(57)【要約】【課題】ストリーム・クラスタリング・アルゴリズムを使用してパッチを適用できる動的サーバ・グループの技術、およびマシン学習を使用して反復可能なパターンを再利用するための学習コンポーネントを提供する。【解決手段】一例では、第１のサーバ・デバイスに関連する第１のリスクに応じて、リスク評価コンポーネントは、第１のサーバ・デバイスおよび第２のサーバ・デバイスの脆弱性を軽減するために、サーバ・グループにパッチを適用し、サーバ・グループは第１のサーバ・デバイスおよび第２のサーバ・デバイスからなる。さらに、監視コンポーネントは、サーバ・グループに対する第２のリスクを軽減するために、サーバ・グループに対する第２のリスクに関連するデータを監視する。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
サーバ・グループを管理するためのシステムであって、
コンピュータ実行可能コンポーネントを格納するメモリと、
前記メモリに格納された前記コンピュータ実行可能コンポーネントを実行するプロセッサと、を含み、
前記コンピュータ実行可能コンポーネントは、
第１のサーバ・デバイスに関連する第１のリスクに応答して、前記第１のサーバ・デバイスおよび第２のサーバ・デバイスの脆弱性を軽減するために、前記サーバ・グループにパッチを適用するように動作可能なリスク評価コンポーネントであって、前記サーバ・グループが前記第１のサーバ・デバイスおよび前記第２のサーバ・デバイスからなる、前記リスク評価コンポーネントと、
前記サーバ・グループに対する第２のリスクを軽減するために、前記サーバ・グループに対する前記第２のリスクに関連するデータを監視するように動作可能な監視コンポーネントと、
を含む、システム。
【請求項２】
前記リスクは、マルウェア攻撃に対する前記第１のサーバ・デバイスの脆弱性に関連する、
請求項１に記載のシステム。
【請求項３】
前記コンピュータ実行可能コンポーネントは、前記サーバ・グループの前記第２のリスクを軽減するために、前記サーバ・グループを修正して、サーバ・グループの修正をもたらすように動作可能な調整コンポーネントをさらに含む、
請求項１または２に記載のシステム。
【請求項４】
前記サーバ・グループの修正は、前記第２のリスクを軽減するために、前記サーバ・グループから前記第２のサーバ・デバイスを除去する、
請求項３に記載のシステム。
【請求項５】
前記監視コンポーネントは、前記サーバ・グループが修正されたという示唆を受信するように動作可能である、
請求項１ないし４のいずれかに記載のシステム。
【請求項６】
前記リスク評価コンポーネントは、前記第１のサーバ・デバイスに関連するリスクを表すリスク・データを受信するように動作可能である、
請求項１ないし５のいずれかに記載のシステム。
【請求項７】
前記サーバ・グループは第１のサーバ・グループであり、前記リスク評価コンポーネントは、前記第１のサーバ・グループではない第２のサーバ・グループの第３のリスクを評価するように動作可能である、
請求項１ないし６のいずれかに記載のシステム。
【請求項８】
ワークステーション・デバイスから受信した以前のリスクに関連するリスク・データを分析し、リスク予測をもたらす学習コンポーネントをさらに含む、
請求項１ないし７のいずれかに記載のシステム。
【請求項９】
前記リスク予測は、前記サーバ・グループに対する第３のリスクを軽減するために、前記監視コンポーネントへの入力として使用される、
請求項８に記載のシステム。
【請求項１０】
サーバ・グループを管理するためのコンピュータ実装方法であって、
第１のサーバ・デバイスに関連する第１のリスクに応じて、プロセッサに動作可能に結合されたデバイスによって、前記第１のサーバ・デバイスおよび第２のサーバ・デバイスの脆弱性を軽減するために、前記サーバ・グループにパッチ適用することであって、前記サーバ・グループが前記第１のサーバ・デバイスおよび前記第２のサーバ・デバイスからなる、前記パッチ適用することと、
前記デバイスによって、前記サーバ・グループに対する第２のリスクを軽減するために、前記サーバ・グループに対する前記第２のリスクに関連するデータを監視することと、
を含む、コンピュータ実装方法。
【請求項１１】
前記リスクは、マルウェア攻撃に対する前記第１のサーバ・デバイスの脆弱性に関連する、
請求項１０に記載のコンピュータ実装方法。
【請求項１２】
前記デバイスによって、前記サーバ・グループの前記第２のリスクを軽減するために、前記サーバ・グループを修正し、サーバ・グループの修正をもたらすことをさらに含む、
請求項１０または１１のいずれかに記載のコンピュータ実装方法。
【請求項１３】
前記サーバ・グループの修正は、前記第２のリスクを軽減するために、前記サーバ・グループから前記第２のサーバ・デバイスを除去する、
請求項１２に記載のコンピュータ実装方法。
【請求項１４】
前記サーバ・グループが修正されたという示唆を受信することをさらに含む、
請求項１０ないし１３のいずれかに記載のコンピュータ実装方法。
【請求項１５】
前記第１のサーバ・デバイスに関連するリスクを表すリスク・データを受信することをさらに含む、
請求項１０ないし１４のいずれかに記載のコンピュータ実装方法。
【請求項１６】
前記サーバ・グループは第１のサーバ・グループであり、前記方法は、前記第１のサーバ・グループではない第２のサーバ・グループの第３のリスクを評価することをさらに含む、
請求項１０ないし１５のいずれかに記載の方法。
【請求項１７】
ワークステーション・デバイスから受信した以前のリスクに関連するリスク・データを分析し、リスク予測をもたらすことをさらに含む、
請求項１０ないし１６のいずれかに記載の方法。
【請求項１８】
前記リスク予測は、前記サーバ・グループに対する第３のリスクを軽減するために、監視コンポーネントへの入力として使用される、
請求項１７に記載の方法。
【請求項１９】
サーバ・グループを管理するためのコンピュータ・プログラム製品であって、
処理回路によって読み取り可能であり、請求項１０ないし１８のいずれかに記載の方法を実行するために前記処理回路によって実行される命令を格納するコンピュータ読み取り可能な記憶媒体を含む、
コンピュータ・プログラム製品。
【請求項２０】
コンピュータ可読媒体に格納されたコンピュータ・プログラムであって、
ソフトウェアコード部分を含み、前記プログラムがコンピュータで実行されるときにデジタルコンピュータの内部メモリにロード可能な、請求項１０ないし１８のいずれかに記載の方法を実行するための、コンピュータ・プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、クラウド管理に関し、より具体的には、ストリーム・クラスタリングを使用したパッチ・グループの動的な再構成に関する。
【背景技術】
【０００２】
同じ環境内で動作するマシンは、共通の脆弱性を軽減するために同じソフトウェアパッチ（例えばパッチ・グループ）の恩恵を受けることができる。例えば、アプリケーションは複数のサーバで実行することができる。したがって、ウェブ・サーバ、データベース、またはキャッシュあるいはその組み合わせは、複数のサーバまたは異なる物理マシンでアプリケーションを実行することができ、これにより、マルウェア、ウイルス、攻撃などに対する脆弱性が増加する可能性がある。通常、マシンには一度に１つのパッチを適用することができる。
【０００３】
パッチ・グループは共通の脆弱性を共有しているため、一緒に処理する必要がある。パッチ・グループは、主題の専門家（ＳＭＥ）の知識に基づいて手動で静的に作成されるが、これは共有インフラストラクチャ、ネットワーク、ワークロードなどの異なる粒度を反映していない。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
したがって、本発明の課題はストリーム・クラスタリングを使用したパッチ・グループの動的な再構成方法、システム、プログラム、記録媒体を提供することである。上記の問題に対処する技術が必要である。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
以下は、本開示の１つまたは複数の実施形態の基本的理解を与えるための概要を提示する。この概要は、重要なもしくは重大な要素を特定すること、または特定の実施形態のあらゆる範囲もしくはあらゆる特許請求の範囲を特定することを意図するものではない。この概要の唯一の目的は、後述する詳細な説明の前置きとして本発明の概念を簡易的な形態で示すことである。本明細書に説明される１つまたは複数の実施形態において、ストリーム・クラスタリングを使用したパッチ・グループの動的な再構成を容易にするデバイス、システム、コンピュータ実装方法、装置、またはコンピュータ・プログラム製品あるいはその組み合わせが説明される。
【０００６】
第１の態様の観点では、本発明は、サーバ・グループを管理するためのシステムを提供し、システムは、コンピュータ実行可能コンポーネントを格納するメモリと、メモリに格納されたコンピュータ実行可能コンポーネントを実行するプロセッサと、を含み、コンピュータ実行可能コンポーネントは、第１のサーバ・デバイスに関連する第１のリスクに応答して、第１のサーバ・デバイスおよび第２のサーバ・デバイスの脆弱性を軽減するために、サーバ・グループにパッチを適用するように動作可能なリスク評価コンポーネントであって、サーバ・グループが第１のサーバ・デバイスおよび第２のサーバ・デバイスからなる、リスク評価コンポーネントと、サーバ・グループに対する第２のリスクを軽減するために、サーバ・グループに対する第２のリスクに関連するデータを監視するように動作可能な監視コンポーネントと、を含む。
【０００７】
さらなる態様の観点では、本発明は、サーバ・グループを管理するためのコンピュータ実装方法を提供し、方法は、第１のサーバ・デバイスに関連する第１のリスクに応じて、プロセッサに動作可能に結合されたデバイスによって、第１のサーバ・デバイスおよび第２のサーバ・デバイスの脆弱性を軽減するために、サーバ・グループにパッチ適用することであって、サーバ・グループが第１のサーバ・デバイスおよび第２のサーバ・デバイスからなる、パッチ適用することと、デバイスによって、サーバ・グループに対する第２のリスクを軽減するために、サーバ・グループに対する第２のリスクに関連するデータを監視することと、を含む。
【０００８】
さらなる態様の観点では、本発明は、サーバ・グループを管理するためのコンピュータ・プログラム製品を提供し、コンピュータ・プログラム製品は、処理回路によって読み取り可能であり、本発明の方法を実行するために処理回路によって実行される命令を格納するコンピュータ読み取り可能な記憶媒体を含む。
