災害時における住民への情報伝達シミュレーションモデルの開発

１．はじめに

群馬大学工学部

片田敏孝

群馬大学大学院及川

群馬大学大学院

田中隆司

康

住民の情報伝達特性を組み込んだ住民間情報伝達モデルであるため，住民相互の情報伝達に関わる自主防災組織の評

火山災害など大規模災害の発生時においては，避難情報

価などを行うことが可能なモデルとなっている．また，こなどの災害情報を迅速かつ正確に地域の全ての住民に伝えのモデルに防災行政無線システムを組み込むことによって，ること，即ち，情報伝達の速達性，正確性，悉皆性の確保

その整備方法の評価へとモデルを改良することも可能であが人的被害を最少限に食い止める観点から極めて重要な課るなど，本研究の発展の可能性は大きいものと考えている．

題となる．災害直後の住民への情報伝達においては，マス
メディアなどの情報伝達手段は機能しないことも多く，情２．住民間情報伝達と防災行政無線システムの位置づけ

報伝達の手段は限定的なものとなりがちである．しかし，このような状況にあっても，住民間の口頭伝達や近年各自

阪神・淡路大震災を契機に見直された国の防災基本計画

治体が整備を進めている防災行政無線システムなど，災害や，それに続き各地で策定されている地域防災計画におい時に有効な機能を発揮する情報伝達手段を整備・活用して， て，災害時の情報伝達・管理システムの整備に関する事項
住民への災害情報の伝達が円滑に行われるよう体制整備をは重要な柱に位置づけられ，これに基づく災害情報システ図ることが，地域防災行政の重要な課題となっている．

ムの整備が各地で順次進められている．これらのシステム

そこで本研究では，災害時における情報伝達の体制整備

整備のうち，市町村で整備されるものの多くは防災行政無によって達成される地域への情報伝達効率を評価すること線システムと呼ばれ，住民への情報伝達を目的としたものを目的に，その基本システムである住民間情報伝達を表現には屋外拡声器を用いた「固定系」などが用いられることするシミュレーションモデルを開発する．このモデルでは， が多い．このような市町村が整備する施設的な情報伝達メ
住民個人の口頭伝達行動に着目し，その特性を情報伝達特ディアは，その整備・運用が適切に行われていれば，避難性パラメータとして組み込むことによって，多様な被災社

情報の伝達において速達性と正確性の観点から高い伝達効

会の状況のもとでの情報伝達を表現することが可能なもの率が達成され，地域の人的被害は最少限に食い止めることとなっている．

が期待できる．しかし，大規模災害発生直後においては，筆者等は既に，住民を碁盤目状に配置した仮想的空間を

同時多発的に避難事由が発生した場合，全ての事由に対し対象に住民間情報伝達のシミュレーションモデルを開発し， て同時に適切な対応をとることが困難といった組織体制上その基本的枠組みや基本的構造を提案している１）．また，の問題３）４）５）や，住民への伝達には屋外拡声器を使用する

このモデルに防災行政無線システムを組み込むことで，防ことが多いため，屋内にいる住民には聞き取りにくい６）と

災行政無線システムの運用方法や整備方法に関する評価モいった悉皆性の観点からの問題点もあるなど，防災行政無デルの構築を試みており，防災行政無線システムと住民間線システムのみに依存した情報伝達体制では，必ずしも万情報伝達との連動によって達成される情報伝達の効率性を全なものにはなり得ない．

評価する方法を検討している２）．しかし，これらの研究で一方，地域社会の最も基礎的な情報伝達手段である口頭は，シミュレーションモデルの基本構成とその挙動につい伝達などの住民間情報伝達は，物理的な施設を伴わないこては検討しているものの，住民個人の情報伝達行動の特性とにおいて被災の影響を受け難く，施設的な情報伝達シスを反映したモデルとなっていないこと，また，碁盤目状のテムが十分に機能しない状況のもとにあっても唯一安定的仮想的空間を対象としていることから，情報発信者と受信に機能するシステムであること，さらに避難事由の発生場

者との現実的な距離や地理的制約条件の表現ができていな

所とその情報の伝達地域が同一である地域の内部で完結的

いなど，実際の被災社会において住民の情報伝達行動に大に機能するシステムであるため，被災直後から機能し得る

きな影響を与える様々な要因を十分に組み込むことはできことなどにおいて重要なシステムと位置付けることができていない．そこで本研究では，現実の被災社会における住る．しかし，住民間情報伝達には，情報空白の出現や情報民の多様な情報伝達行動特性を群馬県桐生市における調査

伝達の遅滞といった問題点があり，悉皆性や速達性の確保

によって把握し，それらの特性を情報伝達特性パラメータは難しいことに加えて，情報伝達の媒体が人であることにとして組み込んだ住民間情報伝達シミュレーションモデル

起因して，情報の質的変容が生じやすい問題点もあり，正の開発を行った．このモデルは，実際の地域社会を対象に確性の確保は期待できない．

Development of Simulation Model for the Communication Process of Disaster Informations ;by Toshitaka KATADA (Gunma University), Yasushi OIKAWA (Gunma University) and Takashi TANAKA (Gunma University).

