄・水町一郎編著、日本評論社、
2009 年 3 月 15 日、pp179-195（大竹文雄・奥平寛子）
79. 「景気悪化と非正規雇用」『RIETI Highlight』Vol. 25, 2009 年 6 月、pp.5-7.
80. 「子どもの教育成果の決定要因」『日本労働研究雑誌』No.588、2009 年 7 月、pp. 67-84（小原美紀・大竹文雄）
81.「人口減少の政治経済学」津谷典子・樋口美雄編『人口減少と日本経済』、日本経済新聞出版
社、2009 年 11 月 18 日、pp.243-284.
82 「人口高齢化と義務教育費支出」『大阪大学経済学』第 59 巻第 3 号、2009 年 12 月、pp.106-130.
（大竹文雄・佐野晋平）
83.「所得格差」樋口美雄編『バブル/デフレ期の日本経済と経済政策 6 労働市場と所得分配』内閣府
経済社会総合研究所、2010 年 3 月 12 日、pp.253-285(大竹文雄・小原美紀）
84. "Organization Adjustments, Job Training and Productivity: Evidence from Japanese Automobile
Makers," ISER DP No. 784, July 2010, (K. Ariga, M. Kurosawa, F. Ohtake, M. Sasaki and S.
Yamane)85.「研究テーマの将来予測は難しい」『日本労働研究雑誌』Vol.600, 2010 年 7 月、pp.50-53.
86. "Organization Adjustments, Job Training and Productivity: Evidence from Japanese Automobile
Makers," ISER DP No. 784, July 2010, (K. Ariga, M. Kurosawa, F. Ohtake, M. Sasaki
and S. Yamane)
87.「高齢化・所得格差・教育問題」『拡大する社会格差に挑む教育』、東信堂、2010 年 10 月 30
日、pp.3-20. （西村和雄他編）
88.「低出生体重児の影響に関する経済学的分析」『医学のあゆみ』、Vol.235,No.8、2010 年 11
月 20 日、pp.867-869.
89.「労働課税の行動経済学的分析」、『日本労働研究雑誌』No.605、2010 年 12 月、ｐ68-75.（大9竹・森知晴）90. 「派遣労働者の生活と就業 RIETI アンケート調査から」、『非正規雇用改革 日本の働き方をいかに変えるか』、日本評論社、2011 年 6 月、pp.45-62.(大竹・奥平寛子・久米功一・鶴光太郎）
91.「派遣労働者に関する行動経済学的分析」、『非正規雇用改革 日本の働き方をいかに変えるか』、日本評論社、2011 年 6 月、pp.141-160. (大竹・李嬋娟）
92. 「派遣労働は正社員への踏み石か、それとも不安定雇用への入口か」、『非正規雇用改革 日本の働き方をいかに変えるか』、日本評論社、2011 年 6 月 25 日、pp.161-191. (奥平寛子・大竹・久
米功一・鶴光太郎）
93. "Corporate Sports Activity and Work Morale: Evidence from a Japanese Automobile Maker," GCOE
DP, No.201, June 2011, (M. Sasaki and F.Ohtake)94. "Asking about changes in happiness in a daily web survey,”ISER DP No. 813, July 2011, (Y. Tsutsui
and F. Ohtake)95. “Overconfidence Increases Productivity,” ISER DP, No. 814, August 2011 (Y. Kinari, N. Mizutani, F.
Ohtake and H. Okudaira)96. 「貧困率と所得・金融資産格差」岩井克人・瀬古美喜・翁百合編『金融危機とマクロ経済』、東京大学
出版会、2011 年 9 月 28 日、pp.137-153(大竹・小原）
97. 「非正規労働者からみた補償賃金－不安定雇用、暗黙的な正社員拘束と賃金プレミアムの分
析」RIETI DP 13-J-003,2012 年 2 月、(鶴 光太郎,久米 功一,大竹 文雄、奥平寛子)
98. "Unemployment and Happiness,"Japan Labor Review, Vol.9, No. 2, Spring 2012, pp.59-74.
99. 「阪神・淡路大震災による被災地域の労働市場へのインパクト」『日本労働研究雑誌』No.622, 2012
年 5 月、pp.17-30(大竹・奥山尚子・佐々木勝・安井健悟）（Estimating Both the Short- and Long-Term Effects of the 1995 Hanshihn-Awaji Earthquake on
Afflicted Labor Markets.）
100. "Procrastinators and Hyperbolic Discounters: Probability of Transition from Temporary to Full-time
Employment," ISER DP. No. 841 May 2012, (Sun Youn Lee and F. Ohtake)
101. "Impact of the Great Hanshin-awaji Earthquake on the Labor Market in the Disaster Areas,"Japan
Labor Review, Vol.9(4), Autumn 2012, pp. 42-63 (F. Ohtake, N. Okuyama, M. Sasaki and K. Yasui))102. "Wage growth through job hopping in China,"京都大学経済研究所 DP No.833, Nov.2012(K. Ariga,
F. Ohtake, M. Sasaki and Zheren Wu)
103.「最低賃金が企業の資源配分の効率性に与える影響」『最低賃金改革』、日本評論社、2013
年 7 月 15 日、pp.65-89.（奥平寛子、滝澤美帆、大竹文雄、鶴光太郎）
104.「最低賃金と貧困対策」『最低賃金改革』、日本評論社、2013 年 7 月 15 日、pp.169-185.
105.「非正規労働者からみた補償賃金－不安定雇用、暗黙的な正社員拘束と賃金プレミアムの分
析」RIETI DP 13-J-003,2012 年 2 月、(鶴 光太郎,久米 功一,大竹 文雄、奥平寛子).
106. "Rising Inequality in Japan: A Challenge Caused by Population Aging and Drastic Changes in
Employment," Changing Inequalities & Societal Impacts in Rich Countries, Mar. 2014, Oxford
University Press,pp.393-414(M. Kohara and F. Ohtake)107. "Older Sisters and Younger Brothers: The Impact of Siblings on Preference for Competition," ISER
DP No. 896, March 2014 (Hiroko Okudaira, Yusuke Kinari, Noriko Mizutani, Fumio Ohtake andAkira Kawaguchi)
108. "The Long-term Impact of the 1995 Hanshin-Awaji Earthquake on Wage Distribution," ISER DP
No.897, Apr. 2014(Fumio Ohtake, Naoko Okuyama, Masaru Sasaki and Kengo Yasui )109.「「若年層の生活と家計に関する調査」の概要」『季刊家計経済研究』、No.102、2014 年 4 月、
pp.13-21(大竹文雄・水谷徳子）
110. "The Effects of Personality Traits and Behavioral Characteristics on Schooling, Earnings, and Career
Promotion,"RIETI DP, 14-E-023, May 2014(SunYoun LEE and Fumio Ohtake)111. "The Hidden Curriculum and Social Preferences,"RIETI DP, 14-E-024, May 2014, (T. Ito, K. Kubota
and F. Ohtake)
112. 「行動経済学会第 7 回大会パネルディスカッション『行動経済学で考える社会正義』」『行動経済学/
第 7 回大会プロシーディングス』、Vol.6(2013), 2014 年 06 月 28 日、ｐｐ.50-61、（大竹 文雄, 大垣 昌夫, 金子 守, 齊藤 誠）
113. "Eye Movement Analysis of Time Discounting,"『行動経済学/第 7 回大会プロシーディングス』、
Vol.6(2013), 2014 年 06 月 28 日, pp.74-77(Hirofumi Kurokawa, F. Ohtake)
114. 「競争と再分配行動の関係性:経済実験による分析」『行動経済学/第 7 回大会プロシーディングス』、
10

Vol.6(2013), 2014 年 06 月 28 日、pp.81-84,(大竹 文雄, 木成 勇介, 水谷 徳子, 森 知晴)
115. "Altruistic Economic Behaviors and Implicit Worldviews: A Progress Report,"『行動経済学/第 7 回
大会プロシーディングス』、Vol.6(2013), 2014 年 06 月 28 日、pp.88-92, (Sunyoun Lee,
Byung-yeon Kim, Hyeog Ug kwon, Hyoung-seok Limd, Masao Ogaki, F. Ohtake)116. 「期限付きキャッシュバック制度が退去行動に与える影響」『住宅土地経済』、Ｎｏ.94，
2014 年 9 月、pp.29-35（森知晴・大竹文雄）
117. "Relative Income Position and Happiness: Are Cabinet Supporters Different from Others in Japan?"
ISER DP No. 921, Jan. 2015, (Eiji Yamamura, Yoshiro Tsutsui and Fumio Ohtake)118. "Why Are Cabinet Supporters Happy?" ISER DP, No. 923, Jan.2015, (Yoshiro Tsutsui, Shoko
Yamane and Fumio Ohtake)119. "Happiness Before and After an Election: An Analysis Based on a Daily Survey Around Japan's 2009
Election," ISER DP No. 924, Jan. 2015 (Yusuke Kinari, Fumio Ohtake, Miles Kimball, Shoko
Morimoto and Yoshiro Tsutsui)120. "Activity, Time, and Subjective Happiness: An Analysis Based on an Hourly Web Survey," ISER DP,
No. 926, Feb.2015. (H. Sakawa, F. Ohtake and Y. Tsutsui)121. 「東日本大震災が日本人の経済的選好に与えた影響」『震災と経済』、東洋経済新報社、2015 年 5月 14 日、pp.247-280.(大竹文雄・明坂弥香・齊藤誠）

３．その他の論文
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「高齢化社会と年金制度」、『週刊社会保障』、No.1391、1986 年、pp.14‐17.
「構造調整下の雇用安定と勤労者生活－63 年版労働白書をめぐって」『日本労働協会雑誌』、1988
年 9 月号、No.349、pp.46-56、（澤田陽太郎、中馬宏之、島田晴雄氏との座談会）「税制改革の課題」伊藤元重、植田和男、竹中平蔵編『パースペクティブ日本経済』所収、筑摩書房、
1988 年 9 月、pp.206-224、（本間正明、大竹文雄共著）「日本の貯蓄率は本当に高いか」、『ＥＳＰ』、1988 年 12 月号、No.200、pp.137-146、（高山憲之、舟岡史雄、関口昌彦、渋谷時幸共著）.
「日本における資産保有の実態」、『ＥＳＰ』、1989 年 1 月号、No.201、pp.176-185、（高山憲之、舟岡
史雄、大竹文雄、関口昌彦、渋谷時幸共著）.
「医業に要する経費の地域格差と診療報酬評価」、『医療'89』、Vol.5、 No.12、1989 年 12 月、
pp.35-37、（西村周三、大竹文雄）.
「医療経済からみた国保財政」、『都市政策』、第 58 号、1990 年 1 月 1 日、pp.54‐69.
「公的年金資産と家計の資産選択行動」貯蓄経済研究センター編 『人口の高齢化と貯蓄・資産選択』所収、ぎょうせい、 1990 年 6 月、ｐｐ.99-131.
「プロ野球監督とチームの相性」、『経済セミナー』、1992 年 10 月号、（大日康史、大竹文雄共著）.
「プロ野球『名監督とチーム』」、『週刊東洋経済』、1992 年 10 月 3 日号、pp.88-91（大竹文雄、大日康史共著）.
"From the Locker-room to the Boardroom," Look Japan, February 1993, pp.14-15, (Fumio Ohtake
and Yasushi Ohkusa)「高齢者の遺産動機と貯蓄」、高山憲之、原田泰編『高齢化の中の金融と貯蓄』所収、日本評論社、
1993 年 2 月、pp.35-56.
「日本的雇用システムの計量分析」『日本労働研究雑誌』1993 年 4、5 月号、No.400、日本労働研究機構、ｐ18.
「家計貯蓄」、小泉進、本間正明編『日本型市場システムの解明』所収、有斐閣、1993 年 4 月 30 日,
pp.28-31.
「労働経済学研究の現在－1991 年～93 年の業績を通じて」『日本労働研究雑誌』 1994 年 2･3 月号、No.409、pp.2‐27（中村二郎、中村恵、早見均、大竹文雄との座談会）.
「企業の将来像：高齢化社会における構造変化と雇用制度」、日本の針路研究会『日本再生の処方
箋』、（財）経済広報センター、1994 年 4 月.
「住宅研究者のための経済学入門」、『都市住宅学』、第 13 号、1996 年 3 月、pp.28-30.
「遺産」、貝塚啓明、香西泰、野中郁次郎監修『日本経済事典』、日本経済新聞社、1996 年 6 月、
pp.981-994.