【０００９】
さらなる態様の観点では、本発明は、コンピュータ可読媒体に格納されたコンピュータ・プログラムを提供し、コンピュータ・プログラムは、ソフトウェアコード部分を含み、プログラムがコンピュータで実行されるときにデジタルコンピュータの内部メモリにロード可能な、本発明の方法を実行するためのものである。
【００１０】
一実施形態によれば、システムは、コンピュータ実行可能コンポーネントを格納するメモリと、メモリに格納されたコンピュータ実行可能コンポーネントを実行するプロセッサと、を含むことができる。システムのコンピュータ実行可能コンポーネントは、第１のサーバ・デバイスに関連する第１のリスクに応答して、第１のサーバ・デバイスおよび第２のサーバ・デバイスの脆弱性を軽減するために、サーバ・グループにパッチを適用するリスク管理コンポーネントを含むことができ、サーバ・グループが前記第１のサーバ・デバイスおよび前記第２のサーバ・デバイスからなる。システムのコンピュータ実行可能コンポーネントは、サーバ・グループに対する第２のリスクを軽減するために、サーバ・グループに対する第２のリスクに関連するデータを監視する監視コンポーネントを含むこともできる。
【００１１】
別の実施形態によれば、サーバ・グループのパッチングを容易にするコンピュータ・プログラム製品は、具体化されたプログラム命令を有するコンピュータ可読記憶媒体を含むことができる。プログラム命令は、プロセッサによって実行可能であり、プロセッサは、第１のサーバ・デバイスに関連する第１のリスクに応じて、第１のサーバ・デバイスおよび第２のサーバ・デバイスの脆弱性を軽減するために、サーバ・グループにパッチを適用することができ、サーバ・グループは、第１のサーバ・デバイスおよび第２サーバ・デバイスからなる。プログラム命令は、プロセッサによって、サーバ・グループに対する第２のリスクを軽減するために、サーバ・グループに対する第２のリスクに関連するデータを監視するために実行可能にすることもできる。
【００１２】
さらに別の実施形態によれば、コンピュータ実装方法が提供される。コンピュータ実装方法は、第１のサーバ・デバイスに関連する第１のリスクに応じて、プロセッサに動作可能に結合されたデバイスによって、第１のサーバ・デバイスおよび第２のサーバ・デバイスの脆弱性を軽減するために、サーバ・グループにパッチを適用することを含むことができ、サーバ・グループは、第１のサーバ・デバイスおよび第２のサーバ・デバイスからなる。コンピュータ実装方法はまた、デバイスによって、サーバ・グループに対する第２のリスクを軽減するために、サーバ・グループに対する第２のリスクに関連するデータを監視することを含むことができる。
【００１３】
さらに別の実施形態によれば、システムは、コンピュータ実行可能コンポーネントを格納するメモリと、メモリに格納されたコンピュータ実行可能コンポーネントを実行するプロセッサとを含むことができる。システムのコンピュータ実行可能コンポーネントは、第１のサーバ・デバイスに関連する第１のリスクに応じて、第１のサーバ・デバイスおよび第２のサーバ・デバイスの脆弱性を軽減するために、サーバ・グループにパッチを適用するリスク管理コンポーネントを含むことができ、サーバ・グループは、第１のサーバ・デバイスおよび第２のサーバ・デバイスからなる。システムのコンピュータ実行可能コンポーネントは、サーバ・グループに対する第２のリスクを軽減するために、サーバ・グループに対する第２のリスクに関連するデータを監視する監視コンポーネントを含むこともできる。さらに、システムのコンピュータ実行可能コンポーネントは、ワークステーション・デバイスから受信した以前のリスクに関連するリスク・データを分析し、リスク予測をもたらす学習コンポーネントも含むことができる。
【００１４】
さらに別の実施形態によれば、サーバ・グループのパッチングを容易にするコンピュータ・プログラム製品は、具体化されたプログラム命令を有するコンピュータ可読記憶媒体を含むことができる。プログラム命令は、プロセッサによって実行可能であり、プロセッサは、第１のサーバ・デバイスに関連する第１のリスクに応じて、第１のサーバ・デバイスおよび第２のサーバ・デバイスの脆弱性を軽減するために、サーバ・グループにパッチを適用することができ、サーバ・グループは、第１のサーバ・デバイスおよび第２のサーバ・デバイスからなる。プログラム命令は、プロセッサによって、サーバ・グループに対する第２のリスクを軽減するために、サーバ・グループに対する第２のリスクに関連するデータを監視するように実行可能にすることもできる。プログラム命令は、プロセッサによって、ワークステーション・デバイスから受信した以前のリスクに関連するリスク・データを分析し、リスク予測をもたらすように実行可能にすることもできる。
【００１５】
幾つかの実施形態では、システム、コンピュータ実装方法、またはコンピュータ・プログラムプログラムあるいはその組み合わせに関連して説明された上記の要素の１つまたは複数は、コンピュータ実装方法、コンピュータ・プログラム製品、またはシステムなどさまざまな形で実現することができる。
【００１６】
本発明は、以下の図に示されるように、好ましい実施形態を参照して、例示のためだけに説明される。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】図１は、本明細書で説明される１つまたは複数の実施形態による、マシンのグループ化およびパッチ適用を容易にする例示的で非限定的なシステムのブロック図を示す。
【図２】図２は、本明細書で説明される１つまたは複数の実施形態による、マシンのグループ化分析を容易にする例示的で非限定的なシステムの別のブロック図を示す。
【図３】図３は、本明細書で説明される１つまたは複数の実施形態による、例示的で非限定的なマシン・パッチング・コンポーネントの追加のブロック図を示す。
【図４】図４は、本明細書で説明される１つまたは複数の実施形態による、ストリーム・クラスタリングを容易にする例示的で非限定的なシステムのさらに別のブロック図を示す。
【図５】図５は、本明細書で説明される１つまたは複数の実施形態による、マイクロストリーム・クラスタリングを容易にする例示的で非限定的なシステムの追加のブロック図を示す。
【図６】図６は、本明細書で説明される１つまたは複数の実施形態による、例示的で非限定的なプロセス概要のフロー図を示す。
【図７】図７は、本明細書に記載の１つまたは複数の実施形態による、リスク測定値の評価を容易にする例示的で非限定的なフロー図を示す。
【図８】図８は、本明細書で説明する１つまたは複数の実施形態による、マシンのグループ化およびパッチ適用を容易にする例示的で非限定的なコンピュータ実装方法のフロー図を示す。
【図９】図９は、本明細書で説明する１つまたは複数の実施形態による、マシンのグループ化およびパッチ適用を容易にする別の例示的で非限定的なコンピュータ実装方法のフロー図を示す。
【図１０】図１０は、本明細書で説明する１つまたは複数の実施形態による、マシンのグループ化およびパッチ適用を容易にする別の例示的で非限定的なコンピュータ実装方法のフロー図を示す。
【図１１】図１１は、本明細書で説明される１つまたは複数の実施形態を容易にすることができる例示的で非限定的な動作環境のブロック図を示す。
【図１２】図１２は、本明細書で説明される１つまたは複数の実施形態による、例示的で非限定的なクラウド・コンピューティング動作環境のブロック図を示す。
【図１３】図１３は、本明細書で説明される１つまたは複数の実施形態による、例示的で非限定的な抽象化モデル層のブロック図を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下の詳細な説明は例証にすぎず、実施形態または実施形態の用途あるいはその両方もしくは使用を制限することを意図するものではない。さらに、前述の背景または概要セクション、または詳細な説明セクション内に提示されたいずれの表現された情報または暗黙的情報（implied information）にも制約されることを意図しない。
【００１９】
ここで、全体を通して同様の要素を指すために同様の参照番号が用いられる図面を参照して、１つまたは複数の実施形態を説明する。以下の説明において、説明のために、１つまたは複数の実施形態のより完全な理解を与えるために、多数の特定の詳細が説明される。しかしながら、さまざまな場合において、１つまたは複数の実施形態は、これらの特定の詳細なしに実施できることが明らかである。
【００２０】
本開示はクラウド・コンピューティングに関する詳細な説明を含むが、本明細書に列挙される教示の実装はクラウド・コンピューティング環境に限定されないことを理解されたい。むしろ、本発明の実施形態は、現在知られているまたは後に開発される他の任意のタイプのコンピューティング環境と組み合わせて実装することができる。
【００２１】
クラウド・コンピューティングは、最小限の管理作業またはサービスのプロバイダとの対話で迅速にプロビジョニングおよびリリースされる構成可能なコンピューティング・リソース（例えば、ネットワーク、ネットワーク帯域幅、サーバ、処理、メモリ、ストレージ、アプリケーション、仮想マシン、サービス）の共有プールへの便利なオンデマンド・ネットワーク・アクセスを可能にするためのサービス配信のモデルである。このクラウド・モデルは、少なくとも５つの特性、少なくとも３つのサービス・モデル、および少なくとも４つの展開モデルを含むことができる。
【００２２】
同じ環境内で動作するマシンは、共通の脆弱性を軽減するために同じソフトウェアパッチ（パッチ・グループなど）の恩恵を受けることができる。例えば、アプリケーションは複数のサーバで実行できる。したがって、ウェブ・サーバ、データベース、またはキャッシュあるいはその組み合わせは、複数のサーバまたは異なる物理マシンでアプリケーションを実行でき、マルウェア、ウイルス、攻撃などに対する脆弱性を高める可能性がある。一部のマシンは共通の脆弱性を共有できるため、マシンをまとめてグループにパッチを適用すると、マシンに１つずつパッチを適用するのではなく、共通の脆弱性に対するより良い防御またはセキュリティあるいはその両方を作成することができる。
【００２３】
本明細書で説明する１つまたは複数の実施形態は、共通の脆弱性を共有するマシンのグループにパッチを当てることができる。パッチ・グループはさまざまな粒度で定義でき、パッチ・グループは動的に調整できる。本明細書で説明する１つまたは複数の実施形態は、マシンのパッチ適用を容易にするシステム、コンピュータ実装方法、装置、およびコンピュータ・プログラム製品を含む。
【００２４】
