女性の就業継続―結婚・第 1 子出産前後の就業変化*1―
田中

茜（中央大学）【論文要旨】
女性の就業継続にかんする研究は、出産・育児期における仕事と家庭の両立という視点から多く蓄積されてきた。男女雇用機会均等法や育児休業制度といった法整備が進む一方で、結婚や出産を機に退職するという就業パターンに大きな変化はないとされている。本研究では、結婚・出産のライフイベントを契機とした就業変化のパターンが時代間でどのように推移したのかについて記述的に分析する。
分析の結果、女性全体を見た場合には結婚・第 1 子出産前後における就業継続率の増加は見られなかった。その原因としては近年になるにつれて未婚化が進展していることが影響している。また継続している層の約７割が正規雇用者であることも示された。一方で各イベントの経験者に限定した場合には、就業継続率は増加していた。このように女性の就業継続の推移を把握する際には、結果の見え方が大きく変わるため、女性全体に占める割合なのかそうではないのかを注意深く確認する必要性がある。
今回の分析では、結婚と第 1 子出産前後というごく限られた期間における就業変化の把握にとどまったが、第 1 子誕生から末子成人までを子育て期と捉え、より長期的な期間内における就業継続パターンの推移を捉えることを今後の課題とする。
キーワード：就業継続・結婚・出産・コーホート

１．問題の所在
現代日本は、人口減少社会である。少子高齢化が進展しており、2017 年内の出生児数は前年に続き 100 万人を下回った（図 1）。一方で死亡数は増加を続け、出生数が死亡数を下回る自然減は 40 万人超になる推計である（厚生労働省 人口動態統計 2017）。これにより、日本の総人口は 2008 年以降、長期的な減少過程へと突入している。
こうした状況によって生産年齢人口の減少が見込まれる日本では，労働力人口を維持していくことは喫緊の課題となっている．労働力確保ために、政府は仕事と家庭の両立支援を掲げている。仕事と家庭の両立の対象としては、高齢者や出産・育児期の女性が挙げられる。
なかでも、女性の両立支援については 1985 年の男女雇用機会均等法制定を皮切りに 1992 年の育児休業制度など徐々に法整備が進んできた背景がある。またそうした法制度とは別に、1990 年代の長期にわたる経済不況も女性就業を押し進めた。経済不況により男性の雇用が不安定化し，それに伴い非正規雇用労働需要が増加した。その供給側になったのが、世帯を補
1

本研究は、JSPS 科研費 JP25000001 の助成を受けたものです。
1―159―

助するという目的を持った女性であった．

図 1

出生数と死亡数の推移

出典：厚生労働省「人口動態統計（年間推計）」

法整備や経済状況の変化を受け、1980 年代以降から女性の労働力率は増加しつつある．本来であれば制度整備によって，採用や昇進において男女の差がなくなり，また出産や育児によって就業が中断することがないような配慮がなされ（筒井 2015），女性のキャリア展開の可能性は拡大していくはずであった。これまでの女性の就業パターンとして典型的であった結婚や出産期に退職するという傾向も見られなくなることが予想された。しかし，結婚・出産といったライフイベントを機に離職するという女性の就業パターンはほとんど変化しておらず（内閣府 2008），出産を機に退職している女性の割合は近年になるにつれて，むしろ増加している傾向にあるとされている（永瀬 1999; 岩澤 2004）．
本研究では、仕事と家庭の両立について、結婚・育児期の女性労働者に焦点を当て、就業継続が時代間でどのように推移したのか記述的に概観することを目的とする。

２．女性就業にかんする先行研究の検討
図 2 は，年齢階級別にみた女性の労働力率 2の推移を 10 年ごとに示している．20 代後半から 30 代前半にかけて労働力率が低下し，その後上昇する M 字カーブを描いている．2015 年の女性の労働力率は 49.2％である．1975 年からの変化をみると，現在でも労働力率の低下はあるものの，底は浅く，そして右側に移行してきている．しかし，M 字カーブの底が浅くなってきたことから，「以前に比べて仕事と家庭を両立しやすくなったために，就業継続する女性の割合が増加した」と結論付けることはできない．なぜなら，個人の職業経歴をたどった

