2011 年東北地方太平洋沖地震津波と土地利用
The Great East Japan Earthquake and Tsunami of 2011 and land use
氷見山 幸夫＊

Yukio HIMIYAMA＊

北海道教育大学教育学部
Faculty of Education, Hokkaido University of Education

摘要2011 年 3 月 11 日に発生した東北地方太平洋沖地震により引き起こされた巨大津波
は，1,000 km 以上におよぶ東日本の太平洋沿岸部に甚大な被害をもたらした。この
津波と土地利用との関わりを，津波詳細地図，土地利用図，地域別土地利用種別浸水面積等の統計，現地調査などにより，安全安心で持続可能な土地利用を追求する立場から検討した。その結果，安全安心への認識の不十分さ，地形や土地利用・土地被覆，事物の分布や位置関係などの地理的諸条件に対する無関心と無理解やそれらを改善するための教育の不十分さ，社会経済的な条件を重視するあまり災害危険性を軽視した
土地利用の選定などがあいまって甚大な被害が発生したことが明らかになった。それは，3.11 級の巨大地震と津波により大きな被害が発生することは避けられなかったにしても，適切な備えがあれば被害は相当程度軽減できたということを意味する。

キーワード：土地利用，東日本大震災，GLP，LUCC，SLUAS
Key words：land use, Great East Japan Earthquake, GLP, LUCC, SLUAS
1．はじめに大規模自然災害がさまざまな地球環境問題と関連しつつ，世界的に増大している。わが国においても，それを象徴する未曾有の大災害が起こった。
2011 年 3 月 11 日の東北地方太平洋沖を震源とする
マグニチュード 9.0 の大地震とそれに伴う大津波は，北海道から関東までの太平洋岸 1,000 km 以上に及ぶ長大な沿岸域を奈落の底に突き落とし，さらに東京電力福島第一原子力発電所の事故を引き起こした。また広域にわたる地盤沈下と比較的新しい干拓地や埋立地における液状化による建物や道路への甚大な被害が出た。東日本大震災と総称されるこの大災害を機に，大規模自然災害と地球環境問題を別個のものとして扱う傾向が強かった世界の学術コミ
ュニティにおいても，ようやくそれらを統合的に扱うことの重要性が認識され始めた。それを実践する
ことは決して容易ではないが，徐々に世界的な流れになりつつある。
この大地震と大津波は，さまざまな土地利用が営まれていた広大な地域を瞬時に廃墟と化し，あるいは機能不全に陥らせた。それは狭い意味での被災地
だけではなく，それを遥かに超える広い地域の人々の生活と土地利用に大きな影響を与え，またその影響は非常に長期にわたることが予想されている。自然災害が人と自然との間の抜き差しならぬ関わり合
1）
いの中で世界的に増大していることを考慮すれば ，
東日本大震災を従来型の災害研究や防災研究の枠組
みだけでなく，GLP（Global Land Project，全球陸域
プロジェクト）などの地球環境研究の枠組みで捉えることには大きな意味がある。それは日本学術会議の提言「陸域－縁辺海域における自然と人間の持続2）
3）
可能な共生へ向けて」 や氷見山 などが指摘したことでもある。GLP は，1996 年に IGBP（国際地圏・生物圏研究計画）と IHDP（地球環境変化の人間的側
面研究計画）が共同で立ち上げた LUCC（土地利用・
土地被覆変化研究計画）が，2006 年に陸域生態系を研究する GCTE（全球変化と陸域生態系研究計画）と4）
ともに発展的に再編されてできたものであり ，地球環境研究の中で取り組みが遅れていた土地利用・
土地被覆変化に関する研究を強化することが期待された。東日本大震災は，わが国でこの GLP に呼応
し て SLUAS プ ロ ジ ェ ク ト（Towards Sustainable
Land Use in Asia，「アジアにおける持続可能な土地利用の形成に向けて」）が 2009 年に筆者を代表としてスタートし，土地利用・土地被覆変化研究の立場
5）
－ 7）
。
から災害研究に取り組み始めた矢先に起きた
本稿は，SLUAS プロジェクトの東日本大震災と土地利用との関わりを明らかにする研究の成果の一部であり，特にこのたびの巨大津波と土地利用との受付；2012 年 10 月 25 日，受理：2013 年 1 月 8 日＊〒 070-8621 北海道旭川市北門町 9 丁目，e-mail：himiyama.yukio@a.hokkyodai.ac.jp
2013 AIRIES35