図１は、本明細書で説明される１つまたは複数の実施形態による、マシンのグループ化およびパッチ適用を容易にする例示的で非限定的なシステムのブロック図を示す。さまざまな実施形態において、システム１００は、データ分析システム、データ処理システム、グラフ分析システム、グラフ処理システム、ビッグデータ・システム、ソーシャル・ネットワーク・システム、音声認識システム、画像認識システム、グラフィカル・モデリング・システム、バイオインフォマティクス・システム、データ圧縮システム、人工知能システム、認証システム、構文パターン認識システム、医療システム、健康監視システム、ネットワーク・システム、コンピュータ・ネットワーク・システム、通信システム、ルータ・システム、サーバ・システムなどに関連付けられるか、または含まれることができる。
【００２５】
図示のように、システム１００は、制御デバイス１１２と、１つまたは複数のクラウド・ネットワーク１０２、１０８に通信可能に結合された１つまたは複数の物理マシン１０４、１０６、１１０を含むことができる。幾つかの実施形態では、クラウド・ネットワーク１０２、１０８は、（図示していない）仮想マシンを含むことができる。制御デバイス１１２、物理マシン１０４、１０６、１１０、または１つまたは複数の仮想マシンあるいはその組み合わせは、１つまたは複数の実施形態において互いに電気的または通信可能あるいはその両方に結合することができる。
【００２６】
一実施形態では、制御デバイス１１２は、共通のリスクを共有するマシンを識別することにより、マシンのパッチングを実行することができる。共通のリスクには、これらに限定されるわけではないが、マルウェア、ウイルス、メモリ・リーク、サイバー攻撃などが含まれ得る。この開示を参照すると、マシンはサーバ・デバイス、仮想マシン、中央処理装置（ＣＰＵ）、物理マシンなどであり得る。一実施形態では、制御デバイス１１２は、クラウド・ネットワーク１０２内の物理マシン１０４、１０６、１１０をグループ化することができる。物理マシン１０４、１０６、１１０は、仮想マシンを表すこともできる。
【００２７】
幾つかの実施形態では、物理マシン１０４、１０６、１１０は、物理マシン１０４、１０６、１１０の共通の特性または共通の脅威あるいはその両方、または脆弱性に基づいて、制御デバイス１１２によってグループ化することができる。制御デバイス１１２は、個々の物理マシンまたは物理マシンのグループあるいはその両方を監視できる。例えば、物理マシンのオペレーティング・システム（ＯＳ）でメモリ・リークが発生した場合、制御デバイス１１２は、物理マシン１０４の脆弱性に関連するデータを受信できる。物理マシン１０６はクラウド・ネットワーク１０２内の物理マシン１０４とグループ化されているため、制御デバイス１１２は、物理マシン１０６もメモリ・リークの危険性があり、物理マシン１０４の脆弱性は物理マシン１０６のＯＳを攻撃にさらす可能性があると判断できる。したがって、制御デバイス１１２は、脆弱性を軽減するために、クラウド・ネットワーク１０２に関連付けられた環境内で実行されているソフトウェア、ミドルウェア、またはＯＳあるいはその組み合わせに共通のパッチを適用することができる。時々、制御デバイス１１２は、物理マシン１０４、１０６、１１０からデータが送信されるのを待つのではなく、物理マシン１０４、１０６、１１０でシステムチェックを実行して、物理マシンの１つまたは複数に関連する脆弱性があるかどうかを先取りして決定できることも理解されたい。
【００２８】
幾つかの実施形態では、移行、スケーラビリティ、スナップショット、および複製などのクラウド操作は、アプリケーションまたは物理マシンの状態の変化をもたらし得る。例えば、制御デバイス１１２は、アプリケーションまたは物理マシンの状態（例えば、使用中、再起動中など）に変化が起こったことを判定することができる。したがって、状態の変化は環境のデータ構造を変化させる可能性があり、本明細書で説明する１つまたは複数の実施形態では、制御デバイス１１２によって変化するようにグループ化を促し、動的な環境変化をもたらす。例えば、最初の時点で、物理マシンは最初の地理的領域でアプリケーションを実行でき、２番目の時点で別の物理的マシンによってアプリケーションを２番目の地理的領域で実行できる。移行によりアプリケーションはさまざまな地理的場所で実行できるため、アプリケーションの複数のインスタンスを地理的に分散したデータセンターにスケール・アウトすると、脆弱性の露出が増加する可能性がある。したがって、本明細書で説明するさまざまな実施形態では、環境に変化があるたびにパッチ・グループを動的に再構成することができる。
【００２９】
その結果、クラウド・ネットワーク１０２に関連付けられた物理マシン１０４、１０６と同じ特性または脆弱性あるいはその両方を示す別の物理マシン１１０に応じて、制御デバイス１１２はクラウド・ネットワーク１０８に物理マシンをグループ化し、それにより動的な環境変更を引き起こすことができる。動的に変化する環境では、物理マシンまたはデータ構造のスペースの変更も共通である。したがって、制御デバイス１１２は、物理マシン１０４、１０６、１１０に情報を送信して、パッチ・グループの変更を引き起こす、または物理マシン１０４、１０６、１１０に関連するソフトウェアにパッチを適用させるあるいはその両方を行うことができる。パッチ・グループは、共通の脆弱性を軽減するために同じソフトウェアパッチの恩恵を受けることができる同じ環境内で動作するマシンのグループである。一部のマシンは共通の脆弱性を共有し得るため、マシンに個別にパッチを適用するのではなく、マシンをグループ化し、グループにパッチを適用することで、共通の脆弱性に対する防御またはセキュリティあるいはその両方を強化できる。
【００３０】
パッチは、マシンの脆弱性を修正または軽減するために開発され、マシンに送信またはマシンによって受信され、あるいはその両方があり得る。パッチは、脆弱性の観点から評価でき、パッチが修正に与える影響を評価できる。したがって、ソフトウェアの脆弱性の測定は、共通脆弱性識別子（ＣＶＥ）数として表すことができる。例えば、ＣＶＥには脆弱性（例えば低、中、高）のスコアリングが含まれる。その結果、パッチはＣＶＥ数（例えば０−１０のスコア）に関連付けることができる。したがって、暴露のリスクが高いほど、ＣＶＥ数は高くなる。したがって、１０のスコアは、問題をすぐに解決する必要があることを示す。例えば、特定の物理マシンのＣＶＥが１０である場合、１０のレーティングのパッチを物理マシンに適用して脆弱性を軽減することができる。さらに、パッチは任意の環境で実行されているソフトウェアに適用することができ、これは、誰でもクラウドにアクセスできるため、クラウド・ネットワーク１０２、１０８の運用において特に重要である。
【００３１】
クラウド・ネットワーク１０２、１０８では、マシンは、複数のサーバ上で実行されるアプリケーションを有することができる。したがって、１つのサーバが危険にさらされると、他のサーバも危険にさらされる可能性がある。例えば、サーバに関連付けられたファイアウォールが侵害された場合、（侵害を受けたサーバだけでなく）そのファイアウォールの背後にある１つまたは複数のサーバを見ることができる。したがって、共通の脆弱性を共有するサーバのグループにパッチを適用すると、システムの効率を向上することができる。脆弱性またはＣＶＥあるいはその両方に基づいて、制御デバイス１１２は、脆弱性を緩和するためにどのパッチを使用するかを正確に決定することができる。
【００３２】
システム１００は、ハードウェアまたはソフトウェアあるいはその両方を使用して、抽象的ではなく例えばマシンのグループ化やパッチの適用を容易にするために必要な処理機能のため人間が一連の精神的行為として実行することができない本質的に高度に技術的な問題（例えば、ソフトウェアのパッチング、マシンのグループ化、ストリーム・クラスタリングなど）を解決するために使用できる。さらに、実行されるプロセスの一部（例えば、コンピュータ処理、脆弱性パターン認識など）は、メモリ操作に関連する定義済みタスクを実行するための専用コンピュータによって実行され得る。例えば、ソフトウェアのパッチ適用などに関連するタスクを実行するために、専用のコンピュータを使用することができる。専用コンピュータは、物理マシン１０４、１０６、１１０が脆弱性の影響を受けやすいという示唆に応じて、クラウド・ネットワーク環境を自動的に調整することができる。
【００３３】
図２は、本明細書で説明する１つまたは複数の実施形態によるマシングループ化分析を容易にする例示的で非限定的なシステム２００の別のブロック図を示す。本明細書で説明される他の実施形態で使用される同様の要素の繰り返しの説明は、簡潔さのために省略される。
【００３４】
別の実施形態では、制御デバイス１１２は、物理マシンに関連付けられた特性に基づいてマシンのグループ化を実行することができる。例えば、図２に示されるように、グループＡでは物理マシンはマシンのワークロード・グループであり、グループＢでは物理マシンはマシンのネットワーク・グループであり、グループＣでは物理マシンはマシンのインフラストラクチャ・グループであり得る。
【００３５】
制御デバイス１１２は、それらの機能（例えば、ワークロード、ネットワーク、インフラストラクチャなど）に従って物理マシンを個別にグループ化することができるが、特定の物理マシンは複数の特性を含み、複数のグループにグループ化できる。例えば、物理マシン１１０のうちの２つは、３つのグループＡ、Ｂ、Ｃすべてにグループ化できる。したがって、物理マシン１１０については３つのグループＡ、Ｂ、Ｃすべてにオーバーラップする。他のグループＡＢＣのいずれかにある物理マシン１０４、２０２Ｂ、２０２Ｃが脆弱性にさらされる場合、３つのグループＡ、Ｂ、Ｃすべてに関連する２つの物理マシン１１０も同じ脆弱性にさらされる。したがって、他のグループのいずれかにある他の物理マシン１０４、２０２Ｂ、２０２Ｃのいずれかが制御デバイス１１２から特定のパッチを受信する場合、２つの物理マシン１１０も制御デバイス１１２から同じパッチを受信できる。同様に、物理マシン１０４はグループＡ、Ｂに関連付けられている。したがって、物理マシン１０４、２０２Ｂのいずれかが脆弱性にさらされている場合、物理マシン１０４も脆弱性にさらされる可能性がある。したがって、物理マシン１０４、２０２Ｂに適用されるパッチは、物理マシン１０４にも適用されるべきである。前述のシナリオのすべての齟齬は図２に関して議論されていないが、同じ原則は同様の方法でグループ化されている他の物理マシンに適用されることを理解するべきである。
【００３６】
図３は、本明細書で説明される１つまたは複数の実施形態による、例示的で非限定的な機械パッチング構成要素の追加のブロック図を示す。本明細書で説明される他の実施形態で使用される同様の要素の繰り返しの説明は、簡潔さのために省略される。