2

15 歳以上人口に占める労働力人口（労働者＋完全失業者）の割合．
2―160―

ものではため，個人のライフコースの変化は捉えることができないからである（吉田 2004;
西村 2014）．晩婚化，晩産化によって 20 代後半から 30 代前半の女性が就業を継続することでも，その時期の労働力率は上昇する．加えて一旦は出産を機に退職したとしても，その後すぐに再就職することでも底は浅くなりうる．

図 2

年齢階級別女性労働力率の推移 3

出典：内閣府「平成 27 年版

男女共同参画白書」より作成

こうした労働力率の推移からは，結婚や出産といったライフイベント経験と就業継続との関係や，女性の就業キャリアとその変化などについては明らかにできない（西村 2014）．そのためライフイベントと就業の関連を詳細に確認する必要がある．ライフイベントの一つとして婚姻状態との関連をみる．
『男女共同参画白書』によれば，25 歳から 29 歳時点の有配偶の割合は，1972 年時点では未婚の割合を上回っているが，2016 年には未婚の割合が高くなっている．このことから M 字カーブの底が上昇した背景に晩婚化の影響が示唆されている（内閣府 2015）．
次に女性の就業行動に大きな影響を持つ出産との関連についてみていく．図 3 は第 1 子出生年別にみた，第 1 子出産前後の妻の就業変化である．近年になるにつれ，結婚による退職の割合は減少していることがわかる．代わりに増加していたのが出産による退職である．2005年から 2009 年の第 1 子出生コーホートまでは就業継続率がほぼ横ばい状態であった．しかし，最新の調査結果では，2010 年から 2014 年の第 1 子出生コーホートでは，育児休業制度利用
3

調査年ごとの集計データを示したグラフであるために，個人の労働パターンを示したものではない．
3―161―

の就業継続者の割合が増加している．ただ依然として女性の半数近くは結婚・出産による退職をしている状況である．

図 3

第 1 子出生年別にみた，第 1 子出産前後の妻の就業変化

出典：国立社会保障人口問題研究所「第 15 回出生動向基本調査」より作成

このように近年の政府統計からみえる傾向が、社会調査のデータにおいても確認することができるのか検証する。特に労働力率の変化に晩婚化が影響しているという示唆については、未婚者の割合も合わせて算出し、ライフイベント前後における就業変化のパターンを把握する。1995 年 SSM 調査データを用いて女性の社会進出を検討した吉田（2004）と同様の手法に則って検証を行なう。

３．分析と方法
3.1

使用データとサンプル特性

本研究で使用するデータは、2015 年「社会階層と社会移動全国調査」（以下 SSM 調査）である。分析で使用したデータについては、2017 年 2 月 27 日版(バージョン 070)のデータを用いた。この調査では、職業履歴を詳細に尋ねており、年齢ごとの就業状態を把握することができるのが大きな特性である。
用いるサンプルの特性を確認する（表 1）。本分析では女性にサンプルを限定している。初職就職、結婚（初婚）、第 1 子出産のライフイベントの経験および経験した平均年齢、標準偏差を出生コーホートごとに示した。
まず初職就職については、最も若いコーホート以外はほぼ 9 割が経験しているが、平均年4―162―

齢をみると、1970 年代を境に上昇していることがわかる。また標準偏差はおおむね小さくなっており、学卒後に就職するというライフコースが定着したことが示唆される。結婚と第 1子出産については、1971−75 年出生コーホートまでは一貫して平均年齢の上昇、および標準偏差の増大がみられ、晩婚化、晩産化の傾向が見られる。1976 年出生コーホート以降は、各ライフイベントをまだ経験していない選択バイアスが生じている。