氷見山：2011年東北地方太平洋沖地震津波と土地利用関わりに焦点を当てて論ずるものである。被災地が非常に広大で地域的に多様であること，大災害地域であるために必要なデータが入手しづらいこと，課題が多く複雑であることなどのため，研究は容易ではないが，入手しうる限られたデータと現地調査の結果をもとに，現在垣間見える実態とその背景を考察する。
2．津波浸水域の土地利用の概観
国土交通省国土地理院は，2011 年東北地方太平洋沖地震津波直後に撮影した空中写真と衛星画像により津波浸水範囲の判読を行い，その結果と国土数
値情報の土地利用細分メッシュデータとを組み合わ
8）せ，浸水範囲の土地利用図 21 面 と土地利用別浸9）
水面積表 を作成した。土地利用種は①建物用地・幹線交通用地，②その他の用地，③田・その他の農用地・森林・荒地・ゴルフ場，④河川地及び湖沼，海浜，海水域に大きく 4 分類されている。少なからぬ被害が出た
北海道がカバーされてない点は残念であるが，以下に示すように大変貴重な資料である。
表 1 は県別に見た津波の土地利用別浸水面積である。これから明らかなように，浸水面積は宮城県
2（327 km ）が全体の 58％を占めて突出しており，福22，岩手県（58 km ）がそれに次ぐ。岩
島県（112 km ）手県宮古市以南の沿岸部はリアス式海岸が卓越し，多数ある湾の奥にあるわずかな低地とその周辺に人口と都市機能が集中しており，津波浸水域はその低地部を飲み込んでいる。数ある津波襲来の動画で明らかなように，この狭隘な低地に津波のエネルギーが集中しており，その激しさが際立っていたが，浸水面積では岩手県は宮城県の 18％に満たない。宮2
城県は県土面積 2,002 km の実に 16.3％が浸水しており，浸水率でも突出している。市町村別に見る
2と， 宮 城 県 石 巻 市 の 73 km が 最 大 で， 仙 台 市 の2
52 km が続く。
図 1 は市区町村別津波浸水範囲の土地利用別面積である。このグラフから明らかなように，岩手県
表13．地域別の土地利用への被害の特徴
3.1 三陸リアス式海岸地域
青森県南東部から岩手県を経て宮城県北東部の牡鹿半島に至る海岸は三陸海岸と呼ばれ，特に岩手県
宮古市以南のリアス式海岸は風光明媚な所が多く，一部は陸中海岸国立公園となっている。現在，この国立公園を含む三陸海岸の広い範囲にまたがる「三陸復興国立公園（仮称）」の設置準備が進められている。この仮称からも知られるように，三陸海岸のもつもう 1 つの顔は，これまで幾度となく大津波に襲われてきた所だということである。過去百年余りをみても，明治三陸（1896 年），昭和三陸（1933 年），
チリ地震津波（1960 年），それに今回と 4 回の大津波を経験している。
この地域の基幹産業はカキ，ワカメ，ホヤなどの養殖を含む水産業であり，観光産業への依存度も高い。平地に恵まれないこの地域の市や町の中心市街

県別に見た津波の土地利用別浸水面積（km2）9）．
田

その他
の農用
地

森林

荒地

青森県

1

<0.5

2

岩手県

9

2

5

宮城県

135

22

福島県

59

3

茨城県

2

千葉県

4

合計

208

36

宮古市から福島県南相馬市にかけての市町で浸水面積が広く，津波の被害が大きかったことがわかる。
そこで本稿では，この地域を中心として以下の論を進める。この広大な地域の全容を概括的に把握するため，次章では，三陸リアス式海岸地域（図 1 の宮古市から南三陸町まで），仙台以南の海岸平野地域（仙台市宮城野区から南相馬市まで），牡鹿半島周辺
おながわ
地域（女川町から多賀城市まで）の 3 地域に分け，それぞれにおける土地利用への被害の特徴を検討する。
10）
原口・岩松 の「東日本大震災津波詳細地図」
は，いくつか独立して行われた津波浸水域の調査の成果の 1 つである。この地図は著者自身による詳細な現地調査により作成されたもので，A4 版上下巻
計 250 ページ余りの地図帳として市販されている。
この地図帳は浸水域が 2 万 5 千分 1 地形図上に適切な色使いで示されているため，津波によりどこでどのような土地利用が被害を受けたのかが大変わかり
やすく，地域の状況を把握する上で大変有用である。以下，津波浸水高の数値はすべてこの地図によ
る。

