学術研究論文

インターモーダル輸送によるエネルギー節減効果の計測−タイを事例として−

タイではエネルギー消費量の38%が運輸部門に起因しており，
また貨物輸送の92%がトラックによって輸送されている．トラック輸送はCO2 排出の主要因の１つであることから，鉄道や水運によるインターモーダル輸送の活用が求められている．本研究では，
インターモーダル輸送の活用によるエネルギー節減効果を計測するため，トラックのみ・鉄道インターモーダル・水運インターモーダルの3つの輸送機関の機関分担率を決定変数としたエネルギー消費量最小化モデルを輸送時間と輸送料金を加えた多目的最適化問題として構築した．そして，
タイのバンコク−ハジャイ間の貨物輸送をケーススタディとしてエネルギー節減効果を計測し，モデルの有効性を検討した．
キーワード

花岡伸也

インターモーダル輸送，エネルギー消費，多目的最適化問題

博（情科）東京工業大学大学院理工学研究科准教授

HANAOKA, Shinya

タクシム・ハスナイン
Taqsim HUSNAIN

川崎智也

修（工）ジョージ・ワシントン大学博士後期課程（George Washington University，Doctoral Student）
修（工）東京工業大学大学院理工学研究科博士後期課程

KAWASAKI, Tomoya

ピシェ・クナダムラクス
Pichet KUNADHAMRAKS博（工）タイ運輸省運輸交通政策計画室（Ministry of Transport，Office of Transport and Traffic Policy and Planning（OTP），
Thailand）

1──はじめにらないのが現状である．
本研究では，
インターモーダル輸送の活用によるエネル

タイでは運輸部門が最大のエネルギー消費部門であ

ギー節減効果の計測を試みる．具体的には，
インターモー

り，38.3％を占める1）．そのうち，乗用車とトラックで78.6％

ダル輸送を含めた複数の輸送機関選択肢を考え，エネが消費され，鉄道が0.5％，水運が4.6％，残り16.3％が航ルギー消費量を最小化する最適な輸送機関間の機関分空である 2）．また，タイ国内では貨物の多くがトラックに担率を求めるモデルを構築する．そして，エネルギー消費

よって輸送されており，国内貨物輸送のメトリックトンベー量が最小化されたときの機関分担率とケーススタディ地

スの機関分担率（2005年）は，
トラック92.8％，水運（海上，域における実際の機関分担率との比較から，エネルギー

内陸）
5.1％，鉄道2.1％，航空0.01％である 3）．トラック輸送

消費削減量を計測する．

はトンキロあたりのエネルギー効率が相対的に悪く，
CO2

エネルギー節減効果を計測するためには，
トラック，鉄排出の主要因の1つとなっている．また，道路混雑や大気

道車両，船舶など異なるエネルギー効率を持つ輸送機関

汚染排出も引き起こす．

のエネルギー消費量を，同一OD，同貨物量の条件下で推国家開発の長期ビジョンを示すものとして，
タイでは国定する必要がある．本研究では，トラックのみ，鉄道イン

家経済社会開発計画（National Economic and Social

ターモーダル，水運インターモーダルの3つの輸送経路がDevelopment Plan）
が1962年から策定されており，5カ年

実際に利用可能なタイのバンコク−ハジャイ間をケースス

毎に計画の目的と目標が設定される．2002年に策定されタディとし，
モデルの有効性を検討する．

た第9次計画では，経済的安定性・持続性の確保，国家

ただし，現実には，荷主，物流事業者，
フォワーダーなどの発展基盤の確立，貧困の解消などが目的となっており，

は，主に輸送料金と輸送時間を考慮して輸送機関を選択

その具体策の中にはエネルギー消費量やロジスティクス

している．そこで本研究では，貨物輸送の機関選択にエネ

費用の削減が含まれている4）．

ルギー消費量を考慮すると仮定する．これは，間接的には貨物輸送の分野でエネルギー消費量を削減する手段

CO2排出量を考慮すると想定したものである．その上で，輸として，インターモーダル輸送（複合一貫輸送）注1）の活用

送料金と輸送時間だけでなく，エネルギー消費量を含めたがある．しかし，タイのインターモーダル輸送を対象とした

3つの目的関数を最小化する多目的最適化問題としてモデ

従来研究は，
インターモーダル輸送のパフォーマンスレベ

ルを構築する．そして，パレート最適解群（ある目的関数のルの評価手法を提案した筆者らの研究 5）以外は見あた

値を改善するために，少なくとも他の1つの目的関数の値を024

運輸政策研究 Vol.12 No.4 2010 Winter

学術研究論文6）
改悪しなくてはならない解）を最適解とする多目的最小化（5）

問題を解く．これにより，単目的関数としてエネルギー消費

f1：総エネルギー消費量（BTU）

量のみを最小化する機関分担率ではなく，パレート解とな（ton-hr）
f2：総輸送時間る機関分担率において，輸送料金と輸送時間がどの程度

f3：総輸送料金（Baht）

影響を受けるのかも計測できる．さらに複数のパレート解

j：経路を示すことで，意思決定者の判断を支援できると考える．

k：輸送機関また，
モデルに入力するいくつかのパラメータに対して感度分析を実施することで，計算結果の信頼性も検討する．
インターモーダル輸送の活用によるエネルギー消費削（BTU/ton-km）
μjk：エネルギー効率（km/hr）
νjk：輸送速度
cjk：単位輸送料金（baht/ton-km）減の効果について，多目的最適化問題の中で位置づけた（km）
djk：輸送距離