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「住宅・都市整備公団の役割」、『都市住宅学』、第 18 号、1997 年 7 月、pp.16.
「高齢化と平等社会」『日本経済新聞：やさしい経済学』 1998 年 3 月 2～13 日（9 回連載）.
「高齢化と日本的雇用システム」『Finansurance』 通巻 25 号、Vol.7、No.1、1998 年 4 月、pp.4-15.
「震災後の住宅市場・住宅供給」『都市住宅学』 第 22 号、(社)都市住宅学会、1998 年夏号、pp.6-9（岩田真一郎、大竹文雄共著）.
「森本分析における標本選択の歪み」『住宅問題研究』 1998 年 10 月、pp. 69-73.
「訓練支援、対個人で拡充を：問われる雇用政策」『日本経済新聞：経済教室』 1998 年 11 月 12 日.
.「視点／雇用政策に経済学的発想を」『労働統計調査月報』1999 年 2 月号 p.1.
「労働経済学からみた退職金・企業年金制度」『産政研フォーラム』 1999 年春号、No.42, pp. 16-21.
「団塊世代と日本的雇用制度」『岐阜を考える』（財）岐阜県産業経済研究センター、1999 年 3 月、記念号 No.100、 pp.285-290.
「中高年問題と退職金・企業年金」 浅子和美監修 『最新データ＆キーワード日本経済：imidas 特別編集』集英社、1999 年 5 月 31 日、pp.132-135.
「賃金格差と技術革新」浅子和美監修 『最新データ＆キーワード日本経済：imidas 特別編集』集英社、1999 年 5 月 31 日、pp.136-139.
「高齢化と所得分配の不平等」『日本経済研究センター会報』1999 年 6 月 1 日号、No.825、pp.17-20.
「労働法制」『Intellectual Cabinet』No.11、1999 年 7 月１日、pp.4-5.
「政策論議重ね信頼高めよ（経済学の有効性を問う（下））」『日本経済新聞（経済教室）1999 年 7 月
28 日.
「座談会／21 世紀へのシステム転換」『エコノミックス』①、1999 秋号、東洋経済新報社、1999 年 10
月 13 日、pp.6-29（大竹・奥野正寛・清家篤・中条潮・八田達夫との座談会）.
「高齢化の進行が日本経済社会に与える影響」『中小公庫マンスリー』1999 年 11 月号、中小企業金融公庫、1999 年 11 月 1 日、pp.4-9.
「世代間アンバランスの是正を」『Intellectual Cabinet』No.24、2000 年 2 月 15 日 6-7.
「所得格差を考える」『日本経済新聞／やさしい経済学』2000 年 2 月 29 日より 6 回掲載.
「特集に寄せて」『エコノミックス』②、東洋経済新報社、2000 年春号、2000 年 4 月 20 日、pp.1-5.
「座談会／労働市場の規制改革はこう進めよ」『エコノミックス』②、東洋経済新報社、2000 年春号、2000 年 4 月 20 日、pp.10-27(小嶌典明・橘木俊詔・八代尚宏との座談会).
「座談会／労働研究を教える」『日本労働研究雑誌』日本労働研究機構、No.477、2000 年 4 月 25
日、pp.50-72（諏訪康雄、藤村博之、佐藤博樹との座談会）.
「中流層の崩壊、根拠乏しく」『日本経済新聞／経済教室』2000 年 6 月 23 日.
「IT 革命と雇用創出および賃金格差」『大阪労働』2000 年初秋号、大阪府商工労働部、2000 年 9 月
30 日、pp.1-4.
「日本の雇用慣行の変化と失業：パネルディスカッション」『現代経済学の潮流 2000』東洋経済新報
社、2000 年 10 月 5 日、pp.239-281.(樋口美雄・大竹文雄・小池和男・八代尚宏・吉川洋).
「不況の社会的費用」『Handai NEWS Letter』No.10、大阪大学、2000 年 12 月 1 日、pp.13.
「格差拡大論をめぐって」『週刊 社会保障』Vol.55 No.2122、法研、2001 年 2 月 5 日、pp.48-51.
「雇用の安全網整備カギに」『日本経済新聞／経済教室』2001 年 2 月 19 日.
「デフレはどうして悪いのか」『毎日新聞・東京版』2001 年 4 月 1 日.
「退職金・企業年金のポータビリティ」『日本労働研究雑誌』No.489、日本労働研究機構、2001 年 4
月 25 日、pp.58-59.
「デフレはどうして悪いのか」『産政研フォーラム』No.50、中部産政研、2001 年 5 月 1 日、pp.46-47.
「働く意欲の湧く「雇用のセーフティーネット」を」『この国を良くするために、今やるべきこと』ダイヤモ
ンド社、バーチャル・シンクタンク「改革」2001 年 5 月 31 日、pp.157-184.
「賃金の下方硬直性を織り込んだ政策を」『エコノミックス』⑤、2001 年夏、東洋経済新報社、2001 年
6 月 14 日、pp.80-82.
｢解雇法制―特集のねらいと解説」『日本労働研究雑誌』No.491、2001 年 6 月号解題、pp.2-3.
「不良債権処理でも失業者を増やさない本当の雇用対策とは」『週刊/東洋経済』東洋経済新報社
2001 年 6 月 9 日号、pp.100-104.
「不良債権処理と雇用創出」 『Nouvelle Époque』 創刊号 No.1、関西社会経済システム研究所、
2001 年 8 月、pp.6-7.

12

54 「専業主婦と労働市場-特集のねらいと解説」、2001 年 8 月号解題、『日本労働研究雑誌』、2001 年
8 月、No. 493、pp.2-3、
55 「不足する公的分野で増員」 『日本経済新聞／経済教室』2001 年 8 月 22 日.
56 「改革の「痛み」」『産政研フォーラム』No.51、中部産政研、2001 年 8 月 31 日、pp.30-33.
57 「特集・小泉政権に望む [雇用政策] 失業期間「短縮」政策を」 『Intellectual Cabinet』No.54、東京財団、2001 年 9 月 1 日、pp.4-5.
58 「座談会－平成 13 年版労働経済白書をめぐって－情報通信技術(IT)の革新と雇用」『日本労働研
究雑誌』No.494、日本労働研究機構、2001 年 9 月 25 日、pp44-62（酒光一章・高山与志子・八幡成美との座談会）.
59 「積極的雇用政策の実現を急げ」『エコノミックス⑥』東洋経済新報社、2001 年秋号 pp.52-58.
60 「雇用問題を考える視点」『関西経済研究センター会報』352 号、2001 年 10 月 1 日.
61 「所得が不平等なのは不幸なのか？」『産政研フォーラム』No.52、中部産政研、2001 年 11 月 1 日、
pp.54-56.
62 「見解レポート 雇用対策についての検討結果」『経済再生の具体的方策・手順についての検討研究会』 関西社会システム研究所、2001 年 11 月 19 日.
63 「これからの経済学教科書」『東洋経済新報社テキストガイド／教科書の森』 2002-2003, p.22.
64 「経済学から見たプロスポーツ」『産政研フォーラム』No.53、中部産政研、2002 年 2 月 1 日、pp.36-39.
65 「座談会／年金研究の現在」『季刊 社会保障研究』Vol.37 No.4, 国立社会保障・人口問題研究所、2002 年 3 月 25 日、pp.136-349（岩本康志、大竹文雄、小塩隆士）.
66 「リストラは株価を上げるか」『季刊 未来経営』No.5、フジタ未来経営研究所、2002 年 4 月 1 日、
pp.36-41（大竹文雄、谷坂紀子共著）.
67 「公的に雇用を創出し、人的資源を活用しよう」『Chamber』No.28、大阪商工会議所、2002 年 4 月
pp.15-17.
68 「年功賃金はなぜ好まれる」『産政研ﾌｫｰﾗﾑ』No.54、中部産政研、2002 年 5 月 1 日、pp.33-35.
69 「プロスポーツの経済学入門」『エコノミックス』⑦、東洋経済新報社、2002 年 5 月 2 日、pp.162-168.
70 「企業年金と労働」2002 年 7 月号解題、『日本労働研究雑誌』、労働政策研究・研修機構、No. 504、2002 年 7 月、pp.2-3.
71 「巨人一人勝ちを経済学で考える」 『産政研フォーラム』No.55、中部産政研、2002 年 8 月 30 日、
pp.38-42.
72 「倒産頻発時代の企業年金」『企業年金』第 277 号、厚生年金基金連合会、2002 年 8 月 25 日、
pp.24.
73 「賃金カットか人員整理か？」『産政研フォーラム』No.56、中部産政研、2002 年 11 月１日、pp.38-41.
74 「なぜ市場重視型賃金制度の導入が進むのか？」『関西経協』2002 年 12 月号、関西経営者協会、
pp.18-23.
75 「傘とﾜｰｸｼｪｱﾘﾝｸﾞ」『厚生労働統計通信』第 12 号、2002 年 12 月 15 日、pp.2.
76 「所得再分配政策は支持されているのか？」『季刊 社会保障研究』Vol.38 No.3, 国立社会保障・人口問題研究所、2002 年 12 月 25 日、pp.184-185.
77 「失業がもたらす痛み」『勤労者福祉』No.71、全国勤労者福祉振興協会、2003 年 1 月 1 日、pp.6-10.
78 「都市住宅学における経済学」『都市住宅学』2003 年冬号、第 40 号、都市住宅学会、2003 年 1 月
31 日、pp.29-30.
79 「大学教授を働かせるには」『産政研ﾌｫｰﾗﾑ』No.57、2003 年 2 月 20 日、pp.34-39.
80 「お金がない人を助けるには？」『産政研フォーラム』No.58、中部産政研、2003 年 5 月 pp.37-41.
81 「「真の学歴社会」と「アウトプット主義」」『季刊 未来経営』Ｎｏ.10、フジタ未来経営研究所、2003 年
夏季号、pp.7-21（浦田秀次郎氏、神谷万丈氏、吉野直行氏との座談会）.
82 「構造的失業対策」、『日本労働研究雑誌』No.516、日本労働研究機構、2003 年 7 月 25 日、pp42-54
83 「美男美女は得か」『産政研フォーラム』No.59、中部産政研、2003 年 7 月、pp44-46.
84 「構造的失業とその対策」2003 年 7 月号解題、『日本労働研究雑誌』、労働政策研究・研修機構、No.
516、2003 年 7 月, pp.2-3.
85 「若年層 逆転可能な社会に」『日本経済新聞／経済教室』 2003 年 8 月 22 日.
86 「プロ野球監督の能力とは」『産政研フォーラム』、No.60、中部産政研、2003 年 11 月、pp.39-43.
87 「「政策研究」を考える－政策研究の課題と専門誌の役割」『日本労働研究雑誌』、No.523、13

