研究

観光地の特性と入込客数の時系列変化に関する基礎的研究

観光立国推進基本法の施行，観光庁の新設，さらには，訪日外国人観光旅行者および高齢観光旅行者の増加等，近年，観光を取り巻く環境は著しく変化しており，今まさに観光が着目されている．しかしながら，入込客数等の基本的な統計データですら統一した方法で整備されていないことから，観光動向の時系列変化を定量的に分析することやその結果に基づいた議論が十分にできていない．本研究は，観光地の入込客数に焦点をあて，その時系列変化に関する基礎的な分析を行ったものである．1985年からの約20年間の時系列変化を全国の観光地を対象として網羅的に行っていることが本研究の特徴である．本稿では，入込客数の時系列変化と観光地の種類，規模，位置等の関係を整理し，さらには観光地の種類と時系列変化の関係を明示した．
キーワード 入込客数，時系列変化

博（工）政策研究大学院大学大学院政策研究科助教授（財）運輸政策研究機構運輸政策研究所客員研究員

日比野直彦
HIBINO, Naohiko

修（商）（財）運輸政策研究機構運輸政策研究所研究員

早川伸二
HAYAKAWA, Shinji

工博 政策研究大学院大学大学院政策研究科教授（財）運輸政策研究機構運輸政策研究所所長

森地 茂
MORICHI, Shigeru

修（商）（財）運輸政策研究機構運輸政策研究所研究員

金 兌奎
KIM, Taekyu

1――はじめに

備調査を2005年から行っている注6）．しかしながら，今後，これらの統計データが整備されたとしても過去のデー

完全週休二日制の導入やハッピーマンデー法の施行にタが整備されていないという問題は解決されない．そこよる余暇機会の増加，国民のレジャー・余暇生活に対すで，筆者は過去の断片的データを組み合わせて，観光行

る意識の変化注1），観光立国推進基本法の施行注2），観光

動のダイナミズムを構造化することを一つの目的として，庁の新設注3），政府，地方自治体による積極的な観光政世代の特徴に着目した国内観光行動の時系列分析を試策の実施等，近年，「観光」を取り巻く環境は著しく変化みている6），7）．これにより観光行動の時系列変化の一端している．観光消費による他産業への波及効果注4）へのは示すことはできたものの，観光地側の分析までは行っ期待も大きく，今まさに「観光」が着目されていると言っていないため，観光動向全体を把握するには至っていない．

ても過言ではない 1），2）．また，訪日外国人観光旅行者数

本研究では，観光地の入込客数の変化に焦点をあて，の増加や，2007年から始まった団塊世代の定年退職注5）

既存調査の結果をパターン化することにより，観光地のによる観光需要の増加も予測されており，「観光」の重要

種類，規模等と入込客数の時系列変化の関係を明示す性がさらに高まることが考えられる 3），4）．今後，効果的ることを目的とする．全国の観光地を対象として，1985年

な観光施策を実施していくためには，これまでの定性的からの約20年間のデータを整備し，入込客数の時系列な議論を踏まえ，定量的な分析を加えることにより，観変化を網羅的に分析していることが本研究の特徴であ光動向をできる限り正確に把握し，それらに基づいた議

る．過去にも入込客数を対象とした研究は多数行われて論を行うことが極めて重要である．

いるが，特定の観光地を対象としたもの 8）や，全国を対他方で，観光動向を直接的に把握するための統計デー象としたものであっても都道府県単位の分析9）であり，全タは不十分であると言わざるを得ない 5）．観光地の入込

国の観光地の入込客数の時系列変化を網羅的に分析し客数，宿泊者数等の「観光」を分析する上で基本となるたものは，筆者の知るところではない．

データですら統一された方法で整備されていないのがなお，本稿の分析は，国内観光需要の変化の構造を現状である．この状況を問題とし，国土交通省では全国解明するための第一段階のものと位置づけている．本稿で統一された観光の統計調査の実施に向けた検討，予では，① 全国の観光地の1985年からの約20年間の観030

運輸政策研究Vol.11 No.4 2009 Winter

研究光地入込客数，観光地の規模，三大都市圏からの交通機
関別所要時間等のデータを整備すること，② 既存の観光地入込客数データの問題点を指摘し，それを踏まえ時系

Ⅰ型（単純減少型）

Ⅱ型（山型）

Ⅲ型（波減少型）減少
傾向 1.0

列変化をパターン化することにより，観光地の種類，規1985 1990 1995 2000 2004 1985 1990 1995 2000 2004 1985 1990 1995 2000 2004

