(57)【要約】本発明は、対象に対して、有効量のＣＤ３３標的化抗体薬物複合体（ＡＤＣ）及び有効量のポリＡＤＰリボースポリメラーゼ（ＰＡＲＰ）阻害剤を投与することを含む、対象のがんの治療方法を提供する。有効量のＣＤ３３標的化ＡＤＣ及び有効量のＰＡＲＰ阻害剤を含む医薬組成物もまた提供する。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
対象におけるがんの治療方法であって、前記対象に対して、有効量のポリＡＤＰリボースポリメラーゼ（ＰＡＲＰ）阻害剤及び有効量の式（Ｉ）
【化１】
2020500214.tif 000022
の抗体薬物複合体またはその医薬的に許容される塩を投与するステップを含み、式中、
ＮとＣの間の二重線
【化２】
2020500214.tif 000023
は、単結合または二重結合を表すが、ただし、これが二重結合の場合、Ｘは存在せず、Ｙは水素であり、これが単結合の場合、Ｘは水素であり、Ｙは−ＳＯ３Ｈであり、
Ａは、配列番号１の重鎖可変領域（ＶＨ）相補性決定領域（ＣＤＲ）１配列、配列番号２のＶＨ  ＣＤＲ２配列、及び配列番号３のＶＨ  ＣＤＲ３配列、ならびに配列番号４の軽鎖可変領域（ＶＬ）ＣＤＲ１配列、配列番号５のＶＬ  ＣＤＲ２配列、及び配列番号６のＶＬ  ＣＤＲ３配列を含む、ＣＤ３３に特異的に結合する抗体またはその抗原結合断片であり、
ｒは、１〜１０の整数である、前記方法。
【請求項２】
前記抗体薬物複合体が、ＡＤＣ１
【化３】
2020500214.tif 000024
またはその医薬的に許容される塩である、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記抗体薬物複合体が、ＡＤＣ２
【化４】
2020500214.tif 000025
またはその医薬的に許容される塩である、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記医薬的に許容される塩がナトリウムまたはカリウム塩である、請求項１〜３のいずれか１項に記載の方法。
【請求項５】
前記ＰＡＲＰ阻害剤がＰＡＲＰ−１阻害剤である、請求項１〜４のいずれか１項に記載の方法
【請求項６】
前記ＰＡＲＰ阻害剤がＰＡＲＰ−２阻害剤である、請求項１〜４のいずれか１項に記載の方法。
【請求項７】
前記ＰＡＲＰ阻害剤が、
【化５】
2020500214.tif 000026
【化６】
2020500214.tif 000027
ＡＢＴ７６７、及びＭＰ−１２４、
またはその医薬的に許容される塩からなる群から選択される、請求項１〜６のいずれか１項に記載の方法。
【請求項８】
前記ＰＡＲＰ阻害剤が、
【化７】
2020500214.tif 000028
またはその医薬的に許容される塩である、請求項７に記載の方法。
【請求項９】
前記抗体またはその抗原結合断片が、配列番号７または９のアミノ酸配列に対して少なくとも９５％の同一性を有するアミノ酸配列を含む重鎖可変領域を含む、請求項１〜８のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１０】
前記抗体またはその抗原結合断片が、配列番号８または１０のアミノ酸配列に対して少なくとも９５％の同一性を有するアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域を含む、請求項１〜８のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１１】
前記抗体またはその抗原結合断片が、配列番号９の配列を含む重鎖可変領域及び配列番号１０の配列を含む軽鎖可変領域を含む、請求項１〜１０のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１２】
前記抗体がｈｕＭｙ９−６である、請求項１〜１１のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１３】
前記抗体が、ＣＤＲをグラフトしたまたは表面再形成した抗体である、請求項１２に記載の方法。
【請求項１４】
前記抗体薬物複合体がＩＭＧＮ７７９である、請求項１〜１３のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１５】
前記がんが、白血病、リンパ腫、及び骨髄腫からなる群から選択される、請求項１〜１４のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１６】
前記がんが、急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）、慢性骨髄性白血病（ＣＭＬ）、急性リンパ芽球性白血病（ＡＬＬ）、Ｂ細胞系統急性リンパ芽球性白血病（Ｂ  ＡＬＬ）、慢性リンパ性白血病（ＣＬＬ）、有毛状細胞性白血病（ＨＣＬ）、骨髄異形成症候群（ＭＤＳ）、芽球性形質細胞様ＤＣ腫瘍（ＢＰＤＣＮ）白血病、非ホジキンリンパ腫（ＮＨＬ）、マントル細胞リンパ腫、及びホジキン白血病（ＨＬ）からなる群から選択される、請求項１５に記載の方法。
【請求項１７】
前記がんが急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）である、請求項１６に記載の方法。
【請求項１８】
前記急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）が、難治性または再発急性骨髄性白血病である、請求項１７に記載の方法。
【請求項１９】
前記急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）が、Ｐ糖タンパク質の過剰発現、ＥＶＩ１の過剰発現、ｐ５３の変化、ＤＮＭＴ３Ａの突然変異、ＦＬＴ３の遺伝子内縦列重複、複雑な核型、ＢＲＣＡ１、ＢＲＣＡ２、もしくはＰＡＬＢ２の発現の低下、またはＢＲＣＡ１、ＢＲＣＡ２、もしくはＰＡＬＢ２の突然変異を特徴とする、請求項１７に記載の方法。
【請求項２０】
前記がんが化学療法感受性である、請求項１５〜１９に記載の方法。
【請求項２１】
前記がんが化学療法耐性である、請求項１５〜２０に記載の方法。
【請求項２２】
医薬組成物であって、ｉ）有効量のＰＡＲＰ阻害剤、ｉｉ）有効量の式（Ｉ）
【化８】
2020500214.tif 000029
の抗体薬物複合体、またはその医薬的に許容される塩、及びｉｉｉ）医薬的に許容される担体または希釈剤を含み、式中、
ＮとＣの間の二重線
【化９】
2020500214.tif 000030
は、単結合または二重結合を表すが、ただし、これが二重結合の場合、Ｘは存在せず、Ｙは水素であり、これが単結合の場合、Ｘは水素であり、Ｙは−ＳＯ３Ｈであり、
Ａは、配列番号１の重鎖可変領域（ＶＨ）相補性決定領域（ＣＤＲ）１配列、配列番号２のＶＨ  ＣＤＲ２配列、及び配列番号３のＶＨ  ＣＤＲ３配列、ならびに配列番号４の軽鎖可変領域（ＶＬ）ＣＤＲ１配列、配列番号５のＶＬ  ＣＤＲ２配列、及び配列番号６のＶＬ  ＣＤＲ３配列を含む、ＣＤ３３に特異的に結合する抗体またはその抗原結合断片であり、
ｒは、１〜１０の整数である、前記医薬組成物。
【請求項２３】
前記抗体薬物複合体が、ＡＤＣ１
【化１０】
2020500214.tif 000031
またはその医薬的に許容される塩のものである、請求項２２に記載の医薬組成物。
【請求項２４】
前記抗体薬物複合体が、ＡＤＣ２
【化１１】
2020500214.tif 000032
またはその医薬的に許容される塩のものである、請求項２２に記載の医薬組成物。
【請求項２５】
前記医薬的に許容される塩がナトリウムまたはカリウム塩である、請求項２２〜２４のいずれか１項に記載の医薬組成物。
【請求項２６】
前記ＰＡＲＰ阻害剤がＰＡＲＰ−１阻害剤である、請求項２２〜２５のいずれか１項に記載の医薬組成物。
【請求項２７】
前記ＰＡＲＰ阻害剤がＰＡＲＰ−２阻害剤である、請求項２２〜２５のいずれか１項に記載の医薬組成物。
【請求項２８】
前記ＰＡＲＰ阻害剤が、
【化１２】
2020500214.tif 000033
【化１３】
2020500214.tif 000034
ＡＢＴ７６７、及びＭＰ−１２４、
またはその医薬的に許容される塩からなる群から選択される、請求項２２〜２７のいずれか１項に記載の医薬組成物。
【請求項２９】
前記ＰＡＲＰ阻害剤が、
【化１４】
2020500214.tif 000035
またはその医薬的に許容される塩である、請求項２８に記載の医薬組成物。
【請求項３０】
前記抗体またはその抗原結合断片が、配列番号７または９のアミノ酸配列に対して少なくとも９５％の同一性を有するアミノ酸配列を含む重鎖可変領域を含む、請求項２２〜２９のいずれか１項に記載の医薬組成物。
【請求項３１】
前記抗体またはその抗原結合断片が、配列番号８または１０のアミノ酸配列に対して少なくとも９５％の同一性を有するアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域を含む、請求項２２〜２９のいずれか１項に記載の医薬組成物。
【請求項３２】
前記抗体またはその抗原結合断片が、配列番号９の配列を含む重鎖可変領域及び配列番号１０の配列を含む軽鎖可変領域を含む、請求項２２〜３１のいずれか１項に記載の医薬組成物。
【請求項３３】
前記抗体がｈｕＭｙ９−６である、請求項２２〜３２のいずれか１項に記載の医薬組成物。
【請求項３４】
前記抗体が、ＣＤＲをグラフトしたまたは表面再形成した抗体である、請求項２２〜３２のいずれか１項に記載の医薬組成物。
【請求項３５】
前記抗体薬物複合体がＩＭＧＮ７７９である、請求項２２〜３４のいずれか１項に記載の医薬組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願
本出願は、２０１６年１１月２日に出願された米国仮特許出願第６２／４１６，３８３号の優先権を主張する。当該仮出願の内容はすべて参照することにより本明細書に明確に組み込まれる。
【０００２】
配列表
本出願には、ＡＳＣＩＩ形式にて電子的に提出され、その全体が参照することにより本明細書に組み込まれる配列表を含む。２０１７年１０月２６日に作成された上記のＡＳＣＩＩコピーは、１２１１６２−０３７２０＿ＳＬ．ｔｘｔという名称であり、２７，２８０バイトのサイズである。
【背景技術】
【０００３】
急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）は、骨髄における異常な芽細胞の蓄積に関連している。急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）は、成人の白血病の最も一般的な型の１つである。米国だけでも、毎年１８，０００を超える新しいＡＭＬの症例が確認されており、１０，０００を超える死がＡＭＬに関連している。化学療法に対する高い初期奏効率にもかかわらず、多くの急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）患者は完全寛解を達成することができない。実際、ＡＭＬ患者の大多数は診断から３〜５年以内に再発する。
【０００４】
白血球分化抗原ＣＤ３３は、ミエリン関連糖タンパク質及びＣＤ２２、ならびにシアロアドヘシン自体を含めたシアロアドヘシンファミリーのメンバーに対して配列相同性を有する３６４個のアミノ酸の膜貫通糖タンパク質である（Ｓ．Ｐｅｉｐｅｒ，２００２，Ｌｅｕｃｏｃｙｔｅ  Ｔｙｐｉｎｇ  ＶＩＩ，Ｗｈｉｔｅ  Ｃｅｌｌ  Ｄｉｆｆｅｒｅｎｔｉａｔｉｏｎ，Ａｎｔｉｇｅｎｓ，Ｐｒｏｃｅｅｄｉｎｇｓ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ｓｅｖｅｎｔｈ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｗｏｒｋｓｈｏｐ  ａｎｄ  Ｃｏｎｆｅｒｅｎｃｅ，Ｏｘｆｏｒｄ  Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ  Ｐｒｅｓｓ，ｐ．７７７）。
【０００５】
ＣＤ３３の発現は、造血コンパートメントに対して高特異性であると思われ、骨髄前駆細胞によって強く発現される（Ｓ．Ｐｅｉｐｅｒ，２００２）。それは、骨髄系前駆細胞、例えば、ＣＦＵ−ＧＥＭＭ、ＣＦＵ−ＧＭ、ＣＦＵ−Ｇ、及びＢＦＵ−Ｅ、単球／マクロファージ、顆粒球前駆体、例えば、前骨髄球及び骨髄球によって発現されるが、成熟及び分化に伴い発現が低下し、成熟顆粒球は発現レベルが低い（Ｓ．Ｐｅｉｐｅｒ，２００２）。抗ＣＤ３３モノクローナル抗体は、ＣＤ３３がクローン原性の急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）細胞によって、ヒト症例の８０％超において発現されることを示している（ＬａＲｕｓｓａ，Ｖ．Ｆ．ｅｔ  ａｌ．，１９９２，Ｅｘｐ．Ｈｅｍａｔｏｌ．２０：４４２−４４８）。対照的に、「芽球コロニー」をインビトロで生じさせ（Ｌｅａｒｙ，Ａ．Ｇ．ｅｔ  ａｌ．，１９８７，Ｂｌｏｏｄ  ６９：９５３）、造血長期骨髄培養を誘導する（Ａｎｄｒｅｗｓ  Ｒ．Ｇ．ｅｔ  ａｌ．，１９８９，Ｊ．Ｅｘｐ．Ｍｅｄ．１６９：１７２１、Ｓｕｔｈｅｒｌａｎｄ，Ｈ．Ｊ．ｅｔ  ａｌ．，１９８９，Ｂｌｏｏｄ  ７４：１５６３）多能性造血幹細胞は、ＣＤ３３の発現を欠いているようである。