建物
用地

幹線交
通用地

その他
の用地

河川地
及び湖
沼

海浜

海水域

ゴルフ
場

全体

1

2

<0.5

5

2

8

1

<0.5

24

1

20

2

9

6

2

2

<0.5

58

23

4

69

6

27

32

7

4

<0.5

327

5

1

13

2

10

7

4

8

<0.5

112

1

1

<0.5

4

<0.5

5

1

7

3

0

23

1

2

<0.5

3

<0.5

1

<0.5

4

2

0

17

29

38

7

110

10

58

49

31

20

<0.5

561

地球環境 Vol.18 No.1

図1

図2

35−44
（2013）

市区町村別津波浸水範囲の土地利用別面積 9）．

女川の中心市街地跡とその周辺．

（2012 年 10 月，筆者撮影）

地はほとんどが湾奥の狭隘な低地にあり，その前に広がる湾には多くの養殖用の筏が設置されている。
このたびの震災ではこれらの中心市街地と養殖用筏が甚大な被害を被った。湾奥の市街地の沿岸部はほとんどの場合港になっており，船が係留されているが，これは津波への備えという点では極めて危険といわざるをえない。水面と陸上の施設との間にほとんど波を防ぐものがない上に，係留されている船が津波により内陸に流され，まちを破壊する凶器となるからである。
市区町村別津波浸水範囲の土地利用別面積を示した図 1 の，岩手県宮古市から宮城県南三陸町までの 8 市町がこの三陸リアス式海岸地域に該当する。
これらの市町の浸水範囲のうち 35％を建物用地が占め，田とその他の農用地の 20％を大きく超えている。これらの浸水した建物用地は湾奥の港に隣接し，諸々の都市機能が集積しており，周囲の台地や丘陵，河川沿いの谷などの周辺地域を束ねる扇の要のような場所である。図 2 は宮城県女川町の中心市街地だった低地部と，周囲の住宅や学校を示して

図3

気仙沼魚市場．

（2012 年 6 月，筆者撮影）いる。この扇の要が津波により極めて深刻なダメー
ジを受けたことはいうまでもない。このような地域
では，住宅や一部の都市機能の高台への移転が進むであろうが，漁業関係の施設やまちの機能の多くを高台に移すことは，用地の確保やまちの機能の維持の面で難しいこともあり，各地域で慎重な検討がなされている。低地には津波の時に避難できる頑丈で高い建物を配する，避難路を整備するなどの対策も含め，各地域の実情を踏まえた復興計画が追求されている。
気仙沼市ではまちのシンボルともいえる巨大な魚市場が，大きなダメージを受けながらも津波を耐えぬ き， そ れ を 中 心 と し て 活 気 が 戻 り つ つ あ る（図 3）。なおこの魚市場の海に突き出た角のところの 津 波 浸 水 高 は 11.20 m で あ っ た が， そ れ か ら
200 m 手前の眼下に見える建物では浸水高が 4 m であった。このように津波の高さは，わずかしか離れていない所でも，ローカルな条件次第で大きく異なる。これは防災上も復興計画上も留意すべき点である。気仙沼では低地部のほとんどで深刻な地盤沈下
37氷見山：2011年東北地方太平洋沖地震津波と土地利用が起こって水が溜まりやすくなっており，堤防を応急修理してポンプで水をかい出しているものの，復旧作業の足かせとなっている。低地を都市的利用に付する場合は，地質地盤の状態をしっかりと見極める必要がある。
3.2 仙台以南の海岸平野地域（仙台平野東部とその南に連なる平野）仙台市宮城野区から南相馬市に至る仙台平野に位置する市区町では，浸水範囲のうち建物用地が占めるのは 11％に過ぎず，田とその他の農用地が 60％と非常に高い割合を占め，三陸リアス式海岸地域との違いが際立っている。図 1 に見られるように，
仙台市の市街地は，仙台港周辺を除き，もともと低湿で水害が多かった平野東部を慎重に避けていたた
め，浸水域にはわずかしかない。この地域の北端には掘り込み港湾である仙台港があり，その南には海岸平野が 50 km 余りにわたって続いている。図 4は仙台市東部の 2 万 5 千分 1 土地利用図である。2万 5 千分 1 土地利用図は 1970 年代末に全国的に整備されたが，ここに示した図は 1992 年に発行された特別の図である。この図に一部見られるように，
仙台港の南の海岸砂丘には幅 200 ～ 500 m の防潮林が連なっている（図 4 の緑色の範囲）。この防潮林は今回の大津波で甚大な被害を被ったが，津波の被害を軽減する上で大きな役割を果たしたことは，
津波浸水高がこれにより低下していることからも明らかである。この防潮林の内陸側には広大な農業地