【００３７】
図３に示す実施形態では、システム３００は、遠隔ワークステーション・デバイス３１６から入力データを受信できるマシン・パッチング・コンポーネント３０２を備えることができる。サブコンポーネント（例えば、監視コンポーネント３０４、学習コンポーネント３１０、調整コンポーネント３０６、リスク評価コンポーネント３０８、パターン・データベース３１８、およびパッチ・データベース３２０）、プロセッサ３１４、およびメモリ３１２は、互いに電気的または通信可能にあるいはその両方で結合することができる。代替実施形態では、サブコンポーネント、プロセッサ３１４、またはメモリ３１２あるいはその組み合わせを含むがこれらに限定されない他のコンポーネントは、マシン・パッチング・コンポーネント３０２の外部にあり得ることにも留意されたい。例えば、他の実施形態において、パターン・データベース３１８およびパッチ・データベース３２０は、マシン・パッチング・コンポーネント３０２の外部にあってもよい。
【００３８】
図３の１つの態様では、リスク評価コンポーネント３０８は、サーバ・デバイスに関連するリスクを評価することができる。例えば、リスクは、以前のリスク、ソフトウェア、手動入力、性能の低下などに基づいて決定することができる。例えば、制御デバイス１１２が、物理マシン１０４、１０６、１１０が性能の低下を経験したという示唆を受信した場合、制御デバイス１１２はマルウェアの兆候について物理マシン１０４、１０６、１１０をスキャンすることができる。マルウェアが見つかった場合、制御デバイスはマルウェアに関連付けられたＣＶＥを判別し、マルウェアに関連付けられたＣＶＥに相関するパッチを送信することができる。リスク評価コンポーネント３０８により第１のサーバ・デバイスに関してリスクが決定されると、リスク評価コンポーネント３０８は、サーバ・グループにパッチを当てて、サーバ・グループの第１のサーバ・デバイスおよび第２のサーバ・デバイスの脆弱性を緩和することができる。監視コンポーネント３０４は、さまざまなマシンに関連するリスクを監視することができる。例えば、サーバ・グループの第３のサーバ・デバイスが脆弱性を経験する場合、監視コンポーネント３０４は脆弱性を観察し、サーバ・グループの他のサーバ・デバイスが第３のサーバ・デバイスと同時にパッチされるべきであることを示すことができる。
【００３９】
監視コンポーネント３０４は、学習コンポーネント３１０を含むこともでき、学習コンポーネント３１０は、以前のリスクおよび遠隔ワークステーション・デバイス３１６から受信した入力データを分析し、サーバ・デバイスに対する将来のリスクまたは脆弱性を予測することができる。例えば、物理マシン１０４が以前にマルウェア攻撃を受けやすい場合、学習アルゴリズムに従って、マルウェア攻撃、物理マシン１０４、およびマルウェア攻撃を緩和するソフトウェアパッチを保存することができる。次に、学習アルゴリズムは前述のデータを使用して、同じまたは類似のマルウェア攻撃が物理マシン１０４で発生するかどうかを判断し、グループ化された物理マシン１０６と同じまたは類似のパッチを共有することができる。
【００４０】
学習コンポーネント３１０は、確率的または統計ベースあるいはその両方の分析を使用して、実行可能なアクションを予測または推測することができる。サポート・ベクター・マシン（ＳＶＭ）は、使用できる分類子の例である。ＳＶＭは、可能な入力の空間で超曲面を見つけることで動作することができる。他の有向および無向の分類アプローチには、例えば、ナイーブ・ベイズ、ベイジアン・ネットワーク、決定木、ニューラル・ネットワーク、ファジィ論理モデル、および独立性の異なるパターンを提供する確率的分類モデルが含まれる。本明細書で使用されるＣＶＥ数に従ったリスクの分類には、優先度のモデルを開発するために利用される統計的回帰も含まれる場合がある。開示された態様は、（例えば、一般的な訓練データを介して）明示的に訓練された分類器および（例えば、ソフトウェアコードに関連する入力用語の使用を観察すること、外部情報を受信することなどを介して）暗黙的に訓練された分類器を使用することができる。
【００４１】
学習コンポーネント３１０は、ＳＶＭを利用して、グループ・パターンのマルチラベルに学習ベースのアルゴリズムを採用することができる。マルチラベル・グループ・パターンは、異なる環境に関連付けられているグループ・パターンである。例えば、グループ・パターンは、ネットワーク・グラウンドに関連付け、インフラストラクチャ・グループに関連付けることができる。ＳＶＭへの入力は、ラベル付きセットＤｌ、ラベルなしセットＤｕ、ステップ数Ｔ、反復あたりのサンプル数Ｓｔ＝１を含む。ｔ≦Ｔの間に、マルチラベルＳＶＭ分類器ｆはトレーニング・データＤ１に基づいてトレーニングすることができる。Ｄｕ内のｘの１つまたは複数のインスタンスでは、ＳＶＭは、ラベル・ベクトル
【数１】
2020535515.tif 000003
を、損失低減（ＬＲ）ベースの予測方法を使用して予測することができる。
式１：
【数２】
2020535515.tif 000004
、
【数３】
2020535515.tif 000005
に制約（最大の信頼性を備えた最大損失低減の式）
【００４２】
期待される損失低減は、最も信頼できるラベル・ベクトル
【数４】
2020535515.tif 000006
を用いて計算することができる。
式２：
【数５】
2020535515.tif 000007
【００４３】
スコア（ｘ）は、Ｄｕ内のすべてのｘについて学習コンポーネント３１０によって降順でソートすることができる。したがって、最大スコアを有するＳ個の例Ｄ＊Ｓのセットを選択（または遠隔ワークステーション・デバイス３１６を介して入力）することができ、トレーニング・セットＤｌ＜−Ｄｌ＋Ｄ＊Ｓを更新することができる。その後、Ｄｌを有するマルチラベル学習器ｌは、学習コンポーネント３１０によって訓練することができ、ここで、ｔ＝ｔ＋１である。ｆｉ（ｘ）は、クラスｉに関連するＳＶＭ分類器である。ｘ１．．ｘｎデータ・ポイントは、ネットワーク・セグメント、ワークロード、データ駆動型など、１つまたは複数のグループ化パターンのベクトルを特徴とすることができる。学習アルゴリズムを使用して、グループ・パターンを定義し、履歴を再利用してパターンをキャプチャし、既知の脆弱性のパッチを繰り返し使用することができる。
【００４４】
調整コンポーネント３０６は、クラウド・ネットワーク１０２、１０８環境を修正または調整あるいはその両方を行うことができる。例えば、特定の物理マシン１０４がリスク要因を高めやすい場合、調整コンポーネント３０６は、物理マシン１０６、１１０のグループから物理マシン１０４を取り外してリスクを軽減することができる。調整コンポーネント３０６は、物理マシン１１０に関連するパッチを他の物理マシン１０４、１０６に適用できるように、物理マシン１１０を物理マシン１０４、１０６の特定のグループに追加することもできることに留意されたい。逆に、遠隔ワークステーション・デバイス３１６を使用して、マシン・パッチング・コンポーネント３０２による分析のための追加の入力データを提供することができる。例えば、遠隔ワークステーション・デバイス３１６からのユーザ入力と競合する自動化プロセスに応答して、ユーザ入力は自動化されたプロセスを上書きすることができる。
【００４５】
遠隔ワークステーション・デバイス３１６からの入力データは、マシン・パッチング・コンポーネント３０２による分析および再利用のために学習コンポーネント３１０に送信することができる。遠隔ワークステーション・デバイス３１６からの入力データは、パッチ・データベース３２０またはパターン・データベース３１８あるいはその両方に保存することができる。パターン・データベース３１８は、パッチ・グループ、クラスタリング、動的環境に関連するデータを保存し、それに関連するパターンを識別するように構成することができる。例えば、学習コンポーネント３１０によって認識されるパターンは、パターン・データベース３１８に格納することができる。パッチ・データベース３２０は、さまざまなパッチに関連し、特定のパッチ・グループに対して脆弱性を軽減するデータを格納するように構成することができる。
【００４６】
プロセッサ３１４の態様は、マシン内で具体化される、例えば、１つまたは複数のマシンに関連する１つまたは複数のコンピュータ可読媒体で具体化されるマシン実行可能コンポーネントを構成することができる。このようなコンポーネントは、１つまたは複数のマシン、例えばコンピュータ、コンピューティング・デバイス、仮想マシンなどによって実行されると、マシン・パッチング・コンポーネント３０２に記述された操作をマシンに実行させることができる。一態様では、マシン・パッチング・コンポーネント３０２は、コンピュータ実行可能コンポーネントおよび命令を格納するメモリ３１２も含むことができる。
【００４７】
図４は、本明細書で説明される１つまたは複数の実施形態によるストリーム・クラスタリングを容易にする例示的で非限定的なシステム４００のさらに別のブロック図を示す。本明細書で説明される他の実施形態で使用される同様の要素の繰り返しの説明は、簡潔さのために省略される。
【００４８】
システム４００は、データ抽象化コンポーネント４０２、データ構造統計要約コンポーネント４０４、およびクラスタリング・コンポーネント４０６を備え、前述のコンポーネントは互いに電気的または通信可能あるいはその両方で結合される。
【００４９】
物理マシン１０４に遅れが生じていることを制御デバイス１１２が決定することに応答して、制御デバイス１１２は、制御情報を生成して物理マシン１０６に送信し、物理マシン１０６に動作速度を増加させて物理マシン１０６のパフォーマンス（動的環境の変化など）を補償させることができる。したがって、制御デバイス１１２は、物理マシン１０４と物理マシン１０６を異なるグループにグループ化することができる。動的な環境の変化に応じてデータ・ポイントを継続的かつ絶えずに受信できるため、データ・ストリームをデータのチャンクとして処理することができる。物理マシングループを作成または削除あるいはその両方を行うクラスタリング・アルゴリズムを使用して、クラウド・ネットワーク１０２、１０８を変更することができる。継続的なデータ・ストリームは、環境の変化を表し、環境の変化を起こすことができる。したがって、クラスタリング・アルゴリズムが（図５に関して後述するマイクロクラスタの単位で）実行されると、データ抽象化コンポーネント４０２は、アルゴリズムへの入力としてデータを要約することができる。データはそのデータ・ソースに固有またはカスタムである可能性があるため、データ構造統計要約コンポーネント４０４のターゲット・データ構造に従ってデータをフォーマットする（例えば、平均、頻度など）ことができる。その後、クラスタリング・コンポーネント４０６は、クラスタリングを実行するためにフォーマットされたデータを受信することができる。