【０００６】
ＣＤ３３の選択的発現のため、細胞傷害性薬物と、ＣＤ３３を特異的に認識しこれに結合するモノクローナル抗体とを組み合わせる抗体薬物複合体（以後「ＡＤＣ」）が、ＡＭＬ細胞の選択的標的化における使用のために提案されている。かかる療法は、幹細胞及び原始造血前駆細胞に影響を与えないようにしておくことが期待される。最近、モノイミン部分を含むインドリノベンゾジアゼピンダイマーを含む新規なＤＮＡアルキル化剤であるＤＧＮ４６２を用いたＣＤ３３標的化ＡＤＣが報告された（例えば、米国特許第８，７６５，７４０号、第８，８８９，６６９号、第９，１６９，２７２号、及び第９，４３４，７４８号参照）。これは、インビトロ及びインビボの血液癌モデルで抗がん活性を示す。このＡＤＣは非常に有望であるが、がん、特に、ＡＭＬ等の血液癌の患者の治療におけるＡＤＣの使用方法の改良が依然として必要である。
【発明の概要】
【０００７】
ポリＡＤＰリボースポリメラーゼ（ＰＡＲＰ）阻害剤は、固形腫瘍、特に、ＤＮＡ修復欠陥を有する固形腫瘍の治療に使用されることが知られている。血液癌の治療におけるそれらの有効性は確立されていない。意外にも、インドリノベンゾジアゼピンダイマーの細胞傷害性ペイロードを含むＣＤ３３標的化ＡＤＣとＰＡＲＰ阻害剤の組み合わせが、インビトロ及びインビボの両方で、ＡＤＣ単独及びＰＡＰＲ阻害剤単独と比較して白血病細胞に対して相乗効果を有することが分かった。例えば、がん細胞増殖の相乗的減少は、ヒトＣＤ３３＋急性骨髄性白血病細胞（ＨＥＬ、ＭＶ４−１１、及びＨＬ６０）がＣＤ３３標的化ＡＤＣであるＩＭＧＮ７７９とＰＡＲＰ阻害剤であるオラパリブの組み合わせで処理された場合に認められた（実施例１参照）。さらに、ＩＭＧＮ７７９とオラパリブの組み合わせは、ｉ）急性骨髄性白血病の異種移植動物モデルにおいていずれかの薬剤単独と比較してさらに腫瘍量を減少させ（実施例２参照）、ｉｉ）複雑な核型またはＦＬＴ−３の突然変異を特徴とする再発／難治性急性骨髄性白血病の患者由来の初代細胞のコロニー形成の阻害に有効であった（実施例３参照）。これらの意外な知見を基にして、本発明は、インドリノベンゾジアゼピンダイマーの細胞傷害性ペイロードを含むＣＤ３３標的化ＡＤＣと、本明細書に記載のＰＡＲＰ阻害剤の組み合わせを用いて、がん、例えば、ＡＭＬ等の血液癌を治療する方法を提供する。また、インドリノベンゾジアゼピンダイマーの細胞傷害性ペイロードを含むＣＤ３３標的化ＡＤＣ及びＰＡＲＰ阻害剤を含む医薬組成物を開示する。
【０００８】
本発明の１つの実施形態は、対象におけるがんの治療方法である。１つの実施形態では、該がんは、急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）、慢性骨髄性白血病（ＣＭＬ）、急性リンパ芽球性白血病（ＡＬＬ）、Ｂ細胞系統急性リンパ芽球性白血病（Ｂ  ＡＬＬ）、慢性リンパ性白血病（ＣＬＬ）、有毛状細胞性白血病（ＨＣＬ）、骨髄異形成症候群（ＭＤＳ）、芽球性形質細胞様ＤＣ腫瘍（ＢＰＤＣＮ）白血病、非ホジキンリンパ腫（ＮＨＬ）、マントル細胞リンパ腫、及びホジキン白血病（ＨＬ）から選択される。別の実施形態では、該がんは化学療法感受性である。別の実施形態では、該がんは化学療法耐性である。別の実施形態では、該がんは急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）である。さらに別の実施形態では、該ＡＭＬは難治性または再発急性骨髄性白血病である。さらに別の実施形態では、該ＡＭＬは、Ｐ糖タンパク質の過剰発現、ＥＶＩ１の過剰発現、ｐ５３の変化、ＤＮＭＴ３Ａの突然変異、ＦＬＴ３の遺伝子内縦列重複、複雑な核型、ＢＲＣＡ１、ＢＲＣＡ２、もしくはＰＡＬＢ２の発現の低下、またはＢＲＣＡ１、ＢＲＣＡ２、もしくはＰＡＬＢ２の突然変異を特徴とする。該方法は、当該対象に対して、有効量のＰＡＲＰ阻害剤及び有効量の式（Ｉ）：
【化１】
2020500214.tif 000002
のＡＤＣ、またはその医薬的に許容される塩を投与するステップを含む。ＮとＣの間の二重線
【化２】
2020500214.tif 000003
は、単結合または二重結合のいずれを表すが、ただし、これが二重結合の場合、Ｘは存在せず、Ｙは水素であり、これが単結合の場合、Ｘは水素であり、Ｙは−ＳＯ３Ｈである。用語「Ａ」は、ＣＤ３３に結合する抗体または抗原結合断片である。代替的に、「Ａ」は、配列番号１の重鎖可変領域（ＶＨ）相補性決定領域（ＣＤＲ）１配列、配列番号２のＶＨ  ＣＤＲ２配列、及び配列番号３のＶＨ  ＣＤＲ３配列、ならびに配列番号４の軽鎖可変領域（ＶＬ）ＣＤＲ１配列、配列番号５のＶＬ  ＣＤＲ２配列、及び配列番号６のＶＬ  ＣＤＲ３配列を含む、ＣＤ３３に特異的に結合する抗体または抗原結合断片である。用語「ｒ」は、１〜１０の整数である。
【０００９】
１つの実施形態では、該抗体またはその抗原結合断片は、配列番号７または９のアミノ酸配列に対して少なくとも９５％の同一性を有するアミノ酸配列を含む重鎖可変領域を含む。別の実施形態では、該抗体またはその抗原結合断片は、配列番号８または１０のアミノ酸配列に対して少なくとも９５％の同一性を有するアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域を含む。別の実施形態では、該抗体またはその抗原結合断片は、配列番号９の配列を含む重鎖可変領域及び配列番号１０の配列を含む軽鎖可変領域を含む。別の実施形態では、該抗体はｈｕＭｙ９−６である。さらに別の実施形態では、該抗体はＣＤＲをグラフトしたまたは表面再形成した抗体である。
【００１０】
ＡＤＣ１、ＡＤＣ２、ＩＭＧＮ７７９（以下に定義する）、及びそれらの医薬的に許容される塩は、本開示の治療方法に使用することができるＡＤＣの具体例である。
【化３】
2020500214.tif 000004
【化４】
2020500214.tif 000005
「Ａ」は、式（Ｉ）について定義される通りである。用語「ｒ」は、１〜１０の整数である。ＡＤＣ１、ＡＤＣ２、及びＩＭＧＮ７７９の調製方法は、米国特許第８，７６５，７４０号及び第９，３５３，１２７号に示されており、これらの開示全体が参照することにより本明細書に組み込まれる。
【００１１】
医薬的に許容される塩とは、過度の毒性、刺激、及びアレルギー反応なしでヒト及び動物に使用するために適するものである。式（Ｉ）のＡＤＣ、ＡＤＣ１、ＡＤＣ２、及びＩＭＧＮ７７９に適した塩の例は、米国特許第８，７６５，７４０号に開示されており、その教示全体が参照することにより本明細書に組み込まれる。１つの実施形態では、式（Ｉ）のＡＤＣ、ＡＤＣ１、ＡＤＣ２、及びＩＭＧＮ７７９の医薬的に許容される塩は、ナトリウムまたはカリウム塩である。
【００１２】
本発明の別の実施形態は、ｉ）有効量のＰＡＲＰ阻害剤、ｉｉ）有効量の式（Ｉ）の抗体薬物複合体、ＡＤＣ１、ＡＤＣ２、ＩＭＧＮ７７９、またはその医薬的に許容される塩、及びｉｉｉ）医薬的に許容される担体または希釈剤を含む医薬組成物である。１つの実施形態では、式（Ｉ）のＡＤＣ、ＡＤＣ１、ＡＤＣ２、及びＩＭＧＮ７７９の医薬的に許容される塩は、ナトリウムまたはカリウム塩である。
【００１３】
本発明の別の実施形態は、ＰＡＲＰ阻害剤と組み合わせてがんの対象を治療するための式（Ｉ）の抗体薬物複合体、ＡＤＣ１、ＡＤＣ２、ＩＭＧＮ７７９、またはその医薬的に許容される塩である。１つの実施形態では、式（Ｉ）のＡＤＣ、ＡＤＣ１、ＡＤＣ２、及びＩＭＧＮ７７９の医薬的に許容される塩は、ナトリウムまたはカリウム塩である。１つの実施形態では、該がんは、急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）、慢性骨髄性白血病（ＣＭＬ）、急性リンパ芽球性白血病（ＡＬＬ）、Ｂ細胞系統急性リンパ芽球性白血病（Ｂ  ＡＬＬ）、慢性リンパ性白血病（ＣＬＬ）、有毛状細胞性白血病（ＨＣＬ）、骨髄異形成症候群（ＭＤＳ）、芽球性形質細胞様ＤＣ腫瘍（ＢＰＤＣＮ）白血病、非ホジキンリンパ腫（ＮＨＬ）、マントル細胞リンパ腫、及びホジキン白血病（ＨＬ）から選択される。別の実施形態では、該がんは化学療法感受性である。別の実施形態では、該がんは化学療法耐性である。別の実施形態では、該がんは急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）である。さらに別の実施形態では、該ＡＭＬは難治性または再発急性骨髄性白血病である。さらに別の実施形態では、該ＡＭＬは、Ｐ糖タンパク質の過剰発現、ＥＶＩ１の過剰発現、ｐ５３の変化、ＤＮＭＴ３Ａの突然変異、ＦＬＴ３の遺伝子内縦列重複、複雑な核型、ＢＲＣＡ１、ＢＲＣＡ２、もしくはＰＡＬＢ２の発現の低下、またはＢＲＣＡ１、ＢＲＣＡ２、もしくはＰＡＬＢ２の突然変異を特徴とする。
【００１４】
本発明のさらに別の実施形態は、ＰＡＲＰ阻害剤と組み合わせてがんの患者を治療するための薬剤を製造するための、式（Ｉ）の抗体薬物複合体、ＡＤＣ１、ＡＤＣ２、ＩＭＧＮ７７９、またはその医薬的に許容される塩の使用である。１つの実施形態では、式（Ｉ）のＡＤＣ、ＡＤＣ１、ＡＤＣ２、及びＩＭＧＮ７７９の医薬的に許容される塩は、ナトリウムまたはカリウム塩である。別の実施形態では、該がんは、急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）、慢性骨髄性白血病（ＣＭＬ）、急性リンパ芽球性白血病（ＡＬＬ）、Ｂ細胞系統急性リンパ芽球性白血病（Ｂ  ＡＬＬ）、慢性リンパ性白血病（ＣＬＬ）、有毛状細胞性白血病（ＨＣＬ）、骨髄異形成症候群（ＭＤＳ）、芽球性形質細胞様ＤＣ腫瘍（ＢＰＤＣＮ）白血病、非ホジキンリンパ腫（ＮＨＬ）、マントル細胞リンパ腫、及びホジキン白血病（ＨＬ）から選択される。別の実施形態では、該がんは化学療法感受性である。別の実施形態では、該がんは化学療法耐性である。別の実施形態では、該がんは急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）である。さらに別の実施形態では、該ＡＭＬは難治性または再発急性骨髄性白血病である。さらに別の実施形態では、該ＡＭＬは、Ｐ糖タンパク質の過剰発現、ＥＶＩ１の過剰発現、ｐ５３の変化、ＤＮＭＴ３Ａの突然変異、ＦＬＴ３の遺伝子内縦列重複、複雑な核型、ＢＲＣＡ１、ＢＲＣＡ２、もしくはＰＡＬＢ２の発現の低下、またはＢＲＣＡ１、ＢＲＣＡ２、もしくはＰＡＬＢ２の突然変異を特徴とする。
【００１５】
定義
「ＩＭＧＮ７７９」は、開裂可能なジスルフィドリンカーを介してＤＧＮ４６２に結合したｈｕＭｙ９−６またはＺ４６８１Ａ抗体（すなわち、それぞれ配列番号１〜３の配列を有する重鎖ＣＤＲ１〜３及び配列番号４〜６の配列を有する軽鎖ＣＤＲ１〜３を含む抗体、配列番号９の配列を有する重鎖可変領域及び配列番号１０の配列を有する軽鎖可変領域を含む抗体、または配列番号１１の配列を有する重鎖配列及び配列番号１２の配列を有する軽鎖配列を含む抗体）を含むＣＤ３３標的化ＡＤＣを意味する。ＩＭＧＮ７７９は、以下に示すＡＤＣ３、すなわち、
【化５】
2020500214.tif 000006
もしくはその医薬的に許容される塩として表される場合もあれば、ＩＭＧＮ７７９はまた、以下に示すＡＤＣ４、すなわち、
【化６】
2020500214.tif 000007
もしくはその医薬的に許容される塩として表される場合もあり、または、ＩＭＧＮ７７９は、ＡＤＣ３及びＡＤＣ４もしくはそれらの医薬的に許容される塩の組み合わせの場合もある。
【００１６】
「Ｐ糖タンパク質」とは、ＮＣＢＩアクセッション番号ＮＰ＿００１０３５８３０で提供され、それが発現される細胞に対して多剤耐性を付与するヒト配列に対して少なくとも約８５％のアミノ酸配列同一性を有するポリペプチドまたはその断片を意味する。例示的なヒトＰ糖タンパク質の配列を以下に示す。
【化７】
2020500214.tif 000008
【００１７】
「ＣＤ３３タンパク質」とは、ＮＣＢＩアクセッション番号ＣＡＤ３６５０９で提供され、抗ＣＤ３３抗体結合活性を有するヒト配列に対して少なくとも約８５％のアミノ酸配列同一性を有するポリペプチドまたはその断片を意味する。例示的なヒトＣＤ３３アミノ酸配列を以下に示す。
【化８】
2020500214.tif 000009
【００１８】
「ＦＬＴ３タンパク質」、「ＦＬＴ３ポリペプチド」、「ＦＬＴ３」、「ＦＬＴ−３受容体」または「ＦＬＴ−３Ｒ」とは、ＮＣＢＩアクセッション番号ＮＰ＿００４１１０で提供され、受容体チロシンキナーゼ活性を含めたチロシンキナーゼ活性を有するＦＬＫ−２及びＳＴＫ−１とも呼ばれるＦＬＴ３チロシンキナーゼ受容体のヒト配列に対して少なくとも約８５％、９０％、９５％、９９％、または１００％のアミノ酸配列同一性を有するポリペプチドまたはその断片を意味する。１つの実施形態では、ＦＬＴ３のアミノ酸配列は、以下に示すヒトＦＬＴ３のアミノ酸配列である。
【化９】
2020500214.tif 000010
【００１９】