研究は，筆者らの知る限り本研究が初めてである．

W：輸送貨物量（ton）
αjk：積載時のエネルギー消費量補正係数
βjk：空輸送時のエネルギー消費量補正係数2──モデルσjk：積載時の時間補正係数
ρjk：空輸送時の時間補正係数

2.1 多目的最適化問題の定式化

本研究では，日本エネルギー経済研究所 7），Greene：港湾・鉄道ターミナルの積替時間（hr）
Djk, jk（k＋1）

Schipper, et al9）を参考に，機関分担率を決定
and Fan8），：港湾・鉄道ターミナルの料金（baht/ton）
Cjk, jk（k＋1）

変数（sj）とする多目的最適化問題を定式化する．

s：機関分担率j

貨物輸送の機関選択において重要となる要因を明らかにするため，荷主，物流事業者，
フォワーダーを対象に

2.2 目的関数

2005年12月から2006年1月にアンケート調査を実施した

第1の目的関数は，出発地から仕向け地までの貨物輸（アンケート調査の詳細は3.1で後述する）．輸送機関選択送に要する総エネルギー消費量の最小化である．本研究を決定する主要因として，「輸送時間」「輸送料金」「信頼

では輸送時のエネルギー消費量のみを考慮し，港湾や鉄性」「セキュリティ」の優先順位を尋ねたところ，最も重要な

道のターミナルでのハンドリングに要するエネルギー消費

要因として「輸送料金」が挙げられ，その次が「輸送時間」

量は，
データ取得が難しいことから考慮しないこととする．

となった．そこで本研究では，エネルギー消費量に加え，これにより計算結果が変わる可能性があるが，今後の課

輸送料金，輸送時間の3つの変数を目的関数とする多目題とする．また，エネルギー消費量の単位は，BTU（British

的最適化問題として定式化する．

Thermal Unit）
を用いる．

（式
（1）
）
，f2
目的関数は，f1 がエネルギー消費量最小化

第2の目的関数は，港湾と鉄道のターミナルでの積替時

が輸送時間最小化（式（2）），f3 が輸送料金最小化
（式
（3）
）

間を含む，出発地から仕向け地までの総輸送時間の最小である．制約条件は，機関分担率の合計が1になることと化である．式（2）の第1項が輸送時間，第2項が積替時間

（式
（4）
）
，決定変数の非負条件である（式（5））．なお，輸送である．トン単位の輸送時間を計測するため，単位はton-

機関kは鉄道，水運だけでなくトラックの種別も考慮しておhrを用いる．

り，
6輪トラックと18輪トラックは異なる輸送機関となる．
（1）

第3の目的関数は，出発地から仕向け地までの総輸送料金の最小化である．式（3）の第1項が移動に要する輸送料金，第2項が港湾や鉄道のターミナルの料金である．
通貨単位はタイバーツ（Baht）
を用いる注2）．

（2）
2.3 入力パラメータ（μjk）
2.3.1 エネルギー効率

エネルギー効率は輸送機関別にトンキロ単位で推定す（3）

る．エネルギー効率は，単位エネルギー消費量を燃費と（6）で表される．
平均輸送重量で割った値であり10），式（6）（4）
μjk：エネルギー効率（BTU/ton-km）

学術研究論文Vol.12 No.4 2010 Winter 運輸政策研究025ejk：燃費（km/liter）

こで，
ロードファクターによる補正係数を式（10）とする．

Vjk：平均輸送重量（ton）

ロードファクターが100％のとき補正係数は1.0であり，
ロー

1 gallon（US）＝3.7854liter,

ドファクターが小さくなるに連れて，式（6）で求めるエネル

1 gallon of diesel＝139,000BTU

ギー効率が悪くなるように補正係数を定める．補正係数
はE-CAFÉ11）を参考に輸送機関別に決定した．

2.3.2 輸送速度
（νjk）

（10）

輸送速度は輸送機関の単位時間あたりの輸送距離で
αjk：積載時のエネルギー消費量補正係数表わされ，式（7）より求める．
（7）（BTU/ton-km）
μjkany：任意積載時のエネルギー効率（BTU/ton-km）
μjk full：満載時のエネルギー効率（km/hr）
νjk：輸送速度
djk：輸送距離（km）