以上のように，災害情報の住民への伝達は，その情報伝は，被災地住民はその時点で身近に存在するより多くの人達手段が限定的になりがちであることに加えて，有効に機との情報交換を試み，自らの安全を確保するよう努めると能することが期待される防災行政無線システムや住民間情考えられる．一方，平常時においては，日常の住民間の交報伝達にもそれぞれの問題点がある．このため，災害時に友関係などを反映して特定の個人に偏りを持った情報交換

備えた住民への情報伝達体制の整備を検討するに際しては， が行われるが，このような特定個人に偏りを持った平常時
防災行政無線システムと住民間情報伝達の特性を踏まえて， の情報伝達傾向は，災害時においては弱まるものと考えら両システムの連携によって情報伝達の速達性，正確性，悉れる．以上のような住民個人の口頭伝達特性は，個人の口皆性が確保できるよう事前に十分な検討が行われることが頭伝達行動が複雑に連携した結果として形成される住民間必要である．とりわけ，①防災行政無線システムなど，情情報伝達ネットワークにも影響をもたらすことになる．

報収集に時間を要するシステムを整備しても，災害発生直そこで本研究では，被災程度により変化する住民の口頭後の情報伝達は住民間情報伝達が初動的に機能すること，伝達特性を，情報伝達相手の人数，情報伝達相手までの距②住民間情報伝達の問題点である正確性，速達性の確保は， 離，住民間の関係を反映して生じる偏りを持った住民間の防災行政無線システムによって補うことが期待できること， 選択関係，という３つの視点から捉える．そして，これら
また，③住民間情報伝達，防災行政無線システムとも問題の口頭伝達特性をもとに，住民間情報伝達シミュレーショ

を有する悉皆性の確保は，相互の連携によってそれを補完ンモデルの中で機能する情報伝達特性パラメータを，以下し合うことなど，両者の連携はことのほか重要である．

のように定義する．

以上のような認識のもと，本研究では，住民間情報伝達

まず，情報伝達相手数とは，一人の個人が情報伝達相手を基本システムとして，防災行政無線システムなどの情報として選択する人数である．地域全体としては，想定する伝達メディアはそれを補う形で機能するものと位置づけ，

被災状況に応じた情報伝達相手数の分布を調査によって把その基本システムである住民間情報伝達のシミュレーショ

握する．被災程度の進展に伴い住民の情報伝達行動は活発

ンモデルを開発する．

化するため，情報伝達相手数は増加する傾向にあると考えられる．次に，情報伝達相手距離とは，一人の個人が選択

３．住民間情報伝達シミュレーションモデル

した情報伝達相手までの距離帯の分布であり，調査によって把握する．このような情報伝達相手距離を考慮すること(1)モデルの概要

で，地域の空間的な広がりや個人間の位置関係による住民

住民間の情報伝達過程のモデル化においては，数理社会

間情報伝達ネットワークの広がりへの影響を捉えることが学における人的ネットワーク形成理論である偏ネットモデできる．被災程度の進展に伴い，より身近な人との情報交ル(Biased Net Model)

７）を基本構造として採用し，任意の換が増えると思われるため，情報伝達相手距離はより近く住民を情報発信者として順次口頭伝達によって伝え広めらなる傾向にあると考えられる．また，住民間の選択関係にれる情報伝達過程を，ネットワークの形成過程として表現

ついては，伝達相手の選択がランダムではなく，情報発信する．偏ネットモデルは，神経細胞間の情報伝達構造に倣

者と情報受信者との相対的布置( Configration)関係に依存って開発された確率論的なネットワーク生成モデルであり， して生じる偏向（Bias）を伴う相手選択の生成確率の大小
社会構造研究においては，Fararo,T.J.８ ），Skvoretz,J.９ ）など

によって捉える．本研究では，相手選択におけるバイアス

によって友人選択問題を対象とした研究などに適用されてを，図−１，図−２に示すような反射的選択，推移的選択

いる．本研究で検討する災害時の住民間情報伝達ネットワの生じやすさのパラメータとして位置づけ把握する．反射ークも，情報が伝達されていく過程をネットワークの生成的選択とは，伝達相手として選択された個人Ｙは自らを選過程と考えることができるため，この偏ネットモデルをモ択した相手Ｘを伝達相手に選択し返す状況を，また，推移