「ＦＬＴ３−ＩＴＤ」は、遺伝子内縦列重複（複数可）を有するＦＬＴ３ポリペプチドを意味し、単純縦列重複（複数可）及び／または挿入がある縦列重複（複数可）を含むがこれらに限定されない。様々な実施形態では、遺伝子内縦列重複を有するＦＬＴ３ポリペプチドは、活性化ＦＬＴ３変異体（例えば、構成的に自己リン酸化されたもの）である。いくつかの実施形態では、該ＦＬＴ３−ＩＴＤは、例えば、エクソン１１、エクソン１１からイントロン１１、ならびにエクソン１２、エクソン１４、エクソン１４からイントロン１４、ならびにエクソン１５を含めた任意のエクソンまたはイントロンに挿入がある縦列重複及び／または縦列重複（複数可）を含む。該遺伝子内縦列重複突然変異（ＦＬＴ３−ＩＴＤ）は、最も一般的なＦＬＴ３の突然変異であり、ＡＭＬの症例の約２０〜２５％に存在する。ＦＬＴ３−ＩＴＤのＡＭＬ患者は、野生型（ＷＴ）ＦＬＴ３のＡＭＬ患者より予後が悪く、再発率が高く、化学療法に対する奏効期間が短い。
【００２０】
「類似体」とは、同一ではないが類似した機能的または構造的特徴を有する分子を意味する。例えば、ポリペプチド類似体は、対応する天然ポリペプチドの生物活性を保持しながら、該類似体の機能を天然ポリペプチドに対して高めるある特定の生化学的修飾を有する。かかる生化学的修飾は、当該類似体のプロテアーゼ耐性、膜透過性、または半減期を、例えば、リガンド結合を変化させることなく増加させる可能性がある。類似体は、非天然アミノ酸を含み得る。
【００２１】
本開示では、「含む（ｃｏｍｐｒｉｓｅｓ）」、「含む（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」、「含む（ｃｏｎｔａｉｎｉｎｇ）」、及び「有する」等は、米国特許法においてそれらに帰属する意味を有することができ、「含む（ｉｎｃｌｕｄｅｓ）」、「含む（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）」等を意味する場合があり、「〜から本質的になる（ｃｏｎｓｉｓｔｉｎｇ  ｅｓｓｅｎｔｉａｌｌｙ  ｏｆ）」または「〜から本質的になる（ｃｏｎｓｉｓｔｓ  ｅｓｓｅｎｔｉａｌｌｙ）」は同様に、米国特許法においてそれらに帰属する意味を有し、かつ、この用語はオープンエンドであり、列挙されたものの基本的または新規な特徴が、列挙されたもの以上の存在によって変化しない限り、列挙されたもの以上の存在を許可するが、先行技術の実施形態は除外する。
【００２２】
「実質的に同一」とは、ポリペプチドまたは核酸分子が、参照アミノ酸配列（例えば、本明細書に記載のアミノ酸配列のいずれか１つ）または核酸配列（例えば、本明細書に記載の核酸配列のいずれか１つ）に対して少なくとも５０％の同一性を示すことを意味する。好ましくは、かかる配列は、比較に使用される配列に対して、アミノ酸レベルで、または核酸で、少なくとも６０％、より好ましくは８０％もしくは８５％、及びより好ましくは９０％、９５％、またはさらに９９％同一である。
【００２３】
配列同一性は、通常、配列分析ソフトウェア（例えば、Ｇｅｎｅｔｉｃｓ  Ｃｏｍｐｕｔｅｒ  Ｇｒｏｕｐ，Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ  ｏｆ  Ｗｉｓｃｏｎｓｉｎ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  Ｃｅｎｔｅｒ，１７１０  Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ  Ａｖｅｎｕｅ，Ｍａｄｉｓｏｎ，Ｗｉｓ．５３７０５のＳｅｑｕｅｎｃｅ  Ａｎａｌｙｓｉｓ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ  Ｐａｃｋａｇｅ、ＢＬＡＳＴ、ＢＥＳＴＦＩＴ、ＧＡＰ、またはＰＩＬＥＵＰ／ＰＲＥＴＴＹＢＯＸプログラム）を用いて測定される。かかるソフトウェアは、種々の置換、欠失、及び／または他の修飾に相同性の程度を割り当てることによって、同一または類似の配列を一致させる。保存的置換は、通常、以下の群、すなわち、グリシン、アラニン、バリン、イソロイシン、ロイシン、アスパラギン酸、グルタミン酸、アスパラギン、グルタミン、セリン、トレオニン、リジン、アルギニン、及びフェニルアラニン、チロシン内の置換を含む。同一性の程度を測定する例示的な方法では、ｅ−３〜ｅ−１００の確率スコアが密接に関連した配列を示すＢＬＡＳＴプログラムが使用される場合がある。
【００２４】
「特異的に結合する」とは、目的のポリペプチドを認識し、これに結合するが、試料、例えば、本発明のポリペプチドを天然に含む生体試料中の他の分子を実質的に認識せず、これに結合しない抗体またはその断片を意味する。
【００２５】
「対象」は、哺乳類、好ましくはヒトであるが、獣医学的処置を必要とする動物、例えば、コンパニオンアニマル（例えば、イヌ、ネコ等）、家畜（例えば、ウシ、ヒツジ、ブタ、ウマ等）、及び実験動物（例えば、ラット、マウス、モルモット等）の場合もある。
【００２６】
「有効量」とは、対象において所望の生物学的反応を引き起こすＡＤＣまたはＰＡＲＰ阻害剤の量を意味する。かかる反応としては、治療される疾患もしくは障害の症状の軽減、該疾患の症状もしくは該疾患自体の再発の阻害または遅延、該治療をしない場合と比較した当該対象の寿命の延長、あるいは該疾患の症状もしくは該疾患自体の進行の阻害または遅延が挙げられる。該ＡＤＣまたはＰＡＲＰ阻害剤の毒性及び治療効果は、細胞培養及び実験動物において標準的な製薬手順で測定することができる。対象に投与される該ＡＤＣまたはＰＡＲＰ阻害剤の有効量は、多発性骨髄腫の病期、カテゴリー、及び状態、ならびに該対象の特徴、例えば、全身状態、年齢、性別、体重、及び薬物耐性に依存する。投与される該ＡＤＣまたはＰＡＲＰ阻害剤の有効量はまた、投与経路及び剤形に依存する。投与量及び間隔は、所望の治療効果を維持するのに十分な当該活性化合物の血漿レベルを提供するために個々に調整され得る。
【００２７】
用語「治療」、「治療する」、及び「治療すること」は、本明細書に記載のがん、またはその１つ以上の症状の進行を逆転し、軽減し、もしくは阻害することを指す。
【００２８】
本明細書で使用される、用語「投与する」、「投与すること」、「投与」等は、所望の生物作用部位への該ＡＤＣ及びＰＡＲＰ阻害剤の送達を可能にするために使用され得る方法を指す。これらの方法としては、関節内（ｉｎｔｒａａｒｔｉｃｕｌａｒ、ｉｎ  ｔｈｅ  ｊｏｉｎｔｓ）、静脈内、筋肉内、腫瘍内、皮内、腹腔内、皮下、経口、局所、髄腔内、吸入、経皮、直腸等が挙げられるがこれらに限定されない。本明細書に記載の薬剤及び方法とともに使用することができる投与技術は、例えば、Ｇｏｏｄｍａｎ  ａｎｄ  Ｇｉｌｍａｎ，Ｔｈｅ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｂａｓｉｓ  ｏｆ  Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃｓ，ｃｕｒｒｅｎｔ  ｅｄ．、Ｐｅｒｇａｍｏｎ、及びＲｅｍｉｎｇｔｏｎ’ｓ，Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ（ｃｕｒｒｅｎｔ  ｅｄｉｔｉｏｎ），Ｍａｃｋ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  Ｃｏ．，Ｅａｓｔｏｎ，Ｐａ．に見出される。１つの態様では、該ＡＤＣ及び／またはＰＡＲＰ阻害剤は、静脈に投与される。
【００２９】
具体的に述べられるか、文脈から明らかでない限り、本明細書で使用される、用語「または」は、包括的であることが理解される。具体的に述べられるか、文脈から明らかでない限り、本明細書で使用される、用語「ａ」、「ａｎ」、及び「ｔｈｅ」は、単数形または複数形であることが理解される。
【００３０】
具体的に述べられるか、文脈から明らかでない限り、本明細書で使用される、用語「約」は、当技術分野における通常の許容範囲内、例えば、平均の２標準偏差内にあるものと理解される。約は、述べられる値の１０％、９％、８％、７％、６％、５％、４％、３％、２％、１％、０．５％、０．１％、０．０５％、または０．０１％以内にあるものと理解され得る。別段文脈から明確でない限り、本明細書において提供されるすべての数値は、約という用語によって修飾される。
【００３１】
本明細書の変数の任意の定義の中の化学基のリストの列挙は、任意の単一の基または列挙した基の組み合わせとしてその変数の定義を含む。本明細書の変数または態様についての実施形態の列挙は、任意の単一の実施形態として、または任意の他の実施形態もしくはその一部と組み合わせてその実施形態を含む。
【００３２】
本明細書に提供する任意の組成物または方法は、本明細書に提供する任意の他の組成物及び方法のうちの１つ以上と組み合わせることができる。
【図面の簡単な説明】
【００３３】
【図１】図１Ａは、５００ｐＭ  ＩＭＧＮ７７９、５０μＭオラパリブ（Ｏｌａ）、または５００ｐＭ  ＩＭＧＮ７７９＋５０μＭオラパリブで処理されたＨＥＬ  ＣＤ３３＋ＡＭＬ細胞及びＷＳＴ−８試薬で測定された増殖に対する影響を示す。図１Ｂは、ＩＭＧＮ７７９＋オラパリブの組み合わせについてのＨＥＬ細胞でのＣｏｍｐｕｓｙｎソフトウェアを用いて計算される相乗／相加効果を示す。線より下のデータ点はこれら薬物の組み合わせ間の相乗効果を表す。
【図２】図２Ａは、７５０ｐＭ  ＩＭＧＮ７７９、１２μＭオラパリブ（Ｏｌａ）、または７５０ｐＭ  ＩＭＧＮ７７９＋１２μＭオラパリブで処理されたＭＶ４−１１  ＣＤ３３＋ＡＭＬ細胞及びＷＳＴ−８試薬で測定された増殖に対する影響を示す。図２Ｂは、ＩＭＧＮ７７９＋オラパリブの組み合わせについてのＭＶ４−１１細胞でのＣｏｍｐｕｓｙｎソフトウェアを用いて計算される相乗／相加効果を示す。線より下のデータ点はこれら薬物の組み合わせ間の相乗効果を表す。
【図３】図３Ａは、２５ｐＭ  ＩＭＧＮ７７９、１０μＭオラパリブ（Ｏｌａ）、または２５ｐＭ  ＩＭＧＮ７７９＋１０μＭオラパリブで処理されたＨＬ６０  ＣＤ３３＋ＡＭＬ細胞及びＷＳＴ−８試薬で測定された増殖に対する影響を示す。図３Ｂは、ＩＭＧＮ７７９＋オラパリブの組み合わせについてのＨＬ６０細胞でのＣｏｍｐｕｓｙｎソフトウェアを用いて計算される相乗／相加効果を示す。線より下のデータ点はこれら薬物の組み合わせ間の相乗効果を表す。
【図４】５００ｐＭ  ＩＭＧＮ７７９、５０μＭオラパリブ、または５００ｐｍ  ＩＭＧＮ７７９＋５０μＭオラパリブで処理されたＨＥＬ細胞におけるフローサイトメトリーで評価される細胞生存率及び細胞周期効果を示す。
【図５】５００ｐＭ  ＩＭＧＮ７７９、５０μＭオラパリブ、または５００ｐｍ  ＩＭＧＮ７７９＋５０μＭオラパリブで処理されたＨＥＬ細胞におけるアポトーシス率を示す。
【図６】図６Ａは、段階的濃度のオラパリブで処理されたＨＥＬ細胞、及び０．５Ｇｙの放射線でのＤＮＡ損傷性の放射線曝露後の細胞死に対する効果を示す。図６Ｂは、段階的濃度のオラパリブで処理されたＨＥＬ細胞、及び０．７５Ｇｙの放射線でのＤＮＡ損傷性の放射線曝露後の細胞死に対する効果を示す。
【図７Ａ】全身性ＨＥＬ  ＡＭＬ異種移植モデルにおける様々な濃度（３０μｇ／ｋｇ、６０μｇ／ｋｇ、及び１００μｇ／ｋｇ（ペイロードに基づく））でのＩＭＧＮ７７９の抗白血病活性を示す。
【図７Ｂ】媒体または様々な濃度（３０μｇ／ｋｇ、６０μｇ／ｋｇ、及び１００μｇ／ｋｇ（ペイロードに基づく））のＩＭＧＮ７７９を投与後のマウスにおける１４日目の白血病量を示す。
【図７Ｃ】様々な濃度のＩＭＧＮ７７９（３０μｇ／ｋｇ、６０μｇ／ｋｇ、及び１００μｇ／ｋｇ（ペイロードに基づく））で処理された全身性ＨＥＬ  ＡＭＬ異種移植モデルにおける全生存を示す。
【図８Ａ】全身性ＨＥＬ  ＡＭＬ異種移植モデルにおけるＩＭＧＮ７７９（１５μｇ／ｋｇ）、オラパリブ（１００ｍｇ／ｋｇ）、及びＩＭＧＮ７７９（１５μｇ／ｋｇ）＋オラパリブ（１００ｍｇ／ｋｇ）の抗白血病活性を示す。
【図８Ｂ】媒体、ＩＭＧＮ７７９単独（１５μｇ／ｋｇ）、オラパリブ単独（１００ｍｇ／ｋｇ）の投与、またはＩＭＧＮ７７９（（１５μｇ／ｋｇ）＋オラパリブ（１００ｍｇ／ｋｇ）での併用投与後のマウスにおける２２日目の白血病量を示す。
【図８Ｃ】ＩＭＧＮ７７９（１５μｇ／ｋｇ）、オラパリブ（１００ｍｇ／ｋｇ）、及びＩＭＧＮ７７９（（１５μｇ／ｋｇ）＋オラパリブ（１００ｍｇ／ｋｇ））で処理された全身性ＨＥＬ  ＡＭＬ異種移植モデルにおける全生存を示す。
【図９Ａ】ＳＰＯＴ−Ｂａｓｉｃ画像化ソフトウェアを備えた倒立顕微鏡に取り付けられたＳｐｏｔ−ＲＴ３カメラを使用してプレーティングの１５日後に定量されたＣＦＵアッセイからの結果を示す。各条件についての代表的な試料を捉え、３連のウェルを平均し報告した（＋／−標準偏差）。
【図９Ｂ】１μＭオラパリブ、１０ｐＭ  ＩＭＧＮ７７９、及びオラパリブ（１μＭ）＋ＩＭＧＮ７７９（１０ｐＭ）の再発／難治性ＡＭＬの患者の骨髄試料由来の細胞のコロニー形成に対する影響を示す。細胞は、３７℃で１５日間インキュベートし、その後ＳＰＯＴ−Ｂａｓｉｃ画像化ソフトウェアを備えた倒立顕微鏡に取り付けられたＳｐｏｔ−ＲＴ３カメラを使用して定量した。各処理条件についての代表的な試料画像を示す。