図438

帯が広がるが，3.11 の津波による東日本全体の農業被害の大半はこの地域に集中している（表 1）。そこでは低い浜堤列と堤間低地列が卓越し，前者は畑，集落，道路に，後者は水田になっているところが多い。 な お 宮 城 県 に お け る 農 地 の 浸 水 被 害 面 積 は
2
157 km で，これは被災 6 県における面積の約 3 分
11）の 2 を占める 。
広い海岸平野とリアス式海岸の湾奥の狭隘な平地と で は， 津 波 の 挙 動 に 大 き な 違 い が あ る。 波 高
10 m を超える 3.11 の津波では，仙台以南の海岸平野における津波の海岸からの到達距離はおおむね5 km 以内，標高は 3 m 程度までであった。ただし河川を㴑上した場合は内陸に深く入り込むことがあるので，注意を要する。
ゆりあげ
図 5 は名取市閖 上の稠密な住宅地の跡である。
見渡す限り建物が 1 棟も残ってないことから，津波の凄まじさが知られる。この地区の津波浸水高は
7 ～ 8 m で，近傍の地点と比べ 2 m 程高い。これはこの地区と外海との間に漁港があり，防潮林がその分狭くなっていることによると考えられる。皮肉なことに，防災上は本来防潮林があるべきところに位置するこの住宅地は，津波の勢いをそいだという意
味では，防潮林と同様の効果を有した。それは防潮林の内陸側と閖上集落の内陸側とで津波浸水高と津波到達距離において有意な差が見られないことから推察される。
図 6 は仙台市荒浜の潮害防御保安林である。写仙台東部道路付近の 2 万 5 千分 1 土地利用図．

（国土交通省国土地理院）

地球環境 Vol.18 No.1

真左手が海で，津波により木々が根元に近いところ
で折れ曲がり，なぎ倒されていることがわかる。松を主とするこの防御林は 500 m ほどの幅がある。
最も内陸側には津波の圧力に耐え抜き立ったままの木々が見られるが，塩害のために枯死しているものが多い。別の場所では緑の葉を蓄えている木々も多いので，木々の生死は津波の威力の差というよりは，土壌の塩類濃度の低下の度合い等，別の要因によると考えられる。なお，防潮林の木々が流木となり住宅等を破壊したとの言説が聞かれることがあるが，この地域の防御林から流亡した倒木は極めて少なかった上に，枝葉を付けた状態のために住宅の周囲の植え込みに絡みつくなどして，強い破壊力をもって住宅等を損壊したケースは確認できなかった。
3.3 牡鹿半島周辺地域
上の 2 つの地域の間にある牡鹿半島周辺に位置す
る女川町から多賀城市にかけての市町における浸水
域は，建物用地が 30％，田とその他の農用地が 38％であり，前述の 2 地域の中間的な性格をもつ。この地域は人的，物的，面積的にも被害が極めて大きかった。この地域は 3 地域中で震源に最も近いが，それだけでこの地域の被害の甚大さを説明することはできない。図 7 はこのたびの大震災で最も大きな
人的・物的被害を出した石巻市の中でもとりわけ被

図5

図6

35−44
（2013）

害が甚大だった南浜町の状況である。この地区は市内を流れる旧北上川の右岸にあり，砂浜と高台に挟まれた 800 m ほどの幅の低平な土地に稠密な市街地が形成されていた。海岸部で 7.50 m ほどの浸水高だった津波は高台の下でも 7.00 m ほどの浸水高を維持しており，この地区に卓越していた 2 階建て
木造住宅の屋根付近まで達していた。この地区の浸水高は周囲よりも 2 m 程も高いが，それは地形条件からある程度想定できたはずである。しかし海岸には防潮林もなく，津波に対する備えをほとんど欠
いていた。
ながつら
図 8 は北上川の河口近くに位置する石巻市長 面の壊滅的惨状である。こちらも津波をほとんど想定
していなかったと思えるほど防備が甘かった。海が山に遮られて見えづらかったからであろうか，河口からわずか 1 km ほどしか離れていない所にある低平な土地でありながら，海と川からの浸水に対する備えがほとんどなかった。津波被害で知られるリアス式海岸地域が近くにありながら，それとは海岸の形状が異なることからくる油断が住民にも行政にもあったのであろうか。後述の石巻市立大川小学校
は，この地区から川沿いに 3 km ほど内陸に入った
ところにある。

名取市閖上の稠密市街地跡．

図7

仙台市荒浜の潮害防御保安林．

図8（2012 年 10 月，筆者撮影）（2012 年 3 月，筆者撮影）

石巻市の日和山と海の間の住宅地．

（2011 年 6 月，筆者撮影）

北上川の河口に近い石巻市長面．

（2011 年 4 月，筆者撮影）

39

氷見山：2011年東北地方太平洋沖地震津波と土地利用

4．都市・集落
広い地域の土地利用を見るとき，地域を分けてそれぞれの地域を総合的に詳しく見る視点（地域地理学的視点）と，特定の土地利用種に注目して地域横断的に見る視点（系統地理学的視点）とが欠かせない。本章では都市・集落に焦点を当てる。3.11 の巨大津波は都市・集落に極めて大きな被害をあたえた。しかし巨大津波と土地利用災害とがどのように関係するかはあまり簡明なことではない。
「土地利
12）用から見た復興計画」（氷見山 ）はこれについていくつか重要な視点を提示している。
浸水した都市・集落の今後をどうするかを考える
上での判断基準の 1 つは，建物とりわけ住宅の浸水と損壊の程度である。図 9 は三陸リアス式海岸地
域最南部に位置する宮城県南三陸町の志津川病院の3.11 後 1 カ月の惨状である。この建物は左手が 4 階建，右手が 5 階建であり，病院の患者とスタッフのうち難を逃れたのは右手の建物の 5 階に避難できた
人々だけであった。この場所の浸水高は 15 m 前後にも達した。この頑強な耐震補強を施した鉄筋コン
クリート造りの病院も 2012 年夏に取り壊され，この病院が位置する南三陸町の中心集落は，ほとんどゼロからの再出発となる。