2004 年 1 月号、pp.66‐85（小野旭、大内伸哉、藤村博之、守島基博との座談会）.
88 「必要な受け入れコストを明確にすべき」（「外国人受け入れ問題に関する中間とりまとめ」に対するコメント）『経済トレンド』、日本経団連、2004 年 2 月号, pp.56-60.
89 ｢肥満について考える」『産政研フォーラム』、No.61、中部産政研、2004 年 2 月 10 日、
pp.39‐45.
90 ｢所得再分配の強化を」『日本経済新聞／経済教室』2004 年 3 月 10 日朝刊.
91 「節税のために長生き」（pdf）『産政研ﾌｫｰﾗﾑ』No.62、2004 年 5 月 10 日、pp.28-31.
92 「美男美女の経済学と肥満の経済学」『AERA Mook 新版 経済学がわかる.』、2004 年 5 月 20 日、
朝日新聞社、pp. 152-157.
93 「年金未納は若者の逆襲」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、東洋経済新報社、2004 年 5 月 29 日号、
p. 9.
94 ｢オリンピックの国別メダル予測」（pdf）『産政研ﾌｫｰﾗﾑ』No.63、2004 年 7 月 30 日、pp. 39-41.
95 「長期失業」2004 年 7 月号解題、『日本労働研究雑誌』、労働政策研究・研修機構、No. 528、2004
年 7 月、ｐｐ.2-3.
96 ｢所得格差と再分配」日本経済新聞『やさしい経済学』（2004 年 7 月 14 日より全 8 回）.
97 「プロスポーツにおける一人勝ち」、『経済セミナー』、日本評論社、No.595、2004 年 8 月、ｐｐ. 30-36.
98 プロ野球機構を株式会社化せよ」『週刊東洋経済／経済を見る眼』、東洋経済新報社、2004 年 9 月
4 日号、p. 9.
99 「イイ男は結婚しているのか」『産政研フォーラム』No. 64 号、2004 年 11 月、pp.30-32.
100 「プロ野球を経済学で考える」『学士会会報』、2004 年 11 月 1 日、№ 849、pp.40-46.
101 「「災害保険税」を創設せよ」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、東洋経済新報社、2004 年 12 月 4 日号、
p. 9.
102 「経済学の現状と将来」八田達男氏・松井彰彦氏との対談、『経済セミナー』、日本評論社、No. 600,
2005 年 1 月、pp.58-67.
103 「東海地方における地震をめぐる動きと展望―阪神淡路大震災の教訓は果たして生かされているのか―」パネルディスカッション報告『都市住宅学』No.48, 2005 年 1 月、pp.49-58.
104 「自然災害に備える」『産政研フォーラム』No. 65 号、2005 年 2 月、pp.29-32.
105 「宝くじ型賃金制度」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、東洋経済新報社、2005 年 3 月 12 日号、p. 11.
106 「「若者二極化」の弊害」『日本経済新聞／経済論壇から』、2005 年 4 月 24 日朝刊.
107 「職務発明に宝くじ型報酬制度」『産政研フォーラム』、Ｎｏ. 66、2005 年 5 月 10 日、pp. 30-33.
108 「二極化する日本社会－若者の未来を考える」太田聡一、山田昌弘、林伴子氏との座談会、『ＥＳＰ』
Ｎｏ. 397.、（社）経済企画協会・編集協力内閣府、2005 年 5 月、pp. 4-20.
109 「「資本の論理」を問う」『日本経済新聞／経済論壇から』、2005 年 5 月 29 日朝刊.
110 「「低所得者」  「貧困者」高齢化で変わる定義」『週刊東洋経済／経済を見る眼』、東洋経済新報社、
2005 年 6 月 18 日号、p. 9.
111 「社会に広がる「不安感」」『日本経済新聞／経済論壇から』、2005 年 6 月 26 日朝刊.
112 「「攻めの改革」を進めるために～平成 17 年度経済財政白書を巡って」富田俊基、中島厚志、梅渓
健児氏との座談会、『ＥＳＰ』No. 399、編集協力内閣府、（社）経済企画協会、2005 年 7 月、pp. 4-20.
113 「改革阻む既得権の壁」『日本経済新聞／経済論壇から』、2005 年 7 月 31 日朝刊.
114 ｢なぜ女性は背の高い男性を好むのか？」『産政研フォーラム』、Ｎｏ67，2005 年 8 月、pp.30-33.
115 「日本の所得格差のパズルを解く」、『経済セミナー』No. 607,日本評論社、 2005 年 8 月、pp.18-22.
116 「戦後システムに変化の兆し」『日本経済新聞／経済論壇から』、2005 年 8 月 28 日朝刊.
117 「軽い負担、重い負担感」『週刊東洋経済／経済を見る眼』、東洋経済新報社、2005 年 9 月 10 日号、
p. 11.
118 「公営住宅政策の改善点と今後の課題-答申にあたって期待すること-」『住宅』（社）日本住宅協会
Vol. 54, 2005 年 9 月 20 日、pp.43-44.
119 「「二分法」の落とし穴を」『日本経済新聞／経済論壇から』、2005 年 9 月 25 日朝刊.
120 「年金ポータビィティがもたらす企業社会の変化」『旬刊 経理情報』、中央経済社、2005 年 10 月 1日、ｐ1.
121 「M＆A の背後に景気回復」『日本経済新聞／経済論壇から』、2005 年 10 月 30 日朝刊.
122 「賃金格差拡大に耐えられる社会に-逆転可能性が鍵-」『ヌーベル・エポック』、関西社会経済研究

14

所、No. 44、2005 年 11 月 1 日、pp.2-3.
123 「後悔の経済学」『産政研フォーラム』No. 68 号、2005 年 11 月、pp.33-36.
124 「少子化社会の虚実を問う」『日本経済新聞／経済論壇から』、2005 年 11 月 27 日朝刊.
125 「消費税は本当に逆進的か 負担の「公平性」を考える」『論座』2005 年 12 月号、朝日新聞社、
pp.44-51(大竹文雄・小原美紀共著）.
126 「新規学卒「偏重」のデメリット」『週刊東洋経済／経済を見る眼』、東洋経済新報社、2005 年 12 月 10日号、p. 11.
127 「予見困難な改革リスク」『日本経済新聞／経済論壇から』、2005 年 12 月 18 日朝刊.
128 「住宅政策の未来展望 新たな住宅基本法制の制定に向けて」 和泉洋人氏・八田達夫氏・野城智也氏との対談『季刊 住宅土地経済』No. 59, 2006, pp.6-21.
129 「後悔の経済学」『阪大ニューズレター』No. 30、2005 年 12 月、ｐ13.
130 「進む二極化 核心対談」山田昌弘氏との対談『週刊ダイヤモンド／上流社会 下流社会』2006 年 1
月 28 日号、pp55-57.
131 「偏った情報化が不安増幅」『日本経済新聞／経済論壇から』、2006 年 1 月 29 日朝刊.
132 ｢｢格差社会」めぐり論争」『日本経済新聞／経済論壇から』、2006 年 2 月 26 日朝刊.
133 「格差社会に関するＱ＆Ａ」『産政研フォーラム』No. 69、2006 年 2 月、pp.35-39.
134 「想定問答・格差社会」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、東洋経済新報社、2006 年 2 月 25 日号、p.
9.
135 「実質的な拡大はない」『毎日新聞「格差社会」』2006 年 3 月 4 日朝刊.
136 「若年層の格差巡り議論」『日本経済新聞／経済論壇から』、2006 年 3 月 26 日朝刊.
137 「「格差はいけない」の不毛－政策として問うべき視点はどこにあるのか」『論座』朝日新聞社、2006
年 4 月号 pp.104-109.
138 「所得格差は拡大していない」『Voice』2006 年 3 月号、pp.73-75.
139 「格差社会の正体を暴く」、佐藤俊樹氏・麻木久仁子氏との対談記事、『婦人公論』No.1197、2006
年 3 月 22 日号、pp.186-191.
140 「「格差」批判と既得権維持」『日本経済新聞／経済論壇から』、2006 年 4 月 28 日朝刊.
141 「若者の所得格差はなぜ高まったのか？」『厚生労働統計通信』、第 32 号、2006 年、p.2.
142 「格差解消に既得権者ができること」『週刊東洋経済／経済を見る眼』、東洋経済新報社、2006 年 5月 13 日号、p. 9.
143 「政府の大きさを考える」『日本経済新聞／経済論壇から』、2006 年 5 月 28 日朝刊.
144 「教員の質はなぜ低下したのか？」『産政研フォーラム』No. 70、2006 年 5 月、pp.17-19.
145 「社会の中のグレーゾーン 副作用に注意必要」『日本経済新聞／経済論壇から』、2006 年 6 月 25
日朝刊.
146 「「パネルデータ」を考える」（吉川徹・永瀬伸子・樋口美雄氏との座談会）『日本労働研究雑誌』、
No.551、2006 年 6 月、pp.72-85.
147 "Straight Thinking About the Income Gap," Japan Echo, June 2006, Vol.33, No.3, pp.28-31.
148 「日本の「格差社会」の現状をどう考えるか」研究会報告、『朝日総研リポート』, 2006.6 No.193,
pp.22-45.
149 「「回復感」乏しい景気回復 次への備え、必須に」『日本経済新聞／経済論壇から』、2006 年 7 月
27 日朝刊.
150 「「格差」の正体を見極めよ」『諸君！』2006 年 8 月号、pp.64-68.
151 「団塊ジュニア、「格差社会」の歩き方」『THE 21』、2006 年 8 月号、PHP 研究所、pp.75-78.
152 「男女差別解消の予期せぬ結果」『週刊東洋経済／経済を見る眼』、東洋経済新報社、2006 年 7 月
22 日号、p11.
153 「-成長条件が復元し、新たな成長を目指す日本経済-」菅野雅明、宮島英昭、井上裕行氏との座談会、『ＥＳＰ』No.412、2006 年 8 月、編集協力内閣府、（社）経済企画協会、pp.3-15.
154 「「格差」意識の日米比較から見えるもの」『エコノミスト』、毎日新聞社、8 月 8 日号、pp.42-45.
155 「格差はいけない」の不毛」『論争 格差社会』文春新書 文春新書編集部編、2006 年 8 月、
pp.18-31.
156 「花火大会は“下流”？因果でわかる経済学」『プレジデント』.インタビュー記事、2006 年 8 月 14 号、
p. 142.