デルの基本構造として採用する．

的選択は，同一の相手Ｚ(親：Parent)に選択された二人の情報伝達ネットワークの形成は，ＸＹ座標系でその位置

個人Ｘ，Ｙの間でさらに選択が行われる状況をそれぞれ示を表現された住民間のランダムな相手選択を基本に構成し， している．これらのバイアスを伴った相手選択の発生確率
そこに被害の程度によって変化する住民の情報伝達行動のは，反射的バイアスパラメータ，推移的バイアスパラメー

特性を表現するパラメータを機能させることで，被災状況

タを定義して，それを用いて表現する．相手選択におけるを反映した住民間の情報伝達過程を再現する．情報伝達のバイアスの発生に関して，個人Ｘ，Ｙの二者間の布置関係

効率性評価の視点には情報伝達の速達性,悉皆性,正確性がには次の３つのパターンが考えられる．

挙げられるが，ここでは形成されたネットワークに対して，
速達性と悉皆性という２つの観点からの評価を行う．これ○Ｘに対応して評価の対象となる現象は，情報伝達の遅滞程度
や情報空白地の出現の危険性である．

Ｚ○

Ｚ○

π
○Ｙ

(2) 情報伝達特性パラメータ
既存の情報伝達手段が機能しないほどの被災時において

○Ｘ
σ
○Ｙ

π：反射的バイアスパラメータσ：推移的バイアスパラメータ

図−１ 反射的選択

図−２ 推移的選択

①バイアスが生じない布置関係

ＳＴＡＲＴ

共通の親を持たず，ＹからＸへの選択が存在していない
場合，ＸからＹの選択はランダムな確率 d で起こる．地

シミュレーシ ョン
条件の 設定域住民の総人数を N,情報伝達相手数を A とすると d は，

地域座標データの入 力

d = A･N / N (N - 1)
= A / (N - 1)

被災社会の状況設 定(1)

想定する社会状況に応 じた
情報伝達人数の分 布、
情報伝達距離の分 布、バイ アスパラメータ のセットを 入力で表され，全ての順序対のうちで１つの順序対が生じる
確率となっている．
②反射的バイアスが生じる布置関係

情報発信源(S TARTER)の設 定

共通の親を持たず，ＸからＹへの選択が存在している場

ネット ワーク形成回数の設 定合，ＹからＸへの選択には反射的バイアスが起こり得る布置となる（図−１参照）．この布置のもとで，Ｙから情報伝達 人数の分布に基づき 、各世帯 の情報伝達人数を決 定

Ｘへの選択が起こる確率 P １は，
P １ = π + (1 - π ) d(2)

ネットワーク 生成となる．この式の意味することは，確率πでバイアス事象が生じれば，確率１でＹからＸへの選択が生じ，確率
情報伝達 距離の分布に基づき 、
情報伝達の 相手をランダムに選 択（1- π）でバイアス事象が生じなければ，確率 d でランダム選択が行われる. 実際のＹからＸへの選択は,そのどちらかが起こるため ,この２つの確率の和で表される．
③推移的バイアスが生じる布置関係
共通の親Ｚを持ち，ＸからＹ，ＹからＸの選択が共に存在しない場合，ＸからＹの選択には推移的バイアスが起こり得る布置となる（図−２参照）．この布置のもとで，

全
世
帯

各
世
帯
の
情
報
伝
達
人
数

Y es

RND＜ πNo

反射的選択の発 生

Y es

RND＜ σNo

推移的選択の発 生

ＸからＹへの選択が起こる確率 P ２は，
P ２ = σ + (1 - σ ) d

相手選択の決 定(3)となる．この式の解釈は式(2)の解釈に準じる．
以上の情報伝達特性パラメータを操作することで，様々な状況想定の下での住民間情報伝達の特性が表現されることになる．
平常時から被災時への住民の口頭伝達特性の移行については，情報伝達相手数を大きく，情報伝達相手距離は近い
距離帯からの相手選択の確率を高く，そしてバイアスパラ

ネットワー クのトレーシ ング
情報発信源 からトレーシング開 始
相 手選択のデータに 基づき、１ステップ 分の情報伝達ネ ットワークをトレー ス

メータの値は小さくすることで，「より多くの｣｢より身近

次のステップ へ
トレース続 行な｣｢誰とでも」情報交換を行う様が表現されることとなる．
なお，各情報伝達特性パラメータの現実的な意味合いと具新たにネットワーク に＝０
組み込まれた世帯 数

体的な値については，次章でその詳細を述べる．
(3) シミュレーションの概要と結果の評価方法
シミュレーションの流れ図を図−３に示す．
情報伝達シミュレーションの条件設定は，各住民の位置や地理特性を表す地域座標データ，想定する被災社会の状況に応じた各情報伝達特性パラメータ，情報発信源の座標，

