(57)【要約】  免疫療法に応答性でないがんを含むがんを処置するための方法及び組成物を本明細書に提供する。一態様では、処置方法は、対象に、治療有効量のβ−カテニン阻害剤及び治療有効量の免疫療法剤を投与することを含む。別の態様は、がんの処置に使用するためのβ−カテニン阻害剤を含む医薬組成物に関し、該組成物は、免疫療法剤と組み合わせて投与される。さらに別の態様は、β−カテニン阻害剤、例えば、β−カテニン核酸阻害剤分子を使用してがんに対する免疫療法の治療効果を強化する方法に関する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
対象においてがんを処置する方法であって、前記対象に：
治療有効量のβ−カテニン核酸阻害剤分子；及び
治療有効量の免疫療法剤を投与することを含む、前記方法。
【請求項２】
がんの処置に使用するためのβ−カテニン核酸阻害剤分子を含む医薬組成物であって、免疫療法剤と組み合わせて投与される、前記医薬組成物。
【請求項３】
前記対象が、ヒトである、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記がんが、非Ｗｎｔ活性化がんである、先行請求項のいずれか一項に記載の方法または組成物。
【請求項５】
前記がんが、Ｗｎｔ活性化がんである、先行請求項のいずれか一項に記載の方法または組成物。
【請求項６】
前記β−カテニン核酸阻害剤分子が、二本鎖ＲＮＡｉ阻害剤分子である、先行請求項のいずれか一項に記載の方法または組成物。
【請求項７】
前記β−カテニン核酸阻害剤分子が、センススタンド（ｓｅｎｓｅ  ｓｔａｎｄ）及びアンチセンス鎖ならびに前記センス鎖と前記アンチセンス鎖との間に約１５〜４５塩基対の相補性領域を含む二本鎖ＲＮＡｉ阻害剤分子である、先行請求項のいずれか一項に記載の方法または組成物。
【請求項８】
ａ）前記センス鎖が、１５〜４５、１８〜２６、もしくは１９〜２１ヌクレオチドであり、前記アンチセンス鎖が、１５〜４５、１８〜２６、もしくは１９〜２１ヌクレオチドである；
ｂ）前記センス鎖が、１５〜６６ヌクレオチドであり、前記アンチセンス鎖が、１５〜６６ヌクレオチドである；
ｃ）前記センス鎖が、２５〜４０ヌクレオチドもしくは１９〜２５ヌクレオチドである；
ｄ）前記アンチセンス鎖が、２５〜４０ヌクレオチドもしくは１９〜２５ヌクレオチドである；
ｅ）前記センス鎖が、１９〜２５ヌクレオチドであり、前記アンチセンス鎖が、１９〜２５ヌクレオチドである；または
ｆ）前記センス鎖が、３４〜４０ヌクレオチドであり、ステム及びテトラループを含有し、前記アンチセンス鎖が、１８〜２４ヌクレオチドであり、前記センス鎖及びアンチセンス鎖が、１８〜２４塩基対の二重鎖領域を形成する、請求項７に記載の方法または組成物。
【請求項９】
前記β−カテニン核酸阻害剤分子が、センス及びアンチセンス鎖ならびに前記センス鎖と前記アンチセンス鎖との間に１８〜３４塩基対の相補性領域を含む二本鎖ＲＮＡｉ阻害剤分子であり、前記センス鎖が、２５〜３６ヌクレオチド長であり、前記アンチセンス鎖が、２６〜３８ヌクレオチド長であり、１〜５ヌクレオチドの一本鎖オーバーハングをその３’末端で含む、先行請求項のいずれか一項に記載の方法または組成物。
【請求項１０】
前記二本鎖ＲＮＡｉ阻害剤分子の前記アンチセンス鎖が、１〜１０ヌクレオチドの一本鎖オーバーハングをその５’末端でさらに含む、請求項９に記載の方法または組成物。
【請求項１１】
前記β−カテニン核酸阻害剤分子が、センス及びアンチセンス鎖ならびに前記センス鎖と前記アンチセンス鎖との間に２０〜３０、２１〜２６、１９〜２４、または１９〜２１塩基対の相補性領域を含む二本鎖ＲＮＡｉ阻害剤分子である、先行請求項のいずれか一項に記載の方法または組成物。
【請求項１２】
前記β−カテニン核酸阻害剤分子が、センス及びアンチセンス鎖ならびに前記センス鎖と前記アンチセンス鎖との間に１９塩基対の相補性領域を含む二本鎖ＲＮＡｉ阻害剤分子であり、前記センス鎖が、２１ヌクレオチド長であり、２ヌクレオチドの一本鎖オーバーハングをその３’末端で含み、前記アンチセンス鎖が、２１ヌクレオチド長であり、２ヌクレオチドの一本鎖オーバーハングをその３’末端で含む、先行請求項のいずれか一項に記載の方法または組成物。
【請求項１３】
前記β−カテニン核酸阻害剤分子が、センス及びアンチセンス鎖ならびに前記センス鎖と前記アンチセンス鎖との間に２１塩基対の相補性領域を含む二本鎖ＲＮＡｉ阻害剤分子であり、前記センス鎖が、２１ヌクレオチド長であり、前記アンチセンス鎖が、２３ヌクレオチド長であり、２ヌクレオチドの一本鎖オーバーハングをその３’末端で含み、前記センス鎖の３’端及び前記アンチセンス鎖の５’端が、平滑末端を形成する、先行請求項のいずれか一項に記載の方法または組成物。
【請求項１４】
前記β−カテニン核酸阻害剤分子が、センス及びアンチセンス鎖ならびに前記センス鎖と前記アンチセンス鎖との間に２６塩基対の相補性領域を含む二本鎖ＲＮＡｉ阻害剤分子であり、前記センス鎖が、２６ヌクレオチド長であり、前記アンチセンス鎖が、３８ヌクレオチド長であり、２ヌクレオチドの一本鎖オーバーハングをその３’末端で、及び１０ヌクレオチドの一本鎖オーバーハングをその５’末端で含む、請求項１〜１１のいずれか一項に記載の方法または組成物。
【請求項１５】
前記センス鎖が、配列番号１の配列を含むまたはからなる、請求項７に記載の方法または組成物。
【請求項１６】
前記アンチセンス鎖が、配列番号２の配列を含むまたはからなる、請求項７または１５に記載の方法または組成物。
【請求項１７】
前記β−カテニン核酸阻害剤分子が、テトラループを含有する、先行請求項のいずれか一項に記載の方法または組成物。
【請求項１８】
前記β−カテニン核酸阻害剤分子が、センス鎖及びアンチセンス鎖を含むｄｓＲＮＡｉ阻害剤分子であり、前記センス鎖が、ステム及び前記テトラループを含有し、３４〜４０ヌクレオチド長であり、前記アンチセンス鎖が、２０〜２４ヌクレオチド長であり、前記センス鎖及びアンチセンス鎖が、１８〜２４塩基対の二重鎖領域を形成する、請求項１７に記載の方法または組成物。
【請求項１９】
前記センス鎖が、３６ヌクレオチド長であり、前記センス鎖の５’端から最初の２０ヌクレオチドが、前記アンチセンス鎖に対して相補的であり、前記センス鎖の後続の１６ヌクレオチドが、前記ステム及び前記テトラループを形成し、前記アンチセンス鎖が、２２ヌクレオチド長であり、２ヌクレオチドの一本鎖オーバーハングをその３’端で有し、前記アンチセンス及びセンス鎖が、隣接したオリゴヌクレオチドを形成しない、別個の鎖である、請求項１８に記載の方法または組成物。
【請求項２０】
前記免疫療法剤が、阻害性免疫チェックポイント分子のアンタゴニストまたは共刺激チェックポイント分子のアゴニストである、先行請求項のいずれか一項に記載の方法または組成物。
【請求項２１】
前記免疫療法剤が、阻害性チェックポイントのアンタゴニストであり、前記阻害性チェックポイントが、ＰＤ−１またはＰＤ−Ｌ１である、請求項２０に記載の方法または組成物。
【請求項２２】
前記阻害性免疫チェックポイント分子の前記アンタゴニストまたは前記共刺激チェックポイント分子の前記アゴニストが、モノクローナル抗体である、請求項２０に記載の方法または組成物。
【請求項２３】
前記モノクローナル抗体が、抗ＣＴＬＡ−４モノクローナル抗体、抗ＰＤ−１モノクローナル抗体、抗ＰＤ−Ｌ１モノクローナル抗体、または抗ＣＴＬＡ−４モノクローナル抗体及び抗ＰＤ−１モノクローナル抗体の組み合わせである、請求項２２に記載の方法または組成物。
【請求項２４】
ヒト対象においてがんを処置する方法であって、前記ヒト対象に：
治療有効量のβ−カテニン核酸阻害剤分子、ここで前記β−カテニン核酸阻害剤分子は、センス及びアンチセンス鎖ならびに前記センス鎖と前記アンチセンス鎖との間に１８〜３４塩基対の相補性領域を含む二本鎖ＲＮＡｉ阻害剤分子であり、前記センス鎖は、１９〜３６ヌクレオチド長であり、前記アンチセンス鎖は、１８〜３８ヌクレオチド長であり、１〜５一本鎖ヌクレオチドをその３’末端で含む；ならびに
治療有効量の免疫療法剤、ここで前記免疫療法剤は、抗ＣＴＬＡ−４モノクローナル抗体、抗ＰＤ−１モノクローナル抗体、抗ＰＤ−Ｌ１モノクローナル抗体、または抗ＣＴＬＡ−４モノクローナル抗体及び抗ＰＤ−１モノクローナル抗体の組み合わせを含む、を投与することを含む、前記方法。
【請求項２５】
がんの処置に使用するためのβ−カテニン核酸阻害剤分子を含む医薬組成物であって、前記組成物が、免疫療法剤と組み合わせて投与され、前記β−カテニン核酸阻害剤分子が、センス及びアンチセンス鎖ならびに前記センス鎖と前記アンチセンス鎖との間に１８〜３４塩基対の相補性領域を含む二本鎖ＲＮＡｉ阻害剤分子であり、前記センス鎖が、１９〜３６ヌクレオチド長であり、前記アンチセンス鎖が、１８〜３８ヌクレオチド長であり、１〜５一本鎖ヌクレオチドをその３’末端で含み、前記免疫療法剤が、抗ＣＴＬＡ−４モノクローナル抗体、抗ＰＤ−１モノクローナル抗体、抗ＰＤ−Ｌ１モノクローナル抗体、または抗ＣＴＬＡ−４モノクローナル抗体及び抗ＰＤ−１モノクローナル抗体の組み合わせである、前記医薬組成物。
【請求項２６】
前記がんが、非Ｗｎｔ活性化がんである、請求項２４または２５に記載の方法または組成物。
【請求項２７】
前記がんが、Ｗｎｔ活性化がんである、請求項２４または２５に記載の方法または組成物。
【請求項２８】
前記センス鎖と前記アンチセンス鎖との間の相補性の前記領域が、２１〜２６塩基対であり、前記センス鎖が、２１〜２６ヌクレオチド長であり、前記アンチセンス鎖が、２３〜３８ヌクレオチド長であり、１〜２ヌクレオチドの一本鎖オーバーハングをその３’末端で含む、請求項２４または２５に記載の方法または組成物。
【請求項２９】
前記アンチセンス鎖が、１〜１０ヌクレオチドの一本鎖オーバーハングをその５’末端でさらに含む、請求項２８に記載の方法または組成物。
【請求項３０】
前記β−カテニン核酸阻害剤分子が、センス及びアンチセンス鎖ならびに前記センス鎖と前記アンチセンス鎖との間に２６塩基対の相補性領域を含む二本鎖ＲＮＡｉ阻害剤分子であり、前記センス鎖が、２６ヌクレオチド長であり、前記アンチセンス鎖が、３８ヌクレオチド長であり、２ヌクレオチドの一本鎖オーバーハングをその３’末端で、及び１０ヌクレオチドの一本鎖オーバーハングをその５’末端で含む、請求項２４〜２９のいずれか一項に記載の方法または組成物。
【請求項３１】
前記センス鎖が、配列番号１の配列を含むまたはからなり、前記アンチセンス鎖が、配列番号２の配列を含む、からなる、請求項２４〜２９のいずれか一項に記載の方法または組成物。
【請求項３２】
前記センス鎖が、３４〜４０ヌクレオチドであり、ステム及びテトラループを含有し、前記アンチセンス鎖が、１８〜２４ヌクレオチドであり、前記センス鎖及びアンチセンス鎖が、１８〜２４塩基対の二重鎖領域を形成する、請求項２４〜２７のいずれか一項に記載の方法または組成物。
【請求項３３】
前記センス鎖が、３６ヌクレオチド長であり、前記センス鎖の５’端から最初の２０ヌクレオチドが、前記アンチセンス鎖に対して相補的であり、前記センス鎖の後続の１６ヌクレオチドが、前記ステム及びテトラループを形成し、前記アンチセンス鎖が、２２ヌクレオチド長であり、２ヌクレオチドの一本鎖オーバーハングをその３’端で有し、前記アンチセンス及びセンス鎖が、隣接したオリゴヌクレオチドを形成しない別個の鎖である、請求項３２に記載の方法または組成物。
【請求項３４】
前記センス鎖と前記アンチセンス鎖との間の相補性の前記領域が、１９塩基対であり、前記センス鎖が、２１ヌクレオチド長であり、２ヌクレオチドの一本鎖オーバーハングをその３’末端で含み、前記アンチセンス鎖が、２１ヌクレオチド長であり、２ヌクレオチドの一本鎖オーバーハングをその３’末端で含む、請求項２４〜２７のいずれか一項に記載の方法または組成物。
【請求項３５】
前記センス鎖と前記アンチセンス鎖との間の相補性の前記領域が、２１塩基対であり、前記センス鎖が、２１ヌクレオチド長であり、前記アンチセンス鎖が、２３ヌクレオチド長であり、２ヌクレオチドの一本鎖オーバーハングをその３’末端で含み、前記センス鎖の前記３’端及び前記アンチセンス鎖の前記５’端が、平滑末端を形成する、請求項２４〜２７のいずれか一項に記載の方法または組成物。
【請求項３６】
