地位の軌跡が女性の階層意識に及ぼす影響―階層再生産の視点から*1―
荒牧草平（日本女子大学）【論文要旨】
女性の階層意識に関する研究は、女性の階層的地位自体をどうとらえるかという観点や、有職の夫婦を対象に、夫の職業に比べて、女性自身の職業が階層帰属意識にどれだけ寄与しているかという観点から進められることが多かった。また、これらの研究は、ライフステー
ジの変化が与える影響にもあまり関心を払ってこなかった。したがって、本稿では、1）ライフステージの推移がもたらす規定構造の変化、2）親の地位から始まり、本人の学歴、初職、就業経歴、夫の地位といった地位の軌跡が階層意識に及ぼす影響、3）次世代の階層帰属につながる、子どもに対する高学歴志向の規定要因に着目しながら、2015 年 SSM 調査データを用いて分析を行った。その結果、1）女性であっても、若年層や未婚層では本人の現職が階層帰属意識に関与すること、2）子育て中核層の女性においては、親の学歴や本人の就業経歴も影響すること、3）階層帰属意識と高学歴志向の規定要因は異なっており、両者の間には因果的な関連を想定できないことなどが明らかとなった。これらの結果は、今後、階層評価方法とパーソナルネットワークとの関連を解明していくことが有益であることを示唆している。
キーワード：階層帰属意識

高学歴志向

階層評価基準

1. 女性の階層意識に着目する意義
1.1

社会的地位と階層意識

人々の階層意識が、その社会的な地位属性に依存するというのは常識的な見方であろう。
すなわち、学歴・職業・収入などの位置づけが高いほど、階層意識も高いことが予想される。
ところが、これまでの研究が明らかにしてきたのは、階層意識の構造はそれほど単純なものではないということである。過去の階層意識に関する諸研究からは、以下のような論点を読み取ることができる。
1）階層意識は、客観的な階級・階層（特に職業）と直接的に結びついているわけではなく、
むしろ両者の関連は弱い。2）規定要因は社会状況によって変化し得る。3）女性の階層的地
位や階層意識は男性と同様には考えられない。4）地位の及ぼす影響については、現在の夫婦の地位だけでなく、過去の地位や経歴、夫婦以外の地位、およびそれらの効果の組み合わせなど、様々な観点から考慮すべきである。
1

本研究は、JSPS 科研費 JP25000001 および JP15K04367 の助成を受けたものです。
1

―199―

第 1 の論点は、いわゆる「中」意識論争の中で課題とされてきたものである。この点について、盛山（1990）は、階層帰属意識が回答者の客観的な階級・階層を反映していると想定するのは「素朴実在反映論」だとして批判した。盛山によれば、階層帰属意識への回答は、一般的な階層基準の有り様に対する回答者の理解と、その基準に照らして自らがどこに位置
づくかについての自己認識という 2 段階の判断に基づく。このうち仮に後者の自己認識が正確になされたとしても、前者の基準のあり方に対する理解は個人の地位属性とはかなりの程
度独立であり得る。そのため、客観的な階級・階層所属が意識を規定するという素朴な想定は破綻せざるを得ないとされる。2005 年 SSM データを用いた分析でも、様々な社会意識に対する職業階層の説明力は非常に弱いことが指摘されている（吉川 2008）。
さらに盛山（1990）は、分析例も示しながら、階層評価基準は時代とともに変化するものだとの認識も示している。これと関連して、吉川（1999）は、階層帰属意識の規定要因が社会状況の変化に対応してどのように移り変わってきたのかを明らかにしている。吉川は従来の「中」意識研究のように、特定の回答カテゴリーに着目するのではなく、階層意識を上下の連続量としてとらえ、その分散を説明する要因を探るというアプローチを採用している。
1975 年から 95 年の SSM データにおける有職男性の回答を用いてパス解析を行った結果、75
年では主に主観的要因（生活満足度）の影響が強く、全体としての説明力も低かったのに比べ、85 年には世帯収入の、95 年には学歴と現職威信の影響がそれぞれ高まり、全体としての説明力もしだいに高まってきたことが示される。また、95 年の男性データで認められた、多元的な階層基準による規定は、女性にもあてはまることが確認されている 2。言い換えるなら、「中」意識論争が盛んになされた 75 年当時は、一時的に、階層帰属意識に客観的な地位属性があまり反映されていなかったに過ぎないというわけである。
時代による効果の違いには、数土（2009）も言及している。数土が着目したのは、階層的地位分布が全体として上方にシフトしていくことによって、階層的地位の下落（地位インフレ）が生じる現象である。数土は、この現象を考慮したシミュレーション分析を適用することによって、「中意識の謎」問題（時代とともに地位分布が上昇移動すると、中意識の分布が上昇→安定→下降と推移すること）も説明できることを示した。
以上の指摘は、変数間の関連として観察された結果から、現実の因果関係を類推することの難しさを改めて教えてくれる。各指標が想定する理論的な概念間の因果構造をデータ分析の結果から読み取ることは、社会状況の変化が著しい場合には特に難しい。なぜなら、分布が変化した場合、全く同一の指標を用いていたとしても、階層構造におけるその指標の意味や価値まで不変であることは保証されないからである。言い換えるなら、ある調査時点にお2

ただし、専業主婦の現職威信については、有職女性サンプルの平均値が与えられている。
こうした操作は、吉川（1999）自身も認識しているように、女性の階層意識の規定要因を詳細に検討しようとする場合には適切とは言えない。
2

