(57)【要約】【課題】本発明は、通信技術分野に関し、リソース配置方法及装置、ネットワーク機器及び記憶媒体を提供する。【解決手段】リソース配置方法及装置、ネットワーク機器及び記憶媒体であって、当該方法は、空域ごとが対応する、前記空域にネットワークサービスを提供するネットワーク機器集合を決定し、そのうち、前記ネットワーク機器集合ごとに、前記空域にネットワークサービスを提供する条件を満たすネットワーク機器の標識が含まれることと、前記ネットワーク機器集合により、複数の空域にネットワークサービスを提供する目標ネットワーク機器、及び前記目標ネットワーク機器に使用されるビームシーケンスを決定することと、前記目標ネットワーク機器のビームシーケンスに対してパイロットシーケンスを配置するパイロット配置情報を生成することと、前記パイロット配置情報を前記目標ネットワーク機器に送信することと、を含む。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
空域ごとが対応する、前記空域にネットワークサービスを提供するネットワーク機器集合を決定し、そのうち、前記ネットワーク機器集合ごとに、前記空域にネットワークサービスを提供する条件を満たすネットワーク機器の標識が含まれることと、
前記ネットワーク機器集合により、複数の空域にネットワークサービスを提供する目標ネットワーク機器、及び前記目標ネットワーク機器に使用されるビームシーケンスを決定することと、
前記目標ネットワーク機器のビームシーケンスに対してパイロットシーケンスを配置するパイロット配置情報を生成することと、
前記パイロット配置情報を前記目標ネットワーク機器に送信することと、を含むことを特徴とするリソース配置方法。
【請求項２】
前記パイロット配置情報は、時間領域と周波数領域の共同設計によって、前記目標ネットワーク機器のビームシーケンスごとのパイロットを時間領域と周波数領域で均一に分布させ、かつ異なる空域にネットワークサービスを提供する複数のビームシーケンスのパイロットを時間・周波数領域にてずらさせ、異なる空域にネットワークサービスを提供する際に、複数のビーム間のパイロット干渉を回避することを特徴とする請求項１に記載のリソース配置方法。
【請求項３】
空域ごとが対応する、前記空域にネットワークサービスを提供するネットワーク機器集合を決定することは、
第１の空域に位置する全ての端末装置によって送信された前記端末装置がネットワーク機器のビームシーケンス上で測定して得られた、基準信号、同期信号、チャンネル状態基準信号の少なくとも１つの信号の受信電力を含む測定情報を受信することと、
前記測定情報によって前記第１の空域にネットワークサービスを提供するネットワーク機器集合を決定することと、を含むことを特徴とする請求項１に記載のリソース配置方法。
【請求項４】
前記測定情報によって前記第１の空域にネットワークサービスを提供するネットワーク機器集合を決定することは、
前記受信電力が予め設定された受信電力閾値よりも大きなビームシーケンスが所属するネットワーク機器を決定し、候補のネットワーク機器集合を得ることと、
第１の空域のいずれかの位置にもネットワークカバレッジを提供する対応のビームシーケンスがあるというシームレスなカバレッジの原則に基づいて前記候補のネットワーク機器集合から前記第１の空域にネットワークサービスを提供するネットワーク機器集合を決定することと、を含むことを特徴とする請求項３に記載のリソース配置方法。
【請求項５】
前記測定情報によって前記第１の空域にネットワークサービスを提供するネットワーク機器集合を決定することは、
前記受信電力が予め設定された受信電力閾値よりも大きなビームシーケンスが所属するネットワーク機器を決定し、候補のネットワーク機器集合を得ることと、
前記候補のネットワーク機器集合におけるネットワーク機器ごとが前記第１の空域にネットワークサービスを提供する位置範囲を決定することと、
第１のネットワーク機器がネットワークサービスを提供する前記位置範囲が第２のネットワーク機器がネットワークサービスを提供する前記位置範囲を含めば、前記候補のネットワーク機器集合から前記第２のネットワーク機器を削除し、そのうち、前記第１のネットワーク機器と前記第２のネットワーク機器は前記候補のネットワーク機器集合のうちの任意の２つ異なるネットワーク機器であることと、を含むことを特徴とする請求項３に記載のリソース配置方法。
【請求項６】
前記方法は、
いずれかの空域に端末装置がないと検出した場合、前記空域に対応するネットワーク機器集合におけるネットワーク機器ごとに、前記ネットワーク機器ごとにおいて前記空域にネットワークサービスを提供するビームシーケンスをオフにするためのビームオフ指令を送信することと、
いずれかの空域に端末装置があると検出した場合、前記空域に対応するネットワーク機器集合におけるネットワーク機器ごとに、前記ネットワーク機器ごとにおいて前記空域にネットワークサービスを提供するビームシーケンスをオンにするためのビームオン指令を送信することと、をさらに含むことを特徴とする請求項１ないし５のいずれか１項に記載のリソース配置方法。
【請求項７】
前記空域は、高度レベルで示される領域又は高度数値の区間で示される領域であることを特徴とする請求項１ないし５のいずれか１項に記載のリソース配置方法。
【請求項８】
空域ごとが対応する、前記空域にネットワークサービスを提供するネットワーク機器集合を決定することに用いられ、そのうち、前記ネットワーク機器集合ごとに、前記空域にネットワークサービスを提供する条件を満たすネットワーク機器の標識が含まれる第１決定モジュールと、
前記ネットワーク機器集合により、複数の空域にネットワークサービスを提供する目標ネットワーク機器、及び前記目標ネットワーク機器に使用されるビームシーケンスを決定するための第２決定モジュールと、
前記目標ネットワーク機器のビームシーケンスに対してパイロットシーケンスを配置するパイロット配置情報を生成するための生成モジュールと、
前記パイロット配置情報を前記目標ネットワーク機器に送信するための送信モジュールと、を含むことを特徴とするリソース配置装置。
【請求項９】