模，位置と入込客数の時系列変化の関係を視覚的に示すこと，③ 観光地の種類の類似性を定量的に分析し，その相対的な位置関係を明示することの3点を具体的な増加
傾向 1.0

目的としている．そして，この観光地側の分析結果と筆者が行ってきた上述の研究等 6），7），10），11）とを組み合わせ

Ⅵ型（単純増加型）

Ⅴ型（谷型）

Ⅳ型（波増加型）■図―1

観光入込客数のグラフ形状による分類

No.208

北九州て，衰退観光地の再生に向けた政策等，今後必要とされる観光政策の提言に繋げていくことを最終的な目的とし
ている．

（福岡県）
（九州沖縄）[都市] [名所旧跡]
Max：17,156,000（人/年） Min：8,909,400（人/年）

2.5

東京からの時間
自 動 車：923（分）公共交通：253（分）Ⅴ型（谷型）
2.0

2――観光地入込客数の時系列分析の概要
2.1 分析方法

既存の観光地入込客数データは，各都道府県により調査・集計方法が異なるため，そのデータを用い，都道府
県の異なる観光地の入込客数を直接比較することは不可能である．社団法人 日本観光協会は，全国で統一し名古屋からの時間
自 動 車：606（分）公共交通：210（分）

1.5
1.0

大阪からの時間
自 動 車：466（分）公共交通：161（分）0.5

観光地の規模
0.0
1985
■図―2

1990

1995

2000

2005

施 設 数：
12
部 屋 数：1,429

データ整備の例（北九州）た調査・集計方法を適用すべきであるとの考えの下，
1996年に調査・集計方法を提案しているが，2004年におさらに，各観光地の種類，規模，位置，大都市圏からいてその方法を適用している都道府県はわずか11にとの所要時間等の情報を加え，図―2のようにデータを整

どまっている12）．そこで本研究では，観光地の入込客数

備する．観光地の種類は，温泉，景勝地，名所旧跡，都そのものを直接比較するのではなく，入込客数の増減割

市の4つとした．規模は，各観光地の宿泊施設数と部屋合が時系列的にどのように変化しているのかに着目し分数とした．位置は，各観光地がある地域で表すこととし，析を行う．ただし，山梨県，群馬県，鳥取県等は，対象

北海道，東北，関東，甲信越，東海北陸，近畿，中国四期間内に集計方法を変更しているため，これらに含まれ

国，九州沖縄の8つとした．大都市圏からの所要時間は，る観光地は増減割合ですら比較することができないた

東京，名古屋，大阪から自動車と公共交通機関（鉄道，め，分析対象外とした．なお，群馬県の一部（四万温泉，

航空）を用いた場合の各々の時間とした．このように整備

草津町，旧水上町，旧伊香保町）には，県の統計とは別

したデータを用い，観光地の入込客数の増減が何に起に市町村が調査・集計方法を変更せずに行ったデータ

因しているのかを，クロス集計，多変量解析を行うことでが存在しているため，そちらを用いることで対応している．

明らかにすることを試みる．

具体的な分析内容は，まず，1985年，1990年，1995年，2000年，2004年の5時点のデータを使用し，1990年の入込客数を1とした折れ線グラフを作成することにより，各観光地の時系列変化を視覚化する．

2.2 分析データ

観光地の入込客数のデータとして，『全国観光動向』12）のデータを用いる．これは，各都道府県が独自に調査・次に，作成したグラフの形状を基に対象とした観光地集計している観光統計を，社団法人 日本観光協会が収を分類する．グラフの形状は，次の時点までの増減の組集し，出版しているものである．1976年のデータから整合せであるため16（＝24）通りの型が存在することになる

