２．教育の内容・方法・成果（２）教育方法等【概要】

本会計大学院では、FD 委員会を設置し領域・系列別教員分科会ならびにカリキュラム検討委員会と連携を図りつつ、授業の内容および方法を改善するための組織的な取組みを行っている。特に学術功績のある研究者教員と現役の実務家教員を教員として採用しているという本会計大学院の特長を活かし、理論と実務の架橋に留意した教育方法を継続的に検討している。この取組みにより誕生したのが、研究者教員と実務家教員のコラボレーショ
ンにより実施され、バーチャルな経営環境の基経営意思決定を疑似体験し、会計と経営実
務の関連性を臨床的に経験する授業科目「ビジネス・シミュレーション」である。この「ビジネス・シミュレーション」科目の他、各領域の「事例研究」科目や応用実践科目群に設置される授業科目においては、双方向・多方向の授業が展開され、ビジネス界からの実践力養成という期待に十分応えられる教育方法を採用している。
全ての授業科目については、授業の内容・計画・方法・履修条件および成績評価の基準と方法がシラバス上予め明示され、セメスター毎に開催される履修オリエンテーションにおいて学生に周知すると共に、多様なバックグラウンドを有する学生に合わせた個別履修相談も実施している。成績評価ならびに単位の認定については、予め明示された基準と方法に則って行われるよう、担当教員と事務局が相互にチェックする体制がとられ、恣意性の排除に努めている。

項目

評価の視点

レベル
Ⅰ

Ⅱ

実践教育を充実させるため、講義、討論、演習、グループ学習、ケース
2-26

スタディ、ゲーム、シミュレーション、フィールド・スタディ、インターンシップ等、適切な教育手法や授業形態が採用されているか。
（「専門◎職」第 8 条第 1 項）
＜現状の説明＞
本会計大学院においては、実践教育を充実させるため、講義、討論、演習、グループ学
習、ケーススタディ、ゲーム、シミュレーション、フィールド・スタディ、インターンシ
ップ等の適切な教育手法や授業形態を採用している。具体的には、以下の通りである。
本会計大学院では、教育研究の対象となる専門分野を 5 つの領域と 6 つの系列に区分し、授業科目を「基本科目」、「発展科目」、「応用・実践科目」に配置して、順次、段階的、発展的に、専門的な知識、実践的な判断力や論理的思考能力の養成に努めている。
学部レベルの基礎知識の上に、各領域の全体構造を概観するとともに、会計専門職業人として修得すべき理論の基本と骨格とを理解することを目的としている「基本科目」
、およ

-36-

び基本科目で培う全体構造の理解を前提として、より実践的な専門的知識・能力を獲得することを目的とする「発展科目」においては、概ね講義形式の授業が採用され、学修進度に応じて、適宜、履修者に対して、課題を発表する機会を与え、プレゼンテーション能力を養成している。
「応用・実践科目」では、発展科目で修得した実践的専門知識・能力をもとに、より高度な専門知識・能力の修得，実践的判断力や論理的思考能力の養成を目的とし、ケースス
タディやディベート、ディスカッション、パソコンを利用したシミュレーション等の参加型の教育方法を採用している。
各系列に設置している「事例研究」科目においては、具体的事例を取り上げディスカッ
ションやディベートを行うことにより、事実に即して具体的な問題を解決していくために必要な分析能力および議論の能力、会計判断を関係当事者に正しく伝える能力、その他会
計専門職業人として実務の現場で求められる能力の着実な養成を目指している。
また、財務会計系、管理会計系、監査系に設置している「演習指導科目」については、個別の論文作成指導を行っている。
その他、会計領域の管理会計系に設置している「意思決定会計」科目、「財務分析論」科
目、経営・ファイナンス系に設置している「資本市場理論（プロジェクトファイナンス理論）」、「Excel によるファイナンス計量分析」、「キャッシュフロー分析と投資戦略」においては、パソコンでのシミュレーションを取り入れ、実務の現場で直面する今日的問題の分
析と実践的判断力の養成を目指している。
本会計大学院の特徴的な授業科目である「ビジネス・シミュレーション」においては、履修者が 3 名 1 組のチームとなり、それぞれ社長（CEO）、財務担当役員（CFO）、営業担当
役員（CMO）という役割分担を決め、予め示された 3 期までの経営状況をチーム毎に分析し、10 期までの企業業績をチーム毎に争うという授業方式をとっており、シミュレーションの
みならず、グループ学習とゲーム性の要素も加味した教育方法となっている。
＜根拠資料＞
・資料 1－3：LEC 会計大学院パンフレット
・資料 1－4：2008 年度 LEC 会計大学院シラバス
・LEC 会計大学院ホームページ「教育プログラム / カリキュラム」
http://www.lec.ac.jp/graduate-school/accounting/program/curriculum/
index.html