前記パイロット配置情報は、時間領域と周波数領域の共同設計によって、前記目標ネットワーク機器のビームシーケンスごとのパイロットを時間領域と周波数領域で均一に分布させ、かつ異なる空域にネットワークサービスを提供する複数のビームシーケンスのパイロットを時間・周波数領域にてずらさせ、異なる空域にネットワークサービスを提供する際に、複数のビーム間のパイロット干渉を回避することを特徴とする請求項８に記載のリソース配置装置。
【請求項１０】
前記第１決定モジュールは、
第１の空域に位置する全ての端末装置によって送信された前記端末装置がネットワーク機器のビームシーケンス上で測定して得られた、基準信号、同期信号、チャンネル状態基準信号の少なくとも１つの信号の受信電力を含む測定情報を受信するための受信サブモジュールと、
前記測定情報によって前記第１の空域にネットワークサービスを提供するネットワーク機器集合を決定するための決定サブモジュールと、を含むことを特徴とする請求項８に記載のリソース配置装置。
【請求項１１】
前記決定サブモジュールは、
前記受信電力が予め設定された受信電力閾値よりも大きなビームシーケンスが所属するネットワーク機器を決定し、候補のネットワーク機器集合を得ることと、
第１の空域のいずれかの位置にもネットワークカバレッジを提供する対応のビームシーケンスがあるというシームレスなカバレッジの原則に基づいて前記候補のネットワーク機器集合から前記第１の空域にネットワークサービスを提供するネットワーク機器集合を決定することと、に用いられることを特徴とする請求項１０に記載のリソース配置装置。
【請求項１２】
前記決定サブモジュールは、
前記受信電力が予め設定された受信電力閾値よりも大きなビームシーケンスが所属するネットワーク機器を決定し、候補のネットワーク機器集合を得ることと、
前記候補のネットワーク機器集合におけるネットワーク機器ごとが前記第１の空域にネットワークサービスを提供する位置範囲を決定することと、
第１のネットワーク機器がネットワークサービスを提供する前記位置範囲が第２のネットワーク機器がネットワークサービスを提供する前記位置範囲を含めば、前記候補のネットワーク機器集合から前記第２のネットワーク機器を削除し、そのうち、前記第１のネットワーク機器と前記第２のネットワーク機器は前記候補のネットワーク機器集合のうちの任意の２つ異なるネットワーク機器であることと、に用いられることを特徴とする請求項１０に記載のリソース配置装置。
【請求項１３】
前記送信モジュールは、
いずれかの空域に端末装置がないと検出した場合、前記空域が対応するネットワーク機器集合におけるネットワーク機器ごとに、前記ネットワーク機器ごとにおいて前記空域にネットワークサービスを提供するビームシーケンスをオフにするためのビームオフ指令を送信することと、
いずれかの空域に端末装置があると検出した場合、前記空域が対応するネットワーク機器集合におけるネットワーク機器ごとに、前記ネットワーク機器ごとにおいて前記空域にネットワークサービスを提供するビームシーケンスをオンにするためのビームオン指令を送信することと、にさらに用いられることを特徴とする請求項８ないし１２のいずれか１項に記載のリソース配置装置。
【請求項１４】
前記空域は、高度レベルで示される領域又は高度数値の区間で示される領域であることを特徴とする請求項８ないし１２のいずれか１項に記載のリソース配置装置。
【請求項１５】
請求項１ないし７のいずれか１項に記載のリソース配置方法を実行するための１つ又は複数のプログラムを含むことを特徴とする非一時的なコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項１６】
請求項１５に記載の非一時的なコンピュータ可読記憶媒体と、前記非一時的なコンピュータ可読記憶媒体におけるプログラムを実行するための１つ又は複数のプロセッサとを含むことを特徴とするリソース配置装置。  
【請求項１７】
ネットワーク機器であって、
請求項８ないし１４のいずれか１項又は請求項１６に記載のリソース配置装置を含み、そのうち、前記ネットワーク機器はネットワーク管理システム又はマスタ基地局である、ことを特徴とするネットワーク機器。  
【請求項１８】
アップチルト角を有する第１のアンテナアレイを含み、前記第１のアンテナアレイはビームシーケンスを送信することに用いられ、前記ビームシーケンスは空域にネットワークサービスを提供することに用いられ、そのうち、前記ネットワーク機器は基地局であることを特徴とするネットワーク機器。
【請求項１９】
ダウンチルト角を有する第２のアンテナアレイと、前記第１のアンテナアレイと前記第２のアンテナアレイとの間に設置された仕切り板とをさらに含むことを特徴とする請求項１８に記載のネットワーク機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、通信技術分野に関し、特に、リソース配置方法及び装置、ネットワーク機器及び記憶媒体に関する。
【背景技術】
【０００２】
現在、個人用及び商用の無人航空機の生産量が急速に増加し、無人航空機は人々の日常生活に加えて、映画、メディア、農業、石油及び天然ガス監視等の分野にも広く適用されている。適用分野の継続的な拡大に伴い、無人航空機の通信への要求がますます高まっている。ネットワークオペレータ、無人航空機製造業者及び管理監督部門は無人航空機が出荷された時にＳＩＭカードを予め挿入して、無人航空機が始動される時に実名で登録し、管理監督と通信の一体化を実現することを積極的に協議を行っている。したがって、将来、４Ｇ及び５Ｇ技術に基づくネットワークドローン通信はホットな技術になる。
【０００３】
現在、無人航空機の飛行高度は最高３００メートルで、水平飛行する際の最高速度は１６０ｋｍ／ｈである。しかし、既存のＬＴＥシステム基地局はいずれもダウンチルト角を有して地上向けのサービスを提供したが、空向けのサービスを提供しておらず、かつ、端末が地上と基地局との間の伝搬モデルは、無人航空機が飛行している際に基地局との間の伝搬モデルと大きく異なり、既存のＬＴＥシステムを利用して無人航空機にサービスを提供すると多くの問題がある。
【０００４】
例えば、信号干渉の問題があり、既存の基地局が異なる飛行高度にある無人航空機にサービスを提供する場合、異なるビームの間に干渉が生じる可能性があるため、どのようにして空域にサービスを提供するネットワーク機器を配置するかは、早急に解決する必要がある問題である。
