報告集の刊行に際して
東京外国語大学国際日本研究センターセンター長 野本京子
1. はじめに世界を席巻するグローバル化のうねりは日本語・日本研究の教育及び研究環境にも大きな影響を及ぼし、新たなパラダイムの構築を迫っている。
本報告集は科学研究費補助金（基盤研究（Ｂ））
「〈紐帯としての日本語〉日本人社会、日系コミュニティ、『日本語人』の生活言語誌的研究」（平成 23～25 年度）参加者による 3 年間にわたる調査・研究の概要を取りまとめたものである。このプロジェクトの問題設定や方針については後述するが、まず日本国内での「日本語」や日本研究をめぐる変化を確認してみたい。
日本における日本語・日本研究は大きな時代の変化のなかで、どのように自己革新をしようと模索してきたのだろうか。2000 年代に入ると、日本の大学で「国際日本学」や「国際日本研究」と命名した組織の設立が目立つようになってきた。これに先立つ動向として、
1987 年 5 月、大学共同利用機関として京都に国際日本文化研究センターが設立されたことは周知の通りである。
2000 年代に入ると個々の大学においても「国際日本学」「国際日本研究」を標榜する付設機関を設立する事例が目立つようになってくる。例えば現在、活発な事業を展開している
法政大学国際日本研究所は 2002 年に設立されている。また同大学では大学院国際日本学インスティテュート（修士課程・博士課程）を 2003 年度に開設している。このように大学院や学部でも、「国際日本学」の名称をもつ事例が増えてきたのである。例えば、お茶の水女子大学では 1999 年の大学院の改組にともない、後期課程に国際日本学専攻が誕生している。
また筑波大学では 2008 年、博士後期課程（人文社会科学研究科）に「国際日本研究専攻」が開設された。比較的新しいこの筑波大学の専攻は、「国際比較研究領域」「国際交流領域」「日本語教育領域」の 3 領域から成り、受講生に対しては、人文社会科学研究科の他の専攻や他の研究科の科目の履修を薦めている。広い視野を持ち、学際的・総合的日本研究を目指していることは明らかである。
このような大学院レベルだけではなく、2009 年 4 月には明治大学に国際日本学部が開設され、2012 年 4 月には大学院に国際日本学研究科（修士課程）も設立されるに至った。同大学国際日本学部は、「明治大学全体の教育の国際化を牽引する役割を期待されて出発した」とされる。
以下ではまず、これらの学部・大学院がどのような理念と背景をもって設立されたのかについて、その背景を概観したい。そのうえで、2009 年 4 月に東京外国語大学が設立した国際日本研究センターがどのような理念を掲げ、この 3 年の間にどのような活動を行って1きたのかについて報告する。センターの活動について取りあげる理由は、この科研プロジ
ェクトの参加者の多くがこの国際日本研究センターに関わっており、センターの目指す方向性とプロジェクトが共振する点があるからである。
2. 日本語・日本研究の潮流
日本の諸大学において「国語・国文学」という名称を有する専攻（学科や学郡）が「日本語・日本文学」「日本語・日本文化」という名称に変更される事例が多くなっていったことは周知の通りである。1992年度には国語学・国文学系が60数％であったのに対し、その10年後の2002年には日本語学・日本文学系が70％を超えるに至っている。これが日本で学ぶ留学生の増加（2003年に10万人を超える）といった状況と密接不可分であったことはいうまでもない1。長い歴史を有する国語学会がさまざまな議論を重ねた後、創立60周年を機に、2004年に日本語学会へと名前を改めたことは記憶に新しい。
私が東京外国語大学に着任したのは 1988 年 4 月である。日本語学科は 1985 年に日本人学生と留学生がともに学ぶ学科（1 学年留学生 30 人、日本人学生 15 人）として発足した。
ただし、留学生だけを対象とする４年生の特設日本語学科は 1968 年に誕生している（留学生別科は 1954 年設置）。留学生・日本人学生の共学体制となり、「特設」がとれて外国語学部日本語学科という名称になったのは 1985 年のことであった。私の着任当時、学内でも日本人学生は他学科の学生から、しばしば「なぜ日本人なのに日本語を学ぶのか」という疑問を投げかけられたという。これはいまだに、問われることもあるというが、現在の日本においては、世界の諸言語・諸文化のなかに日本語・日本文化を位置づけ、教育・研究するというスタンスは(少なくても学界においては)ひろく共有されるようになったといえよう。東京外国語大学において、「多言語・多文化教育センター」が立ちあがったのは 2006年のことである。
なお 1980 年代半ばからは、日本においても国際的な労働力移動が顕著になり、いわゆる「外国人労働者問題」が社会問題になる。日本において学問の分野で、「国民国家内部の多様な社会集団と、国民国家を超える社会のつながりと変動とを社会学的に分析しようとする学問的な試み」として、｢国際社会学｣というアプローチが提唱されたのは 1980 年代半ばであったという2。