2.3.5 空輸送時のエネルギー消費量補正係数
（βjk）

（hr）
tjk：輸送時間

空輸送はロードファクターが0の場合を意味するが，輸送品目の需給関係から必然的に生じることが多い．空輸
送が増えるとトンキロあたりのエネルギー効率が悪化す

2.3.3 単位輸送料金（cjk）

輸送料金は，出発地から仕向け地まである貨物量を輸ることから，空輸送率を補正係数として用いる．これは各送するとき，顧客が物流事業者などに支払う料金である．

輸送機関の出発地と到着地間の積載貨物が空である割

単位輸送料金は，重量あたり輸送料金を距離で割った値合で決定される．本研究では，空輸送率を図─1の考え

として式
（8）
のように求められる．なお，
タイでは各輸送機

方を用いて輸送機関別に定め，式（11）のように定式化し関の減価償却費用が非常に低いこともあり，固定料金（距

た．つまり，
1往復の復路が空輸送のとき100％であり，
2往

離に依存しない料金）は考慮しないこととした．

復で1度の復路が空輸送のときは50％となる．
（8）

cjk：単位輸送料金（baht/ton-km）

例
輸送距離＝30km
燃費（満載輸送）＝2km/liter，燃料消費量（満載輸送）＝15liters
燃費（空輸送）＝3km/liter，燃料消費量（空輸送）＝10liters

Bjk：重量あたり輸送料金（baht/ton）

空輸送率＝100％（km）
djk：輸送距離

出
発
地

満載輸送
空輸送

到
着
地

2.3.4 積載時のエネルギー消費量補正係数（αjk）

エネルギー効率は，同じ輸送機関でも貨物の積載状況によって異なる．本研究では貨物の積載状況をエネル
ギー消費量に反映するため，定式化の工夫として，
ロード
ファクター
（Load Factor，LF）と空輸送（Empty Haulage,
EH）がエネルギー消費量に与える影響を考慮する．

空輸送率＝50％

満載輸送
出
発
地

満載輸送
満載輸送

到
着
地

空輸送
■図―1

総燃料消費量＝25liters
満載輸送＝1
燃料消費/満載輸送＝25/1＝25liters
補正係数＝25/15＝1.67

総燃料消費量＝55liters
満載輸送＝3
燃料消費/満載輸送＝55/3＝18.33liters
補正係数＝18.33/15＝1.22

空輸送率の考え方

ロードファクターは輸送機関の貨物容量の利用率を示
すもので，式（9）のように表される．貨物輸送の効率性を（11）計る指標として用いられることもある．エネルギー効率はロードファクターにより変化するため，これを用いてエネル

EH：空輸送率（％）

ギー消費量を補正する．

Njkre：復路における空輸送回数（回）（9）

LF：ロードファクター
Mjk：貨物積載容量（ton）

Njkround：OD間往復回数（回）
空輸送のエネルギー消費量補正係数は式
（12）
のように
求められる．空輸送が0％のとき補正係数は1.0であり，
空輸送率が上がるに連れて，エネルギー効率が悪くなる

輸送機関のエネルギー消費量は概ね重量に比例していることを踏まえると11），異なる積載下でのエネルギー効ように補正係数を定める．ロードファクターと同様，輸送機
関別に決定した．

率はロードファクターとの相関関係によって決定される．そ026

運輸政策研究 Vol.12 No.4 2010 Winter

学術研究論文用いる12），13）．一意な解を求める単目的最適化問題とは（12）異なり，多目的最適化問題ではパレート最適解群を求める．WWW-NIMBUSでは，パレート最適解群は遺伝的ア

βjk：空輸送時のエネルギー消費量補正係数

ルゴリズム
（GA）
によって導出される14）．多目的最適化問（BTU/ton-km）
μjkempty：空輸送時のエネルギー効率

題の古典的解法であるスカラ化では，計算する前に目的
GAを用い関数間の優先度を定める必要があったが 15），

2.3.6 時間補正係数
（積載時
（σjk）
，空輸送時
（ρjk）
）

輸送速度も積載貨物量に影響を受ける．空輸送，あるたアルゴリズムでは優先度を定めても定めなくてもパレート最適解群を得ることができる．

いはロードファクターが1.0未満のときの輸送速度は，満載輸送のときよりも早くなる．よって，エネルギー消費量と同様，輸送時間の算出においてもロードファクターと空輸送による補正が必要である．本研究では，空輸送時の速度3──エネルギー節減効果の計測
3.1 データ収集とパラメータ設定

は，満載時と比較してトラックは20％，鉄道・水運は10％

各種の入力パラメータ設定に必要なデータを収集する

それぞれ速い，そして積載時は貨物重量に比例して遅くため，
アンケート調査を実施した．対象地域は，タイのハブなると仮定し，時間補正係数を設定した．

港湾であるラムチャバン港と，バンコク郊外にある大規模
コンテナデポ（Inland Container Depot，
ICD）
の周辺であ

2.3.7 港湾，鉄道ターミナルの積替時間
（Djk，
）
（k＋1）
j

る．ラムチャバン港とICDの間には両者を結ぶ貨物専用

インターモーダル輸送では，港湾や鉄道のターミナルで鉄道路線が整備されており，
タイ国内でインターモーダル

積替時間が必要である．積替時間は，荷捌き，保管，積込輸送が積極的に活用されている唯一の地域でもある注3）．

み作業，
コンテナの移動などにより発生する．本研究でアンケート調査は2005年12月から2006年1月にかけて，を積替時間とし，経路jにおける輸送機関k
は，Djk, （j k＋1）