15

157 「「小さな政府」と満足度」『日本経済新聞／経済論壇から』、2006 年 8 月 27 日朝刊.
158 「騒音おばさんと国際紛争」『産政研フォーラム』No. 71、2006 年 8 月、pp.34-37.
159 「所得格差は拡大したのか」『学術の動向』、2006 年 9 月、pp.60-63.
160 「小野善康×大竹文雄 格差は悪なのか―経済学から検証する格差解消への道筋」、『SIGHT』
Vol. 29, 2006 年 9 月, pp. 62-79.
161 「「働く貧困層」問題の本質 教育訓練が急務に」『日本経済新聞／経済論壇から』、2006
年 9 月 24 日朝刊.
162 「「騒音おばさん」を止めるには 感情論より効率的 権利を整理し金銭交渉で」『週刊エコノミスト』2006/9/26 号、pp.88-89.
163 ｢上限金利問題を考える」『週刊東洋経済／経済を見る眼』、東洋経済新報社、2006 年 10 月
7 日号、p. 9.
164 「「美しい国」支える経済学」『日本経済新聞／経済論壇から』、2006 年 10 月 29 日朝刊.
165 「再挑戦には教育訓練充実を」日本経済研究センター会報 No.949、2006 年 11 月, pp.28-31.
166 「ニューロエコノミクスは経済学を変えるか」『日経サイエンス』2006 年 12 月号臨時増刊
号、pp.6-10.（大竹文雄、梅田和昌共著）.
167 「「グレーゾーン金利規制」の経済学的検討は十分ではない」『週刊東洋経済』、2006 年
11 月 25 日号、p. 92-95.
168 「上限金利問題」『産政研フォーラム』No. 72、2006 年 11 月、pp.42-45.
169 「格差は実在するか」『日本の論点 2007 変質する社会』、文芸春秋社、2006 年 11 月、pp48-51.
170 「「平時」こそ安全網構築」『日本経済新聞／経済論壇から』、2006 年 11 月 26 日朝刊.
171 「問題と対峙、脱パターンで」、『日本経済新聞／経済論壇から』、2006 年 12 月 17 日朝刊.
172 「解雇規制強化の皮肉な結果」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、2006 年 12 月 23 日号、p. 9.
173 「教師の質はなぜ低下した」『週刊エコノミスト/よく効く経済学』2007 年 1 月 9 日号、pp.128-129、(大竹、佐野晋平）.
174 「少子化時代の「教育改革」、世代間の連帯、重要に」『日本経済新聞／経済論壇から』、2007
年 1 月 28 日朝刊.
175 「日本における格差問題の実態と今後の課題について」『経済 Trend』, 日本経済団体連合会、
2007 年 2 月号、pp.38-39.
176 「「雇用の質」と格差問題 冷静な議論が必須に」『日本経済新聞／経済論壇から』、2007 年 2月 25 日朝刊.
177 「解雇規制は労働者を守ったのか」『週刊エコノミスト/よく効く経済学』2007 年 3 月 6 日号、pp.104-105、(大竹、奥平寛子）.
178 「成長・格差論争の共通の罠」『週刊東洋経済／経済を見る眼』、2007 年 3 月 10 日号、p. 9.
179 「格差に影落とす「国際化」地道な対策、実行を」『日本経済新聞／経済論壇から』、2007 年
3 月 25 日朝刊.
180 「長時間労働を考える」『産政研フォーラム』No. 73、2007 年 3 月 30 日、pp.27-31.
181 「～われらジョブカフェ応援団～」経済産業省編『若者たちの就職物語～若者と企業のジョブカフェ
ストーリー～』2007 年 3 月、ｐｐ.54-55.
182 「日本の経営者の所得が低いこと」『日本労働研究雑誌』、労働政策研究・研修機構、No.561、2007 年 4 月、pp.68-70.
183 「人間の非合理性を考慮し、適切なおせっかいの仕方を考える」『経済セミナー/連続インタビ
ュー』No.625、pp.6-9、2007 年 4 月.
184 "Attitudes toward the Income Gap: Japan-U.S. Comparison," April 2007, ISER DP, No.687, （F.
Ohtake and S. Takenaka）
185 「似て非なる戦前・戦後の所得格差拡大」『日本労働研究雑誌』no.562、2007 年 5 月、pp.40-43.
186 「医療制度改革と国民健康保険制度－この 20 年変貌－」『こくほ大阪』、大阪府国民健康保険団体連合会、Ｎｏ.330、2007 年 5 月、pp.2-5(大竹文雄・澤野孝一朗）.
187 「格差論議 日米に隔たり｣『日本経済新聞/経済教室』2007 年 5 月 14 日.
188 「長時間労働を解決するには」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、2007 年 5 月 26 日号、p. 9.
189 「労働と貧困」『日本労働研究雑誌』No..563、2007 年 6 月号解題、pp.2-3.
190 「明日は明日の風が吹く」『産政研フォーラム』、No.74、2007 年 6 月、37-39.

16

191 「「おせっかい」を学問する-経済学を活かす術」『論座』2007 年 7 月号、pp.91-96.
192 「格差問題解決の本当の処方箋」『Foresight』、新潮社、2007 年 7 月号、pp.22-26.
193 「一般被保険者の診療費と保健事業」『こくほ大阪』大阪府国民健康保険団体連合会、No.331、
2007 年 7 月、pp.4-7(大竹文雄・澤野孝一朗）.
194 「「ウィキノミクス」で経済政策」『週刊東洋経済／経済を見る眼』、2007 年 8 月 4 日号、
p. 9.
195 「経済学的センス 現実問題を考えるための訓練」『週刊エコノミスト/この夏読んでおきたい１８冊』2007 年 8 月 14・21 日号、p.74.
196 「パネルディスカッション マクロ経済学は「失われた 10 年」から何を学んだか」『現代経済学の潮流 2007』東洋経済新報社、2007 年 8 月、pp217-294.（C.Y. ホリオカ、伊藤隆敏、
岩本康志、塩路悦朗、林文夫）.
197 「米で深まる最低賃金論争」『日本経済新聞／経済教室』、2007 年 9 月 3 日朝刊.
198 「「ウィキノミクス」と改正統計法」『産政研フォーラム』No.75、2007 年 9 月、pp.42-44.
199 「日本人の７割が今後の格差拡大を予測」『道路』（社）日本道路協会、Vol.799、2007 年 9 月、
pp.64-65.
200 「パネルディスカッション 格差社会と財政の役割」『格差社会と財政』、日本財政学会編、2007 年 9月 30 日、pp.3-31.（橘木俊詔・大竹文雄・神野直彦・井堀利宏・西野万里）
201 「啓蒙と学問」のあいだ」『ミネルヴァ通信／書物逍遥』、2007 年 10 月号、p.2.
202 「脳科学と経済学が教える格差対策」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、2007 年 10 月 20 日号、p. 9.
203 「団塊世代の大量退職と退職者医療制度」『こくほ大阪』大阪府国民健康保険団体連合会、No.
332、2007 年 10 月、pp. 8-11（大竹文雄、澤野孝一朗）.
204 「私はこう考える/年金における世代間格差を是正するために、消費税は有効です.」『通販生活』
2007 秋冬号、ｐ87.
205 「経済学ってこんなにおもしろい！/Q6,7,8,9 執筆監修」『週刊東洋経済』2007 年 12 月 15 日号、pp46-49.
206 「競争嫌いが「ガラスの天井」の原因？」『産政研フォーラム』No.76、2007 年 12 月 25 日、
pp.33-36.
207 「規制緩和と格差問題の対立は世界共通か」『週刊東洋経済／経済を見る眼』、2007 年 12 月
29 日・2008 年 1 月 5 日号、p13.
208 「脳の特性から経済を解明」『日本経済新聞/経済教室』2008 年 1 月 14 日朝刊.
209 「ダイエットと経済学の関係」『経済セミナー』No.634、2008 年 1 月、pp.24-29.
210 「医療制度改革と国民健康保険制度-この 20 年の変貌-[高齢者医療制度と診療報酬体系をめぐって]」『こくほ大阪』大阪府国民健康保険団体連合会、No.333、2008 年 1 月、pp.12-15(大竹文雄・澤野孝一朗）.
211 「技術革新が「女性の時代」を生んだ」『週刊東洋経済』2008 年 2 月 9 日号、ｐ41.
212 「中毒財への課税強化が人を幸せにする」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、2008 年 3 月 15 号、p. 11.
213 インタビュー「行動経済学から見る上限金利規制の効果」『理解されないビジネスモデル消費者金融』、藤沢久美他編著、時事通信社、2008 年 4 月 1 日、pp.146-153.
214 「格差対策に反市場主義を唱えるのは世界共通か？」『産政研フォーラム』No.77、2008 年 3 月 31 日、
pp.46-48.
215 「対談 最低賃金を考える」『日本労働研究雑誌』No.573、2008 年 4 月、pp.2-11（大竹文雄・橘木俊
詔）.
216 「なぜ残る男女間格差」『日本経済新聞/経済教室』2008 年 5 月 5 日朝刊.
217 「本当の成果主義って何ですか？」『理系サラリーマン専門家 11 人に「経済学」を聞く！』、2008 年 5 月 30 日、pp20-37.
218 「賃金規制が死亡率を上げる？」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、2008 年 5 月 31 号、p. 9.
219 「長時間労働の行動経済学」『Harvard Business Review』、June 2008, p3.
220 「変化し続ける私たちの社会」『高 2 受験 Encollege 入試対策』、ベネッセコーポレーション、2008 年
7 月号、ｐ22-23
221 「格差社会で損をしているのは誰か？」『ちくま』筑摩書房、2008 年 7 月、No.448、pp.8-9.
222 「経済学は格差及び貧困問題をどのように考えるか- パネルディスカッション 」『現代経済学の潮流
172008』、2008 年 7 月、pp.213-249(吉川洋、大竹、樋口美雄、八代尚宏）
223 「経済学って役にたつの？」『産政研フォーラム』No.78、2008 年 Summer, pp43-47
224 「高齢化の政治力学」『日本経済研究センター会報/発信言』2008 年 7 月号、ｐ1
225 「小さく産んで大きく育てる？」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、2008 年 8 月 9 日号、ｐ9.
226 「日本の成果配分をめぐって」『ESP』No.437, 2008 年 9 月、pp.31-35
227 「外国人労働 影響はいかに」『日本経済新聞/経済教室エコノミクストレンド』2008 年 9 月 1
日朝刊.
228 「行動経済学で日本的雇用慣行を解き明かす-残業なし体制が必要」『JCER』Ｎｏ.971、2008 年 9月、日経センター、pp38-41.
229 「行動経済学の知見」を生かせば長時間労働は抑制できる」 『週刊東洋経済』、2008 年 10 月 25 号、
p. 82.
230 「子どもの数だけ親に投票権を」 『週刊東洋経済/経済を見る眼』、2008 年 10 月 25 号、p. 9.
231 「『小さく産んで大きく育てる』は間違い？」『産政研フォーラム』No.79、2008 年 Autumn, pp26-29.
232 「対談：人手不足時代の人材活用」『信金中金月報』第 7 巻第 11 号、2008 年 11 月、pp.2-27(藤野次雄氏との対談）
233 「ｆMRI 実験：行動と脳の働きの関係をみる」『経済セミナー』No.642、2008 年 10 月、pp.33-36.
234 「解雇規制：実証結果を巡る議論」『経済セミナー』No.642、2008 年 10 月、pp.38-45（奥平寛子・大竹文雄.
235 「高齢化の政治力学」『企業会計』Vol.60、No.12、2008 年 12 月号、pp.2-3.
236 「市場競争のメリット」『産政研フォーラム』No.80、2008 年 12 月 25 日、ｐｐ.31-36.
237 「「格差問題解決の本当の処方箋」『リーディングス 格差を考える』伊藤元重編、日本経済新聞出版
社、2008 年 12 月 25 日、pp.25-35.
238 「Interview:学力と経済力はどこまで連動するか？」『公研』、公益産業研究調査会、No.545、2009 年
1 月、pp.58-68.
239 「企業の内部留保活用を」『毎日新聞/論点-どうする非正規雇用の大量解雇』、2008 年 12 月 26 日朝刊
240 「市場競争のメリットを教えるべき」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、2009 年 1 月 10 号、p. 9
241 「『小さく産んで・・・』は正解か」『日本経済新聞/経済教室エコノミクストレンド』2009 年 1 月 12 日朝刊.
242 「正社員の雇用保障を弱め社会の二極化を防げ」『WEDGE』2009 年 2 月号、2009 年 1 月 20 日
pp.34-37.
243 「雇用危機：克服への処方箋」独立行政法人 経済産業研究所 HP 掲載 2009 年 2 月 25 日（http://www.rieti.go.jp/jp/projects/employment_crisis/column_05.html）
244 「労働経済学に求められるもの」『日本労働研究雑誌/提言』、2009 年 2・3 月号、No.584, ｐ1
245 「派遣禁止は有効ではない 貧困問題解決のための処方箋」朝日新聞グローブ第 11 号、2009 年 3
月 2 日朝刊
246 「私たちの生産性は低下していない」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、2009 年 3 月 21 号、p. 9
247 「生産性が低下したのか？」『産政研フォーラム』No.81,2009 年 3 月 31 日、pp. 35-38.
248 「就学前教育の投資効果から見た幼児教育の意義」『ＢＥＲＤ』Ｎｏ.16、2009 年 3 月 31 日、pp.30-32
249 「論考 雇用危機を考える」『ビスタス アデコ』Vol.8、2009 年 4 月、pp.4-7.
250 「なぜ、わかっていてもできない？行動経済学が解き明かす”後回し行動” ”後悔”の原因」『週刊ダイヤモンド』97（14）、2009 年 4 月号、pp.156-158.
251 「研究成果を発信する努力をすべき」『大学ランキング』週刊朝日ムック、2009 年 5 月 1 日、
pp.304-306.
252 「不況の真因、「需要」にあり」『日本経済新聞/経済教室』2009 年 5 月 4 日朝刊
253 「特別座談会 労働の未来を語る」『法学セミナー』Vol. 54（6）、2009 年 5 月、pp.42-51(大内伸哉、大杉謙一、大竹文雄、柳川範之）
254 「景気後退と雇用問題」『ＮＩＲA 政策レビュー』Ｎｏ.38、2009 年 5 月、ｐｐ.2-3.
255 「男の非正規」『人事労務管理の諸課題』関西経営者協会、2009 年 5 月 25 日、pp.16-17.
256 「企業統治の未来を語る」『経済セミナー/法学セミナー・経済セミナー特別座談会 Part Ⅱ』No.648、2009 年 6・7 月号、ｐｐ.56-69.（柳川範之・大杉謙一・大内伸哉氏との座談会）
257 「祝日の増加を実感しない理由」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、2009 年 6/6 号、p. 9.
258 「増えた祝日の功罪」『産政研フォーラム』No.82, 2009 年 6 月 30 日、ｐｐ.52-54.
18