【００５０】
図５は、本明細書で説明される１つまたは複数の実施形態によるマイクロストリーム・クラスタリングを容易にする例示的で非限定的なシステムの追加のブロック図を示す。本明細書で説明される他の実施形態で使用される同様の要素の繰り返しの説明は、簡潔さのために省略される。
【００５１】
システム５００は、マイクロクラスタ５０２１…５０２ｑとしてセグメント化されたデータ・パケットを含むことができる。さまざまなストリームベースのクラスタリング・アルゴリズム（例えば、マイクロクラスタなど）が異なる方法でクラスタリングを実行できることを理解されたい。例えば、クラスタリング・コンポーネント４０６は、マイクロクラスタ５０２１…５０２ｑのリストを生成することができる。Ｎ２、ＬＳ２、ＳＳ２、ＬＳＴ２、およびＳＳＴ２というさまざまな名前でマイクロクラスタ５０２２を表すことができる。さらに、１つまたは複数の物理マシン１０４、１０６、１１０は、マイクロクラスタ名で表すことができる。したがって、制御デバイス１１２は、物理マシンと、物理マシンを関連付けることができる１つまたは複数のマイクロクラスタを迅速に識別することができる。
【００５２】
図６は、本明細書で説明される１つまたは複数の実施形態による例示的で非限定的なプロセス概要のフロー図を示す。本明細書で説明される他の実施形態で使用される同様の要素の繰り返しの説明は、簡潔さのために省略される。
【００５３】
方法６００は、前述のシステムを促進するために使用することができる。要素６０２では、物理マシンが動作している環境を発見でき、環境は動的に変化する可能性があることに注意する。システムは、要素６０４で（例えば、リスク評価コンポーネント３０８を介して）共通性分析を実行して、パッチ・グループ・セットおよび共有要素を構成することができる。共通性分析は、物理マシンに関連する知覚された脆弱性に基づくことができる。要素６０６では、パッチ・データベース３２０から受信したデータに基づいて、物理マシンはクラスタ・パッチ・グループであると判断でき、要素６０８では（例えば、リスク評価コンポーネント３０８を介して）クラスタ・パッチ・グループのリスク測定値を評価することができる。
【００５４】
要素６０８でのリスク測定値に基づいて、要素６１０で（例えば、監視コンポーネント３０４を介して）クラスタ・パッチ・グループにパッチ・ポリシーを適用することができる。要素６１２で、（例えば、監視コンポーネント３０４を介して）（例えば、サーバの追加、サーバの削除など）サーバを監視することができ、マイクロクラスタ・セットを構成することができる。次いで、要素６１４で（例えば、リスク評価コンポーネント３０８を介して）マイクロクラスタのリスク測定値を評価することができ、要素６１６で（例えば、監視コンポーネント３０４を介して）マイクロクラスタのための別のパッチを適用することができる。要素６１８で、グループ・データを更新し、パターン・データベース３１８に格納されたパターンを評価することができる。要素６２０で、システムは、（例えば、マシン学習アルゴリズムを活用する学習コンポーネント３１０を介して）パターンが既知かどうかを判定することができる。要素６２０で、方法６００は、脆弱性およびパッチ根拠に関連するパターンを識別することを含むことができる。パターンが見つからない場合、プロセスは要素６１２を繰り返すことができる。しかしながら、パターンが見つかった場合、パターンは要素６２２で既知のパターンとして決定され、パターン・データベース３１８で更新される。その結果、要素６２４で、要素６１２で監視されるように新しいパターンを更新することができる。
【００５５】
図７は、本明細書で説明される１つまたは複数の実施形態によるリスク測定値の評価を容易にする例示的で非限定的なフロー図７００を示す。本明細書で説明される他の実施形態で使用される同様の要素の繰り返しの説明は、簡潔さのために省略される。
【００５６】
リスク測定値を評価するプロセスは、ブロック７０２で開始することができる。システムは、ブロック７０４で、（例えば、リスク評価コンポーネント３０８を介して）マシンがリスクを被りやすいかどうかを決定することができる。マシンがリスクを被りやすくない場合は、プロセスはブロック７０６で終了することができる。しかし、システムがブロック７０４でリスクを被りやすいマシンを特定する場合、システムは（例えば、監視コンポーネント３０４を介して）マシンに関連するリスクを評価することができる。例えば、高リスクの可能性が１％を超える、または中リスクが２０％を超えるあるいはその両方の場合、ブロック７１０でマシンは（例えば、リスク評価コンポーネント３０８を介して）高リスク・マシンとしてラベル付けすることができ、プロセスはブロック７０６で終了することができる。逆に、高リスクが１％未満または中リスクの２０％未満あるいはその両方である場合、システムは他のリスク要因のチェックに進むことができる。サーバが０％より大きく１％以下の高リスク・マシン、または２％から２０％の間の中リスク・マシン、または５０％より大きい低リスク・マシンを有しているとシステムが判断した場合、マシンは（例えば、リスク評価コンポーネント３０８を介して）中程度のリスクとしてラベル付けすることができ、プロセスはブロック７０６で終了することができる。逆に、前述の要因のいずれかが満たされない場合、システムは、要素７１６で（例えば、リスク評価コンポーネント３０８を介して）マシンを低リスクとしてラベル付けして、ブロック７０６で終了することができる。本開示に関連して前述のリスクのパーセンテージおよび仕切りが使用されたが、他のパーセンテージおよび仕切りをリスクのしきい値に基づいて使用することができることを理解されたい。
【００５７】
図８は、本明細書で説明する１つまたは複数の実施形態による、マシンのグループ化およびパッチ適用を容易にする例示的で非限定的なコンピュータ実装方法８００のフロー図を示す。本明細書で説明される他の実施形態で使用される同様の要素の繰り返しの説明は、簡潔さのために省略される。
【００５８】
要素８０２において、方法８００は、第１のサーバ・デバイスに関連する第１のリスクに応じて、プロセッサに動作可能に結合されたデバイスによって、第１のサーバ・デバイスおよび第２のサーバ・デバイスの脆弱性を軽減するために、（例えば、リスク評価コンポーネント３０８を介して）サーバ・グループにパッチ適用することを含み、サーバ・グループは第１のサーバ・デバイスおよび第２のサーバ・デバイスからなる。要素８０４で、方法８００は、デバイスによって、サーバ・グループに対する第２のリスクを軽減するために、（例えば、監視コンポーネント３０４を介して）サーバ・グループに対する第２のリスクに関連するデータを監視することを含む。
【００５９】
図９は、本明細書で説明する１つまたは複数の実施形態による、マシンのグループ化およびパッチ適用を容易にする別の例示的で非限定的なコンピュータ実装方法９００のフロー図を示す。本明細書で説明される他の実施形態で使用される同様の要素の繰り返しの説明は、簡潔さのために省略される。
【００６０】
要素９０２において、方法９００は、第１のサーバ・デバイスに関連する第１のリスクに応じて、プロセッサに動作可能に結合されたデバイスによって、第１のサーバ・デバイスおよび第２のサーバ・デバイスの脆弱性を軽減するために、（例えば、リスク評価コンポーネント３０８を介して）サーバ・グループにパッチ適用することを含み、サーバ・グループは第１のサーバ・デバイスおよび第２のサーバ・デバイスからなる。要素９０４で、方法９００は、デバイスによって、サーバ・グループに対する第２のリスクを軽減するために、（例えば、監視コンポーネント３０４を介して）サーバ・グループに対する第２のリスクに関連するデータを監視することを含む。加えて、要素９０６で、方法９００は、デバイスによって、サーバ・グループの第２のリスクを軽減するために、（例えば、調整コンポーネント３０６を介して）サーバ・グループを修正し、サーバ・グループの修正をもたらすことを含む。
【００６１】
図１０は、本明細書で説明する１つまたは複数の実施形態による、マシンのグループ化およびパッチ適用を容易にする別の例示的で非限定的なコンピュータ実装方法１０００のフロー図を示す。本明細書で説明される他の実施形態で使用される同様の要素の繰り返しの説明は、簡潔さのために省略される。
【００６２】
要素１００２で、方法１０００は、第１のサーバ・デバイスに関連する第１のリスクに応じて、プロセッサに動作可能に結合されたデバイスによって、第１のサーバ・デバイスおよび第２のサーバ・デバイスの脆弱性を軽減するために、（例えば、リスク評価コンポーネント３０８を介して）サーバ・グループにパッチ適用することを含み、サーバ・グループは第１のサーバ・デバイスおよび第２のサーバ・デバイスからなる。要素１００４で、方法１０００は、デバイスによって、サーバ・グループに対する第２のリスクを軽減するために、（例えば、監視コンポーネント３０４を介して）サーバ・グループに対する第２のリスクに関連するデータを監視することを含む。さらに、要素１００６で、方法は、（例えば、調整コンポーネント３０６を介して）サーバ・グループが修正されたという示唆を受信することを含むことができる。
【００６３】
開示される主題の種々の態様についての文脈を与えるために、図１１および以下の説明は、開示される主題の種々の態様を実装できる適切な環境の一般的な説明を提供するように意図される。図１１は、本明細書に説明される１つまたは複数の実施形態を容易にすることができる限定されない例示的動作環境のブロック図を示す。簡潔にするために、本明細書で説明される他の実施形態において用いられる同様の要素の反復的な説明は省略する。図１１を参照すると、本開示の種々の態様を実施するための好適な動作環境１１００が、コンピュータ１１１２を含むこともできる。コンピュータ１１１２は、処理ユニット１１１４、システム・メモリ１１１６およびシステム・バス１１１８を含むこともできる。システム・バス１１１８は、これに限定されるものではないが、システム・メモリ１１１６を含むシステム・コンポーネントを処理ユニット１１１４に結合する。処理ユニット１１１４は、種々の利用可能なプロセッサのいずれかとすることができる。二重マイクロプロセッサおよび他のマルチプロセッサ・アーキテクチャを処理ユニット１１１４として用いることもできる。システム・バス１１１８は、メモリ・バスまたはメモリ・コントローラ、周辺バスまたは外部バス、または、これらに限定されるものではないが、業界標準アーキテクチャ（ＩＳＡ）、マイクロチャネル・アーキテクチャ（ＭＳＡ）、拡張ＩＳＡ（ＥＩＳＡ）、Ｉｎｔｅｌｌｉｇｅｎｔ  Ｄｒｉｖｅ  Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃｓ（ＩＤＥ）、ＶＥＳＡ  Ｌｏｃａｌ  Ｂｕｓ（ＶＬＢ）、Ｐｅｒｉｐｈｅｒａｌ  Ｃｏｍｐｏｎｅｎｔ  Ｉｎｔｅｒｃｏｎｎｅｃｔ（ＰＣＩ）、カード・バス、ユニバーサル・シリアル・バス（ＵＳＢ）、Ａｄｖａｎｃｅｄ  Ｇｒａｐｈｉｃｓ  Ｐｏｒｔ（ＡＧＰ）、Ｆｉｒｅｗｉｒｅ（ＩＥＥＥ１３９４）、およびＳｍａｌｌ  Ｃｏｍｐｕｔｅｒ  Ｓｙｓｔｅｍｓ  Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ（ＳＣＳＩ）を含む任意の種々の利用可能なバス・アーキテクチャを用いたローカル・バスあるいはその組み合わせを含む、幾つかのタイプのバス構造体のいずれかとすることができる。