項目
2-27

評価の視点
実践教育に関する授業の水準を適切に把握し、向上させていくための取組みが行われているか。

-37-

レベル
Ⅰ

Ⅱ

○

＜現状の説明＞
本会計大学院においては、実践教育に関する授業の水準を適切に把握し、向上させていくための取組みを行っている。具体的は、以下の通りである。
授業の教育内容や水準については、領域・系列別教員分科会にて定期的に検討している。
この領域・系列別教員分科会での検討結果は、カリキュラム検討委員会にも情報共有され、「事例研究」をはじめとする授業水準の向上やカリキュラム編成の取組みにつなげられている。
2008 年度においては、本会計大学院の特徴的な授業科目である「ビジネス・シミュレーション」の教育効果を高く評価し、カリキュラム検討委員会での検討と研究科委員会での審議を経て、2009 年度から名称を「マネジメント・シミュレーション」に改め、全体領域の基本科目に設置する「マネジメント・シミュレーションⅠ」を必修科目とすることとなった。
＜根拠資料＞
・資料 1－3：LEC 会計大学院パンフレット
・資料 1－4：2008 年度 LEC 会計大学院シラバス
・LEC 会計大学院ホームページ「教育プログラム / カリキュラム」
http://www.lec.ac.jp/graduate-school/accounting/program/curriculum/
index.html

項目

評価の視点

レベル
Ⅰ

Ⅱ

多様なメディアを利用して遠隔授業を行う場合は、その教育効果が十分2-28に期待できる専攻分野および授業科目をその対象としているか。
（「専門◎職」第 8 条第 2 項）
＜現状の説明＞
該当なし（本会計大学院においては、メディアを利用した遠隔授業は実施していない）。

項目
2-29

評価の視点
通信教育によって授業を行う場合は、その教育効果が十分に期待できる
専攻分野および授業科目をその対象としているか。
（「専門職」第 9 条）

＜現状の説明＞
該当なし（本会計大学院においては、通信教育課程は開設していない）。

-38-

レベル
Ⅰ

◎

Ⅱ

項目

評価の視点

レベル
Ⅰ

Ⅱ

授業のクラスサイズは、授業の内容、授業の方法および施設・設備その2-30

他の教育上の諸条件を考慮して、教育効果を十分に上げられる適切な人◎数となっているか。（「専門職」第 7 条）
＜現状の説明＞
本会計大学院においては、授業のクラスサイズは、授業の内容、授業の方法および施設・設備その他の教育上の諸条件を考慮して、教育効果が十分上がるための適切な人数となっている。具体的には、以下の通りである。
本会計大学院では、専門職大学院に関し必要な事項について定める件（2003（平成 15）
年文部科学省告示第 53 号）第 6 条、ならびに本会計大学院の入学定員を勘案して、同時に授業を行う学生数を少人数とすることを原則とし、概ね「基本科目」群と「発展科目」群で採用されている講義形式の授業科目については、入学定員である 60 名の学生数を標準として 80 名を超えないこと、主に「応用・実践科目」群で採用されている「事例研究」やシミュレーションといった参加型の授業においては、30 名の学生数を標準として 40 名を超えないこと、という人数制限の方針を有している。
この方針に従い、授業科目の性質と担当教員の意向によって、授業科目毎にクラスサイズが適切な人数となるように配慮している。

項目
2-31

評価の視点
個別的指導が必要な授業科目については、それに相応しい学生数が設定されているか。

レベル
Ⅰ

Ⅱ

○

＜現状の説明＞
本会計大学院においては、個別的指導が必要な授業科目については、それに相応しい学生数を設定している。具体的には、以下の通りである。
本会計大学院では、2007 年度から修士論文作成のための「財務会計論演習指導」科目な
らびに「監査論演習指導」科目を開設し、2008 年度からは「管理会計論演習指導」科目を開設している。開設後の履修者人数は、「財務会計論演習指導」科目について、2007 年度は
8 名、2008 年度は 13 名、「監査論演習指導」科目について、2007 年度は 6 名、2008 年度は2 名、「管理会計論演習指導」科目について、2008 年度 3 名である。
今後、入学者数の増加に伴い、授業のクラスサイズを演習指導企画検討委員会にて適宜検討していく予定である。

-39-

項目

評価の視点

レベル
Ⅰ

Ⅱ

教育課程の編成の趣旨に沿って、毎回の授業の具体的な内容・方法、使2-32用教材、履修要件および一年間の授業日程等が明示されたシラバスが◎作成されているか。（「専門職」第 10 条第 1 項）
＜現状の説明＞
本会計大学院においては、教育課程の編成の趣旨に沿って、毎回の授業の具体的な内容・方法、使用教材、履修要件および一年間の授業日程等が明示されたシラバスを作成している。具体的には、以下の通りである。
本会計大学院では、毎年度、一年間分のシラバスと時間割一覧表を作成している。
シラバスには、①当該授業科目の名称、②担当教員、③開講期、④総授業回数、⑤付与
単位数、⑥「基本科目」、「発展科目」、「応用・実践科目」の区分、⑦授業概要、⑧履修条
件、⑨授業計画（各回の授業テーマと授業日程、期末試験の概要と試験日程）、⑩教科書、⑪参考書、⑫評価方法、について記載している。
また、時間割一覧表には、学事日程と日別および月別の時間割を掲載している。
シラバスと時間割一覧表は、セメスター毎に開催するオリエンテーション / 履修説明会時（原則全員参加）で配布し説明を行っている。
なお、シラバスおよび時間割一覧表は、本会計大学院のホームページでも公開している。
＜根拠資料＞
・資料 1－4：2008 年度 LEC 会計大学院シラバス
・資料 2－2：2008 年度 LEC 会計大学院（前・後期）時間割
・LEC 会計大学院ホームページ「教育プログラム / カリキュラム」
http://www.lec.ac.jp/graduate-school/accounting/program/curriculum/
index.html