259 「雇用をめぐる諸問題（講演要旨）『日経研月報』、（財）日本経済研究所、2009 年 8 月、pp.4-17.
260 「市場主義に不可欠な公共心」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、2009 年 8 月 15-22 日号、p. 9.
261 「日々役立つ経済学」『日経ビジネス/霧が晴れる 20 冊インタビュー記事』2009 年 8 月 10 日・17 日号、pp.45-46.
262 「経済学は役に立つだけでなく勇気も与えてくれる」『大学ジャーナル』、Vol.83、2009 年 8 月 25 日、
P12.
263 「科学者の物語」さすがイギリス、質も量も」『日本経済新聞/半歩遅れの読書術』2009 年 9 月 6 日朝刊.
264 「価値観、経済の差を生む」『日本経済新聞/経済教室エコノミクストレンド』2009 年 9 月 7 日朝刊.
265 「「知人の紹介で学ぶ」_「最大化」がもたらす不幸」『日本経済新聞/半歩遅れの読書術』、2009 年 9月 13 日朝刊.
266 「ブログの効用 反響で知る「格差」への関心」『日本経済新聞/半歩遅れの読書術』、2009 年 9 月 20
日朝刊
267 「論理をたどる 立ち読み不可、結論が楽しみ」『日本経済新聞/半歩遅れの読書術』、2009 年 9 月
27 日朝刊
268 「人口爆発と少子高齢化が併存する世界で低炭素社会への道を探る」『躍』、関西電力広報誌、
2009 年 Autumn、第 6 号、pp. 3-18（鬼頭宏・松橋隆治氏との鼎談）
269 「日本人はなぜ市場主義が嫌いなのか」『産政研フォーラム』No.83,2009 年 9 月 30 日、pp. 44-49.
270 「GCOE「人間行動と社会経済のダイナミクス」による現実の人間行動を重視した新しい経済学の構築」『生産と技術』、Vol.61, No.4、pp.95-97
271 「なぜ市場主義が嫌われるのか」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、2009 年 10 月 31 日号、p.9
272 「複雑な人間心理が引き起こす経済活動を合理的に解明」『VIEW21/未来を作る大学の研究室』
Vol. 4、Bnesse、2009 年 10 月号、pp.36-39.
273 「目立つ税金と目立たない税金」『産政研フォーラム』No.84,2009 年 12 月 25 日、pp. 41-46.
274 「早すぎる就職活動の社会的損失」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、2010 年 1 月 16 日号、p.9.
275 「税の表示法、消費を左右 「真の負担者」認識を」『日本経済新聞/経済教室エコノミクストレンド』、2010 年 1 月 18 朝刊
276 「貧困・消費」『新老年学』第 3 版、東京大学出版会、2010 年 1 月 25 日、pp.1740-1752, (大竹文雄・小原美紀）
277 「雇用をめぐる諸問題」竹中平蔵・南部靖之共編『これから「働き方」はどうなるのか』、PHP 研究所、
2010 年 3 月 12 日、pp.155-175.
278 「デフレに対応できない欠陥を抱えているマクロ経済スライド『週刊ダイヤモンド/経済学者 年金制度に関する共同提言』、2010 年 2 月、ｐ53.
279 「人口減社会でも「豊かさ」は実現できる」『Foresight』、新潮社、 2010 年 4 月号、pp.72-73.
280 「年金のデフレ・失業率スライド」『週刊東洋経済』2010 年 3 月 27 日号、p9.
281 「不況の真因、「需要」にあり」『日経経済教室セレクション』日本経済新聞出版社、2010
年 3 月 25 日、pp. 397-401.
282 「「スポーツのルール変更と競争」『産政研フォーラム』 No.85、2010 年 3 月 31 日、pp. 43-45.
283 「研究水準を高めるには科研費規模は大きすぎない」『大学ランキング 2011』2010 年 4 月、
pp.244-246.
284 「研究進む「幸福の経済学」」『日本経済新聞/経済教室』」2010 年 5 月 3 日朝刊.
285 「インタビュー記事/なぜ最低賃金を上げると百貨店の客が減るのか」『PRESIDENT』20105.31 号、2010 年 5 月 10 日、ｐ63.
286 インタビュー記事「日本人はなぜ市場競争が嫌いか～大竹文雄・大阪大学教授に聞く(上）」DIAMOND online/辻広雅文プリズム+one、2010 年 4 月 28 日. http://diamond.jp/articles/-/8016
287 インタビュー記事「日本人はなぜ「規制緩和論」を受け入れようとしないのか～大竹文雄・大阪大学教授に聞く(下）」DIAMOND online/辻広雅文プリズム+one、2010 年 5 月 13 日.
http://diamond.jp/articles/-/8098
288 「自信過剰な人の適材適所」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、2010 年 6 月 12 日号、p.9
289 「研究テーマの将来予測は難しい」『日本労働研究雑誌』Vol.600，2010 年 6 月 28 日、pp.50-53.
290 「「自信過剰の功罪」『産政研フォーラム』No.86、2010 年 6 月 30 日、pp. 37-39.

