販売用資料
2024年6月

日本厳選価値向上株式ファンド
愛称：リバイバル・ジャパン
追加型投信/国内/株式

2024年3月～5月の運用状況について当レポートでお伝えしたいこと
 2024年3月～5月における「日本厳選価値向上株式ファンド（愛称：リバイバル・ジャパン）」（以下、当ファンド）の基準価額は、約7.2％上昇しました。
 当該期間の国内株式市場は、3月は賃金引き上げによる経済の好循環への期待が高まったことで、前四半期同様、上昇しました。しかし、4月から5月にかけては米国のインフレ圧力が根強いことから利下げ期待が後退したことを受け、米国株式市場が下落したことを背景に国内株式市場も調整をする場面が見られました。
 当ファンドの投資行動としましては、マイナス金利政策が解除され、収益性や資本効率改善への取り組み成果が業績として具現化できる環境となりつつある、地銀株を複数組み入れました。
 当ファンドでは、継続的な還元強化はもちろんのこと、成長投資への資金投入や事業ポートフォリオ見直しによる資本効率や収益性の改善に取り組む企業を発掘し、リターンの向上に努めてまいります。

＜当ファンドの設定来の基準価額と純資産総額の推移＞（期間：2022年12月15日（設定日）～2024年5月31日、日次）（円）
13,000（億円）
20
純資産総額（右軸）基準価額（左軸）

12,00015

11,00010
2024年3月～5月

10,0009,000
2022年12月

50
2023年4月

2023年8月

2023年12月

2024年4月※ 基準価額（1万口当たり）は、運用管理費用（信託報酬）控除後のものです。
※ 上記はあくまで過去の実績であり、将来の投資成果を示唆・保証するものではありません。

1

足元3ヵ月の市場環境と投資行動 2024年3月～5月の国内株式市場は上昇しました。
 当該期間の国内株式市場は、期初は好調な米国株式市場が追い風となったことに加え、国内では賃金引き上げによる経済の好循環への期待が高まったことで、日経平均株価は一時41,000円を上回り、史上最高値を更新しました。しかし、４月から5月にかけては、インフレ圧力が根強く残る米国で利下げ期待が後退し、米国株式市場が下落したことから、国内株式市場も調整する場面が見られました。業種別では、中東情勢の混迷を受けて資源関連株の上昇が目立つ一方、これまで株価指数の上昇をけん引してきた半導体関連株のなかで利益確定売りに押される銘柄が散見されました。
 投資行動としましては、複数の地銀株を組み入れました。国内では長年にわたって続いたマイナス金利政策が解除され、金利のある世界へと移行が始まるなか、今回投資した地銀株は収益性や資本効率改善への取り組み成果が業績として具現化できる環境となりつつあり、株価の割安解消が期待されます。

＜足元3ヵ月の基準価額と国内株式指数の推移＞＜当ファンドの月別騰落率＞（期間：2024年2月29日～5月31日、日次）（期間：2024年3月～5月）
10%

110
当ファンド

8%

東証株価指数（TOPIX、配当込み）

7.2%

6%

105

4.5%
3.3%

4%
2%

1000%
 2024年2月29日を100として指数化
95
24年2月-0.7%-2%

24年3月

24年4月

24年5月

3月

4月

5月

3月～5月
騰落率

出所：ブルームバーグのデータをもとにりそなアセットマネジメントが作成。
※ 基準価額（１万口当たり）は、運用管理費用（信託報酬）控除後のものです。
※ 騰落率は当ファンドの「分配金再投資基準価額」を用いて算出しています。
※ ファンドの月別騰落率は、各月1ヵ月間の基準価額の騰落率を示しています。
※ 上記はあくまで過去の実績であり、将来の投資成果を示唆・保証するものではありません。