図9

図 10

40

南三陸町志津川病院．

（2011 年 4 月，筆者撮影）

仙台空港付近の新興住宅地．

（2012 年 3 月，筆者撮影）

図 10 は仙台空港から少し内陸に入ったところにある新興住宅地である。この地区の浸水高は 2.50 m
程度，浸水深は住民への聞き取りによれば 1.50 m程度であった。この住宅地では，津波で被害を受け改修した家と津波後新築した家とが混在しており，津波から 1 年後の調査時には，あたかもすべての家が建てられたばかりのような景観であった。このよ
うに，1 階が浸水した程度では，次の津波に対する不安はあっても，人々はそこに住むことを普通は諦めない。この写真に見るような新しい住宅の場合，
特にその傾向が強い。仙台以南の浸水地域では，津波から 1 年半余りが経過した現在，被害が特に大きかった海岸に近い集落を除き，全体としては住宅の改築・新築ラッシュの様相を呈している。この地域で広く見られる「いぐね」と呼ばれる屋敷林は，もともとは津波に対する防御ではなく，冬の寒風を防ぐためのものであるが，このたびの津波に対して家屋敷を防御し，また津波の勢いをそぐ役割を果たしたことにより，その価値が再評価されている。
5．災害時における公共施設としての学校の役割
自然災害が頻発するわが国において，学校は学びの場であるにとどまらず，災害時の避難場所や地域のイベントや住民の交流の場としても，その重要性が社会に広く認知されている。それはまた，多くの児童生徒の安全と安心を保障すべき場所でもある。
学校をどうするかは地域コミュニティをどうするか，さらにはその地域の土地利用をどうするかと深く関係する。
文 部 科 学 省 の 2011 年 5 月 の 調 査 に よ れ ば，岩手，宮城，福島の被災 3 県には 3,127 校の小学校，
中学校，高等学校，中等教育学校，特別支援学校があり，それらすべてに震災に関する調査票を送った
13）
ところ，2,617 票（83.6％）の回収率であった 。津波による被害は，対象校 149 校に対して，児童生徒
等に人的被害のあった学校は 30 校，20.1％を占めている。
仙台以南の海岸平野で近くに高い土地のない所に建つ学校は，いずれも鉄筋コンクリートの立派な造りで，児童生徒は上層階に逃げることにより難を免れている。これらの学校に避難して助かった付近の住民も多い。一方三陸海岸にある学校は，ほとんどがやや高いところに建っており，津波は到達しなかったか，到達した場合も，より高いところに避難す
ることにより，犠牲となる児童生徒は少数に抑えられた。児童と教員の大半が犠牲となった石巻市立大川小学校の場合は，大河である北上川に隣接する低地に位置していたにもかかわらず 2 階建の低い建物
11）
で，津波に対して全く無防備であった （図 11）。
このような児童生徒の人的被害を減らすには，防災教育の充実とともに，学校の位置と周囲の環境，

地球環境 Vol.18 No.1

それに校舎の構造についての検討が欠かせない。そこで，三陸リアス式海岸北端の岩手県宮古市田老地区を含む 2 万 5 千分 1 地形図「田老」図幅から，約300 km 南の東京電力福島第一原子力発電所北方
おおみか
20 km の地点を含む「大 甕」図幅までの 50 葉の沿岸地域の図葉に示されている小・中・高等学校のうち，津波浸水域に立地する全 90 校の校舎の階数と浸水最上階を，Google Earth，Street View，各校ホームページ，現地調査等により調べた。結果は表 2の通りである。
校舎内部に浸水した学校 87 校のうち，実に半数近い 42 校で最上階まで浸水していたことがわかる。それらの学校すべてで人的被害があったわけではないが，慄然とする数字であり，近くに安全な避難場所がない学校の場合，これは看過できない。図 12
は山元町立中浜小学校である。この学校は 2 階建で，2 階上部まで浸水したが，屋根裏部屋に避難した児童と教職員，それに近くに住む住民たちは全員