19

291 インタビュー記事「第三の道は、ない/日本社会の市場競争への嫌悪感を政治家が煽っている」『週刊ダイヤモンド』2010 年 7 月 31 日号、pp.116-123.
292 インタビュー記事「「幸福の経済学」最新研究で読み解く幸せの法則」『週刊ポスト』2010
年 8 月 13 日号、pp.55-61.
293 「消費税と社会保険料の逆進性」『週刊東洋経済/経済を見る眼』2010 年 8 月 28 日号、p9.
294 「パネル討論 経済学の基礎としての人間研究：学史的考察」『現代経済学の潮流 2010』2010
年 9 月 2 日、pp.183-219(基調報告：堂目卓夫、パネリスト：大竹文雄、松井彰彦、齊藤誠）
295 「消費税と所得税どう違う」『日本経済新聞/経済教室エコノミクストレンド』、2010 年 9
月 6 日朝刊.
296 「事業仕分けと概算要求をみて思ったこと」『産政研フォーラム』2010 年 9 月 30 日、
No.87、pp. 31-35.
297 「展望/幸福度という指標はどこまで有効か」、『RMSmessage』Recruit 、Vol. 22, 2010 年 10
月 1 日、pp.32-33.
298 「「任期付き正社員」制度で職の確保を」『Voice』平成 22 年 10 月号、pp.68-71.
299 「討論 2 人間行動と教育・文化の役割」『日本経済学会 75 年史 回顧と展望』pp.415-430、2010 年 10 月、pp.415-430.
300 「自信過剰が男性を競争させる」『科研費 NEWS』 Vol.2、p4、2010 年 11 月.
301 「事業仕分けと「戦略的」概算要求」『週刊東洋経済/経済を見る眼』2010 年 11 月 6 日号、
p9.
302 「対談：経済学って、おもしろい？」『経済セミナー』、2010 年 12 月、No.657、pp.9-25.（大竹文雄・西田成佑・安田洋祐との座談会）
303 「働きやすさ、働き方を考える－規制強化の光と影－」においてパネリスト「正社員と非正社員の問題をどう解決するか」 ニッセイ基礎研究所シンポジウム報告書 2010 年 12 月 1 日、
pp.15-38、 (大竹・水町勇一郎・荻野勝彦・松浦民恵・臼杵政治）.
304 「個人主義と経済パフォーマンス」『産政研フォーラム』、No.88、、2010 年 12 月 24 日、
pp..30-33.
305 「自信過剰の勧めー経済と心理的要因」『中央公論』、2011 年 1 月号(第 126 巻 1 号）、2010
年 12 月、pp.24-25.
306 「個人主義と経済の関係は？」『日本経済新聞/経済教室エコノミクストレンド』、2011 年 1 月 17 日朝刊.
307 「競争が適性を見つけてくれる」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、2011 年 1 月 22 日号、2011
年 1 月 17 日 p9.
308 「就活問題は日本全体に損失 労働市場の構造改革を進めよ」『週刊ダイヤモンド/就活の虚実』2011 年 2 月 17 日号、2011 年 2 月、p
p63-64.（太田聡一氏との対談）
309 「若者の就職難で日本社会が失うもの」『中央公論/時評 2011』、2011 年 2 月号、2011 年 1
月, pp.22-23.
310 「なんて恥ずかしい若者搾取」『Voice/総力特集「若者厚遇」で世代間格差を破壊せよ』、
2011 年 4 月号, 2011 年 3 月 1 日、pp.52-63、(富山和彦氏との対談）
311 「将来の就職を不安に思う中高生」『中央公論/時評 2011』、2011 年 3 月号(第 126 巻 3 号）
pp.54-55.
312 「エジプト騒乱の背景に供給ショック」『中央公論/時評 2011』2011 年 4 月号(第 1524 号）、2011 年 3月、pp.30-31.
313 「消費税増税で解決できないこと」『週刊東洋経済/経済を見る眼』2011 年 4 月 2 日号、p.5.
314 「労働経済学で非正規問題・解雇法制を考える(講演録）」『経営法曹』、第 167 号、2011 年 3 月 25
日、pp.107-130.
315 「大学へ行くことは得か」『産政研フォーラム』No.89、2011 年 3 月 31 日、pp. 30-34.
316 「震災復興に必要な熱い気持ちと冷静な視点」『中央公論/時評 2011』2011 年 5 月号(第 1525 号）、
2011 年 4 月、pp.18-19.
317 「いかがなものか」『読売新聞/いやはや語辞典』2011 年 4 月 15 日夕刊.
318 「格差社会は感情論で議論すべきでない」『ときめきサイエンス』大阪大学出版会、2011 年 3 月、
pp.210-214.

20

319 「若い世代に復興委ねよ」『朝日新聞/ニッポン前へ委員会』2011 年 5 月 1 日朝刊.
320 「大災害の経済学を考える/既得権破り長期成長」『日本経済新聞/経済教室エコノミクストレンド』、
2011 年 5 月 2 日.
321 「競争と公平感」『経済人/講演懇談要旨』関西経済連合会、2011 年 5 月 1 日、pp.20-21.
322 「競争を利用して強みを発見する」『Harvard Business Review/Opinion』、June 2011, p1.
323 「現場の力を生かすグランドデザインが必要だ」『中央公論/時評 2011』2011 年 6 月号(第 1526 号）、
2011 年 5 月、pp.16-17.
324 インタビュー記事「「幸福の経済学」人はなぜ幸福感よりも不幸を愛するのか」『プレジデント』2011 年
5.30 号、2011 年 5 月、pp.46-47.
325 「「最悪」の可能性をどう伝えるか行動経済学の知見を生かせ」『週刊エコノミスト』2011 年 6 月 7 日号、pp.80-82(大垣昌夫・大竹文雄）
326 「時代遅れの制度を見直そう」『中央公論/時評 2011』2011 年 7 月号(第 1527 号）、2011 年 6 月、
pp.16-17.
327 「復興投資には条件が必要だ」『週刊東洋経済/経済を見る眼』2011 年 6 月 18 日号、p.9
328 「見事な答案」『日本経済新聞/交遊抄』6 月 28 日朝刊.
329 「学歴間賃金格差の正しい測り方」『産政研フォーラム』、No.90、2011 年 6 月 30 日、pp. 40-44.
330 「いま、大学の知力にできること」『阪大 NEWSLetter/総長カフェ 21 世紀懐徳堂ライブ』、
No.52、2011 年 6 月、pp.1-6.
331 「助け合いの精神をどこまで広げられるか」『中央公論/時評 2011』2011 年 8 月号(第 1528
号）、2011 年 7 月、pp.20-21.
332 「講演録 競争と公平感」『Toyokeizai LIVE』2011 Vol.04, 2011 年 7 月、pp.2-11.
333 「パネル討論 行動経済学から社会病理を考える：肥満・喫煙・多重債務」『現代経済学の潮流 2011』2011 年 8 月 9 日、pp.197-239（司会・大竹、池田新介・依田高典、村井俊哉）
334 「懇話会抄録 競争と公平感」『中部産業連盟機関誌 プログレス』、2011/8、2011 年 8 月
1 日、pp.18-21.
335 「考え、行動するすばらしさ」『朝日新聞/ニッポン前へ提言論文特集 特別賞講評』2011 年
8 月 1 日朝日新聞朝刊.
336 「自治体が土地を一括借り上げ、被災者は現金使わず内陸に宅地」『朝日新聞/ニッポン前へ
委員会提言解説』、2011 年 8 月 8 日、（大竹文雄・藻谷浩介）
337 「住宅を買うというリスクと社会的責任」『中央公論/時評 2011』2011 年 9 月号(第 1530 号）、
2011 年 8 月、pp.16-17.
338 「農家はなぜレタスを処分するのか」『週刊東洋経済/経済を見る眼』2011 年 9 月 3 日号、
p.9.
339 「行動経済学 心理学や社会学、脳科学などの分野と協力して伝統的な経済学では説明が困難な現象の解明を目指す」『Guideline』河合塾、2011 年 9 月号、pp.60-61.
340 ｢7 人に 1 人が貧困」の虚実」『日本経済新聞/経済教室エコノミクストレンド』、2011 年 9
月 5 日朝刊.
341 ｢既存ツールを活かした適性サイズの復興を」『経済セミナー増刊』、日本評論社、2011 年
9 月 11 日、pp.10-21（玄田有史氏・齊藤誠氏との鼎談）
342 「イギリス暴動の原因は若者の高失業率だけではない」『中央公論/時評 2011』2011 年 10 月号(第 1531 号）、2011 年 9 月 10 日、pp.16-17.
343 「人々の利他的感情を行動に移させる工夫」『中央公論/時評 2011』2011 年 11 月号(第 1532
号）、2011 年 10 月 10 日、pp.16-17.
344 ｢利他的感情を行動に変えるには」『産政研フォーラム』、No.91、2011 年 9 月 30 日、pp. 31-33.
345 ｢幸福なら生産性が高まる？」『週刊東洋経済/経済を見る眼』2011 年 11 月 12 日号、p.9.
346 ｢なぜ米国の若者はウォール街を占拠するのか」『中央公論/時評 2011』2011 年 12 月号(1533号）、2011 年 11 月 10 日、pp.26-27.
347 ｢リスクとの付き合い方を震災から学ぶ」『中央公論/時評 2012』2012 年 1 月号(第 1535 号）、
2011 年 12 月 10 日、pp.16-17.
348 「財務省夏季職員セミナー「競争と公平感」」『ファイナンス』Vol. 47, No. 9, 2011 年 12 月、
pp.55-60.

21

349 『定年後もイキイキと暮らすための働き方とライフスタイルのあり方』、中部産政研、2011
年 12 月、（大竹文雄、澤野孝一朗、久米功一）350 ｢リスクとどう付き合っていくか」『産政研フォーラム』、No.92、2011 年 12 月 26 日、pp. 29-32.
351 ｢日本はギリシャと違うのか」『中央公論/時評 2012』2012 年 2 月号(第 1536 号）、2012 年 1
月 10 日、pp.16-17.
352 「人間のクセ 政策に生かす」『日本経済新聞/経済教室エコノミクストレンド』、2012 年 1
月 16 日朝刊.
353 「行動経済学を使って問題解決を」『週刊東洋経済/経済を見る眼』2012 年 1 月 21 日号、p.9.
354 「非常時におけるルールと裁量の区分」『中央公論/時評 2012』2012 年 3 月号(第 1537 号）、
2012 年 2 月 10 日、pp.20-21.
355 「成長か幸福か」『中央公論/時評 2012』2012 年 4 月号(第 1538 号）、2012 年 3 月 10 日、pp.12-13.
356 「民主主義の生物学的限界」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、2012 年 3 月 31 日号、p.9.
357 「大学一年生に薦めたい本」『日経サイエンス/BOOK REVIEW』第 42 巻 5 号（通巻 491 号）、
2012 年 3 月 28 日、pp.105-106.
358 「｢経済成長」の代わりに何を目指すか」『週刊東洋経済/インタビュー』2012 年 4 月 7 日号、p.102-103.
359 「実用的になった現代の経済学」『産政研フォーラム』、No.93、2012 年 3 月 30 日、pp. 34-38.
360 「二重ローンの悲劇をなくすには」『中央公論/時評 2012』2012 年 5 月号(第 1541 号）、2012
年 4 月 10 日、pp.12-13.
361 インタビュー記事「幸福感だけを基にした政策は危険」『新しい経済の教科書 2012』、日経ビジネス、
2012 年 4 月、pp.92-97.
362 「納税はなぜ義務なのか」『中央公論/時評 2012』2012 年 6 月号(第 1541 号）、2012 年 5 月 10 日、
pp.12-13.
363 「消費税の逆進性を考える」"日本経済研究センターWeb コラム/大竹文雄の経済脳を鍛える”, 2012
年 5 月 17 日.
364 「なぜ日本の不公平感は強いのか」『あんじゃり』、親鸞仏教センター、2012 年 6 月号、Ｎｏ．23、
pp.20-23.
365 ｢生活保護制度の行方」『中央公論/時評 2012』2012 年 7 月号(第 1543 号）、2012 年 6 月 10日、pp.16-17.
366 対談「財政破綻と世代間格差を知るための 8 つの論点」『中央公論』2012 年 7 月号(第 1543
号）、2012 年 6 月 10 日、pp.52-59（江口允崇氏との対談）
367 ｢消費税の軽減税率は万能ではない」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、2012 年 6 月 16 日号、
p. 9.
368 「レタスを処分する農家の写真の意味」日本経済研究センターWeb コラム/大竹文雄の経済脳を鍛える”, 2012 年 6 月 15 日.
369 「司馬遼太郎の経済観」『産政研フォーラム』、No.94、2012 年 6 月 29 日、pp. 32-36.
370 「司馬遼太郎の経済観」『中央公論/時評 2012』2012 年 8 月号(第 1544 号）、2012 年 7 月 10日、pp.16-17.
371 「激論！日本経済/経済学は実際の経済に役立つか」『週刊ダイヤモンド』2012 年 7 月 21 日号、p25.
372 「行動経済学の成果を教育に生かす」”日本経済研究センターWeb コラム/大竹文雄の経済脳を鍛える”, 2012 年 7 月 24 日.
373 「40 歳定年制を考える」『中央公論/時評 2012』2012 年 9 月号(第 1546 号）、2012 年 8 月 10日、pp.12-13
374 「解説」『人はお金だけでは動かない』、NTT 出版、2012 年 8 月 31 日、pp.285-289.
375 「直感に頼る政策決定の危うさ」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、2012 年 9 月 1 日号、p.9.
376 「選挙は民意を正しく反映するか」『中央公論/時評 2012』2012 年 10 月号(第 1547 号）、2012 年 9 月
10 日、pp.2
377 「社会保険料を負担しているのは誰？」”日本経済研究センターWeb コラム/大竹文雄の経済脳を鍛える”, 2012 年 9 月 14 日.
378 「選挙について考える」『産政研フォーラム』、No.95、2012 年 9 月 28 日、pp. 28-30.