―200―

ける変数間の関連自体が、そのまま普遍的なメカニズムを表すと考えるのではなく、各指標が持つ意味を慎重に見積もることが求められると言えるだろう。

1.2

女性の階層意識

ところで、社会意識に対する社会的地位の影響というテーマにおいて、真っ先に想定されたのは、「本人の現職」の影響であった 3。その 1 つの理由として、主な研究対象とされたのが有職の壮年・中年男性であったことが挙げられるだろう。しかし、様々な制約条件のために職業を中断したり、相対的に恵まれない労働条件となりがちな女性の場合、「本人の現職」に着目するだけでは、社会意識に対する地位の影響をとらえきれない可能性が高い。そのため、先行研究は、次の 2 つの方向から検討を進めてきた。
1 つは「（女性の）階層」そのものの捉え方に関する理論的観点からのアプローチである。
この問題について盛山（1996）は、階層の単位は家族か個人かという論点を中心に議論を整理している。盛山によれば、そもそもこうした問いが成立するのは、階層・階級概念について「概念の唯一性」
「全域性」
「斉一性」
「一義性」
「安定性」｢基幹性｣ 4が前提とされてきたからである。いわゆる「典型的な家族」における既婚の中壮年男性を想定している限り、これ
らの前提はあまり問題とはならなかったのかもしれないが、盛山が特に指摘した女性の就労率の拡大、あるいは、より近年に問題化したリストラや非正規雇用の増加、社会の高齢化、家族の多様化などを考慮すれば、上記のような前提に基づくことができないのは明らかである。したがって、そうした前提を一端取り払い、改めて社会的地位と階層意識の関連を問うことが重要な課題となる。
その際、1 つのヒントになるのが、例えば、パートのレジ係の女性が、同時に大企業エリートサラリーマンの妻であり、有名大学に入学した息子の母でもあり得る、という指摘である。ここから盛山（1996）は、男性も含めて複数の階層アイデンティティがあり得るとの認識を示している。ここで興味深いのは、そうした多元性が存在しつつも、調査においては、
半ば無理矢理にだとしても、1 つの回答が選択されている事実である。したがって、可能な限り多元的な地位指標を取り上げ、それらと階層意識との関連を明らかにしてみたい、というのが本稿の基本的な発想である。
3

もちろん、冒頭にも紹介したように、先行研究では職業階層があまり関連しないという分
析結果を報告してきたが、そもそもそこに関心を寄せたのは、マルクス主義的な階級理解を背景に、職業が関連するはずだと想定していたからである。
4
盛山（1996：43）によれば、各前提の意味は以下の通りである。「(1)概念の唯一性。社会に存在する階級・階層の軸あるいは区分の仕方はただ一つである。(2)全域性。社会の成員はすべてどれかの階級ないし階層に属す。(3)斉一性。人々を分類する仕方はどの階級・階層に関しても同一の論理が適用される。(4)一義性。任意の個人はただ一つだけの階級・階層に属す。(5)安定性。個人の階級・階層は安定的である。(6)基幹性。個人がどの階級・階層に所属するかが、彼のさまざまな生活機会や諸行為、態度および意識に大きく影響する。」
3

―201―

この点について、女性の階層意識を扱った過去の実証研究は、夫婦の地位と女性の階層意
識との関連を問題にしてきた。主な課題となったのは、有配偶女性の地位意識が夫の地位に依存するとする「地位借用モデル（夫有意型）」およびそれと対抗する諸仮説の妥当性を、データから比較検討するというものである（直井 1990；赤川 2000；白波瀬 2000 など）。分析の結果、借用モデルのあてはまるケースが多いものの、妻の収入割合が高いほど妻自身の学歴や職業の重要性が高まること（直井 1990；赤川 2000）、結婚当初にはわずかながら存在す
る妻優位の場合でも、結婚生活の過程で（特に就業中断によって）、夫優位に転換しやすいこと（白波瀬 2000）などが明らかにされている。

1.3

地位の効果の諸相

このように、従来の研究は、有配偶の男女を対象に、夫婦の地位の相対的重要性を比較する枠組みを用いることが多かった。しかし、階層意識に影響する社会的地位は、夫婦のものに限られるわけではないだろう。例えば、白波瀬（2004）は、父親の学歴や職業の影響にも着目し、本人や配偶者の地位を考慮しても、それらが一定の影響を及ぼすことを示した。階
層帰属意識に親の地位が関与する可能性については、先に引用した数土（2009）も言及している。先述の数土のシミュレーション分析は、親の職業的地位を継承している個人は自分の職業的地位に強くコミットしているという仮定のもとに導き出されたものであった。したがって、前項で取り上げた夫婦の間だけでなく、親の地位の影響についても詳しく検討してみるべきだろう。
階層意識に対する地位属性の影響を検討する際には、世代間だけでなく、世代内での地位の移動がもたらす影響にも気を配るべきかもしれない。三輪・山本（2012）は、「働き方とライフスタイルの変化に関する全国調査」（JLPS）というパネル調査のデータを用いて、本人の地位の移動（世代内移動）が階層帰属意識に与える影響に着目し、収入や職業の変化が階層帰属意識を有意に変動させることを明らかにした。若年層（主に男性）のみを対象としており、観察期間も 3 年間と短いため、この結果がどこまで一般化できるかについては慎重になる必要があるものの、就業中断によって妻優位から夫有意へ移行しがちだという先の白波瀬（2000）の指摘をふまえても、世代内での地位の移動が及ぼす影響にも着目する必要があると考えられる。

2. ライフステージと再生産
以上をふまえると、特に女性の階層意識と地位指標との関連を解明するには、親世代（定位家族）や配偶者（生殖家族）の地位も含めて、ライフステージに沿った多元的な地位の軌跡（世代間および世代内の地位の移動）とそれらの複合的効果という観点から把握することが求められると言えるだろう。
4

―202―

ところで、このように個人のライフステージに沿って、社会的地位の影響を考えてみた時、将来の地位、すなわち次世代の地位達成に対して、階層意識がどのように関連するのかという関心も生まれてくる。階層帰属意識は階層アイデンティティとも呼ばれており、その高低は子どもに求める教育・地位達成の水準とも関連すること―階層帰属意識の高い者ほど高学歴志向を強く持つこと―が予想される。その是非は別として、現代日本社会において子育てを主に担っている女性は、次世代の教育的・社会的な地位達成過程における重要な社会化エージェントであり、その階層アイデンティティや高学歴志向の有り様は、子どもの教育的・社会的地位達成を大きく左右すると考えられる。
一方、教育・職業達成に関する研究では、親の地位が極めて重要であることが繰り返し指摘されてきた。しかも、近年では、調査対象者の子どもの教育・地位達成においても、調査対象者の親キョウダイ（回答者の子どもから見れば祖父母やオジオバ）の地位が直接的な効
果を持つことが指摘されている（Mare 2011；荒牧 2016 など）。これは、様々な資源・資本の継承を反映しているとも考えられるが、ウィスコンシン・モデル（Sewell et.al 1969 など）の着目したような、社会心理学的なメカニズムを想定することも可能である。すなわち、子どもの親が、自分自身の重要な他者である親キョウダイ（子どもの祖父母やオジオバ）の地位を考慮して、子どもに対する教育期待を形成するという因果プロセスである。これに関連して、大都市部における小中学生の母親の教育期待は、家族内外のパーソナルネットワーク（親・キョウダイ・友人知人）の学歴や高学歴志向と関連するという研究報告がある（荒牧2018）。資源や資本の継承という視点からだけでは、祖父母やオジオバなど拡大家族の影響をとらえきれない（荒牧 2016）と指摘されていることをふまえても、このように社会心理学的な媒介メカニズムの研究を進める意義はあると考えられる。