図 11

図 12

表2

35−44
（2013）

助かった。なお仙台以南の浸水域の学校の多くは 3階建であったが，浸水が 3 階に及んだケースは見られなかった。これは，この地域において，学校を 3
階建以上にしてかつ海側に防潮林をしっかりとつくるなど種々の安全策を講じれば，低地での学校の立地が不可能ではないことを意味する。一方仙台よりも北の地域では，津波が 3 階まで達したケースが多く，高台への移転か 4 階建以上にした上で種々の安全策を講じることが強く望まれる。
6．幹線道路と鉄道
幹線道路と鉄道はそれぞれの地域をその他の地域と結ぶ重要な役割をもつだけでなく，それ自体が土地を占有し，分断し，また周囲の環境や社会に影響を与えるなど，土地利用と深い関係にある。東日本
大震災では，この幹線道路と鉄道にも大きな関心が集まった。
東日本大震災は東北地方の高速道路に多くの損傷をもたらした。東北自動車道をはじめとする東日本の主要な高速道路を管理する東日本高速道路（株）の場合，東日本大震災による高速道路の損傷は東北道，常磐道など 22 路線約 1,200 km の区間で 5,800
カ所に及んだが，阪神・淡路大震災の経験から耐震補強工事を実施していたことが幸いし，致命的な被14）
害は発生しなかったとされる 。なお被害のほとん
どが地震によるものであり，津波の被害は極めて軽微であった。それどころか，仙台平野の海岸から 3～ 4 km のところをはしる仙台東部道路の場合，津波に対する防波堤や付近の人々の避難場所としても役立ったと称賛された。この道路を除き，東日本の高速道路はほとんどが内陸をはしっている。
10）
前出の原口・岩松 の「東日本大震災津波詳細地図」および 2 万 5 千分 1 土地利用図（図 4）を用い，現地調査で仙台東部道路（図 13）の効果を確認した。
その結果，この道路は仙台市の市街地の東端をかすめるようにして南北に約 25 km 続いており，その大部分で津波はこの道路の下を横切る道路や水路などを通って内陸側に浸水していた。この高速道路がな な き た浸 水 を 防 い だ と 見 ら れ る 個 所 は 七 北 田 川 右岸の
1.5 km ほどの範囲 1 カ所のみであった。それ以外の場所では，津波はこの道路よりも内陸に 300 m～ 1 km 程度侵入しており，逆に海側でも津波が浸水してない所が見られた。仙台東部道路はもともと津波や水害の可能性の高いところを避けるように造られており，このたびの津波による被害も軽微であ石巻市立大川小学校．

（2012 年 10 月，筆者撮影）

宮城県山元町立中浜小学校．

（2011 年 4 月，筆者撮影）

岩手県宮古市田老～大甕の 2 万 5 千分 1 地形図にある学校の浸水状況．

校舎階数
浸水最上階
学校数

2 階建

3 階建

4 階建

計

校庭

1

2

校庭

1

2

3

校庭

1

2

3

4

－

1

3

16

2

14

17

24

0

4

7

0

2

90 校

41

氷見山：2011年東北地方太平洋沖地震津波と土地利用った。この高速道路は浸水域の縮小にはほとんど影
響していないが，一方で，この道路の海側のたもとに張られた侵入防止のためのフェンスには，津波に流されてきた自動車やがれきが大量にかかっており，それらが内陸に流されるのを防いでいた。これは津波の後の復興作業には好都合だったであろう。
このたびの震災で津波による高速道路への被害がほとんどなかった最大の理由は，津波浸水域にほとんど高速道路がなかったからである。しかし復興事
業の円滑な遂行を名目として，これまで断片的に各地で行われていた高速道路整備事業の迅速化が現在進められている。
東日本大震災により被災した鉄道は東北 6 県，関東 4 県，中部 2 県の計 12 県に及び，運行不能に陥15）った鉄道の総延長は 5,064 km に達する 。当初復旧のスピードは速く，3.11 から 2 カ月後の 2011 年
5 月 14 日までに実に 90.3％もが復旧している。しかしその後スピードは急速に鈍化し，3.11 から 1 年
後の 2012 年 3 月 17 日の復旧率は 93.5％，その半年後の 9 月 9 日には 94.0％，復旧総延長 4,759 km で復旧作業はほぼ止まっている。未復旧の鉄道のほとんどが東日本太平洋岸で津波により破壊されたもの
で，津波被害の凄まじさと復旧の困難さを物語っている。2012 年 10 月現在，太平洋沿岸をはしる常磐線，仙石線，石巻線，気仙沼線，大船渡線，南リア
ス線，山田線，北リアス線の 8 線のすべてまたは一部が不通となっており，復旧の見通しは大変厳しい。沿岸域では鉄道は幹線道路よりも海寄りをはしっているところが多く，津波の被害を受けやすかった。これらの鉄道はいずれも経営的に苦しかったが，海岸沿いに南北に連なる市町村を結ぶ地域の足として大切である。三陸の鉄道の場合観光資源として，また常磐線の場合は産業用鉄道としても，価値の見直しが必要であろう。