前記β−カテニン核酸阻害剤分子が、脂質ナノ粒子を用いて製剤化される、先行請求項のいずれかに記載の方法または組成物。
【請求項３７】
前記脂質ナノ粒子が、カチオン性脂質及びペグ化脂質を含む、請求項３６に記載の方法または組成物。
【請求項３８】
前記対象が、前記非Ｗｎｔ活性化がんを有すると、前記投与ステップの前に同定されている、先行請求項のいずれかに記載の方法。
【請求項３９】
前記投与ステップの前に、前記対象が前記非Ｗｎｔ活性化がんを有するか否かを決定するために前記対象からの腫瘍試料を分析するステップをさらに含む、先行請求項のいずれかに記載の方法。
【請求項４０】
前記非Ｗｎｔ活性化がんが、前記免疫療法剤を前記β−カテニン核酸阻害剤分子と組み合わせて投与しないときには、前記免疫療法剤を用いた処置に対して耐性を示す、先行請求項のいずれかに記載の方法または組成物。
【請求項４１】
前記非Ｗｎｔ活性化がんが、黒色腫、神経芽細胞腫、または腎癌である、先行請求項のいずれかに記載の方法または組成物。
【請求項４２】
がんに対する免疫療法剤の治療効果を強化する方法であって、前記がんを有する対象に、β−カテニン核酸阻害剤分子を、前記がんに対する前記免疫療法剤の前記治療効果を強化するのに十分な量で投与することを含む、前記方法。
【請求項４３】
前記がんが、Ｗｎｔ活性化がんである、請求項４２に記載の方法。
【請求項４４】
前記がんが、非Ｗｎｔ活性化がんである、請求項４２に記載の方法。
【請求項４５】
前記β−カテニン核酸阻害剤分子を投与する前に、前記がんを、免疫療法に対して耐性を示す非Ｔ細胞炎症性表現型と関連付け、前記β−カテニン核酸阻害剤分子を投与することが、前記非Ｔ細胞炎症性表現型を、免疫療法剤に対して応答性であるＴ細胞炎症性表現型へと変換させる、請求項４２〜４４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項４６】
前記免疫療法剤が、阻害性免疫チェックポイント分子のアンタゴニストまたは共刺激チェックポイント分子のアゴニストである、請求項４２〜４５のいずれか一項に記載の方法。
【請求項４７】
前記免疫療法剤が、阻害性チェックポイントのアンタゴニストであり、前記阻害性チェックポイントが、ＰＤ−１またはＰＤ−Ｌ１である、請求項４６に記載の方法または組成物。
【請求項４８】
前記阻害性免疫チェックポイント分子の前記アンタゴニストまたは前記共刺激チェックポイント分子の前記アゴニストが、モノクローナル抗体である、請求項４６に記載の方法。
【請求項４９】
前記モノクローナル抗体が、抗ＣＴＬＡ−４モノクローナル抗体、抗ＰＤ−１モノクローナル抗体、抗ＰＤ−Ｌ１モノクローナル抗体、または抗ＣＴＬＡ−４モノクローナル抗体及び抗ＰＤ−１モノクローナル抗体の組み合わせである、請求項４８に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願に対する相互参照
本出願は、２０１７年３月２８日に出願された米国仮特許出願第６２／４７７，７８３号の利益を主張し、その出願日に依拠し、その開示全体が参照により本明細書に組み込まれる。
【０００２】
配列表
本出願は、ＡＳＣＩＩ形式で電子提出された配列表を含有し、その全体が参照により本明細書に組み込まれる。前記ＡＳＣＩＩコピーは、２０１８年３月２３日に作製され、名称は０２４３＿０００７−ＰＣＴ＿ＳＬ．ｔｘｔであり、２キロバイトのサイズである。
【背景技術】
【０００３】
免疫系は、Ｔ細胞活性化を制御するならびに免疫系が健常細胞を標的とすること及び自己免疫を誘導することを防ぐために、チェックポイントとして免疫細胞の表面上のある特定の分子を使用する。ある特定のがん細胞は、これらの免疫チェックポイント分子をうまく利用して、免疫系を回避することができる。近年、細胞傷害性Ｔリンパ球関連タンパク質−４（ＣＴＬＡ−４）及びプログラムされた細胞死受容体１（ＰＤ−１）などの、免疫チェックポイント分子を遮断する免疫療法の戦略が、ある特定のがんに対して成功を示している。抗ＣＴＬＡ−４モノクローナル抗体（イピリムマブ）は、２０１１年に、進行性黒色腫を有する患者の処置に関して承認された。抗ＰＤ−１モノクローナル抗体（ニボルマブ）は、２０１４年に、単独またはイピリムマブと組み合わせて、ある特定の進行性がんを有する患者の処置に関して承認された。ＣＴＬＡ−４、ＰＤ−１、及びＰＤ−Ｌ１のような免疫チェックポイント分子を遮断する抗体は、Ｔ細胞活性化のブレーキを解除し、強力な抗腫瘍免疫反応を促進するように思われる。しかしながら、この免疫療法に応答するのは、一部の患者のみである。
【０００４】
少なくともある特定の例では、免疫療法に応答する腫瘍は、浸潤性Ｔ細胞、Ｔ細胞を腫瘍微小環境に動員する広範なケモカインプロファイル、及び高レベルのＩＦＮガンマ分泌を伴う既存のＴ細胞炎症表現型を有する（ホット（ｈｏｔ）または炎症性腫瘍（ｉｎｆｌａｍｅｄ  ｔｕｍｏｒ））とも称される。Ｇａｊｅｗｓｋｉ  ｅｔ  ａｌ．，Ｎａｔ  Ｉｍｍｕｎｏｌ．，２０１３，１４（１０）：１０１４−２２；Ｊｉ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃａｎｃｅｒ  Ｉｍｍｕｎｏｌ  Ｉｍｍｕｎｏｔｈｅｒ，２０１２，６１：１０１９−３１。反対に、免疫療法に応答しないある特定の腫瘍は、Ｔ細胞炎症性表現型を有しないと示されている（コールド（ｃｏｌｄ）または非炎症性腫瘍としても知られる）。Ｉｄ。
【０００５】
非炎症性腫瘍を免疫療法に応答させ得る選択肢を含む、新しいがん処置選択肢を開発する必要性が当該技術分野に依然としてある。
【発明の概要】
【０００６】
典型的には、免疫療法に応答しないがんは、非Ｔ細胞炎症性表現型（コールドまたは非炎症性腫瘍としても知られる）を特徴とし、腫瘍微小環境にＣＤ８＋Ｔ細胞がほぼまたは全く浸潤していない。本出願は、β−カテニン発現を減少させることで、コールドまたは非炎症性腫瘍をホットまたは炎症性腫瘍へと変換し、活性化Ｗｎｔ／β−カテニン経路を有さない腫瘍においてさえも、免疫療法の効果を強化することができることを開示する。言い換えると、β−カテニン阻害剤を免疫療法と組み合わせることによって、通常は免疫療法に応答しないコールドまたは非炎症性腫瘍を処置することが可能である。典型的には、短鎖干渉ＲＮＡ（ｓｉＲＮＡ）、従来のアンチセンスオリゴヌクレオチド、マイクロＲＮＡ（ｍｉＲＮＡ）、リボザイム、及びアプタマーを含むがこれらに限定されない、β−カテニン核酸阻害剤分子を使用して、β−カテニン発現を減少させる。しかしながら、β−カテニン発現を減少させる任意のβ−カテニン阻害剤またはＷｎｔ／β−カテニン経路阻害剤が、本発明に記載の方法及び組成物において使用することができ、それには、β−カテニンまたはＷｎｔ／β−カテニン経路の構成要素を標的とする小分子、ペプチド、及び抗体が含まれるが、これらに限定されない。この併用療法アプローチは、強力に、そして多くの例では相乗的に、活性化Ｗｎｔ／β−カテニン経路を有する及び有さないがんを含む、広範ながんにわたってｉｎ  ｖｉｖｏで腫瘍増殖を阻害すると示されている。
【０００７】
一態様は、対象においてがんを処置する方法であって、該対象に、治療有効量のβ−カテニン阻害剤及び治療有効量の免疫療法剤を投与することを含む、方法に関する。ある特定の実施形態では、がんは、非Ｗｎｔ活性化がんである。他の実施形態では、がんは、Ｗｎｔ活性化がんである。ある特定の実施形態では、対象は、ヒトである。
【０００８】
ある特定の実施形態では、免疫療法剤は、阻害性免疫チェックポイント分子のアンタゴニストまたは共刺激チェックポイント分子のアゴニストである。ある特定の実施形態では、免疫療法剤は、阻害性チェックポイントのアンタゴニストであり、阻害性チェックポイントは、ＰＤ−１またはＰＤ−Ｌ１である。ある特定の実施形態では、阻害性免疫チェックポイント分子のアンタゴニストまたは共刺激チェックポイント分子のアゴニストは、モノクローナル抗体である。ある特定の実施形態では、モノクローナル抗体は、抗ＣＴＬＡ−４モノクローナル抗体、抗ＰＤ−１モノクローナル抗体、抗ＰＤ−Ｌ１モノクローナル抗体、または抗ＣＴＬＡ−４モノクローナル抗体及び抗ＰＤ−１モノクローナル抗体の組み合わせである。
【０００９】
ある特定の実施形態では、ヒト対象においてがんを処置する方法は、該ヒト対象に：治療有効量のβ−カテニン核酸阻害剤分子、ここでβ−カテニン核酸阻害剤分子は、センス及びアンチセンス鎖ならびにセンス鎖とアンチセンス鎖との間に１８〜３４塩基対の相補性領域を含む二本鎖ＲＮＡｉ阻害剤分子であり、センス鎖は、１８〜３６ヌクレオチド長であり、アンチセンス鎖は、１８〜３８ヌクレオチド長であり、１〜５一本鎖ヌクレオチドをその３’末端で含む；ならびに治療有効量の免疫療法剤、ここで免疫療法剤は、抗ＣＴＬＡ−４モノクローナル抗体、抗ＰＤ−１モノクローナル抗体、抗ＰＤ−Ｌ１モノクローナル抗体、または抗ＣＴＬＡ−４モノクローナル抗体及び抗ＰＤ−１モノクローナル抗体の組み合わせを含む、を投与することを含む。ある特定の実施形態では、センス鎖は、２５〜３５ヌクレオチド長であり、アンチセンス鎖は、２６〜３８ヌクレオチド長である。
【００１０】
ある特定の実施形態では、がんは、非Ｗｎｔ活性化がんである。他の実施形態では、がんは、Ｗｎｔ活性化がんである。
【００１１】
ある特定の実施形態では、対象は、投与ステップの前に、非Ｗｎｔ活性化がんを有すると同定されている。
【００１２】
ある特定の実施形態では、本方法は、投与ステップの前に、対象が非Ｗｎｔ活性化がんを有するか否かを決定するために対象からの腫瘍試料を分析するステップをさらに含む。
【００１３】
別の態様は、がんに対する免疫療法剤の治療効果を強化する方法であって、がんを有する対象に、β−カテニン核酸阻害剤分子を、がんに対する免疫療法剤の治療効果を強化するのに十分な量で投与することを含む、方法に関する。ある特定の実施形態では、がんは、非Ｗｎｔ活性化がんである。他の実施形態では、がんは、Ｗｎｔ活性化がんである。
【００１４】
ある特定の実施形態では、β−カテニン核酸阻害剤分子を投与する前に、がんを、免疫療法に対して耐性を示す非Ｔ細胞炎症性表現型と関連付け、β−カテニン核酸阻害剤分子を投与することが、非Ｔ細胞炎症性表現型を、免疫療法剤に対して応答性であるＴ細胞炎症性表現型へと変換させる。
【００１５】
別の態様は、がんの処置に使用するためのβ−カテニン阻害剤を含む医薬組成物であって、免疫療法剤と組み合わせて投与される、医薬組成物に関する。
【００１６】
一実施形態では、医薬組成物は、がんの処置に使用するためのβ−カテニン核酸阻害剤分子を含み、該組成物は、免疫療法剤と組み合わせて投与され、該β−カテニン核酸阻害剤分子は、センス及びアンチセンス鎖ならびにセンス鎖とアンチセンス鎖との間に１８〜３４塩基対の相補性領域を含む二本鎖ＲＮＡｉ阻害剤分子であり、センス鎖は、１９〜３６ヌクレオチド長であり、アンチセンス鎖は、１９〜３８ヌクレオチド長であり、１〜５一本鎖ヌクレオチドをその３’末端で含み、該免疫療法剤は、抗ＣＴＬＡ−４モノクローナル抗体、抗ＰＤ−１モノクローナル抗体、抗ＰＤ−Ｌ１モノクローナル抗体、または抗ＣＴＬＡ−４モノクローナル抗体及び抗ＰＤ−１モノクローナル抗体の組み合わせである。ある特定の実施形態では、センス鎖は、２５〜３４ヌクレオチド長であり、アンチセンス鎖は、２６〜３８ヌクレオチド長である。ある特定の実施形態では、がんは、非Ｗｎｔ活性化がんである。他の実施形態では、がんは、Ｗｎｔ活性化がんである。
【００１７】
本方法または組成物のある特定の実施形態では、非Ｗｎｔ活性化がんは、免疫療法剤をβ−カテニン核酸阻害剤分子と組み合わせて投与しないときには、免疫療法剤を用いた処置に対して耐性を示す。
【００１８】
本方法または組成物のある特定の実施形態では、非Ｗｎｔ活性化がんは、黒色腫、神経芽細胞腫、または腎がんである。
【００１９】
本方法または組成物のある特定の実施形態では、β−カテニン阻害剤は、ｓｉＲＮＡ、従来のアンチセンスオリゴヌクレオチド、ｍｉＲＮＡ、リボザイム、及びアプタマーを含むが、これらに限定されないβ−カテニン核酸阻害剤分子である。本方法または組成物のある特定の実施形態では、β−カテニン核酸阻害剤分子は、相補性領域を形成するセンス鎖及びアンチセンス鎖を含む二本鎖ＲＮＡｉ阻害剤分子であり、任意選択で、センス鎖とアンチセンス鎖との間の相補性領域は、約１５〜４５塩基対である。
【００２０】