図1

階層意識と地位の経歴の関連イメージ

したがって、本稿では、ライフステージによる規定構造の違いをふまえた上で、特に子育て期の女性に焦点を絞り、親世代から始まる地位の軌跡を考慮しながら、階層意識の規定要
因を多角的に考察してみたい。ここで、女性の階層意識に影響を及ぼし得る重要な社会的地
位をライフステージに沿って配置してみると、図 1 のように描くことができる。すなわち親世代の地位が本人の学歴や職業経歴に影響し、それがまた、結婚歴や夫の地位、および収入
5

―203―

へとつながっていくという連鎖的影響がある中で、個々の要因が直接・間接に階層意識に影響を及ぼす可能性が想定できる。果たして、回答者の階層意識は、誰の・いつの・どのような地位属性によって、いかに影響を受けているだろうか。

3.

階層意識の基本構造とその多様性

3.1 性・年代別にみた階層意識
はじめに 2015 年 SSM 調査（ver. 070）の全サンプルを用いて、階層意識の基本構造を確認しておく。具体的には、先行研究においてほぼ共通して検討されてきた、学歴・職業・収入という現在の本人の地位を中心に階層意識との関連を検討する。なお、階層意識の研究は、先述の通り、「中」意識論争の文脈や女性の階層概念自体の再考という文脈から検討されることも多かったが、ここではあくまで意識を上下の連続量としてとらえつつ（吉川 1999）、多様な地位指標との関連を確認する 5。また、先行研究では、有職者のみを対象としたり（直井1990；赤川 2000；白波瀬 2000；神林 2006）、無職女性に有職女性サンプルの平均値を与える（吉川 1999）などの操作をしているが、本稿の関心からは無職という状況自体に意味がある。したがって、本稿では、無職の女性も分析対象に含め、また、無職を独立したカテゴリ
ーとして用いることとする 6。なお、従来の研究は、意外なことに、ライフステージによる規定構造の違いには、あまり関心を払ってこなかった。しかしながら、特に女性の職業的地位の分布はライフステージによって大きく異なるため、意識の規定構造もそれに伴って変化するのではないかと考えられる。
以上をふまえ、男女別・年齢層別に階層意識の基本構造を調べた結果が表 1 と 2 である。
ここから第 1 に、性別や年齢層にかかわらず、世帯収入が安定した効果を持つのに対し、学歴 7や職業の効果が性別や年齢層によって大きく異なることが指摘できる。学歴の効果は、若年層で強く後半の世代では弱いものの、男女とも高齢世代に至るまで維持されている。これに比べて職業威信は、女性では若年層のみが有意であるのに対し、男性では中壮年層で大きな効果を持つという違いがある。これは、それぞれの性別において多くの者が就業している
年齢層では、階層帰属意識に対して職業が強い効果を持つということだろう。これは当然の結果にも思えるが、従来、この点はあまり積極的に論じられてこなかった。一方、実質的に子育ての中核を担う 35～49 歳の女性では、無職が正の効果を持つ点が特徴的である。この年

5

そうした目的に合わせ、階層帰属意識の指標としては、先行研究の多くが「中」意識との関連から用いてきた「上中下」帰属ではなく、10 段階の連続量を想定した質問項目への回答を用いる。ただし、この指標への回答が 10 段階の連続量における位置づけを正確にとらえて
いるかについては批判的見方がある（佐藤 2011）。
6
有職者については、分布がほぼ均等となるように 3 分割した。
7「下位（中学・高校）」「中位（短期高等教育）」「上位（大学・大学院）」の 3 分類を用いた。
以下、夫婦の学歴については、この分類を用いる。
6

―204―

齢層には有配偶の無職女性（専業主婦）が相対的に多く含まれるため、先行研究でも繰り返し指摘されてきたように、無職であることを可能とする夫の職業的地位を考慮して、高い階層帰属意識を持ちやすいのだろう。
表1

年代別にみた階層意識の基本構造（女性）
階層帰属意識20-34歳35-49歳

高学歴志向

50-64歳65-80歳35-49歳

本人学歴中位.25.37 **.07.37 *.33 **

本人学歴上位.92 *.63 **.45 **.51 *.64 **

現職威信中位

.59 *

-.05

-.27

.02

-.02

現職威信上位

.59 *

.26

-.12

.27

.04

現職なし

.37

.39 **

.22

.25

.11

世帯収入

.13 **.16 **.12 **.15 **.03 **

定数3.91 **

3.99 **

4.75 **

4.74 **

2.15 **

2

R

.211

.209

.156

.111

.100

adj-R2

.197

.203

.149

.102

.093

N

336

765

707

646

765

注）

* p ＜.05 **p ＜.01

表2

年代別にみた階層意識の基本構造（男性）
階層帰属意識高学歴志向

20-34歳35-49歳50-64歳65-80歳

本人学歴中位

.38

.09

.18

-.24

.15 **

本人学歴上位.84 **.47 **

.33 *

.30 *

.45 **

現職威信中位

-.22

.38 *

.38 *

-.07

.04

現職威信上位.00.43 **.57 **

.25

.14

現職なし

.65

-.90 *

.28

.10

.06

世帯収入

.13 **.17 **.14 **.14 **.01 **

定数4.06 **

3.86 **

4.17 **

4.71 **

2.36 **

.151

.263

.216

.124

.073

adj-R

.133

.256

.209

.117

.063

N

297

611

659

707

611

R2
2

注）

35-49歳* p ＜.05 **p ＜.01

なお、年齢が高いと学歴の効果が小さくなりがちなのは、基本的には、最後の学校を卒業してからの時間が経つと、学歴の「機能的価値」が低下していくことを反映していると考えられる。その一方で、高齢世代になっても、特に上位の学歴を持つことの重要性が維持されているということは、いくつになっても学歴の「象徴的価値」は失われないことを意味しているのかもしれない。他方、階層帰属意識に対する学歴の影響力は時代とともに強まってい
7

