Ⅹ．学習の手びき
Ⅰ．履修要項
第１章

総則

（目的）
第１条 「愛知学泉大学学則」第4章、第5章により、授業科目の履修に関する事項はこの要項の定めるところによる。
第２章

学年、学期および単位制（学年と学期）
第２条

学年は、前期と後期の2学期に分けられる。

（時間数と単位）第３条

全ての授業科目は単位数によって表示される。

各授業科目に関する単位数は、1単位の授業科目を45時間の学修を必要とする内容をもって構成することを標準とし、授業の方法に応じ、当該授業による教育効果、授業時間外に必要な学修等を考慮して、次の基準により計算するものとする。
講義については、15時間の授業をもって1単位とする。
毎週2時間の授業×15週＝2単位（90分授業を行っているが、これは2時間分の授業とみなされる。）
演習については、30時間の授業をもって1単位とする。ただし、別に定める授業科目については、15時間の授業をもって1単位とする。
毎週2時間の授業×15週＝1単位〔30時間の場合〕
実験、実習及び実技については、45時間の授業をもって1単位とする。ただし、別に定める授業科目については、30時間の授業をもって1単位とする。
毎週3時間の授業×15週＝1単位〔45時間の場合〕
前各号の規定にかかわらず、卒業研究については、その学修の成果を評価し、所定の単位を与える。

66

学習の手びき第３章

授業科目および単位数（授業科目）
第４条

授業科目は、その内容により、以下のように分けられる。

ライフスタイル学科

管理栄養学科

共通科目

共通科目

専門科目

専門科目

教職に関する科目

栄養教諭に関する科目

こどもの生活学科
共通科目
専門科目
２．前項の科目は、必修科目、選択科目および資格科目に分けられる。
（授業科目、開講学期、単位数）
第５条

授業科目の名称、開講学期、単位数は別表（カリキュラム表）のとおりである。
（免許・資格科目）
第６条

免許・資格科目の名称、開講学期、単位数は別表（カリキュラム表）のとおりである。
①教員免許状取得の単位（ライフスタイル学科のみ）
中学校、高等学校教員免許状（家庭）取得のためには、大学卒業に必要な単位のほかに教職の科目単位を修得しなければならない。
②フードスペシャリスト資格取得の単位（ライフスタイル学科のみ）
フードスペシャリスト資格取得のためには、所定の単位を修得し、さらに、12月に実施されるフードスペシャリスト資格認定試験に合格しなければならない。
③スポーツインストラクター資格取得の単位（ライフスタイル学科・こどもの生活学科のみ）
スポーツインストラクター資格取得のためには、所定の単位を修得し、さらに、スポーツインストラクターの資格認定を受けなければならない。
④商品プランナー資格取得の単位（ライフスタイル学科・管理栄養学科のみ）

学習の手びき商品プランナー資格取得のためには、所定の単位を修得し、さらに、商品プランナーの資格認定試験を受験し合格しなければならない。

67

⑤栄養士免許取得の単位（管理栄養学科のみ）
栄養士免許取得のためには、大学卒業に必要な単位のほか、所定の単位を修得しなければならない。
⑥栄養教諭免許取得の単位（管理栄養学科のみ）
栄養教諭一種免許取得のためには、大学卒業に必要な単位のほか、栄養教諭必修科目の単位を修得しなければならない。
⑦食品衛生管理者及び食品衛生監視員任用資格取得の単位（管理栄養学科のみ）
食品衛生管理者及び食品衛生監視員任用資格取得のためには、所定の単位を修得しなければならない。
⑧健康運動実践指導者資格取得の単位（管理栄養学科のみ）
健康運動実践指導者資格取得のためには、所定の単位を修得し、さらに健康運動実践指導者の認定試験に合格しなければならない。
⑨保育士資格取得の単位（こどもの生活学科のみ）
保育士資格取得のためには、大学卒業に必要な単位のほか、所定の単位を修得しなければならない。
⑩幼稚園教諭一種免許状取得の単位（こどもの生活学科のみ）
幼稚園教諭一種免許状取得のためには、大学卒業に必要な単位のほか、所定の単位を修得しなければならない。
⑪小学校教諭一種免許状取得の単位（こどもの生活学科のみ）
小学校教諭一種免許状取得のためには、大学卒業に必要な単位のほか、所定の単位を修得しなければならない。
第４章