くの人手と時間それに予算を要する大仕事であり，津波から 1 年半余り経った今でも，大半の農地が未だに使用できない状態にある。図 14 はボランティ
アによるそのような除礫作業の一例である。途方もなく根気のいるこのような作業がボランティアによって行われていることの意味は，各種の災害が増大しているわが国の将来を考える上で，小さくないであろう。図 13 に見られるように，2012 年春までに作業が済み田植えができた田では，稲が見事に実ったところもある。今夏の少雨は多くの地点で田の塩類濃度を高める結果となり，一部の復興田では稲の実入りが悪かったと報じられたが，視認した限りでは，実入りはおおむね良好であった。
仙台南方の海岸平野部の農地は，自然堤防や浜堤上に分布する普通畑やハウスと堤間湿地を利用した田に大別される。畑の場合，野菜が一般的に稲よりも塩に対する耐性が強いこともあり，復旧が容易である。また微高地にある畑の方が水が引きやすかったことも，復旧を後押ししたと思われる。そのため，これまでのところ田よりも畑の復旧の方が先行しているが，多くの場合露地ではなくハウスを用いている（図 15）。
農業の再建は，農業そのものの技術的な課題の克服やインフラの整備が重要なことは言うまでもない

7．農業的土地利用
図 14

津波に洗われた農地のがれきの除去と除塩は，多

図 13

42

海側から見た仙台東部道路．

（2012 年 10 月，筆者撮影）

図 15

畑の瓦礫の除去作業．

（2012 年 3 月，筆者撮影）

仙台市若林区における野菜のハウス栽培．

（2012 年 7 月，筆者撮影）

地球環境 Vol.18 No.1

図 16

35−44
（2013）

名取市の潮害防御保安林．

図 17（2012 年 10 月，筆者撮影）

が，それ以上に，農家の自立支援やコミュニティの再建，さらにはそれらを可能にする農業政策などの社会経済的な課題への取り組みが復興の大きなカギを握っている。
8．防潮林（潮害防備保安林）の効用
岩手県のリアス式海岸地域では湾奥の狭い低平地に都市的土地利用の大半が高密度で集中しているため，防潮林（潮害防備保安林）はあまり発達していな
い。しかし仙台市から福島県南相馬市にかけて南北に延びる海岸平野においては，海岸近くの砂丘上に
幅 200 ～ 500 m 程の防潮林が整備されていた。これらの防潮林のほとんどが松の純林を企図している
ことについて，津波防御効果の弱さを指摘する向きもあるが，これらの松林が津波の勢いをそぎ，津波の襲来を人々に知らしめ，また引き波による車などの流亡を防ぐことに寄与したことは明らかである。
海岸砂丘の防潮林は海から離れるほど丈の高い木が多い。海に近い低木はほぼ壊滅状態だが，内陸側の高木には生き延びたものも多い。倒木は低い位置で折れたり曲がったりしたものがほとんどで，流亡したものは全体のごく一部である。倒木の間では若木が育っている（図 16）。倒木を除去したあとを図 6のように整地することは，せっかく根付いた植生を16）破壊することとなり，好ましいことではない 。な17）
お，宮脇 をはじめ，多くの人々が震災がれきを盛り土の材料として用いて植林することを推奨しているが，それを実践する場合も，既存の植生を破壊しない配慮が必要であろう。
海との間に幅の広い防潮林がない仙台市荒浜地区，名取市閖上地区のように防潮林による海からの防御が不十分な海岸集落は，津波による住宅等の破壊がとりわけ激しかった。港とそれらに隣接する集落の場合，防潮林の防御がまったくないか，あってもわずかしかないことが多く，建物の損壊が激しい。加えて，港から船やコンテナ，駐車中の車などが内陸に流され，建物にダメージを与えたり陸地の仙台港付近の防潮林．