＜足元3ヵ月のファンドへの寄与銘柄＞＜組入上位5業種＞（期間：2024年2月末～2024年5月末）（2024年5月末時点）

寄与度上位銘柄

業種

1

日本製鋼所

機械

2

三越伊勢丹ホールディングス

小売業

3

ヨネックス

その他製品

寄与度下位銘柄

業種

1

京セラ

電気機器

2

ローム

電気機器

3

ダイセキ

サービス業

電気機器
16%

その他
42%

機械15%

その他製品
10%
化学10%
ガラス・土石製品
7%※ 業種は東証33業種の分類を基準としています。
※ 上記組入比率は、マザーファンドの純資産総額に対する比率であり、四捨五入の関係で合計が100％にならない場合があります。
※ 上記はあくまで過去の実績であり、将来の投資成果を示唆・保証するものではありません。

2当ファンドの投資手法
 国内企業の中には、さまざまな理由（課題）で割安に評価されている企業（割安株）があります。
 当ファンドは、主として事業構造改革により割安理由（課題）が払拭され、企業価値の向上が期待できる国内企業に厳選投資します。
 エンゲージメント（対話）を通じて、割安理由払拭（課題解決）に向けた投資先企業の取り組みを運用の専門家の立場から後押しします。

＜当ファンドの投資行動イメージ＞
割安理由払拭後の市場評価
投資
先企業の企業価値

割安理由払拭により企業価値が向上

割安理由払拭前の
市場評価

投資開始

売却時間

※ 上記は当ファンドの投資手法の理解を深めていただくためのイメージであり、当ファンドの投資対象銘柄や保有銘柄の株価の値動
き、ならびに当ファンドの将来の投資成果を示唆・保証するものではありません。また、当ファンドにおける個別銘柄の投資開始時期ならびに売却時期が上記のとおりになるとは限りません。

今後の運用方針について
 引き続き、短期的な相場動向に左右されず、何かしら課題（問題点）を抱えて割安に放置されている企業に注目し、正しい経営判断によって課題を払拭することで企業価値が大きく改善する可能性が高い企業を選別して投資します。
 ４月下旬から５月中旬にかけて３月期決算企業の本決算発表が行われ、自社株買いや増配など株主還元強化を打ち出し、株価が急騰する企業が数多く見られました。その一方で、還元方針の持続性が不確かで、一時的な株価上昇に終わる企業も多数存在しました。当ファンドでは、継続的な還元強化はもちろんのこと、成長投資への資金投入や事業ポートフォリオ見直しによる資本効率や収益性の改善に取り組む企業を発掘し、リターンの向上に努めてまいります。
※ 上記は当レポート作成時点における運用チームの見解です。今後の運用方針や見通しなどについては、投資環境の変化などにより変更される場合があります。

3

＜ご参考＞ 組入銘柄のご紹介<8802> 三菱地所
 同社は、東京・丸の内に所有する不動産からの収入を基盤とする総合不動産会社です。豊富な含み益を抱える一方で、利益成長や資本収益性の向上への意識が相対的に低く、改善が見込みにくいとの市場評価が定着しています。
 当運用チームは上記課題の解決に向けて、保有不動産の売却による含み益の顕在化などについて対話を進めています。同社も上記を課題として認識しており、今後は収益性改善に向けた経営のコミットメントを強めていくことが予想され、企業価値向上が期待されます。

＜株価推移＞（円）（期間：2011年12月末～2024年5月末、月次）

3,500
投資開始
2023年9月

3,000
2,500
2,000
1,500
1,000500
0
11年12月※ 画像はイメージです。
15年12月19年12月23年12月<5844> 京都フィナンシャルグループ
 同社は、上位地銀である京都銀行を中核とする金融グループです。盤石な経営地盤を有する一方で、京都の有力企業を中心に政策保有株式が純資産の約90％を占め、ROE（自己資本利益率）は2～3％と低水準にとどまっています。
 投資家からの厳しい資本効率改善要請に対して同社も強い危機感を抱いており、社内で対応策検討が進められています 。 当ファ ンド では政策保有 株 式 の削減加速による株主還元 強 化などを通じたROEの向上を期待し、投資を開始しました。