項目
2-33

評価の視点
授業時間帯や時間割等は学生の履修に配慮して作成されているか。

レベル
Ⅰ

Ⅱ

○

＜現状の説明＞
本会計大学院においては、授業時間帯や時間割等は学生の履修に配慮して作成している。
具体的には、以下の通りである。
本会計大学院では、公認会計士、税理士、米国公認会計士その他資格合格者、ならびに企業・団体等において会計実務に携わる社会人を主たる学生像として想定している。そのため平日の夜間（具体的には 5 限および 6 限）と土曜日・日曜日の開講を中心に時間割を-40-

編成している。
また、学生の履修に配慮し、平日の夜間の 5 限と 6 限の時間割については、同一時限で必修科目が重ならないよう配慮して時間割を編成している。
＜根拠資料＞
・資料 2－2：2008 年度 LEC 会計大学院（前・後期）時間割

項目
2-34

評価の視点
授業はシラバスに従って適切に実施されているか。

レベル
Ⅰ

Ⅱ

○

＜現状の説明＞
本会計大学院においては、授業はシラバスに従って適切に実施している。
具体的には、授業の実施状況は各授業科目の最終回で実施される授業評価アンケートによって学生に確認されるとともに、領域・系列別教員分科会によって授業報告書等に基づき検証され、次年度以降のシラバスの作成に活かされている。
＜根拠資料＞
・資料 2－11：2008 年度 授業評価アンケートフォーム
・資料 2－13：2008 年度 授業報告書フォーム

項目

評価の視点

レベル
Ⅰ

Ⅱ

経営系専門職大学院の目的に応じた成績評価、単位認定の基準および2-35

方法等が策定され、学生に対してシラバス等を通じてあらかじめ明示◎されているか。
（「専門職」第 10 条第 2 項）
＜現状の説明＞
本会計大学院においては、本会計大学院の目的に応じた成績評価、単位認定の基準および方法等を策定し、学生に対してシラバス等を通じて予め明示している。具体的には、以下の通りである。
本会計大学院の成績評価は絶対評価で行われ、「評価は S・A・B・C・F の 5 段階をもって表し、このうち S・A・B・C を合格とする。F を不合格とする。但し、科目の性質上、段階
評価がなじまない科目については、合格または不合格のみの評価とすることがある。」（本会計大学院学則第 17 条 1 項）とし、「合格した授業科目については、所定の単位を与える」（本会計大学院学則第 17 条 2 項）としている。この成績評価、単位認定の基準については、
学則の他、学生便覧と履修指導要項にも明記し、オリエンテーション / 履修説明会（原則-41-全員参加）時に配布し説明している。
また、評価の方法についても、各授業科目ごとにシラバスに明記して、同じくオリエン
テーション / 履修説明会（原則全員参加）時に配布し説明している。
＜根拠資料＞
・資料 1－1：LEC 東京リーガルマインド大学大学院学則・資料 1－4：2008 年度 LEC 会計大学院シラバス
・資料 1－6：2008 年度 前期 履修指導要項
・資料 1－7：2008 年度 後期 履修指導要項
・資料 2－1：2008 年度 LEC 会計大学院 学生便覧

項目
2-36

評価の視点
明示された基準および方法に基づいて成績評価、単位認定が統一的な方法で公正かつ厳格に行われているか。
（「専門職」第 10 条第 2 項）

レベル
Ⅰ

Ⅱ

◎

＜現状の説明＞
本会計大学院においては、明示された基準および方法に基づいて成績評価、単位認定が統一的な方法で公正かつ厳格に行っている。具体的には、以下の通りである。
本会計大学院では、成績評価が客観的かつ厳格に行われるよう、教員と事務局が相互に確認して最終評価を確定することで恣意性を排除している。
まず、授業科目毎にシラバス上予め明示された成績評価の方法と当該授業科目履修者の出席状況を記載した「成績評価フォーマット」を事務局から教員に提出する。
次に、筆記試験やレポート試験等についての採点結果ならびに出席点を教員が算出し、「成績評価フォーマット」に入力して事務局へ提出する。
そして、教員から提出された採点結果を、予め明示された成績評価の基準に従って S～Fの評価を事務局にて暫定入力後、再度成績評価の基準と方法に照らし合わせ、教員に確認をとり、最終評価を確定している。
＜根拠資料＞
・資料 2－14：成績評価フォーマット（LEC 会計大学院 出席状況及び得点一覧表）

項目

評価の視点

レベル
Ⅰ

学修の成果に対する評価、単位認定において、評価の公正性および厳格
2-37

性を担保するために、成績評価に関する学生からのクレームに対応するなど、適切な仕組みが導入されているか。

-42-

○

Ⅱ

＜現状の説明＞
本会計大学院においては、学修の成果に対する評価および単位認定において、評価の公正性および厳格性を担保するために、成績評価に関する学生からのクレームに対応するな
どの適切な仕組みを導入している。具体的には、以下の通りである。
本会計大学院では、成績評価についての説明を希望する学生からの疑義照会を受け付けている。照会方法は、成績通知表の発行より一週間以内に疑義照会申請書の提出を受け、照会内容の種類によって、教員または事務局が回答する。疑義照会の項目は主に、「履修申請をしているにも関わらず当該科目欄に成績評価が記載されていない」「当該科目における出席状況の再確認」だが、内容に応じて成績評価そのものに対する疑義も受け付けている。
＜根拠資料＞
・資料 2－8：成績評価に関する疑義照会申請書