履修単位および履修方法（卒業要件）
第７条

本学部を卒業するためには、4年以上在学し、次に定める単位を修得しなければならない。
ライフスタイル学科
・共通科目

24単位以上・専門科目

96単位以上総計

学習の手びき

124単位以上

管理栄養学科・共通科目24単位以上
68

・専門科目84単位以上

総計

124単位以上

総計

124単位以上

こどもの生活学科
・共通科目

24単位以上・専門科目

93単位以上（履修科目の履修年次）
第８条

各科目は原則として、別表に定める開講期に先立って履修することはできない。但し、共通科目においては、学年・学科にかかわらず履修することができる。
（単位の互換および他学部科目の受講）第９条

本学部として教育上有益と認めるときは、他大学、他学部および他学科との協議に基づき、学生は当該他大学、他学部および他学科の授業科目を上限単位数履修することができる。
２．前項の規定により履修した授業科目が本学部のカリキュラム上の授業科目にあたる場合は、修得した単位を卒業要件単位に加算することができる。
（授業時間）
第10条

授業時間は次のとおりとする。

講義・演習の場合
時限

（90分）
1

（90分）
2

（90分）
3

4（90分）

5（90分）

時間 ９:15～10:45 10:55～12:25 13:15～14:45 14:55～16:25 16:35～18:05
実験・実習の場合
時限

1.5(135分)

1・2(180分)

3.5(135分)

3・4(180分)

時間

10:10～12:25

９:15～12:25

13:15～15:30

13:15～16:25

また、集中講義については一定期間に集中して開講する。実施日時はその都度掲示する。
２．大学または授業担当者において、やむを得ない事情により休講することがある。休講連絡は掲示にて連絡するが、授業開始を30分過ぎても開講されない場合は休講となり、後日補講を行う。
（教務システムからも休講情報は確認できる）
３．暴風警報・特別警報が発令された場合の授業は次のとおりとする。

学習の手びき

①午前7時まで（7時を含まない）に解除の場合→1限目より開講②午前7時以降（7時を含む）8時まで（8時を含まない）に解除の場合→2限目より開講（10時10分からの実験実習は開講）
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③午前8時以降（8時を含む）10時まで（10時を含まない）に解除の場合→3限目より開講④午前10時までに解除されない場合→終日休講となる⑤登校中・登校後に暴風警報が発令された場合→発令以降は休講⑥学生本人の居住地域に特別警報が発令された場合は、安全を最優先に考えて行動してください。通学が困難で欠席した場合は、後日すみやかに教務課に欠席届を提出してください。特別警報により欠席した場合の措置については、個々の状況により柔軟に対応します。
（出欠席の扱い）
第11条

出欠席の扱いについては以下のとおりとする。

１．授業開講は15週とする。
（教育実習、臨地実習、学外実習等含む）。従って、授業出席週数が、授業開講数の3分の2に満たなければ、単位取得資格を失う。その他の開講の授業週については、別途指示をする。
２．欠席は授業開講数の3分の1までとする。
（教育実習、学外実習等含む）。
３．公欠は認めない。
４．学校感染症（インフルエンザ、新型コロナウイルス、百日咳、麻疹、流行性耳下腺炎、風疹、水痘、咽頭結膜熱等）にかかった場合、学校保健安
全法施行規則に従う。医師において伝染のおそれがないと認められたとき出席できる。
５．教育実習、臨地実習、学外実習で、欠席する場合は、事前に欠席届を記入し教務課へ提出すること。また、事故、災害、病気、忌引きなどの突発的な理由が生じたときは、直ちに学生課・教務課へ連絡の上、後日欠席届を提出すること。
（「欠席届」用紙は教務課でもらうこと）
６．教育実習、臨地実習、学外実習で欠席した上に、下記のようなやむを得ないと考えられる事情で、授業出席週数が授業開講数の3分の2に満たない
場合は、学部会議で審議の後、補填授業を実施する。
欠 席 理 由就職試験・進学試験
傷病
忌引き（4親等まで）交通機関の事故
天災その他災害
公式試合（オーケストラを含む）
その他

添 付 書 類受験証明書
医師の診断書（その他証明できる書類）
会葬礼状
遅延証明又は事故証明書
参加証明書
証明書

70

学習の手びき７．授業の遅刻・欠席の扱いについて。
（授業の遅刻の扱いについて）①遅刻の扱いについては、原則授業開始20分未満とする。ただし、授業の構成上、各教員から個別に遅刻の扱いについて通知する。この場合は、1回目の授業で指示されるため、必ず確認すること。
②遅刻した際は、授業終了時までに教員に直接申し出ること。
③遅刻3回で欠席1回とする。
（早退の扱いについて）①早退の扱いについては、原則20分未満とする。ただし、授業の構成上、各教員から個別に早退の扱いについて通知する。この場合は、第1週の授業で指示されるため、必ず確認すること。
②早退3回で1回の欠席とする。
（授業の欠席の扱いについて）①教員が指示した遅刻時間以上の遅刻については、「欠席」扱いとする。
②遅刻上限時間未満の入室であったとしても、授業終了時までに遅刻してきたことを教員に直接申し出ない場合、「欠席」扱いとする。
（欠席について）①欠席届については、すみやかに教務課に提出すること。欠席届と一緒に提出する添付書類についてはキャンパスライフの履修要項第11条5項を参照すること。
（試験受験無資格者について）①試験受験無資格者については、教務システムで出欠の確認を各自で行い、異議申し立てがある場合、試験期間前までに担当教員に確認すること。
②教務委員会で、欠席届及び添付書類を確認し、教務委員会にて受験資格があるかどうかを審議し決定する。
第５章
学習の手びき履修および登録（履修登録手続き）
第12条