【００６４】
システム・メモリ１１１６はまた、揮発性メモリ１１２０および不揮発性メモリ１１２２を含むこともできる。起動の際などにコンピュータ１１１２内の要素間で情報を転送するための基本ルーチンを含む基本入力／出力システム（ＢＩＯＳ）は、不揮発性メモリ１１２２内に格納される。限定ではなく例証として、不揮発性メモリ１１２２は、読み取り専用メモリ（ＲＯＭ）、プログラム可能ＲＯＭ（ＰＲＯＭ）、電気的プログラム可能ＲＯＭ（ＥＰＲＯＭ）、電気的消去可能ＲＯＭ（ＥＥＰＲＯＭ）、フラッシュ・メモリ、または不揮発性ランダム・アクセス・メモリ（ＲＡＭ）（例えば、強誘電体ＲＡＭ（ＦｅＲＡＭ））を含むことができる。揮発性メモリ１１２０は、外部キャッシュ・メモリとして働くランダム・アクセス・メモリ（ＲＡＭ）を含むことができる。限定ではなく例証として、ＲＡＭは、スタティックＲＡＭ（ＳＲＡＭ）、ダイナミックＲＡＭ（ＤＲＡＭ）、シンクロナスＤＲＡＭ（ＳＤＲＡＭ）、ダブル・データ・レートＳＤＲＡＭ（ＤＤＲ  ＳＤＲＡＭ）、エンハンストＳＤＲＡＭ（ＥＳＤＲＡＭ）、シンクリンク（Synchlink）ＤＲＡＭ（ＳＬＤＲＡＭ）、ダイレクト・ランバス（Rambus）ＲＡＭ（ＤＲＲＡＭ）、ダイレクト・ランバス・ダイナミックＲＡＭ（ＤＲＤＲＡＭ）、およびランバス・ダイナミックＲＡＭのような多くの形態で利用可能である。
【００６５】
コンピュータ１１１２はまた、取り外し可能／取り外し不能な揮発性／不揮発性コンピュータ・ストレージ媒体を含むこともできる。図１１は、例えば、ディスク・ストレージ１１２４を示す。ディスク・ストレージ１１２４は、これらに限定されるものではないが、磁気ディスク・ドライブ、フロッピー（Ｒ）・ディスク・ドライブ、テープ・ドライブ、Ｊａｚドライブ、Ｚｉｐドライブ、ＬＳ−１００ドライブ、フラッシュ・メモリ・カード、またはメモリ・スティックのようなデバイスを含むこともできる。ディスク・ストレージ１１２４は、別個の、またはコンパクト・ディスクＲＯＭデバイス（ＣＤ−ＲＯＭ）、ＣＤ記録可能ドライブ（ＣＤ−Ｒドライブ）、ＣＤ書き換え可能ドライブ（ＣＤ−ＲＷドライブ）またはデジタル多用途ディスクＲＯＭドライブ（ＤＶＤ−ＲＯＭ）などの光ディスク・ドライブを含むがこれらに限定されない他のストレージ・メディアと組み合わせたストレージ・メディアを含むこともできる。システム・バス１１１８へのディスク・ストレージ１１２４の接続を容易にするために、一般的に、インターフェース１１２６のような、取り外し可能または取り外し不能インターフェースが用いられる。図１１は、ユーザと好適な動作環境１１００において説明される基本コンピュータ・リソースとの間の媒介として働くソフトウェアも示す。そうしたソフトウェアは、例えば、オペレーティング・システム１１２８を含むこともできる。ディスク・ストレージ１１２４上に格納することができるオペレーティング・システム１１２８は、コンピュータ１１１２のリソースを制御し、割り当てるように働く。
【００６６】
システム・アプリケーション１１３０は、例えばシステム・メモリ１１１６内またはディスク・ストレージ１１２４上に格納された、プログラム・モジュール１１３２およびプログラム・データ１１３４を通じたオペレーティング・システム１１２８によるリソースの管理を利用する。この開示は、種々のオペレーティング・システム、またはオペレーティング・システムの組み合わせにより実施できることを認識されたい。ユーザは、入力デバイス１１３６を通じてコマンドまたは情報をコンピュータ１１１２に入力する。入力デバイス１１３６は、これらに限定されるものではないが、マウス、トラックボール、スタイラス、タッチ・パッドのようなポインティング・デバイス、キーボード、マイクロフォン、ジョイスティック、ゲーム・パッド、衛星放送受信アンテナ、スキャナ、ＴＶチューナ・カード、デジタル・カメラ、デジタル・ビデオ・カメラ、ウェブ・カメラ等を含む。これらおよび他の入力デバイスは、インターフェース・ポート１１３８を介してシステム・バス１１１８を通じて処理ユニット１１１４に接続される。インターフェース・ポート１１３８は、例えば、シリアル・ポート、パラレル・ポート、ゲーム・ポートおよびユニバーサル・シリアル・バス（ＵＳＢ）を含む。出力デバイス１１４０は、入力デバイス１１３６と同じタイプのポートの一部を使用する。したがって、例えば、ＵＳＢポートを用いて、コンピュータ１１１２への入力を提供し、出力情報をコンピュータ１１１２から出力デバイス１１４０に提供することができる。出力アダプタ１１４２は、特別なアダプタを必要とする他の出力デバイス１１４０の中でも、モニタ、スピーカおよびプリンタのような幾つかの出力デバイス１１４０があることを示すように提供される。出力アダプタ１１４２は、限定ではなく例示として、出力デバイス１１４０とシステム・バス１１１８との間の接続手段を提供するビデオおよび音声カードを含む。遠隔コンピュータ１１４４のような、他のデバイスまたはデバイスのシステムあるいはその両方は、入力および出力の機能の両方を提供することに留意されたい。
【００６７】
コンピュータ１１１２は、遠隔コンピュータ１１４４のような１つまたは複数の遠隔コンピュータへの論理接続を用いるネットワーク化環境で動作することができる。遠隔コンピュータ１１４４は、コンピュータ、サーバ、ルータ、ネットワークＰＣ、ワークステーション、マイクロプロセッサ・ベースのアプライアンス、ピア・デバイス、または他の共通ネットワーク・ノード等とすることができ、一般的に、コンピュータ１１１２に関して記載される要素の多くまたはすべてを含むこともできる。簡潔にするために、メモリ・ストレージ・デバイス１１４６だけが、遠隔コンピュータ１１４４と共に示されている。遠隔コンピュータ１１４４は、ネットワーク・インターフェース１１４８を通じてコンピュータ１１１２に論理的に接続され、次に、通信接続１１５０を介して物理的に接続される。ネットワーク・インターフェース１１４８は、ローカルエリア・ネットワーク（ＬＡＮ）、広域エリア・ネットワーク（ＷＡＮ）、セルラー・ネットワーク等のような有線または無線あるいはその両方の通信ネットワークを含む。ＬＡＮ技術として、Ｆｉｂｅｒ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｄａｔａ  Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ（ＦＤＤＩ）、Ｃｏｐｐｅｒ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｄａｔａ  Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ（ＣＤＤＩ）、イーサネット（Ｒ）、トークン・リング等が挙げられる。ＷＡＮ技術として、これらに限定されるものではないが、ポイントツーポイント・リンク、統合サービス・デジタル網（Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｎｅｔｗｏｒｋｓ：ＩＳＤＮ）およびその変形のような回路交換網、パケット交換網、およびデジタル加入者線（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｌｉｎｅ：ＤＳＬ）が挙げられる。通信接続１１５０は、ネットワーク・インターフェース１１４８をシステム・バス１１１８に接続するために用いられるハードウェア／ソフトウェアを指す。通信接続１１５０は、明確に示すためにコンピュータ１１１２内部に示されるが、これはコンピュータ１１１２の外部にあってもよい。ネットワーク・インターフェース１１４８への接続のためのハードウェア／ソフトウェアは、例示のためだけに、正規電話グレード・モデム（ｒｅｇｕｌａｒ  ｔｅｌｅｐｈｏｎｅ  ｇｒａｄｅ  ｍｏｄｅｍ）、ケーブル・モデムおよびＤＳＬモデムを含むモデム、ＩＳＤＮアダプタ、およびイーサネット（Ｒ）・カードのような内部および外部技術を含むこともできる。
【００６８】
ここで図１２を参照すると、例証的なクラウド・コンピューティング環境１２００が示される。図示のように、クラウド・コンピューティング環境１２００は、クラウド５０、および、例えば、携帯情報端末（ＰＤＡ）または携帯電話５４Ａ、デスクトップ・コンピュータ５４Ｂ、ラップトップ・コンピュータ５４Ｃ、または自動車コンピュータ・システム５４Ｎあるいはその組み合わせなどといった、クラウド・コンシューマによって用いられるローカル・コンピューティング・デバイスが通信することができる、１つまたは複数のクラウド・コンピューティング・ノード１０を含む。ノード１０は、互いに通信することができる。ノード１０は、上述のようなプライベート・クラウド、コミュニティ・クラウド、パブリック・クラウド、もしくはハイブリッド・クラウド、またはこれらの組み合わせなど、１つまたは複数のネットワークにおいて物理的または仮想的にグループ化することができる（図示せず）。これにより、クラウド・コンピューティング環境１２００は、クラウド・コンシューマがローカル・コンピューティング・デバイス上にリソースを保持する必要のないサービスとして、インフラストラクチャ、プラットフォーム、またはソフトウェアあるいはその組み合わせを提供することが可能になる。図１２に示されるコンピューティング・デバイス５４Ａ〜Ｎのタイプは単に例示であることを意図し、コンピューティング・ノード１０およびクラウド５０は、いずれのタイプのネットワークまたはネットワーク・アドレス指定可能な接続あるいはその両方でも（例えば、ウェブ・ブラウザを用いて）、いずれのタイプのコンピュータ化された装置とも通信できることを理解されたい。