【図１０Ａ】様々な濃度のルカパリブ、ベリパリブ、ニラパリブ、タラゾパリブ、及びオラパリブによる処理後のＨＥＬ−ｌｕｃ細胞株の増殖を示す。
【図１０Ｂ】様々な濃度のルカパリブ、ベリパリブ、ニラパリブ、タラゾパリブ、及びオラパリブによる処理後のＨＬ６０細胞株の増殖を示す。
【図１１−１】図１１Ａ、１１Ｂ、及び１１Ｃは、８００ｐＭ  ＩＭＧＮ７７９、０．８μＭタラゾパリブ（Ｔａｌ）、または８００ｐＭ  ＩＭＧＮ７７９＋０．８μＭ  Ｔａｌ（図１１Ａ）、８００ｐＭ  ＩＭＧＮ７７９、０．８μＭオラパリブ（Ｏｌａ）、８００ｐＭ  ＩＭＧＮ７７９＋０．８μＭ  Ｏｌａ（図１１Ｂ）、８００ｐＭ  ＩＭＧＮ７７９、０．８μＭニラパリブ（Ｎｉｒ）、または８００ｐＭ  ＩＭＧＮ７７９＋０．８μＭ  Ｎｉｒ（図１１Ｃ）で処理されたＨＥＬ−ｌｕｃ細胞及び、ＷＳＴ−８試薬によって測定される増殖に対する影響を示す。
【図１１−２】図１１Ａ、１１Ｂ、及び１１Ｃは、８００ｐＭ  ＩＭＧＮ７７９、０．８μＭタラゾパリブ（Ｔａｌ）、または８００ｐＭ  ＩＭＧＮ７７９＋０．８μＭ  Ｔａｌ（図１１Ａ）、８００ｐＭ  ＩＭＧＮ７７９、０．８μＭオラパリブ（Ｏｌａ）、８００ｐＭ  ＩＭＧＮ７７９＋０．８μＭ  Ｏｌａ（図１１Ｂ）、８００ｐＭ  ＩＭＧＮ７７９、０．８μＭニラパリブ（Ｎｉｒ）、または８００ｐＭ  ＩＭＧＮ７７９＋０．８μＭ  Ｎｉｒ（図１１Ｃ）で処理されたＨＥＬ−ｌｕｃ細胞及び、ＷＳＴ−８試薬によって測定される増殖に対する影響を示す。
【図１２Ａ】ＩＭＧＮ７７９＋ニラパリブの組み合わせについてのＨＥＬ−ｌｕｃ細胞でのＣｏｍｐｕｓｙｎソフトウェアを用いて計算される相乗／相加効果を示す。線より下のデータ点はこれら薬物の組み合わせ間の相乗効果を表す。
【図１２Ｂ】ＩＭＧＮ７７９＋タラゾパリブの組み合わせについてのＨＥＬ−ｌｕｃ細胞でのＣｏｍｐｕｓｙｎソフトウェアを用いて計算される相乗／相加効果を示す。線より下のデータ点はこれら薬物の組み合わせ間の相乗効果を表す。
【図１３−１】図１３Ａ、１３Ｂ、及び１３Ｃは、フローサイトメトリーで測定された、８００ｐＭ  ＩＭＧＮ７７９、０．８μＭオラパリブ、または８００ｐｍ  ＩＭＧＮ７７９＋０．８μＭオラパリブ（図１３Ａ）、８００ｐＭ  ＩＭＧＮ７７９、０．８μＭ  タラゾパリブ、または８００ｐｍ  ＩＭＧＮ７７９＋０．８μＭタラゾパリブ（図１３Ｂ）、及び８００ｐＭ  ＩＭＧＮ７７９、０．８μＭニラパリブ、または８００ｐｍ  ＩＭＧＮ７７９＋０．８μＭニラパリブ（図１３Ｃ）で処理されたＨＥＬ−ｌｕｃ細胞のアポトーシス率を示す。
【図１３−２】図１３Ａ、１３Ｂ、及び１３Ｃは、フローサイトメトリーで測定された、８００ｐＭ  ＩＭＧＮ７７９、０．８μＭオラパリブ、または８００ｐｍ  ＩＭＧＮ７７９＋０．８μＭオラパリブ（図１３Ａ）、８００ｐＭ  ＩＭＧＮ７７９、０．８μＭ  タラゾパリブ、または８００ｐｍ  ＩＭＧＮ７７９＋０．８μＭタラゾパリブ（図１３Ｂ）、及び８００ｐＭ  ＩＭＧＮ７７９、０．８μＭニラパリブ、または８００ｐｍ  ＩＭＧＮ７７９＋０．８μＭニラパリブ（図１３Ｃ）で処理されたＨＥＬ−ｌｕｃ細胞のアポトーシス率を示す。
【図１４Ａ】フローサイトメトリーで測定された、８００ｐＭ  ＩＭＧＮ７７９、０．８μＭタラゾパリブ、または８００ｐｍ  ＩＭＧＮ７７９＋０．８μＭタラゾパリブで処理されたＨＥＬ−ｌｕｃ細胞における細胞生存率及び細胞周期効果を示す。
【図１４Ｂ】フローサイトメトリーで測定された、８００ｐＭ  ＩＭＧＮ７７９、０．８μＭオラパリブ、または８００ｐｍ  ＩＭＧＮ７７９＋０．８μＭオラパリブで処理されたＨＥＬ−ｌｕｃ細胞における細胞生存率及び細胞周期効果を示す。
【図１４Ｃ】フローサイトメトリーで測定された、８００ｐＭ  ＩＭＧＮ７７９、０．８μＭニラパリブ、または８００ｐｍ  ＩＭＧＮ７７９＋０．８μＭニラパリブで処理されたＨＥＬ−ｌｕｃ細胞における細胞生存率及び細胞周期効果を示す。
【図１５−１】図１５Ａ、１５Ｂ、及び１５Ｃは、８００ｐｍ  ＩＭＧＮ７７９、０．８μＭタラゾパリブ、または８００ｐｍ  ＩＭＧＮ７７９＋０．８μＭタラゾパリブ（図１５Ａ）、８００ｐＭ  ＩＭＧＮ７７９、０．８μＭオラパリブ、または８００ｐｍ  ＩＭＧＮ７７９＋０．８μＭオラパリブ（図１５Ｂ）、及び８００ｐＭ  ＩＭＧＮ７７９、０．８μＭニラパリブ、または８００ｐｍ  ＩＭＧＮ７７９＋０．８μＭニラパリブ（図１５Ｃ）で処理されたＨＥＬ−ｌｕｃ細胞におけるリン酸化Ｈ２ＡＸ染色陽性％によって測定されたＤＮＡ損傷の程度を示す。
【図１５−２】図１５Ａ、１５Ｂ、及び１５Ｃは、８００ｐｍ  ＩＭＧＮ７７９、０．８μＭタラゾパリブ、または８００ｐｍ  ＩＭＧＮ７７９＋０．８μＭタラゾパリブ（図１５Ａ）、８００ｐＭ  ＩＭＧＮ７７９、０．８μＭオラパリブ、または８００ｐｍ  ＩＭＧＮ７７９＋０．８μＭオラパリブ（図１５Ｂ）、及び８００ｐＭ  ＩＭＧＮ７７９、０．８μＭニラパリブ、または８００ｐｍ  ＩＭＧＮ７７９＋０．８μＭニラパリブ（図１５Ｃ）で処理されたＨＥＬ−ｌｕｃ細胞におけるリン酸化Ｈ２ＡＸ染色陽性％によって測定されたＤＮＡ損傷の程度を示す。
【発明を実施するための形態】
【００３４】
本発明は、インドリノベンゾジアゼピンダイマーの細胞傷害性ペイロード、特に、式（Ｉ）のＡＤＣを含むＣＤ３３標的化ＡＤＣと、ＰＡＲＰ阻害剤の組み合わせを投与することによって、がん、例えば、ＡＭＬ等の血液癌の患者を治療する方法を特徴とする。
【００３５】
本発明は、少なくとも一部には、ＩＭＧＮ７７９、すなわち、開裂可能なジスルフィドリンカーを介して新規なＤＮＡアルキル化剤であるＤＧＮ４６２に結合されたｈｕＭｙ９−６またはＺ４６８１Ａとしても知られる抗ｈｕＣＤ３３抗体を含むＣＤ３３標的化抗体薬物複合体と、オラパリブとの組み合わせが、患者の原発性ＡＭＬ細胞に対してインビトロで、及びマウスにおけるＡＭＬ異種移植片に対してインビボで、個々の薬剤単独よりも活性が高いという発見に基づいている。
【００３６】
抗ＣＤ３３抗体
１つの実施形態では、式（Ｉ）のＡＤＣ、ＡＤＣ１、またはＡＤＣ２における抗体は、抗ＣＤ３３抗体、特に、ｈｕＭｙ９−６抗体である。
【００３７】
「Ｍｙ９−６」、「マウスＭｙ９−６」、及び「ｍｕＭｙ９−６」は、ｈｕＭｙ９−６が由来するマウス抗ＣＤ３３抗体である。Ｍｙ９−６は、軽鎖及び重鎖の両可変領域の生殖細胞系アミノ酸配列、軽鎖及び重鎖の両可変領域のアミノ酸配列、これらのＣＤＲの同定、表面アミノ酸の同定、及び組み換え型でのその発現方法に関しては完全に特徴づけられている。例えば、米国特許第７，５５７，１８９号、第７，３４２，１１０号、第８，１１９，７８７号、第８，３３７，８５５号、及び米国特許公開第２０１２０２４４１７１号を参照されたい。これらの各々は、参照することによりそれらの全体が本明細書に組み込まれる。ｍｕＭｙ９−６のアミノ酸配列はまた、下記表１に示される。該Ｍｙ９−６抗体は、機能的にも特徴づけられており、ＣＤ３３陽性細胞の表面でＣＤ３３に対して高親和性で結合することが示されている。
【００３８】
用語「可変領域」は、本明細書では、抗体間で配列が異なり、その抗原に対する各特定の抗体の結合及び特異性に協力する抗体の重鎖及び軽鎖のある特定の部分を記載するために用いられる。可変性は、通常は、抗体可変領域の全体にわたって均等には分布していない。それは通常、軽鎖及び重鎖可変領域の両方にある相補性決定領域（ＣＤＲ）または超可変領域と呼ばれる可変領域の３つの部分に集中している。該可変領域のより高度に保存された部分は、フレームワーク領域と呼ばれる。重鎖及び軽鎖の可変領域は、主にベータ−シート構造を採用する４つのフレームワーク領域を含み、各フレームワーク領域は、３つのＣＤＲによって接続され、これらは該ベータシート構造を接続するループを形成し、場合によっては該ベータシート構造の一部を形成する。各鎖のＣＤＲは、該フレームワーク領域によって極めて近接して保持され、他の鎖のＣＤＲとともに、抗体の抗原結合部位の形成に寄与する（Ｅ．Ａ．Ｋａｂａｔ  ｅｔ  ａｌ．Ｓｅｑｕｅｎｃｅｓ  ｏｆ  Ｐｒｏｔｅｉｎｓ  ｏｆ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｉｎｔｅｒｅｓｔ，Ｆｉｆｔｈ  Ｅｄｉｔｉｏｎ，１９９１，ＮＩＨ）。「定常」領域は、抗体を抗原に結合することに直接関与はしないが、抗体依存性の細胞毒性における抗体の関与等の様々なエフェクター機能を示す。
【表１】
2020500214.tif 000011
【００３９】
本明細書では「ｈｕＭｙ９−６」及び「ヒト化Ｍｙ９−６」と様々に表されるＭｙ９−６のヒト化型もまた記載されている。
【００４０】
ヒト化の目的は、ヒトへの導入のための異種抗体、例えばマウス抗体の免疫原性を低減する一方で、当該抗体の完全な抗原結合の親和性及び特異性を維持することである。ヒト化抗体は、いくつかの技術、例えば、表面再形成及びＣＤＲグラフト形成を用いて生成され得る。本明細書で使用される、表面再形成技術は、分子モデリング、統計分析、及び突然変異誘発の組み合わせを用いて抗体可変領域の非ＣＤＲ表面を変化させ、標的宿主の既知の抗体の表面に似せる。
【００４１】
抗体の表面再形成のための戦略及び方法、ならびに異なる宿主内の抗体の免疫原性を低減するための他の方法は、米国特許第５，６３９，６４１号（Ｐｅｄｅｒｓｅｎ  ｅｔ  ａｌ．）に開示されており、当該特許は参照することによりその全体が本明細書に組み込まれる。簡潔には、好ましい方法では、（１）抗体重鎖及び軽鎖可変領域のプールの位置アラインメントを生成して、すべての可変領域に対するアラインメント位置が少なくとも約９８％同一である重鎖及び軽鎖可変領域のフレームワークの表面が露出した位置のセットを与え、（２）重鎖及び軽鎖可変領域のフレームワークの表面が露出したアミノ酸残基のあるセットが、げっ歯類抗体（またはその断片）に対して定義され、（３）げっ歯類の表面が露出したアミノ酸残基の該セットに最も同一に近い重鎖及び軽鎖可変領域のフレームワークの表面が露出したアミノ酸残基のあるセットが特定され、（４）ステップ（２）で定義された重鎖及び軽鎖可変領域のフレームワークの表面が露出したアミノ酸残基の該セットが、該げっ歯類抗体の相補性決定領域の任意の残基の任意の原子から５オングストローム以内であるアミノ酸残基を除いて、ステップ（３）で特定された重鎖及び軽鎖可変領域のフレームワークの表面が露出したアミノ酸残基の該セットで置換され、（５）結合特異性を有するヒト化げっ歯類抗体が生成される。
【００４２】
抗体は、ＣＤＲグラフト化（ＥＰ  ０  ２３９  ４００、ＷＯ  ９１／０９９６７、米国特許第５，５３０，１０１号及び第５，５８５，０８９号）、ベニアリングまたは表面再形成（ＥＰ  ０  ５９２  １０６、ＥＰ  ０  ５１９  ５９６、Ｐａｄｌａｎ  Ｅ．Ａ．，１９９１，Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｙ  ２８（４／５）：４８９−４９８、Ｓｔｕｄｎｉｃｋａ  Ｇ．Ｍ．ｅｔ  ａｌ．，１９９４，Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ  ７（６）：８０５−８１４、Ｒｏｇｕｓｋａ  Ｍ．Ａ．ｅｔ  ａｌ．，１９９４，ＰＮＡＳ  ９１：９６９−９７３）、及び鎖シャフリング（米国特許第５，５６５，３３２号）を含めた様々な他の技術を用いてヒト化することができる。ヒト抗体は、ファージ提示法を含めた当技術分野で既知の様々な方法によって作製することができる。米国特許第４，４４４，８８７号、第４，７１６，１１１号、第５，５４５，８０６号、及び第５，８１４，３１８号、ならびに国際特許出願公開第ＷＯ  ９８／４６６４５号、第ＷＯ  ９８／５０４３３号、第ＷＯ  ９８／２４８９３号、第ＷＯ  ９８／１６６５４号、第ＷＯ  ９６／３４０９６号、第ＷＯ  ９６／３３７３５号、及び第ＷＯ  ９１／１０７４１号（当該参考文献は、参照することによりそれらの全体が組み込まれる）も参照されたい。
【００４３】
本明細書でさらに記載するように、Ｍｙ９−６のＣＤＲがモデリングにより特定され、それらの分子構造が予測された。ヒト化Ｍｙ９−６抗体がその後調製され、例えば、参照することにより本明細書に組み込まれる米国特許第７，３４２，１１０号及び第７，５５７，１８９号に記載の通りに完全に特徴づけられている。いくつかのｈｕＭｙ９−６抗体の軽鎖及び重鎖のアミノ酸配列は、例えば、各々が参照することにより本明細書に組み込まれる米国特許第８，３３７，８５５号、及び米国特許公開第８，７６５，７４０号に記載されている。表２に示すアミノ酸配列は、本発明のｈｕＭｙ９−６抗体を示している。
【表２】
2020500214.tif 000012
【００４４】
該マウスＭｙ９−６抗体及びヒト化Ｍｙ９−６抗体のエピトープ結合断片は、本明細書では該マウスＭｙ９−６抗体及びそのヒト化型とは別に論じられているが、本発明の用語「抗体（ａｎｔｉｂｏｄｙ）」または「抗体（ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ）」は、完全長のｍｕＭｙ９−６及びｈｕＭｙ９−６抗体の両方ならびにこれら抗体のエピトープ結合断片を含む場合があることが理解される。