―205―

る（数土 2010）という指摘もあるため、若年層における強い効果は、年齢ではなく世代（コーホート）の特徴を表している可能性もある。
表の最右欄に示したのは、子育てを中核的に担う 35～49 歳に限定して、高学歴志向の回答について、階層帰属意識と同じモデルによる分析を行った結果である。女性ばかりでなく男性の場合にも職業の効果が有意でないこと、世帯収入は有意だが階層帰属意識と比較すると係数が大幅に小さくなっていること、その一方で、学歴の効果は維持されていることが指摘できる。別の見方をすれば、高学歴志向は、ここに挙げたような一般的な階層属性とは異なる、別の要因からも影響を受けている可能性が考えられるため、後ほど検討したい。

3.2 婚姻状況との関連
今度は、結婚しているか否かおよび子どもの有無に着目して、先ほどと同様のモデルを検討してみよう。なお、対象は女性のみとし、コントロール要因として年齢を追加している。
ここから、同じ女性であっても婚姻状況によって階層帰属意識に影響する要因の異なることがわかる。具体的には、未婚の場合は特に上位の職業についていることが重要であること、
学歴は結婚して子どもを持つ者にとってのみ重要であること、結婚して子どものいない者にとっては世帯収入のみが階層意識に関与することなどが読み取れる。主に既婚女性を対象とした先行研究では、女性自身の職業的地位が階層意識に関与しないことを指摘してきたが、未婚者に限定すれば、本人自身の現職も重要な意味を持つのである。しかも、それは若年層に限られない。視点を変えると、年齢による違いがないのは、子どものいない既婚者も同じで、子どものいる既婚者にとってのみ、年齢が高いほど階層帰属意識が高くなっている。
表3

婚姻状況別にみた階層意識の基本構造（女性）
階層帰属意識未婚

既婚子有

本人学歴中位-.30.32 **-.17

本人学歴上位.38.61 **.47

現職威信中位

.47

-.02

-.18

現職威信上位

.70 *

.12

.39

現職なし

.44

.34 **.12世帯収入.13 **.14 **.15 **

年齢.00.02 **.01

定数4.26 **

3.55 **

4.04 **

2

.183

.161

.186

adj-R2

.156

.158

.158

N

215

2,004

211

R

注）

既婚子無

* p ＜.05 **p ＜.01

8

―206―

先にも引用したように、女性の階層意識の規定要因をテーマとした先行研究（直井 1990；
赤川 2000；白波瀬 2000；神林 2006）の多くは、夫婦の地位の相対的重要性を主な検討課題としていたため、既婚の男女（特に有業者）のみを分析の対象としてきた。しかしながら、
ここで簡単に概観したように、女性の階層意識の規定要因は、ライフステージや婚姻状況によって大幅に異なっている。したがって、特定層のみを取り上げて「女性全体の階層意識」
を論じることはできない。以上の確認を前提として、ここから先は、35～49 歳の既婚で子どもを持つ女性（以後、「子育て中核層」と呼ぶ）に対象を絞り、様々な地位指標の影響を検討していく。

4. 子育て中核層の階層意識
4.1 家族の地位の効果
ここでは、家族の様々な地位指標の影響を検討する。まず、定位家族の社会的地位については、両親の学歴 8、父主職、15 歳頃（中学校 3 年生の時）の母職とくらしむきを、夫婦の地位については、夫の学歴と現職、本人の初職、夫婦それぞれの収入を取り上げた。職業と収入に関しては、全体をほぼ均等に 3 分割し 9、15 歳時くらしむきは、「下位（やや貧しい・貧しい）」「中位（ふつう）」「上位（豊か・やや豊か）」の 3 段階に再分類した。
表4

階層帰属意識に対する家族の地位指標の影響

下位

中位

上位

無職･不在

不明

F値

p値

N

両親学歴

5.1

5.7

5.8

－

－

9.0

0.00

760

父職

5.4

5.6

5.9

5.2

－

6.2

0.00

760

母職

5.5

5.6

5.7

5.7

－

0.5

0.66

760

くらしむき

4.9

5.6

5.9

－

－

14.6

0.00

759

夫学歴

5.2

5.6

6.1

4.9

－

26.6

0.00

760

夫現職

5.3

5.7

6.0

4.8

－

18.6

0.00

760

本人初職

5.4

5.6

5.9

－

－

7.5

0.00

758

夫収入

3.0

4.8

5.8

4.9

5.4

18.7

0.00

743

本人収入

5.5

5.4

6.0

－

5.3

4.9

0.00

753

8

両親の学歴については、新制学歴を基準に「中学（新制中学校、旧制尋常小学校・国民学
校初等科・高等小学校・青年学校・尋常小学校高等科・国民学校高等科）」「高校（新制高校、旧制中学校・高等女学校・実業学校・師範学校）」「大学（新制専門学校・短大・高専・大学・大学院、旧制高校・専門学校・高等師範学校・大学・大学院）」の 3 段階にまとめたのち、これらの組合せとして、「下位（ともに「中学」まで）」「中位（一方または両方が「高校」まで）」「上位（一方または両方が「大学」）」の 3 分類を作成した。一方が不明の場合は、判明している側の学歴を適用した。
9
男女を分けずに 3 等分する基準を作成し、両者に適用した。これは男女が同じ基準で評価を行っていることを想定していることになる。
9