項目

評価の視点

レベル
Ⅰ

Ⅱ

学生が他の大学院において履修した授業科目について修得した単位や当該経営系専門職大学院に入学前に修得した単位を、当該経営系専門職大2-38

学院で修得した単位として認定する場合、教育上有益と認められ、かつ、その認定が法令上の基準の下に、当該経営系専門職大学院の教育水準◎

および教育課程としての一体性を損なわないよう十分に留意した方法で行われているか。
（「専門職」第 13 条、第 14 条）＜現状の説明＞
本会計大学院においては、学生が他の大学院において履修した授業科目について修得した単位や本会計大学院に入学前に修得した単位を、本会計大学院で修得した単位として認定する場合、教育上有益と認められ、かつ、その認定が法令上の基準の下に、本会計大学
院の教育水準および教育課程としての一体性を損なわないよう十分に留意した方法で行っている。具体的には、以下の通りである。
本会計大学院では、専門職大学院設置基準第 13 条および第 14 条に則り、本会計大学院
学則第 18 条および 19 条において規定している。
審査にあたっては、他の大学院において履修した授業科目のシラバス（担当教員、学修
期間、授業の内容がわかるもの）と成績表の提出を申請者に求め、複数の教員による審査を踏まえ、研究科委員会にて審議しいる。
開設年度からこれまで、入学前に修得した単位の認定についてのみ 3 名の申請があり、上述のとおり本会計大学院の教育水準および教育課程としての一体性を損なわないよう十分に留意した方法で審査を行っている。

-43-

＜根拠資料＞
・資料 1－1：LEC 東京リーガルマインド大学大学院学則

項目
2-39

評価の視点
入学前における学生の多様なバックグランドや職業観に配慮するなど、個々の学生のキャリアに応じた履修指導が行われているか。

レベル
Ⅰ

Ⅱ

○

＜現状の説明＞
本会計大学院においては、入学前における学生の多様なバックグラウンドや職業観に配慮するといった、個々の学生のキャリアに応じた履修指導を行っている。具体的には、以下の通りである。
本会計大学院では、有資格者や企業・団体等において現に会計実務に携わる社会人等であることに鑑み、また、現に在学生の半数以上が仕事を有する社会人学生であるという特殊性に配慮し、オリエンテーション / 履修説明会（以下「履修説明会」という。）を、平
日の夜間および土曜日の複数日程を設けて実施している。また、履修説明会にどうしても参加できない学生や、履修説明会には参加したが個別具体的な事情を相談したいという学生のために個別相談の期間も設定している。
この他、①定期的な学生相談会の開催、②メール相談サービスを実施している。
学生相談会は、履修指導、学修上の相談、学生生活上の相談または将来のキャリア構築についての相談を目的として、任意参加で実施している。これは、教員および事務局が被相談者となりで学生個々人の相談に応じるもので，直接面談方式で実施している。2008 年
度においては、9 月に実施し、学生一人一人の履修上の相談、学生生活上の相談、キャリア
プランについての個別相談に応じている。また、現職を有する社会人を考慮し、学生個々の都合に合わせて予約制で実施している。
メール相談サービスは、 24 時間受付可能な学修指導・学生生活相談として実施している。
電子メールによる指導・相談は、時間を特定したうえで実施するオフィス・アワーに比べて、仕事を有する社会人学生をはじめとして多様な履修スタイルにも対応できる利点があることから、授業科目ごとの学修指導のほか、全体的な履修や学生生活、将来のキャリア
プランについての相談等にも活用している。電子メールによる相談では、教員と学生の媒介を事務局員が行うが、返信によって相談に応ずるよりもむしろ、直接の面談をすることが適切であると教員が判断した場合は、学生の事情を鑑みつつ適宜面談を設定している。
＜根拠資料＞
・資料 1－6：2008 年度 前期 履修指導要項
・資料 1－7：2008 年度 後期 履修指導要項-44-

・資料 2－1：2008 年度 会計大学院 学生便覧

項目

評価の視点

レベル
Ⅰ

Ⅱ

入学時のオリエンテーションやオフィス・アワーを設定するなど、教員
2-40による履修指導や学習相談体制が整備され、学生への学習支援が組織的、 ○効果的に行われているか。

＜現状の説明＞
本会計大学院における、教員による履修指導や学習相談体制の整備や学生への学習支援
状況については、以下の通りである。
履修指導体制に関しては、セメスターごとの履修指導、および個別履修相談を制度化している。
学習相談体制に関しては、電子メールによる学習指導・相談を実施している。電子メー
ルによる指導・相談は、時間を特定したうえで実施するオフィス・アワーに比べて、仕事を有する社会人学生をはじめとして多様な履修スタイルにも対応できる利点があることか
ら導入しているものである。本会計大学院の想定する主たる学生像が、有資格者や企業・団体等において現に会計実務に携わる社会人等であること、また、現に在学生の半数以上が仕事を有する社会人学生であるという特殊性に鑑み、授業科目ごとの学習指導のほか、全体的な履修や学生生活、将来のキャリアプランについての相談等にもこの電子メールによる指導・相談を活用している。
今後、学生および教員の意見を聴きながら、オフィス・アワー実施の検討も継続して行っていく所存である。
＜根拠資料＞
・資料 1－6：2008 年度 前期 履修指導要項
・資料 1－7：2008 年度 後期 履修指導要項
・資料 2－1：2008 年度 会計大学院 学生便覧