このような動向に照らしてみると、京都の国際日本文化研究センターの設立が 1987 年であったことは、きわめて興味深い。人・モノ・資本の移動というグローバル化の波が日本社会に大きな影響を与え、それにともない学問領域にも新たな視点がもたらされたのである。日本語教育・日本研究もこのような大きな流れのなかでとらえられよう。21 世紀に入2011 年 5 月現在の留学生数は約 13 万 8 千人（日本学生支援機構）。2008 年に日本政府は「グローバル戦略」の一環として 2020 年を目途に留学生受入れ 30 万人を目指すという「留学生 30 万人計画」を策定している。
2 小ヶ谷千穂(2009)「『外国籍住民』から見る日本―国際社会学からのアプローチ」横浜国立大学留学生センター編『国際日本学入門 トランスナショナルへの 12 章』成文社
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ると、日本においても「外国人労働者問題」から定住外国人市民問題へと関心が移り、多言語多文化化する社会のなかで日本語・日本文化について再考しようという動きが加速するようになる。｢国際日本研究｣や「国際日本学」という名称をもった教育研究機関が誕生するのは、このような状況を背景としていたのである3。以下では、2009 年 4 月に設立された東京外国語大学国際日本研究センターの事例を取りあげ、その理念や活動状況について紹介したい。
3. 東京外国語大学国際日本研究センターの活動「国内外における日本語学習者の多様化に対応した日本語教育・研究の効果的かつ総合的な推進に寄与する」ことを目標にする東京外国語大学国際日本研究センターの背景に、上記のような大きな流れが背景にあったことは間違いない。しかしながら当初は、具体的に何を目指すのか、どのような部門を設け、誰がそれを担っていくのかについては「走りながら考える」といったものであった。実質的に組織が整い、活動を開始したのは半年後の 2009 年 10 月からである。日本語教育を核とするにせよ、言語と密接不可分な文化や歴史、そして社会に関する領域（研究分野）をどのように組み込んでいくのか、また、センターは基本的には研究機関であるが、その成果をどのように教育に還元していくのか等、さまざまな難題を抱えて出発したのである。とはいえ、本センターが、(1)日本語教育の方法や日本の文化・社会に関する研究分野にかかわるテーマについて調査研究し、その成果を教育面にも反映し、ひろく社会に還元していくこと、(2)地域研究としての学際的日本研究はもちろん、日本語と「日本学」(日本研究)を架橋するインターディシプリンを追求するということは、センターの教員間で共有されていく。
東京外国語大学は当時、日本語専攻を含む 26 専攻語（現在は 27 専攻語）を有し、また、言語関係だけではなく文学や思想ならびに歴史・文化、社会学や経済学といった専門を有する教員によって構成されている。１年次から２年次は各専攻語を集中的に学ぶと同時に、その国・地域の歴史や文化を学ぶという「地域研究」を重視している。学生は３年次に進級する際に、言語情報・総合文化・地域国際という３コースから進路を選択することになる4。このように多くの専攻語教育・地域研究教育体制を採り、同時に多くの留学生が学ぶ東京外国語大学に設立される「国際日本研究センター」の果たすべき役割をつよく意識しつつ、活動を開始したのである。
本センターはこのような目標にそって以下の五部門によって構成されており、現在は専3

近年のキイワードとしては、「異文化コミュニケーション」「異文化理解力」等があげられる。一例をあげてみると、立教大学異文化コミュニケーション学部では指針として「複言語主義」、つまり「複眼的な思考と『日本語＋英語＋1』の複数言語の運用能力で多文化共生社会をリード」することをあげている。
4 2012 年 4 月から外国語学部は、言語文化学部と国際社会学部の二学部となった。
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任教員 3 人と兼任教員 21 人、さらに事務局を担う専門スタッフ 3 人(うち 2 人は補助スタッフ)によって担われている。