【発明の概要】
【０００５】
本開示は、ビーム間の信号干渉問題を解決するように、空域にサービスを提供するネットワーク機器に対してリソースを配置することができるリソース配置方法及び装置、ネットワーク機器及び記憶媒体を提供することを主な目的とする。  
【０００６】
前記の目的を達成するために、本開示の第１方面では、リソース配置方法を提供し、
空域ごとが対応する、前記空域にネットワークサービスを提供するネットワーク機器集合を決定し、そのうち、前記ネットワーク機器集合ごとに、前記空域にネットワークサービスを提供する条件を満たすネットワーク機器の標識が含まれることと、
前記ネットワーク機器集合により、複数の空域にネットワークサービスを提供する目標ネットワーク機器、及び前記目標ネットワーク機器に使用されるビームシーケンスを決定することと、  
前記目標ネットワーク機器のビームシーケンスに対してパイロットシーケンスを配置するパイロット配置情報を生成することと、
前記パイロット配置情報を前記目標ネットワーク機器に送信することと、を含む。
【０００７】
そのうち、実現可能な形態において、前記パイロット配置情報は、時間領域と周波数領域の共同設計によって、前記目標ネットワーク機器のビームシーケンスごとのパイロットを時間領域と周波数領域で均一に分布させ、かつ異なる空域にネットワークサービスを提供する複数のビームシーケンスのパイロットを時間・周波数領域にてずらさせ、異なる空域にネットワークサービスを提供する際に、複数のビーム間のパイロット干渉を回避する。
【０００８】
本開示の第２方面では、リソース配置装置をさらに提供し、
空域ごとが対応する、前記空域にネットワークサービスを提供するネットワーク機器集合を決定することに用いられ、そのうち、前記ネットワーク機器集合ごとに、前記空域にネットワークサービスを提供する条件を満たすネットワーク機器の標識が含まれる第１決定モジュールと、
前記ネットワーク機器集合により、複数の空域にネットワークサービスを提供する目標ネットワーク機器、及び前記目標ネットワーク機器に使用されるビームシーケンスを決定するための第２決定モジュールと、
前記目標ネットワーク機器のビームシーケンスに対してパイロットシーケンスを配置するパイロット配置情報を生成するための生成モジュールと、
前記パイロット配置情報を前記目標ネットワーク機器に送信するための送信モジュールと、を含む。
【０００９】
本開示の第３方面では、第１方面に記載の方法を実行するための１つ又は複数のプログラムを含む非一時的なコンピュータ可読記憶媒体を提供する。
【００１０】
本開示の第４方面では、第３方面に記載の非一時的なコンピュータ可読記憶媒体と、前記非一時的なコンピュータ可読記憶媒体におけるプログラムを実行するための１つ又は複数のプロセッサとを含むリソース配置装置をさらに提供する。
【００１１】
本開示の第５方面では、第２方面又は第４方面に記載のリソース配置装置を含むネットワーク機器を提供し、そのうち、前記ネットワーク機器はネットワーク管理システム又はマスタ基地局である。
【００１２】
本開示の第６方面では、アップチルト角を有する第１のアンテナアレイを含むネットワーク機器をさらに提供し、前記第１のアンテナアレイはビームシーケンスを送信することに用いられ、前記ビームシーケンスは空域にネットワークサービスを提供することに用いられ、そのうち、前記ネットワーク機器は基地局である。
【００１３】
本発明は、前記の各方面において提供された実現可能な形態を基にして、より多くの実現可能な形態を提供するように、さらに組み合わせることができる。  
【００１４】
前記技術考案を用いて、複数の空域にネットワークサービスを提供するネットワーク機器を決定した後、当該ネットワーク機器のビームシーケンスのパイロットを配置することができ、このように、当該ネットワーク機器における異なる空域にそれぞれネットワークサービスを提供するビームシーケンスに対して、異なるパイロットシーケンスを配置することができ、これによって、異なる空域にそれぞれネットワークサービスを提供するビームシーケンスのパイロットを時間・周波数領域にてずらさせることで、ビーム間のパイロット干渉を回避し、ネットワーク品質を向上させる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
本開示の実施例又は従来技術の技術考案をより明確に説明するために、以下、実施例の説明に使用される図面を簡単に説明し、明らかに、以下の説明における図面は本開示の実施例の一部であり、当業者であれば、これらの図面に基づいて創造的な労働をすることなく他の図面を得ることが出来る。
【００１６】
【図１】本開示の実施例に係るリソース配置方法のフローチャートである。
【図２】本開示の実施例に係るビームシーケンスのパイロット配置の模式図である。
【図３】本開示の実施例に係るネットワーク機器の構成模式図である。
【図４】本開示の実施例に係る別のネットワーク機器の構成模式図である。
【図５】本開示の実施例に係るリソース配置装置の構成模式図である。
【図６】本開示の実施例に係る別のリソース配置装置の構成模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
本開示の実施例の目的、技術考案、利点をより明確にするために、以下、本開示の実施例における図面を参照しながら、本開示の実施例における技術考案を明確かつ充分に説明する。明らかに、それは本開示の実施例の一部のみであって、全ての実施例ではない。本開示の実施例に基づいて、当業者が創造的な労働をしない下で得られる他の全ての実施例はいずれも本開示の保護範囲に入る。
【００１８】
本開示の以下の実施例に係る技術考案は、無線通信ネットワーク、例えば、長期的な進化（ｌｏｎｇ  ｔｅｒｍ  ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ、ＬＴＥと略す）システム、先進的かつ長期的な進化（ｌｏｎｇ  ｔｅｒｍ  ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ  ａｄｖａｎｃｅｄ、ＬＴＥ−Ａと略す）システム及び更なる進化ネットワーク、例えば５Ｇネットワークに適用されることができる。