項目
2-41

評価の視点
試験やレポート評価の結果について適切なフィードバックが組織的に行われているか。

レベル
Ⅰ

Ⅱ

○

＜現状の説明＞
本会計大学院における試験やレポート評価の結果についてのフィードバックの状況は、以下の通りである。
本会計大学院では、期末試験を実施した授業科目については、当該試験の解説講義を実-45-

施する、または、解答の配布を行うなどして学生へのフィードバックを行っている。また、レポート試験を実施した場合、答案例や答案作成のポイント、または講評の配布を行うな
どして学生へのフィードバックを行っている。
しかしながら、これらのフィードバックは 2008 年度以前については、各授業科目担当教員の任意の判断で行っていたため必ずしも組織的な運用体制とは言えなかった。そこで、領域・系列別教員分科会での検討を踏まえ、研究科委員会の同意を得て、2009 年度からは、単位認定において試験を実施する全ての授業科目において、解答の配布、答案例や答案作
成のポイント、またはレポートの講評の配布といった方法で評価結果のフィードバックを行うことに改善した。合わせて履修者が 5 名以上の授業科目については、成績分布表を学生に配布することとした。

項目
2-42

評価の視点

レベル
Ⅰ

通信教育や多様なメディアを通じた教育を行う場合には、そのためのⅡ○

学習支援、教育相談が適切に行われているか。

＜現状の説明＞
該当なし（本会計大学院においては、通信教育やメディアを通じた教育は行っていない）。

項目
2-43

評価の視点

レベル
Ⅰ

アカデミック・アドバイザーやティーチング・アシスタント等による

Ⅱ○

学習相談体制が整備され、学生への学習支援が適切に行われているか。

＜現状の説明＞
本会計大学院においては、特にティーチング・アシスタント等による学習相談体制を整備しており、学生への学習支援を適切に行っている。具体的には、以下の通りである。
本会計大学院では、ティーチング・アシスタントを配置しており学生の学習支援を担当させている。これに対し、学生に教員を担任のように割り当てるという意味でのアカデミ
ック・アドバイザーについては制度化してはいない。もっとも、学業上の相談事については教員に適宜相談が可能である。

項目

2-44

評価の視点
インターンシップ等を実施する場合、守秘義務に関する仕組みが規程等で明文化され、かつ、適切な指導が行われているか。

レベル
Ⅰ

Ⅱ

○

＜現状の説明＞
本会計大学院においては、インターンシップ等を実施する場合、守秘義務に関する仕組-46-

みについて明文化しており、かつ、適切な指導を行っている。具体的には、以下の通りである。
本会計大学院の学生が利用できるインターンシップとしては、①本学進路支援センター
が独自に開拓しているインターンシップ先に対するものと、②会計大学院協会が取りまとめて実施している監査法人に対するインターンシップの 2 種類がある。
本学進路支援センターが独自に開拓しているインターンシップについては、個別の契約書の中で守秘義務について明文化している。また、会計大学院協会が取りまとめて実施している監査法人に対するインターンシップについても、同様に守秘義務等が規程上に明文化されている。
主として本会計大学院の学生が利用するのは、会計大学院協会が取りまとめて実施する監査法人に対するインターンシップだが、いずれの場合においても、学生には守秘義務に関しての注意喚起と指導を行っている。
＜根拠資料＞
・資料 2－6：インターンシップに関する覚書

項目

評価の視点

レベル
Ⅰ

Ⅱ

経営系専門職大学院の授業の内容および方法の改善と教員の資質向上を図るために、組織的な研修および研究を継続的かつ効果的に行う体制
2-45（ＦＤ体制）が整備され、かつ、適切に実施されているか。
（
「専門職」

◎

第 11 条）＜現状の説明＞
本会計大学院においては、本会計大学院の授業の内容および方法の改善と教員の資質向上を図るための組織的な研修および研究を継続的かつ効果的に行う体制（FD 体制）を整備しており、かつ、適切に実施している。具体的には、以下の通りである。
本会計大学院では、開設初年度となる 2005 年度から研究科委員会の主導のもと、FD の施策として、①総合教員研修、②領域・系列別教員分科会、③カリキュラム検討委員会、④
授業評価アンケートの実施と授業科目毎の集計結果の公開等を実施しており、FD 活動を行ってきた。
2006 年度には、研究科委員会の審議を経て、FD 委員会規程を策定し、FD 委員会を設置し、カリキュラム検討委員会を FD 委員会内のワーキンググループとして位置づけるとともに、
沿革的にはカリキュラム検討委員会の小委員会として派生したビジネス・シミュレーショ
ン準備実行委員会（2009 年度以降、「マネジメント・シミュレーション委員会」と名称変更）
を同じく FD 委員会内のワークキンググループとし、同じくワーキンググループとして演習-47-