―207―

以上の各指標を用いて、階層帰属意識の平均値を算出した結果が表 4 である。上段は定位
家族、下段は生殖家族の地位を表している。なお、各指標による影響を評価する目安として、
表には一元配置分散分析の結果（F 値および P 値）も示してある。ここから、母職以外は有意差の認められることがわかる。また、親世代の場合には、職業より学歴やくらしむきによる違いが明確であることが指摘できる。本人世代では、先行研究でも指摘されてきた通り、本人よりも夫の地位による差が明確ではあるものの、本人の初職や収入も有意差を持つことは注目される点である。なお、本人よりも夫の収入による差異が大きいのは、夫収入が中下位の場合の値が、本人収入が中下位の場合よりも著しく低いからである。これは結局、本人
自身の収入ではなく、夫と合算した世帯収入が重要であることを意味している 10。一方、本人の初職は、現在無職の者に限れば、より明確な影響が認められることも予想されるため、この点については、後で改めて検討したい。
表5

高学歴志向に対する家族の地位指標の影響

下位

中位

上位

無職･不在

不明

F値

p値

N

両親学歴

2.4

2.7

2.8

－

－

8.9

0.00

760

父職

2.6

2.7

2.7

2.5

－

1.2

0.31

760

母職

2.6

2.6

2.6

2.8

－

2.5

0.06

760

くらしむき

2.6

2.6

2.8

－

－

2.5

0.09

760

夫学歴

2.4

2.5

2.9

2.7

－

12.0

0.00

760

夫現職

2.5

2.7

2.7

2.6

－

2.6

0.05

760

本人初職

2.5

2.7

2.8

－

－

5.0

0.01

758

夫収入

2.2

2.5

2.7

2.7

2.7

1.1

0.34

743

本人収入

2.6

2.5

2.7

－

2.8

1.1

0.33

753

表 5 は、高学歴志向について同様の検討を行った結果である。一見して、有意差のある地
位指標は少ないことがわかる。5％水準で有意となるのは、親と夫の学歴および本人の初職に限られる。経済的要因がまったく有意とならないのは、階層帰属意識との大きな違いである。
なお、どちらの意識に対しても、学歴による差の明確なことが示されたが、多重比較を行うと、両親学歴の場合は高校（旧制中学や高等女学校等を含む）に進学しているか否かが、夫の場合は大学以上の学歴を得ているか否かのみが有意であった。

4.2 就業経歴の影響先に引用したように、三輪・山本（2012）は、若年層（主に有職男性）の追跡調査データ
10

実際、本人収入と世帯収入の組合せから階層帰属意識との関連を検討すると、本人収入による有意差はなく、ほぼ世帯収入の高低で説明できてしまう。先行研究（直井 1990；赤川2000）で指摘された、妻の収入割合が高い場合の効果については後で検討する。
10

―208―

を用いて、職種の世代内移動に着目した分析を行った。しかし、日本社会における女性の就業においては、職種以前に、就業の有無（M 字型就業や就業中断）が問題とされてきた。そのため、女性の階層意識を扱った先行研究も、細かな職種の違いより就業状況の違いに関心を持ってきた（直井 1990；白波瀬 2000 など）。ここでさらに、現在の従業上の地位だけでなく、特に婚姻後の就業経歴に着目することで、女性の生き方と階層意識との関連を一歩踏
み込んでとらえることが可能になるだろう。したがって、ここでは結婚・出産・子どもの成長といったライフイベントやライフステージに沿った、就業の中断と再開に特に着目して、影響を検討することとした。
類型化の具体的な手続きは以下の通りである。まず、結婚・出産・子育てというライフイ
ベントとの関連を把握するため、職歴データから、「結婚の翌年」「第 1 子出産の翌年」「第 1
子が 15 歳時点」「現在」という 4 時点について「有職か無職か」および有職の場合には「常勤 11か否か」の情報を抽出した。これらの完全な組合せは膨大になるが、重要な論点は結婚や出産に伴う就業の中断と再就職の有無である。そのため、最終的には、「常勤（4 時点とも「常勤」）」「有職（4 時点とも何らかの職業に従事）」「再就職（結婚または第 1 子の出産後に無職となった後、何らかの形で就業し現在に至る）」「主婦（結婚または第 1 子の出産後に無職であり、現在も無職のまま）」という 4 分類を適用することとした 12。
表6

就業経歴の影響
帰属意識

高学歴志向

常勤

6.1

2.8

有職

5.8

2.7

再就職

5.3

2.6

主婦

5.8

2.7

F値

8.9

2.4

p値

0.00

0.07

N

734

734

この就業経歴による階層意識の違いを調べた結果が表 6 である。第 3 節の基本構造のモデ
ルでは、子育て中核層においては、職業と階層意識は明確な関連を持たないことが指摘された。しかしながら、職業でなく就業経歴に着目すると、階層帰属意識の場合、再就職層の値が明らかに低いことが確認できる。
11

ここでは「経営者、役員」および「常時雇用されている一般従業者」を「常勤」、その他の従業形態を「パートなど」とした。
12
4 時点の就業状況の組合せによっては、当然、もっと多様な類型が作成可能だが、この層の就業歴はかなりパターン化されているため、この類型によって全体の 97％を補足することが可能であった。ただし、あくまで上記の 4 時点の状況のみから作成した分類であり、各時点間の状況は考慮していない点には注意が必要である。
11

―209―

5. 複合的な効果の検討
以上、様々な地位指標の影響を個別に検討してきたが、いずれも 3 節の基本モデルで取り上げたような地位変数と少なからず関連している。したがって、それらをコントロールしてもなお独自の効果が認められるのかについて、多変量解析によって確認してみよう。
表 7 は、前節で確認した諸要因の効果を重回帰分析によって同時に検討した結果である。
親世代の影響のみを取り上げたモデル 1 をベースに、モデル 2 は本人の地位を、モデル 3 は
さらに夫および世帯の変数を、それぞれ加える構成となっている。
表7