No

Y es
ネットワーク形成 回数
平均ステップ 数、最大ステップ数 、
結合 度、各世帯の情報 伝達評価得点 を計 算
平均ステップ 数、最大ステップ数 、結合度、各世帯 の情報伝達評価得点の 各平均値を計算、出 力

そしてシミュレーション結果の精度に関わるネットワーク
ＥＮＤ

形成回数という４つの項目である．シミュレーションの遂行は，任意の個人を情報発信源として順次ネットワークを形成し，新たな個人がこれ以上ネットワークに組み込まれ図−３

シミュレーションの流れ図

なくなる状況に至った時点でネットワークの形成を完了とシミュレーション結果の評価は，ネットワーク全体とネする．しかし，１回のシミュレーションで得られる結果はットワークを構成する各世帯といった２つの観点から行う．

偶発的な要因による影響が大きいものとなるため，ネット

まず，ネットワーク全体の評価指標は，結合度，最大ステワーク形成を同一条件で複数回実施することによって地域

ップ数,平均ステップ数の３つである.結合度とは，ネットにおける情報伝達効率を安定的に評価する．

ワークに組み込まれた世帯数が地域全体の世帯数に占める

割合，つまり情報を得た世帯の割合を示す指標である．最づいた反射的選択，推移的選択の生成され易さを純粋に表

大ステップ数とは，ネットワーク生成が完了するに要した現するものであるが，調査においてそれらを求める際には，

選択プロセスの回数であり，情報発信源の個人が結合相手ランダムな相手選択であるにも関わらず，偶発的に反射的として A 人を選び終わった時点でステップ数は１，その A

選択，推移的選択と同じ布置を形成する場合も多いため，人がそれぞれ次の相手を選択し終わった時点でステップ数

調査結果からバイアスパラメータを直接求めることはできは２とカウントされる．この最大ステップ数は情報伝達のない．そこで,以下の手順に従いバイアスパラメータを推完了に要した時間の代理指標と理解される．また,平均ス
テップ数とは,形成されたネットワークの各世帯が，ネッ
J R両毛線

トワークに組み込まれた時点でのステップ数の平均であり，現実的には情報が伝達されるのに要した平均的時間の代理指標となる．
一方,各世帯の評価は,地域的な情報伝達状況の違いを把握するために，１回のネットワークを形成するごとに，地域内の各世帯に次式のような得点を与え，複数回のシミュ

ガスタンク

レーションによる平均得点によって行う．
N(x,y)=A-S(x,y)(4)

ここで,S ( x,y )は座標 ( x,y )に位置する住民がネッ
トワークに組み込まれた時点のステップ数を，A は対象地域の規模に応じて定める定数を示す．
この時ネットに組み込まれなかった住民には得点を与えな
い.このような評価方法は,各世帯に絶対的な評価を与える

図−４

調査対象地域の概要

図−５

平常時の情報伝達行動

図−６

災害時の情報伝達行動

ものではないが，速達性，悉皆性の観点からの相対的な評
価は可能なものとなっている．
４．調査に基づく情報伝達特性パラメータの推定(1) パラメータの推定方法
本研究では表−１に詳細を示す調査を実施し，現実の被災社会の下での情報伝達を表現する各情報伝達特性パラメータの値を推定すると同時に，以下の分析フレームで，災害時における住民個人の口頭伝達特性を平常時との比較により明らかにする．なお調査では，世帯単位の情報伝達を仮定している．
情報伝達特性パラメータのうち，情報伝達相手数と情報
伝達相手距離については，調査によって直接その分布を求めることができるため，シミュレーションではその分布に応じた乱数によって相手数と相手との距離帯を決定する．
世帯間の選択関係構造を表すバイアスパラメータは，シミュレーションにおいては，住民間の相対的布置関係に基
表−１

調査概要

H8.12.8〜H8.12.16
調査期間
対象地域
桐生市仲町三丁目
調査方法
訪問面接方式365
調査対象世帯数
236
有効回答数
64.7％
有効回答率
＜質問方法＞【災 害 時】
阪神大震災直後で、すぐにでも避難しなければ危険な事
態があたたの身近で発生した状況を想定して下さい．
そのもとであなたはどの世帯に情報を伝えますか？
【平 常 時】
日常生活においておもしろい噂を耳にし、そのうわさ話を誰かに伝えるとするならばどの世帯に伝えますか？