本方法または組成物のある特定の実施形態では、β−カテニン核酸阻害剤分子は、センススタンド（ｓｅｎｓｅ  ｓｔａｎｄ）及びアンチセンス鎖ならびにセンス鎖とアンチセンス鎖との間に約１５〜４５、１８〜２６、または１９〜２１塩基対の相補性領域を含む二本鎖ＲＮＡｉ阻害剤分子である。ある特定の実施形態では、センス鎖は、１５〜６６ヌクレオチドであり、アンチセンス鎖は、１５〜６６ヌクレオチドである。ある特定の実施形態では、センス鎖は、２５〜４０ヌクレオチドまたは１９〜２５ヌクレオチドである。ある特定の実施形態では、アンチセンス鎖は、２５〜４０ヌクレオチドまたは１９〜２５ヌクレオチドである。ある特定の実施形態では、センス鎖は、１９〜２５ヌクレオチドであり、アンチセンス鎖は、１９〜２５ヌクレオチドである。
【００２１】
本方法または組成物のある特定の実施形態では、β−カテニン核酸阻害剤分子は、テトラループを含有する。ある特定の実施形態では、センス鎖は、３４〜４０ヌクレオチドであり、ステム及びテトラループを含有し、アンチセンス鎖は、１８〜２４ヌクレオチドであり、センス鎖及びアンチセンス鎖は、１８〜２４塩基対の二重鎖領域を形成する。ある特定の実施形態では、センス鎖は、３４〜３６ヌクレオチドであり、ステム及びテトラループを含有し、アンチセンス鎖は、１８〜２４ヌクレオチドであり、センス鎖及びアンチセンス鎖は、１８〜２４塩基対の二重鎖領域を形成する。
【００２２】
本方法または組成物のある特定の実施形態では、β−カテニン核酸阻害剤分子は、センス及びアンチセンス鎖ならびにセンス鎖とアンチセンス鎖との間に１８〜３６塩基対の相補性領域を含む二本鎖ＲＮＡｉ阻害剤分子であり、センス鎖は、２５〜３４ヌクレオチド長であり、アンチセンス鎖は、２６〜３８ヌクレオチド長であり、１〜５ヌクレオチドの一本鎖オーバーハングをその３’末端で含む。ある特定の実施形態では、センス鎖は、１８〜３４ヌクレオチド長である。ある特定の実施形態では、二本鎖ＲＮＡｉ阻害剤分子のアンチセンス鎖は、１〜１０ヌクレオチドの一本鎖オーバーハングをその５’末端でさらに含む。
【００２３】
本方法または組成物のある特定の実施形態では、β−カテニン核酸阻害剤分子は、センス及びアンチセンス鎖ならびにセンス鎖とアンチセンス鎖との間に２０〜３０、２１〜２６、１９〜２４、または１９〜２１塩基対の相補性領域を含む二本鎖ＲＮＡｉ阻害剤分子である。ある特定の実施形態では、センス鎖は、２１ヌクレオチドを有し、２ヌクレオチドの一本鎖オーバーハングをその３’末端で含み、アンチセンス鎖は、２１ヌクレオチドであり、２ヌクレオチドの一本鎖オーバーハングをその３’端で有し、センス鎖及びアンチセンス鎖は、１９塩基対の二重鎖領域を形成する。ある特定の実施形態では、センス鎖は、２１ヌクレオチドであり、アンチセンス鎖は、２３ヌクレオチドであり、２ヌクレオチドの一本鎖オーバーハングをその３’端で有し、センス鎖及びアンチセンス鎖は、２１塩基対の二重鎖領域を形成し、センス鎖の３’端及びアンチセンス鎖の５’端は、平滑末端を形成する。
【００２４】
本方法または組成物のある特定の実施形態では、センス鎖とアンチセンス鎖との間の相補性領域は、２１〜２６塩基対であり、センス鎖は、２１〜２６ヌクレオチド長であり、アンチセンス鎖は、２３〜３８ヌクレオチド長であり、１〜２ヌクレオチドの一本鎖オーバーハングをその３’末端で含む。ある特定の実施形態では、アンチセンス鎖は、１〜１０ヌクレオチドの一本鎖オーバーハングをその５’末端でさらに含む。
【００２５】
本方法または組成物のある特定の実施形態では、β−カテニン核酸阻害剤分子は、センス及びアンチセンス鎖ならびにセンス鎖とアンチセンス鎖との間に２６塩基対の相補性領域を含む二本鎖ＲＮＡｉ阻害剤分子であり、センス鎖は、２６ヌクレオチド長であり、アンチセンス鎖は、３８ヌクレオチド長であり、２ヌクレオチドの一本鎖オーバーハングをその３’末端で、及び１０ヌクレオチドの一本鎖オーバーハングをその５’末端で含む。
【００２６】
二本鎖ＲＮＡｉ阻害剤分子のある特定の実施形態では、センス鎖は、配列番号１の配列を含むまたはからなる。二本鎖ＲＮＡ阻害剤分子のある特定の実施形態では、アンチセンス鎖は、配列番号２の配列を含むまたはからなる。
【００２７】
本方法または組成物のある特定の実施形態では、β−カテニン核酸阻害剤分子は、一本鎖オリゴヌクレオチドである。本方法または組成物のある特定の実施形態では、β−カテニン核酸阻害剤分子は、ヒトβ−カテニン遺伝子の逆相補のセグメントを含む５’から３’方向のヌクレオチド配列を有する従来のアンチセンスオリゴヌクレオチドであり、１２〜３０、１２〜２５、１２〜２２、１４〜２０、または１８〜２２ヌクレオチド長である。ある特定の実施形態では、従来のアンチセンスオリゴヌクレオチドは、１６〜１８または１８〜２０ヌクレオチド長である。
【００２８】
本方法または組成物のある特定の実施形態では、β−カテニン核酸阻害剤分子は、脂質ナノ粒子を用いて製剤化される。ある特定の実施形態では、脂質ナノ粒子は、カチオン性脂質及びペグ化脂質を含む。
【００２９】
本方法または組成物のある特定の実施形態では、免疫療法剤は、阻害性免疫チェックポイント分子のアンタゴニストまたは共刺激チェックポイント分子のアゴニストである。ある特定の実施形態では、免疫療法剤は、阻害性チェックポイントのアンタゴニストであり、阻害性チェックポイントは、ＰＤ−１またはＰＤ−Ｌ１である。ある特定の実施形態では、阻害性免疫チェックポイント分子のアンタゴニストまたは共刺激チェックポイント分子のアゴニストは、モノクローナル抗体である。ある特定の実施形態では、モノクローナル抗体は、抗ＣＴＬＡ−４モノクローナル抗体、抗ＰＤ−１モノクローナル抗体、抗ＰＤ−Ｌ１モノクローナル抗体、または抗ＣＴＬＡ−４モノクローナル抗体及び抗ＰＤ−１モノクローナル抗体の組み合わせである。
【００３０】
他の実施形態では、免疫療法剤は、阻害性免疫チェックポイント分子のアンタゴニストであり、該阻害性免疫チェックポイント分子は、ＰＤ−１のリガンド、例えばＰＤ−Ｌ１またはＰＤ−Ｌ２；ＣＴＬＡ４のリガンド、例えばＣＤ８０またはＣＤ８６；またはリンパ球活性化遺伝子３（ＬＡＧ３）、キラー細胞免疫グロブリン様受容体（ＫＩＲ）、Ｔ細胞膜タンパク質３（ＴＩＭ３）、ガレクチン９（ＧＡＬ９）、またはアデノシンＡ２ａ受容体（Ａ２ａＲ）である。ある特定の実施形態では、免疫療法剤は、共刺激分子のアゴニストであり、該共刺激分子は、ＣＤ２８、誘導性Ｔ細胞共刺激分子（ＩＣＯＳ）、ＣＤ１３７、ＯＸ４０、またはＣＤ２７である。他の実施形態では、免疫療法剤は、共刺激分子のリガンドのアゴニストであり、それには、例えば、ＣＤ８０、ＣＤ８６、Ｂ７ＲＰ１、Ｂ７−Ｈ３、Ｂ７−Ｈ４、ＣＤ１３７Ｌ、ＯＸ４０Ｌ、またはＣＤ７０が含まれる。
【００３１】
添付の図面は、本明細書に組み込まれ、本明細書の一部をなし、ある特定の実施形態を図示し、記載の説明と共に、本明細書に開示の組成物及び方法のある特定の原理を説明する役割を果たす。
【図面の簡単な説明】
【００３２】
【図１】Ｗｎｔシグナル伝達経路の簡略図を示す。左側は、Ｗｎｔリガンドがその表面受容体に結合せず、β−カテニンが破壊複合体内に隔離され、ユビキチン化及び分解の標的とされ、標的遺伝子が抑制される細胞を図示する。右側は、Ｗｎｔリガンドがその表面受容体に結合し、破壊複合体が解体され、安定化したβ−カテニンが放出され、核へと移入し、標的遺伝子が活性化される細胞を図示する。
【図２Ａ】免疫組織化学（４０倍）により、β−カテニンが、両方とも活性化Ｗｎｔ経路を有する４Ｔ１細胞株及び自然発生ＭＭＴＶ−Ｗｎｔ１腫瘍の核内には局在化するが、非Ｗｎｔ活性化細胞株であるＮｅｕｒｏ２Ａ、Ｂ１６Ｆ１０、及びＲｅｎｃａの核内には局在化しないことを示す。
【図２Ｂ】Ｂ１６Ｆ１０、Ｎｅｕｒｏ２Ａ、Ｒｅｎｃａ、４Ｔ１、及びＭＭＴＶ−Ｗｎｔに関して、組織／腫瘍型、モデル型、核β−カテンチン（ｃａｔｅｎｔｉｎ）染色、及び単独療法または免疫療法と組み合わせたときのβ−カテニン阻害の有効性をまとめた表である。
【図３−１】実施例３に記載する、非Ｗｎｔ活性化、Ｎｅｕｒｏ２Ａ腫瘍を移植され、ＰＢＳまたはＢＣＡＴ１を用いて処置されたＡ／Ｊマウスに関する処置計画を示す。
【図３−２】活性化Ｗｎｔ経路を有さない、Ｎｅｕｒｏ２Ａ腫瘍細胞を移植されたマウスにおけるＢＣＡＴ１を用いた単回処置サイクルが、β−カテニンｍＲＮＡ発現を減少させ、Ｗｎｔ／β−カテニン応答性マーカーである、ｃＭｙｃに影響せず、免疫細胞マーカー（ＣＤ８）、ケモカイン（ＣＣＬ４）及びＴ細胞浸潤及び活性化に関与するチェックポイント（ＰＤ−１、ＰＤ−Ｌ１）のｍＲＮＡ発現を亢進することを示す。
【図３−３】活性化Ｗｎｔ経路を有さない、Ｎｅｕｒｏ２Ａ腫瘍細胞を移植されたマウスにおけるＢＣＡＴ１を用いた単回処置サイクルが、β−カテニンｍＲＮＡ発現を減少させ、Ｗｎｔ／β−カテニン応答性マーカーである、ｃＭｙｃに影響せず、免疫細胞マーカー（ＣＤ８）、ケモカイン（ＣＣＬ４）及びＴ細胞浸潤及び活性化に関与するチェックポイント（ＰＤ−１、ＰＤ−Ｌ１）のｍＲＮＡ発現を亢進することを示す。
【図４−１】ＢＣＡＴ１及びチェックポイント分子阻害剤（抗ＰＤ−１／抗ＣＴＬＡ−４抗体）を用いた併用療法が、活性化Ｗｎｔ経路を有する腫瘍、例えば４Ｔ１（Ｃ）において、ならびに活性化Ｗｎｔ経路を有さない腫瘍、例えばＮｅｕｒｏ２Ａ（Ａ）、Ｂ１６Ｆ１０（Ｂ）、及びＲｅｎｃａ（Ｄ）においてさえも、ＢＣＡＴ１単独またはプラセボ及びチェックポイント分子阻害剤の組み合わせのいずれかと比較して、有意な腫瘍増殖遅延をもたらすことを実証する。
【図４−２】ＢＣＡＴ１及びチェックポイント分子阻害剤（抗ＰＤ−１／抗ＣＴＬＡ−４抗体）を用いた併用療法が、活性化Ｗｎｔ経路を有する腫瘍、例えば４Ｔ１（Ｃ）において、ならびに活性化Ｗｎｔ経路を有さない腫瘍、例えばＮｅｕｒｏ２Ａ（Ａ）、Ｂ１６Ｆ１０（Ｂ）、及びＲｅｎｃａ（Ｄ）においてさえも、ＢＣＡＴ１単独またはプラセボ及びチェックポイント分子阻害剤の組み合わせのいずれかと比較して、有意な腫瘍増殖遅延をもたらすことを実証する。
【図５】免疫組織化学により、ＢＣＡＴ１及び免疫療法（ＩＯ）を組み合わせることが、Ｂ１６Ｆ１０腫瘍細胞においてＣＤ８細胞傷害性Ｔ細胞からのパーフォリン及びグランザイムＢの放出を亢進させることを示す。
【図６−１】Ａは、実施例７に記載する、ＰＢＳまたはＢＣＡＴ１を用いて処置された自然発生ＭＭＴＶ−Ｗｎｔ腫瘍を有するマウスの処置計画を示す。自然発生ＭＭＴＶ−Ｗｎｔ１腫瘍を有するマウスにおけるＢＣＡＴ１を用いた単回処置サイクルが、ｑＰＣＲにより測定して、β−カテニン（Ｃｔｎｎｂ１）及びｃ−Ｍｙｃ  ｍＲＮＡのレベルの減少（Ｂ）；免疫組織化学（ＩＨＣ）により測定して、β−カテニンタンパク質発現の減少（Ｃ）；ＩＨＣにより測定して、腫瘍微小環境におけるＣＤ８発現の増加（Ｄ）；ならびに腫瘍増殖の減少（Ｅ）をもたらすこと；そして最初にプラセボを用いて処置したマウスにおける大きな腫瘍がＢＣＡＴ１を用いる処置に応答することを示す（Ｆ）。
【図６−２】Ａは、実施例７に記載する、ＰＢＳまたはＢＣＡＴ１を用いて処置された自然発生ＭＭＴＶ−Ｗｎｔ腫瘍を有するマウスの処置計画を示す。自然発生ＭＭＴＶ−Ｗｎｔ１腫瘍を有するマウスにおけるＢＣＡＴ１を用いた単回処置サイクルが、ｑＰＣＲにより測定して、β−カテニン（Ｃｔｎｎｂ１）及びｃ−Ｍｙｃ  ｍＲＮＡのレベルの減少（Ｂ）；免疫組織化学（ＩＨＣ）により測定して、β−カテニンタンパク質発現の減少（Ｃ）；ＩＨＣにより測定して、腫瘍微小環境におけるＣＤ８発現の増加（Ｄ）；ならびに腫瘍増殖の減少（Ｅ）をもたらすこと；そして最初にプラセボを用いて処置したマウスにおける大きな腫瘍がＢＣＡＴ１を用いる処置に応答することを示す（Ｆ）。
【図６−３】Ａは、実施例７に記載する、ＰＢＳまたはＢＣＡＴ１を用いて処置された自然発生ＭＭＴＶ−Ｗｎｔ腫瘍を有するマウスの処置計画を示す。自然発生ＭＭＴＶ−Ｗｎｔ１腫瘍を有するマウスにおけるＢＣＡＴ１を用いた単回処置サイクルが、ｑＰＣＲにより測定して、β−カテニン（Ｃｔｎｎｂ１）及びｃ−Ｍｙｃ  ｍＲＮＡのレベルの減少（Ｂ）；免疫組織化学（ＩＨＣ）により測定して、β−カテニンタンパク質発現の減少（Ｃ）；ＩＨＣにより測定して、腫瘍微小環境におけるＣＤ８発現の増加（Ｄ）；ならびに腫瘍増殖の減少（Ｅ）をもたらすこと；そして最初にプラセボを用いて処置したマウスにおける大きな腫瘍がＢＣＡＴ１を用いる処置に応答することを示す（Ｆ）。