（2011 年 4 月，筆者撮影）

随所に取り残され，撤去に多大の費用と労力を要している。これは仙台港において顕著に見られた。
図 17 は仙台港付近の幅 30 m 程の防潮林に津波で流されてきた多数の車が引っ掛かっている光景である。このように，防潮林はがれきなどの流亡を防ぎ，防災効果が大きい。この防潮林は仙台港の海面の内陸 500 m 程のところにある。海に面した所は公園になっているが，そこに防潮のための樹木が植栽されていなかったことが悔やまれる。
9．おわりに
本稿は東日本大震災と土地利用との関わりを，
3.11 の巨大津波と土地利用との関わりに絞り，安全
安心で持続可能な土地利用を追求する立場から検討したものである。世界的に人口が著しく増大し，経済活動が活発化している現在，自然的・社会経済的な条件の良い土地の需要は高まる一方であり，土地の利用はさまざまな制約条件のもとで考えざるをえなくなっている。平地が少ない上に地震，津波，台風，洪水などの脅威にさらされることが多いわが国
では，その制約はとりわけ厳しいものである。3.11の巨大地震と津波は，社会経済的な条件を重視する
あまり災害危険性を軽視した土地利用の選定が自然の猛威の下で大きな災害をもたらしうるという厳しい現実を，私たちに無慈悲にも突きつけた。しかし
一方，このたびの大震災の教訓の 1 つは，3.11 級の巨大地震と津波により大きな被害が出ることは避けられなかったにしても，適切な備えがあれば，被害は相当程度軽減できたということである。
この研究を通じ，安全安心への認識の不十分さ，
土地利用・土地被覆や事物の分布や位置関係などの地理的諸条件に対する無関心と無理解，それらを改善するための学校教育や自治体職員の教育の不十分さなどの問題点が浮き彫りになった。本稿がそれらの改善への一助となり，また持続可能な土地利用の実現を目指す研究のあり方に一石を投ずることにな
れば，望外の幸いである。
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氷見山：2011年東北地方太平洋沖地震津波と土地利用

謝辞本研究は科学研究費基盤研究（S）「アジアにおける持続可能な土地利用の形成に向けて」（代表：氷見山幸夫）の一部として行ったものである。なお，地理学の授業の中で 3.11 地震・津波と土地利用との関わりについてともに考えた学生諸兄の名を記し，労をねぎらいたい。阿部和輝，佐々木唯衣，高瀬慧，中井優太郎，長谷川孝雄，伊藤成希，高松開，
藤間迪宏，船越雄人，輪島聖也。
引用文献
1）Munich Re（2012）Topics Geo Natural Catastrophes
2011. Munich Re Group, Munich.
2）日本学術会議（2008）提言「陸域－縁辺海域における自然と人間の持続可能な共生へ向けて」．
3）氷見山幸夫（2011）日本の国土の変化（土地利用変化）．砂防学会誌，63（5）, 62-72.
4）Moran, E. and D. Ojima eds.（2005）Global Land
Project - Science Plan and Implementation Strategy,
IGBP Secretariat, Stockholm.
5）Himiyama, Y., ed.（2010）
SLUAS Science Report 2010 :9）国土交通省国土地理院（2011b）津波浸水範囲の土地
利用別面積について．
〈http://www.gsi.go.jp/common/000060371.pdf〉
10）原口 強・岩松 暉（2011）東日本大震災津波詳細地図，上巻・下巻．古今書院．
11）氷見山幸夫（2012）東日本大震災を踏まえた安全安
心で持続可能な国土利用への課題．学術の動向，
17（8）, 38-45.
12）氷見山幸夫（2011）土地利用から見た復興計画．歴史と地理，648, 8-17.
13）文部科学省（2012）東日本大震災における学校等の対応等に関する調査研究報告．
〈http://www.mext.go.jp/a_menu/kenko/anzen/
1323511.htm〉
14）板倉義尚（2011）東日本大震災による高速道路の被災状況と復興について．建設マネジメント技術，
10 月号 , 11-15.
15）TETSUDO.COM（2012）鉄道復旧状況．
〈http://www.tetsudo.com/special/disaster2011/〉
16）鷲谷いずみ（2012）震災後の自然とどうつきあうか．
岩波書店．
17）宮脇 昭（2012）森の長城が日本を救う．河出書房新社．

Towards Sustainable Land Use in Asia（I）. SLUAS
Project Office, 239 p.
6）Himiyama, Y., ed.（2011）
SLUAS Science Report 2011 :Towards Sustainable Land Use in Asia（II）, SLUAS
Project Office, 190 p.
7）Himiyama, Y., ed.（2012）
SLUAS Science Report 2012 :Towards Sustainable Land Use in Asia（III）. SLUAS
Project Office, 176 p.
8）国土交通省国土地理院（2011a）津波浸水範囲の土地
利用．
〈http://www.gsi.go.jp/chirijoho40022.html〉

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氷見山

幸夫

Yukio HIMIYAMA

1949 年新潟県柏崎市生まれ。北海道
教育大学教授。東北大学物理学科卒，同大学大学院理学研究科博士課程前期課程（物理学）
修了，カリフォルニア大学ロサ
ンゼルス校物理学修士課程修了，ロンドン大学キングズカレッジ博士課程（地理学）修了，1980 年
Ph.D.（地理学）。1980 年 12 月より北海道教育大学に勤務，1989 年 10 月より現職。現在国際地理学連合副会長，日本学術会議会員，日本地球惑星科学連合地球人間圏科学セクショ
ンプレジデント。土地利用変化，地球環境問題，防災，環境
地図教育に関する著書・論文多数。