備されており，調査・集計方法の変更がない都道府県にが，ここでは，入込客数が最も多い（少ない）年がどの時

おいては，約30年間の時系列変化を分析することが可能点であるかによる区別をしないことにより，図―1に記すである．全国の観光地の入込客数が掲載されている統

6つの型（Ⅰ型（単純減少型），Ⅱ型（山型），Ⅲ型（波減少

計集は，この他にも『余暇・レジャー総合統計年報』13）-15），型），Ⅳ型（波増加型），Ⅴ型（谷型），Ⅵ型（単純増加型）） 『全国観光地観光客データブック』16），17）が存在するが，に分類することとする．Ⅰ〜Ⅲ型が近年減少傾向であり，

前者は1988年，後者は2000年以降の出版となっており，

Ⅳ〜Ⅵ型が近年増加傾向である注7）．

本研究が対象とした1985年からのデータが掲載されて研究

Vol.11 No.4 2009 Winter

運輸政策研究031

いないため，使用しないことにした．また，『全国観光動3――クロス集計による特性の把握

向』のその他の特徴として，
「延数」
，
「実数」
といった調査単位も明記されていることが挙げられる．なお，『全国観

3.1 観光地の現状

光動向』に掲載されていなかった分析対象観光地の入込

全体傾向を把握するために，1990年の入込客数を基

客数については，① 国立・国定公園については，環境

準として2004年の入込客数がどの程度変化したかを見

省ホームページ 18）に掲載されているデータを，②

草津

る．観光地の種類別の入込客数の増減の割合をしたグ

温泉等の群馬県の4つの温泉については，先にも述べラフを図―4に示す．また，縦軸に入込客数の変化を，横たとおり各自治体から入手したデータをそれぞれ使用

軸に宿泊施設数，部屋数，三大都市圏からの所要時間のする．

和をとり，観光地種類別の各散布図を図―5に示す．

観光地の種類は，既存の文献19）-21）
を参考に分類を行

入込客数が減少した観光地の割合は，総計で60％以っている注8）．なお，例えば，温泉地であり景勝地でもあ上となっている．入込客数が10％以上減少した観光地とると判断できる観光地は，どちらの種類にも入ることとし，したとしても半数以上であり，多くの観光地で減少傾向

主たるものがどちらであるかを明記するといった整理をであることが見て取れる．特に，温泉，景勝地での減少している．本稿では，4章における多変量解析による分が顕著であり，入込客数が30％以上減少した62観光地

析以外は，この主たる種類を用いることとする．宿泊施のうち55観光地がこれらに含まれる．また，数は少ない

設数と部屋数のデータは，『JTB時刻表』22）に掲載されてが都市観光地が増加傾向であることも明らかとなった．

いるものを用いる注9）．また，大都市圏から観光地までの図―5より，入込客数が2倍以上もしくは半分以下になっ所要時間のデータは，『国土交通省 総合交通分析システ

た観光地は，鬼怒川温泉を除くと宿泊施設数10以下，部

ム』および『JTB時刻表』を基に計算したものを用いる．

屋数1,000以下の小規模な観光地であることが見て取れ
る．小規模な観光地では，当然のことながら入込客数の2.3 分析対象観光地

分析対象観光地は，日本国有鉄道の定めた周遊指定

絶対値が小さいため，観光施策や特定の宿泊施設の努力等による影響が変化に大きく現れる．

地を基準としている．旧周遊指定地注10）を基準とする主また，大規模で減少している観光地のほとんどが温泉な理由は，我が国の代表的な観光地を概ね網羅してい地であることは大きな特徴である．三大都市圏からの所

ること，一定の基準を用いることで分析者の恣意を取り要時間との関係の図はばらつきが大きく，これだけから除くことができること，定量的な分析を行うためのサンプ

は明確な特徴は見出せない．規模，時系列変化等と組ル数を満たしていることの3点である．

み合わせたさらなる分析が必要であると考える．

旧周遊指定地数は286であるが，分析対象期間の入込
客数，宿泊施設数，部屋数のいずれか1つでもデータが3.2 観光地の種類と型の関係存在しない観光地を対象外とし，また，大雪山国立公園
等の広域観光地を分割した結果，分析対象観光地の数