【００１９】
無線通信ネットワークには、基地局（ｂａｓｅ  ｓｔａｔｉｏｎ、ＢＳと略す）とユーザ機器（ｕｓｅｒ  ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ、ＵＥと略す）が含まれても良い。そのうち、基地局は、ユーザ機器又は他の通信サイト、例えば中継サイトと通信する設備であってもよい。基地局は特定の物理的領域に対して通信カバレッジを提供することができる。例えば、基地局は、具体的に、ＬＴＥにおける進化型基地局  （ｅｖｏｌｕｔｉｏｎａｌ  ｎｏｄｅ  Ｂ、ＥＮＢ又はｅＮｏｄｅＢと略す）であってもよいし、無線通信ネットワークにおいてアクセスサービスを提供する他のアクセスネットワーク設備であってもよい。
【００２０】
一般的に言えば、無線通信ネットワークは、基地局に対し機能配置を行うためのネットワーク管理システムを含む。分散型無線通信システムの場合、基地局はマスタ基地局とセカンダリ基地局に分けられており、マスタ基地局はセカンダリ基地局に対し機能配置を行うことに用いられ、セカンダリ基地局は関連情報をマスタ基地局に報告することに用いられる。
【００２１】
本開示の実施例では、ＵＥは無人航空機とすることができる。無線ネットワーク全体において、無人航空機は各異なる空域に分布されることができる。
【００２２】
本開示の実施例では、リソース配置方法を提供し、図１に示すように、当該方法は以下のステップを含む。  
【００２３】
Ｓ１０１、空域ごとが対応する、前記空域にネットワークサービスを提供するネットワーク機器集合を決定する。
【００２４】
そのうち、前記ネットワーク機器集合ごとに、対応する空域にネットワークサービスを提供する条件を満たすネットワーク機器の標識が含まれる。実現可能な形態において、前記ネットワーク機器集合は、ネットワーク機器ごとに、前記空域にネットワークサービスを提供するビームシーケンスの標識をさらに含んでもよい。
【００２５】
当該空域は、異なる高度数値の区間又は異なる高度レベルで示される領域であってもよい。具体的に実施する際に、当該空域は無人航空機の飛行能力に基づいて予め設定されることができ、例えば、高度レベル及び高度レベルごとの範囲を予め設定し、空中を飛行する端末装置の位置情報を取得した後、当該端末装置がどの高度レベルの範囲に位置するかを判断することにより、当該端末装置がどの高度レベルにあるかを決定することができる。また、空中を飛行する端末装置の位置情報を取得した後、予め定めた粒度に基づいて空域を区画することができ、例えば、区画粒度が１０メートルであると、垂直方向の高さが１０メートル毎に１つの空域とすることができる。
【００２６】
Ｓ１０２、前記ネットワーク機器集合により、複数の空域にネットワークサービスを提供する目標ネットワーク機器、及び前記目標ネットワーク機器に使用されるビームシーケンスを決定する。
【００２７】
つまり、同時に複数のネットワーク機器集合に属するネットワーク機器を目標ネットワーク機器とする。また、ネットワーク機器は初期起動時に自体の全てのビームシーケンス情報をネットワーク管理システム又はマスタ基地局に報告することができ、これによって、前記目標ネットワーク機器に使用されるビームシーケンスを決定することができる。
【００２８】
Ｓ１０３、前記目標ネットワーク機器のビームシーケンスに対してパイロットシーケンスを配置するパイロット配置情報を生成する。
【００２９】
Ｓ１０４、前記パイロット配置情報を前記目標ネットワーク機器に送信する。
【００３０】
上記方法を用いて、複数の空域にネットワークサービスを提供するネットワーク機器を決定した後、当該ネットワーク機器のビームシーケンスのパイロットを配置することができ、このように、当該ネットワーク機器における異なる空域にそれぞれネットワークサービスを提供するビームシーケンスに対して、異なるパイロットシーケンスを配置することができる。例えば、本開示の実施例における実現可能な形態において、前記パイロット配置情報は、時間領域と周波数領域の共同設計によって、前記目標ネットワーク機器のビームシーケンスごとのパイロットを時間領域と周波数領域で均一に分布させ、かつ異なる空域にネットワークサービスを提供する複数のビームシーケンスのパイロットを時間・周波数領域にてずらさせ、異なる空中地域にネットワークサービスを提供する際に、複数のビーム間のパイロット干渉を回避する。
【００３１】
例を挙げて示すと、空域１が対応するネットワーク機器集合に含まれるネットワーク機器及びビーム標識は、ネットワーク機器１＋ビームシーケンス２、ネットワーク機器２＋ビームシーケンス２、ネットワーク機器３＋ビームシーケンス１であり、空域２が対応するネットワーク機器集合に含まれるネットワーク機器及びビーム標識は、ネットワーク機器１＋ビームシーケンス１、ネットワーク機器２＋ビームシーケンス１、ネットワーク機器３＋ビームシーケンス２であり、空域３が対応するネットワーク機器集合に含まれるネットワーク機器及びビーム標識は、ネットワーク機器１＋ビームシーケンス３、ネットワーク機器３＋ビームシーケンス３、ネットワーク機器４＋ビームシーケンス１である。
【００３２】
このように、ネットワーク機器１が空域１、空域２及び空域３に同時にサービスを提供し、ネットワーク機器２が空域１及び空域２に同時にサービスを提供し、ネットワーク機器３が空域２及び空域３に同時にサービスを提供するため、ネットワーク機器１、ネットワーク機器２とネットワーク機器３は目標ネットワーク機器であることが決定でき、それらにパイロットシーケンスを配置する。
【００３３】
ネットワーク機器１を例として説明すると、図２は、時間・周波数領域におけるネットワーク機器に配置されたパイロットシーケンスの模式図である。図２に示すように、ネットワーク機器１のビームシーケンス１、ビームシーケンス２及びビームシーケンス３でのパイロットが異なるシーケンス態様（即ち、異なる時間・周波数リソース）を採用し、これによって、ネットワーク機器１が異なる空域にサービスを提供する時に、パイロット間の干渉が生じ、サービス品質が低下してしまうことを回避する。