7.6% 1.3% 0.8%
25.8%

平常時

14.4%

災害時

0%

34.3%
29.2%

20%
0

1〜2

3〜4

20%
0〜15

80%

7〜8

9〜 （世帯）

5〜6

35.3%

45.4%
0%

60%

12.9% 9.7%

33.6%
40%

15〜30

図−８

4.2% 5.9%100%

情報伝達相手数

42.1%

災害時

14.0%

40%

図−７
平常時

32.2%

60%
30〜60

14.6%
80%

表−２

調査による反射的・推移的選択生成率，結合度

反射的選択生成率 推移的選択生成率 結合度(％)
平常時
0.275
0.164
24.54
災害時
0.281
0.158
83.40

30.1%

6.4%
100%

結合度 (% )

結合度 (% )

100

10 0

80

80

60

60

40

40

20

20

0 0 5 0 5 0 5 0
1 1 2 2 3 3 4
0. 0. 0. 0. 0. 0. 0.
σ

0 0 5 0 5 0 5 0
2 2 3 3 4 4 5
0. 0. 0. 0. 0. 0. 0. σ

−災害時−

60〜 （ｍ）

情報伝達相手距離π= 0.10 0.15 0.20 0.25 0.30 0.35 0.40

図−９定する．まず，有効回答を得られた65%の世帯の調査デー
タに基づいて，残る35%の世帯の情報伝達相手を確率的に

−平常時−

結合度

反射的選 択生成率

反射的選 択生成率

0.3 5

0.3 5

れたデータをもとにネットワークを形成し，結合度，各ス

0.3 0

0.3 0

テップ数を計算する．次に，住民間情報伝達ネットワーク

0.2 5

0.2 5

0.2 0

0.2 0

与えることで調査データを補完する．そして，この補完さ

調査結果の内部構造を示す指標として，反射的選択，推移的選択の各選択が生じ得るすべての場合の数に対して実際にその選択関係が生じた割合を，それぞれ反射的選択生成率，推移
的選択生成率と定義する．これらの生成率は，式(2)およ

0.1 5
0.1 5 0 5 0 5 0 5 0
10 15 20 25 30 35 40
2 2 3 3 4 4 5
0. 0. 0. 0. 0. 0. 0.
0. 0. 0. 0. 0. 0. 0.
π
π
−災害時−

−平常時−

び(3)における P １，P ２であり，純粋に世帯間の関係構造を
σ= 0.10 0.15 0.20 0.25 0.30 0.35 0.40

反映した選択だけでなく，世帯間の関係に依存しないラン
ダムな選択をも含むこととなる．しかし，この生成率はシミュレーション及び調査によって形成される各ネットワー

推移的選 択生成率

推移的選 択生成率

0.25

0.2 5

造の整合性を検討するには適した指標となる．したがって， 0.20

0.2 0

バイアスパラメータ値を様々に変化させたシミュレーショ

0.15

0.1 5

0.10

0.1 0

クに対して同等に求めることが出来るため，両者の内部構

調査結果

図− １０ 反射的選 択生成率

ン結果と，調査データに基づく住民間情報伝達ネットワー
クとの両者から，反射的選択生成率，推移的選択生成率，ならびに結合度といった各指標を求め，それらを比較する
ことによってバイアスパラメータを推定する．
(2) 調査結果の概要

0.05
0.0 5
10 15 20 25 30 35 40
20 25 30 35 40 45 50
0. 0. 0. 0. 0. 0. 0.
0. 0. 0. 0. 0. 0. 0.
σ
σ
−災害時−

−平常時−

π= 0.10 0.15 0.20 0.25 0.30 0.35 0.40

調査結果

図− １１ 推移的選 択生成率

適用対象地域である群馬県桐生市仲町地区の概況を，図−４に示す．当地域は老朽化した中心市街地の一部にある

る．図−８においては，平常時に比べて災害時ではより自世帯数365戸の地域であり,地域中央にはガスタンクが，ま分に近い位置にある世帯への情報伝達行動の割合が大きくたその脇をJR両毛線が通っている．図−５は平常時を想定なっている．このことから，住民は平常時に比べて災害時した住民の口頭伝達相手の選択結果であり，図−６は災害において，より積極的な情報伝達行動を行い，隣近所とい時の想定における調査結果である．点は対象地域の世帯を， った近い範囲の世帯に確実に情報を伝達する傾向にある様
矢印は伝達行動をそれぞれ表し，矢印の先端にあたる世帯