観光地の種類別，型別の割合を図―6に，その主な観は229となった注11）．分析対象観光地の位置を，観光地

光地名を表―1に示す．図―6より，全体として近年減少の種類別に図―3に示す．

傾向であること，また，減少のパターンは，Ⅰ型（単純減少型）は少なく，Ⅱ型（山型）が多いことが見て取れる．温泉の46観光地，景勝地の28観光地がⅡ型であり，これら

温泉

で全体の3分の1を占めている．伊香保温泉，下呂温泉

景勝地
名所旧跡
30％以上減都市総

運輸政策研究Vol.11 No.4 2009 Winter

26

20

18 13

32

N＝229
N＝ 88

10

N＝ 87

9

N＝ 47

1

N＝

29

景勝地

26

12

8

名
旧

所
跡

7

7

都

市

1

1

2

20

40

■図―4

032

10％未満減 10〜20％増 30％以上増
27

泉

0

分析対象観光地の位置（229観光地）

31

20〜10％減
10％未満増 20〜30％増
1213
7
6 6 3 12温■図―330〜20％減

62

計

6

3

15
6

7
5

5 4
4

2
60

80

7

100（％）

観光地の種類別の入込客数の増減の割合（2004年）（対1990年比）

研究入込客数の変化（90/04年）

3.0
菊池川流域

2.5

景勝地

長浜

菊池川流域

菊池川流域

温泉

長浜

長浜

名所旧跡
小樽
竹田

2.0 立山・黒部

竹田
北九州

立山・黒部

北九州
阿蘇

北九州
阿蘇

原鶴

1.5

小樽

小樽
都市

竹田

立山・黒部
いわき湯本

原鶴
沖縄

四万

呼子

沖縄

名古屋
由布院
広島

1.0

神戸

奥飛騨

鹿児島

草津
別府
城崎

長崎

伊香保

0.5

箱根

熱海

襟裳
伊良湖

湯抱

40

60

80

0

2

4

入込客数変化と規模および大都市圏からの所要時間の関係■表―1

観光地の種類別，型別の主な観光地
Ⅱ型

Ⅳ型

Ⅲ型

Ⅴ型

Ⅵ型

熱海

伊香保

別府

鳴子

温 飯坂
泉 伊東

下呂

定山渓

下田

水上

花巻

箱根

城崎

白骨

登別

軽井沢

能登

大洗

龍泉洞

筑波山

琵琶湖

唐津

猪苗代

松島

ニセコ

宇部常盤

津軽

日本ライン下り 秋芳洞
景 浄土ヶ浜
勝
地 室戸

白樺湖

屋島

蔵王山

伊勢志摩 奄美群島

足摺・宇和海 霧ヶ峰

由布院
俵山

浅虫
鶯宿
原鶴
阿蘇

成田山

松江

萩

日光

善光寺

高山

竹田

長浜

金比羅

宝塚

出雲大社

津和野

赤穂

山寺

尾道

白川郷

宮島

柳川

−

−

名古屋

8

0

神戸
仙台

北九州

福岡

5

て衰退した観光地の多くがここに含まれる．
3.3 観光地の規模と型の関係

観光地の規模別，型別の割合を図―7，図―8に示す．

Ⅰ型

Ⅱ型

Ⅲ型

Ⅳ型

91

36

65

温

泉

5

景勝地

7

名
旧

所
跡

都

市

46

20

1 5 N＝ 88

25

5

4

18
1

40

6 N＝ 87
5

N＝ 47

1

N＝ 7

2

4
20

8 17 N＝229

18

17

1
0

Ⅴ型 Ⅵ型

13

28
17

■図―6

60

80

100（％）

観光地の種類別，型別の割合

（軒）

Ⅰ型

Ⅱ型

Ⅲ型

Ⅳ型

5

27

8

17

16〜

Ⅵ型

4 N＝61
Ⅴ型

6

20

6〜10
6

■図―7

（部屋）

10

8

18

〜5

18
14

26
20

40

20
60

3 N＝43

1

5

4
80

Ⅱ型

Ⅲ型

Ⅳ型

3

21

11

14

501〜1,000 1

20

