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Data base system of geological characteristics of Tokyo Bay

227号目次●2

出力サブシステム

出力サブシステムは、本システムの目的である地質調査成果の再利プロジェクト紹介

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東京港地質データベースシステム

用を行うためのものであり、同局職員により、業務計画および設計時などで使用される。機能概要について図 3に示す。
本システムの GIS エンジンは、シ丸山昌則
M A R U Y A M A

ステムの操作性、機能性、応答性をM a s a n o r i考慮して専用に開発されたものである。必要とするPCリソースが少なく、基礎地盤コンサルタンツ株式会社 / GIS 事業部かつ高速に動作する。
地図データとして、安価で高精度東京都港湾局（以降、同局とする。
）

そこで、これら既存資料の効率的ステム」の 2 つのサブシステムで構成である「数値地図 2500 空間基盤（国の信託により開発し現在運用されな有効活用を目的として、総合的なされている。

土地理院発行）」を使用している。ている「東京港地質データベースシ新しいシステムが必要であるとされ、●1

地図は小縮尺で表示する広域図（図ステム」の概要について記述する。

GIS を利用した地質情報のデータベ

入力サブシステムは、業務を受注

1）と大縮尺で表示する詳細図（図 2）

本システムが企画された昭和 60ースシステムが企画・構築された。

した調査会社が使用し、土質情報やがあり、詳細図では建物などの情報

年代前半、同局で実施された地質以来、20 年近い間、各種機能追試験結果をデジタル化するために使も表示できるが、設定により任意に調査成果としての報告書の多くは、加・改良を実施されながら利用され用される。デジタル化されたデータ情報の表示を ON/OFF できる。

専用の書庫に保管されていた。この続けている。

はフロッピィなどに記録され、報告ため、既存資料を再利用する場合は、書庫まで出向いて目的の資料を探し入力サブシステム

書と共に提出する。
1 ――システムの概要

地図上には、ボーリング地点が黄色い丸印で示され、位置を視覚的入力するデータは、業務件名などに確認することができ、必要なデー出す必要があり、たとえ目的の資料本システムは、報告書の情報をデの「標題情報」、土質名や記事、N 値タを簡単なマウス操作で選択して柱を探し出すことができても、その用ジタル化する「入力サブシステム」と、などの「土質情報」、物理試験や力状図や土性図を表示できる（図 4、途に応じてデータを再整理する作業

デジタル化したデータをデータベー学試験などの「土質試験結果」、PS

図 5）。には多大な労力を要していた。

スに登録して参照する「出力サブシ検層や孔内載荷試験などの「原位置試験結果」などである。
単なる入力エディタではなく、位置情報等のチェック機能を有し、質ータを使用して作成することができる（図 6）。

ャンあるいは PDF 化された図表類でで指定した範囲のデータを使って粒はなく、専用入力システムによりデー

度試験や圧密試験結果の集積図をタ（デジタル）化されて登録されるた作成することができる。集積図作成

め、再加工性の高い状態で蓄積さにあたっては、「有楽町層上部粘性れることとなる。

土」というような指定ができるので、は、データの質を確保し、遅延なく蓄積するために重要である。

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を指定し、測線近辺のボーリングデ

土質試験結果については、地図作成と同時にデジタル化を行うこと■図 1 −位置図（広域図）

断面図は、地図上で任意の測線の確保に寄与している。また、スキ調査会社自身が調査成果報告書■図 2 −位置図（詳細図）

特定の地層の物理・力学特性を知ることができる（図7）。
平成 15 年度には、この地層情報を使って、地層面の標高コンターを限定的にではあるが、多くの機関作成する機能が追加された（図 8）。

で実施され始めている電子納品のこれにより、任意の地層の 3 次元的仕組みを、先んじて実践したものと広がりを視覚的に捕えることができ言えよう。

るようになった。

■図 3 −機能構造図（出力サブシステム）

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■図 7 − Ycl（有楽町層下部粘性土）層の粒度試験、圧密試験結果〜 62 年に行われ、システムの有効性