階層意識に対する様々な地位指標の効果
階層帰属意識

モデル1

モデル2

高学歴志向

モデル3

モデル1

モデル2

モデル3

親学歴

.46 **.32 **.29 *.31 **.19 **.19 **

父主職

-.07

-.07

-.07

.00

.00

-.01

15歳時くらしむき

.02

.01

.01

-.01

-.01

-.01

年齢

.04 **

.03 *

.01

.01

学歴：短期高等.35 **.22.23 **.21 **

学歴：四大以上.73 **.36 *.57 **.53 **

就業歴：有職

-.26

-.12

-.05

-.02

就業歴：再就職-.61 **-.37 *-.14-.14

就業歴：主婦

-.18

-.01

-.08

-.06

初職：中位

.11

.11

.07

.05

初職：上位

.19

.13

.06

.04

夫学歴

.24 **.05

夫職威信：中位.21.12

夫職威信：上位.42 **.06-1.43 *-.06

世帯収入：中位.81 **.08

世帯収入：上位

1.24 **.13

世帯収入：DKNA

1.00 **

.06

夫不在

定数

5.28 **

3.81 **

2.96 **

2.46 **

2.03 **

1.90 **

2

R

.027

.106

.199

.026

.091

.099

adj-R2

.023

.092

.178

.022

.077

.076

注）N=732 * p ＜.05 **p ＜.01

ここから、まず第 1 に、親の学歴 13が、どちらの意識に対しても、また、本人や夫の様々な地位指標の影響を考慮しても、一定の効果を持つことが指摘できる。親世代の影響は、本
13

前節の多重比較の結果をふまえ、「高校（旧制中学や高等女学校等）」以上の学歴を持つか否かのダミー変数。同様に、夫学歴は、大学以上か否かのダミー変数である。
12

―210―

人の学歴・職業達成にほぼ吸収されてしまうのではないかとも考えられたが、それらを考慮しても親学歴の有意な影響が残ったことは注目に値する。
2 点目に指摘したいのが、本人の就業経歴の影響である。第 3 節で確認した階層意識の基本構造において、子育て中核層では、本人の「現在の職業」は関与しないことが示された。
しかしながら、結婚後の就業経歴に目を向けると、再就職層の帰属意識は明確に低いことが改めて確認できる。再就職層は、夫の職業や収入が低く夫不在が相対的に多い傾向にあるため、それらが帰属意識の低さと関連している面もあるのだが、それらを考慮したモデル 3 においても、独自の負の効果を持つのである。ここから、再就職層のおかれた労働条件や就業状態自体が、帰属意識を低めている可能性が指摘できる 14。
こうした就業経歴の違いは、直接的に階層意識と関連するだけでなく、地位の影響の仕方にも関与している可能性がある。具体的には、ずっと正規で働き続けてきた「常勤」層にとっては、本人の現職や収入が特に重要な意味を持つのではないか、あるいは、現在は無職となっている主婦層の場合は、初職の威信や収入、企業規模（特に大企業であったか否か）が特別な意味を持つのではないかといった関連が予想される。しかしながら、そうした関連を検討してみても、予想したような結果は得られなかった。また、先行研究（直井 1990；赤川2000）は、妻の収入割合が高くなると妻自身の地位が重要になると指摘していたが、そうした関連性も、ここでは認められなかった 15。
第 3 のポイントとして、帰属意識に対しては、年齢、本人の就業歴、夫の学歴と職業、夫の不在（主に離別）、世帯収入といった多様な要因が関与するのに対し、高学歴志向に関しては、親と本人の学歴のみが有意な効果を持つことが注目される。

6. 階層意識の背景
6.1 親学歴と階層評価の方法
従来、女性の階層意識に関する研究は、女性の階層意識自体を問題とする概念的検討や、結婚している（特に有職の）女性を対象に、「夫婦の現職」の影響を比較検討する実証的研究に限られる傾向にあった。これをふまえて、本稿では、婚姻状況やライフステージによる階層意識の多様性に着目し、特に「就業経歴」や「夫婦以外の地位」の影響を検討してきた。
その結果、先行研究で指摘されてきた夫の地位に加え、本人の就業経歴や親の学歴も関与することが明らかとなった。
14

小林（2011）は、非正規雇用層の階層帰属意識が低い理由について詳細に分析を行い、特に女性の場合、「5 年後のくらしむき見込み」が負の効果を持つことを指摘している。「再就職」層に非正規雇用が多いとすれば、こうした小林の分析は参考になる。
15
こうした結果の違いは、主に分析対象の違い（先行研究では有職者が中心）に起因すると考えられる。なお、表 3 に示したように、未婚女性の場合は、世帯収入をコントロールしても、本人の現職威信が帰属意識と関連する。
13

―211―

しかしながら、第 1 節で指摘したように、上述のような「効果」が本当に各地位自体の影響を意味していると考えてよいかどうかには慎重になる必要がある 16。特に、階層再生産の観点から注目されるのが、親学歴の影響である。親の学歴が、本人の学歴・地位達成に影響することは、階層研究の中で繰り返し指摘されてきたことだが、それを考慮してもなお、しかもさらに夫の地位を考慮しても、現在の階層意識と関連することについては、改めてその意味を考えてみる価値がある。
最初に取りかかるべきなのは、これが何か別の要因の効果を代理的に表している可能性の検討だろう。とはいえ、親自身の過去の職業やくらしむきなど、回答者の定位家族に関する地位指標はもとより、本人世代の代表的な地位指標も考慮しているので、これらとは異なる観点からの発想が必要になってくる。
ヒントになるのは、親の地位の継承が階層意識に影響するという数土（2009）の指摘や、女性の階層意識は何らかの準拠点（過去の生活、他者、予想された生活水準）との比較において成立しているのではないかという赤川（2000）の指摘である。ここで、冒頭に紹介した盛山（1990）の 2 段階評価論－人々の階層意識は、階層評価基準の認識と、それに照らした自己評価という 2 段階を経て判断される－をふまえると、世代間における学歴の継承や移動が自己評価の準拠点に影響するのではないかという予想ができる。すなわち、親も自分も一貫して高い／低い学歴であったり、親と比較して上昇／下降移動したことが、階層的位置づけの自己評価に関与しているのではないかということである。そこで、双方の学歴の絶対的な上下と相対的な移動を組合せて、「上位一貫」「上昇移動」「中位一貫」「下降移動」「下位一貫」という類型を作成し、分析を試みた。その結果、この並びの順番で階層意識が上下することが確認できた 17。ただし、回帰分析に投入したところ、表 9 に示したシンプルなモデルの方が説明力は高かった。
以上の結果は次のように解釈できる。上記のような親の地位の効果については、親と比較して地位が上昇／下降したことを根拠に、自分の地位を高く／低く見積もるという「交互作用効果」と、現在の自分の地位とは独立に、親の地位が高かった／低かったから、自分の地
位を高く／低く見積もるという「加算的効果（独立効果）」が考えられる。ここで、下層一貫
より下降移動の値が高く、かつ、上層一貫より上昇移動の値が低いという結果は、基本的に後者の加算的効果による解釈が妥当することを意味する。そのため、表 7 に示した加算的効
果に基づくモデルの方が説明力も高かったのだろう。仮にこの理解が妥当だとすると、親の16