① 国際日本語教育部門 教員５名（うち専任１名）（日本語教育学、教育工学）〈国内外の日本語教育研究機関における日本語教育の現状の調査・分析に基づく日本語の総合的な教育方法の開発・構築〉② 対照日本語部門 教員５名（日本語、中国語、スペイン語、ドイツ語）〈日本語教育が実施されている海外諸地域の諸言語と日本語との対照研究推進と教材開発〉③ 社会言語部門 教員５名（うち専任１名）（日本語学、日本語教育史、インドネシア語学、社会言語学）〈国内外で使用される日本語の多様性を社会言語学的に調査・分析し、日本語の動態的な研究を推進〉④ 比較日本文化部門 教員 4 名（歴史社会学・社会思想史、日本近現代史、社会教育学、植民地文学・文化）〈国際的な視点からの日本文化ならびに日本社会の共同研究を推進し、「日本語」を核とする総合的な日本研究体制を整備〉⑤ 国際連携推進部門 教員５名（うち専任１名）（西アジア史、日本思想史・文化史、ドイツ文学・思想、異文化間教育）〈海外諸機関及び研究・教育者間の情報交換と人的交流の促進（ネットワーク構築）〉
注

比較日本文化部門と国際連携推進部門は、二部門合同で活動中である。

構成を見ると明らかであるが、「日本研究」という名称はついているものの、専門領域は言語および地域とも多様である。つまり東京外国語大学の特性を生かし、言語(日本語)を核としつつも、言語が地域研究(文学・文化・歴史等)と密接不可分であることをつよく意識して出発したといえる。
4. 科研プロジェクトの概要
科研プロジェクト「〈紐帯としての日本語〉日本人社会、日系コミュニティ、『日本語人』の生活言語誌的研究」は、上記の国際日本研究センターの活動指針も意識しつつ、出発した。メンバー構成は研究代表者を野本が務め、分担者 8 名、研究協力者 3 名である。
科研プロジェクトのテーマ設定に際しては、日本語と日本研究とを架橋する分野であることに加え、参加者の専門性とフィールドが、日本語教育学、社会言語学、歴史学、歴史社会学、日本思想史・文化史、ブラジル文学、人類学といったように多様であることを最大限に活かすことが目指された。
本研究プロジェクトは、おもに海外で日本語が存在する国・地域に共通する指標を「紐帯としての日本語」に求め、その集団の拠って立つ由来の違いから分類した三つのグルー
4プにおける日本語と「日本文化」（具体的には音楽やスポーツ、宗教や演劇等のほか生活習慣や規律も含む）の役割の調査研究を、生活言語と生活誌の調査と各グループの比較を通して行なおうとしたものである。三つのグループとは、各国・地域における「日本人社会」、「日系コミュニティ」、「日本語人」である。
調査地域はブラジル、パラオ、インドネシア、インド、北米、台湾、韓国、ドミニカ、奄美である。奄美の調査研究対象は日本統治期の台湾に居住経験をもつ奄美出身者である。
日本「内地」の周縁である奄美出身者を対象に、台湾という「外地」に居住した経験者のことばによる紐帯がどのようなものであったかを明らかにすることは、本プロジェクトのテーマをより歴史的・構造的に把握することにつながったといえよう。
なお、各地におもむく際には、調査後の比較検討のために、「生活言語調査」に際してのアンケート項目や聞き取りの調査項目を共有するようにした。もちろん、各研究者の専門性や問題関心もあり、本報告集に所収されたものは、それぞれ個性的である。詳しい調査・研究内容は報告集をぜひお読みいただきたい。各報告を読むと、「日系社会」の多様性のほか、継承言語の問題や世代間での意識差、歴史性や地域性に基づく差違、にもかかわらず共通点などが浮かびあがってくる。そして各地で生きた、そして生き続けている人々の肉声が聞こえてくるように思う。調査に基づく研究成果は論文等に結実されており、関心を持たれた方はそちらもご一読いただければ幸いである。
5．おわりに
本科研による最後の活動は、2014 年 3 月 7 日に開催された公開研究会「紐帯としての日本語～『日本』を離れた日本語と日本語コミュニティ」であった。本科研プロジェクトの研究協力者キタハラ・タカノ・サトミ氏（リオデジャネイロ州立大学）を講師としてお迎えし、ましこ・ひでのり氏（中京大学）にコメンテーターをお願いした。研究会はコメンテーターおよび報告集執筆者による質疑応答等、3 年間の調査研究を踏まえ、今後の研究への展望を持つうえでよい機会となった。
「日本」、「日本語」、そして〈紐帯としての日本語〉のあり方が自明なものではないことは、本報告集からも明らかであろう。「国際日本学」とは、学際的（インターディシプリン）であると同時に、国際的に追及されるべき学問領域であることは間違いなく、このことは本科研プロジェクトを通じて実感したことでもある。
東京外国語大学では多くの学生が留学体験をもつが、戻ってきてから「自国のことに無知であった」ことを痛感したという。さらに学生たちのなかには、留学先の日本人社会、さらに多様な日本語を話す「日本語人」との出会いを体験して戻ってくる者も少なからず存在する。今後も、「日本（日本語・日本文化）とは何か」を自明のものとしてではなく、意識化して考える手がかりを得られるような共同研究を目指していきたい。それは国際日本研究センター教員を中核とする本科研プロジェクトの目指したものでもある。
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