この年、2 ヶ所の出先事務所にもやシステム化の問題点などが検討さ本システムが設置され、平成 7 年度れた。これを受けて、昭和63年度かから業務運用が開始された。

らの3ヵ年でプロトタイプシステムを作■図 4 −柱状図

成し、運用性、機能性、操作性などの■図 5 −土性図平成 7 年度からは、入力サブシステムの業者貸出しが開始された。のうち、主なものの概要を示す。
本システムは平成 15 年度末現在、スタンドアロンシステムとなっており、システムを利用する場合は、専用 PCに出向く必要がある。しかし、同局評価が行われ、実際に運用するため

平 成 8 年 度 からは 、そ れ まで のには各職員専用のノートパソコンがまた、データのセキュリティを確保

報告書を除いた約 95%（約 5,000 ボ

また、データの精度は、利用者のの基本仕様が決定された。プロトタイ

DOS ベースのシステムを Windows 化

整 備 済 み で あり 、都 庁 内 L A Nするため、独自のユーザ認証およびーリング本数分）のデータがデータベシステムに対する信頼性を確保する

プシステムでは本システムの基本機能する作業が開始され、その後も、新（TAIMS）も整備されていることから、アクセスログ機構を持っている。

ースに登録された。

意味で重要なため、デジタル化にあである地図処理機能、データベース土質試験法への対応、位置情報の平成 16 年度に出力サブシステムの同種の土質関連データベースシス

たって細心の注意を払うことは勿論化された情報の検索機能、柱状図、世界測地系移行対応、CALS 様式でLAN対応作業が進められている。

テムでは、登録データとして土質柱のこと、デジタル化した結果を、グラ断面図の出力機能が整備された。

整備された調査結果の対応等、機LAN 対応にあたっては、以下のデータベースシステムの構築に際状図に記載される情報、および土質フや集積図等で視覚的に確認し、能の改良、拡充が図られて現在に至要因を考慮し、MetaFrame（米 Citrixし、データの質と量を確保すること試験結果一覧表情報を登録対象と精度確保に努めた。っている。

社）の使用を予定している。

は、システムの価値を決める最も重するものが多いが、軟弱地盤上に大平成 8 年度以降は、貸出し等で漏れ、利用者の意見等を踏まえ、土質要な要素である。

規模土木構造物を施工する同局のれていた報告書や各部署で保管し試験結果の出力機能や操作性の向専用書庫に保管されている報告特性を反映し、図 3 に示すように、シていたデータのデジタル化を行っ上などが図られた。

書は、入力サブシステムを使って、ステム初期段階から土質試験およびた。さらに、平成 12 年度からは、前ットワーク負荷軽減のため、プロ

平成 2 〜 7 年度までの 6 年間をかけ原位置試験の詳細情報を含めた調述した入力サブシステムにより、調トコル制限/アクセス制限を行う。てデジタル化され、一部貸出し中の査結果を登録対象としている。

査会社が作成したデジタルデータの③ 同局で既に別システムによる運用

2 ――データ整備

平成 3 年度からは、同局内で出力サブシステムの試験運用が開始さ① 現状システムの改修範囲を最小4 ――今後の予定
現在、計画されている種々の予定限に留める（経済性・安定性）。
② サーバセキュリティ確保およびネ実績があるため、導入に際しての登録も行われるようになった。

種々のリスクも回避することがで

平成 14 年度には、「新東京港地盤図 平成 13 年 6 月 東京都港湾局」にきる。

基づいた地層情報を、それまで入力

LAN 対応が実現すると、サーバにされた全てのデータ（6,249 本分）にインストールされた本システムを、同入力し、以後、調査会社から提出さ職員のノートパソコンから、いつでれたデータは、この統一された基準も利用できるようになる。
また、国土交通省では CALS 電子で判定された地層情報を付加してデ納品について、土質調査分野でも更ータベースに登録されている。
このようにデータ整備を続けた結なる拡充を計画しており、現在では

果、平成 15 年度末現在で 6,424 本分予定も含め、本システムを超える土のデータが登録されている。

質および原位置試験の詳細様式が規定されている。今後、CALS 様式の3 ――開発の経緯■図 6 −任意の測線を指定した断面図の作成

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本システムの基礎調査は、昭和 61改定に追随した対応が必要となる。
■図 8 −有楽町層下部の標高コンター図

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