【図７】実施例７において使用された併用療法処置計画を示す。マウスを、サイクル１に従って処置し、その後、（サイクル１処置に応答したマウスに関しては）維持用量計画または（サイクル１処置の後に大きな腫瘍を有するマウスに関しては）サイクル２に従う処置のいずれかで処置した。
【図８】自然発生ＭＭＴＶ−Ｗｎｔ１腫瘍を有するマウスにおけるサイクル１処置計画に従ってＢＣＡＴ１及び抗ＰＤ−１／ＣＴＬＡ−４抗体を用いた併用療法が、処置された４匹のうち３匹の動物において完全な腫瘍退縮をもたらしたことを示す。
【図９Ａ】サイクル１処置計画を完了し、続けて維持用量のＢＣＡＴ１及び抗ＰＤ−１／ＣＴＬＡ−４抗体を受けた自然発生ＭＭＴＶ−Ｗｎｔ１腫瘍を有するマウスに関する併用療法処置計画を示す。
【図９Ｂ】サイクル１処置の完了後に大きな腫瘍を有した４頭のマウスが、サイクル２処置計画に従ってＢＣＡＴ１及び抗ＰＤ−１／ＣＴＬＡ−４抗体を用いて処置したときに腫瘍増殖の強力な阻害を呈したことを示す。
【図９Ｃ】サイクル１処置計画の完了後に完全な腫瘍退縮を有した３マウスが、維持用量のＢＣＡＴ１及び抗ＰＤ−１／ＣＴＬＡ−４を用いて処置したときに無腫瘍のままであったことを示す。
【図１０】センス（またはパッセンジャー）鎖（配列番号１）及びアンチセンス（ガイド）鎖（配列番号２）を有する、二本鎖β−カテニン核酸阻害剤分子の一非限定的実施例を示す。このβ−カテニン核酸阻害剤分子は、本明細書でＢＣＡＴ１と称する。
【図１１】β−カテニン核酸阻害剤分子を製剤化するために使用することができる脂質ナノ粒子（ＬＮＰ）の一非限定的実施例を示す。ＬＮＰは、以下のコア脂質：ＤＬ−０４８（カチオン性脂質）及びＤＳＧ−ＭＰＥＧ（ペグ化脂質）、ならびに以下のエンベロープ脂質：ＤＬ−１０３（カチオン性脂質）、ＤＳＰＣ、コレステロール、及びＤＳＰＥ−ＭＰＥＧ（ペグ化脂質）を含む。
【図１２−１】Ａは、実施例３に記載する、非Ｗｎｔ活性化、Ｂ１６Ｆ１０腫瘍を皮下同種移植され、プラセボまたはＢＣＡＴ１を用いて処置された、Ｃ５７ＢＬ／６マウスに関する処置計画を示す。移植Ｂ１６Ｆ１０腫瘍を有するＣ５７ＢＬ／６マウスにおけるＢＣＡＴ１を用いた単回処置サイクルが、ｑＰＣＲにより測定して、β−カテニン（Ｃｔｎｎｂ１）ｍＲＮＡレベルの部分的な減少、ＣＣＬ４、ＣＤ８ａ、及びＩｔａｇｅ（ＣＤ１０３）ｍＲＮＡの同時増加（Ｂ）；フローサイトメトリーにより測定して、腫瘍微小環境におけるＣＤ３、ＣＤ８、ＣＤ１０３、及びＰＤ−１発現の増加（Ｃ）；ならびに免疫組織化学（ＩＨＣ）により測定して、β−カテニンタンパク質のレベルの減少及びＣＤ８タンパク質のレベルの増加（Ｄ）をもたらすことを示す。
【図１２−２】Ａは、実施例３に記載する、非Ｗｎｔ活性化、Ｂ１６Ｆ１０腫瘍を皮下同種移植され、プラセボまたはＢＣＡＴ１を用いて処置された、Ｃ５７ＢＬ／６マウスに関する処置計画を示す。移植Ｂ１６Ｆ１０腫瘍を有するＣ５７ＢＬ／６マウスにおけるＢＣＡＴ１を用いた単回処置サイクルが、ｑＰＣＲにより測定して、β−カテニン（Ｃｔｎｎｂ１）ｍＲＮＡレベルの部分的な減少、ＣＣＬ４、ＣＤ８ａ、及びＩｔａｇｅ（ＣＤ１０３）ｍＲＮＡの同時増加（Ｂ）；フローサイトメトリーにより測定して、腫瘍微小環境におけるＣＤ３、ＣＤ８、ＣＤ１０３、及びＰＤ−１発現の増加（Ｃ）；ならびに免疫組織化学（ＩＨＣ）により測定して、β−カテニンタンパク質のレベルの減少及びＣＤ８タンパク質のレベルの増加（Ｄ）をもたらすことを示す。
【図１２−３】Ａは、実施例３に記載する、非Ｗｎｔ活性化、Ｂ１６Ｆ１０腫瘍を皮下同種移植され、プラセボまたはＢＣＡＴ１を用いて処置された、Ｃ５７ＢＬ／６マウスに関する処置計画を示す。移植Ｂ１６Ｆ１０腫瘍を有するＣ５７ＢＬ／６マウスにおけるＢＣＡＴ１を用いた単回処置サイクルが、ｑＰＣＲにより測定して、β−カテニン（Ｃｔｎｎｂ１）ｍＲＮＡレベルの部分的な減少、ＣＣＬ４、ＣＤ８ａ、及びＩｔａｇｅ（ＣＤ１０３）ｍＲＮＡの同時増加（Ｂ）；フローサイトメトリーにより測定して、腫瘍微小環境におけるＣＤ３、ＣＤ８、ＣＤ１０３、及びＰＤ−１発現の増加（Ｃ）；ならびに免疫組織化学（ＩＨＣ）により測定して、β−カテニンタンパク質のレベルの減少及びＣＤ８タンパク質のレベルの増加（Ｄ）をもたらすことを示す。
【図１２−４】Ａは、実施例３に記載する、非Ｗｎｔ活性化、Ｂ１６Ｆ１０腫瘍を皮下同種移植され、プラセボまたはＢＣＡＴ１を用いて処置された、Ｃ５７ＢＬ／６マウスに関する処置計画を示す。移植Ｂ１６Ｆ１０腫瘍を有するＣ５７ＢＬ／６マウスにおけるＢＣＡＴ１を用いた単回処置サイクルが、ｑＰＣＲにより測定して、β−カテニン（Ｃｔｎｎｂ１）ｍＲＮＡレベルの部分的な減少、ＣＣＬ４、ＣＤ８ａ、及びＩｔａｇｅ（ＣＤ１０３）ｍＲＮＡの同時増加（Ｂ）；フローサイトメトリーにより測定して、腫瘍微小環境におけるＣＤ３、ＣＤ８、ＣＤ１０３、及びＰＤ−１発現の増加（Ｃ）；ならびに免疫組織化学（ＩＨＣ）により測定して、β−カテニンタンパク質のレベルの減少及びＣＤ８タンパク質のレベルの増加（Ｄ）をもたらすことを示す。
【図１３Ａ】腫瘍微小環境のフローサイトメトリーにより、移植Ｂ１６Ｆ１０腫瘍を有するＣ５７ＢＬ／６マウスにおけるＢＣＡＴ１を用いた単回処置サイクルが、ＣＤ８＋Ｔ細胞上で発現される３つの異なるＴ細胞受容体補因子（ＰＤ−１、ＴＩＭ−３及びＬＡＧ−３）の増加をもたらし（Ａ）；腫瘍関連天然キラー（ＮＫ）細胞、骨髄由来抑制細胞（ＭＤＳＣ）、または制御性Ｔ細胞（Ｔｒｅｇ）への処置関連作用が最小限から全く観察されなかった（Ｂ）ことを示す。
【図１３Ｂ】腫瘍微小環境のフローサイトメトリーにより、移植Ｂ１６Ｆ１０腫瘍を有するＣ５７ＢＬ／６マウスにおけるＢＣＡＴ１を用いた単回処置サイクルが、ＣＤ８＋Ｔ細胞上で発現される３つの異なるＴ細胞受容体補因子（ＰＤ−１、ＴＩＭ−３及びＬＡＧ−３）の増加をもたらし（Ａ）；腫瘍関連天然キラー（ＮＫ）細胞、骨髄由来抑制細胞（ＭＤＳＣ）、または制御性Ｔ細胞（Ｔｒｅｇ）への処置関連作用が最小限から全く観察されなかった（Ｂ）ことを示す。
【図１４Ａ】ＢＣＡＴ１を用いた単回処置サイクルが、Ｂ１６Ｆ１０腫瘍を移植されたマウス（Ａ）及びＮｅｕｒｏ２Ａ腫瘍を移植されたマウス（Ｂ）においてＣｘｃｌ１０、Ｃｘｃｌ１１、及びＣＤ３ｍＲＮＡの上方制御を引き起こすことを示す。
【図１４Ｂ】ＢＣＡＴ１を用いた単回処置サイクルが、Ｂ１６Ｆ１０腫瘍を移植されたマウス（Ａ）及びＮｅｕｒｏ２Ａ腫瘍を移植されたマウス（Ｂ）においてＣｘｃｌ１０、Ｃｘｃｌ１１、及びＣＤ３ｍＲＮＡの上方制御を引き起こすことを示す。
【図１５Ａ】ＢＣＡＴ１を用いた単回処置サイクルが、Ｗｎｔ活性化４Ｔ１腫瘍を移植されたマウスにおいてＣｘｃｌ１０、Ｃｘｃｌ１１、及びＣＤ３のｍＲＮＡ発現を増加させること（Ａ）；ならびに腫瘍微小環境において腫瘍関連天然キラー（ＮＫ）細胞または骨髄由来抑制細胞（ＭＤＳＣ）には最小限から全く作用しないが、制御性Ｔ細胞（Ｔｒｅｇ）は増加させる（Ｂ）ことを示す。
【図１５Ｂ】ＢＣＡＴ１を用いた単回処置サイクルが、Ｗｎｔ活性化４Ｔ１腫瘍を移植されたマウスにおいてＣｘｃｌ１０、Ｃｘｃｌ１１、及びＣＤ３のｍＲＮＡ発現を増加させること（Ａ）；ならびに腫瘍微小環境において腫瘍関連天然キラー（ＮＫ）細胞または骨髄由来抑制細胞（ＭＤＳＣ）には最小限から全く作用しないが、制御性Ｔ細胞（Ｔｒｅｇ）は増加させる（Ｂ）ことを示す。
【図１６Ａ】ＢＣＡＴ１（３用量のｑｄ×３）（Ａ）、及び高用量ＬＧＫ−９７４（３用量ｑｄ×３）（Ｃ）の、ＭＭＴＴＶ−Ｗｎｔ腫瘍を有するマウスにおいてＣＤ８ｍＲＮＡ発現を有意に亢進する能力を示す。低用量ＬＧＫ−９７４（単回用量のｑｄ×１）も、これらのマウスにおいてＣＤ８ｍＲＮＡ発現を亢進するが、ＢＣＡＴ１または高用量ＬＧＫ−９７４より程度は低い（Ｂ）。ＢＣＡＴ１及びＬＧＫ−９７４は両方とも、Ａｘｉｎ２ｍＲＮＡ発現を減少させるが、ＢＣＡＴ１が誘導するＡｘｉｎ２ｍＲＮＡの減少は、２４時間を通してより良好に持続する。ＬＧＫ−９７４は、β−カテニン（Ｃｔｎｎｂ１）ｍＲＮＡ発現に作用しない。
【図１６Ｂ】ＢＣＡＴ１（３用量のｑｄ×３）（Ａ）、及び高用量ＬＧＫ−９７４（３用量ｑｄ×３）（Ｃ）の、ＭＭＴＴＶ−Ｗｎｔ腫瘍を有するマウスにおいてＣＤ８ｍＲＮＡ発現を有意に亢進する能力を示す。低用量ＬＧＫ−９７４（単回用量のｑｄ×１）も、これらのマウスにおいてＣＤ８ｍＲＮＡ発現を亢進するが、ＢＣＡＴ１または高用量ＬＧＫ−９７４より程度は低い（Ｂ）。ＢＣＡＴ１及びＬＧＫ−９７４は両方とも、Ａｘｉｎ２ｍＲＮＡ発現を減少させるが、ＢＣＡＴ１が誘導するＡｘｉｎ２ｍＲＮＡの減少は、２４時間を通してより良好に持続する。ＬＧＫ−９７４は、β−カテニン（Ｃｔｎｎｂ１）ｍＲＮＡ発現に作用しない。
【図１６Ｃ】ＢＣＡＴ１（３用量のｑｄ×３）（Ａ）、及び高用量ＬＧＫ−９７４（３用量ｑｄ×３）（Ｃ）の、ＭＭＴＴＶ−Ｗｎｔ腫瘍を有するマウスにおいてＣＤ８ｍＲＮＡ発現を有意に亢進する能力を示す。低用量ＬＧＫ−９７４（単回用量のｑｄ×１）も、これらのマウスにおいてＣＤ８ｍＲＮＡ発現を亢進するが、ＢＣＡＴ１または高用量ＬＧＫ−９７４より程度は低い（Ｂ）。ＢＣＡＴ１及びＬＧＫ−９７４は両方とも、Ａｘｉｎ２ｍＲＮＡ発現を減少させるが、ＢＣＡＴ１が誘導するＡｘｉｎ２ｍＲＮＡの減少は、２４時間を通してより良好に持続する。ＬＧＫ−９７４は、β−カテニン（Ｃｔｎｎｂ１）ｍＲＮＡ発現に作用しない。
【図１７】ＢＣＡＴ１がＡＰＣ機能喪失突然変異を有するヒト腫瘍異種移植片においてＣｔｎｎｂ１及びＡｘｉｎ２の両方の発現を減少させること、ならびにＬＧＫ−９７４が、高く誇張された用量レベルであってもこのような腫瘍においてＡｘｉｎ２のほんのわずかな、一過性の減少しかもたらさないことを示す。
【図１８Ａ】非Ｗｎｔ活性化Ｂ１６Ｆ１０腫瘍を移植されたマウスにおいて、ＢＣＡＴ１処置がＣｔｎｎｂ１ｍＲＮＡを減少させるがＡｘｉｎ２ｍＲＮＡに作用しないこと（Ａ）、及びＬＧＫ−９７４がこの非Ｗｎｔ活性化腫瘍においてＡｘｉｎ２ｍＲＮＡ発現を減少させるまたはＣｄ８ａ  ｍＲＮＡ発現を増加させることができないこと（Ｂ）を示す。
【図１８Ｂ】非Ｗｎｔ活性化Ｂ１６Ｆ１０腫瘍を移植されたマウスにおいて、ＢＣＡＴ１処置がＣｔｎｎｂ１ｍＲＮＡを減少させるがＡｘｉｎ２ｍＲＮＡに作用しないこと（Ａ）、及びＬＧＫ−９７４がこの非Ｗｎｔ活性化腫瘍においてＡｘｉｎ２ｍＲＮＡ発現を減少させるまたはＣｄ８ａ  ｍＲＮＡ発現を増加させることができないこと（Ｂ）を示す。
【００３３】
定義
本開示のより容易な理解のために、幾つかの用語を初めに下記に規定する。以下の用語及び他の用語の付加的な定義は本明細書を通して示され得る。下に明記する用語の定義が、参照により組み込まれる出願または特許における定義と一致しない場合には、本出願に明記する定義を使用して、その用語の意味が理解されるべきである。
【００３４】
本明細書及び添付の特許請求の範囲において使用する場合、単数形「ａ」、「ａｎ」、及び「ｔｈｅ」は、文脈に別段の明確な指定がない限り、複数形の指示物を含む。ゆえに、例えば、「方法」に対する言及は、１つもしくは複数の方法、ならびに／または本明細書に記載の及び／もしくは本開示を読むことにより当業者に明らかとなるだろうタイプのステップが含まれ、他も同様である。
【００３５】
投与する：本明細書で使用する場合、組成物を対象に「投与すること」は、対象に組成物を与える、適用するまたは対象を組成物と接触させることを意味する。投与は、例えば局所、経口、皮下、筋肉内、腹腔内、静脈内、髄腔内及び皮内を含む、多数の経路のいずれかによって達成することができる。
【００３６】
抗体：本明細書で使用する場合、「抗体」という用語は、免疫グロブリンまたはその抗原結合ドメインを指す。本用語は、ポリクローナル、モノクローナル、単一特異的、多重特異的、非特異的、ヒト化、ヒト、一本鎖、キメラ、合成、組み換え、ハイブリッド、変異型、移植、及びｉｎ  ｖｉｔｒｏで生成された抗体を含むが、これらに限定されない。抗体は、定常領域、またはその一部、例えばカッパ、ラムダ、アルファ、ガンマ、デルタ、イプシロン及びミュー定常領域遺伝子を含むことができる。例えば、様々なアイソタイプの重鎖定常領域を使用することができ、それには：ＩｇＧ1、ＩｇＧ2、ＩｇＧ3、ＩｇＧ4、ＩｇＭ、ＩｇＡ1、ＩｇＡ2、ＩｇＤ、及びＩｇＥが含まれる。例として、軽鎖定常領域は、カッパまたはラムダであることができる。
【００３７】