指導企画検討委員会を新規設置し FD 活動の充実を図った。
以降、FD 委員会は、「教員の教授能力の向上、教育内容および方法の改善を図るための組
織的な研修および研究に関する事項を検討し、研究科委員会の決定に基づき推進」（本会計
大学院 FD 委員会規程第 5 条）している。
また、FD 委員会は、2005 年度から既に活動を開始している紀要編集委員会とも連携を図り、本会計大学院の FD 活動の充実に努めている。
紀要編集委員会は、本会計大学院の研究成果を発表することを目的として、年 2 回の「紀要」発行を主導している委員会である。
①総合教員研修
教員の教授能力の向上を目的として、少なくとも年 1 回、総合教員研修を実施している。
開催日
第 1 回 2006 年 2 月 7 日

第 2 回 2007 年 3 月 8 日

第 3 回 2008 年 3 月 5 日

第 4 回 2008 年 9 月 17 日

第 5 回 2008 年 11 月 19 日

テーマ
学長講話 反町勝夫 学長「授業技能向上のための心構え及びその具体的な方法」
特別講話 諸井勝之助 教授「わが国原価計算制度の変遷」
特別講話 若杉明 教授「企業不祥事と CSR」
特別講話 慶松勝太郎 教授「企業における独裁の発生」
DVD 視聴 金井淨 教授「ちょっと教えて！XBRL」②領域・系列別教員分科会
いかなるトピックがどのような観点からどの程度の質と量において教育課程の中でとりあげられるべきかなどの教育内容について改善を図ることを目的として、本会計大学
院の教育課程の領域ごとまたは系列毎に担当教員間のミ－ティングを定期的に行っている。この領域・系列別教員分科会では、授業の方針や方法、履修者の理解度や成績評価などについての検討の他、実務上の最新論点などの情報・意見交換も行い、授業の水準の維持・発展に努めている。
（主な活動内容）
・ 各授業科目の授業の方針（内容・進度・取扱論点）と授業方法の検討
・ 授業計画（シラバス）の検討-48-

・ 各授業科目の履修者状況について検討
・ 各授業科目の成績評価について検討
・ 学生の理解度・要望について検討
・ 実務上の最新論点等の情報・意見交換
・ カリキュラム検討委員会の意向を踏まえての教育課程編成の検討③カリキュラム検討委員会
社会情勢や学生の学修進度と要望等を踏まえ、現状の教育課程を見直し、より充実させることを目的とする委員会である。当委員会の活動により、研究者教員と実務家教員のコラボレーションで実施する「ビジネス・シミュレーション」科目が誕生している。
（主な活動内容）
・ 社会情勢、学生の学修状況および要望を踏まえた現カリキュラムの改善点の把握
・ カリキュラム改善に向けた方針の確定
・ 領域・系列別教員分科会での論点出し・ 領域・系列別教員分科会での要望検討
・ 新カリキュラム案策定④授業評価アンケートの実施と授業科目毎の集計結果の公開
授業の内容および方法の改善を図るため、授業評価アンケートを学生に対して実施している。各授業科目の最終回にアンケートを実施し、その結果を教員にフィードバックするとともに、各授業科目ごとの集計結果を教員および学生に公開（希望するものに閲覧を可とする）している。
＜根拠資料＞
・資料 1－3：LEC 会計大学院パンフレット
・資料 2－9：LEC 東京リーガルマインド大学大学院 FD 委員会規程
・LEC 会計大学院ホームページ「教員・研究活動 / FD 活動」
http://www.lec.ac.jp/graduate-school/accounting/research_activities/fd/index
.html

項目

評価の視点

レベル
Ⅰ

学生による授業評価が組織的に実施され、その結果が公表されているか。
2-46

また、授業評価の結果を教育の改善につなげる仕組みが整備されているか。さらに、こうした仕組みが教育の改善に有効に機能しているか。

-49-

○

Ⅱ

＜現状の説明＞
本会計大学院においては、学生による授業評価を組織的に実施しており、その結果についても公表している。また、授業評価の結果を教育の改善につなげる仕組みも整備しており、さらに、こうした仕組みが教育の改善にも有効に機能している。
具体的には、本会計大学院では、授業の内容および方法の改善を図るため、授業評価ア
ンケートを学生に対して実施している。各授業科目の最終回にアンケートを実施し、その結果を教員にフィードバックするとともに、各授業科目ごとの集計結果を教員および学生に公開（希望するものに閲覧を可とする）している。
また、授業評価の結果については、領域・系列別分科会にて授業の方法・内容・水準を検討する際の基礎資料として反映している。授業評価結果を踏まえた改善の一例としては、使用する教科書の変更、各回ごとのミニテスト導入などがあげられる。
＜根拠資料＞
・資料 1－3：LEC 会計大学院パンフレット