コンテナ貨物を取り扱っている300の荷主，物流事業者，とk＋1間の積替で発生するとした．単位はhourとした．

フォワーダーを対象に実施した．面談方式のほか，
電話，郵便，
ファックス，電子メールで調査票を配布した．その結果，

2.3.8 港湾，鉄道ターミナルの料金
（Cjk，
）
（k＋1）
j

データの大半は面談と電話によって得られ，郵便，
ファック

港湾，鉄道のターミナル料金は数多くの要素で構成さス，電子メールによる回答率は非常に低かった．300社のれている．港湾や駅によって異なり，施設の利用状況に

うち137社から回答があり，そこから内容の整合性に問題

よっても異なる．貨物の単位重量で課金されるところもあがある回答を除いた110サンプル（荷主48，物流事業者32，

れば，コンテナのタイプごとに課金されるところもある．移フォワーダー30）をパラメータ設定に用いるデータとした．

入と移出によっても料金は異なる．さらに，荷捌き，保管，

アンケート調査票では，輸送機関別輸送重量，輸送機

積込み作業，
コンテナ移動の作業によっても変化する．こ関選択における重要な要因，
トラックのタイプ別
（中型ト

のように，
ターミナルでの積替時には数多くの料金の種類

ラック
［6輪］
，大型トラック［8−10輪］
，
トレーラー
［18輪］
）
利

が存在し，単位も様々であるが，目的関数の一貫性を維

用頻度，
トラック空輸送率，トラックのタイプ別燃費，代表的持するため，本研究では共通費用として必ず発生するハな輸送機関パターン（インターモーダル輸送利用の有無）

ンドリング料金のみを考慮し，単位はbaht/tonとした．Cjk,とその輸送速度，港湾・鉄道ターミナルでの積替時間・料を積替地点での料金とし，経路jにおいて輸送機関（
j k＋1）

金を尋ねた．

kとk＋1の間で発生するものとした．一般に積替時間が長

輸送重量，燃費，輸送速度，積替時間の各データの信

くなると，追加的に人件費，保管費などが必要となるが，本頼性を確認するため，2006年2月に同地域の別の企業に研究では考慮しないこととした．

対して追加のアンケート調査を実施し，62の有効サンプルを得た．パラメータ設定に用いる110サンプルと新サンプ

2.4 最適解

本研究のモデルでは，各目的関数の数値，およびそのときの機関分担率をパレート最適解群として算出する．

ル62の間で，各データの平均値の検定（棄却域5％の両側t検定）を実施したところ，両者の母集団に有意な差はな
いこと，
つまりデータに安定性があることを確認した．

多 目 的 最 適 化 問 題 を 解くに あ たり，本 研 究 で は回答における輸送機関の利用割合は，メトリックトン

Miettinen & Mäkeläが開発したウェブ上のオープンソフト

ベースでトラック77.3％，鉄道13.9％，水運8.8％となった．

ウェア WWW-NIMBUS（ Non-differentiable Interactive

1章で示したタイ全土のデータと比較すると，
アンケート対Multi-objective BUndle-based optimization System）
を

象地域の特性として鉄道輸送が比較的高い割合を示して学術研究論文Vol.12 No.4 2010 Winter 運輸政策研究027

いる．また，トラックの空輸送率は，荷主，物流事業者，
フォ
ワーダーの平均値として47.4％という結果を得た．

調査 17）-19）から得た実データを用いた．
計算に用いるパラメータのデータセットを表─1にまとめた．一部には多少違和感のある数値もあるが，それ以上に信頼できる数値が見つからなかった場合，それらの3.2 ケーススタディ：バンコク−ハジャイ間貨物輸送

本研究では，
ケーススタディとしてバンコク−ハジャイ間値を用いることとした．

の貨物輸送ネットワークを対象に，
インターモーダル輸送

トラック輸送のみの経路1は，インタビュー調査を参考の活用によるエネルギー節減効果を計測する．図─2は，にして輸送機関を18輪トラック（トレーラー）とした．また，

バンコクからハジャイを含んだタイ南部の地図である．こ鉄道インターモーダルの経路2および水運インターモーダのネットワークではトラック，鉄道，海上水運の3つの輸送

ルの経路3のアクセス・イグレスは6輪トラックとした．ハ機関が利用可能であり，図─3で示した模式図のとおり3

ジャイ鉄道ターミナルから貨物の最終仕向地となる都心まつの経路がある．タイ運輸省へのインタビュー調査によるでの距離は200mと，総輸送距離と比較して非常に短いと，2008 年の機関分担率は，
トラック 94.8％，海上水運ため，0kmと設定した．