抗原結合ドメイン：本明細書で使用する場合、「抗原結合ドメイン」という用語は、抗体と抗原との間の特異的結合を担うアミノ酸を含む抗体分子の部分を指す。ある特定の抗原に関しては、抗原結合ドメインは、抗原の一部にのみ結合し得る。抗体により特異的に認識され、結合される抗原のその部分は、「エピトープ」または「抗原決定基」と称される。抗原結合ドメインは、Ｆａｂ（Ｆｒａｇｍｅｎｔ  ａｎｔｉｇｅｎ−ｂｉｎｄｉｎｇ）；Ｆ（ａｂ’）2フラグメント、ヒンジ領域でジスルフィド架橋により連結される２つのＦａｂフラグメントを有する二価フラグメント；Ｆｖフラグメント；一本鎖Ｆｖフラグメント（ｓｃＦｖ）例えば、Ｂｉｒｄ  ｅｔ  ａｌ．（１９８８）Ｓｃｉｅｎｃｅ  ２４２：４２３−４２６；及びＨｕｓｔｏｎ  ｅｔ  ａｌ．（１９８８）Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ８５：５８７９−５８８３）を参照されたい；２つのＶH及びＣH１ドメインを有するＦｄフラグメント；ｄＡｂ（Ｗａｒｄ  ｅｔ  ａｌ．，（１９８９）Ｎａｔｕｒｅ３４１：５４４−５４６）、ならびに抗原結合機能を保持する他の抗体フラグメントを含む。Ｆａｂフラグメントは、定常領域間でジスルフィド結合により共有結合されたＶH−ＣH１及びＶL−ＣLドメインを有する。Ｆvフラグメントは、より小さく、非共有結合しているＶH及びＶLドメインを有する。非共有結合しているドメインが解離する傾向を克服するために、ｓｃＦvを構築することができる。ｓｃＦvは、（１）ＶHのＣ末端をＶLのＮ末端に、または（２）ＶLのＣ末端をＶHのＮ末端に連結させる、柔軟なポリペプチドを含有する。１５−ｍｅｒ（Ｇｌｙ4Ｓｅｒ）3ペプチドをリンカーとして使用してよいが、他のリンカーが当該技術分野で公知である。これらの抗体フラグメントは、当業者に公知の従来の技術を使用して獲得され、フラグメントは、インタクト抗体と同じ様式にて機能に関して評価される。
【００３８】
アンチセンス鎖：ｄｓＲＮＡｉ阻害剤分子は、２つのオリゴヌクレオチド鎖：アンチセンス鎖及びセンス鎖を含む。アンチセンス鎖またはその領域は、標的核酸の対応する領域に対して、部分的に、実質的にまたは完全に相補的である。加えて、ｄｓＲＮＡｉ阻害剤分子のアンチセンス鎖またはその領域は、ｄｓＲＮＡｉ阻害剤分子のセンス鎖またはその領域に対して、部分的に、実質的にまたは完全に相補的である。ある特定の実施形態では、アンチセンス鎖は、標的核酸配列に対して非相補的であるヌクレオチドも含有し得る。非相補的ヌクレオチドは、相補的配列のいずれかの側にあってよい、または相補的配列の両側にあってよい。ある特定の実施形態では、アンチセンス鎖またはその領域が、センス鎖またはその領域に対して、部分的にまたは実質的に相補的である場合、非相補的ヌクレオチドは、相補性の１つまたは複数の領域の間に位置し得る（例えば、１つまたは複数のミスマッチ）。ｄｓＲＮＡｉ阻害剤分子のアンチセンス鎖は、ガイド鎖とも称される。
【００３９】
およそ：本明細書で使用する場合、「およそ」または「約」という用語は、対象の１つまたは複数の値に適用される場合、述べられる参照値と同様の値を指す。ある特定の実施形態では、「およそ」または「約」という用語は、別段の指定がない限りまたは文脈からそうでないと明らかでない限り（かかる数が可能な値の１００％を超えることになる場合を除いて）、述べられる参照値のいずれかの方向で（それを上回るまたは下回る）２５％、２０％、１９％、１８％、１７％、１６％、１５％、１４％、１３％、１２％、１１％、１０％、９％、８％、７％、６％、５％、４％、３％、２％、１％またはそれ未満に含まれる値の範囲を指す。
【００４０】
β−カテニン：本明細書で使用する場合、「β−カテニン」は、そのようなβ−カテニンタンパク質をコードするポリペプチドまたは核酸配列のいずれかを指す。ポリペプチドに言及するとき、「β−カテニン」は、β−カテニン遺伝子／転写物（ＣＴＮＮＢ１）（Ｇｅｎｂａｎｋアクセッション番号ＮＭ＿００１９０４．３（ヒトβ−カテニン転写変異体１）、ＮＭ＿００１０９８２０９．１（ヒトβ−カテニン転写変異体２）、ＮＭ＿００１０９８２１０．１（ヒトβ−カテニン転写変異体３）、ならびにＮＭ＿００７６１４．２及びＮＭ＿００７６１４．３（マウスβ−カテニン）のポリペプチド遺伝子産物を指す。
【００４１】
ＢＣＡＴ１：本明細書で使用する場合、「ＢＣＡＴ１」は、β−カテニン遺伝子を標的とし、配列番号１からなる核酸配列を有するセンス鎖及び配列番号２からなる核酸配列を有するアンチセンス鎖を有する核酸阻害剤分子を指す。
【００４２】
相補的：本明細書で使用する場合、「相補的」という用語は、２つのヌクレオチドが互いに塩基対を形成することを可能にする２つのヌクレオチド間の構造的関係を指す（例えば、単一の核酸鎖の２つの対向する核酸または対向する領域）。例えば、対向する核酸のピリミジンヌクレオチドに対して相補的である１つの核酸のプリンヌクレオチドは、互いに水素結合を形成することにより共に塩基対合し得る。いくつかの実施形態では、相補的ヌクレオチドは、ワトソン・クリック様式または安定した二重鎖の形成を可能にする任意の他の様式にて塩基対合することができる。「完全に相補的」または１００％相補性は、第一のオリゴヌクレオチド鎖または第一のオリゴヌクレオチド鎖のセグメントの各ヌクレオチドモノマーが、第二のオリゴヌクレオチド鎖または第二のオリゴヌクレオチド鎖のセグメントの各ヌクレオチドモノマーと塩基対を形成することができる状況を指す。１００％未満の相補性は、２つのオリゴヌクレオチド鎖（または２つのオリゴヌクレオチド鎖の２つのセグメント）のヌクレオチドモノマーが、全てではないが一部、互いに塩基対を形成することができる状況を指す。「実質的な相補性」は、２つのオリゴヌクレオチド鎖（または２つのオリゴヌクレオチド鎖のセグメント）が互いに９０％以上の相補性を呈していることを指す。「十分に相補的」は、標的ｍＲＮＡによってコードされるタンパク質の量が減少している、標的ｍＲＮＡと核酸阻害剤分子との間の相補性を指す。
【００４３】
相補的鎖：本明細書で使用する場合、「相補的鎖」という用語は、他方の鎖に対して、部分的に、実質的にまたは完全に相補的である二本鎖核酸阻害剤分子の鎖を指す。
【００４４】
従来のアンチセンスオリゴヌクレオチド：本明細書で使用する場合、「従来のアンチセンスオリゴヌクレオチド」という用語は、以下の機序：（１）立体障害、例えば、アンチセンスオリゴヌクレオチドは、例えば、遺伝子の転写、ｍＲＮＡ前駆体のスプライシング及びｍＲＮＡの翻訳に直接干渉することにより、遺伝子発現及び／またはコードされるタンパク質の産生に関与する一連の事象のいくつかのステップに干渉する；（２）ＲＮａｓｅ  Ｈによる標的とされる遺伝子のＲＮＡ転写物の酵素消化の誘導；（３）ＲＮａｓｅ  Ｌによる標的とされる遺伝子のＲＮＡ転写物の酵素消化の誘導；（４）ＲＮａｓｅ  Ｐによる標的とされる遺伝子のＲＮＡ転写物の酵素消化の誘導：（５）二本鎖ＲＮａｓｅによる標的とされる遺伝子のＲＮＡ転写物の酵素消化の誘導；ならびに（６）同一のアンチセンスオリゴにおける立体障害と酵素消化活性の誘導の組み合わせのうちの１つにより標的とされる遺伝子の発現を阻害する一本鎖オリゴヌクレオチドを指す。従来のアンチセンスオリゴヌクレオチドは、ＲＮＡｉ阻害剤分子のようなＲＮＡｉ作用機序を有さない。ＲＮＡｉ阻害剤分子は、いくつかの方法において従来のアンチセンスオリゴヌクレオチドと区別されることができ、それには、アンチセンス鎖がＡｇｏ２タンパク質を目的の標的（複数可）へと及びＡｇｏ２が標的のサイレンシングのために必要とされている場所へと指向するように、ＲＮＡｉアンチセンス鎖と合一するＡｇｏ２に関する要件が含まれる。
【００４５】
デオキシリボヌクレオチド：本明細書で使用する場合、「デオキシリボヌクレオチド」という用語は、天然のヌクレオチド（本明細書で定義する）または糖部分の２’位で水素基を有する修飾ヌクレオチド（本明細書で定義する）を指す。
【００４６】
二重鎖：本明細書で使用する場合、核酸（例えば、オリゴヌクレオチド）に関する「二重鎖」という用語は、ヌクレオチドの２つの逆平行配列の相補的塩基対合を通して形成された構造を指す。
【００４７】
賦形剤：本明細書で使用する場合、「賦形剤」という用語は、例えば、所望の粘稠度または安定化効果をもたらすまたはそれに寄与するために組成物中に含まれ得る非治療剤を指す。
【００４８】
ヌクレオチド間連結基：本明細書で使用する場合、「ヌクレオチド間連結基」または「ヌクレオチド間連結」という用語は、２つのヌクレオシド部分を共有結合できる化学基を指す。典型的には、該化学基は、リン酸基または亜リン酸基を含有するリン含有連結基である。リン酸連結基は、ホスホジエステル連結、ホスホロジチオエート連結、ホスホロチオエート連結、ホスホトリエステル連結、チオノアルキルホスホネート連結、チオンアルキルホスホトリエステル連結、ホスホルアミダイト連結、ホスホネート連結及び／またはボラノホスフェート連結を含むことを意味する。多くのリン含有連結が、当該技術分野で周知であり、例えば、米国特許第３，６８７，８０８号；同第４，４６９，８６３号；同第４，４７６，３０１号；同第５，０２３，２４３号；同第５，１７７，１９６号；同第５，１８８，８９７号；同第５，２６４，４２３号；同第５，２７６，０１９号；同第５，２７８，３０２号；同第５，２８６，７１７号；同第５，３２１，１３１号；同第５，３９９，６７６号；同第５，４０５，９３９号；同第５，４５３，４９６号；同第５，４５５，２３３号；同第５，４６６，６７７号；同第５，４７６，９２５号；同第５，５１９，１２６号；同第５，５３６，８２１号；同第５，５４１，３０６号；同第５，５５０，１１１号；同第５，５６３，２５３号；同第５，５７１，７９９号；同第５，５８７，３６１号；同第５，１９４，５９９号；同第５，５６５，５５５号；同第５，５２７，８９９号；同第５，７２１，２１８号；同第５，６７２，６９７号及び同第５，６２５，０５０号に開示されている。他の実施形態では、オリゴヌクレオチドは、亜リン酸原子を含有しない１つまたは複数のヌクレオチド間連結基、このような短鎖アルキルもしくはシクロアルキルヌクレオチド間連結、混合ヘテロ原子及びアルキルもしくはシクロアルキルヌクレオチド間連結、または１つもしくは複数の短鎖ヘテロ原子もしくは複素環式ヌクレオチド間連結を含有し、それには、シロキサン骨格；スルフィド、スルホキシド、及びスルホン骨格；ホルムアセチル及びチオホルムアセチル骨格；メチレンホルムアセチル及びチオホルムアセチル骨格；リボアセチル骨格；アルケン含有骨格；スルファメート骨格；メチレンイミノ及びメチレンヒドラジノ骨格；スルホネート及びスルホンアミド骨格；ならびにアミド骨格が含まれるが、これらに限定されない。非亜リン酸含有連結は、当該技術分野で周知であり、例えば、米国特許第５，０３４，５０６号；同第５，１６６，３１５号；同第５，１８５，４４４号；同第５，２１４，１３４号；同第５，２１６，１４１号；同第５，２３５，０３３号；同第５，２６４，５６２号；同第５，２６４，５６４号；同第５，４０５，９３８号；同第５，４３４，２５７号；同第５，４６６，６７７号；同第５，４７０，９６７号；同第５，４８９，６７７号；同第５，５４１，３０７号；同第５，５６１，２２５号；同第５，５９６，０８６号；同第５，６０２，２４０号；同第５，６１０，２８９号；同第５，６０２，２４０号；同第５，６０８，０４６号；同第５，６１０，２８９号；同第５，６１８，７０４号；同第５，６２３，０７０号；同第５，６６３，３１２号；同第５，６３３，３６０号；同第５，６７７，４３７号；同第５，７９２，６０８号；同第５，６４６，２６９号及び同第５，６７７，４３９号に開示されている。
【００４９】
免疫チェックポイント分子：本明細書で使用する場合、「免疫チェックポイント分子」という用語は、免疫系が外来病原体に応答するとき、自己寛容の維持（または自己免疫の予防）ならびに宿主細胞及び組織の保護のために正常な生理的条件下で重要である、Ｔ細胞などの免疫細胞上の分子を指す。ある特定の免疫チェックポイント分子は、抗原に対するＴ細胞応答に関与するシグナルを増幅する共刺激分子であり、一方である特定の免疫チェックポイント分子は、抗原に対するＴ細胞応答に関与するシグナルを減少させる阻害性分子（例えば、ＣＴＬＡ−４またはＰＤ−１）である。
【００５０】