Ⅰ型

101〜 500 3

0

2

28
5

〜 100

■図―8

3

N＝50
5 N＝75100（％）

宿泊施設数別，型別の割合

1,001〜

宿泊施設数，部屋数共に同傾向であり，極小規模および大規模の観光地といった両サイドが減少傾向，小中規模

15

計 12

0

え，その後減少の一途を辿り，宿泊施設の廃業等によっ

10

総

広島

等，1990年〜1995年に団体旅行の増加によりピークを迎

奥尻

日本ライン下り

三大都市圏からの所要時間の和（時間）11〜15 1

京都都市

6

部屋数（1,000部屋）

■図―5

湯抱

湯谷

日本ライン下り

20

−

江差
礼文

鬼怒川

宿泊施設数（軒）

名
所
旧
跡

宗谷岬

鳳来寺

湯抱
日本ライン下り

上山田

能登

加賀
熱海

鬼怒川

Ⅰ型

豊富

長良川

湯谷

0

十勝川

名古屋
京都

名古屋
広島

長崎

伊勢志摩

沖縄

香嵐渓
神戸

福岡

神戸

0.0

大滝（秋田）
阿蘇

16
22

20

16

7
40

Ⅴ型Ⅵ型

2 3 N＝54
1

4

N＝44

23

2 6 N＝78

12

3

60

80

4 N＝53100（％）

部屋数別，型別の割合

程度の観光地が増加傾向であることが見て取れる．極小
規模と大規模において減少している理由が異なるため，向を把握することを目的しているため，ここでは，宿泊施設

規模と増減の時系列変化の関係を明らかにするためには，数が10軒程度，部屋数が数百程度の規模の場合は増加傾

一つ一つの観光地に着目したミクロな分析が必要となる．

向であり，それ以上，以下の場合は，減少傾向であるといっ

ただし，本稿では全国の観光地を網羅的に扱い，全体傾

た概ねどのあたりに閾値があるかを示すに留める．

研究Vol.11 No.4 2009 Winter

運輸政策研究033

3.4 観光地の位置と型の関係

4――観光地の種類と入込客数の時系列変化

観光地の位置と型の関係を図―9，図―10に示す．三大都市圏からの最短所要時間の合計時間別，型別の割

4.1 分析方法

合を示したものが図―9である．図―5の散布図におい

クロス集計の結果を踏まえ，最も特徴が表れていた観てばらつきが大きかったように，ここでも概ね同程度の割

光地の種類と入込客数の時系列変化との関係を分析す合となった．地域別，型別の割合を示したものが図―10

る．具体的には，数量化Ⅲ類を適用し，カテゴリースコ

である．九州にⅥ型（単純増加型）が多いことが特徴的

ア，サンプルスコアを算出することにより，観光地の種類である．表―1からも全ての種類においてⅥ型に九州のおよび6つの型の相対的な位置関係を明らかにする．カ

観光地が入っていることが見て取れる．それと対照的でテゴリーは，温泉，景勝地，名所旧跡，都市の4つである．

あるのが甲信越である．Ⅰ型，Ⅱ型を併せると60％を超
え，Ⅴ型，Ⅵ型の観光地が一つもないことが見て取れる．

4.2 分析結果

表―2に第1軸，第2軸の固有値，寄与率，累積寄与率（時間） Ⅰ型

Ⅱ型

Ⅲ型

Ⅳ型

12〜

4

39

16

22

9〜12 4

37

13

15

7

〜9

4
0

■図―9

20

27
16

40

60

を示す．固有値，寄与率共に高い値を示している．縦軸

Ⅴ型 Ⅵ型

N＝92

2

9

5

6 N＝92

トしたものを図―11に，また，サンプルスコアの平均値を1 2 N＝45

プロットしたものを図―12に示す．第1軸は，温泉，景勝100（％）

地，名所旧跡，都市の順となっていることから，
「くつろぎ

80

所要時間別，型別の割合に第1軸を，横軸に第2軸をとり，カテゴリースコアをプロッ←→行動」と解釈する．第2軸は，景勝地，温泉，名所旧跡，都市の順となっていることから「自然←→人工物」
と