【００４５】
さらなる実施形態では、配列番号１〜６からなる群から選択されるアミノ酸配列を有しかつＣＤ３３に結合する能力を有する少なくとも１つの相補性決定領域を含む抗体またはそのエピトープ結合断片を提供する。
【００４６】
さらなる実施形態では、少なくとも１つの重鎖可変領域及び少なくとも１つの軽鎖可変領域を含む抗体またはそのエピトープ結合断片を提供するとともに、該重鎖可変領域は、それぞれ配列番号１〜３で表されるアミノ酸配列を有する３つの相補性決定領域を含み、該軽鎖可変領域は、それぞれ配列番号４〜６で表されるアミノ酸配列を有する３つの相補性決定領域を含む。
【００４７】
さらなる実施形態では、配列番号７で表されるアミノ酸配列と少なくとも９０％の配列同一性、より好ましくは、配列番号７と９５％の配列同一性、最も好ましくは、配列番号７と１００％の配列同一性を共有するアミノ酸配列を有する重鎖可変領域を有する抗体を提供する。
【００４８】
同様に、配列番号８で表されるアミノ酸配列と少なくとも９０％の配列同一性、より好ましくは、配列番号８と９５％の配列同一性、最も好ましくは、配列番号８と１００％の配列同一性を共有するアミノ酸配列を有する軽鎖可変領域を有する抗体を提供する。
【００４９】
さらなる実施形態では、配列番号９で表されるアミノ酸配列と少なくとも９０％の配列同一性、より好ましくは、配列番号９と９５％の配列同一性、最も好ましくは、配列番号９と１００％の配列同一性を共有するヒト化（例えば、表面再形成、ＣＤＲグラフト化）重鎖可変領域を有する抗体を提供する。
【００５０】
同様に、配列番号１０に対応するアミノ酸配列と少なくとも９０％の配列同一性、より好ましくは、配列番号１０と９５％の配列同一性、最も好ましくは、配列番号１０と１００％の配列同一性を共有するヒト化（例えば、表面再形成、ＣＤＲグラフト化）軽鎖可変領域を有する抗体を提供する。特定の実施形態では、該抗体は、ＣＤＲの外側のフレームワーク領域に保存的変異を含む。
【００５１】
本明細書で使用される、「抗体断片」には、一般に「エピトープ結合断片」と呼ばれるＣＤ３３に対する結合能を保持した抗体の任意の部分が含まれる。抗体断片の例としては、好ましくは、Ｆａｂ、Ｆａｂ’、及びＦ（ａｂ’）２、Ｆｄ、一本鎖Ｆｖ（ｓｃＦｖ）、一本鎖抗体、ジスルフィド結合Ｆｖ（ｓｄＦｖ）、ならびにＶＬまたはＶＨドメインのいずれかを含む断片が挙げられるがこれらに限定されない。一本鎖抗体を含めたエピトープ結合断片は、該可変領域（複数可）を単独で、または以下のすべてまたは一部と組み合わせて含み得る。すなわち、ヒンジ領域、ＣＨ１、ＣＨ２、及びＣＨ３ドメイン。かかる断片は、一方もしくは両方のＦａｂ断片またはＦ（ａｂ’）２断片を含み得る。好ましくは、該抗体断片は、全抗体の６つのＣＤＲすべてを含むが、すべてより少ないかかる領域、例えば、３、４、または５つのＣＤＲを含む断片もまた機能する。さらに、該機能的同等物は、以下の免疫グロブリンクラス、すなわちＩｇＧ、ＩｇＭ、ＩｇＡ、ＩｇＤ、またはＩｇＥ、及びそれらのサブクラスのいずれか１つであってもいずれか１つの成員を組み合わせてもよい。Ｆａｂ及びＦ（ａｂ’）２断片は、パパイン（Ｆａｂ断片）またはペプシン（Ｆ（ａｂ’）２断片）等の酵素を用いたタンパク質分解開裂によって生成され得る。該一本鎖ＦＶ（ｓｃＦＶ）断片は、抗体軽鎖可変領域（ＶＬ）の少なくとも１つの断片に結合した抗体重鎖可変領域（ＶＨ）の少なくとも１つの断片を含むエピトープ結合断片である。このリンカーは、該一本鎖抗体断片が由来する全抗体の標的分子結合特異性を維持するために、（ＶＬ）及び（ＶＨ）領域の結合時にそれらの適切な３次元の折りたたみが確実に生じるように選択される短い柔軟なペプチドであり得る。該（ＶＬ）または（ＶＨ）配列のカルボキシル末端は、リンカーによって、相補的な（ＶＬ）及び（ＶＨ）配列のアミノ末端に共有結合され得る。一本鎖抗体断片は、分子クローニング、抗体ファージ提示ライブラリ、または当業者に周知の同様の技術によって生成され得る。これらのタンパク質は、例えば、細菌を含め、真核細胞または原核細胞で産生され得る。
【００５２】
本発明のエピトープ結合断片はまた、当技術分野で既知の様々なファージ提示法を用いても生成することができる。ファージ提示法では、機能的抗体ドメインが、それらをコードするポリヌクレオチド配列を有するファージ粒子の表面で提示される。特に、かかるファージは、レパートリーまたはコンビナトリアル抗体ライブラリ（例えば、ヒトまたはマウス）から発現されるエピトープ結合ドメインを提示するために使用することができる。目的の抗原に結合するエピトープ結合ドメインを発現するファージは、例えば、標識したＣＤ３３、あるいは固体表面もしくはビーズに結合または捕捉されたＣＤ３３を用いて、抗原で選択または特定され得る。これらの方法で使用されるファージは、通常、ファージ遺伝子ＩＩＩまたは遺伝子ＶＩＩＩタンパク質のいずれかに組み換え的に融合されたＦａｂ、Ｆｖ、またはジスルフィドで安定化されたＦｖ抗体ドメインを有するファージから発現されたｆｄ及びＭ１３結合ドメインを含む線状ファージである。
【００５３】
本発明のエピトープ結合断片を作製するために使用することができるファージ提示法の例としては、各々が参照することによりその全体が本明細書に組み込まれるＢｒｉｎｋｍａｎ  ｅｔ  ａｌ．，１９９５，Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．Ｍｅｔｈｏｄｓ  １８２：４１−５０、Ａｍｅｓ  ｅｔ  ａｌ．，１９９５，Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．Ｍｅｔｈｏｄｓ  １８４：１７７−１８６、Ｋｅｔｔｌｅｂｏｒｏｕｇｈ  ｅｔ  ａｌ．，１９９４，Ｅｕｒ．Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．２４：９５２−９５８、Ｐｅｒｓｉｃ  ｅｔ  ａｌ．，１９９７，Ｇｅｎｅ  １８７：９−１８、Ｂｕｒｔｏｎ  ｅｔ  ａｌ．，１９９４，Ａｄｖａｎｃｅｓ  ｉｎ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｙ  ５７：１９１−２８０、ＰＣＴ出願第ＰＣＴ／ＧＢ９１／０１１３４号、ＰＣＴ公開第ＷＯ  ９０／０２８０９号、第ＷＯ  ９１／１０７３７号、第ＷＯ  ９２／０１０４７号、第ＷＯ  ９２／１８６１９号、第ＷＯ  ９３／１１２３６号、第ＷＯ  ９５／１５９８２号、第ＷＯ  ９５／２０４０１号、ならびに米国特許第５，６９８，４２６号、第５，２２３，４０９号、第５，４０３，４８４号、第５，５８０，７１７号、第５，４２７，９０８号、第５，７５０，７５３号、第５，８２１，０４７号、第５，５７１，６９８号、第５，４２７，９０８号、第５，５１６，６３７号、第５，７８０，２２５号、第５，６５８，７２７号、第５，７３３，７４３、及び第５，９６９，１０８号に開示されているものが挙げられる。
【００５４】
ファージ選択の後、該断片をコードするファージの領域を単離し、これを用いて、例えば、以下に詳述する組み換えＤＮＡ技術を使用し、哺乳類細胞、昆虫細胞、植物細胞、酵母、及び細菌を含めた選択された宿主での発現を通して、該エピトープ結合断片を生成することができる。例えば、Ｆａｂ、Ｆａｂ’、及びＦ（ａｂ’）２断片を組み換え的に生成する技術は、ＰＣＴ公開第ＷＯ  ９２／２２３２４号、Ｍｕｌｌｉｎａｘ  ｅｔ  ａｌ．，１９９２，ＢｉｏＴｅｃｈｎｉｑｕｅｓ  １２（６）：８６４−８６９、Ｓａｗａｉ  ｅｔ  ａｌ．，１９９５，ＡＪＲＩ３４：２６−３４、及びＢｅｔｔｅｒ  ｅｔ  ａｌ．，１９８８，Ｓｃｉｅｎｃｅ  ２４０：１０４１−１０４３に開示されているもの等の当技術分野で既知の方法を用いても採用することができる。当該参考文献は、参照することによりそれらの全体が組み込まれる。一本鎖Ｆｖ及び抗体を生成するために使用することができる技術の例としては、米国特許第４，９４６，７７８号及び第５，２５８，４９８号、Ｈｕｓｔｏｎ  ｅｔ  ａｌ．，１９９１，Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｉｎ  Ｅｎｚｙｍｏｌｏｇｙ  ２０３：４６−８８、Ｓｈｕ  ｅｔ  ａｌ．，１９９３，ＰＮＡＳ  ９０：７９９５−７９９９、Ｓｋｅｒｒａ  ｅｔ  ａｌ．，１９８８，Ｓｃｉｅｎｃｅ  ２４０：１０３８−１０４０に記載のものが挙げられる。
【００５５】
同様に本発明の範囲に含まれるのは、該Ｍｙ９−６抗体及び該ヒト化Ｍｙ９−６抗体の機能的同等物である。用語「機能的同等物」には、相同配列を有する抗体、キメラ抗体、修飾抗体、及び人工抗体が含まれ、例えば、この場合、各機能的同等物はＣＤ３３に対するその結合能によって定義される。当業者には、「抗体断片」と呼ばれる分子群と「機能的同等物」と呼ばれる群に重複があることが理解されよう。
【００５６】
相同配列を有する抗体は、本発明のマウスＭｙ９−６及びヒト化Ｍｙ９−６抗体のアミノ酸配列と配列同一性または相同性を有するアミノ酸配列を有する抗体である。好ましくは、同一性は、本発明のマウスＭｙ９−６及びヒト化Ｍｙ９−６抗体の可変領域のアミノ酸配列を伴う。本明細書でアミノ酸配列に対して適用される「配列同一性」及び「配列相同性」は、例えば、Ｐｅａｒｓｏｎ  ａｎｄ  Ｌｉｐｍａｎ，Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ  ８５，２４４４−２４４８（１９８８）に従うＦＡＳＴＡ検索法で判断して、別のアミノ酸に対して、少なくとも約９０％、９１％、９２％、９３％、または９４％の配列同一性、より好ましくは、少なくとも約９５％、９６％、９７％、９８％、または９９％の配列同一性を有する配列として定義される。
【００５７】
本明細書で使用されるキメラ抗体とは、抗体の異なる部分が異なる動物種に由来するものである。例えば、マウスモノクローナル抗体由来の可変領域をヒト免疫グロブリン定常領域と組み合わせて有する抗体。キメラ抗体を生成する方法は、当技術分野で既知である。例えば、参照することによりこれらの全体が本明細書に組み込まれるＭｏｒｒｉｓｏｎ，１９８５，Ｓｃｉｅｎｃｅ  ２２９：１２０２、Ｏｉ  ｅｔ  ａｌ．，１９８６，ＢｉｏＴｅｃｈｎｉｑｕｅｓ  ４：２１４、Ｇｉｌｌｉｅｓ  ｅｔ  ａｌ．，１９８９，Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．Ｍｅｔｈｏｄｓ  １２５：１９１−２０２、米国特許第５，８０７，７１５号、第４，８１６，５６７号、及び第４，８１６，３９７号を参照されたい。
【００５８】
該ＣＤＲは、エピトープ認識及び抗体結合にとって最も重要である。しかしながら、該ＣＤＲを含む残基に対して、その同族エピトープを認識し、これに結合する当該抗体の能力を妨害することなく改変を行ってもよい。例えば、エピトープ認識に影響を与えないが、当該抗体のエピトープに対する結合親和性は高める改変がなされ得る。
【００５９】
従って、本発明の範囲に同様に含まれるのは、同様にＣＤ３３を特異的に認識し、好ましくは高い親和性でこれに結合する該マウス及びヒト化の両方の抗体の改良型である。
【００６０】
いくつかの研究で、一次抗体配列の知識及びその特性、例えば、結合及び発現のレベルに基づいて、ある抗体の配列の様々な位置で１つ以上のアミノ酸の変更を導入することの影響が調査されている（Ｙａｎｇ，Ｗ．Ｐ．ｅｔ  ａｌ．，１９９５，Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．，２５４，３９２−４０３、Ｒａｄｅｒ，Ｃ．ｅｔ  ａｌ．，１９９８，Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ，９５，８９１０−８９１５、Ｖａｕｇｈａｎ，Ｔ．Ｊ．ｅｔ  ａｌ．，１９９８，Ｎａｔｕｒｅ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，１６，５３５−５３９）。
【００６１】
これらの研究では、該一次抗体の同等物は、オリゴヌクレオチド媒介部位特異的突然変異誘発、カセット変異導入、エラープローンＰＣＲ、ＤＮＡシャフリング、またはＥ．ｃｏｌｉの突然変異誘発遺伝子株等の方法を用いて、ＣＤＲ１、ＣＤＲ２、ＣＤＲ３、またはフレームワーク領域の重鎖及び軽鎖遺伝子の配列を改変することで生成されている（Ｖａｕｇｈａｎ，Ｔ．Ｊ．ｅｔ  ａｌ．，１９９８，Ｎａｔｕｒｅ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，１６，５３５−５３９、Ａｄｅｙ，Ｎ．Ｂ．ｅｔ  ａｌ．，１９９６，Ｃｈａｐｔｅｒ  １６，ｐｐ．２７７−２９１，ｉｎ  “Ｐｈａｇｅ  Ｄｉｓｐｌａｙ  ｏｆ  Ｐｅｐｔｉｄｅｓ  ａｎｄ  Ｐｒｏｔｅｉｎｓ”，Ｅｄｓ．Ｋａｙ，Ｂ．Ｋ．ｅｔ  ａｌ．，Ａｃａｄｅｍｉｃ  Ｐｒｅｓｓ）。該一次抗体の配列のこれらの変更方法の結果として、二次抗体の親和性が改良されている（Ｇｒａｍ，Ｈ．ｅｔ  ａｌ．，１９９２，Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ，８９，３５７６−３５８０、Ｂｏｄｅｒ，Ｅ．Ｔ．ｅｔ  ａｌ．，２０００，Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ，９７，１０７０１−１０７０５、Ｄａｖｉｅｓ，Ｊ．ａｎｄ  Ｒｉｅｃｈｍａｎｎ，Ｌ．，１９９６，Ｉｍｍｕｎｏｔｅｃｈｎｏｌｇｙ，２，１６９−１７９、Ｔｈｏｍｐｓｏｎ，Ｊ．ｅｔ  ａｌ．，１９９６，Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．，２５６，７７−８８、Ｓｈｏｒｔ，Ｍ．Ｋ．ｅｔ  ａｌ．，２００２，Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．，２７７，１６３６５−１６３７０、Ｆｕｒｕｋａｗａ，Ｋ．ｅｔ  ａｌ．，２００１，Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．，２７６，２７６２２−２７６２８）。