ループ：本明細書で使用する場合、「ループ」という用語は、特定の一本鎖ヌクレオチド領域に隣接する相補的領域が、該相補的領域間の一本鎖ヌクレオチド領域が二重鎖形成またはワトソン・クリック型塩基対合から除外される方法で、ハイブリッド形成する、核酸の一本鎖によって形成される構造を指す。ループは、任意の長さの一本鎖ヌクレオチド領域である。ループの例には、ヘアピン及びテトラループなどの構造中に存在する、対合していないヌクレオチドが含まれる。
【００５１】
修飾ヌクレオシド：本明細書で使用する場合、「修飾ヌクレオシド」という用語は、修飾もしくはユニバーサルヌクレオ塩基または修飾糖のうちの１つまたは複数を含有するヌクレオシドを指す。修飾またはユニバーサルヌクレオ塩基（本明細書では、塩基類似体とも称する）は、一般的に、ヌクレオシド糖部分の１’位に位置し、１’位でのアデニン、グアニン、シトシン、チミン及びウラシル以外のヌクレオ塩基を指す。ある特定の実施形態では、修飾またはユニバーサルヌクレオ塩基は、窒素塩基である。ある特定の実施形態では、修飾ヌクレオ塩基は、窒素原子を含有しない。例えば、米国公開特許出願第２００８０２７４４６２号を参照されたい。ある特定の実施形態では、修飾ヌクレオチドは、ヌクレオ塩基（脱塩基）を含有しない。修飾糖（本明細書では、糖類似体とも称する）は、修飾デオキシリボースまたはリボース部分を含み、例えば、この場合、修飾は、糖の２’−、３’−、４’−、または５’−炭素位で生じる。修飾糖は、非天然の代替炭素構造、例えばロックド核酸（「ＬＮＡ」）（例えば、Ｋｏｓｈｋｉｎ  ｅｔ  ａｌ．（１９９８），Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ，５４，３６０７−３６３０を参照されたい）架橋化核酸（「ＢＮＡ」）（例えば、米国特許第７，４２７，６７２号及びＭｉｔｓｕｏｋａ  ｅｔ  ａｌ．（２００９），Ｎｕｃｌｅｉｃ  Ａｃｉｄｓ  Ｒｅｓ．，３７（４）：１２２５−３８を参照されたい）；及びアンロックド核酸（「ＵＮＡ」）（例えば、Ｓｎｅａｄ  ｅｔ  ａｌ．（２０１３），Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｔｈｅｒａｐｙ−Ｎｕｃｌｅｉｃ  Ａｃｉｄｓ，２，ｅ１０３（ｄｏｉ：１０．１０３８／ｍｔｎａ．２０１３．３６を参照されたい））に存在するものも含み得る。本開示の状況における好適な修飾もしくはユニバーサルヌクレオ塩基または修飾糖は、本明細書に記載する。
【００５２】
修飾ヌクレオチド：本明細書で使用する場合、「修飾ヌクレオチド」という用語は、修飾もしくはユニバーサルヌクレオ塩基、修飾糖、または修飾リン酸基のうちの１つまたは複数を含有するヌクレオチドを指す。修飾またはユニバーサルヌクレオ塩基（本明細書では、塩基類似体とも称する）は、一般的に、ヌクレオシド糖部分の１’位に位置し、１’位でのアデニン、グアニン、シトシン、チミン及びウラシル以外のヌクレオ塩基を指す。ある特定の実施形態では、修飾またはユニバーサルヌクレオ塩基は、窒素塩基である。ある特定の実施形態では、修飾ヌクレオ塩基は、窒素原子を含有しない。例えば、米国公開特許出願第２００８０２７４４６２号を参照されたい。ある特定の実施形態では、修飾ヌクレオチドは、ヌクレオ塩基（脱塩基）を含有しない。修飾糖（本明細書では、糖類似体とも称する）は、修飾デオキシリボースまたはリボース部分を含み、例えば、この場合修飾は、糖の２’−、３’−、４’−、または５’−炭素位で生じる。修飾糖は、非天然の代替炭素構造、例えばロックド核酸（「ＬＮＡ」）（例えば、Ｋｏｓｈｋｉｎ  ｅｔ  ａｌ．（１９９８），Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ，５４，３６０７−３６３０を参照されたい）；架橋化核酸（「ＢＮＡ」）（例えば、米国特許第７，４２７，６７２号及びＭｉｔｓｕｏｋａ  ｅｔ  ａｌ．（２００９），Ｎｕｃｌｅｉｃ  Ａｃｉｄｓ  Ｒｅｓ．，３７（４）：１２２５−３８を参照されたい）；及びアンロックド核酸（「ＵＮＡ」）（例えば、Ｓｎｅａｄ  ｅｔ  ａｌ．（２０１３），Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｔｈｅｒａｐｙ−Ｎｕｃｌｅｉｃ  Ａｃｉｄｓ，２，ｅ１０３（ｄｏｉ：１０．１０３８／ｍｔｎａ．２０１３．３６）を参照されたい）に存在するものも含み得る。修飾リン酸基は、天然ヌクレオチドには生じず、本明細書に記載の非天然に生じるリン酸塩模倣物を含む、リン酸基の修飾を指し、該リン酸塩模倣物には、亜リン酸原子及びリン酸塩を含まないアニオン性リン酸模倣物（例えば、酢酸塩）が含まれる。修飾リン酸基は、非天然に生じるヌクレオチド間連結基も含み、これには、本明細書に記載の亜リン酸含有ヌクレオチド間連結基及び非亜リン酸含有連結基の両方が含まれる。本開示の状況における好適な修飾もしくはユニバーサルヌクレオ塩基、修飾糖、または修飾リン酸塩は、本明細書に記載する。
【００５３】
ネイキッドオリゴヌクレオチド：本明細書で使用する場合、「ネイキッドオリゴヌクレオチド」という用語は、保護脂質ナノ粒子または他の保護用製剤内に製剤化されておらず、ゆえにｉｎ  ｖｉｖｏ投与されたときに、血液及びエンドソーム／リソソームコンパートメントに曝露されるオリゴヌクレオチドを指す。
【００５４】
天然ヌクレオシド：本明細書で使用する場合、「天然ヌクレオシド」という用語は、糖（例えば、デオキシリボースもしくはリボースまたはその類似体）とＮ−グリコシド連結している複素環窒素塩基を指す。天然複素環窒素塩基には、アデニン、グアニン、シトシン、ウラシル及びチミンが含まれる。
【００５５】
天然ヌクレオチド：本明細書で使用する場合、「天然ヌクレオチド」という用語は、リン酸基に連結した糖（例えば、リボースもしくはデオキシリボースまたはその類似体）とＮ−グリコシド連結している複素環窒素塩基を指す。天然複素環窒素塩基には、アデニン、グアニン、シトシン、ウラシル及びチミンが含まれる。
【００５６】
非Ｔ細胞炎症性表現型：本明細書で使用する場合、「非Ｔ細胞炎症性表現型」は、腫瘍微小環境における浸潤ＣＤ８＋Ｔ細胞の蓄積がほとんどまたは全くないことによって証明される、腫瘍に対する既存のＴ細胞応答を伴わない腫瘍微小環境を指す。典型的には、非Ｔ細胞炎症性表現型は、腫瘍微小環境におけるＣＤ８＋Ｔ細胞の動員及び蓄積を促進しない限定されたケモカインプロファイル、及び／またはＩ型ＩＦＮ遺伝子シグネチャーが最小限であるまたは存在しないことも特徴とする。
【００５７】
非Ｗｎｔ活性化疾患または障害：本明細書で使用する場合、「非Ｗｎｔ活性化」疾患または障害は、Ｗｎｔ／β−カテニン経路の活性化に関連しない疾患または障害を指す。「非Ｗｎｔ活性化」疾患または障害は、ある特定のがん及び／または増殖性疾患、状態、もしくは障害を含み、これらには、ある特定の結腸直腸、デスモイド、子宮内膜、胃、肝細胞、肝芽腫、腎臓（ウィルムス腫瘍）、髄芽腫、黒色腫、神経芽細胞腫、卵巣（類内膜）、膵臓、毛母腫、前立腺、腎臓、甲状腺（未分化）及び子宮（子宮内膜）癌が含まれる。一実施形態では、「非Ｗｎｔ活性化」疾患または障害は、結腸直腸癌、肝細胞癌腫、または黒色腫である。一実施形態では、「非Ｗｎｔ活性化」疾患または障害は、神経芽細胞腫、腎癌、または黒色腫である。上に列挙したがん及び／または増殖性疾患を含む疾患または障害が、非Ｗｎｔ活性化サブタイプの疾患または障害及び、下に提供するＷｎｔ活性化疾患または障害の定義と一致している、Ｗｎｔ活性化サブタイプの疾患または障害の両方を含み得ることが理解されたい。
【００５８】
核酸阻害剤分子：本明細書で使用する場合、「核酸阻害剤分子」という用語は、標的遺伝子の発現を減少させるまたは除去するオリゴヌクレオチド分子を指し、該オリゴヌクレオチド分子は、標的遺伝子ｍＲＮＡ中の配列を特異的に標的とする領域を含有する。典型的には、核酸阻害剤分子の標的化領域は、指定の標的遺伝子へと核酸阻害剤分子の作用を指向するのに、標的遺伝子ｍＲＮＡ上の配列に対して十分に相補的である配列を含む。核酸阻害剤分子は、リボヌクレオチド、デオキシリボヌクレオチド、及び／または修飾ヌクレオチドを含み得る。
【００５９】
ヌクレオシド：本明細書で使用する場合、「ヌクレオシド」という用語は、天然ヌクレオシドまたは修飾ヌクレオシドを指す。
【００６０】
ヌクレオチド：本明細書で使用する場合、「ヌクレオチド」という用語は、天然ヌクレオチドまたは修飾ヌクレオチドを指す。
【００６１】
オーバーハング：本明細書で使用する場合、「オーバーハング」という用語は、二本鎖核酸阻害剤分子のいずれかの鎖のいずれかの端での末端の非塩基対合ヌクレオチド（複数可）を指す。ある特定の実施形態では、オーバーハングは、第一の鎖または領域が二重鎖を形成する相補的鎖の末端を超えて伸長する一方の鎖または領域から生じる。塩基対の水素結合を通して二重鎖を形成することができる２オリゴヌクレオチド領域の一方または両方は、２ポリヌクレオチドまたは領域により共有される相補的な３’及び／または５’端を超えて伸長する５’及び／または３’端を有し得る。二重鎖の３’及び／または５’端を超えて伸長する一本鎖領域を、オーバーハングと称する。
【００６２】
医薬組成物：本明細書で使用する場合、「医薬組成物」という用語は、薬理学的に有効量のβ−カテニン核酸阻害剤分子または免疫療法剤、例えば抗体（例えば、抗ＣＴＬＡ−４、抗ＰＤ−１、または抗ＰＤ−Ｌ１抗体のうちの１つまたは複数を含む）及び薬学的に許容され得る賦形剤を含む。本明細書で使用する場合、「薬理学的有効量」、「治療有効量」または「有効量」は、目的の薬理学的、治療または予防的結果を産生するのに有効である、β−カテニン核酸阻害剤分子または免疫療法剤、例えば抗体（例えば、抗ＣＴＬＡ−４、抗ＰＤ−１、または抗ＰＤ−Ｌ１抗体のうちの１つまたは複数を含む）の量を指す。
【００６３】
薬学的に許容され得る賦形剤：「薬学的に許容され得る賦形剤」という句は、賦形剤が、ヒト及び／または動物での使用に好適なものであり、過度の有害副作用（例えば毒性、刺激、及びアレルギー反応）を伴わず、合理的な利益／リスク比に見合ったものであることを意味する。
【００６４】
リン酸塩模倣物：本明細書で使用する場合、「リン酸塩模倣物」という用語は、リン酸基の静電特性及び立体特性を模倣するオリゴヌクレオチドの５’末端にある化学的部分を指す。オリゴヌクレオチドの５’端に付着することができる多くのリン酸塩模倣物が開発されている（例えば、米国特許第８，９２７，５１３号；Ｐｒａｋａｓｈ  ｅｔ  ａｌ．Ｎｕｃｌｅｉｃ  Ａｃｉｄｓ  Ｒｅｓ．，２０１５，４３（６）：２９９３−３０１１を参照されたい）。典型的には、これらの５’−リン酸塩模倣物は、ホスファターゼ耐性連結を含有する。好適なリン酸塩模倣物には、５’−ホスホネート、例えば５’−メチレンホスホネート（５’−ＭＰ）及び５’−（Ｅ）−ビニルホスホネート（５’−ＶＰ）及び４’−リン酸塩類似体が含まれ、これらはオリゴヌクレオチドの５’末端ヌクレオチドの糖部分（例えば、リボースもしくはデオキシリボースまたはその類似体）の４’−炭素に結合する、例えば４’−オキシメチルホスホネート、４’−チオメチルホスホネート、または４’−アミノメチルホスホネートであり、これはその全体が参照により本明細書に組み込まれる、国際公開ＷＯ２０１８／０４５３１７に記載されている。ある特定の実施形態では、４’−オキシメチルホスホネートは、式−Ｏ−ＣＨ2−ＰＯ（ＯＨ）2または−Ｏ−ＣＨ2−ＰＯ（ＯＲ）2により表され、式中Ｒは、Ｈ、ＣＨ3、アルキル基、または保護基から独立して選択される。ある特定の実施形態では、アルキル基は、ＣＨ2ＣＨ3である。より典型的には、Ｒは、Ｈ、ＣＨ3、またはＣＨ2ＣＨ3から独立して選択される。他の修飾が、オリゴヌクレオチドの５’端に関して、開発されている（例えば、ＷＯ２０１１／１３３８７１を参照されたい）。
【００６５】
強化する：「強化する」または「強化すること」という用語は、本明細書で用いる場合、１つの治療剤（例えば、β−カテニン核酸阻害剤分子）が別の治療剤（例えば、阻害性免疫チェックポイント分子のアンタゴニスト、例えばＣＴＬＡ−４もしくはＰＤ−１、または共刺激チェックポイント分子のアゴニスト）の治療効果を増加させるまたは亢進させる能力を指す。
【００６６】
減少させる：「減少させる」という用語は、本明細書で用いる場合、当該技術分野で一般的に認められるその意味を指す。例示的な核酸阻害剤分子（例えば、β−カテニンＲＮＡｉ阻害剤分子）に関して、本用語は概して、核酸阻害剤分子の非存在下に観察されるものを下回る、遺伝子の発現、あるいはＲＮＡ分子または１つもしくは複数のタンパク質もしくはタンパク質サブユニットをコードする同等のＲＮＡ分子のレベル、あるいは１つまたは複数のタンパク質またはタンパク質サブユニットの活性の減少を指す。