Ⅰ型

九
沖

州
1
縄

近

畿

関

東

Ⅱ型

Ⅲ型

Ⅳ型

Ⅴ型

Ⅵ型

7

4

7

2

10

8

1

国
国

東

北

東
北

海
陸

13

4
2

12

甲信越 1

20

40

■表―2

12

3 N＝41第2軸

313

1 3 N＝462

10

1 N＝2982 N＝2880

100（％）

60

固有値，寄与率，累積寄与率

1 N＝14

第1軸

17

0

N＝19

1 N＝21

9
24

4

2

解釈する．

7

6

7

■図―10

6

1

6

北海道
中
四

3

5

N＝31

固有値

寄与率（％）

累積寄与率（％）

0.778
0.677

42.1
36.6

42.1
78.8

3.0
くつろぎ

2.0
温泉

地域別，型別の割合

1.0
0.0

人工物

自然

これらの結果と近年の観光動向より，以下の点が理由として考えられる．① 関東，近畿の増加傾向は，日帰り−1.0

観光客の増加に，② 関東の増加傾向は，別荘利用者の

−2.0

都市
行動

増加に，③ 九州・沖縄の増加傾向は，新規航空会社の参入により，特に首都圏からの航空運賃が低下したこと，および，韓国人旅行者数の増加といった訪日外国人

景勝地

名所旧跡

−3.0
−3.0
■図―11

旅行者数の増加に，④ 甲信越の減少傾向は，ゴルフ場，

−2.0

−1.0

0.0

Ⅰ型
Ⅱ型

観光地の位置という視点で見た場合，所要時間による0.2

差は見出しにくいものの，地域毎には明確な特徴がある．

0.0

Ⅲ型

人工物

単に所要時間にするのではなく方面や交通手段といった自然Ⅳ型

要因を加え，より詳細に分析することが今後の課題とし−0.2て挙げられる．

−0.4

Ⅵ型
行動
−0.6
−0.6
■図―12

Vol.11 No.4 2009 Winter

3.0

くつろぎ

0.4

が多く含まれていることに起因している．

運輸政策研究

2.0

0.6

スキー場等といったバブル崩壊の影響が大きい観光地

034

1.0

カテゴリースコア

−0.4

−0.2

0.0

Ⅴ型

0.2

0.4

0.6

サンプルスコアの平均値

研究

図―12により，Ⅰ型からⅥ型が概ね対角線上に順番に観光地入込客数の変化を，今まで定性的に言われてい並んでいることが見て取れる．第一象限にⅠ型，Ⅲ型がたことについて，定量的に分析したことは，今後の研究

位置することから「自然・くつろぎ型」が減少傾向であり，へ繋がる大きな前進である．

第三象限にⅣ型，Ⅵ型が位置することから「人工物・行

観光地の特性は多種多様であるにせよ，観光政策を動型」が増加傾向にあることが読み取れる．また，入込提言するためには，個々の観光地に焦点をあてたミクロ

客数が減少から増加に転じているⅤ型は，他の型と比なものばかりでも，観光全体を対象とした定性的なもの

較し行動志向が大きく表れていることが見て取れる．衰ばかりでも不十分であり，それらを有機的に組み合わせ

退観光地の再開発に向け，観光地において体験・行動

た視点や分析が不可欠である．それゆえに，ここでの定を発生させるような整備方法，制度づくりの必要性が示

量的かつマクロ的な分析は，他の分析と併せていく上で唆できる．例えば，近年，温泉地において以下のような重要な意味を有していると判断する．

取り組みがなされ，成功事例として報告されている．一最後に，今後の課題として，ここで整備したデータ以

つは，函館の湯の川温泉等のような都市的な要素を含む

外の入込客数の増減に影響している要因について分析

温泉地の場合，地元有志の協力によるガイドツアー等のを行うことが挙げられる．例えば，各観光地の入込客数

体験観光の要素を取り入れている．また，鬼怒川温泉やの増減の要因として，キャンペーンやマスコミ等による「情鶯宿温泉等の自然体験を売りにした温泉地では，河川敷報」提供等が，少なくとも数年間は観光旅行者の目的地に公園や散策路を整備すること等により，ただ眺めるだ

選択に大きく影響すると考えられるため，全体傾向を踏けではなく，自然を満喫できる温泉地を目指して，整備をまえた上で，それらの影響を考慮する必要があると考え進めている．

られる．また，本研究を遂行するにあたり，データ入力，

なお，波増加型であるⅣ型は，減少傾向の型に最も近型の判断，観光地の種類の選別等，マンパワーを要する

くに位置しているため，近年増加傾向であっても安心す箇所が多々あった．特に，種類の選別には専門的知識もることはできず，減少傾向に転じる可能性が伺える．

必要とされることから多くの時間を費やすこととなった．
今後のデータ更新に向けた課題としては，時系列変化を5――おわりにパターンで認識し分類する等の効率化を図り，より包括的な研究を行うことが挙げられる．