＜株価推移＞
（円）
（円）
3,000

（期間：2011年12月末～2024年5月末、月次）

投資開始
2024年4月

2,500
2,000
1,500
1,000
500
0
11年12月15年12月19年12月23年12月※ 画像はイメージです。

出所：ブルームバーグのデータをもとにりそなアセットマネジメントが作成。
※ 上記は当ファンドの理解を深めていただくため、当レポート作成時点の組入銘柄の一部を紹介したものです。したがって、個別銘柄の売買推奨を目的とするものではなく、将来の投資成果を示唆・保証するものではありません。また、今後も上記銘柄の保有を継続するとは限りません。

4ファンドの特色
1

ＲＭ日本厳選価値向上株式マザーファンドを通じて、国内の金融商品取引所に上場されている *1株式への投資を行います。
 運用にあたっては、東証株価指数（TOPIX、配当込み）を参考指数*2とします。
＊1 上場予定を含みます。
＊2 当ファンドの投資対象市場全般の動向を示す指標として参照するものです。参考指数を構成する銘柄に投資対象を制限することを目的とするものではありません。
※ 「東証株価指数（TOPIX、配当込み）」は、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークで、配当を考慮したものです。なお、TOPIXに関する著作権、知的財産権その他の一切の権利は株式会社ＪＰＸ総研または株式会社ＪＰＸ総研の関連会社に帰属します。

2

定性情報および定量データにより割安と判断される銘柄から、割安理由（課題）が推定可能な銘柄を抽出し、主として事業構造改革により割安理由（課題）が払拭され企業価値の改善が見込まれる銘柄へ投資を行います。

3

エンゲージメント（対話）を通じて投資先企業と課題認識を共有し、割安理由の払拭（課題解決）に向けた企業の取り組みを後押しします。

資金動向、市況動向等に急激な変化が生じた場合、純資産総額が運用に支障をきたす水準となった場合および信託が終了する場合等のやむを得ない事情が発生したときは、上記のような運用ができない場合があります。

5

投資リスク当ファンドの基準価額は、実質的に組み入れている有価証券等の値動きにより影響を受けますが、運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。
したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金と異なります。
当ファンドの基準価額の変動要因として、主に以下のリスクがあります。このため、お申込みの際は、当ファンドのリスクを認識・検討し、慎重にご判断くださいますようお願いします。
◆市場リスク(株価変動リスク)◆信用リスク◆流動性リスク
なお、当ファンドは20～30銘柄程度でポートフォリオを構築することを想定しており、保有する1銘柄あたりの株価変動がファンドの基準価額に大きく影響する場合があります。
※ 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
＜その他の留意点＞
 当ファンドは、ファミリーファンド方式により運用を行います。そのため、当ファンドと同じマザーファンドを投資対象とする他のベビーファンドの追加設定・解約により資金の流出入が生じた場合、その結果として、当該マザーファンドにおいても組入有価証券の売買等が生じ、当ファンドの基準価額に影響をおよぼすことがあります。
 当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響をおよぼす可能性や、換金のお申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。
 分配金はファンドの純資産から支払われますので、分配金支払い後は純資産が減少し、基準価額が下落する要因となります。収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の水準を示すものではありません。収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

6お申込みメモ（お申込みの際は、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。）
購入単位

販売会社が定める単位とします。
詳しくは販売会社にご確認ください。

購入価額

購入申込受付日の基準価額（１万口当たり）

購入代金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換金単位販売会社が定める単位とします。
詳しくは販売会社にご確認ください。

換金価額

換金申込受付日の基準価額（１万口当たり）

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して5営業日目からお支払いします。

申込締切時間原則として、購入・換金のお申込みについては、各営業日の午後3時までに受け付けた分（販売会社所定の事務手続きが完了したもの）を当日のお申込み分として取扱います。

換金制限

ファンドの資金管理を円滑に行うため、大口の換金には制限を設ける場合があります。

購入・換金申込受付の中止および取消

金融商品取引所等における取引停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情が発生した場合

信託期間無期限（2022年12月15日設定）には、購入・換金のお申込みの受付けを中止することおよびすでに受付けた購入・換金のお申込みを取消すことがあります。

次のいずれかの場合には、委託会社は事前に受益者の意向を確認し、受託会社と合意の上、繰上償還することができます。
繰上償還決算日•

信託財産の純資産総額が20億円を下回ることとなったとき。

•繰上償還することが受益者のため有利であると認めるとき。

•やむを得ない事情が発生したとき。

年１回決算 11月15日(休業日の場合は翌営業日)
原則として年１回の決算時に収益分配方針に基づいて分配を行います。ただし、分配対象額が収益分配少額の場合には、分配を行わないことがあります。
※ ファンドには、「一般コース」と「自動けいぞく投資コース」があります。販売会社によりどちらか一方のコースのみの取扱いの場合があるため、詳しくは販売会社にご確認ください。
当ファンドは課税上、株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。

