（別紙様式４）
令和6年7月31日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名

設置認可年月日校長名

理容美容専門学校西日本ヘ
アメイクカレッジ

平成17年4月1日

髙添 陽一

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人いわお学園

平成17年4月1日

髙添 陽一

分野
衛生認定課程名
衛生専門課程

学科の目的

所在地
〒
（住所）
（電話）

545-0051
大阪市阿倍野区旭町2－1－2
06‐6632‐3274

所在地
545‐0051
大阪市阿倍野区旭町2‐1－2
06-6632-3274
専門士認定年度
高度専門士認定年度
平成17(2005)年度

〒
（住所）
（電話）

認定学科名
理容科

職業実践専門課程認定年度
平成26(2014)年度

学校教育法及び理容師法に従い理容に関する理論と技術を教授すると共に理容業界に必要とされる人材および職業に必要な実践的かつ専門的な能力を育成する

学科の特徴（取得 カット・シャンプー・ヘアセットなどの基本的な技術の授業だけでなく、接客マナーやカウンセリングなどサロンで働くときに必要となる実践的なカリキュラムがすべて学ぶこ
可能な資格、中退 とができる。取得可能な資格：国家資格・日本理美容技能協会メンズカット技術検定・シェービング技術検定・色彩技能パーソナルカラー検定・ビューティ・コーディネーター
検定率 等）
修業年限

昼夜

2

昼間
年

生徒総定員140 人

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数※単位時間、単位いずれかに記入

生徒実員(A)講義

2,010 単位時間

330 単位時間

単位単位

単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)

66 人
人■卒業者数 (C)：
■就職希望者数 (D)：■就職者数 (E)：
■地元就職者数 (F)■就職率 (E/D)：■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)

演習

480 単位時間

留学生割合(B/A)

33
31
28
27
900%
人
人
人
人％

96％

852％
人

実習
1,200 単位時間
単位実験単位時間

単位単位

中退率0%

■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
就職等の状況

■進学者数■その他（令和5 年度卒業者に関する令和６年５月１日時点の情報）■主な就職先、業界等（令和5年度卒業生）

理美容業界㈱ZENON、、株式会社タカベ等理容・エステ業界■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による
学校評価
当該学科のホームページ
URL

無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

受審年月：

ｈｔｔｐｓ：//www.nhc.ac.jp（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数

2,010 単位時間

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数
うち企業等と連携した演習の授業時数

1,050 単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

0 単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

0 単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

0 単位時間企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれか（Ｂ：単位数による算定）に記入）
総単位数教員の属性（専任教員について記入）

900 単位時間
150 単位時間

うち必修授業時数

実技

単位時間

0 単位
うち企業等と連携した実験・実習・実技の単位数

単位

うち企業等と連携した演習の単位数

単位

うち必修単位数

単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の単位数

単位

うち企業等と連携した必修の演習の単位数

単位（うち企業等と連携したインターンシップの単位数）単位① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

6人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

3人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

0人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

0人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

7人

計16 人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数

9人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方
針専門学校は本来現場実務が必要であるが、国家資格取得に向けた授業に重きをおいていることによりその部分が欠落している。それを補うためにサロン経営者、メーカー等外部の企業や団体等と連携または指導を仰ぎ、生徒により実務に近い体験をさせる必要がある。本校は前述の実務体験ができる実習等を積極的にカリキュラムに取り入れ、実践的かつ専門的な能力を育成していくことを方針とする。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

カリキュラム編成は、校長をはじめ各科担当教員等が参加する教務会議で最終的に決定するが、当会議の中で教育課程編成委員会の意見・提言を活用・参考に議論し、積極的にカリキュラムに取り入れる。国家試験受験資格の付与の為の授業も必要となる中で、より効率的に実践的な内容を学べる授業の設置や方法改善に取り組む。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和6年7月31日現在

名 前
髙添 陽一
丸山 勇樹
平岡 明美

所
属
理容美容専門学校西日本ヘアメイクカレッジ
学校長
理容美容専門学校西日本ヘアメイクカレッジ
理容科 副校長
理容美容専門学校西日本ヘアメイクカレッジ
美容科 就職担当部長