【００３４】
また、上記の本開示の実施例の適用環境への紹介を参照すると、上記方法の実行主体はネットワーク管理システムであってもよく、この場合、前記ネットワーク機器は基地局である。もしくは、前記方法の実行主体はマスタ基地局であってもよく、この場合、前記ネットワーク機器はセカンダリ基地局である。
【００３５】
当業者に本開示の実施例に記載された技術案をより容易に理解させるために、以下、前記ステップを詳細に説明する。
【００３６】
選択できるように、前記ステップＳ１０１は、第１の空域に位置する全ての端末装置によって送信された前記端末装置がネットワーク機器のビームシーケンス上で測定して得られた、基準信号、同期信号、チャンネル状態基準信号の少なくとも１つの信号の受信電力を含む測定情報を受信することと、前記測定情報によって前記第１の空域にネットワークサービスを提供するネットワーク機器集合を決定することと、を含む。
【００３７】
そのうち、当該第１の空域はいずれかの空域である。ネットワーク機器が初期起動時に全てのビームシーケンスが全部オンになり、このように、いずれかの空域の端末装置がいずれかのネットワーク機器のいずれかのビームシーケンスの信号を検出した後、チャンネル測定を行い、測定された測定情報をネットワーク機器にフィードバックし、当該ネットワーク機器によって測定情報がネットワーク管理システム又はマスタ基地局に送信される。そして、ネットワーク機器は初期起動時に、さらに自体の全てのビームシーケンスの標識情報をネットワーク管理システム又はマスタ基地局に送信することができる。
【００３８】
基準信号、同期信号、チャンネル状態基準信号の受信電力はいずれもビームシーケンスが端末装置へのネットワークカバレッジ品質をある程度で反映しているため、本開示の実施例における実現可能な形態において、基準信号、同期信号、チャンネル状態基準信号のうちの１つまたは複数の受信電力閾値を予め設定することができ、測定して得られた受信電力が受信電力閾値よりも大きい場合、当該ネットワーク機器は当該第１の空域に対応するネットワーク機器集合に属すると決定する。
【００３９】
受信電力値の大きさによって当該ネットワーク機器は第１の空域に対応するネットワーク機器集合に属するかどうかを判断することは、単なる例示に過ぎず、実際に実施するときは、本開示の実施例は、具体的に以下の２つの方法を用いて、前記測定情報によって前記第１の空域にネットワークサービスを提供するネットワーク機器集合を決定することができる。
【００４０】
方法１としては、前記受信電力が予め設定された受信電力閾値よりも大きなビームシーケンスが所属するネットワーク機器を決定し、候補のネットワーク機器集合を得て、カバレッジの原則に基づいて前記候補のネットワーク機器集合から前記第１の空域にネットワークサービスを提供するネットワーク機器集合を決定し、そのうち、前記カバレッジの原則は、第１の空域のいずれかの位置に、相応するビームシーケンスよりネットワークカバレッジを提供することである。
【００４１】
前記の方法により、ネットワーク品質を確保したことを前提に、第１の空域のいずれかの位置にネットワークカバレッジを有し、端末装置が第１の空域のいずれかの位置でネットワークにアクセスできることを確保する。
【００４２】
方法２としては、前記受信電力が予め設定された受信電力閾値よりも大きなビームシーケンスが所属するネットワーク機器を決定し、候補のネットワーク機器集合を得て、前記候補のネットワーク機器集合におけるネットワーク機器ごとに、前記第１の空域にネットワークサービスを提供する位置範囲を決定し、第１のネットワーク機器がネットワークサービスを提供する前記位置範囲が、第２のネットワーク機器がネットワークサービスを提供する前記位置範囲を含めば、前記候補のネットワーク機器集合から前記第２のネットワーク機器を削除し、そのうち、前記第１のネットワーク機器と前記第２のネットワーク機器は前記候補のネットワーク機器集合のうちの任意の２つの異なるネットワーク機器である。
【００４３】
前記の方法により、最小化されたネットワーク機器集合を得ることができ、それによって、ネットワーク機器のコストを削減し、ネットワーク計画及び端末の移動によりもたらすセル再選択及びハンドオーバを減少し、管理の複雑さを低下させる。
【００４４】
本開示の実施例は、前記方法１と方法２を組み合わせて空域が対応するネットワーク機器集合を決定してもよい。例えば、前記受信電力が予め設定された受信電力閾値よりも大きなビームシーケンスが所属するネットワーク機器を決定し、第１の候補のネットワーク機器集合を得た後、方法２に基づいて、前記第１の候補のネットワーク機器集合におけるネットワーク機器ごとにより提供されたネットワークサービスのカバレッジエリアを決定し、前記第１の候補のネットワーク機器集合における第１のネットワーク機器により提供されたネットワークサービスのカバレッジエリアが、第２のネットワーク機器により提供されたネットワークサービスのカバレッジエリアを含めば、前記第１の候補のネットワーク機器集合から第２のネットワーク機器を削除して、第２の候補のネットワーク機器集合を得て、さらに、シームレスなカバレッジの原則に基づいて前記第２の候補のネットワーク機器集合から第１の空域が対応するネットワーク機器集合を決定する。つまり、シームレスなカバレッジを実現することを前提に、空域にネットワークサービスを提供するネットワーク機器の数を最小限に抑え、ネットワークサービスに影響を与えることなくネットワーク機器のコストを削減する。
【００４５】
さらに、本開示の実施例に係るリソース配置方法は、いずれかの空域に端末装置がないと検出した場合、前記空域が対応するネットワーク機器集合におけるネットワーク機器ごとに、前記ネットワーク機器ごとにおいて前記空域にネットワークサービスを提供するビームシーケンスをオフにするためのビームオフ指令を送信することと、いずれかの空域に端末装置があると検出した場合、前記空域に対応するネットワーク機器集合におけるネットワーク機器ごとに、前記ネットワーク機器ごとにおいて前記空域にネットワークサービスを提供するビームシーケンスをオンにするためのビームオン指令を送信することと、をさらに含む。
【００４６】