4.7％，鉄道0.3％，航空0.2％と，大部分がトラックで輸送

輸送貨物量は200トンと仮定し，各経路におけるロード

されている．輸送品目はclass 4として分類されている米，

ファクター
（LF）
と空輸送率
（EH）
は，
タイ運輸省へのインタ

それら品目の輸送を想定した．
魚，野菜などが多いため16），

ビュー調査を参考に設定した．

入力パラメータの設定に当たっては，エネルギー効率，

表─1のデータをWWW-NIMBUSに入力し，パレート最エネルギー消費量補正係数，輸送速度，積替時間につい適解群とそのときの機関分担率を求めた．結果を表─2ては，前節のアンケート調査結果からを得た数値を用いに示す．基準解（選択解1）からエネルギー消費量が最小た．その他については，
タイ高官へのインタビューと文献となる選択解（選択解8）までのパレート最適解群を算出している注4）．WWW-NIMBUSでは，ある目的関数に優先度を置いてパレート最適解群を求められる．本研究では，
エネルギー消費量最小化を優先して計算を行った．このとき，基準解は「パレート最適解群の中で，優先度を置いた目的関数が取り得る最大値と最小値の中間値（最大値と最小値の平均値）となる解」
として求められている．

バンコク

選択解の変化を見ると，エネルギー消費量が削減されると輸送時間は増加し，輸送料金は減少している．つまり，バンコク港

エネルギー消費量と輸送時間はトレードオフの関係にあるが，エネルギー消費量と輸送料金は正の相関関係にある．
基準解での機関分担率は，それぞれトラックのみ（経路

ソンクラー港

1）45％，鉄道インターモーダル（経路2）
11％，水運インター
モーダル（経路3）44％と算出された．前述した2008年のハジャイ

機関分担率実績はトラック95％と，ほぼトラックのみで輸送していると見なせる．そこで表─3には，2008年の実際の機関分担率注5）と比較して，パレート最適解群の機関分■図―2

バンコクからハジャイを含んだタイ南部

担率がどの程度エネルギーを削減しているのか，
また他
経路2（鉄道インターモーダル）

バンコクターミナル
トラック［6輪］
27km;LF＝0.71
EH＝46.5％

ハジャイターミナル
鉄道：945km
LF＝0.85;EH＝13.0％0km

経路1（トラックのみ）

バンコク

ハジャイ

トラック［18輪］：926km
LF＝0.58;EH＝46.5％

EH＝46.5％
7km;LF＝0.71
トラック［6輪］

経路3（水運インターモーダル）
バンコク港
水運：798km
LF＝0.35;EH＝41.0％

■図―3

028

ソンクラー港EH＝46.5％
35km;LF＝0.71
トラック［6輪］

バンコク−ハジャイ間貨物輸送ネットワーク

運輸政策研究 Vol.12 No.4 2010 Winter

学術研究論文の目的関数の数値がどの程度変化しているのかについて，その変化率をまとめた．

表─3より，実際の機関分担率と比較して，基準解のケースでエネルギー消費量が25％削減されることが示された．他の選択解においても，水運インターモーダルの■表―1計算に用いたパラメータのデータセット

経路1：トラックのみ

分担率増加によりエネルギー消費量が大きく削減されて

輸送貨物量＝200tonいる．この結果より，エネルギー節減のためには，
トラック

エネルギー効率＝480.25BTU/ton-km

から水運へのモーダルシフトが有効であることがわかる．

輸送距離＝926km

積載時のエネルギー補正係数＝1.45

空輸送時のエネルギー補正係数＝1.23

運インターモーダル輸送（経路3）が100％という結果と速度＝43.60km/hr

積載時の輸送時間補正係数

＝0.93

なった
（表─2）
．エネルギー消費量最小化には水運イン

空輸送時の輸送時間補正係数＝1.28

ターモーダルへの集中が望ましいことを意味しているが，単位輸送料金＝0.93baht/ton-km

2008 年の水運インターモーダルの機関分担率は僅か

輸送貨物量＝200ton

4.7％であり，実現は極めて困難である．

エネルギー効率（トラック）＝1,106.76BTU/ton-km

輸送距離（トラック）＝27km

積載時のエネルギー補正係数（トラック）＝1.25

経路2：鉄道インターモーダル

空輸送時のエネルギー補正係数（トラック） ＝1.23

ただし，エネルギー消費量を最小化する選択解8では，水表─3において，エネルギー消費量とトレードオフの関係にある輸送時間は，実際の機関分担率と比較して，基準解のケースで37％増加し，他の選択解ではそれ以上に積載時のエネルギー補正係数（鉄道）＝1.09