課税関係

当ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
配当控除の適用があります。益金不算入の適用はありません。税法が改正された場合などには、変更となることがあります。

7ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料

信託財産留保額

購入価額に3.3％（税抜3.0％）を上限として、販売会社がそれぞれ別に定める手数料率を乗じた額です。詳しくは販売会社にご確認ください。
ありません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用ファンドの純資産総額に対して、年率1.463％（税抜1.33％）を乗じて得た額とし、ファンドの（信託報酬）計算期間を通じて毎日、費用として計上されます。
監査費用、有価証券等の売買にかかる売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費

その他の費用・手数料

用、信託財産に関する租税および信託事務の処理に必要な費用等（これらの消費税等相当額を含みます。）は、その都度（監査費用は日々）ファンドが負担します。これらその他の費用・手数料は、信託財産の運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額またはその計算方法の概要等を記載することができません。

※ 上記の手数料等の合計額については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、上限額等を事前に示すことができません。
※ 税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。

委託会社、その他の関係法人
りそなアセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2858号
委託会社

加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
ファンドの運用の指図を行います。
お問い合わせ：0120-223351（営業日の午前9時～午後5時）
ホームページ：https://www.resona-am.co.jp/

受託会社

販売会社

株式会社りそな銀行
ファンドの財産の保管および管理を行います。
募集・販売の取扱い、投資信託説明書（交付目論見書）などの書面の交付、換金申込の受付、収益分配金の再投資ならびに収益分配金・換金代金・償還金の支払いなどを行います。

8

販売会社（お申込み・投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、以下の販売会社へお申し出ください。）

商号（50音順）

登録番号等

一般

一般

日本証券業

社団法人

社団法人

協会

日本投資金融先物顧問業協会 取引業協会

auカブコム証券株式会社

金融商品取引業者
関東財務局長（金商）第61号○

株式会社SBI証券

金融商品取引業者
関東財務局長（金商）第44号

第二種
金融商品取引業協会

○

○

○

○

○

株式会社SBI新生銀行(委託金登録金融機関
融商品取引業者 株式会社SBI
関東財務局長（登金）第10号
証券)

○

○

株式会社SBI新生銀行(委託金登録金融機関
融商品取引業者 マネックス証
関東財務局長（登金）第10号
券株式会社)○○

株式会社イオン銀行(委託金融登録金融機関
商品取引業者 マネックス証券
関東財務局長（登金）第633号
株式会社)

○

岡三証券株式会社

金融商品取引業者
関東財務局長（金商）第53号○

松井証券株式会社

金融商品取引業者
関東財務局長（金商）第164号○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者
関東財務局長（金商）第165号○

むさし証券株式会社

金融商品取引業者
関東財務局長（金商）第105号○○

一般社団法人

○

○

○

○

○

○

○

○

＜当資料についての留意事項＞
当資料は、りそなアセットマネジメント株式会社が作成した販売用資料です。お申込みにあたっては、投資信託説明書（交付目論見書）および一体としてお渡しする「目論見書補完書面」等を販売会社よりお渡ししますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
 投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、投資元本を割り込むことがあります。
 運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。
 投資信託は預金や保険契約ではなく、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また証券会社以外でご購入された場合は、投資者保護基金の対象にはなりません。
 投資信託のお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。
 当資料は、当社が信頼できると判断した情報をもとに作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
 運用実績および市場環境の分析等の記載内容は過去の実績および将来の予測であり、将来の運用成果および市場環境等を示唆・保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により、運用方針が変更される場合があります。
 当資料に指数・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権、その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。
 当資料の記載内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更される場合があります。

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