項目
2-47

評価の視点
ＦＤ活動に学生や教職員の意見・要望が反映されているか。

レベル
Ⅰ

Ⅱ

○

＜現状の説明＞
本会計大学院においては、FD 活動に学生や教職員の意見・要望を反映している。具体的には、以下の通りである。
本会計大学院では、2－45 に既述の通り、2006 年度に研究科委員会の審議を経て、FD 委
員会規程を策定し、FD 委員会を設置した。以降、FD 委員会は、「教員の教授能力の向上、教育内容及び方法の改善を図るための組織的な研修および研究に関する事項を検討し、研究科委員会の決定に基づき推進」（FD 委員会規程第 5 条）している。
FD 委員会は、年度初頭および必要に応じて随時、当該年度の FD 活動について企画し、研究科委員会の決定に基づき推進している。教職員からの意見は、研究科委員会はもとより、領域・系列別教員分科会、カリキュラム検討委員会、ビジネス・シミュレーション準備実
行委員会（2009 年度以降は「マネジメント・シミュレーション委員会」と名称変更予定）、
演習指導企画検討委員会から吸い上げられ検討される。
また、学生からの意見については、領域・系列別教員分科会で検討される「授業評価アンケート」、カリキュラム検討委員会で検討される「カリキュラム等に関するアンケート」などを通じて吸い上げられ検討されている。

-50-

＜根拠資料＞
・資料 1－3：LEC 会計大学院パンフレット
・LEC 会計大学院ホームページ「教員・研究活動 / FD 活動」
http://www.lec.ac.jp/graduate-school/accounting/research_activities/fd/index
.html

項目

評価の視点

レベル
Ⅰ

Ⅱ

ＦＤ活動や自己点検・評価等が、個々の教員の教育内容、授業運営方法、
2-48

教材等に反映されるなど教育内容・方法の改善に有効に機能しているか。

○

また、反映の状況を把握する措置がとられているか。
＜現状の説明＞
本会計大学院においては、FD 活動や自己点検・評価等が、個々の教員の教育内容、授業
運営方法、教材等に反映されるなど教育内容・方法の改善に有効に機能している。また、反映の状況を把握する措置がとられている。具体的には、以下の通りである。
自己点検・評価活動終了後に研究科委員会に報告される自己点検・評価報告書の内容、および基準 2－45 にて既述の通り、FD 活動により教育課程の充実のみならず、各授業科目ごとの方法や教材等について、例えば、使用する教科書の変更、各回ごとにミニテスト実施、グループ発表の導入を行うなど、前年度からの改善がなされている。また、改善の状
況は、研究科委員会に適宜報告されている。

項目

評価の視点

レベル
Ⅰ

Ⅱ

学生の修学等の状況や各教員の授業内容、指導方法、さらには教育研究
2-49の質向上のための自主的取組みの実施状況、成果、問題点等が大学院内、学内、関係者間で適切に情報共有され、それが更なる改善に結びついて○いるか。
＜現状の説明＞
本会計大学院においては、学生の修学等の状況や各教員の授業内容、指導方法、さらには教育研究の質向上のための自主的取組みの実施状況、成果、問題点等を本会計大学院内、学内、関係者間にて適切に情報共有しており、またさらなる改善にも結びつけている。具
体的には、以下の通りである。
学生の修学等の状況については、授業評価アンケートや成績評価結果などを領域・系列
別教員分科会で検討されることにより情報共有される。この内、多くの領域・系列で該当する傾向、重大な傾向は研究科委員会でも報告され、検討される。
教員の授業内容、指導方法は、領域・系列別教員分科会で情報共有され、教育研究の質-51-

向上のための自主的な取組みの実施状況、成果、問題点は、研究科委員会でも報告され、検討される。
研究科委員会に報告され、検討された案件のうち、研究科委員会が学内への情報共有が必要であると判断したものについては、学校経営委員会や評議委員会に報告される。また学外へ公開される場合もある。

項目

評価の視点

レベル
Ⅰ

Ⅱ

教育方法について特色ある取組みを行っている場合は、その取組みの2-50

趣旨・内容は、当該経営系専門職大学院固有の使命・目的および教育目○

標の達成にとって有効なものとなっているか。
＜現状の説明＞
本会計大学院においては、教育方法について特色ある取組みを行っており、その取組みの趣旨・内容は、本会計大学院の使命・目的および教育目標の達成にとって有効なものとなっている。具体的には、下記の通りである。
本会計大学院の教育方法についての特色ある取組みとしては、カリキュラム検討委員会
での検討ならびに研究科委員会での審議を経て、2007 年度から開設した「ビジネス・シミュレーション」科目である。この「ビジネス・シミュレーション」科目は、バーチャルな
経営環境の基経営意思決定を疑似体験し、会計と経営実務の関連性を臨床的に経験する授業科目である。
「ビジネス・シミュレーション」科目においては、履修者が 3 名 1 組のチームとなり、それぞれ社長（CEO）、財務担当役員（CFO）、営業担当役員（CMO）という役割分担を決め、予め示された 3 期までの経営状況をチーム毎に分析し、10 期までの企業業績をチーム毎に争うという授業方式をとっており、シミュレーションのみならず、グループ学習とゲーム性の要素も加味した教育方法となっており、研究者教員と実務家教員とから成るビジネ
ス・シミュレーション実行委員会が授業を担当する。
当該授業科目は、理論と実務の架橋に留意した実践的内容となっており、「高度な職業上の倫理観、専門的能力、応用能力・論理展開能力等を基礎とする高度の思考能力および判断力を有し、自由主義経済の中核をなす資本市場への参加者の意思決定に資することを意識しつつ、営利・非営利を問わず企業体の財務情報の適切な開示を指導し、推進することができる、質の高い会計専門職業人を育成する」という本会計大学院の目的の達成にとってに有効な授業科目である。
＜根拠資料＞
・資料 1－3：LEC 会計大学院パンフレット
・資料 1－4：2008 年度 LEC 会計大学院シラバス-52-