例を挙げて示すと、基地局は複数のビームシーケンスを有し、初期起動時に、基地局の全てのビームシーケンスが全部オンになり、ネットワーク管理システムが十分な端末報告測定結果を得ると、異なる空域に必要なネットワーク機器集合を決定するこができる。このように、１つの空域に端末装置、例えば無人航空機がある場合、ネットワーク管理システムは、相応的に当該空域にサービスを提供するネットワーク機器集合におけるネットワーク機器が対応するビームシーケンスをオンにするように配置することができ、且つ干渉を回避するために、図１に示しているステップを用いてビームシーケンスに対してパイロットを配置し、当該空域に端末装置がない場合、対応するネットワーク機器集合におけるネットワーク機器が対応するビームシーケンスをオフにすることができ、省エネルギーを図ることができる。
【００４７】
実現可能な形態において、当該ネットワーク管理システム又はマスタ基地局はネットワーク機器のビームシーケンスと当該ビームシーケンスがサービスを提供する空域との対応関係をネットワーク機器に送信してもよい。このように、当該ネットワーク機器が対応する空域に端末装置があると判断した場合、例えば、ネットワーク管理システムが対応する空域に端末装置があることを当該ネットワーク機器に報知する場合、当該ネットワーク機器は、この対応関係に基づいて当該空域にサービスを提供するためのビームシーケンスをオンにすることができる。
【００４８】
また、前記方法は、異なる空域にネットワークサービスを提供するアンテナビームが同一の時間・周波数リソースで信号を送信することによって互いに干渉してしまう問題を解決し、既存の基地局に適用されることができる。しかしながら、既存の基地局のアンテナはいずれもダウンチルト角を有して地上向けのサービスを提供したが、空向けのサービスを提供していないということを考えて、本開示の実施例はネットワーク機器３０をさらに提供し、図３に示すように、当該ネットワーク機器３０は、アップチルト角を有する第１のアンテナアレイ３０１を含み、前記第１のアンテナアレイはビームシーケンスを送信することに用いられ、前記ビームシーケンスは空域にネットワークサービスを提供することに用いられ、そのうち、前記ネットワーク機器３０は基地局、例えばマスタ基地局又はセカンダリ基地局である。
【００４９】
このように、当該ネットワーク機器３０は空域にサービスを提供することに専用されることができ、空域へのネットワークカバレッジ能力を向上させる。
【００５０】
実現可能な形態において、図４に示すように、当該ネットワーク機器３０は、ダウンチルト角を有する第２のアンテナアレイ３０２と、前記第１のアンテナアレイ３０１と前記第２のアンテナアレイ３０２との間に設置された仕切り板３０３とをさらに含んでもよい。当該仕切り板３０３は、前記第１のアンテナアレイ３０１によって送信されたビームと前記第２のアンテナアレイ３０２によって送信されたビームの間の離隔を図ることに用いられ、これによって、お互いに干渉しないことを確保する。つまり、当該ネットワーク機器３０は、地上向けのサービスを提供することができ、空向けのサービスを提供することもでき、かつ地上向けのサービスと空向けのサービスとの間に信号は互いに干渉しない。
【００５１】
このように、図３又は図４に示しているネットワーク機器３０によれば、前記方法実施例に係る干渉防止方法において、前記ネットワーク機器はネットワーク機器３０であることで、地上業務と空中業務との間に信号が互いに干渉しないとともに、空中業務の間の信号が干渉しないことを実現できる。
【００５２】
本開示の実施例では、前記方法実施例に係るリソース配置方法のステップを実施するためのリソース配置装置５０をさらに提供し、図５に示すように、当該装置５０は、
空域ごとが対応する、前記空域にネットワークサービスを提供するネットワーク機器集合を決定することに用いられ、そのうち、前記ネットワーク機器集合ごとに、対応する空域にネットワークサービスを提供する条件を満たすネットワーク機器の標識が含まれる第１決定モジュール５０１と、
前記ネットワーク機器集合により、複数の空域にネットワークサービスを提供する目標ネットワーク機器、及び前記目標ネットワーク機器に使用されるビームシーケンスを決定するための第２決定モジュール５０２と、
前記目標ネットワーク機器のビームシーケンスに対してパイロットシーケンスを配置するパイロット配置情報を生成するための生成モジュール５０３と、
前記パイロット配置情報を前記目標ネットワーク機器に送信するための送信モジュール５０４と、を含む。
【００５３】
選択できるように、前記パイロット配置情報は、時間領域と周波数領域の共同設計によって、前記目標ネットワーク機器のビームシーケンスごとのパイロットを時間領域と周波数領域で均一に分布させ、かつ異なる空域にネットワークサービスを提供する複数のビームシーケンスのパイロットを時間・周波数領域にてずらさせ、異なる空域にネットワークサービスを提供する際の複数のビーム間のパイロット干渉を回避する。
【００５４】
選択できるように、前記空域は、高度レベルで示される領域又は高度数値の区間で示される領域である。  
【００５５】
前記装置を用いて、当該装置は複数の空域にネットワークサービスを提供するネットワーク機器を決定した後、当該ネットワーク機器のビームシーケンスのパイロットを配置することができ、このように、当該ネットワーク機器における異なる空域にそれぞれネットワークサービスを提供するビームシーケンスに対して、異なるパイロットシーケンスを配置することができ、これによって、異なる空域にそれぞれネットワークサービスを提供するビームシーケンスのパイロットを時間・周波数領域にてずらさせることにより、ビーム間のパイロット干渉を回避し、ネットワーク品質を向上させる。
【００５６】
選択できるように、前記第１決定モジュール５０１は、
第１の空域に位置する全ての端末装置によって送信された前記端末装置がネットワーク機器のビームシーケンス上で測定して得られた、基準信号、同期信号、チャンネル状態基準信号の少なくとも１つの信号の受信電力を含む測定情報を受信するための受信サブモジュールと、
前記測定情報によって前記第１の空域にネットワークサービスを提供するネットワーク機器集合を決定するための決定サブモジュールと、を含む。