本研究は，観光地入込客数に焦点をあて，その時系列変化に関する基礎的な分析を行ったものである．本研究

謝辞：本分析を遂行するにあたり，東京大学工学部社会では，1985年から2004年までの時系列変化を，全国の基盤学科 和田麻美氏の献身的な作業協力があった．こ229観光地を対象として，網羅的に扱っている．これら対こに記して感謝の意を表する．なお，本研究は，文部科

象期間，対象観光地の入込客数，宿泊施設数，部屋数，

学省科学研究費補助金（19560530）
による助成を受けて大都市圏からの所要時間等のデータベースを作成したこ

実施したものである．

とは，さらなる分析に繋がる大きな成果である．また，入込客数の時系列変化をグラフの形状から6つの型に分類したことにより，観光地の種類，規模，位置によってどのような変化がどの程度発生したのかを整理した．
クロス集計の結果より，① 観光地の種類別では，温泉地，景勝地が減少傾向であること，② 規模別では，極小

注注1）内閣府 大臣官房政府広報室「国民生活に関する世論調査」では，国民は
1980年代半ばにはレジャー・余暇活動に最も力点を置くようになり，この傾向が現在も続いていることを報告している．
注2）地域における創意工夫を生かした主体的な取り組みを推進し，地域社会の持続可能な発展を通じて国内外からの観光旅行を促進する目的で，1968
年制定の観光基本法を全部改定したものである．2006年12月13日に議員立法にて成立，2007年1月1日より施行されている．

規模および大規模の観光地が減少傾向であること，③ 地

注3）国土交通省 総合政策局にある観光部門6課（観光政策課，国際観光課，

域別では，甲信越が減少傾向であること，九州が増加傾

観光経済課，観光資源課，観光事業課，観光地域振興課）を統合して，2008

向であることを確認した．
さらに，数量化Ⅲ類を適用することにより，観光地の種類と入込客数の時系列変化の型の相対的な位置関係を年10月に観光庁として新設されている．
注4）国土交通省の調査を基に，観光消費の我が国経済への貢献は表―3のように推計されている．
■表―3

観光消費の我が国経済への貢献（推計）

明らかにした．
「自然・くつろぎ型」の観光地が減少傾向
であり，「人工物・行動型」が増加傾向であることを確認するとともに，入込客数の増加に向けては，観光地にお

観光消費

経済効果

雇用創出

約235万人

約475万人

売上高

約24.5兆円

約55.4兆円
国土交通省調査（2004）より作成

いて体験・行動を起こさせる整備の必要性を明らかにした．本稿では全体傾向を示したに過ぎないが，全国の研究

注5）団塊世代（1947〜49年の3年間に誕生した人々）が2007年より順次定年退職を迎える．総務省の労働力調査では，男性が約250万人，女性が約90万

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運輸政策研究035

人，合計340万人が定年退職をすると想定している．
注6）国土交通省 総合政策局は，2005年5月に「観光統計の整備に関する検討懇談会」を設置し，宿泊統計，都道府県観光統計，外国人旅行者に関する統が含まれていないことが挙げられる．また，観光地入込客数データが複数含
まれるものは，広域観光地として分割しているため，入込客数データの問題
点はここには影響されない．

計の整備に向けた検討を行った．検討の結果，観光統計の体系的な整備の第一歩として，宿泊旅行に関する統計を速やかに整備すべきであるとの結論

参考文献に至り，予備調査を実施している．

1）国土交通省［2006］，「平成18年度版 国土交通白書」．

注7）型（Ⅰ〜Ⅵ型）と時系列変化のパターンを表―4に示す．
■表―43）法務省［2006］，「出入国管理統計」．

型と時系列変化のパターンの関係

型
Ⅰ型
Ⅱ型

Ⅲ型

Ⅳ型

Ⅴ型
Ⅵ型

85→90→95→00→05

2）国土交通省［2006］，「平成18年度版 観光白書」．
4）早川伸二，日比野直彦，大井尚司［2007］， 団塊の世代の一斉退職後におけ変化のパターン
すべて「−」

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「− → ＋」の後

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「＋ → −」

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「＋ → −」の後

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「− → ＋」

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る旅行業界の展望 ，「日本観光研究学会全国大会 学術論文集」，No. 22，
pp. 81-84．
5）小西康生，喜多野乃武次［2004］，「「ツーリズム」関連統計−その現状と課「＋ → −」