子が伺える．

がその情報伝達の相手である．これらによると，平常時に比べて災害時においてはより矢印が密に分布しており，情報伝達が活発に行われていることがわかる．

(3) バイアスパラメータ値の推定
表−２は，調査データに基づく反射的選択生成率，推移

図−７はこの調査結果に基づく各世帯の情報伝達相手数

的選択生成率，および結合度の計測結果である．平常時との分布を，図−８は情報伝達相手距離の分布を表したもの

災害時を比較すると，災害時は結合度が著しく増加しておである．図−７によると，誰にも情報伝達を行わない世帯

り，情報はより広い範囲に伝え広められ，活発な情報伝達の割合は，平常時に比べて災害時では半減しており，逆に行動が行われている様子がわかる．また反射的選択生成率，より多くの相手に情報伝達を行う世帯の割合が増加してい推移的選択生成率には，平常時と災害時では大きな差異はみられない．この結果は,災害時において,情報伝達は世帯

ンは，情報発信源を図中に示す地域中央の１世帯と４世帯間の選択関係に依存しないランダムな選択が多くなることの２ケースに固定し，それぞれ平常時と災害時を対象に合により反射的選択生成率と推移的選択生成率は低下するに計４ケースを行った．

もかかわらず，より狭い範囲内で活発な情報伝達が行われ各世帯の情報伝達状況の評価は，式(４)の A の値を 100ることで偶発的な反射的選択，推移的選択が生じやすくなとし，ネットワーク形成回数は 100 として行った．したがるため，結果的には各生成率の低下分を相殺したかたちとって，各世帯の得点の満点は 10,000 となり，各世帯にはなっていると考えられる．

満点を 2,000 点区切りで５等分して，上位から LEVEL Ⅰ ,図−９，図−１０，図−１１は，バイアスパラメータの

Ⅱ,Ⅲ,Ⅳ,Ⅴ としたレベル区分を割り当てている．

値を変化させて行ったシミュレーション結果と調査結果

情報発信源が１世帯の場合を見ると，平常時ではほとん（表−２）とを比較したものの一部である．これらによるどの世帯が LEVEL Ⅳ と LEVEL Ⅴ になっているが，災害と平常時を表現するバイアスパラメータはπ=0.35 〜 0.40, 時になるとそのほとんどが LEVEL Ⅱ となっており，住民
σ=0.40 〜 0.45，災害時は π=0.30, σ=0.20 であると推定間の活発な情報伝達行動が行われている状況が見て取れる．

され，災害時では平常時と比べて値が低下している．この発信源を増やして４世帯の場合には，災害時，平常時とも

結果は，災害時の住民間情報伝達は平常時に比べて世帯間に情報伝達が効率化し，高いレベル区分が多く分布していの関係構造に依存するところは少なく，見ず知らずの人とるのが判る．しかし，いずれの結果においても局所的にレでも情報交換を行う傾向にあるということを示している．