空輸時のエネルギー補正係数（鉄道）＝1.05エネルギー効率（鉄道）＝650BTU/ton-km

減効果は大きいが，輸送時間増加というトレードオフの影

輸送距離（鉄道）＝945km

速度（トラック）＝41.1km/hr

響は無視できない．また，各選択解の変化率の推移を見

積載時の輸送時間補正係数（トラック）＝0.94

ると，輸送時間の感度は大きいものの，輸送料金は感度

空輸送時の輸送時間補正係数（トラック）＝1.28

が小さい．少なくとも本研究のケーススタディにおいて，エ積載時の輸送時間補正係数（鉄道）＝0.96

空輸送時の輸送時間補正係数（鉄道）＝1.03

ネルギー消費量との関係では，輸送時間に配慮すること

速度（鉄道）＝59.51km/hrが求められる．

積替時間（鉄道ターミナル）＝20hr

単位輸送料金（トラック）＝5.04baht/ton-km

単位輸送料金（鉄道）＝0.46baht/ton-km

鉄道ターミナル使用料＝（45＋50）baht/ton

経路3：水運インターモーダル

増加している．インターモーダル輸送によるエネルギー節

3.3 感度分析

本研究ではモデルに入力するパラメータの設定に当た

輸送貨物量＝200tonり，
いくつかの仮定の下，可能な限り現実に即した数値をエネルギー効率（トラック）＝1,106.76BTU/ton-km＝7＋35km用いた．しかし，当然のことながら計算結果は設定した輸送距離（トラック）積載時のエネルギー補正係数（トラック）＝1.25

数値の大小に影響を受ける．そこで，計算結果の信頼性

空輸送時のエネルギー補正係数（トラック） ＝1.23を検討するため，
トラック速度，港湾使用料，港湾での積積載時のエネルギー補正係数（水運）＝1.43

空輸送時のエネルギー補正係数（水運）＝1.17エネルギー効率（水運）＝260BTU/ton-km

輸送距離（水運）＝798km

速度（トラック）＝41.1km/hr

積載時の輸送時間補正係数（トラック）＝0.94

パラメータであるトラック速度の変化率，縦軸は各経路の空輸送時の輸送時間補正係数（トラック）＝1.28

積載時の輸送時間補正係数（水運）＝0.95

機関分担率の変化である．トラックの速度が減少するに

空輸送時の輸送時間補正係数（水運）＝1.17

従い，経路1のトラックのみの分担率がわずかに減少した．

速度（水運）＝25.37km/hr

しかし，速度が20％減少時で経路1の分担率は0.103％

積替時間（港湾）＝12hr

単位輸送料金（トラック）＝5.04baht/ton-km

減少と下げ幅は極めて小さい．以上より，トラックの速度変単位輸送料金（水運）＝0.439baht/ton-km

化は機関分担率に影響を与えないことが示された．

港湾使用料＝（77＋68）baht/ton

目的関数代入値

f1＝480.25＊926＊1.45＊1.23＊200＊s1＊＋（1,106.76＊27＊1.25＊1.23＋650＊945＊1.09＊1.05）
200＊s2＊＋（1,106.76＊（7＋35）
1.25＊1.23＋260＊798＊1.43＊1.17）＊200＊s3
f2＝926/43.6＊0.93＊1.28＊200＊s1＊＋（27/41.1＊0.94＊1.28＋945/59.51＊0.96＊1.03＋2＊20）
200＊s2＊＊＊＊＋（（7＋35）/41.1 0.94 1.28＋798/25.37 0.95 1.17＋2＊12）＊200＊s3＊＊
f3＝0.93 926 200＊s1＊＋（5.04＊27＋0.46＊945＋45＋50）
200＊s2＊＋（5.04＊（7＋35）＋0.439＊798＋77＋68）
200＊s3

学術研究論文

替時間の3つのパラメータが機関分担率に及ぼす影響を感度分析した．感度分析は基準解で実施した．
まず，
トラック速度変化の結果を図─4に示す．横軸はから倍増（＋50％）の範囲
港湾使用料は，半減（−50％）で各経路の分担率の変化を分析した．結果を図─5に示す．経路2の鉄道インターモーダルに与える感度が高く，港湾使用料50％増加のとき経路2の分担率が7.55％増加
し，18.16％となった．逆に，30％削減時は分担率がほぼ0％になった．このように，港湾使用料の増減は鉄道インターモーダルの分担率に影響を与えている．ただし，感度分析範囲内で各経路の分担率の上下関係が逆転する