【００６９】
ここで図１３を参照すると、クラウド・コンピューティング環境１２００（図１２）によって提供される機能抽象化層１３００のセットが示される。図１３に示されるコンポーネント、層、および機能は単に例示であることを意図し、本発明の実施形態はそれらに限定されないことを予め理解されたい。図示されるように、以下の層および対応する機能が提供される。
【００７０】
ハードウェアおよびソフトウェア層６０は、ハードウェアおよびソフトウェア・コンポーネントを含む。ハードウェア・コンポーネントの例として、メインフレーム６１と、ＲＩＳＣ（Ｒｅｄｕｃｅｄ  Ｉｎｓｔｒｕｃｔｉｏｎ  Ｓｅｔ  Ｃｏｍｐｕｔｅｒ（縮小命令セット・コンピュータ））アーキテクチャ・ベースのサーバ６２と、サーバ６３と、ブレード・サーバ６４と、ストレージ・デバイス６５と、ネットワークおよびネットワーキング・コンポーネント６６とが含まれる。幾つかの実施形態において、ソフトウェア・コンポーネントは、ネットワーク・アプリケーション・サーバ・ソフトウェア６７およびデータベース・ソフトウェア６８を含む。
【００７１】
仮想化層７０は、抽象化層を提供し、この層により、仮想エンティティの以下の例、すなわち、仮想サーバ７１、仮想ストレージ７２、仮想プライベート・ネットワークを含む仮想ネットワーク７３、仮想アプリケーションおよびオペレーティング・システム７４、ならびに仮想クライアント７５を提供することができる。
【００７２】
一例においては、管理層８０は、以下で説明される機能を提供することができる。リソース・プロビジョニング８１は、クラウド・コンピューティング環境内でタスクを実行するために利用されるコンピューティング・リソースおよび他のリソースの動的な調達を提供する。計量および価格決定８２は、クラウド・コンピューティング環境内でリソースが利用される際のコスト追跡と、リソースの消費に対する課金または請求とを提供する。１つの例においては、これらのリソースは、アプリケーション・ソフトウェア・ライセンスを含むことができる。セキュリティは、クラウド・コンシューマおよびタスクに対する識別情報の検証と、データおよび他のリソースに対する保護とを提供する。ユーザ・ポータル８３は、コンシューマおよびシステム管理者のために、クラウド・コンピューティング環境へのアクセスを提供する。サービス・レベル管理８４は、要求されるサービス・レベルが満たされるように、クラウド・コンピューティング・リソースの割り当ておよび管理を提供する。サービス・レベル・アグリーメント（Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｌｅｖｅｌ  Ａｇｒｅｅｍｅｎｔ、ＳＬＡ）の計画および履行８５は、ＳＬＡに従って将来の要件が予測されるクラウド・コンピューティング・リソースの事前配置および調達を提供する。
【００７３】
ワークロード層９０は、クラウド・コンピューティング環境を利用することができる機能の例を提供する。この層から提供することができるワークロードおよび機能の例には、マッピングおよびナビゲーション９１、ソフトウェア開発およびライフサイクル管理９２、仮想教室教育配信９３、データ分析処理９４、トランザクション処理９５、およびストリーム・クラスタリングを使用したパッチ・グループの動的な再構成が含まれる。
【００７４】
本発明は、統合のいずれかの可能な技術的詳細レベルにおける、システム、方法、装置、またはコンピュータ・プログラム製品あるいはその組み合わせとすることができる。コンピュータ・プログラム製品は、プロセッサに本開示の態様を実行させるためのコンピュータ可読プログラム命令を有するコンピュータ可読ストレージ媒体を含むことができる。コンピュータ可読ストレージ媒体は、命令実行デバイスにより使用される命令を保持および格納できる有形デバイスとすることができる。コンピュータ可読ストレージ媒体は、例えば、これらに限定されるものではないが、電子記憶装置、磁気記憶装置、光学記憶装置、電磁気記憶装置、半導体記憶装置、または上記のいずれかの適切な組み合わせとすることができる。コンピュータ可読ストレージ媒体のより具体的な例の非網羅的なリストとして、以下のもの：すなわち、ポータブル・コンピュータ・ディスケット、ハード・ディスク、ランダム・アクセス・メモリ（ＲＡＭ）、読み出し専用メモリ（ＲＯＭ）、消去可能プログラム可能読み出し専用メモリ（ＥＰＲＯＭまたはフラッシュ・メモリ）、スタティック・ランダム・アクセス・メモリ（ＳＲＡＭ）、ポータブル・コンパクト・ディスク読み出し専用メモリ（ＣＤ−ＲＯＭ）、デジタル多用途ディスク（ＤＶＤ）、メモリ・スティック、フロッピー（Ｒ）・ディスク、パンチカードもしくは命令がそこに記録された溝内の隆起構造のような機械的にエンコードされたデバイス、および上記のいずれかの適切な組み合わせが挙げられる。本明細書で使用される場合、コンピュータ可読ストレージ媒体は、電波、または他の自由に伝搬する電磁波、導波管もしくは他の伝送媒体を通じて伝搬する電磁波（例えば、光ファイバケーブルを通る光パルス）、またはワイヤを通って送られる電気信号などの、一時的信号自体として解釈されない。
【００７５】
本明細書で説明されるコンピュータ可読プログラム命令は、コンピュータ可読ストレージ媒体からそれぞれのコンピューティング／処理デバイスに、または、例えばインターネット、ローカル・エリア・ネットワーク、広域ネットワーク、または無線ネットワークあるいはその組み合わせなどのネットワークを介して外部コンピュータまたは外部ストレージ・デバイスにダウンロードすることができる。ネットワークは、銅伝送ケーブル、光伝送ファイバ、無線伝送、ルータ、ファイアウォール、スイッチ、ゲートウェイ・コンピュータ、またはエッジ・サーバあるいはその組み合わせを含むことができる。各コンピューティング／処理デバイスにおけるネットワーク・アダプタ・カードまたはネットワーク・インターフェースは、ネットワークからコンピュータ可読プログラム命令を受け取り、コンピュータ可読プログラム命令を転送して、それぞれのコンピューティング／処理デバイス内のコンピュータ可読ストレージ媒体内に格納する。本開示の動作を実行するためのコンピュータ可読プログラム命令は、アセンブラ命令、命令セットアーキテクチャ（ＩＳＡ）命令、マシン命令、マシン依存命令、マイクロコード、ファームウェア命令、状態設定データ、集積回路の構成データ、または、Ｓｍａｌｌｔａｌｋ（Ｒ）、Ｃ＋＋などのオブジェクト指向プログラミング言語、および、「Ｃ」プログラミング言語もしくは類似のプログラミング言語などの手続き型プログラミング言語を含む１つまたは複数のプログラミング言語の任意の組み合わせで記述されたソースコードまたはオブジェクト・コードのいずれかとすることができる。コンピュータ可読プログラム命令は、完全にユーザのコンピュータ上で実行される場合もあり、一部がユーザのコンピュータ上で、独立型ソフトウェア・パッケージとして実行される場合もあり、一部がユーザのコンピュータ上で実行され、一部が遠隔コンピュータ上で実行される場合もあり、または完全に遠隔コンピュータもしくはサーバ上で実行される場合もある。最後のシナリオにおいて、遠隔コンピュータは、ローカル・エリア・ネットワーク（ＬＡＮ）もしくは広域ネットワーク（ＷＡＮ）を含むいずれかのタイプのネットワークを通じてユーザのコンピュータに接続される場合もあり、または外部コンピュータへの接続がなされる場合もある（例えば、インターネット・サービス・プロバイダを用いたインターネットを通じて）。幾つかの実施形態において、例えば、プログラム可能論理回路、フィールド・プログラマブル・ゲート・アレイ（ＦＰＧＡ）、またはプログラム可能論理アレイ（ＰＬＡ）を含む電子回路は、コンピュータ可読プログラム命令の状態情報を用いて、電子回路を個人化することによりコンピュータ可読プログラム命令を実行し、本開示の態様を実施することができる。
【００７６】
本開示の態様は、本開示の実施形態による方法、装置（システム）およびコンピュータ・プログラム製品のフローチャート図またはブロック図あるいはその両方を参照して説明される。フローチャート図またはブロック図あるいはその両方の各ブロック、ならびにフローチャート図またはブロック図あるいはその両方内のブロックの組み合わせは、コンピュータ可読プログラム命令によって実装できることが理解されるであろう。これらのコンピュータ可読プログラム命令を、汎用コンピュータ、専用コンピュータ、または他のプログラム可能データ処理装置のプロセッサに与えてマシンを製造し、それにより、コンピュータまたは他のプログラム可能データ処理装置のプロセッサによって実行される命令が、フローチャートまたはブロック図あるいはその両方の１つまたは複数のブロック内で指定された機能／動作を実施するための手段を作り出すようにすることができる。これらのコンピュータ・プログラム命令を、コンピュータ、プログラム可能データ処理装置、または他のデバイスを特定の方式で機能させるように指示することができるコンピュータ可読媒体あるいはその組み合わせに格納し、それにより、そのコンピュータ可読媒体内に格納された命令が、フローチャートまたはブロック図あるいはその両方の１つまたは複数のブロックにおいて指定された機能／動作の態様を実施する命令を含む製品を含むようにすることもできる。コンピュータ・プログラム命令を、コンピュータ、他のプログラム可能データ処理装置、または他のデバイス上にロードして、一連の動作ステップをコンピュータ、他のプログラム可能データ処理装置、または他のデバイス上で行わせてコンピュータ実施のプロセスを生成し、それにより、コンピュータ、他のプログラム可能装置、または他のデバイス上で実行される命令が、フローチャートまたはブロック図あるいはその両方の１つまたは複数のブロックにおいて指定された機能／動作を実行するようにすることもできる。
【００７７】
図面内のフローチャートおよびブロック図は、本開示の種々の実施形態による、システム、方法、およびコンピュータ・プログラム製品の可能な実装の、アーキテクチャ、機能および動作を示す。この点に関して、フローチャートまたはブロック図内の各ブロックは、指定された論理機能を実装するための１つまたは複数の実行可能命令を含む、モジュール、セグメント、または命令の一部を表すことができる。幾つかの代替的な実装において、ブロック内に示される機能は、図に示される順序とは異なる順序で生じることがある。例えば、連続して示される２つのブロックは、関与する機能に応じて、実際には実質的に同時に実行されることもあり、またはこれらのブロックはときとして逆順で実行されることもある。ブロック図またはフローチャート図あるいはその両方の各ブロック、およびブロック図またはフローチャート図あるいはその両方のブロックの組み合わせは、指定された機能または動作を実行する、または専用のハードウェアとコンピュータ命令との組み合わせを実行する、専用ハードウェアベースのシステムによって実装できることにも留意されたい。