表 1
出生コーホート
1935-40

3.2

女性

5 歳刻み出生コーホート別

ケース数 平均
434
19.0

初職就職
S.D
経験率
5.8
93.5%

初職就職、結婚、第 1 子出産経験

平均
24.0

結婚
S.D
経験率
3.2
97.0%

平均
25.1

出産
S.D
経験率
3.6
90.1%

1941-45
1946-50
1951-55
1956-60
1961-65
1966-70
1971-75
1976-80
1981-85

391
450
415
337
360
367
409
339
241

18.2
18.6
19.0
19.4
19.4
19.8
20.0
20.1
20.5

4.1
3.8
3.3
2.7
2.0
2.4
2.7
2.2
2.6

96.7%
97.3%
98.8%
100.0%
99.7%
99.7%
100.0%
99.7%
98.3%

24.1
24.1
24.3
25.2
26.2
26.9
27.2
26.7
25.3

4.1
3.9
3.3
4.3
4.5
4.7
4.5
4.2
3.4

97.2%
97.3%
95.7%
95.0%
93.3%
89.1%
87.3%
85.5%
70.1%

25.1
24.9
25.6
26.4
27.1
28.3
28.7
27.5
25.6

3.2
3.2
3.6
4.1
4.2
4.6
4.9
4.2
3.9

89.0%
88.9%
87.5%
84.9%
82.2%
76.8%
78.0%
73.2%
57.7%

1986-90
1991-95
全体

219
1614123

20.1
19.6
19.4

2.1
1.8
3.4

95.4%
62.1%
96.7%

22.9
19.6
25.2

2.5
1.94.2

43.4%
7.5%
85.9%

22.3
19.3
26.2

2.5
2.2
4.2

32.4%
7.5%
76.5%

就業パターンの操作化

本研究では、結婚および第 1 子出産の 2 つのライフイベントに着目し、ライフイベント発生前と、ライフイベント発生後の 2 時点における就業状況の変化に焦点を当てる。
結婚前後の就業継続については、「結婚前に就業していて、かつ結婚後に就業している人」とした。また、第 1 子出産前後の就業継続については、出産前年に就業していて、かつ出産1 年後に就業している人」としている。この場合の就業には、正規雇用、非正規雇用、自営・家族従業員も全て含めている。
分析対象は就業パターンを把握するために、初職未経験者は分析から除いた。また再婚ケースも分析から除外している。さらに結婚・出産の経験率を考慮して、1980 年出生コーホート以前の女性に限定している。

3.3

分析方法

時代間における就業継続の推移を把握するために、コーホート別に就業パターンの分布を比較する。ベースとしては、女性の出生コーホート別に見ることによって、未婚層も含めたイベント前後の就業パターンを概観する。その次に、結婚前後における就業継続については、
5―163―

結婚経験者に限定するために結婚年コーホート別に算出した結果と比較する。同様に、第 1子出産前後の変化については、第 1 子出産年コーホート別を用いて比較する。
結婚年コーホートの定義については、1954 年から 2015 年において 5 年ずつ区切った。第 1子出産年コーホートは 1950 年から 2015 年において 5 年区切りである。 4４．分析結果
4.1

結婚前後における就業継続

図 4 は、結婚前後における就業継続について、出生コーホートごとにパターン構成比を示している。最近のコーホートになるにつれ、未婚型の割合が増加している。35 歳以上の女性が分析には含まれていることを考慮しても、晩婚化の進展が確認できる。
結婚退職型は 1956−60 年出生コーホートをピークに徐々に減少しているが、1970 年以降の出生コーホートについては、減少傾向が止まり、横ばいに推移している。一方、結婚継続については、1966−70 年出生コーホート以降は若干の増加傾向がみられるものの、1935 年以降ほぼ横ばいで推移している。

図4

出生コーホート別の結婚前後の就業変化パターン

次に結婚経験者に限定した結婚コーホート別に結婚前後の就業パターンをみたのが図 5 である．結婚退職型は 1950 年以降上昇を続け、1980 年代後半をピークにそれ以降は一貫して4

ただし 1950 年から 1960 年のカテゴリのみ 10 年区切りにしている。
6―164―

減少している。それと対応するように結婚前後で就業継続型は 1980 年代後半から一貫して増加している。最近の結婚コーホートでは、結婚継続型が退職型を上回り、結婚した女性の約半数が結婚しても仕事を辞めなくなっていることがわかる。

807060504030結婚先行型�
�20

結婚継続型�
�
結婚退職型�
�100

1954-60

1961-65

1966-70

図 51971-75

1976-80

1981-851986-90

1991 1996 2001
-95 -2000 -05

2006-102011-15

結婚コーホート別の結婚前後の就業変化パターン

出生コーホートと結婚コーホート別に結婚前後での就業変化のパターンを把握したが、未婚者も含めた女性全体をみた場合では、結婚前後での就業継続割合は一貫して 3 割前後で推移しており、増加傾向は見られなかった。一方既婚者に限定した場合は、就業継続率は増加していたため、既婚者層においてのみ就業パターンの変化が生じていることが明らかになった。