Vol.12 No.4 2010 Winter 運輸政策研究

029

■表―2

エネルギー消費量を優先したときのパレート最適解群
機関分担率（％）

選択解

1（基準）
2
3
4
5
6
7
8

■表―3

目的関数

経路1

経路2

経路3

エネルギー消費量

輸送時間

輸送料金

（s1）

（s2）

（s3）

（BTU X 106）

（ton-hr X 103）（baht X 103）

44.98
38.55
32.13
25.70
19.28
12.85
6.43
0

10.61
9.10
7.58
6.06
4.55
3.03
1.52
0

44.41
52.35
60.29
68.24
76.17
84.12
92.05
100

124.54118.76112.97107.19101.41
95.62
89.84
84.06

8.69
9.13
9.56
10.00
10.43
10.87
11.30
11.74

154.40152.54150.68148.83146.97145.11
143.26141.40

実際の機関分担率がパレート最適解の機関分担率になったときの各目的関数の変化率

選択解

1（基準）
2
3
4
5
6
7
8

エネルギー消費量

変化率

輸送時間

変化率

輸送料金

（BTU＊106）（％）（ton-hr＊103）（％）（baht＊103）（％）

124.54118.76112.97107.19101.41
95.62
89.84
84.06

−25.64

8.69
9.13
9.56
10.00
10.43
10.87
11.30
11.74

37.74
44.72
51.53
58.51
65.32
72.30
79.11
86.09

154.40152.54150.68148.83146.97145.11
143.26141.40−17.56−29.10−32.55−36.00−39.45−42.91−46.36−49.81

40
35
30
25
20

経路1
経路2
経路3

15
10
5
0
−20 −15 −10 −5
0 ＋5 ＋10 ＋15 ＋20
トラック速度変化率（％）

機関分担率（％）■図―4−18.55−19.54−20.53−21.53−22.52−23.51−24.50

50
45
40
35
30
25
20
15
10
5
0

経路1
経路2
経路3

−20 −15 −10 −50＋5 ＋10 ＋15 ＋20
港湾での積替時間変化（％）

トラック速度変化による機関分担率変化

55
50
45
40
35
30
25
20
15
10
5
0

機関分担率（％）

機関分担率（％）

50
45

変化率

■図―6

港湾での積替時間変化による機関分担率変化

し，分担率の変化自体は非常に小さく，感度は高くない．
以上より，3つのパラメータを感度分析した結果，計算結果は比較的安定しており，計算結果に信頼性があるこ
経路1
経路2
経路3

とが示された．

4──結論
本研究では，エネルギー消費量，輸送時間，輸送料金−50 −40 −30 −20 −10 0 ＋10 ＋20 ＋30 ＋40 ＋50
港湾使用料変化率（％）■図―5

港湾使用料変化による機関分担率変化の3つの目的関数を最小化する多目的最適化問題としてモデルを構築し，
インターモーダル輸送の活用によるエネ
ルギー節減効果の計測を試みた．定式化においては，貨レベルではない．なお，経路1が経路3と同様の傾向で分物の積載状況をエネルギー消費量と輸送時間に反映す担率が変化する理由は不明である．

るため，
ロードファクターと空輸送を補正係数として加える

港湾での積替時間変化を示した図─6では，12％削減

工夫を行った．

と9％増加のとき，経路3の水運インターモーダルと経路1

タイのバンコク−ハジャイ間の貨物輸送ネットワークにモのトラックのみの分担率の上下関係が逆転している．しか

デルを適用した結果，ほぼトラックのみで貨物が輸送され030

運輸政策研究 Vol.12 No.4 2010 Winter

学術研究論文ている現状と比較して，パレート最適の基準解（トラックのみ45％，鉄道インターモーダル11％，水運インターモーダ

参考文献
1）
Energy Policy and Planning Office［2006］， Energy Data Notebook Quarterly
Report ，Ministry of Energy, Thailand．

ル44％）のとき，エネルギー消費量が25％削減することを

2）Energy Policy and Planning Office［ 2003］， Energy Strategy: Energy for示した．また，輸送時間がエネルギー消費量とトレードオ3）Ministry of Transport［2005］， Domestic Freight Transport Statistics ，Ministry ofフの関係になっていることを示し，エネルギー消費量を最小化するには輸送時間を犠牲にする必要性を明らかにした．さらに，
トラック速度，港湾使用料，港湾での積替時間の3つのパラメータを対象に感度分析を実施し，計算結果に信頼性があることを確認した．
今後の課題として，一般化費用を用いた単目的関数への変換の試みが挙げられる．エネルギー消費量と輸送時
間は，貨物に対する適切なエネルギー価値および時間価
値がわかれば費用に換算できる．今後，エネルギー価値

Thailand s Competitiveness ，Ministry of Energy, Thailand．
Transport, Thailand.
4）
バンコク日本人商工会議所［2004］，
タイ国経済概況2004/2005年版．
5）
Kunadhamraks, P. and Hanaoka, S.
［2008］， Evaluating the logistics performance of intermodal transportation in Thailand ，Asia Pacific Journal ofMarketing and Logistics，Vol.20, No.3, pp.323-342．
6）Collette, Y. and Siarry, P.
［2003］， Multiobjective Optimization: Principles
and Case Studies ，Springer．
7）
日本エネルギー経済研究所［1993］，モーダルシフトとエネルギー効率：
トラッ
クと鉄道の比較を中心として ，「研究調査報告」，
No. 93-6．
8）
Greene, D.L. and Fan. Y.
［1994］， Transportation Energy Intensity Trends:
1972-1992 ，Transportation Research Record，
No.1475, pp.10-19．
9）Schipper, L., Scholl, L. and Price, L.
［1997］， Energy Use and Carbon
Emissions from Freight in 10 Industrialized Countries: An Analysis ofや時間価値の推定，
そして単目的関数による最小化問題