置田 和夫

元上宮太子高等学校 教頭

大迫 義文

株式会社ZENON 業務部長

飯田 三樹

ALL WINグループ代表

岡 俊孝

FACE１ 代表池田 豊

サムソン&デリラ近畿支部 教育部長

任期

種別

令和6年4月1日～令和8年3月31日（２年）－

令和6年4月1日～令和8年3月31日（２年）－

令和6年4月1日～令和8年3月31日（２年）－

令和6年4月1日～令和8年3月31日（２年）
令和6年4月1日～令和8年3月31日（２年）
令和6年4月1日～令和8年3月31日（２年）
令和6年4月1日～令和8年3月31日（２年）
令和6年4月1日～令和8年3月31日（２年）

①③
③
③③

※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回 （11月、3月）（開催日時（実績））
第１回 令和5年11月1日 10：00～11：00第２回 令和6年3月18日 10：00～11：00（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

生徒にとっての第一目標は国家資格の取得であるが、国家試験対策のみにこだわってしまわないよう実践的な訓練も授業とのバランスを見極め進めている段階である。また、エスティシャン志望等、年々多種多様化する生徒の志望を考えると、主に理容師志望者を対象とした内容では厳しい面があり、今後は志望によって選択できるような授業内容の検討を進める必要性を感じている。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
常に消費者と対面している企業、団体等と連携して実習・演習等を行うことにより、より実務的な技術や接客サービス等を修得させまたは消費者ニーズを掴むことができるとの考えから、外部講師による実習・演習等を積極的に開設し、または既存の科目等の授業内容や指導方法の改善を通じ、生徒に対して実務に触れる機会を多く提供することで即戦力の育成に資することを基本方針とする。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

実習・演習内容や指導方法等を事前に企業等と連携して取り決め授業を行う。
また、授業終了後は、担当講師から各生徒の修得状況の報告をうけ、これを踏まえて連携して学修成果の評価、その後のフォローを行う。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
企業連携の方法科 目 概 要
２．【校内】企業等からネイルケア・シェイビング
理容総合技術の講師が一部の授業ハンドマッサージのみを担当
２．【校内】企業等から
メンズベーシックカット
理容総合技術の講師が一部の授業
メンズアドバンスカットのみを担当
２．【校内】企業等から接客・カウンセリング
理容総合技術の講師が一部の授業プレゼンテーションのみを担当
２．【校内】企業等から
理容総合技術の講師が一部の授業 カラー・毛髪診断のみを担当
ヒューマンスキルアップ連 携 企 業 等株式会社ZENON

株式会社ZENON
株式会社ZENON
ホーユー株式会社

２．【校内】企業等から サロンでの接客・問題解決方法の講師が一部の授業 サロン経営におけるマネージメント 株式会社ZENONのみを担当
運営管理手法３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

研修等は、本校内での教職員同士の勉強会や意見交換会の他、外部の企業や団体の主宰する研修、講習会、セミナー等積極的に活用することとし、または外部の企業や団体と連携して講師を招聘するなどして、実務に関する最新の情報、技術及び技能等を修得できるものを選定、企画する。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名：

理容技術理論・理容実習教員資格認定にかかる研修会

連携企業等： 公益社団法人日本理容美容教育センター

期間：

令和6年1月18日～令和6年2月2日

内容

理容学校の教科科目の中で、最も授業時間が多く、中心に位置づけられる『理容技術理論』及び『理容実習』について改めて理論から基礎を学び理解を深め技術について論理的に生徒に指導する知識を習得する
ことで、理容学校教員としての礎を築き今後の指導に役立てる。

対象： 該当教員②指導力の修得・向上のための研修等
研修名：「若手教職員のためのスキルアップ研修」

連携企業等： 教育課程編成委員会学術機関等の有識者

期間：

令和6年3月1日～令和6年3月1日

内容

2年目までの教職員対象に1年間携わった授業、生徒指導に対しグループ討議を行い、各々が持つ課題を具現化し解決にむけて長年教壇で教育に携わってきた学術機関の有識者から助言をもらい対策を共有することで今後の生徒の指導に繋げていく。

研修名：「教員としての資質向上のために」期間：

令和6年3月29日～令和6年3月29日

内容

教職員対象に1年間携わった授業、生徒指導に対し円グラフを使って自身の『強み』『弱み』を見える化させ長年教壇で教育に携わってきた学術機関の有識者から強みの拡大と弱みを克服するための助言をもらい今後の生徒の指導に役立たせる。