4.2

第 1 子出産前後における就業継続

次に第 1 子出産前後における就業継続についてみていく。出生コーホートごとに就業変化のパターンを図 6 に示した。図 4 と同様に未婚型も含めると、出産継続型は近年若干の減少傾向であり、出産退職型は緩やかな増加傾向にある。出産前無職は減少しているが、1970 年コーホート以降では停滞している。
次に第 1 子出産経験者に限定した第 1 子出産コーホート別に、出産前後の就業パターンをみたのが図 7 である．出産前に無職である割合は 1950 年から 2000 年前半コーホートまでは4 割強から 4 割弱まで一貫して減少しており、最近のコーホートでは 3 割まで減少している。
出産退職型は 1950 年以降上昇を続け、1990 年代後半をピークにそれ以降は一貫して減少している。1970 年代前半までは、継続型が占める割合が退職型よりも多かったものの、19707―165―年後半以降からは逆転し、継続型が退職型を下回った。ただし再度逆転が 2000 年後半以降に生じ、最近のコーホートでは出産継続型が占める割合が 4 割強と最も多くなっている。

図 6

出生コーホート別の第 1 子出産前後の就業変化パターン

50�

40�30�

その他�
�
出産継続型�
�20�

出産退職型�
�
出産前無職��10�0�1950�1961�1966�1971�1976�1981�1986�1991�1996�2001�2006�2011�-60� -65� -70� -75� -80� -85� -90� -95� -2000� -05� -10� -15�

図 74.3

第 1 子出産コーホート別の第 1 子出産前後の就業変化パターン

正規雇用継続の割合の推移

ここまでは、ライフイベント前後における有職・無職の違いのみを捉えてきた。しかし
8―166―

特に出産後も就業を継続するとなると育児休業制度を利用することが必要となる。近年では、非正規雇用者の育児休業制度利用における条件緩和の動きがあったものの、当初の育児休業制度は正規雇用者を念頭に置いた制度であった。そのため、正規雇用継続が可能になった層がコーホート間でどのように推移したのかみる必要がある。
図 4 と図 6 の出生コーホート別にみた、各ライフイベント前後において就業継続した人のうち、正規雇用で継続した人の割合を示したのが図 8 である。みると、1951—55 年出生コーホートまではおおむね結婚後正規継続と出産後正規雇用継続が一致して上昇している。しかしそれ以降では、結婚後正規雇用継続は横ばいになった一方で、出産後正規雇用継続は 1961
—65 年出生コーホートで一気に上昇し、その後も増加傾向が続いている。この急激な上昇は、1985 年男女雇用機会均等法制定後の 1986 年から 1990 年に入社した均等法第 1 世代を反映していると示唆される。最近の 1976−80 年出生コーホートでは、出産後就業継続のうち 7 割が正規雇用者で占められていることが明らかである。

図 8

出生コーホート別にみた結婚時・出産時の正規雇用継続割合の推移

５．結論と今後の展望
本研究では、結婚や出産といった、女性にとって仕事と家庭の両立が困難になるライフイベントの前後に着目して、就業変化のパターンが時代間においてどのように変化してきたのかを検討した。
これまで行われてきた結婚・出産前後の就業継続率は、ライフイベントを経験した層に対してそのイベント前後での就業状況の変化を見ることで把握されてきた。しかし本研究では、出生コーホート別に就業継続を見たことで、女性全体を俯瞰することができた。俯瞰的な視9―167―