題−」，神戸大学経済経営研究所．
6）
日比野直彦，森地茂［2006］， 世代の特徴に着目した国内観光行動の時系列
分析 ，「土木計画学研究・論文集」，No. 23，No. 2，pp. 399‐406．
7）
日比野直彦［2006］， 世代毎の国内観光行動の特徴を考慮した高齢社会における観光施策の検討 ，「運輸政策研究」，Vol. 9，No. 2，pp. 94-97．
8）例えば，岡本直久，古屋秀樹，清水裕介［2003］， 観光施策が入込客数に与える影響について−重要伝統的建造物群保存地区を抱える自治体を対象として− ，「日本観光研究学会全国大会 学術論文集」，No. 18，pp. 121-124．
9）例えば，財団法人 日本交通公社［2006］，「旅行者動向2006−国内・海外旅
行者の意識と行動−」．
10）
日比野直彦，パルモグ ミッシェル，平田輝満［2007］， 観光を目的とした都「− → ＋」

市間交通の特性に関する基礎的研究 ，「土木計画学研究・論文集」，Vol. 24，

すべて「＋」

11）早川伸二［2007］， 衰退観光地の現状とその再生について ，「運輸政策研No. 2，pp. 389-396．
究」，Vol. 9，No. 4，pp. 67-70．

注8）観光地の種類は，本文中にも記したように，参考文献19）-21）を基準にし，

12）社団法人 日本観光協会［1987-2005］，「全国観光動向」．

原則として，温泉という名称が含まれる場合を「温泉」，国の名勝，国立・国

13）余暇・レジャー産業情報センター［1988-1995］，「余暇・レジャー総合統計年報」．

定公園や都道府県立自然公園内の観光地を「景勝地」，国の史跡，重要伝統14）食品流通情報センター［1997-2000］，「余暇・レジャー総合統計年報」．

的建造物群保存地区等が存在する観光地を「名所旧跡」，政令指定都市を

15）生活情報センター［2001-2006］，「余暇・レジャー総合統計年報」．

「都市」
として分類している．

16）食品流通情報センター［2000-2001］，「全国観光地観光客データブック」．

注9）観光地の規模の代理指標として，一定基準を設けるために，『JTB時刻表』

17）生活情報センター［2002-2006］，「全国観光地観光客データブック」．

に記載の社団法人日本観光旅行連盟，JTB協定宿泊施設の数および部屋数18）環境省ホームページ（http://www.env.go.jp/park/doc/data/）を用いているが，日帰り中心の観光地や，別荘宿泊者が多い観光地に対して

19）鈴木忠義編［1974］，「現代観光論」，有斐閣双書．

は，適当な指標とは言い難い．現段階では，日帰り，別荘，宿泊施設利用を

20）浦達雄［1998］，「観光地の成り立ち 温泉・高原・都市」，古今書院．

全て包含できるような指標が整備されていないため，これらについては今後

21）室谷正裕［1998］，「新時代の国内観光 魅力度評価の試み」，財団法人 運輸政策研究機構．

の課題とする．
注10）現在，JRにより「周遊おすすめ地」に名称が変更されているが，本稿では22）株式会社 ジェー・ティー・ビー
［1988‐2004］，「JTB時刻表」．

「旧周遊指定地」としている．
注11）分析対象観光地の設定には様々な方法が考えられるが，どれも一長一短（原稿受付 2008年8月29日）

ある．本稿で採用した方法の問題点，留意点としては，① 近年有名となった観光地が含まれないこと，② 訪日外国人観光客の多くが訪れる東京と大阪

A Time-series Analysis on the Number of Tourists in Sightseeing Areas
By Naohiko HIBINO, Shinji HAYAKAWA, Shigeru MORICHI and Taekyu KIM
Recently the promotion of tourism is active in Japan. A time-series analysis based on statistical data is very important in orderto suggest efficient tourism policies. This study focuses on the number of tourists in approximately 230 sightseeing areas andanalyzes the time-series data from 1985 to 2004. In the study, the relation between the type of sightseeing area and the trendof tourism is illustrated.
Key Words : number of tourists, time-series analysis

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