【００５７】
選択できるように、前記決定サブモジュールは、前記受信電力が予め設定された受信電力閾値よりも大きなビームシーケンスが所属するネットワーク機器を決定し、候補のネットワーク機器集合を得ることと、第１の空域のいずれかの位置にもネットワークカバレッジを提供する対応のビームシーケンスがあるというシームレスなカバレッジの原則に基づいて前記候補のネットワーク機器集合から前記第１の空域にネットワークサービスを提供するネットワーク機器集合を決定することと、に用いられる。
【００５８】
選択できるように、前記決定サブモジュールは、前記受信電力が予め設定された受信電力閾値よりも大きなビームシーケンスが所属するネットワーク機器を決定し、候補のネットワーク機器集合を得ることと、前記候補のネットワーク機器集合におけるネットワーク機器ごとが前記第１の空域にネットワークサービスを提供する位置範囲を決定することと、第１のネットワーク機器がネットワークサービスを提供する前記位置範囲が第２のネットワーク機器がネットワークサービスを提供する前記位置範囲を含めば、前記候補のネットワーク機器集合から前記第２のネットワーク機器を削除し、そのうち、前記第１のネットワーク機器と前記第２のネットワーク機器は前記候補のネットワーク機器集合のうちの任意の２つ異なるネットワーク機器であることと、に用いられる。
【００５９】
選択できるように、前記送信モジュール５０４は、いずれかの空域に端末装置がないと検出した場合、前記空域に対応するネットワーク機器集合におけるネットワーク機器ごとに、前記ネットワーク機器ごとにおいて前記空域にネットワークサービスを提供するビームシーケンスをオフにするためのビームオフ指令を送信することと、いずれかの空域に端末装置があると検出した場合、前記空域に対応するネットワーク機器集合におけるネットワーク機器ごとに、前記ネットワーク機器ごとにおいて前記空域にネットワークサービスを提供するビームシーケンスをオンにするためのビームオン指令を送信することと、にさらに用いられる。
【００６０】
説明する必要があるが、容易かつ簡潔に説明するために、前記の装置の具体的な作動過程と説明は、前記方法実施例における対応する過程を参照することができることは、当業者ならば明確に理解できることであるため、ここで再び説明しない。
【００６１】
図６は、本開示の実施例に係るリソース配置装置６０の構成模式図であり、図６に示すように、当該装置６０は、プロセッサ６０１、メモリ６０２、入力／出力（Ｉ／Ｏ）インターフェース６０３及び通信コンポーネント６０４を含む。
【００６２】
そのうち、プロセッサ６０１は、前記リソース配置方法の全部又は一部のステップを完了するように、当該装置６０の全体的な操作を制御することに用いられる。記憶装置６０２は、当該装置６０での操作を支持するように、各種類のデータを記憶することに用いられ、これらのデータは例えば当該装置６０で操作するための任意のアプリケーションまたは方法の指令を含んでもよい。
【００６３】
当該記憶装置６０２は任意の種類の揮発性又は不揮発性記憶端末装置、若しくはそれらの組み合わせによって構成されてもよく、例えば、スタティックランダムアクセスメモリ（ｔａｔｉｃ  Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ、ＳＲＡＭと略す）、電気的消去可能プログラム可能リードオンリーメモリ（Ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌｌｙ  Ｅｒａｓａｂｌｅ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｒｅａｄ−Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ、ＥＥＰＲＯＭと略す）、消去可能プログラム可能リードオンリーメモリ（Ｅｒａｓａｂｌｅ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｒｅａｄ−Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ、ＥＰＲＯＭと略す）、プログラム可能な読み取り専用メモリ（Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｒｅａｄ−Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ、ＰＲＯＭと略す）、読み取り専用メモリ（Ｒｅａｄ−Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ、ＲＯＭと略す）、磁気メモリ、フラッシュメモリ、磁気ディスク又は光ディスクが挙げられる。
【００６４】
通信コンポーネント６０４は当該装置６０と他の装置との間に有線又は無線通信を行うために用いられる。
【００６５】
実現可能な形態において、装置６０は、前記リソース配置方法を実行するために、１つ又は複数の特定用途向け集積回路（Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  Ｓｐｅｃｉｆｉｃ  Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  Ｃｉｒｃｕｉｔ、ＡＳＩＣと略す）、デジタルシグナルプロセッサ（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｏｒ、ＤＳＰと略す）、デジタル信号処理端末装置（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｄｅｖｉｃｅ、ＤＳＰＤと略す）、プログラム可能論理デバイス（Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｌｏｇｉｃ  Ｄｅｖｉｃｅ、ＰＬＤと略す）、現場でプログラム可能なゲートアレイ（Ｆｉｅｌｄ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｇａｔｅ  Ａｒｒａｙ、ＦＰＧＡと略す）、コントローラ、マイクロコントローラ、マイクロプロセッサ又は他の電子部品によって構成されている。