点からは、全体的に未婚化が確認されたこと、さらに女性全体に占める就業継続層の増加は見られなかった。更にその就業継続する層を雇用形態別にみると、正規雇用者が占める割合が増加していた。また従来通りに各イベントを経験した層に限定して就業変化パターンを見た場合には、政府統計でも見られているように就業継続する割合が増加していた。
以上の結果から、結婚・出産といったライフイベントと就業継続と雇用形態の関連を解き明かす必要がある。本研究からは因果関係は捉えることができないものの、想定できるメカニズムとしては、雇用形態によって結婚・出産後の就業の見通しの良さが異なり、それによってライフイベントの経験格差を生じさせている可能性が示唆される。また就業継続率の変動を把握する際には、見え方が大きく異なるため、女性全体に占める割合なのか、それとも既婚者に占める割合なのか注意深く確認する必要がある。
最後に残された課題について述べる。女性の就業継続については様々な調査結果から状況の把握がされている。とくに政府統計で用いられる、出生動向基本調査の結果は、第 n 子妊娠判明時と第 n 子出産 1 年後における就業状況を尋ねた項目を用いている。いわば点と点を結んだ結果となっているため、より長期的な出産 2 年後、3 年後の就業状態については詳細に把握することができない。しかし SSM 調査の職歴データは、初職入職から現職まで間断なく職業状況を捉えることができる。それを最大限に活用することによって、個人単位でライフステージ全体を通じた就業パターンを捉えることが可能である。本研究では、結婚と第 1子出産のライフイベントを別個に分析したが、今後は結婚と、その後に経験する第 1 子出産以降を統合して就業パターンを把握することが課題である。さらに高齢層を厚くサンプリングされているために、ライフイベントを終えた層の職歴データが多く蓄積されている。その特徴を活用して、ライフコースパタンの類型化をすることも可能である。このように職歴データを長期的な視点から多角的に分析することによって、これまで捉えられてきた女性の就業パターンの実情とは違った様相が浮かび上がる可能性が存在している。

【謝辞】
本研究は JSPS 科研費特別推進研究事業（課題番号 25000001）に伴う成果の一つであり、本データ使用にあたっては 2015 年 SSM 調査データ管理委員会の許可を得た。分析で使用したデータは、2017 年 2 月 27 日版(バージョン 070)のデータである。なお本研究の分析に際し、保田時男氏による SSM2015 person-year data 変換 SPSS シンタックス（v070 データ用ver.2.0）を使用した。記して保田氏に感謝申し上げる。

【文献】
岩澤美帆，2004，「妻の就業と出生行動：1970年～2002年結婚コーホートの分析」『人口問題研究』60(1): 50-69.
10―168―

国立社会保障・人口問題研究所，2017，「現代日本の結婚と出産：第15回出生動向基本調査（独身者調査ならびに夫婦調査）報告書」
厚生労働省，2017，「人口動態統計」．
永瀬伸子，1999，「少子化の要因：就業環境か価値観の変化か：既婚者の就業形態選択と出産時期の選択」『人口問題研究』55(2): 1-18．
内閣府，2008，『平成20年版

少子化社会白書』内閣府，2015，『平成27年版

少子化社会白書』

西村純子，2014，『子育てと仕事の社会学』弘文堂.
筒井淳也，2015，『仕事と家族：日本はなぜ働きづらく，産みにくいのか』中公公論新社．
吉田崇，2004，「M字曲線が底上げした本当の理由：女性の『社会進出』」『家族社会学研
究』16(1): 61-70.

11―169―Women’s Employment Continuity:
The Change in Working Style before and after Marriage andChildbirth
Akane Tanaka(Chuo University)
Abstract
There are many studies on women’s employment continuity from the viewpoint ofwork/life balance during childbirth and the child-care period. While legislation (e.g., The Equal
Employment Operation and Child Care Leave) is improving, the employment patterns
surrounding women’s marriage or childbirth have not changed. This research aims to analyze thechanges in women’s work continuation after marriage and childbirth between time periods .
The analysis indicated that there was no increase in employment continuation rate forfemales as a whole. The reason for this is the increasing rate of unmarried women. Furthe rmore,regular employees account for 70% of those who continue to work. On the other hand, theemployment continuation rate was seen to be increasing when limited to those who experiencedmarriage or childbirth. In this way, when grasping the transition of female employment
continuation, there is a need to carefully ascertain whether it is proportionate to females because
the appearance of the result changes.
This research only sought to grasp the change in employment within the limited periodsof marriage and before and after first childbirth. Future research should further extend the period
to better ascertain the employment pattern.
Keywords: Working style, marriage, childbirth, cohort

12―170―