さらに、ここで観察された効果の具体的な内容、すなわち、高卒（旧制中学や高等女学校）
以上の学歴が重要だという分析結果自体も、あくまでこの分析対象において認められたに過ぎない。当然ながら、社会的地位の変化、特にこの場合であれば、親世代の学歴分布の変化によって変わってくると予想される。
17
職業階層や経済階層についても、学歴と同様の世代間移動類型を作成して分析を試みたが、明確な関連は認められなかった。
14

―212―

学歴は比較の準拠点として重要なのではなく、親の地位自体が自らの位置づけを評価する際「上位一貫」と「下位一貫」の結果のみに着目すれば、に考慮されることを意味する 18。なお、地位継承の効果（数土 2009）という説明とも矛盾しないが、その場合「中位一貫」層や「上昇／下降移動」層の結果をどのように理解すればよいかは必ずしも明確ではない。
一方、ソーシャルネットワーク内に地位の高い者がいると、自らの階層帰属意識も高まるという指摘（星 2001；石田 2001 など）は、上記の結果をよりシンプルに説明できる。この見方にしたがえば、学歴の高い／低い親の子どもは、親と同化することによって、自分の地
位を高く／低く認識すると考えられる。これを改めて盛山（1990）の 2 段階評価の枠組に沿って考えると、親の地位は、比較基準として「自己評価」の局面に関わるというよりも、「階
層評価基準」の設定に関わるということになる。ただし、評価基準というよりも評価の方法と呼んだ方が適切かもしれない。なぜなら、上記の結果は、モノサシの目盛り（評価基準）の設定でなく、モノサシで測定する対象に親も含むという評価方法の設定を意味するからである。同様に考えると、夫の地位が関与するのは、測定対象に夫も含まれるからであるし、ここでは考慮しなかった親族なども、そこに含まれ得るだろう。言い換えるなら、家族や親族は本人の地位を見積もるための「比較準拠集団」（Merton 1949＝1961）として重要なのではなく、自分自身の「所属集団」の地位を構成するものと見なされているのではないだろうか。つまり、階層帰属意識の回答は、自分自身だけでなく、自分の所属集団の地位（としての親学歴や夫の地位）を考慮して回答されているということである 19。なお、本報告書の白波瀬論文では、高齢者の階層帰属意識に子どもの学歴が関与することを明らかにしている。
この結果も、所属集団論の枠組から整合的に解釈できるように思われる。

6.2 階層意識とパーソナルネットワーク
ところで、もう 1 つの注目すべき結果は、上記の階層帰属意識とは異なり、高学歴志向に
は親子の学歴のみが有意な効果を持つという点である。実は、高学歴志向のモデル 3 に、さらに階層帰属意識も含めたモデルも検討してみたところ、有意な効果は認められなかった。
本稿では、本人の階層帰属意識（階層アイデンティティ）は、過去の経歴に影響を受けるとともに、将来の子どもの階層帰属を左右する高学歴志向にも、一定の関連を示すはずだと想定していた。しかしながら、階層帰属意識と高学歴志向の規定要因は大きく異なり、両者の間にも因果的な関連を想定できるような結果は得られなかったのである。

18

ちなみに、表 7 のモデル 3 を他の年齢層にも適用すると、若年層以外では、親学歴が階層帰属意識に有意な効果を持つことが確認できる。
19
ただし、以上の考察は、あくまで子育て中核層の女性を対象とした分析結果から導き出されたものである。未婚者や子どものいない者、および男性の場合にどのような結果が得られるかについては、個別に検討してみる必要がある。
15

―213―

これには、もちろん、指標の妥当性 20を含め、分析手続き上の問題もあるだろう。しかし、上記の結果をふまえると、次のような解釈も可能である。すなわち、階層帰属意識に表現されたアイデンティティとは、あくまで多元的な地位を総合して、自らの位置づけを確認したという意味でのアイデンティティであり、そうありたい・そうあるべきとった価値志向性と結びつくようなアイデンティティではないのだと。その意味では、階層帰属意識は、盛山（1990）の指摘した「豊かさの自己認識」、あるいは、どれだけ満足できる豊かさを持っているかという意味で満足度に近い指標なのかもしれない。生活満足度や世帯収入が安定した効果を持つという先行研究の指摘も、階層帰属意識に表現された生活の位置づけが、豊かさ（消費能力）の自己認識や満足度の反映だと考えると納得がいく。
いずれにしても、高学歴志向の規定要因については、もっと別の側面からの検討が必要となる。ここで 1 つの可能性として考えられるのが、第 2 節で言及したパーソナルネットワー
クの影響である。先述の通り、小中学生の母親を対象とした調査データの分析から、家族内
外のネットワークメンバーの学歴や高学歴志向が、回答者自身の高学歴志向と関連するという結果が得られている（荒牧 2018）。これは、ネットワークメンバーの持つ学歴や高学歴志向に同化・同調する働きが、人々の高学歴志向に関与することを示唆する。言い換えるなら、家族内外の身近な他者が、高学歴志向に関する「規範的準拠集団」（Merton 1949＝1961）となっている可能性がある。
先に指摘したように、親の学歴は、所属集団の地位の構成要素として、階層帰属意識に関与するとの解釈が可能であった。これと合わせて考えると、家族内外のパーソナルネットワークが、規範的準拠集団や所属集団となる可能性を念頭において研究を進めることは、階層意識への理解を深めるヒントを与えてくれるように思われる。実は、そのような観点から振り返ってみると、夫婦の地位と帰属意識との関連を扱った従来の研究は、暗黙のうちに、所属集団の範囲を夫婦に限定していたことになる。しかしながら、そのように限定的に考える
必然性はない。とりわけ、家族の多様化が進行している今日、検討の対象範囲を広げることは、むしろ必須とさえ言えるかもしれない。それにより、階層は「家族か個人か」（盛山 1996）という、かつての議論を乗り越えながら、階層的地位と階層意識の関連を新たな視点から検討することも可能となるように思われる。