学生は、毎学期の始めにおいて、その期に履修しようとする授業科目の履修登録をしなければならない。
２．履修登録手続きの具体的な方法については、オリエンテーション時に資71料を配布し説明する。
（履修登録の制限）
第13条

同一時限に授業が行われる複数の授業科目を重複して登録してはならない。
２．重複登録を行った場合は、両科目の登録を無効とする。
３．1年間に履修登録できる単位数は、卒業要件科目（集中講義科目は除外）で48単位とする。ただし、資格に関わる科目については履修を緩和する。
（履修登録の期間）
第14条

履修登録は、大学が定める期間中に教務システムを通して行わなければならない。
（履修登録変更の禁止）
第15条

履修登録変更期間後は、特別の理由のない限り、原則変更を認めない。

（卒業研究の履修要件）
第16条

卒業研究を履修するためには、3年次修了時に下記要件を見たさなければならない。
ライフスタイル学科・こどもの生活学科においては、3年次修了時に、卒業に必要な単位のうち93単位を修得していなければならない。
管理栄養学科においては、3年前期までに開講されている卒業に必要な専門科目の単位の4分の3を修得していなければならない。
（演習、実習の履修要件）
第17条

管理栄養学科においては、4単位の臨地実習を履修するために、2年次終了時に専門科目の必修科目の内、未修得が5科目以内であり、臨地実習事前確認試験に合格していなければならない。
また、臨地実習 A（給食基礎）、
臨地実習 B（公衆栄養）、臨地実習 B（給食応用）、臨地実習 C（臨床）を履修するためには次の科目の単位を修得していなければならない。
臨地実習 A（給食基礎） 給食経営管理論Ⅰ
臨地実習 B（公衆栄養） 公衆栄養学Ⅰ
公衆栄養学Ⅱ

学習の手びき臨地実習 B（給食応用） 給食経営管理論Ⅰ
給食経営管理論Ⅱ
臨地実習 C（臨床）臨床栄養学Ⅰ
72

第６章

成績および単位認定（単位の認定）第18条

履修登録に基づき授業科目を履修した者に対しては、学修状況とその成果を考査した結果、学業成績を判定し、授業担当教員がその科目の終了を認定して、所定の単位を与える。
２．単位認定する科目については別に定める。
（他大学等における取得単位の認定）
第19条

教育上有益と認めるときは、学生が他大学、他学部、他学科または短期大学において履修した授業科目について修得した単位を、30単位を超えない範囲で、本学部の単位として認定することができる。当該科目の認定は、当該他大学、他短期大学による成績に基づいて判定する。
２．前項は、本学の海外学術交流協定締結校および本学が認める外国の大学または短期大学に留学する場合に準用する。
３．別に定める検定試験および資格取得における学生の成績については、教育上有益と認める場合は、本学部における授業科目（「単位認定 A、B」）の履修とみなし、単位を与えることができる。
４．第３項の取り扱いについては、別に定める。
（学業成績の判定）
第20条学業成績は「家政学部試験要項」により実施される試験の成績に基づいて判定する。
２．本試験等は、当該学期の学費等を納入した者でなければ、受験することができない。
（学業成績評価の基準）
第21条

学業成績の評価は、60点以上を合格とし、59点以下を不合格とする。

なお、成績評価は絶対評価とする。
２．学業成績通知書における表記は下記のとおりとする。

学習の手びき73

成績評価

100－90点

秀89－80点

優79－70点良69－60点

可

59－０点

不可

出席時数不足のため評価できない

放本試験無断欠席

棄（欠席による不認定）
第22条

次の各号いずれかに該当する者は不認定とする。

正当な事由なく、本試験もしくは追試験・再試験を欠席した者。
（Ⅱ期末試験要項第9条参照）
試験が作品提出によって行われる場合は、正当な事由なく、作品を期限内に提出しなかった者。
正当な事由なく、各科目において欠席回数が授業開講数の3分の1を超える者。
（成績の通知）第23条