【００６２】
該抗体の１つ以上のアミノ酸残基を変更する同様の指令戦略によって、本明細書に記載（例えば、表１及び２中）の抗体配列を用いて、ＣＤ３３に対する親和性の改良を含め、機能が改良された抗ＣＤ３３抗体を開発することができる。改良された抗体にはまた、標準的技術の動物の免疫付与、ハイブリドーマ形成、及び特定の特性を有する抗体の選択によって調製される特性が改良された抗体が含まれる。
【００６３】
ＣＤ３３標的化抗体薬物複合体
ある特定の実施形態では、本発明は、当該対象に有効量のオラパリブまたはその医薬的に許容される塩及び有効量の式（Ｉ）：
【化１０】
2020500214.tif 000013
のＡＤＣ、またはその医薬的に許容される塩を投与することを含む、対象におけるがん、例えば、血液癌の治療方法を提供する。ＮとＣの間の二重線
【化１１】
2020500214.tif 000014
は、単結合または二重結合のいずれを表すが、ただし、これが二重結合の場合、Ｘは存在せず、Ｙは水素であり、これが単結合の場合、Ｘは水素であり、Ｙは−ＳＯ３Ｈである。用語「Ａ」は、配列番号１の重鎖可変領域（ＶＨ）相補性決定領域（ＣＤＲ）１配列、配列番号２のＶＨ  ＣＤＲ２配列、及び配列番号３のＶＨ  ＣＤＲ３配列、ならびに配列番号４の軽鎖可変領域（ＶＬ）ＣＤＲ１配列、配列番号５のＶＬ  ＣＤＲ２配列、及び配列番号６のＶＬ  ＣＤＲ３配列を含む、ＣＤ３３に特異的に結合する抗体またはその抗原結合断片である。用語「ｒ」は、１〜１０の整数である。
【００６４】
１つの実施形態では、該抗体またはその抗原結合断片は、配列番号７または９のアミノ酸配列に対して少なくとも９５％の同一性を有するアミノ酸配列を含む重鎖可変領域を含む。別の実施形態では、該抗体またはその抗原結合断片は、配列番号８または１０のアミノ酸配列に対して少なくとも９５％の同一性を有するアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域を含む。１つの実施形態では、該抗体はｈｕＭｙ９−６である。別の実施形態では、該抗体はＣＤＲをグラフトしたまたは表面再形成した抗体である。
【００６５】
ＡＤＣ１、ＡＤＣ２、ＩＭＧＮ７７９、及びそれらの医薬的に許容される塩は、本開示の治療方法に使用することができるＡＤＣの具体例である。
【化１２】
2020500214.tif 000015
【化１３】
2020500214.tif 000016
「Ａ」は、式（Ｉ）について定義される通りである。用語「ｒ」は、１〜１０の整数である。ＡＤＣ１、ＡＤＣ２、及びＩＭＧＮ７７９の調製方法は、米国特許第８，７６５，７４０号及び第９，３５３，１２７号に示されており、これらの開示全体が参照することにより本明細書に組み込まれる。
【００６６】
他の実施形態では、式（Ｉ）のＡＤＣ、ＡＤＣ１、またはＡＤＣ２の抗体部分は、配列番号９に対して、少なくとも約９０％、９１％、９２％、９３％、または９４％の配列同一性、より好ましくは、少なくとも約９５％、９６％、９７％、９８％、または９９％の配列同一性を有する重鎖可変領域、及び配列番号１０に対して、少なくとも約９０％、９１％、９２％、９３％、または９４％の配列同一性、より好ましくは、少なくとも約９５％、９６％、９７％、９８％、または９９％の配列同一性を有する軽鎖可変領域を含む抗ＣＤ３３抗体である。
【００６７】
特定の実施形態では、式（Ｉ）のＡＤＣ、ＡＤＣ１、またはＡＤＣ２の抗体部分は、「Ｚ４６８１Ａ」とも呼ばれるｈｕＭｙ９−６抗体である。特定の実施形態では、該ＣＤ３３標的化ＡＤＣはＩＭＧＮ７７９である。ＩＭＧＮ７７９は、開裂可能なジスルフィドリンカーを介してＤＧＮ４６２に結合されたｈｕＭｙ９−６またはＺ４６８１Ａ抗体を含む。ＩＭＧＮ７７９は、以下に示すＡＤＣ３、すなわち、
【化１４】
2020500214.tif 000017
もしくはその医薬的に許容される塩として表される場合もあれば、ＩＭＧＮ７７９はまた、以下にＡＤＣ４、すなわち、
【化１５】
2020500214.tif 000018
もしくはその医薬的に許容される塩として表される場合もあり、またはＩＭＧＮは、ＡＤＣ３及びＡＤＣ４の組み合わせでもよい。
【００６８】
ある特定の実施形態では、本明細書に記載の複合体は、１〜１０個の細胞傷害性ベンゾジアゼピンダイマー化合物、２〜９個の細胞傷害性ベンゾジアゼピンダイマー化合物、３〜８個の細胞傷害性ベンゾジアゼピンダイマー化合物、４〜７個の細胞傷害性ベンゾジアゼピンダイマー化合物、または５〜６個の細胞傷害性ベンゾジアゼピンダイマー化合物を含み得る。
【００６９】
ある特定の実施形態では、本明細書に記載の複合体を含む組成物は、抗体分子当たり平均１〜１０個の細胞傷害性ベンゾジアゼピンダイマー分子を含み得る。抗体分子当たりの細胞傷害性ベンゾジアゼピンダイマー分子の平均比は、本明細書では薬物抗体比（ＤＡＲ）と呼ばれる。１つの実施形態では、該ＤＡＲは、２〜８、３〜７、３〜５、または２．５〜３．５である。
【００７０】
該細胞傷害性ベンゾジアゼピンダイマー化合物及び本明細書に記載の複合体は、米国特許第８，７６５，７４０号及び第９，３５３，１２７号、例えば、これらに限定されないが、米国特許第８，７６５，７４０号のパラグラフ［０３９５］〜［０３９７］及び［０５９８］〜［０６０７］、図１、１５、２２、２３、３８〜４１、４３、４８、５５、及び６０、ならびに実施例１、６、１２、１３、２０、２１、２２、２３、２６〜３０、及び３２、ならびに米国特許第９，３５３，１２７号のパラグラフ［０００７］〜［０１０５］、［０１９７］〜［０２９１］、図１〜１１、１６、２８、ならびに実施例１〜７、９〜１３、１５、及び１６に記載の方法に従って調製することができる。
【００７１】
用語「カチオン」は、正電荷を有するイオンを指す。該カチオンは、１価（例えば、Ｎａ＋、Ｋ＋等）でも、２価（例えば、Ｃａ２＋、Ｍｇ２＋等）でも、多価（例えば、Ａｌ３＋等）でもよい。好ましくは、該カチオンは１価である。
【００７２】
「医薬的に許容される」という句は、当該物質または組成物が、製剤を構成する他の成分及び／またはそれらを用いて処理される哺乳類と化学的及び／または毒物学的に適合する必要があることを示す。
【００７３】
本明細書で使用される、「医薬的に許容される塩」という句は、本発明の化合物の医薬的に許容される有機または無機塩を指す。例示的な塩としては、硫酸塩、クエン酸塩、酢酸塩、シュウ酸塩、塩化物、臭化物、ヨウ化物、硝酸塩、重硫酸塩、リン酸塩、酸性リン酸塩、イソニコチン酸塩、乳酸塩、サリチル酸塩、酸性クエン酸塩、酒石酸塩、オレイン酸塩、タンニン酸塩、パントテン酸塩、重酒石酸塩、アスコルビン酸塩、コハク酸塩、マレイン酸塩、ゲンチシン酸塩、フマル酸塩、グルコン酸塩、グルクロン酸塩、糖酸塩、ギ酸塩、安息香酸塩、グルタミン酸塩、メタンスルホン酸塩「メシル酸塩」、エタンスルホン酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、ｐ−トルエンスルホン酸塩、パモ酸（すなわち、１，１’−メチレン−ビス−（２−ヒドロキシ−３−ナフトエート））塩、アルカリ金属（例えば、ナトリウム及びカリウム）塩、アルカリ土類金属（例えば、マグネシウム）塩、及びアンモニウム塩が挙げられるがこれらに限定されない。医薬的に許容される塩は、酢酸イオン、コハク酸イオン、または他の対イオン等の別の分子の含有を伴ってもよい。対イオンは、親化合物の電荷を安定化させる任意の有機または無機部分であってもよい。さらに、医薬的に許容される塩は、その構造中に２個以上の荷電原子を有していてもよい。複数の荷電原子が医薬的に許容される塩の一部である例では、複数の対イオンを有してもよい。よって、医薬的に許容される塩は、１つ以上の荷電原子及び／または１つ以上の対イオンを有することができる。特定の実施形態では、医薬的に許容される塩は、ナトリウムまたはカリウム塩である。
【００７４】
本発明の化合物が塩基である場合、所望の医薬的に許容される塩は、当技術分野で利用可能な任意の好適な方法、例えば、塩酸、臭化水素酸、硫酸、硝酸、メタンスルホン酸、リン酸等の無機酸と、または、酢酸、マレイン酸、コハク酸、マンデル酸、フマル酸、マロン酸、ピルビン酸、シュウ酸、グリコール酸、サリチル酸、例えばグルクロン酸もしくはガラクツロン酸等のピラノシジル酸、例えばクエン酸もしくは酒石酸等のアルファヒドロキシ酸、例えばアスパラギン酸もしくはグルタミン酸等のアミノ酸、例えば安息香酸もしくは桂皮酸等の芳香族酸、例えばｐ−トルエンスルホン酸もしくはエタンスルホン酸等のスルホン酸等の有機酸と遊離塩基の反応によって調製され得る。
【００７５】
本発明の化合物が酸である場合、所望の医薬的に許容される塩は、任意の好適な方法、例えば、アミン（第一級、第二級、または第三級）、アルカリ金属水酸化物、もしくはアルカリ土類金属水酸化物等の無機塩基または有機塩基と遊離酸の反応によって調製され得る。好適な塩の具体例としては、グリシン及びアルギニン等のアミノ酸、アンモニア、第一級、第二級、及び第三級アミン、ならびにピペリジン、モルホリン、及びピペラジン等の環状アミンから誘導される有機塩、ならびにナトリウム、カルシウム、カリウム、マグネシウム、マンガン、鉄、銅、亜鉛、アルミニウム、及びリチウムから誘導される無機塩が挙げられるがこれらに限定されない。
【００７６】
ＰＡＲＰ阻害剤
ＰＡＲＰとは、ポリＡＤＰリボースポリメラーゼファミリーを指し、細胞増殖、分化、アポトーシス、ＤＮＡ修復を含めた様々なＤＮＡ関連機能に関与し、テロメアの長さ及び染色体の安定性に影響も与える（ｄ’Ａｄｄａ  ｄｉ  Ｆａｇａｇｎａ  ｅｔ  ａｌ，１９９９，Ｎａｔｕｒｅ  Ｇｅｎ．，２３（１）：７６−８０）。「ＰＡＲＰ阻害剤」とは、ポリＡＤＰリボースポリメラーゼ酵素に選択的に結合しその活性を低下させる物質を指す。１つの態様では、本開示の方法に使用されるＰＡＲＰ阻害剤は、ＰＡＲＰ−１またはＰＡＲＰ−２を阻害する。ＰＡＲＰ−１は、ＰＡＲＰ−１遺伝子がコードするポリＡＤＰリボースポリメラーゼである。（ＮＣＢＩ，２０１６，ＰＡＲＰ１ポリ（ＡＤＰ−リボース）ポリメラーゼ１，［Ｈｏｍｏ  ｓａｐｉｅｎｓ（ヒト）］参照。ＰＡＲＰ−２は、ＰＡＲＰ−１遺伝子がコードするポリＡＤＰリボースポリメラーゼである。（ＮＣＢＩ，２０１６，ＰＡＲＰ２  ポリ（ＡＤＰ−リボース）ポリメラーゼ２，［Ｈｏｍｏ  ｓａｐｉｅｎｓ（ヒト）］参照。ＰＡＲＰ阻害剤は、当技術分野で既知の方法を用いて特定することができる。例えば、Ｃｈｅｕｎｇ，ｅｔ  ａｌ．“Ａ  ｓｃｉｎｔｉｌｌａｔｉｏｎ  ｐｒｏｘｉｍｉｔｙ  ａｓｓａｙ  ｆｏｒ  ｐｏｌｙ（ＡＤＰ−ｒｉｂｏｓｅ）  ｐｏｌｙｍｅｒａｓｅ，”  Ａｎａｌ．Ｂｉｏｃｈｅｍ．２０００，Ｖｏｌ．２８２，ｐｐ．２４−２８を参照されたい。
【００７７】
好適なＰＡＲＰ阻害剤としては、ＰＡＲＰの触媒部位で天然基質ＮＡＤ＋と競合的に結合するベンズアミドの類似体として設計されるものが挙げられる。これらのＰＡＲＰ阻害剤としては、ベンズアミド、キノロン及びイソキノロン、ベンゾピロン、メチル３，５−ジヨード−４−（４’−メトキシ−３’，５’−ジヨードフェノキシ）ベンゾエート（ＵＳ  ５，４６４，８７１、ＵＳ  ５，６７０，５１８、ＵＳ  ５，９２２，７７５、ＵＳ  ６，０１７，９５８、ＵＳ  ５，７３６，５７６、及びＵＳ  ５，４８４，９５１、これらの各々は、参照することによりその全体が本明細書に組み込まれる）が挙げられるがこれらに限定されない。他の好適なＰＡＲＰ阻害剤には、ＮＡＤ＋部位での強力阻害剤である様々な環状ベンズアミド類似体（すなわち、ラクタム）が含まれる。他のＰＡＲＰ阻害剤としては、ベンゾイミダゾール及びインドールが挙げられるがこれらに限定されない（例えば、ＥＰ  ８４１９２４、ＥＰ  １２７０５２、ＵＳ  ６，１００，２８３、ＵＳ  ６，３１０，０８２、ＵＳ  ２００２／１５６０５０、ＵＳ  ２００５／０５４６３１、ＷＯ  ０５／０１２３０５、ＷＯ  ９９／１１６２８、及びＵＳ  ２００２／０２８８１５、これらの各々は、参照することによりその全体が本明細書に組み込まれる）。
【００７８】