対象： 担当教員

連携企業等： 教育課程編成委員会学術機関等の有識者
対象： 担当教員

（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名：「文化論担当教員資格認定研修」

期間：

研修名：

令和6年8月19日～令和6年8月30日
対象： 対象教員
国家試験科目であり例年正解率が悪い科目のため教員を増員し国家試験直前等質疑に対応できるようにする。
国家試験審査員講習連携企業等： 公益社団法人日本理容美容教育センター

期間：

令和6年11月11日～令和6年11月11日

内容

国家試験実技審査の審査員資格取得のための研修

内容

連携企業等： 公益社団法人日本理容美容教育センター

対象： 対象教員②指導力の修得・向上のための研修等
研修名：

大阪地区理美容師養成施設教職員研修会

連携企業等： 大阪地区理美容師養成施設協議会

期間：

令和6年9月28日～令和6年9月28日

内容

生徒指導に必要となるスキルアップのための講義視聴

研修名：「若手教職員のためのスキルアップ研修」

期間：

令和7年3月3日～令和7年3月3日

内容

2年目までの教職員対象に1年間携わった授業、生徒指導に対しグループ討議を行い、各々が持つ課題を具現化し解決にむけて長年教壇で教育に携わってきた学術機関の有識者から助言をもらい対策を共有することで今後の生徒の指導に繋げていく。

研修名：「教員としての資質向上のために」期間：

令和7年3月31日～令和7年3月31日

内容

教職員対象に1年間携わった授業、生徒指導に対し円グラフを使って自身の『強み』『弱み』を見える化させ長年教壇で教育に携わってきた学術機関の有識者から強みの拡大と弱みを克服するための助言をもらい今後の生徒の指導に役立たせる。

対象： 対象教員連携企業等： 教育課程編成委員会学術機関等の有識者
対象： 対象教員連携企業等： 教育課程編成委員会学術機関等の有識者
対象： 対象教員

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
学校関係者評価委員会の提言を踏まえ、学校運営や教育活動等ガイドラインの各評価項目について改善する等により、学校の「質」の向上を図ることを基本方針とする。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標
教育理念・目標（２）学校運営
学校運営（３）教育活動
教育活動（４）学修成果
学修成果（５）学生支援
学生支援（６）教育環境
教育環境（７）学生の受入れ募集
学生の受入れ募集（８）財務
財務（９）法令等の遵守
法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献
社会貢献・地域貢献（１１）国際交流
国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
学校関係者評価委員会より学校運営の効率化の観点から新任の教員にもある程度の役割を与えることで積極的に学校運営に関わる機会を設けるよう指示がありましたのでまずは、新卒教員の育成計画を作成させ中堅教員のフォローのもと学校運営の役割を担ってもらい早期戦略化をはかってもらう。また、同時期に採用された実務経験のある中途教員からも助言をいただく環境づくりも整えていく。

（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
名 前
竹原 正二
髙部 敏彦
光安 清登
西村 友也

所

属

任期

種別

日本理美容協同組合 代表理事

令和6年4月1日～令和8年3月
31日（２年）

企業等委員

アクティブグループ 代表

令和6年4月1日～令和8年3月31日（２年）

企業等委員

株式会社NAVI 代表取締役

令和6年4月1日～令和8年3月31日（２年）

企業等委員

株式会社ダリア 大阪営業所所長

令和6年4月1日～令和8年3月31日（２年）

企業等委員

松田 康秀

株式会社スマートタイル 代表取締役

井上 卓士

有限会社セサンク

高鳥 淳平

株式会社ZENON マネージャー

令和6年4月1日～令和8年3月31日（２年）
令和6年4月1日～令和8年3月31日（２年）
令和6年4月1日～令和8年3月31日（２年）

企業等委員
企業等委員
企業等委員

※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://www.nhc.ac.jp/
公表時期：
令和6年7月31日
５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
学校関係者評価委員会より学校運営の効率化の観点から新任の教員にもある程度の役割を与えることで積極的に学校運営に関わる機会を設けるよう指示がありましたのでまずは、新卒教員の育成計画を作成させ中堅教員のフォローのもと学校運営の役割を担ってもらい早期戦略化をはかってもらう。また、同時期に採用された実務経験のある中途教員からも助言をいただく環境づくりも整えていく。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
学校の概要、目標及び計画（２）各学科等の教育
各学科等の教育（３）教職員教職員（４）キャリア教育・実践的職業教育
キャリア教育・実践的職業教育（５）様々な教育活動・教育環境
様々な教育活動・教育環境（６）学生の生活支援
学生の生活支援（７）学生納付金・修学支援
学生納付金・修学支援（８）学校の財務
学校の財務（９）学校評価
学校評価（１０）国際連携の状況
ー（１１）その他ー※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://www.nhc.ac.jp/
公表時期：
令和6年7月31日