【００６６】
本開示の実施例では、ネットワーク管理システム又はマスタ基地局に適用されるリソース配置方法を実行するための１つ又は複数のプログラムを含む非一時的なコンピュータ可読記憶媒体１が提供され、前記方法は、空域ごとが対応する、前記空域にネットワークサービスを提供するネットワーク機器集合を決定し、そのうち、前記ネットワーク機器集合ごとに、前記空域にネットワークサービスを提供する条件を満たすネットワーク機器の標識が含まれることと、前記ネットワーク機器集合により、複数の空域にネットワークサービスを提供する目標ネットワーク機器、及び前記目標ネットワーク機器に使用されるビームシーケンスを決定することと、前記目標ネットワーク機器のビームシーケンスに対してパイロットシーケンスを配置するパイロット配置情報を生成することと、前記パイロット配置情報を前記目標ネットワーク機器に送信することと、を含む。
【００６７】
選択できるように、前記パイロット配置情報は、時間領域と周波数領域の共同設計によって、前記目標ネットワーク機器のビームシーケンスごとのパイロットを時間領域と周波数領域で均一に分布させ、かつ異なる空域にネットワークサービスを提供する複数のビームシーケンスのパイロットを時間・周波数領域にてずらさせ、異なる空域にネットワークサービスを提供する際の複数のビーム間のパイロット干渉を回避する。
【００６８】
選択できるように、空域ごとが対応する、前記空域にネットワークサービスを提供するネットワーク機器集合を決定することは、第１の空域に位置する全ての端末装置によって送信された前記端末装置がネットワーク機器のビームシーケンス上で測定して得られた、基準信号、同期信号、チャンネル状態基準信号の少なくとも１つの信号の受信電力を含む測定情報を受信することと、前記測定情報によって前記第１の空域にネットワークサービスを提供するネットワーク機器集合を決定することと、を含む。
【００６９】
選択できるように、前記測定情報によって前記第１の空域にネットワークサービスを提供するネットワーク機器集合を決定することは、前記受信電力が予め設定された受信電力閾値よりも大きなビームシーケンスが所属するネットワーク機器を決定し、候補のネットワーク機器集合を得ることと、第１の空域のいずれかの位置にもネットワークカバレッジを提供する対応のビームシーケンスがあるというシームレスなカバレッジの原則に基づいて前記候補のネットワーク機器集合から前記第１の空域にネットワークサービスを提供するネットワーク機器集合を決定することと、を含む。
【００７０】
選択できるように、前記測定情報によって前記第１の空域にネットワークサービスを提供するネットワーク機器集合を決定することは、前記受信電力が予め設定された受信電力閾値よりも大きなビームシーケンスが所属するネットワーク機器を決定し、候補のネットワーク機器集合を得ることと、前記候補のネットワーク機器集合におけるネットワーク機器ごとが前記第１の空域にネットワークサービスを提供する位置範囲を決定することと、第１のネットワーク機器がネットワークサービスを提供する前記位置範囲が第２のネットワーク機器がネットワークサービスを提供する前記位置範囲を含めば、前記候補のネットワーク機器集合から前記第２のネットワーク機器を削除し、そのうち、前記第１のネットワーク機器と前記第２のネットワーク機器は前記候補のネットワーク機器集合のうちの任意の２つ異なるネットワーク機器であることと、を含む。
【００７１】
選択できるように、前記方法は、いずれかの空域に端末装置がないと検出した場合、前記空域に対応するネットワーク機器集合におけるネットワーク機器ごとに、前記ネットワーク機器ごとにおいて前記空域にネットワークサービスを提供するビームシーケンスをオフにするためのビームオフ指令を送信することと、いずれかの空域に端末装置があると検出した場合、前記空域に対応するネットワーク機器集合におけるネットワーク機器ごとに、前記ネットワーク機器ごとにおいて前記空域にネットワークサービスを提供するビームシーケンスをオンにするためのビームオン指令を送信することと、をさらに含む。
【００７２】
選択できるように、前記空域は、高度レベルで示される領域又は高度数値の区間で示される領域である。
【００７３】
本開示の実施例では、リソース配置装置２がさらに提供され、当該リソース配置装置２は、  
非一時的なコンピュータ可読記憶媒体１と、前記非一時的なコンピュータ可読記憶媒体１におけるプログラムを実行するための１つ又は複数のプロセッサとをさらに含む。
【００７４】
本開示の実施例では、図５に示しているリソース配置装置５０を含み、又は図６に示しているリソース配置装置６０を含み、又はリソース配置装置２を含むネットワーク機器３が提供されている。そのうち、当該ネットワーク機器３は、ネットワーク管理システム又はマスタ基地局であってもよい。
【００７５】
以上、添付図面を参照しながら本開示の好適な実施形態について詳細に説明したが、本開示は前記実施形態における具体的な細部に限定されることなく、本開示の技術的思想の範囲内において、本開示の技術案に対して様々な簡単な変更を行うことができ、これらの簡単な変形はいずれも本開示の保護範囲に入る。
【００７６】
また、説明する必要があるが、前記具体的な実施形態に記載された各具体的な技術的特徴について、矛盾しない場合、任意の適宜な方法によって組合せが可能であり、不必要な重複を避けるために、本開示では、種々可能な組合せについて再び説明しない。
【００７７】
なお、本開示の思想に背かないかぎり、本開示の種々の実施形態の間にも任意に組み合わせることが可能であり、それも同じ本開示の内容と看做すべきである。
【００７８】
以上、本発明の具体的な実施形態について説明したが、本発明の保護範囲はこれに限定されることなく、当業者であれば、本発明の技術的範囲において変更または置き換えを容易に想到でき、それはいずれも本発明の範囲に含まれるべきである。したがって、本発明の保護範囲は特許請求の範囲を基準とすべきである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【国際調査報告】
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