【００７８】
本主題は、１つのコンピュータまたは複数のコンピュータあるいはその両方で実行されるコンピュータ・プログラム製品のコンピュータ実行可能命令の一般的な文脈で上述されたが、当業者であれば、本開示は、他のプログラム・モジュールと組み合わせて実装するまたは実装されることも可能であることを認識するであろう。一般に、プログラム・モジュールは、特定のタスクを実行するまたは特定の抽象データ型を実装するあるいはその両方の、ルーチン、プログラム、コンポーネント、データ構造などを含む。さらに、当業者であれば、本発明のコンピュータ実施方法は、シングルプロセッサまたはマルチプロセッサ・コンピュータ・システム、ミニコンピューティング・デバイス、メインフレーム・コンピュータ、ならびにコンピュータ、手持ち式コンピューティング・デバイス（例えば、ＰＤＡ、電話）、マイクロプロセッサベースのまたはプログラム可能なコンシューマもしくは産業用電子機器等を含む、他のコンピュータ・システム構成で実施できることを理解するであろう。示される態様は、通信ネットワークを通じてリンクされる遠隔処理デバイスによってタスクが実行される分散型コンピューティング環境で実施することもできる。しかしながら、本開示のすべてではないが一部の態様をスタンドアロン・コンピュータ上で実施することができる。分散型コンピューティング環境において、プログラム・モジュールは、ローカルおよび遠隔両方のメモリ・ストレージ・デバイス内に配置することができる。
【００７９】
本出願において用いられるとき、「コンポーネント」、「システム」、「プラットフォーム」、「インターフェース」等の用語は、コンピュータに関連するエンティティ、または１つまたは複数の特定の機能を有する動作マシンに関連するエンティティを指すこと、または含むことあるいはその両方ができる。本明細書に開示されるエンティティは、ハードウェア、ハードウェアとソフトウェアの組み合わせ、ソフトウェア、または実行中のソフトウェアとすることができる。例えば、コンポーネントは、これらに限定されるものではないが、プロセッサ上で実行されているプロセス、プロセッサ、オブジェクト、実行可能ファイル、実行のスレッド、プログラム、またはコンピュータあるいはその組み合わせとすることができる。例証として、サーバ上で実行されているアプリケーションおよびサーバの両方が、コンポーネントであり得る。１つまたは複数のコンポーネントは、プロセスまたは実行のスレッドあるいはその両方内にあることができ、コンポーネントは、１つのコンピュータ上に局所化されること、または２つまたはそれより多いコンピュータ間で分散されることあるいはその両方が可能である。別の例において、それぞれのコンポーネントは、種々のデータ構造が格納された種々のコンピュータ可読媒体から実行することができる。コンポーネントは、１つまたは複数のデータ・パケットを有する信号（例えば、ローカル・システム、分散型システムにおいて、または信号を介する他のシステムと共にあるいはその両方でインターネットなどのネットワークにわたって、別のコンポーネントと対話する１つのコンポーネントからのデータ）などに従って、ローカルまたは遠隔あるいはその両方のプロセスを介して通信することができる。別の例において、コンポーネントは、電気もしくは電子回路により動作される機械的部品により与えられる特定の機能を有し、プロセッサにより実行されるソフトウェアまたはファームウェア・アプリケーションにより動作される装置とすることができる。こうした場合において、プロセッサは、装置の内部にあってもまたは外部にあってもよく、ソフトウェアまたはファームウェア・アプリケーションの少なくとも一部を実行することができる。さらに別の例として、コンポーネントは、機械的部品なしに電子コンポーネントを通じて特別な機能を提供する装置とすることができ、電子コンポーネントは、電子コンポーネントの機能を少なくとも部分的に与えるソフトウェアまたはファームウェアを実行するためのプロセッサまたは他の手段を含むことができる。１つの態様において、コンポーネントは、例えば、クラウド・コンピューティング・システム内の物理マシンを介して電子コンポーネントをエミュレートすることができる。
【００８０】
付加的に、用語「または（or）」は、排他的「または」ではなく包含的「または」を意味するよう意図される。つまり、特に断らない限りまたは文脈から明らかな場合、「ＸはＡまたはＢを用いる」は、自然の包含的順列（natural inclusive permutation）のいずれかを意味するように意図される。つまり、ＸはＡを用いる；ＸはＢを用いる；または、ＸはＡおよびＢの両方を用いる場合、「ＸはＡまたはＢを用いる」は、上記の例のいずれかにおいて満たされる。さらに、本明細書および添付の図面において使用される冠詞「１つ（ａおよびａｎ）」は一般的に、特に断らない限りまたは文脈から明らかな場合、「１つまたはそれ以上」を単数の形態に向けることを意味するように解釈すべきである。本明細書で用いられる場合、用語「例」または「例示的」あるいはその両方は、例、事例、または例証としての役割を果たすように用いられる。誤解を避けるために、本明細書に開示される主題は、こうした例に限定されない。さらに、用語「例」または「例示的」あるいはその両方として本明細書に説明されるいずれの態様または設計も、他の態様または設計と比べて好ましいまたは有利であるとは限らず、または当業者には周知の同等の例示的構造および技術を排除することを意味するものではない。
【００８１】
本明細書で用いられるとき、用語「プロセッサ」は、これらに限定されるものではないが、シングルコア・プロセッサ、ソフトウェア・マルチスレッド実行能力を有するシングルプロセッサ、マルチコア・プロセッサ、ソフトウェア・マルチスレッド実行能力を有するマルチコア・プロセッサ、ハードウェア・マルチスレッド技術を有するマルチコア・プロセッサ、並列プラットフォーム、および分散型共有メモリを有する並列プラットフォームを含む、実質的にあらゆるコンピューティング処理ユニットまたはデバイスを指すことができる。付加的に、プロセッサは、集積回路、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、デジタル・シグナル・プロセッサ（ＤＳＰ）、フィールド・プログラマブル・ゲート・アレイ（ＦＰＧＡ）、プログラマブル論理コントローラ（ＰＬＣ）、結合プログラム可能論理デバイス（complex programmable logic device、ＣＰＬＤ）、ディスクリート・ゲートまたはトランジスタ論理、ディスクリート・ハードウェア・コンポーネント、または本明細書で説明される機能を実施するように設計されたそれらの任意の組み合わせを指すことができる。さらに、プロセッサは、空間使用量を最適化するまたはユーザ機器の性能を高めるために、これらに限定されるものではないが、分子および量子ドット・ベースのトランジスタ、スイッチおよびゲートのようなナノスケール・アーキテクチャを利用することができる。プロセッサはまた、コンピューティング処理ユニットの組み合わせとして実装することもできる。本開示において、「ストア」、「ストレージ」、「データ・ストア」、「データ・ストレージ」、「データベース」、ならびに動作およびコンポーネントの機能に関連した実質的に他のいずれかの情報ストレージ・コンポーネントのような用語は、「メモリ・コンポーネント」、「メモリ」内に具体化されたエンティティ、またはメモリを含むコンポーネントを指すために用いられる。本明細書で説明されるメモリまたはメモリ・コンポーネントあるいはその両方は、揮発性メモリもしくは不揮発性メモリのいずれかとすることができ、または揮発性メモリおよび不揮発性メモリの両方を含むことができることを認識されたい。限定ではなく例証として、不揮発性メモリは、読み取り専用メモリ（ＲＯＭ）、プログラム可能ＲＯＭ（ＰＲＯＭ）、電気的プログラム可能ＲＯＭ（ＥＰＲＯＭ）、電気的消去可能ＲＯＭ（ＥＥＰＲＯＭ）、フラッシュ・メモリ、または不揮発性ランダム・アクセス・メモリ（ＲＡＭ）（例えば、強誘電体ＲＡＭ（ＦｅＲＡＭ））を含むことができる。揮発性メモリは、例えば外部キャッシュ・メモリとして働くＲＡＭを含むことができる。限定ではなく例証として、ＲＡＭは、シンクロナスＲＡＭ（ＳＲＡＭ）、ダイナミックＲＡＭ（ＤＲＡＭ）、シンクロナスＤＲＡＭ（ＳＤＲＡＭ）、ダブル・データ・レートＳＤＲＡＭ（ＤＤＲ  ＳＤＲＡＭ）、エンハンストＳＤＲＡＭ（ＥＳＤＲＡＭ）、シンクリンクＤＲＡＭ（ＳＬＤＲＡＭ）、ダイレクト・ランバスＲＡＭ（ＤＲＲＡＭ）、ダイレクト・ランバス・ダイナミックＲＡＭ（ＤＲＤＲＡＭ）、およびランバス・ダイナミックＲＡＭのような多くの形態で利用可能である。さらに、システムまたはコンピュータ実施方法の開示���れたメモリ・コンポーネントは、これらおよび他のいずれかの好適なタイプのメモリを含むが、これらに限定されないことを意図する。
【００８２】
上述したものは、システムおよびコンピュータ実施方法の単なる例を含む。もちろん、本開示を説明するためにコンポーネントまたはコンピュータ実施方法のあらゆる考えられる組み合わせを説明することはできないが、当業者であれば、本開示の多くのさらなる組み合わせおよび順列が可能であることを認識することができる。さらに、用語「含む（include）」、「有する（have）」、「持っている（possess）」等が詳細な説明、特許請求の範囲、および添付図面に用いられる範囲で、そうした用語は、用語「備える（comprising）」が特許請求の範囲中で移行語として用いられるときに解釈されるように用語「備える（comprising）」と同様に包括的であることが意図されている。
【００８３】
種々の実施形態の説明が例証のために提示されたが、網羅的であることまたは開示される実施形態を制限することを意図するものではない。当業者には、説明される実施形態の範囲および思想から逸脱することなく、多くの変更および変形が明らかであろう。本明細書で用いられる用語は、実施形態の原理、実際の用途、または市場で見出される技術に優る技術の改善を最もよく説明するために、または、当業者が本明細書で開示される実施形態を理解することができるように、選択された。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【国際調査報告】
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