・LEC 会計大学院ホームページ「教育プログラム / カリキュラム」
http://www.lec.ac.jp/graduate-school/accounting/program/curriculum/
index.html

項目
2-51

評価の視点
取組みの成果について検証する仕組みが整備されているか。また、検証結果を取組みのさらなる改善に結びつける仕組みが整備されているか。

レベル
Ⅰ

Ⅱ

○

＜現状の説明＞
本会計大学院においては、取組みの成果について検証する仕組みを整備している。また、検証結果を取組みのさらなる改善に結びつける仕組みについても整備している。具体的には、以下の通りである。
本会計大学院における教育方法に関する各種の取組みの成果について検証する仕組みとしては、教育課程中の領域・系列別毎の教員ミーティングである領域・系列別教員分科会、
領域・系列別教員分科会で出た論点等をカリキュラム改善に反映させるカリキュラム検討委員会がある。これら検証の場を有機的に連関させるのが FD 委員会であり、検討の結果を審議するのが研究科委員会である。
カリキュラム検討委員会における検証の成果として、2－50 にて既述の通り、2007 年度
から「ビジネス・シミュレーション」科目を新設し、2008 年度においては、カリキュラム
検討委員会での検証および研究科委員会の審議を経て、2009 年度から同科目名称を「マネジメント・シミュレーション」に改め、教育効果の高さを鑑み、「マネジメント・シミュレーションⅠ」を必修科目とすることとした。本会計大学院の特徴ある取組みのさらなる改善が図られている。
＜根拠資料＞
・資料 1－3：LEC 会計大学院パンフレット
・LEC 会計大学院ホームページ「教育プログラム / カリキュラム」
http://www.lec.ac.jp/graduate-school/accounting/program/curriculum/
index.html
・LEC 会計大学院ホームページ「教員・研究活動 / FD 活動」
http://www.lec.ac.jp/graduate-school/accounting/research_activities/fd/index
.html

-53-

【点検・評価】（１）適切な教育方法や授業形態について
実践教育を充実させるため、「基本科目」、「発展科目」、「応用・実践科目」の段階に応じ、各授業科目の特性を考慮し、講義、ディベート、グループ学習、ケーススタディ、ゲーム、
シミュレーションなど多彩な実践的教育方法を取り入れている点は評価できる。
特に、パソコンを利用したシミュレーションが多い点、「ビジネス・シミュレーション」などのように、独創的で、かつ多様な教育方法を取り入れた実践的授業科目の開発は非常に高く評価できる。
（視点 2-26）（２）シラバスの記載について
シラバスの記載内容についても詳細であり評価できるところである。シラバスは、学生の履修状況等を領域・系列別教員分科会で継続的に検討していく中で、より充実した内容とするよう検討していく必要がある。
（視点 2-40）（３）オフィス・アワーについて
本会計大学院では、オフィス・アワーではなく、メール相談サービスを実施している。
これは、本会計大学院が主たる学生像とするところの社会人層の利便性を考えてのことである。今後、学生の意見や教員の意見を調査しつつ、オフィス・アワーの設定について継続して検討していく必要がある。
（視点 2-40）（４）ＦＤ体制・活動について
研究科委員会、FD 委員会、カリキュラム検討委員会、領域・系列別教員分科会の連携により、新しい内容と教育方法をり入れた「ビジネス・シュミュレーション」科目を設置していることは高く評価できる。
（視点 2-45）【今後の方策】（１）適切な教育方法や授業形態について
社会情勢やビジネス界のニーズ、学生の要望等を取り入れつつ、教育課程の充実を図る
ことを検討していくカリキュラム検討委員会において、今後も継続的に、本会計大学院固有の目的を達成するためのカリキュラム作りに努めていく。その際、当然ではあるが、教育内容のみならず教育方法という観点からも充実を図るべきだと考える。
また、本会計大学院固有の目的を達成するための教育課程の充実は、同時に学生募集活動における教学面からのアプローチでもある。後述する基準４「学生受け入れ」において、入学定員を未だ充足していない現状を鑑みると、今後は、カリキュラム検討委員会においては、より一層、ビジネス界のニーズと学生の要望を重点的に検討するなど戦略思考的な-54-

カリキュラムの見直しも検討していく。
（視点 2-26）（２）シラバスの記載について
カリキュラム検討委員会と領域・系列別教員分科会の連携による検討を重ね、本会計大学院固有の目的を達成するための教育課程の充実をより一層図っていく。その中で、シラバスの記載についてもより充実した内容とするよう検討していく。（視点 2-40）（３）オフィス・アワーについて
カリキュラム検討委員会や領域・系列別教員分科会での連携による検討を重ね、本会計大学院固有の目的を達成するための教育課程の充実をより一層図っていく。その中で、学生の意見や教員の意見等も調査しつつ、オフィス・アワーの設定についても継続して検討していく。
（視点 2-40）（４）ＦＤ体制・活動について
本会計大学院 FD 委員会規程第 2 条に、「本会計大学院の教育の質的向上に資するため、教員の教授能力の向上、授業の内容および方法の改善を図るための組織的な研修および研究に関して検討し、推進すること」と定めているので、今後も引き続きこの目的の達成のため積極的に活動を行っていく。
（視点 2-45）-55-