ＰＡＲＰ阻害剤は、以下の構造的特徴を有し得る。すなわち、１）アミドまたはラクタム官能基、２）このアミドまたはラクタム官能基のＮＨプロトンが効果的な結合のために保存され得る、３）芳香環に結合したアミド基または芳香環に縮合したラクタム基、４）芳香族面でのアミドの最適ｃｉｓ配置、及び５）モノアリールカルボキサミドのヘテロ多環式ラクタムへの拘束（Ｃｏｓｔａｎｔｉｎｏ  ｅｔ  ａｌ．，２００１，Ｊ  Ｍｅｄ  Ｃｈｅｍ．，４４：３７８６−３７９４）、Ｖｉｒａｇ  ｅｔ  ａｌ．，２００２，Ｐｈａｒｍａｃｏｌ  Ｒｅｖ．，５４：３７５−２９、これらのうち後者は様々なＰＡＲＰ阻害剤をまとめており、これらの各々は、参照することによりその全体が本明細書に組み込まれる。ＰＡＲＰ阻害剤の例の一部としては、イソキノリノン及びジヒドロイソキノリノン（例えば、ＵＳ  ６，６６４，２６９及びＷＯ  ９９／１１６２４、これらの各々は、参照することによりその全体が本明細書に組み込まれる）、ニコチンアミド、３−アミノベンズアミド、モノアリールアミド、二環式、三環式、または四環式ラクタム、フェナントリジノン（Ｐｅｒｋｉｎｓ  ｅｔ  ａｌ．，２００１，Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．，６１：４１７５−４１８３、参照することによりその全体が本明細書に組み込まれる）、３，４−ジヒドロ−５−メチルイソキノリン−１（２Ｈ）−オン及びベンゾオキサゾール−４−カルボキサミド（Ｇｒｉｆｆｉｎ  ｅｔ  ａｌ．，１９９５，Ａｎｔｉｃａｎｃｅｒ  Ｄｒｕｇ  Ｄｅｓ，１０：５０７−５１４、Ｇｒｉｆｆｉｎ  ｅｔ  ａｌ．，１９９８，Ｊ  Ｍｅｄ  Ｃｈｅｍ，４１：５２４７−５２５６、及びＧｒｉｆｆｉｎ  ｅｔ  ａｌ．，１９９６，Ｐｈａｒｍ  Ｓｃｉ，２：４３−４８、これらの各々は、参照することによりその全体が本明細書に組み込まれる）、ジヒドロイソキノリノン−１（２Ｈ）−ノン、１，６−ナフチリジン−５（６Ｈ）−オン、キノリン−４（３Ｈ）−オン、チエノ［３，４−ｃ］ピリジン−４（５Ｈ）オン及びチエノ［３，４−ｄ］ピリミジン−４（３Ｈ）−オン、１，５−ジヒドロキシイソキノリン、ならびに２−メチルキナゾリン−４［３Ｈ］−オン（Ｙｏｓｈｉｄａ  ｅｔ  ａｌ．，１９９１，Ｊ  Ａｎｔｉｂｉｏｔ（Ｔｏｋｙｏ，）４４：１１１−１１２、Ｗａｔｓｏｎ  ｅｔ  ａｌ．，１９９８，Ｂｉｏｏｒｇ  Ｍｅｄ  Ｃｈｅｍ．，６：７２１−７３４、及び  Ｗｈｉｔｅ  ｅｔ  ａｌ．，２０００，Ｊ  Ｍｅｄ  Ｃｈｅｍ．，４３：４０８４−４０９７、これらの各々は、参照することによりその全体が本明細書に組み込まれる）、１，８−ナフタルイミド（Ｂａｎａｓｉｋ  ｅｔ  ａｌ．，１９９２，Ｊ  Ｂｉｏｌ  Ｃｈｅｍ，２６７：１５６９−１５７５、Ｗａｔｓｏｎ  ｅｔ  ａｌ．，１９９８，Ｂｉｏｏ  ２００１，Ｎａｔ  Ｍｅｄ．，７：１０８−１  １３、Ｌｉ  ｅｔ  ａｌ．，２００１，Ｂｉｏｏｒｇ  Ｍｅｄ  Ｃｈｅｍ  Ｌｅｔｔ．，１１：１６８７−１６９０  ３０：１０７１−１０８２，これらの各々は、参照することによりその全体が本明細書に組み込まれる）、四環式ラクタム、１，１１ｂ−ジヒドロ−［１］ベンゾピラノ−［４，３，２−ｄｅ］イソキノリン−３［２Ｈ］−オン、１−メチル−４−フェニル−１，２，３，６−テ��ラヒドロピリジン（ＭＰＴＰ）（Ｚｈａｎｇ  ｅｔ  ａｌ．，２０００，Ｂｉｏｃｈｅｍ  Ｂｉｏｐｈｙｓ  Ｒｅｓ  Ｃｏｍｍｕｎ．，２７８：５９０−５９８、及びＭａｚｚｏｎ  ｅｔ  ａｌ．，２００１，Ｅｕｒ  Ｊ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌ，４１５：８５−９４、これらの各々は、参照することによりその全体が本明細書に組み込まれる）が挙げられるがこれらに限定されない。ＰＡＲＰ阻害剤の他の例としては、特許、すなわち、ＵＳ  ５，７１９，１５１、ＵＳ  ５，７５６，５１０、ＵＳ  ６，０１５，８２７、ＵＳ  ６，１００，２８３、ＵＳ  ６，１５６，７３９、ＵＳ  ６，３１０，０８２、ＵＳ  ６，３１６，４５５、ＵＳ  ６，１２１，２７８、ＵＳ  ６，２０１，０２０、ＵＳ  ６，２３５，７４８、６，３０６，８８９、ＵＳ  ６，３４６，５３６、ＵＳ  ６，３８０，１９３、ＵＳ  ６，３８７，９０２、ＵＳ  ６，３９５，７４９、ＵＳ  ６，４２６，４１５、ＵＳ  ６，５１４，９８３、ＵＳ  ６，７２３，７３３、ＵＳ  ６，４４８，２７１、ＵＳ  ６，４９５，５４１、ＵＳ  ６，５４８，４９４、ＵＳ  ６，５００，８２３、ＵＳ  ６，６６４，２６９、ＵＳ  ６，６７７，３３３、ＵＳ  ６，９０３，０９８、ＵＳ  ６，９２４，２８４、ＵＳ  ６，９８９，３８８、ＵＳ  ６，２７７，９９０、ＵＳ  ６，４７６，０４８、及びＵＳ  ６，５３１，４６４に詳述されているものが挙げられるがこれらに限定されない。これら特許の各々は、参照することによりその全体が本明細書に組み込まれる。ＰＡＲＰ阻害剤のさらなる例としては、特許出願公開、すなわち、ＵＳ  ２００４１９８６９３  Ａｌ、ＵＳ  ２００４０３４０７８Ａ１、ＵＳ  ２００４２４８８７９Ａ１、ＵＳ  ２００４２４９８４１Ａ  ２００５０８００９６Ａ１、ＵＳ  ２００５１７１１０１Ａｌ、ＵＳ  ２００５０５４６３１Ａ１、ＷＯ  ０５０５４２０１Ａ１、ＷＯ  ０５０５４２０９Ａ１、ＷＯ  ０５０５４２１０Ａｌ、ＷＯ  ０５０５８８４３Ａ１、ＷＯ  ０６００３１４６Ａ１、ＷＯ  ０６００３１４７Ａ１、ＷＯ  ０６００３１４８Ａ１、ＷＯ  ０６００３１５０Ａ１、及びＷＯ  ０５０９７７５０Ａ１に詳述されているものが挙げられるがこれらに限定されない。これら公開の各々は、参照することによりその全体が本明細書に組み込まれる。
【００７９】
以下は、本開示の発明に使用することができるＰＡＲＰ阻害剤の具体例である。
【化１６】
2020500214.tif 000019
【化１７】
2020500214.tif 000020
ＡＢＴ７６７、及びＭＰ−１２４、
またはその医薬的に許容される塩。特定の実施形態では、本発明は、該ＰＡＲＰ阻害剤がオラパリブまたはその医薬的に許容される塩であるがんの治療方法を提供する。別の特定の実施形態では、本発明は、該ＰＡＲＰ阻害剤がタラゾパリブまたはその医薬的に許容される塩であるがんの治療方法を提供する。
【００８０】
治療への適用
本発明は、ＣＤ３３標的化ＡＤＣとＰＡＲＰ阻害剤の組み合わせを投与することによって、がん、特に、ＡＭＬ等の血液癌の患者を治療する方法を提供する。本明細書で使用される、「血液癌」は、骨髄等の造血組織、または免疫系の細胞で始まるがんである。血液癌の例は、白血病、リンパ腫、及び多発性骨髄腫である。
【００８１】
本開示の方法を用いて治療することができるがんとしては、白血病、リンパ腫、及び骨髄腫が挙げられる。これらのがんは化学療法感受性である可能性があり、または、これらのがんは化学療法耐性である可能性がある。より具体的には、本開示の方法を用いて治療することができるがんとしては、急性リンパ芽球性白血病（ＡＬＬ）、急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）、慢性リンパ性白血病（ＣＬＬ）、慢性骨髄性白血病（ＣＭＬ）、急性前骨髄性白血病（ＡＰＬ）、骨髄異形成症候群（ＭＤＳ）、急性単球性白血病（ＡＭＯＬ）、有毛状細胞性白血病（ＨＣＬ）、Ｔ細胞性前リンパ球性白血病（Ｔ−ＰＬＬ）、大顆粒リンパ球性白血病、成人Ｔ細胞白血病、小リンパ球性リンパ腫（ＳＬＬ）、ホジキンリンパ腫（結節性硬化症、混合細胞性、リンパ球豊富、リンパ球枯渇または非枯渇、及び結節性リンパ球優位型ホジキンリンパ腫）、非ホジキンリンパ腫（すべてのサブタイプ）、慢性リンパ性白血病／小リンパ性リンパ腫、Ｂ細胞前リンパ球性白血病、リンパ形質細胞性リンパ腫（ワルデンシュトレーム型マクログロブリン血症等）、脾臓辺縁帯リンパ腫、形質細胞性腫瘍（形質細胞性骨髄腫、形質細胞腫、単一クローン性免疫グロブリン沈着症、重鎖病）、節外性周辺帯Ｂ細胞リンパ腫（ＭＡＬＴリンパ腫）、節性周辺帯Ｂ細胞リンパ腫（ＮＭＺＬ）、濾胞性リンパ腫、マントル細胞リンパ腫、びまん性大細胞型Ｂ細胞リンパ腫、縦隔（胸腺）大細胞型Ｂ細胞リンパ腫、血管内大細胞型Ｂ細胞リンパ腫、原発性滲出液リンパ腫、バーキットリンパ腫／白血病、Ｔ細胞前リンパ球性白血病、Ｔ細胞型大顆粒リンパ球性白血病、侵攻性ＮＫ細胞白血病、成人Ｔ細胞白血病／リンパ腫、節外性ＮＫ／Ｔ細胞リンパ腫（鼻型）、腸症型Ｔ細胞リンパ腫、肝脾Ｔ細胞リンパ腫、芽球性ＮＫ細胞リンパ腫、菌状息肉腫／セザリー症候群、原発性皮膚ＣＤ３０−陽性Ｔ細胞リンパ増殖性疾患、原発性皮膚未分化大細胞型リンパ腫、リンパ腫様丘疹症、血管免疫芽球性Ｔ細胞リンパ腫、末梢Ｔ細胞性リンパ腫（未特定）、未分化大細胞型リンパ腫、及び多発性骨髄腫（形質細胞性骨髄腫カーレル病）が挙げられる。
【００８２】
別の実施形態では、該がんは、急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）、慢性骨髄性白血病（ＣＭＬ）、急性リンパ芽球性白血病（ＡＬＬ）、Ｂ細胞系統急性リンパ芽球性白血病（Ｂ  ＡＬＬ）、慢性リンパ性白血病（ＣＬＬ）、有毛状細胞性白血病（ＨＣＬ）、骨髄異形成症候群、芽球性形質細胞様ＤＣ腫瘍（ＢＰＤＣＮ）白血病、非ホジキンリンパ腫（ＮＨＬ）、マントル細胞リンパ腫、及びホジキン白血病（ＨＬ）から選択される。別の実施形態では、該がんは急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）である。さらに別の実施形態では、該急性骨髄性白血病は、難治性または再発急性骨髄性白血病である。他の実施形態では、本発明は、多剤耐性ＡＭＬの患者の治療法を提供する。ＭＤＲ１としても知られるＰ糖タンパク質（ＰＧＰ）は、１７０ｋＤのＡＴＰ依存性薬物排出ポンプである。これはＡＢＣスーパーファミリーのメンバーであり、多剤耐性（ＭＤＲ）細胞で豊富に発現され、ＡＢＣＢ１遺伝子によって産生される。ＰＧＰを発現するＡＭＬ細胞は、少なくともある程度、従来の化学療法での治療に対して耐性がある。従って、本発明は、ＰＧＰを発現するＡＭＬの治療方法もまた提供する。
【００８３】
本発明はまた、少なくとも１つの負の予後因子、例えば、Ｐ糖タンパク質の過剰発現、ＥＶＩ１の過剰発現、ｐ５３の変化、ＤＮＭＴ３Ａの突然変異、ＦＬＴ３の遺伝子内縦列重複、及び／または複雑な核型を有する血液癌の治療方法を提供する。他の実施形態では、本発明は、ＢＲＣＡ１、ＢＲＣＡ２、もしくはＰＡＬＢ２の発現の低下、またはＢＲＣＡ１、ＢＲＣＡ２、もしくはＰＡＬＢ２の突然変異を有する血液癌の治療法もまた提供する。同様に本発明の範囲内に含まれるのは、ＣＤ−３３標的化ＡＤＣとＰＡＲＰ阻害剤の組み合わせの投与の前に、少なくとも１つの負の予後因子、及び／またはＢＲＣＡ１、ＢＲＣＡ２、もしくはＰＡＬＢ２の発現の低下または突然変異を有する患者を選択することである。
【００８４】
特定の実施形態では、該ＣＤ３３標的化ＡＤＣは、医薬的に許容される剤形で対象に投与される。ＡＤＣは、ボーラスとしてもしくはある期間にわたる持続注入により静脈内に投与しても、筋肉内、皮下、関節内、滑液嚢内、髄腔内、経口、局所、または吸入経路によって投与してもよい。ＡＤＣを含む医薬組成物は、局所的及び全身的な治療効果を発揮するために、腫瘍内、腫瘍周囲、病変内、または病変周辺経路により投与される。
【００８５】
医薬的に許容される剤形は、一般に、担体、希釈剤、及び賦形剤等の医薬的に許容される薬剤を含む。これらの薬剤は周知であり、最も適切な薬剤は、臨床的症状が必要とするように当業者によって決定され得る。好適な担体、希釈剤、及び／または賦形剤の例としては、（１）ダルベッコリン酸緩衝生理食塩水、ｐＨ約７．４、約１ｍｇ／ｍｌ〜２５ｍｇ／ｍｌのヒト血清アルブミン含有、（２）０．９％生理食塩水（０．９％ｗ／ｖ  ＮａＣｌ）、及び（３）５％（ｗ／ｖ）デキストロースが挙げられる。
【００８６】
凍結乾燥ではなく水性剤形に含まれる場合、該ＣＤ３３標的化ＡＤＣは通常、約０．１ｍｇ／ｍｌ〜１００ｍｇ／ｍｌの濃度で製剤化されるが、これらの範囲外の幅広い変動が許容される。疾患の治療に関して、該ＣＤ３３標的化ＡＤＣの適切な投薬量は、上に定義した治療すべき疾患の種類、疾患の重症度及び経過、以前の治療の経過、当該患者の病歴及び該抗体への反応、ならびに主治医の裁量に依存する。該抗体は、一度に、または一連の治療にわたって患者に適切に投与される。
【００８７】
本開示の方法では、該ＡＤＣ及び該ＰＡＲＰ阻害剤を組み合わせて投与する。併用療法とは、２つ以上の治療薬の単一の対象への投与を包含することを意味し、該薬剤が同じもしくは異なる投与経路で、または同じもしくは異なる時点で投与される治療計画を含むことを意図する。これらの用語は、両薬剤及び／またはそれらの代謝産物が当該対象において同時に存在するように、該対象に対して２つ以上の薬剤を投与することを包含する。それらとしては、別々の組成物での同時投与、同じ組成物での同時投与、及び別々の組成物での異なる時点での投与が挙げられる。
【００８８】