修得した授業科目の成績は、次の学期の履修登録期間までに本人に通知する。
第７章

既修得単位の認定（入学前取得単位）
第24条

教育上有益と認めるときは、学生が本学に入学する前に大学または短期大学において履修した授業科目について修得した単位を学部会議の議を経て、入学後の本学における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。
２．前項により修得したものとみなし、または与えることができる単位数は、編入学、転入学の場合をのぞき、30単位を超えないものとする。（編入学および転入学の既取得単位）
第25条

本学部に編入学（転入学）した者の既修得単位の全部または一部を、本学部の単位として認定することができる。ただし、大学設置基準第28条で示されている通り、認定単位数は60単位を超えない範囲とする。
２．前項における認定科目の評価は、「認」と表し、所定の単位を与える。
（再入学者の既修得単位）
第26条

再入学を許可された者の既修得単位の全部または一部を、本学部の単位として認定することができる。

74

学習の手びき第８章

休学・復学・退学

（休学）
第27条

疾病その他のやむを得ない事由により、2 ヶ月以上修学することができないときは、指導教員とよく相談し保証人連署の上、休学願を指導教員に提出する。（疾病の場合は、医師の診断書及び詳細な事由書を添えて提出すること。
）
２．休学期間が終わっても復学の見込みのないときは、休学期間が終了する前に、再度休学願を指導教員に提出すること。
３．休学できる期間は通算して4年以内とする。
（復学）
第28条

休学期間が終了したとき、また、休学期間中にその事由が消滅したときは、保証人連署の上復学願を指導教員に提出すること。疾病の場合は、医師の診断書を添えて提出すること。
（退学）
第29条

退学しようとするときは、指導教員とよく相談して、その事由を明かにし、保証人連署の上退学願を指導教員へ提出すること。
２．願いを出さなくても、性行不良、学力不振、出席不良、その他学生の本分に反した者には、学則第60条により退学を命ずることがある。
附則

学習の手びき75

この要項は令和6年4月1日から改正施行する。

GPA 制度について【制度の概要】グレード・ポイント・アベレージ（GPA）制度とは、欧米の大学で採用されている一般的な成績評価方法であり、グローバル化時代における国際的な評価システムである。
【導入の目的】
当該学期の GPA が低迷している学生に対し、学生の学習意欲の向上及び適切な修学や進路指導に利用することを目的とする。
GPA 制度は、単位を修得できなかった不合格科目も成績に加算されるため、不合格科目が多いと GPA が低くなる。
【活用方法】
当該学期の GPA が1.0未満の学生に対し、学生自身の履修計画の指導や、指導教員等の面談による修学指導に利用する。また、奨学金候補者や留学候補者等の選考等、退学勧告（促す）に利用されることもある。
【GPA 算出方法】
履修登録した科目の成績評価（秀・優・良・可・不可）を4 ～ 0までの点数に置き換え、それぞれの単位数を乗し、その合計を履修登録単位数の合計で除して算出する。
（GPA 評価基準）
成績評価

秀（Ｓ）
90点以上

GPA

4優（Ａ）
良（Ｂ）
可（Ｃ）
80点～ 89点 70点～ 79点 60点～ 69点
32

1

不可
59点以下0（学期 GPA を算出する計算式）（当該学期に評価を受けた各授業科目のGPA ×当該授業科目の単位数）の合計
学期 GPA ＝
当該学期に評価を受けた授業科目の単位数の合計（不可・放棄の単位数を含む）※ GPA の種類には、通算 GPA、年度 GPA、学期 GPA があります。本学では学期GPA を導入する。
※ GPA は、小数点以下第3位を四捨五入し、小数点第2位までの数値で表示する。
※再履修科目の不合格科目についても GPA に算入する。
※卒業要件科目以外は、GPA の算出対象とならない。

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学習の手びき【GPA 制度に伴う履修上の注意】
履修においては、計画性のない過度な履修や、履修放棄などをすると GPA が下がり、修学指導を受ける。
従って、科目選択はシラバスの内容をよく確認して慎重に行うこと。
【愛知学泉大学 GPA 運用に関する要項】
１．面談指導
成績評価発表後、GPA が一定の基準以下の場合、成績不振学生として修学指導の対象となる。
①学期末 GPA が1.0未満の場合、指導教員による面談指導の対象となる。
②学期末 GPA が2期連続して1.0未満の場合、学科長による面談指導の対象となる。なお、当該学生の学業成績について保護者に通知し、保護者の希望があれば、学科長が保護者面談を行う。
③学科長による学業指導にも関わらず一向に改善が見られず、学期末 GPA が3期連続して1.0未満の場合、学部長による面談指導の対象となる。

学習の手びき77