ベルの低い場所も見受けられる．このような地域として挙げられる箇所は，マンション（図の右下）内部の世帯，鉄５．シミュレーションモデルの地域適用

道と広復員道路に囲まれた世帯，情報発信源から遠い世帯，などである．このうち，マンション内部については，階上(1) シミュレーションモデルの挙動

階への伝達に抵抗があることや，コミュニティとして疎遠以上で把握した災害時と平常時における住民の情報伝達な空間であることなどがその要因として考えられる．鉄道

特性パラメータをモデルに組み込み，本研究で開発したシと広復員道路に囲まれた世帯については，鉄道などの存在

ミュレーションモデルを桐生市に適用することでその挙動

により物理的に情報伝達が困難であったりするために，コを確認した．その結果を図−１２に示す．シミュレーショ

ミュニティの地域分断が生じていることなどが主な要因と

災害 時

災害 時

情報 発信源
１点

情報 発信源
４点

結合度

結合度

68.18

86.00

平均
ｽﾃｯﾌﾟ数平均
ｽﾃｯﾌﾟ数

9.23

6.88

最大
ｽﾃｯﾌﾟ数最大ｽﾃｯﾌﾟ数

13.84

15.30

平常 時

平常 時

情報 発信源
１点

情報 発信源
４点

結合度

結合度

13.08

31.49

平均
ｽﾃｯﾌﾟ数平均
ｽﾃｯﾌﾟ数

9.74

8.27

最大
ｽﾃｯﾌﾟ数最大ｽﾃｯﾌﾟ数

10.01

17.55

情報発信源

図−１２

LEVEL LEVEL LEVEL LEVEL LEVEL

Ⅰ

Ⅱ

Ⅲ

Ⅳ

Ⅴ

桐生市適用におけるモデルの挙動

0%

25%

50%

75%

0%

100%

状況１

状況１

状況２

状況２

平常時

平常時

状況４

状況４
状況５

状況５
状況６

50%

75%

100%

状況６

災害時

災害時

状況８

状況８

状況９

状況９
0

1 〜2

3 〜4

5 〜6

7 〜8

表−３

状況２

0.450
0.500

0.425
0.450

状況３
(平常時)
0.400
0.400

100

状況４

状況５

状況６

0.375
0.350

0.350
0.300

0.325
0.250

91.53 93.50

87.13
80.86

84.90
73.05 72.93

52.74

︵

50

状況 ７
(災害 時 )
0.300
0.200

状況８

状況９

0.275
0.150

0.250
0.100

して挙げられる．また，情報発信源から遠い世帯に関して
いものとなっていることが考えられるなど，口頭伝達のみ︶良く表現したものとなっている．以上のことから，本モデ

15.86

30.46

4.90

（ｍ）

生じやすいといった，住民間情報伝達の特徴的な問題点を

50.52

23.16
25

60 〜

による情報伝達では時として情報空白や情報伝達の遅滞が

57.11
32.25

30 〜60は，情報伝達距離が大きいために情報が到達する確率が低

71.38
75

％

15 〜30

図−１４ シミュレーション条件の設定(情報伝達相手距離)

シミュレーション条件の設定（バイアスパラメータ）

状況１
π
σ

0 〜15

9 〜 （世帯）図−１３ シミュレーション条件の設定(情報伝達相手数)

結
合
度

25%

6.72
10.16

情報発信源４世帯

ルによる情報伝達シミュレーションの結果は，ほぼ妥当な

情報発信源１世帯

挙動を示しているものと考えられる．

0
状

況

１
状

況

２
平

図−１５

常

時
状

況

４
状

況

５
状

況

６
災

害

時
状

況

８
状

況

９

(2) 様々な被災状況を想定したシミュレーション

シミュレーション結果（結合度）

様々な被災状況を想定した情報伝達シミュレーションが可15

能となるが，ここでは，調査によって推定された災害時と12.35 12.58
11.19

12

10.33

平
均
9
ス
テ

9.27

平常時における各情報伝達特性パラメータの値を基に，図

9.64

8.84

8.19

7.23

ッ

8.49

9.00

8.52

7.57

という９つを設定した．ここにおいて「状況７(災害時)」

6.96

6.49

5.92

情報発信源４世帯

3

情報発信源１世帯とは，「阪神大震災程度の地震災害直後」という状況想定
下での口頭伝達行動の調査結果による情報伝達特性パラメータ値を，また，「状況３(平常時)」については平常時を0状−１３，図−１４，表−３に示すように各パラメータ値を補間して，被災程度の軽微な順に「状況１」〜「状況９」

8.92

7.65

6

プ
数

本モデルは，シミュレーション条件を変化させることで

況

１
状

況

図−１６

２
平

常

時
状

況

４
状

況

５
状

況

６
災

害

時
状

況

８
状

況

９

シミュレーション結果（平均ステップ数）想定した口頭伝達行動の調査結果によるパラメータ値をそれぞれ示している．「状況９｣，｢状況８」は，さらに甚大な被災程度を想定したシミュレーション条件として，そして，平常時の傾向がより強い状況として「状況２｣，｢状況24
19.67 20.05

21
15.71 16.34

18

最
大 15
ス
テ 12

１」を設定している．なお，情報伝達特性パラメータ以外
16.23

18.89

13.13

13.44
16.53

ッ

15.25

12.01

このように９パターンの被災状況を想定し，桐生市仲町

13.67 13.20

地区において住民間情報伝達シミュレーションモデルを適

15.58

13.48
11.99

プ 9
数
6

のシミュレーション条件は全て一定である．

15.40

用した結果を図−１５，図−１６，図−１７に示す．被災

9.89

3

情報発信源４世帯

状況が進展し，甚大な状況になるほど結合度の上昇が認め

情報発信源１世帯

られ，被災の影響を大きく受けた社会ほど悉皆性が確保されやすい状況が表現されている．平均ステップ数，最大ス

0
状

況

１
状

図−１７

況

２
平

常

時
状

況

４
状

況

５
状

況

６
災

害

時
状

況

８
状

況

９

シミュレーション結果（最大ステップ数）

テップ数については，平常時と災害時の中間的状況で最大値を示している．これは，平常時と比べて被災の影響が大きくなるに従って住民の情報伝達行動は活発化しても，情③自主防災組織の評価

報伝達に要する所要時間は単純には減少せず，阪神大震災

本モデルに若干の修正を加えることで，住民の情報伝達を想定した災害時よりも被災程度が若干低い状況の下におに関わる自主防災組織の効率的な構成方法の検討が可能といて，最も情報伝達に時間がかかることを示しており，興なる．即ち，本研究においては，住民個人の自発的な情報