Trends from 1973 to 1992 ，Transportation Research Part D，Vol.2, No.1,の定式化および最適解の導出に取り組みたいと考えていpp.57-76．

る．また，
インターモーダル輸送の活用には，輸送機関に10）Department of Energy［1982］， Energy Efficiency in Transportation ，Department of Energy, USA．

適した貨物の特徴を把握することも重要である．輸送機

11）
National Highway Traffic Safety Administration［2003］， Development of an

関別の品目情報収集も今後の課題として挙げられる．

，Interactive Multi-objective Optimization
12）Miettinen, K. and Mäkelä, M.M.［2000］

Enhanced-CAFÉ Standard ，Corporate Average Fuel Economy（CAFÉ）, USA．
System WWW-NIMBUS on the Internet ，Computers & Operations Research，

謝辞：本研究は運輸政策研究所の客員研究員として遂行

Vol.27, No.7-8, pp.709-723．
13）
Miettinen, K. and Mäkelä, M.M.
［2006］，Synchronous Approach in Interactive

した研究をまとめたものである．ご支援頂いた運輸政策

Multi-objective Optimization ，European Journal of Operational Research，

研究所に厚く感謝申し上げる．また，貴重なご指摘をいVol.170, No.3, pp.909-922．

ただいた匿名の査読者にも感謝の意を表したい．

14）Miettinen, K., Mäkelä, M.M. and Toivanen, J.
［2003］， Numerical comparisonof some penalty-based constraint handling techniques in genetic algorithms ，Journal of Global Optimization，Vol. 27, No.4, pp.427?446．
15）
Bazaraa, M.S., Sherali, H.D., and Shetty, C.M.［1993］， Nonlinear Programming:

注注1）
インターモーダル輸送とは，ある輸送単位の物品を組み替えることなく，鉄道車両，
トラック，船舶，航空機などの異なった輸送機関を組み合わせる輸送形態のことである．
注2）
1円＝0.37Baht（2009年1月時点）．

Theory and Algorithms（2nd Ed.）, John Wiley & Sons．
16）Ministry of Transport［2006］， The Development of Multimodal Transportand Logistics Supply Chain Management for Implementation of Action
Plan ，Ministry of Transport, Thailand．

注 3）
ラムチャバ ン 港 とICD を 結 ぶ 貨 物 専 用 鉄 道 路 線 は ，State Railway of

17）
PDP Australia Pty Ltd/Meyrick and Associates［2005］， Promoting EfficientThailand（SRT：タイ国鉄）
によって1996年から運用されている．1997年と1998年

and Competitive Intra-ASEAN Shipping Services. Thailand Country Report ，には，両者間で運ばれるコンテナ貨物量はトラックよりも鉄道の方が多かった

REPSF Project No.04/001, Association of Southeast Asian Nations（ASEAN）．

が，1999年に半分ずつとなり，以後はトラック輸送による貨物量が増え続け，
2008

18）
Ministry of Transport［2001］， The Study of Actual（freight）Transportation

年には鉄道25％，
トラック75％となっている．鉄道輸送による貨物量が大きく伸

Cost by Roads, Waterways and Railways ，Ministry of Transport, Thailand．

びない一因として単線の問題があり，
SRTは複線化を検討している．
（データは19）State Railway of Thailand［2004］，Annual Report of State Railway of Thailand ，

2009年1月に実施したSRTへのインタビュー調査で入手した資料に基づく）．

Thailand．

注4）
パレート最適解は無数にあるが，
WWW-NIMBUSでは，優先した目的関数の基準解と最適解の間で，等間隔に最大15までパレート最適解を抽出できる．

（原稿受付

2009年4月20日）

注5）航空を除いてから再按分したトラック94.98％，海上水運4.7％，鉄道0.3％
を用いた．

Measurement of Energy Savings Effect by Intermodal Freight Transport in Thailand
By Shinya HANAOKA, Taqsim HUSNAIN, Tomoya KAWASAKI and Pichet KUNADHAMRAKSIn Thailand, transport sector is the largest energy consuming sector（38％）. Road haulage of freight transport accounts for approximately 92％ of total domestic freight movements. Accordingly, it is one of the largest contributors to adverse environmental
impacts. This study presents one option to reduce energy consumption through modal shift from trailer to intermodal transport involving railway and waterway. It focuses on freight movements between Bangkok and Hat Yai in Thailand. Energy savings are measured
by multi-objective optimization model using decision variables consisting of three mode options: trailer only, intermodal-rail and intermodal-waterway. In addition to energy consumption, the objective function also includes time and charge of shipment factor.
Key Words : intermodal transport, energy consumption, multi-objective optimization model

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学術研究論文Vol.12 No.4 2010 Winter 運輸政策研究031