22379 「「わかりやすい」が政策を正当化？」『中央公論/時評 2012』2012 年 11 月号(第 1548 号）、2012 年
10 月 10 日、pp.16-17.
380 「人間を理解してよりよい社会の仕組みを考える」、くらむぽん出版、『ぷろぽ』10 月号、Oct.2012、
pp.26-29
381 「教育の効果を測ることの難しさ」 日本経済研究センターWeb コラム/大竹文雄の経済脳を鍛える”,
2012 年 10 月 19 日.
382 「「競争」も平等」も大嫌いな不思議な日本人」 『クーリエ・ジャポン』、Dec. 2012、Vol. 097、ｐ
ｐ.32-33.
383 「ソフトバンクのイー・アクセス買収は問題」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、2012 年 11 月 10 日号、
p.9.
384 「生産性上昇率は変えられるのか」『中央公論/時評 2012』2012 年 12 月号(第 1549 号）、2012
年 11 月 10 日、pp.14-15.
385 「対談 不安定なこの人生、どうしたらいいですか？」『中央公論』2012 年 12 月号(第 1549
号）、2012 年 11 月 10 日、pp.36-44（又吉直樹氏との対談）.
386 「大学（生）が多すぎる？」”日本経済研究センターWeb コラム/大竹文雄の経済脳を鍛える”,
2012 年 11 月 20 日.
387 「瀕死？再生の始まり？2012 年を振り返る」『中央公論/座談会「時評 2012」評者の視点』、2013 年 1 月号（第 1550 号）、2012 年 12 月 10 日、pp.168-176(野中尚人氏、上田紀行氏との対談）
388 「齊藤誠先生の人と業績」『自由思想/石橋湛山賞特集』、財団法人石橋湛山記念財団、第127 号、2012 年 12 月 1 日、pp.23-26.
389 損失回避と財政破綻」”日本経済研究センターWeb コラム/大竹文雄の経済脳を鍛える”, 2012年 12 月 14 日.
390 「「世界で通用する競争力を身につけよう」『大学ジャーナル』Vol.103、2012 年 12 月 15
日、p14.
391 「財政が破綻する？」『産政研フォーラム』、No.96、2012 年 12 月 26 日、pp. 33-35.
392 「利他性と経済学」”日本経済研究センターWeb コラム/大竹文雄の経済脳を鍛える”, 2013年 1 月 11 日.
393 「損失を避けるためのギャンブルか」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、2013 年 1 月 19 日号、
p.9.
394 「ヒューリスティックスと消費税」『近畿化学工業界』718 号、2013 年 2 月１日.
395 「体罰の有効性の錯覚は「平均への回帰」が理由」”日本経済研究センターWeb コラム/大竹
文雄の経済脳を鍛える”, 2013 年 2 月 13 日.
396 「目先の損を避けて現状維持に賭ける？」『中央公論』2013 年 4 月号、pp.112-115.
397 「「課題先進国」日本の政策立案」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、2013 年 1 月 19 日号、
p.9.
398 「若年層の勤勉への価値観と貧困問題との相関関係」『週刊エコノミスト』2013 年 4 月 2 日号、pp.48-51
399 「実務経験で分かることと分らないこと」『産政研フォーラム』、No.97、2013 年 3 月 29 日、
pp. 26-29.
400 「「豊かなのに苦しい」わけは」『朝日新聞/ニッポン前へ 視点』2013 年 4 月 3 日朝刊.
401 「「情けは人のためならず」と豊かさ」」”日本経済研究センターWeb コラム/大竹文雄の経済脳を鍛える”, 2013 年 4 月 17 日.
402 「学位授与ランキング/幅広く基礎的な訓練に集中する」『大学ランキング』2014 年版、2013
年 4 月 25 日、pp.164-166.
403 「なぜ、「経済学者」は嫌われるのか？―実は「利他的」な経済学者が伝えたい、経済学の「2 つの醍醐味」『ダイヤモンド社書籍オンライン/「おかねは「論」より「感情」で動く!?
―最新経済学で考える「よりよい社会」のつくり方』、2013 年 4 月 24 日
404 「罰ゲーム」の経済学―コミットメント・メカニズムで「不合理な自分」を変える！」『ダイヤモンド社書籍オンライン/「おかねは「論」より「感情」で動く!?―最新経済学で考える「よりよい社会」のつくり方』第 2 回、2013 年 5 月 1 日

23405 「企業の利益と一般国民の利益は乖離してきているのか？」日本経済研究センターWeb コラ
ム/大竹文雄の経済脳を鍛える”, 2013 年 5 月 16 日
406 「よく知っているものを選ぶかどうかは遺伝で決まっている？」”日本経済研究センターWeb
コラム/大竹文雄の経済脳を鍛える”, 2013 年 6 月 18 日.
407 「体罰の有効性と平均への回帰」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、2013 年 6 月 29 日号、p.9.
408 「くまモンから地方のことを考える」『産政研フォーラム』、No.98、2013 年 6 月 28 日、pp.
29-32.
409 「大卒者は過剰なのか？」”日本経済研究センターWeb コラム/大竹文雄の経済脳を鍛える”,
2013 年 7 月 26 日.
390. 「研究レベルを低下させる労働契約法」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、2013 年 8 月 31 日号、p.9.
391.『高齢者雇用と年金支給開始年齢』”日本経済研究センターWeb コラム/大竹文雄の経済脳を鍛える”, 2013 年 8 月 21 日.
392. 「都市住宅学者としての私のキャリア」『都市住宅学会 20 周年記念誌』、2013 年 8 月 31
日、pp.16-17.
393.「座談会年金が貰えるまで働き続けるのが幸せなのか」『中央公論』2013 年 10 月号、pp.28-37.(齊藤誠氏・高木朋代氏との鼎談）
394.「人口減少時代の住宅」『産政研フォーラム』、No.99、2013 年 9 月 30 日、pp. 21-23.
395.「オリンピックの意外な経済効果」日本経済研究センターWeb コラム/大竹文雄の経済脳を鍛える”, 2013 年 10 月 29 日
396.「オリンピックの真の経済効果」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、2013 年 11 月 9 日号、p.9.
397.「賃上げと政労使協議の意味」”日本経済研究センターWeb コラム/大竹文雄の経済脳を鍛える”, 2013 年 11 月 20 日
398.「日本人の幸福度―経済学は幸せを語れるか」『アスティオン』2013 年 079 号、2013 年 11月 28 日、pp.71-87(大竹文雄・黒川博文）
399.「私の週間食卓日記」『週刊新潮』2013 年 12 月 12 日号、pp.60-61.
400.「ボーダーラインが生死に影響？」”日本経済研究センターWeb コラム/大竹文雄の経済脳を鍛える”, 2013 年 12 月 24 日
401.「「情けは人のためならず」と「倍返し」の経済学」『産政研フォーラム』、No.100、2013
年 12 月 26 日、pp. 25-28.
402.「社会保障や税の世代間格差は正当化できるのか」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、2014 年
1 月 25 日号、p.9.
403. 「行動経済学からみた男女差」『日本経済新聞電子版』2014 年 2 月 22 日（土）404. 「震災後の日本人の幸福度と助け合い精神」『「災後」の文明/別冊アステイオン』サント
リー文化財団「震災後の日本に関する研究会」編、pp.189-205,, 2014 年 3 月 4 日.
405. 「法人税減税論議で欠かせない視点」”日本経済研究センターWeb コラム/大竹文雄の経済脳を鍛える”, 2014 年 3 月 26 日
406. 「法人税減税に不可欠な企業の統治改革」『週刊東洋経済/経済を見る眼』、2014 年 4 月 5日号、p.9.
407. シンポジウム司会「健康とおカネは似ている！？医療現場と行動経済学」『経済セミナー』
日本評論社、2014 年 3 月、No.676, pp.48-53.
408. 「お金持ちは所得再分配が嫌い？」『産政研フォーラム』、No.101、2014 年 3 月 31 日、pp.
25-28.
409. 講演録「○○世代の経済学 ～教育・景気と価値観～」『季刊家計経済研究』、No.102、2014
年 4 月、pp.2-12.
410. 「もし宝くじに当たったら」日本経済研究センターWeb コラム/大竹文雄の経済脳を鍛える”,
2014 年 5 月 20 日
411. 「千両みかんの経済学」”日本経済研究センターWeb コラム/大竹文雄の経済脳を鍛える”,
2014 年 6 月 20 日
412. 「落語の中の経済学」『産政研フォーラム』No.102、2014 年 6 月 30 日、pp. 29-.32.
413.「行動経済学で進む経済分析」『経済セミナー』No.679、2014 年 7 月、ｐｐ.9-23（柳川範之

24

氏との対談）414. 「軽減税率はなぜ人気なのか？」”日本経済研究センターWeb コラム/大竹文雄の経済脳を鍛える”, 2014 年 7 月 18 日
415. 「反競争的な教育が助け合いを減らす？」”日本経済研究センターWeb コラム/大竹文雄の経済脳を鍛える”, 2014 年 8 月 14 日
416.「経済学は本当に文系なのか」『中央公論』2014 年 10 月号、No.1571、pp.156-161.
417.「ストレスが高まるとリスクを取らなくなる？」『産政研フォーラム』No.103、2014 年 9 月
30 日、pp. 29-.32
418. インタビュー記事「これからの日本を支える関西経済の可能性を探る」『ザ・トップフライ
ト』ダイヤモンド経営者倶楽部関西事務局 編 2014 年 9 月 11 日、pp.4-11.
419. シンポジウムパネリスト「「社会保障・税一体改革」後の日本財政」『財政研究』第 10 巻、
日本財政学会、2014 年 10 月 10 日、ｐｐ3-50.（パネリスト:太田弘子・大竹・金子勝・國枝繁樹、司会：中里透
420. インタビュー記事「「日常の感覚」で経済学の面白さを伝える」BOOKCSAN×著者インタ
ビュー、2014 年 11 月 4 日.
421. 「ゼロからわかる『21 世紀の資本論』」『PRESIDENT』No.889、2014 年 12 月 1 日号、ｐｐ.137-139.
422. 「高齢化が起業を減らす」”日本経済研究センターWeb コラム/大竹文雄の経済脳を鍛える”,
2014 年 11 月 25 日
423. 「女性が活躍するための壁」『産政研フォーラム』No.104、2014 年 12 月 31 日、pp. 44-46.
424. 「○○をしていないのはあなただけです」”日本経済研究センターWeb コラム/大竹文雄の経済脳を鍛える”, 2015 年 1 月 7 日
425. 「日本の格差は他国よりまし 格差感広がる裏に株価上昇」『週間ダイヤモンド/決定版 そうだったのか！ピケティ』2015 年 2 月 14 日号、p.49.
426. 「格差対策を考える上で不可欠な普通の人の行動をもとにした経済学/「行動経済学」を知るた
めの５冊」、『サイゾー』2015 年 3 月号、2015 年.2 月 18 日、ｐｐ.106-107
427. 「なぜ日本で格差をめぐる議論が盛り上がるのか」『中央公論』、2015 年 4 月号、pp.32-41（森口千晶氏との対談）
428. 「いくら以上の年収ならトップ１％？」”日本経済研究センターWeb コラム/大竹文雄の経済脳を鍛える”, 2015 年 3 月 11 日
429.「トップ 1％の所得の人はどのくらいお金持ち？」『産政研フォーラム』No.105、2015 年 3 月 31
日、pp. 34-39.
430. 「高齢者の増加はリスク資産を減らす?」”日本経済研究センターWeb コラム/大竹文雄の経済脳を鍛える”, 2015 年 5 月 21 日