本開示の方法及び医薬組成物で使用されるＡＤＣは、無菌状態及び内毒素レベルについて試験される溶液または凍結乾燥粉末として供給され得る。好適な医薬的に許容される担体、希釈剤、及び賦形剤は周知であり、臨床的症状が必要とするように当業者によって決定され得る。
【００８９】
好適な担体、希釈剤、及び／または賦形剤の例としては、（１）ダルベッコリン酸緩衝生理食塩水、ｐＨ約７．４、約１ｍｇ／ｍｌ〜２５ｍｇ／ｍｌのヒト血清アルブミン含有または不含、（２）０．９％生理食塩水（０．９％ｗ／ｖ  ＮａＣｌ）、及び（３）５％（ｗ／ｖ）デキストロースが挙げられ、また、トリプタミン等の酸化防止剤及びＴｗｅｅｎ２０等の安定剤を含んでもよい。
【００９０】
ＡＤＣ、ＰＡＲＰ阻害剤、及び通常は少なくとも１つのさらなる物質、例えば、医薬的に許容される担体または希釈剤を含む医薬組成物を開示する。本発明の医薬組成物は、その意図される投与経路に適合するように製剤化される。ある実施形態では、該組成物は、ヒトに対する静脈内、皮下、筋肉内、経口、鼻腔内、または局所投与に適した医薬組成物として、従来の手順に従って製剤化される。
【００９１】
以下の実施例は、当業者に対して、本発明のアッセイ、スクリーニング、及び治療法を行いかつ使用する方法の完全な開示ならびに説明を提供するために提示されており、本発明者らが自身の発明と見なすものの範囲を限定することを意図しない。
【実施例】
【００９２】
実施例１．ＩＭＧＮ７７９とオラパリブの組み合わせは抗白血病活性の向上を示し、細胞生存率を低減し、Ｓ期停止を誘導し、インビトロでの細胞アポトーシスを増大する
ヒトＣＤ３３＋ＡＭＬ細胞株（ＨＥＬ、ＭＶ４−１１、及びＨＬ６０）を、インビトロにて対照、ＩＭＧＮ７７９、オラパリブ、またはＩＭＧＮ７７９とオラパリブで処理した。増殖はＷＳＴ−８試薬で測定した。相乗／相加効果はＣｏｍｐｕｓｙｎソフトウェアを用いて計算した。アポトーシス、細胞生存率、及び細胞周期効果を評価するためにフローサイトメトリーを行った。
【００９３】
ＩＭＧＮ７７９処理は、調べたすべてのＣＤ３３＋ヒトＡＭＬ細胞株において、インビトロでの有意な増殖阻害を誘導し、それは用量依存的であった。調べたヒトＡＭＬ細胞株は、ヒトＣＤ３３を高度に発現し、ＩＭＧＮ７７９の細胞死滅がＣＤ３３依存的であることが認められた。オラパリブはまた、調べたすべてのＣＤ３３＋ヒトＡＭＬ細胞株においてインビトロで用量依存的な増殖阻害を発揮し、ＤＮＡ損傷の修復機構の逆転を介して、ヒトＡＭＬ細胞株における細胞死を誘導した（データは示さず）。ＩＭＧＮ７７９（２５ｐＭ〜７５０ｐＭ）とオラパリブ（１０〜５０μＭ）での併用処理は、同じ細胞株における単剤療法より抗白血病効果が有意に向上した（図１Ａ、２Ａ、及び３Ａ）。ＩＭＧＮ７７９とオラパリブ療法の併用指数は、０．７〜０．９に及び、相乗効果と一致した（図１Ｂ、２Ｂ、及び３Ｂ）。ＩＭＧＮ７７９とオラパリブの組み合わせは、対照及び単剤処理と比較して、全体的な細胞生存率を著しく低減し、アポトーシスを増大し、ほぼ完全なＳ期細胞周期の停止を誘導した（図４及び図５）。オラパリブ単独の存在下でＤＮＡを損傷する放射線照射後の細胞死に対する影響も評価したところ、細胞死及びアポトーシスの増加と、オラパリブ濃度の増加の相関関係が示され、ＰＡＲＰ阻害剤の作用機序を裏付けた（図６Ａ及び６Ｂ）。
【００９４】
実施例２．ＩＭＧＮ７７９とオラパリブの組み合わせは全身性ＡＭＬ異種移植モデルにおけるＡＭＬ量を低減し生存を延長する
これらの実験では、高ｈＣＤ３３発現レベルによって特徴づけられる安定にトランスフェクトされたルシフェラーゼ陽性ヒトＡＭＬ細胞（ＨＥＬ）を、亜致死的に照射した６〜８週齢のＳＣＩＤマウスに尾静脈を介して注射した。白血病移植動物を、媒体対照、ＩＭＧＮ７７９（１５ｍｃｇ／ｋｇ）、オラパリブ（１００ｍｇ／ｋｇ）、またはＩＭＧＮ７７９＋オラパリブ（同用量）からなる処理群に分けた。インビボでの全身性白血病疾患量を小動物生物発光画像化により毎週評価した。毒性は、この実験を通して臨床検査及び体重測定により判断した。全試験の評価項目は、（ａ）全罹患率／死亡率までの時間及び／または（ｂ）媒体処理マウスまたは単剤療法で処理されたマウスと比較した白血病疾患量の変化であった。８〜１０匹のマウスを、これがコックス・マンデル検定を用いた統計的有意性の決定に必要な動物の最低数であることが見出されていることから、対照及び実験群で使用した。単純な統計分析をＳｔａｔ  Ｐｒｉｓｍ統計ソフトウェアを用いて行う。
【００９５】
３０μｇ／ｋｇ〜１００μｇ／ｋｇに及ぶ単回用量として、ペイロードにより（０．５ｍｇ／ｋｇ〜５ｍｇ／ｋｇ、抗体により）投与されたＩＭＧＮ７７９は、全身性ヒトＣＤ３３＋ＡＭＬ（ＨＥＬ−ルシフェラーゼ）異種移植片を有するＳＣＩＤマウスにおいて全体的に良好な耐容性を示した。白血病量の減少及び全生存期間の延長によって反映される有意な用量依存的抗白血病活性が認められた（図７Ａ〜７Ｃ）。図８Ａ〜８Ｃに示すように、ヒトＡＭＬ細胞（ＨＥＬ−ルシフェラーゼ）を移植し、ＩＭＧＮ７７９とオラパリブの併用療法で処理されたマウスは、媒体処理（中央値３５．３日、ｐ０．０１８９）、ＩＭＧＮ７７９単独（中央値４０．２日、ｐ０．０２８３）、またはオラパリブ単独（中央値３３．７日、ｐ０．０００９）療法と比較して、有意に延長した全生存期間（接種からの中央値４６．２日）を有した。処理の２２日で、媒体または単剤療法とは対照的に、併用処理群のマウスにおいて、全身生物発光フラックスによって測定される全白血病疾患量に有意な減少があった。これらの試験の結果は、ＩＭＧＮ７７９とオラパリブの組み合わせが、ＨＥＬ−ルシフェラーゼ全身性ＡＭＬ異種移植片における抗腫瘍活性を高めることを示している。
【００９６】
実施例３．ＩＭＧＮ７７９とオラパリブの組み合わせは原発性ＡＭＬのコロニー形成の阻害を高める
ＣＤ３３発現レベル、病態（デノボ対二次対難治性／再発）、核型、分子異常（すなわち、ＦＬＴ−３及びＮＰＭ−１突然変異状態）、及び治療に対する反応（ある場合）が既知の最大５０の臨床的にアノテートされた患者のＡＭＬ試料に対するＩＭＧＮ７７９のインビトロ有効性を評価した。
【００９７】
短期コロニー形成単位（ＣＦＵ）アッセイを複数の患者から得た細胞を用いて行い、原発性ＡＭＬ試料におけるＩＭＧＮ７７９の前臨床の有効性を評価した。凍結保存されたＡＭＬ患者の試料をＲｏｓｗｅｌｌ  Ｐａｒｋ  Ｈｅｍａｔｏｌｏｇｉｃ  Ｐｒｏｃｕｒｅｍｅｎｔ  Ｓｈａｒｅｄ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅから、ＩＲＢ承認プロトコルに従って得た。細胞は、アッセイの当日に解凍した。ヒトＣＤ３３分子の表面発現の定量は、Ｑｕａｎｔｉｂｒｉｇｈｔビーズ分析を用いて、同じ日に患者のＡＭＬ試料にて行った。解凍した細胞を全体的な生存率について評価した。＞５０％の生存細胞を有する試料をさらに定量し、媒体（ＰＢＳ）または異なる濃度のＩＭＧＮ７７９及び／またはオラパリブにインビトロで２４時間曝露し、その後半固体のメチルセルロース培地に１３〜１５日間プレーティングした。ＳＰＯＴ−Ｂａｓｉｃ画像化ソフトウェアを備えた倒立顕微鏡に取り付けられたＳｐｏｔ−ＲＴ３カメラを使用してメソカルトプレーティングの１３〜１５日後にＣＦＵアッセイを定量化した。図９Ａに示すように、各条件についての代表的な試料を捉え、３連のウェルを平均し報告した（＋／−標準偏差）。
【００９８】
媒体及び様々な濃度の単剤ＩＭＧＮ７７９のＣＦＵで処理された原発性ＡＭＬ試料でのＣＦＵアッセイをセットした。臨床的特徴に関する情報（特に診断的細胞遺伝学及びＦＬＴ−３の突然変異状態）が得られ、ＩＲＢ承認プロトコルに従って、ＲＰＣＩ  Ｈｅｍａｔｏｌｏｇｉｃ  Ｐｒｏｃｕｒｅｍｅｎｔ  Ｓｈａｒｅｄ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｆａｃｉｌｉｔｙにより供給された。ＩＭＧＮ７７９が合計１５の原発性ＡＭＬ試料において、用量依存的に原発性ＡＭＬ試料のコロニー形成を阻害することが分かった。ＩＭＧＮ７７９をオラパリブと組み合わせ、原発性ＡＭＬ試料におけるこの組み合わせの相乗的性質を検証した。併用投与を３連で行った。各処理条件についての代表的な試料画像を図９Ｂに示す。対応のないＴ検定を用いて、処理群間の有意性を判断した。ＩＭＧＮ７７９とオラパリブの組み合わせへの曝露は、前駆細胞のＣＦＵ増殖を有意に阻害したが、これは、再発／難治性、ＦＬＴ３−ＩＴＤ、及び／または複雑な核型のＡＭＬを有する患者（ｎ＝７）の骨髄試料から確立された。図９Ｂで明らかなように、単剤療法または媒体対照と比較して、ＩＭＧＮ７７９（１０ｐＭ）とオラパリブ（１μＭ）の併用療法後に統計的に有意な生存ＣＦＵの阻害が認められた（ｐ＜０．００１）。これらの結果は、ＩＭＧＮ７７９とオラパリブの組み合わせが、臨床的に化学療法耐性の疾患設定において有効であり得ることを示している。
【００９９】
実施例４．ＩＭＧＮ７７９とニラパリブ及びＩＭＧＮ７７９とタラゾパリブの組み合わせは抗白血病活性の向上を示し、Ｓ期停止を誘導し、インビトロでの細胞アポトーシス及びＤＮＡ損傷を増大する
ヒトＣＤ３３＋ＡＭＬ細胞株（ＨＥＬ−ｌｕｃ及びＨＬ６０）を、インビトロにて様々な用量範囲のＩＭＧＮ７７９単独（１００ｐＭ〜１ｎＭ）ならびに以下のＰＡＲＰ阻害剤、すなわち、ルカパリブ、ベリパリブ、タラゾパリブ、及びニラパリブの各々との組み合わせで処理した。増殖はＷＳＴ−８試薬とのインキュベーション後に測定した。相乗／相加効果は、様々な薬物濃度でＣｏｍｐｕｓｙｎソフトウェアを用いて計算した。併用対単剤処理後のアポトーシス、生存率、ＤＮＡ損傷／修復、及び細胞周期効果について、フローサイトメトリーも行った。
【０１００】
ＨＥＬ−ｌｕｃ及びＨＬ６０細胞株におけるルカパリブ、ベリパリブ、ニラパリブ、タラゾパリブ、及びオラパリブ処理は、調べた細胞株の中でタラゾパリブが最も強力なＰＡＲＰ阻害剤であることを示した（図１０Ａ〜１０Ｂ、表３）。タラゾパリブ（０．８μＭ）単独及びＩＭＧＮ７７９（８００ｐＭ）との組み合わせでの併用処理は、オラパリブ及びニラパリブとの同じ濃度での併用処理と比較して、同じ細胞株での細胞の生存率の減少が最大であった（図１１Ａ〜１１Ｃ）。Ｃｏｍｐｕｓｙｎによって計算されるＩＭＧＮ７７９＋タラゾパリブ及びＩＭＧＮ７７９＋ニラパリブ療法の併用指数は１未満であり、相乗効果と一致する（図１２Ａ〜１２Ｂ）。さらに、調べた濃度でのＩＭＧＮ７７９＋タラゾパリブの組み合わせは、アポトーシスの増加（図１３Ａ〜１３Ｃ）、Ｓ期細胞周期停止（図１４Ａ〜１４Ｃ）、及びＤＮＡ損傷（図１５Ａ〜１５Ｃ）が、ＩＭＧＮ７７９＋ニラパリブ及びＩＭＧＮ７７９＋オラパリブの組み合わせと比較して、ＨＥＬ−ｌｕｃ細胞株で最大であった。これらの実験の結果は、ＰＡＲＰ阻害剤の作用機序をさらに裏付け、がんの治療のためのＩＭＧＮ７７９との組み合わせでのＰＡＲＰ阻害剤の使用を支持している。
【表３】
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【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図７Ｃ】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【図８Ｃ】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図１０Ａ】
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【図１０Ｂ】
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【図１１−１】
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【図１１−２】
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【図１２Ａ】
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【図１２Ｂ】
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【図１３−１】
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【図１３−２】
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【図１４Ａ】
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【図１４Ｂ】
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【図１４Ｃ】
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【図１５−１】
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【図１５−２】
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【国際調査報告】
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