【００６７】
耐性：免疫療法に関連して使用される「耐性」または「耐性を示す」という用語は、免疫療法に対して医薬的に有意な応答を示さないがん及び／または増殖性疾患、状態もしくは障害を指す。本明細書に開示するように、免疫療法に対する耐性は、β−カテニン発現を減少させることにより逆転させることができる。
【００６８】
リボヌクレオチド：本明細書で使用する場合、「リボヌクレオチド」という用語は、ヒドロキシル基を糖部の２’位で有する、天然または修飾ヌクレオチドを指す。
【００６９】
ＲＮＡｉ阻害剤分子：本明細書で使用する場合、「ＲＮＡｉ阻害剤分子」という用語は、（ａ）センス鎖（パッセンジャー）及びアンチセンス鎖（ガイド）を有し、アンチセンス鎖もしくはアンチセンス鎖の一部がアルゴノート２（Ａｇｏ２）エンドヌクレアーゼにより標的ｍＲＮＡの開裂において使用される二本鎖核酸阻害剤分子（「ｄｓＲＮＡｉ阻害剤分子」）、または（ｂ）アンチセンス鎖（またはアンチセンス鎖の一部）がＡｇｏ２エンドヌクレアーゼにより標的ｍＲＮＡの開裂において使用される、単一のアンチセンス鎖を有する一本鎖核酸阻害剤分子（「ｓｓＲＮＡｉ阻害剤分子」）のいずれかを指す。
【００７０】
センス鎖：ｄｓＲＮＡｉ阻害剤分子は、２本のオリゴヌクレオチド鎖：アンチセンス鎖及びセンス鎖を含む。センス鎖またはその領域は、ｄｓＲＮＡｉ阻害剤分子のアンチセンス鎖またはその領域に対して、部分的に、実質的にまたは完全に相補的である。ある特定の実施形態では、センス鎖は、アンチセンス鎖に対して非相補的であるヌクレオチドも含有し得る。非相補的ヌクレオチドは、相補的配列のいずれかの側にあり得るまたは相補的配列の両側にあり得る。ある特定の実施形態では、センス鎖またはその領域が、アンチセンス鎖またはその領域に対して、部分的にまたは実質的に相補的である場合、非相補的ヌクレオチドは、相補性の１つまたは複数の領域の間に位置し得る（例えば、１つまたは複数のミスマッチ）。センス鎖は、パッセンジャー鎖とも称される。
【００７１】
対象：本明細書で使用する場合、「対象」という用語は、マウス、ウサギ、及びヒトを含む任意の哺乳類を意味する。一実施形態では、対象は、ヒトである。「個体」または「患者」という用語は、「対象」と置き換え可能であると意図される。
【００７２】
Ｔ細胞炎症性腫瘍表現型：本明細書で使用する場合、「Ｔ細胞炎症性表現型」は、腫瘍微小環境における浸潤ＣＤ８＋Ｔ細胞の蓄積によって証明される、腫瘍に対する既存のＴ細胞応答を伴う腫瘍微小環境を指す。典型的には、Ｔ細胞炎症性表現型は、ＣＤ８＋Ｔ細胞を腫瘍微小環境に動員することが可能である広範なケモカインプロファイル（ＣＸＣＬ９及び／またはＣＸＣＬ１０を含む）及び／またはＩ型ＩＦＮ遺伝子シグネチャーも特徴とする。
【００７３】
テトラループ：本明細書で使用する場合、「テトラループ」という用語は、隣接するワトソン・クリックハイブリダイズしたヌクレオチドの安定性に寄与する安定な二次構造を形成するループ（一本鎖領域）を指す。理論に制限されないが、テトラループは、スタッキング相互作用によりワトソン・クリック型塩基対を安定化し得る。加えて、テトラループにおけるヌクレオチド間の相互作用には、非ワトソン・クリック型塩基対合、スタッキング相互作用、水素結合及び接触相互作用が含まれるが、これらに限定されない（Ｃｈｅｏｎｇ  ｅｔ  ａｌ．，Ｎａｔｕｒｅ，１９９０，３４６（６２８５）：６８０−２；Ｈｅｕｓ  ａｎｄ  Ｐａｒｄｉ，Ｓｃｉｅｎｃｅ，１９９１，２５３（５０１６）：１９１−４）。テトラループは、ランダムな塩基からなる単純なモデルループ配列から予想されるよりも高い、隣接する二重鎖の融解温度（Ｔｍ）を増加させる。例えば、テトラループは、少なくとも２塩基対長の二重鎖を含むヘアピンに対して、１０ｍＭ  ＮａＨＰＯ４中で、少なくとも５０℃、少なくとも５５℃、少なくとも５６℃、少なくとも５８℃、少なくとも６０℃、少なくとも６５℃または少なくとも７５℃の融解温度を与えることができる。テトラループは、リボヌクレオチド、デオキシリボヌクレオチド、修飾ヌクレオチド、及びそれらの組み合わせを含有し得る。ある特定の実施形態では、テトラループは、４ヌクレオチドからなる。ある特定の実施形態では、テトラループは、５ヌクレオチドからなる。
【００７４】
ＲＮＡテトラループの例には、テトラループのＵＮＣＧファミリー（例えば、ＵＵＣＧ）、テトラループのＧＮＲＡファミリー（例えば、ＧＡＡＡ）、及びＣＵＵＧテトラループが含まれる。（Ｗｏｅｓｅ  ｅｔ  ａｌ．，ＰＮＡＳ，１９９０，８７（２１）：８４６７−７１；Ａｎｔａｏ  ｅｔ  ａｌ．，Ｎｕｃｌｅｉｃ  Ａｃｉｄｓ  Ｒｅｓ．，１９９１，１９（２１）：５９０１−５）。ＤＮＡテトラループの例には、テトラループのｄ（ＧＮＮＡ）ファミリー（例えば、ｄ（ＧＴＴＡ）、テトラループのｄ（ＧＮＲＡ））ファミリー、テトラループのｄ（ＧＮＡＢ）ファミリー、テトラループのｄ（ＣＮＮＧ）ファミリー、及びテトラループのｄ（ＴＮＣＧ）ファミリー（例えば、ｄ（ＴＴＣＧ））が含まれる（Ｎａｋａｎｏ  ｅｔ  ａｌ．Ｂｉｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，２００２，４１（４８）：１４２８１−１４２９２．Ｓｈｉｎｊｉ  ｅｔ  ａｌ．，Ｎｉｐｐｏｎ  Ｋａｇａｋｋａｉ  Ｋｏｅｎ  Ｙｏｋｏｓｈｕ，２０００，７８（２）：７３１）。
【００７５】
治療有効量：本明細書で使用する場合、「治療有効量」または「薬理学的有効量」は、処置されている対象の疾患または状態症状を予防する、軽減するまたは緩和するのに有効である、化合物（１つまたは複数）の量を意味する。
【００７６】
Ｗｎｔ活性化疾患または障害：本明細書で使用する場合、「Ｗｎｔ活性化」疾患または障害は、活性化Ｗｎｔ／β−カテニン経路と関連する疾患または障害を指す。「Ｗｎｔ関連」疾患または障害には、がん及び／または増殖性疾患、状態、もしくは障害が含まれ、それには結腸直腸、デスモイド、子宮内膜、胃、肝細胞、肝芽腫、腎臓（ウィルムス腫瘍）、髄芽腫、黒色腫、卵巣（類内膜）、膵臓、毛母腫、前立腺、甲状腺（未分化）及び子宮（子宮内膜）癌が含まれる。一実施形態では、「Ｗｎｔ活性化」疾患または障害は、結腸直腸癌、肝細胞癌腫、または黒色腫である。上に列挙したがん及び／または増殖性疾患を含む疾患または障害が、疾患または障害のＷｎｔ活性化版及び、上に提供する非Ｗｎｔ活性化疾患または障害の定義と一致している、疾患または障害の非Ｗｎｔ活性化版の両方を含み得ることが理解されたい。
【００７７】
Ｗｎｔ／β−カテニン経路：本明細書で用いる「Ｗｎｔ／β−カテニン経路」は、β−カテニンに関与する下流シグナル伝達経路を開始する、Ｗｎｔリガンド、受容体、及び共受容体の組み合わせを通して媒介される細胞における分子シグナル伝達経路を指す（例えば、図１を参照されたい）。Ｗｎｔシグナル伝達の非存在下では、β−カテニンは、細胞の細胞質におけるユビキチン化を介する分解の標的となる。Ｗｎｔリガンド及びＷｎｔシグナル伝達の存在下では、β−カテニンは安定化され、細胞核に移行し、そこで転写因子、例えばＴ細胞転写因子（ＴＣＦ）及びリンパ系強化転写因子（ＬＥＦ）と相互作用し、遺伝子転写を活性化させることができる。Ｗｎｔ／β−カテニン経路の制御解除及び活性化は、β−カテニン遺伝子またはβ−カテニン機能を下方制御する大腸腺腫性ポリポーシス（ＡＰＣ）をコードする遺伝子における突然変異により引き起こされることが最も多いが、Ｗｎｔ／β−カテニン経路の他の要素、例えばＡｘｉｎ、ＬＥＦ、及びＩＣＡＴをコードする遺伝子における突然変異によっても引き起こされる場合がある。
【発明を実施するための形態】
【００７８】
本出願は、免疫療法に応答しないがんを含むがんを処置するための新しい方法及び組成物を提供する（例えば、免疫チェックポイント分子の阻害）。典型的には、免疫療法に応答しないがんは、非Ｔ細胞炎症性表現型（コールドまたは非炎症性腫瘍としても知られる）を特徴とし、腫瘍微小環境にＣＤ８＋Ｔ細胞がほぼまたは全く浸潤していない。β−カテニン発現を減少させることで、活性化Ｗｎｔ／β−カテニン経路を有さない腫瘍においてさえも、コールドまたは非炎症性腫瘍をホットまたは炎症性腫瘍へと変換し、免疫療法の効果を強化することができる。言い換えると、β−カテニン阻害剤を免疫療法と組み合わせることで、通常免疫療法に応答しないコールドまたは非炎症性腫瘍を処置することが可能である。典型的には、β−カテニン核酸阻害剤分子を使用して、β−カテニン発現を減少させる。しかしながら、β−カテニン発現を減少させる任意のβ−カテニン阻害剤またはＷｎｔ／β−カテニン経路阻害剤が、本明細書に記載の方法及び組成物において使用されることができ、それには、β−カテニンまたはＷｎｔ／β−カテニン経路の要素を標的とする小分子、ペプチド、及び抗体が含まれるが、これらに限定されない。この併用療法手法は、活性化Ｗｎｔ／β−カテニン経路を有する及び有さないがんを含む、広範ながんにわたってｉｎ  ｖｉｖｏで腫瘍増殖を強く阻害すると示されている。
【００７９】
Ｗｎｔ／β−カテニン経路
【００８０】
上に記載するように、Ｗｎｔ／β−カテニン経路は、β−カテニン発がん遺伝子に関与する下流シグナル伝達経路を開始する、Ｗｎｔリガンド、受容体、及び共受容体の組み合わせを通して媒介される（例えば、図１を参照されたい）。Ｗｎｔシグナル伝達の非存在下では、β−カテニンは、細胞の細胞質におけるユビキチン化を介する分解の標的となる。Ｗｎｔリガンド及びＷｎｔシグナル伝達の存在下では、β−カテニンは安定化され、細胞核に移行し、そこで転写因子、例えばＴ細胞転写因子（ＴＣＦ）及びリンパ系強化転写因子（ＬＥＦ）と相互作用し、遺伝子転写を活性化させる。
【００８１】
β−カテニンは、細胞におけるＷｎｔシグナル伝達の重要なメディエーターである。β−カテニンは、複数の細胞部位で幾つかの細胞機能を果たし、それには、形質膜、そこではβ−カテニンは細胞間接着複合体の安定化に寄与する、細胞質、そこではβ−カテニンレベルが制御される、及び核、そこではβ−カテニンは転写制御及びクロマチン相互作用に関与する、が含まれる。
【００８２】
（ヒトにおいてＣＴＮＮＢ１遺伝子によりコードされる）β−カテニンの突然変異は、結腸直腸、デスモイド、子宮内膜、胃、肝細胞、肝芽腫、腎臓（ウィルムス腫瘍）、髄芽腫、黒色腫、卵巣（類内膜）、膵臓、毛母腫、前立腺、甲状腺（未分化）及び子宮（子宮内膜）癌と特に関連している（Ｐｏｌａｋｉｓ  Ｐ．Ｇｅｎｅｓ  Ｄｅｖ．１４：１８３７−５１；Ｓａｍｏｗｉｔｚ  ｅｔ  ａｌ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．５９：１４４２−４；Ｉｗａｏ  ｅｔ  ａｌ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．５８：１０２１−６；Ｍｉｒａｂｅｌｌｉ−Ｐｒｉｍｄａｈｌ  ｅｔ  ａｌ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．５９：３３４６−５１；Ｓｈｉｔｏｈ  ｅｔ  ａｌ．Ｊ  Ｃｌｉｎ  Ｐａｔｈ．５２：６９５−６；Ｔｅｊｐａｒ  ｅｔ  ａｌ．Ｏｎｃｏｇｅｎｅ１８：６６１５−２０；Ｋｉｔａｅｖａ  ｅｔ  ａｌ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．５７：４４７８−８１；Ｓｐａｒｋｓ  ｅｔ  ａｌ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．５８：１１３０−４；Ｍｉｙａｋｉ  ｅｔ  ａｌ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．５９：４５０６−９；Ｐａｒｋ  ｅｔ  ａｌ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．５９：４２５７−６０；Ｈｕａｎｇ  ｅｔ  ａｌ．Ａｍ  Ｊ  Ｐａｔｈｏｌ．１５５：１７９５−８０１；Ｎｈｉｅｕ  ｅｔ  ａｌ．Ａｍ  Ｊ  Ｐａｔｈｏｌ．１５５：７０３−１０；Ｌｅｇｏｉｘ  ｅｔ  ａｌ．