［文献］
赤川学, 2000, 「女性の階層的地位はどのように決まるか？」盛山和夫編『日本の階層システ
20

高学歴志向の測定に用いたのは、「子どもにはできるだけ高い教育を受けさせるのがよい」という質問への回答である。これは自分の子どもに対する志向性を直接測定したものではな
く、むしろ一般的認識や規範意識を測定したものである。ただし、本稿の分析は、学歴達成過程にある子どもを持つ世代の女性に限定した分析なので、全サンプルでみた場合より、自分の子どもに対する志向性の要素を強く含んでいるとは期待できるように思われる。
16

―214―

ム 4：ジェンダー・市場・家族』東京大学出版会: 47-63.
荒牧草平, 2016, 『学歴の階層差はなぜ生まれるか』勁草書房.星敦士, 2001, 「階層帰属意識の判断メカニズム：地位認知に対するパーソナルネットワークの影響」『総合都市研究』76: 57-68.
荒牧草平, 2018, 「母親の高学歴志向の形成に対するパーソナルネットワークの影響：家族内
外のネットワークに着目して」『家族社会学研究』30(1)（印刷中）.
星敦士, 2001, 「階層帰属意識の判断メカニズム：地位認知に対するパーソナルネットワークの影響」『総合都市研究』76: 57-68.
石田光規, 2001, 「準拠枠としてのネットワーク：階層帰属意識への影響」『社会学研究科年報』8: 45-53.
神林博史, 2006, 「階層帰属意識とジェンダー: 分布の男女差に関する検討」『東北学院大学
教養学部論集』143: 95-123.
吉川徹, 1999, 「『中』意識の静かな変容」『社会学評論』50(2): 216-130.
吉川徹, 2008, 「階級・階層意識の計量社会学」直井優・藤田英典編『講座社会学 13 階層』
東京大学出版会: 77-108.
小林大祐, 2011, 「雇用流動化社会における働き方と階層帰属意識」斎藤友里子・三隅一人編『現代の階層社会 3：流動化のなかの社会意識』東京大学出版会: 95-110.
Mare, Robert D., 2011, “A Multigenerational View of Inequality,” Demography, 48: 1-23.
Merton, Robert K., 1949, Social Theory and Social Structure: Toward the Codification of Theory andResearch, New York: The Free Press. （＝1961, 森東吾・森好夫・金沢実・中島竜太郎訳『社会理論と社会構造』みすず書房）.
三輪 哲・山本耕資, 2012, 「世代内階層移動と階層帰属意識」『理論と方法』27 (1): 63-84.
直井道子, 1990, 「階層意識：女性の地位借用モデルは有効か」岡本英雄・直井道子編『現代日本の階層構造④女性と社会階層』東京大学出版会: 147-164.
佐藤俊樹, 2011, 「転態する階層帰属：階層化社会の『見え姿』をめぐって」斎藤友里子・三隅一人編『現代の階層社会 3：流動化のなかの社会意識』東京大学出版会: 3-16.
盛山和夫, 1990, 「中意識の意味」『理論と方法』5(2): 51-71.
盛山和夫, 1996, 「家族か個人か」『家族社会学研究』8: 33-45.
Sewell, William H., Archibald O. Haller, and Alejandro Portes, 1969, “The Educational and Early
Occupational Attainment Process,” American Sociological Review, 34(1): 82-92.
白波瀬佐和子, 2000, 「女性の就業と階級構造」盛山和夫編『日本の階層システム 4：ジェン
ダー・市場・家族』東京大学出版会：133-155.
白波瀬佐和子, 2004, 「社会階層と世帯・個人」『社会学評論』54(4):370-385.
数土直紀, 1999, 「男性の階層帰属意識に対する社会的地位の複合的な効果」『 行動計量学』 26
17

―215―

(2): 125-132.
数土直紀, 2009, 「戦後日本における階層帰属意識のダイナミクス」『理論と方法』24(1): 41-56.
数土直紀, 2010,『日本人の階層意識』講談社.

謝辞
就業歴データの作成に際し、保田時男氏による SSM2015 person-year data 変換 SPSS シンタックス（v070 データ用 ver.2.0）を利用した。同ファイルを 2015 年 SSM 調査研究会にて共有するにあたり、保田氏に感謝の意を表する。
また、本研究では「2016 年版職業威信スコア（暫定版）」を利用して分析を行った。同スコアの利用にあたり、雇用多様化社会における社会的地位の測定研究プロジェクトの許可を得た。
記して感謝の意を表する。

18

―216―

Effects of Status Tracks on Women’s Class
Identification:
From Viewpoint of Class Reproduction*
Sohei Aramaki(Japan Women’s University)
Abstract
Most previous studies on class identification of females mainly focus on the valid
definition of women’s social status per se or on the measurement of the importance of women’soccupations, as compared to those of their husbands, on their own class identification. The
research subjects of these studies are mostly limited to married couples, and they do not pay
attention to situational life-stage changes. Therefore, this study analyzes data of the 2015 Social
Stratification and Social Mobility Survey (SSM) in Japan, mainly focusing on (1) the changes offactor constitution caused by the respondents’ shifting life stages, (2) the effects of status tracks,
which are formed by parental status, the respondents’ educational credentials, their own job
career, and their spouses’ status, on their own class identification, and (3) factors regarding theirattitudes toward the educational attainment of the children, which is in itself an important factor
concerning the status attainment of the next generation.
The main findings are as follow: (1) in the case of young or non-married women, theirown current jobs have a positive association with class identification, (2) among middle-aged
married women with children, the educational credentials of their parents and their own job
careers have significant effects on class identification, and (3) the factors of both class
identification and attitude toward children’s educational attainment are different, and we do not
accept the assumption that the former has a positive effect on the latter. These results indicatethat it is effective to investigate the association between class assessment methods and personal
networks.
Key words: class identification, attitude toward children’s educational attainment, classassessment criterion*

The study was supported by JSPS KAKENHI Grant Number JP25000001 and JP15K04367.
19―217―