４．書評
1. 「H. W.Sinn 著『資本所得課税と資源配分』」、『学鐙』、1988年４月号、pp.66-67.
2. 「小野旭著『日本的雇用慣行と労働市場』（東洋経済新報社、1989年）」、『日本労働研究雑誌』、1990年5月号.
3. 「黒坂佳央著『マクロ経済学と日本の労働市場』（東洋経済新報社、1988年）」、『日本労働研究雑誌』、1992年1月号.
4. 「橘木俊詔編著『査定・昇進・賃金決定』（有斐閣）」、『季刊理論経済学』、第44巻、第5号、1993年、
pp.434-435.
5. 「石川経夫著『所得と富』（岩波書店）」、『季刊理論経済学』、第44巻、第2号、1993年6月、pp.190‐191.
6. 「清家篤著『高齢化社会の労働市場』（東洋経済新報社）」、『季刊社会保障研究』、1994年.
7. 「橘木俊詔、下野恵子著『個人貯蓄とライフサイクル』（日本経済新聞社）」、『経済セミナー』、1994年7月号.
8. 「大滝雅之著『景気循環の理論』（東京大学出版会）」、『季刊理論経済学』、1994年12月.
9. 「樋口美雄編『プロ野球の経済分析』」、『経済研究』、第47巻、第2号、1996年4月、pp.182-184.
10. 「三谷直紀著『企業内賃金構造と労働市場』」『国民経済雑誌』 第177巻、第6号、1998年6月号
11. 「Truman F. Bewley著"Why Wages Don't Fall During Recession," （Harvard University Press, 2000）」、『エ25コノミックス』③、2000年10月26日、pp.188-191
12. 「玄田有史著『仕事のなかの曖昧な不安』（中央公論新社、2002年）」、『日本経済新聞』2002年1月27日
13. 「ﾃﾞｨﾃﾞｨｴ・ﾄﾞﾏｼﾞｪｰﾙ著、都留民子訳『失業の社会学』（法律文化社、2002年）」、『時事通信社配信記事、
掲載新聞：福井新聞、デーリー東北、茨城新聞、陸奥新報他』2002年3月31日
14. 「ﾛﾊﾞｰﾄ・B・ﾗｲｼｭ著／清家篤訳、『勝者の代償』(東洋経済新報社、2002 年）」『週刊／東洋経済』
2002 年 8 月 31 日、pp.57
15. 「吉川洋著、『構造改革と日本経済』、岩波書店、（2003 年）」、『国際税制研究』 第 12 号、2004 年 4 月 26
日、pp. 201-202
16. 「樋口美雄、太田清、家計経済研究所編著、『女性たちの平成不況』、日本経済新聞社、(2004 年) 『日本経済新聞』2004 年 6 月 6 日
17. 「エコノミストが選ぶ経済・経営書」解説</A>、日本経済新聞読書欄、2004 年 12 月 26 日
18. 「樋口美雄、財務省財務総合政策研究所編著『団塊の世代の定年と日本経済』日本評論社（2004 年）」、
エコノミスト、2005 年 2 月 1 日号
19. 「白波瀬佐和子著『少子高齢化の見えない格差』東京大学出版会（2005 年）」、日本経済新聞、2005 年 3月 27 日朝刊.
20. 「小倉一哉著『エンドレス・ワーカーズ』日本経済新聞出版社(2007/11）」、日経センター会報、No.964、2008 年 2 月、ｐ73.
21. 「イアン・エアーズ著『その数字が戦略を決める』文芸春秋社（2007 年 11 月）」、週刊現代 2008 年 3 月 8日号、p119.
22. 「ポール・W･ｸﾞﾘﾑｼｬｰ著『神経経済学入門』生産性出版（2008 年 7 月）」、日本経済新聞 2008 年 9 月 14日
23. 「小塩隆士著『効率と公平を問う』日本評論社(2012 年 1 月)」日本経済新聞 2012 年 3 月 11 日朝刊.
24. 「科学的な分析によりみえてきた、幸福の意外なすがた（ニック・ポータヴィー著『幸福の計算式』阪急コミュニケーションズ）」経済セミナーNo.666、2012 年 5 月、ｐ134.
25. 「書評（『善意で貧困はなくせるのか？』D. カーラン、J. アぺル著みすず書房）/大切な開発援
助金を無駄にしないために」、毎日新聞/今週の本棚、2013 年 4 月 20 日朝刊.
26. 「書評（『決められない患者たち』J. グループマン他著医学書院）/医師とともによりよい治療法を選ぶために」、毎日新聞、2013 年 5 月 19 日朝刊. ――
27. 「書評（『私たちはなぜ税金を納めるのか』諸富徹著新潮選書）/納税の裏側にある思想と歴史のドラマ」毎日新聞、2013 年 7 月 21 日朝刊.
28. 「書評（『自殺のない社会へ』澤田康幸・上田路子・松林哲也著有斐閣）/悲劇を減らすため「社会科学」にできること」、毎日新聞、2013 年 9 月 1 日朝刊.
29. 「書評（『人々のための資本主義』ルイジ・ジンガレス著ＮＴＴ出版/既得権に抗する「市場派」
からの処方箋」、毎日新聞/今週の本棚、2013 年 10 月 20 日朝刊
30. 「書評（JIL 労働関係論文優秀賞：西本真弓「介護のための休業形態の選択について」『日本労働研究雑誌』No.623)、『日本労働研究雑誌』No.640、pp.103-104.
31. 「書評（『悪医』久下部羊著朝日新聞出版）/末期がん患者と外科医の「溝」を照らす医療小説」、
毎日新聞、2013 年 12 月 8 日朝刊.
32. 「2013 この 3 冊」『毎日新聞/今週の本棚』 2013 年 12 月 15 日朝刊
33. 「書評（『意外と会社は合理的』Ｒ. フィスマン、Ｔ. サリバン著 日本経済新聞出版社）/「組織の経済学」で会社の問題を理解する」、毎日新聞、2014 年 2 月 2 日朝刊
34. 「書評（『ドーナツを穴だけ残して食べる方法』大阪大学書籍プロジェクト編、大阪大学出版会）/「答えが分からない問題の解、求める」、毎日新聞、2014 年 4 月 13 日朝刊.
35. 「書評（『労働時間の経済分析』山本勲・黒田祥子著 日本経済新聞出版社）/「正規雇用の労働時間、25 年前とほぼ同じ」、毎日新聞、2014 年 5 月 25 日朝刊.
36. 「書評（『エピジェネティクス−新しい生命像をえがく』仲野徹著、岩波新書）/「生命科学の到達点分かりやすく」、毎日新聞、2014 年 7 月 13 日朝刊.
37. 「書評（『父が息子に語るマクロ経済学』齊藤誠著勁草書房）「/ 逆の時間の流れで世の中を見る」、
毎日新聞、2014 年 8 月 17 日朝刊
38.「書評（『その問題、経済学で解決できます。』ウリ・ニーズィー、ジョン・Ａ・リスト著東洋経済新報社）「インセンティブ効果を実地に実験」毎日新聞、2014 年 10 月 26 日朝刊

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39. 「第 37 回労働関係図書優秀賞選評（『検証・学歴の効用』濱中淳子著勁草書房）『日本労働研究
雑誌』No.652, 2014 年 10 月, p.117.
40. 「書評（『日本の住宅市場と家計行動』、瀬古美喜著東京大学出版会）/「転居に制約その仕組みは」日本経済新聞/特集【第 57 回日経・経済図書文化賞】、2014 年 11 月 3 日朝刊
41. 第 36 回サントリー学芸賞選評（『なぜ日本の公教育費は少ないのか』中澤渉著勁草書房）2014
年 11 月 12 日. http://www.suntory.co.jp/news/2014/12215-3.html#nakazawa
42. 第 14 回大佛次郎論壇賞選評「責任曖昧な法律明らかに」（『原子力損害賠償制度の研究』遠藤典子
著岩波書店）」、朝日新聞、2014 年 12 月 21 日朝刊.
43. 「書評（『コーポレート・ガバナンス』花崎正晴・著 岩波新書）/「株主利益と社会的責任をどう両立させるか」、毎日新聞、2014 年 12 月 21 日朝刊
44. 「2014 この 3 冊」、『毎日新聞/今週の本棚』、2014 年 12 月 14 日朝刊
45.「書評（『日本の財政「最後の選択」』伊藤隆敏・著日本経済新聞出版社）/「破綻回避へ増税のルール化を」、毎日新聞、2015 年 1 月 15 日朝刊.
46.「目利き 29 人が選ぶ 2014 年私のおすすめ新書」『中央公論』、2015 年 3 月号、ｐ174.
47.「書評（『危機と雇用-災害の労働経済学』玄田有史・著岩波書店）/「大震災の教訓踏まえリーダー育成を」毎日新聞、2015 年 4 月 5 日朝刊
48. 「書評（『火花』又吉直樹著・文芸春秋）/「経済学に一致する人生のメッセージ」毎日新聞、2015
年 5 月 17 日朝刊

５ 受賞
2005 年 1 月
2005 年 11 月
2005 年 11 月
2005 年 1 月
2006 年 4 月
2006 年 5 月
2006 年 5 月
2006 年 10 月
2007 年 1 月
2008 年 6 月
2010 年 5 月

平成 16 年度大阪大学教育・研究功績賞
第 48 回日経・経済図書文化賞 受賞 （『日本の不平等』）
第 27 回サントリー学芸賞 受賞 （『日本の不平等』）
平成 17 年度 大阪大学 教育・研究功績賞
第 46 回エコノミスト賞 （『日本の不平等』）
日本不動産学会論説賞：「定期借家の実証分析」『日本不動産学会誌』 No.60, 2002
年 5 月、pp.54-64（山鹿久木共著）
都市住宅学会 2006 年度学会賞・論説賞：「住宅弱者対策」『都市住宅学』50 号、2005 年夏号
日本経済学会 石川賞
平成 18 年度 大阪大学 教育・研究功績賞
日本学士院賞
2010 年都市住宅学会賞著作賞「格差と希望」

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