味深い結果となっている．また，情報発信源が１世帯と４伝達行動の特性を調査によって把握し，それを忠実に反映

世帯での違いを見てみると，結合度についてはいずれも４したモデルを構築しているが，この自発的な情報伝達行動

世帯の方が高い値となっており，悉皆性が確保されやすいに加えて，自主防災組織の取り決めを反映するような情報ことがわかる．また，平均ステップ数については，情報発伝達相手の指定を付加することで，その自主防災組織の情信源が１世帯よりも４世帯の方が被害程度の違いによる値

報伝達効率の評価を行うことが可能である．

の変動は小さく，情報伝達の所要時間はどの社会状況にお④情報の質的変容の検討

いてもほぼ安定的であるといえる．最大ステップ数につい情報伝達の個々のプロセスに情報内容に関わる属性を付ては，被災程度の軽微な状況においては，情報発信源の世与することで，情報の質的変容を考慮したシミュレーショ

帯数の違いによって差が見られるが，被災程度が進展する

ンへと改良することが可能である．特に，住民間情報伝達にしたがってその差は小さいものとなっている．

は，その伝達プロセスを繰り返すことで情報の質的変容が生じやすく，それを防災行政無線システムで適切に補正す

６．まとめと今後の研究展望る様などがシミュレーション上で評価できることになる．
⑤複数情報への対応

本研究では，被災地住民にとって最も緊急度，重要度がまた，同様に情報内容に関わる属性を付与することで，高いと考えられる避難情報の伝達を対象に，地域社会の最複数の情報の伝達についてのシミュレーションが可能になも基礎的な情報伝達手段である住民間の口頭伝達による情る．即ち，同時に複数の避難事由が生じた場合，地域住民

報伝達過程を再現するシミュレーションモデルを開発した． にはそれぞれの事由に応じた避難情報を複数伝達する必要
このモデルは，被災時の状況によって変化する住民個人のが生じる．このような状況を想定したシミュレーションも情報伝達行動を基本単位として構成し，それをネットワー

行うことができるようになる．

ク形成と捉えることによって地域全体への情報伝達を表現するものである．このようなモデル構造は，地域適用にお【参考文献】

いて見られた挙動から判断して，概ね妥当なものと判断できる．
ここで開発したモデルは住民間情報伝達に限られたモデ

1)片田敏孝・青島縮次郎・及川康(1996),「災害時における住民間情報伝達ネットワークのモデル化の検討」，

ルではあるものの，情報伝達の個々のプロセスを基本単位

都市計画論文集，No.31，pp.757-762．

として構成することによって，災害時における様々な情報

2)片田敏孝・及川康・田中隆司(1997)，「災害情報シス

伝達メディアとの連動を表現することや，個々の情報伝達

テム評価のためのシミュレーションモデルの開発｣,について情報の内容を定義した分析を行うなど，多くの災

阪神･淡路大震災土木計画学調査研究論文集,

害情報研究の基本モデルとなるよう配慮がされている．し

pp.653-660．

たがって，ここで開発したモデルを基本として，以下のよ

3)川上庄二郎(1996)，「被災情報の早期把握と初動体制

うな応用的研究が可能であり，それらを順次行っていくこの強化」，土木学会誌，Vol.81，５月号，p.54.

とを計画している．

4)船津①シミュレーションの実時間化

地域情報と地域メディア,pp.147-188,恒星社厚生閣．

衛(1994)，「災害情報と災害情報メディア」，

本研究をさらに発展させるためにまず取り組むべき課題

5)廣井脩 (1991)，｢災害情報論」, pp.35-36,恒星社厚生閣．

は，シミュレーションの実時間化である．ここで開発した

6)小田貞夫，大西勝也 (1993),「災害情報の伝達と受容・モデルは，情報伝達プロセスの伝達回数(ステップ数)を時

北海道南西沖地震｣，放送研究と調査,Vol.43,No.11,

間の代理指標としているが，災害の進展との連動のもとで

pp.3-15.

の情報伝達を考える場合には，シミュレーションの挙動を
実時間で制御するよう改良を行う必要が生じる．この改良

7)Rapoport,A.(1979),｢

A

Probabilistic

Approach

は，個々の情報伝達に所用時間を与えることで対応するこSocial Networks, No.2, pp.1-18．

とができ，現在すでに改良に着手している．

8)Fararo,T.J.(1981),「 Biased Networks and Social Structure②防災行政無線システムとの連携

Theorems ｣ ,Social Networks,No.3,pp.137-159．

ここで開発したモデルの情報伝達手段は，住民間情報伝

toNetworks ｣ ,9)Skvoretz,J.(1985),｢ Random and Biased Networks：

達に限られたものであるため，これに防災行政無線システ

Simulations and Approximations ｣ ,Social Networks,No.7，

ムを組み込み，それらの連携によって達成される情報伝達

pp.225-261.

を評価するようモデルを改良する必要がある．この基本的な方針については，既に文献2)において検討を行っている．