授業科目等の概要#REF!
分類

必 選 自択 由
必 選修 修 択

授業科目名

授業科目概要

配
当年
次・学期

授業時数

授業方法
実単験講 演 ・位
実
習
数 義 習 ・実
技場所

教員

企
業
校 校 専 兼 等との内 外 任 任 連
携1 ○関係法規・制度

理容師法を中心に、理容の業務に関係の深い法令の内容を学び、公衆衛生を担う理容師の社会的責任を学ぶ。

1通
2通

30ー ○

○

○

2 ○

衛生管理

公衆衛生全般について学び、理容師として1通注意を払わねばならない感染症・環境衛生
2通を学ぶ。

90ー ○

○

○

3 ○

保健

人体の構造、機能について学び、皮膚・毛 1通
髪等を科学的に理解する。
2通

90

ー ○

○

○

4 ○

香粧品化学

理容施術の際に使用する器具や香粧品を正 1通しく取扱うために必要な知識を学ぶ。
2通

60

ー ○

○

○

5 ○

運営管理

理容業に求められる接客法や消費者への対応方法を身につけるとともに、経営管理 1通の基本を学び理容業における運営上の管理 2通手法を実践する。

30

ー ○

○

6 ○

文化論

理容の施術で必要な美的感覚と表現力を養1通うとともに、歴史を勉強しヘアデザインに2通役立てる。

60

ー ○

○

7 ○

理容に用いられる器具や機械の種類、目的
1通
理容技術理論 を理解し、その正しい取扱方法を学び、基2通礎的技術理論を実際に即して身につける。

150

ー

8 ○

理容実習

理容師としての基本的技術を身につけると 1通
ともに、実践実習を行い総合技術を学ぶ。
2通

900

ー

1通
2通

120

ー ○

○

○ ○

1通
2通

90

ー ○

○

○

2通

30

ー○○

9○

10○

11○

【令和6年度生対象】
漢字、「10代のための人間学」、マナー、英語の基礎知識を学び、学習の仕方や習得
ヒューマンする喜びを身につけるとともに、それを学スキルアップ
科国家試験対策に活かし、底上げを図る。
近年のグローバル化に対応できる能力を養う。
【令和5年度生対象】
漢字、「10代のための人間学」、マナー、英語の基礎知識を学び、学習の仕方や習得
一般教養する喜びを身につけるとともに、それを学科国家試験対策に活かし、底上げを図る。
近年のグローバル化に対応できる能力を養う。
全国学生技術大会への作品提出を目標に、ヘアスタイルを始めファッションの作品づデッサンくりに有効なデッサンの知識・技術を身につける。

○○

△

○

○

○

○

○

○

○

○

12

○

レディースエステ

日本理美容技能協会レディ―スシェーブ&エ
1通
ステ技術検定試験対策について学び、検定2通合格を目指す。

300ー △

○

○

○

13

○

スキンケア、ヘアケア、シェービング、眉メンズ
1通
毛のケアなど男性の身だしなみに必要な技グルーミング
2通術を習得する。

300ー △

○

○

○

14

○ スタイリング

メンズスタイルセットの基本を学び理論に 1通基づいた正確な技術の習得を目指す
2通

300

ー △

○

○

○

15

国家試験に必要となる技術の実習と過去問○ 国家試験対策 題から学ぶ筆記試験対策など合格のために 2通必要となるスキルを養う。

30ー○

16○ メイク

メイクアｯプの基礎を学ぶ。ＪＢＭＡ検定の1通Basic取得を目指す。

30ー

△○

○

○ ○○ ○○

17○

社会生活を送るうえで必要なコミュニケー
コミュニケー
1通
ション能力を、グループ討議などの実践をション2通通して養う。

30ー△○

○

18

○

徹底した演習による技術指導により、必修
1通
理容総合技術 科目で習得した基本技術をもとに、さらに2通発展した高度な技術を習得する。

120

ー

△○

○

合計

18
卒業要件及び履修方法

卒業要件： 全課目において成績評価が5段階評価の3以上であること
履修方法： 全課目出席率100％であること

科目

○

○

2010 単位（単位時間）
授業期間等
１学年の学期区分
１学期の授業期間（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２○

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

3期
17 週