Ｏｎｃｏｇｅｎｅ１８：４０４４−６；Ｊｅｎｇ  ｅｔ  ａｌ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｌｅｔｔ．１５２：４５−５１；Ｋｏｃｈ  ｅｔ  ａｌ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．５９：２６９−７３；Ｗｅｉ  ｅｔ  ａｌ．Ｏｎｃｏｇｅｎｅ  １９：４９８−５０４；Ｋｏｅｓｔｅｒｓ  ｅｔ  ａｌ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．５９：３８８０−２；Ｍａｉｔｉ  ｅｔ  ａｌ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．６０：６２８８−９２；Ｚｕｒａｗｅｌ  ｅｔ  ａｌ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．５８：８９６−９；Ｇａｍａｌｌｏ  ｅｔ  ａｌ．Ａｍ  Ｊ  Ｐａｔｈｏｌ．１５５：５２７−３６；Ｐａｌａｃｉｏｓ  ａｎｄ  Ｇａｍａｌｌｏ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．５８：１３４４−７；Ｗｒｉｇｈｔ  ｅｔ  ａｌ．Ｉｎｔ  Ｊ  Ｃａｎｃｅｒ８２：６２５−９；Ｇｅｒｄｅｓ  ｅｔ  ａｌ．Ｄｉｇｅｓｔｉｏｎ６０：５４４−８；Ｃｈａｎ  ｅｔ  ａｌ．Ｎａｔ  Ｇｅｎｅｔ．２１：４１０−３；Ｖｏｅｌｌｅｒ  ｅｔ  ａｌ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．５８：２５２０−３；Ｇａｒｃｉａ−Ｒｏｓｔａｎ  ｅｔ  ａｌ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．５９：１８１１−５；Ｆｕｋｕｃｈｉ  ｅｔ  ａｌ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．５８：３５２６−８）。
【００８３】
β−カテニン／Ｗｎｔ経路は、８０％を超える結腸直腸癌において一貫して活性化している。結腸直腸癌の発症におけるβ−カテニンの役割は、腫瘍サプッレサーであるＡＰＣ（結腸腺腫性ポリポーシス）遺伝子の発現産物により制御されることが示されている（Ｋｏｒｉｎｅｋ  ｅｔ  ａｌ．，Ｓｃｉｅｎｃｅ，１９９７，２７５：１７８４−１７８７；Ｍｏｒｉｎ  ｅｔ  ａｌ．，Ｓｃｉｅｎｃｅ，１９９７，２７５：１７８７−１７９０）。ＡＰＣタンパク質は、通常は、転写因子複合体を形成するＴＣＦ／ＬＥＦと併せてβ−カテニンと結合する。Ｍｏｒｉｎら（Ｍｏｒｉｎ  ｅｔ  ａｌ．，Ｓｃｉｅｎｃｅ，１９９７，２７５：１７８７−１７９０）は、ＡＰＣタンパク質が、結腸癌においてβ−カテニン及びＴｃｆ−４により媒介される転写活性化を下方制御することを報告している。彼らの結果は、β−カテニンの制御がＡＰＣの腫瘍抑制効果と関連すること、そしてこの制御が、ＡＰＣまたはβ−カテニンのいずれかにおける突然変異により回避され得ることを指摘するものであった。
【００８４】
β−カテニン／Ｗｎｔ経路は、５０％を超える肝細胞癌腫（ＨＣＣ）患者においても一貫して活性化されている。活性化Ｗｎｔシグナル伝達及び核β−カテニンは、疾患の再発及び予後不良と相関している（Ｔａｋｉｇａｗａ  ｅｔ  ａｌ．２００８，Ｃｕｒｒ  Ｄｒｕｇ  Ｔａｒｇｅｔｓ  Ｎｏｖｅｍｂｅｒ；９（１１）：１０１３−２４）。
【００８５】
β−カテニン遺伝子における突然変異には、β−カテニンのＮ末端の一部の欠失をもたらすトランケーション、または、β−カテニンのリン酸化を媒介し、プロテオソームによるその分解を標的とするＧＳＫ３α／βもしくはＣＫＩαなどの細胞質破壊複合体の構成要素により標的とされるセリン残基及びトレオニン残基に影響する点突然変異が含まれる。これらの突然変異β−カテニンタンパク質は、リン酸化を受けにくいため、プロテオソーム分解を回避する。結果として、β−カテニンは罹患細胞内に蓄積する。安定化し、核に局在するβ−カテニンは、結腸癌のほぼ全ての事例の際だった特徴である（Ｃｌｅｖｅｒｓ，Ｈ．，２００６，Ｃｅｌｌ１２７：４６９−４８０）。Ｍｏｒｉｎらは、リン酸化部位を改変するβ−カテニンの突然変異により、細胞がβ−カテニンのＡＰＣに媒介される下方制御の影響を受けなくなること、そしてこの機序の破壊が結腸直腸の腫瘍形成に重要であることを実証した（Ｍｏｒｉｎ  ｅｔ  ａｌ．，１９９７，Ｓｃｉｅｎｃｅ２７５：１７８７−１７９０）。
【００８６】
本明細書に開示の方法及び組成物のある特定の実施形態では、がんは、活性化Ｗｎｔ／β−カテニンシグナル伝達経路を有する。他の実施形態では、がんは、活性化Ｗｎｔ／β−カテニンシグナル伝達経路を有さない。
【００８７】
核酸阻害剤分子
【００８８】
ある特定の実施形態では、β−カテニン発現は、核酸阻害剤分子を使用して減少される。様々なオリゴヌクレオチド構造が核酸阻害剤分子として使用されており、それには一本鎖及び二本鎖オリゴヌクレオチドが含まれる。
【００８９】
ある特定の実施形態では、核酸阻害剤分子は、センス（またはパッセンジャー）鎖及びアンチセンス（またはガイド）鎖を含む、二本鎖ＲＮＡｉ阻害剤分子である。様々な二本鎖ＲＮＡｉ阻害剤分子構造が当該技術分野で公知である。例えば、ＲＮＡｉ阻害剤分子に関する初期の研究は、各々の鎖が１９〜２５ヌクレオチドのサイズを有し、少なくとも１つの１〜５ヌクレオチドの３’オーバーハングを有する二本鎖核酸分子に着目していた（例えば、米国特許第８，３７２，９６８号を参照されたい）。その後に、ダイサー酵素によりｉｎ  ｖｉｖｏでプロセシングされて活性ＲＮＡｉ阻害剤分子となるより長い二本鎖ＲＮＡｉ阻害剤分子が開発された（例えば、米国特許第８，８８３，９９６号を参照されたい）。近年の研究では、一方の鎖が熱力学的に安定しているテトラループ構造を含む構造を含む、少なくとも一方の鎖の少なくとも一方の端部が該分子の二本鎖標的化領域を超えて伸長されている、伸長された二本鎖核酸阻害剤分子が開発された（例えば、米国特許第８，５１３，２０７号、米国特許第８，９２７，７０５号、ＷＯ２０１０／０３３２２５、及びＷＯ２０１６／１００４０１を参照されたく、これらは、これらの二本鎖核酸阻害剤分子のその開示に関して参照により本明細書に組み込まれる）。これらの構造は、（分子の片側または両側での）一本鎖伸長及び二本鎖伸長を含む。
【００９０】
いくつかの実施形態では、センス及びアンチセンス鎖は、１５〜６６、２５〜４０、または１９〜２５ヌクレオチドの範囲である。いくつかの実施形態では、センス鎖は、３０ヌクレオチド未満、例えば１９〜２４ヌクレオチド、例えば２１ヌクレオチドである。いくつかの実施形態では、アンチセンス鎖は、３０ヌクレオチド未満、例えば１９〜２４ヌクレオチド、例えば２１、２２、または２３ヌクレオチドである。典型的には、二重鎖構造は、１５から５０、例えば１５から３０、例えば１８から２６、より典型的には１９から２３であり、ある特定の例では、１９から２１塩基対長である。
【００９１】
いくつかの実施形態では、ｄｓＲＮＡｉ阻害剤分子は、１つまたは複数の一本鎖ヌクレオチドオーバーハング（複数可）をさらに含み得る。典型的には、ｄｓＲＮＡｉ阻害剤分子は、１〜１０、１〜４、または１〜２ヌクレオチドの一本鎖オーバーハングを有する。一本鎖オーバーハングは、典型的には、センス鎖の３’端及び／またはアンチセンス鎖の３’端に位置する。ある特定の実施形態では、１〜１０、１〜４、または１〜２ヌクレオチドの一本鎖オーバーハングは、アンチセンス鎖の５’端に位置する。ある特定の実施形態では、１〜１０、１〜４、または１〜２ヌクレオチドの一本鎖オーバーハングは、センス鎖の５’端に位置する。ある特定の実施形態では、１〜２ヌクレオチドの一本鎖オーバーハングは、アンチセンス鎖の３’端に位置する。ある特定の実施形態では、ｄｓＲＮＡ阻害剤分子は、平滑末端を、典型的には分子の右手側、すなわち、センス鎖の３’端及びアンチセンス鎖の５’端で有する。
【００９２】
ある特定の実施形態では、ｄｓＲＮＡｉ阻害剤分子は、２１ヌクレオチド長のガイド鎖及び２１ヌクレオチド長のパッセンジャー鎖を有し、この場合、２ヌクレオチド３’パッセンジャー鎖オーバーハングが分子の右側（パッセンジャー鎖の３’端／ガイド鎖の５’端）にあり、２ヌクレオチド３’ガイド鎖オーバーハングが分子の左側（パッセンジャー鎖の５’端／ガイド鎖の３’端）にある。このような分子では、１９塩基対二重鎖領域が存在する。
【００９３】
ある特定の実施形態では、ｄｓＲＮＡｉ阻害剤分子は、２３ヌクレオチド長のガイド鎖及び２１ヌクレオチド長のパッセンジャー鎖を有し、この場合、平滑末端が分子の右側（パッセンジャー鎖の３’端／ガイド鎖の５’端）にあり、２ヌクレオチド３’ガイド鎖オーバーハングが分子の左側（パッセンジャー鎖の５’端／ガイド鎖の３’端）にある。このような分子では、２１塩基対二重鎖領域が存在する。
【００９４】
いくつかの実施形態では、ｄｓＲＮＡｉ阻害剤分子は、ステム及びループを含む。典型的には、ｄｓＲＮＡｉ阻害剤分子のパッセンジャー鎖の３’末端領域または５’末端領域が、一本鎖ステム及びループ構造を形成する。
【００９５】
いくつかの実施形態では、ｄｓＲＮＡｉ阻害剤分子は、ステム及びテトラループを含有する。ある特定の実施形態では、ｄｓＲＮＡｉ阻害剤分子は、ガイド鎖及びパッセンジャー鎖を含み、パッセンジャー鎖は、ステム及びテトラループを含有し、２０〜６６ヌクレオチド長の範囲である。典型的には、ガイド及びパッセンジャー鎖は、別個の鎖であり、それぞれ５’及び３’端を有し、隣接したオリゴヌクレオチドを形成しない（「ニック」構造と称される場合もある）。
【００９６】
これらのある特定の実施形態では、ガイド鎖は、１５から４０ヌクレオチド長である。ある特定の実施形態では、ステム及びテトラループを含有するパッセンジャー鎖の伸長部分は、該鎖の３’端上にある。ある特定の他の実施形態では、ステム及びテトラループを含有するパッセンジャー鎖の伸長部分は、該鎖の５’端上にある。
【００９７】
ある特定の実施形態では、ステム及びテトラループを含有するｄｓＲＮＡｉ阻害剤分子のパッセンジャー鎖は、３４から４０ヌクレオチド長であり、ｄｓＲＮＡｉ阻害剤分子のガイド鎖は、２０から２４ヌクレオチドを含有し、パッセンジャー鎖及びガイド鎖は、１８〜２４塩基対の二重鎖領域を形成する。
【００９８】
ある特定の実施形態では、ｄｓＲＮＡｉ阻害剤分子は、（ａ）ステム及びテトラループを含有し、３６ヌクレオチド長であるパッセンジャー鎖、ここでパッセンジャー鎖の５’端から最初の２０ヌクレオチドは、ガイド鎖に対して相補的であり、パッセンジャー鎖の後続の１６ヌクレオチドは、ステム及びテトラループを形成する、ならびに（ｂ）２２ヌクレオチド長であり、２ヌクレオチドの一本鎖オーバーハングをその３’端で有するガイド鎖を含み、該ガイド及びパッセンジャー鎖は、隣接したオリゴヌクレオチドを形成しない別個の鎖である。
【００９９】
ある特定の実施形態では、核酸阻害剤分子は、一本鎖核酸阻害剤分子である。一本鎖核酸阻害剤分子は、当該技術分野で公知である。例えば、最近の取り組みでは、ｓｓＲＮＡｉ阻害剤分子の活性が実証されている（例えば、Ｍａｔｓｕｉ  ｅｔ  ａｌ．，Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｔｈｅｒａｐｙ，２０１６，２４（５）：９４６−５５）。そして、アンチセンス分子は、何十年にもわたり特定の標的遺伝子の発現を減少させるために使用されている。Ｐｅｌｅｃｈａｎｏ  ａｎｄ  Ｓｔｅｉｎｍｅｔｚ，Ｎａｔｕｒｅ  Ｒｅｖｉｅｗ  Ｇｅｎｅｔｉｃｓ，２０１３，１４：８８０−９３。これらの構造の共通のテーマにおける多数の変形形態が、様々な標的に関して開発されている。一本鎖核酸阻害剤分子には、例えば、従来のアンチセンスオリゴヌクレオチド、マイクロＲＮＡ、リボザイム、アプタマー、及びｓｓＲＮＡｉ阻害剤分子が含まれ、これらは全て当該技術分野で公知である。
【０１００】
ある特定の実施形態では、核酸阻害剤分子は、１４〜５０、１６〜３０、または１５〜２５ヌクレオチドを有するｓｓＲＮＡｉ阻害剤分子である。他の実施形態では、ｓｓＲＮＡｉ阻害剤分子は、１８〜２２または２０〜２２ヌクレオチドを有する。ある特定の実施形態では、ｓｓＲＮＡｉ阻害剤分子は、２０ヌクレオチドを有する。他の実施形態では、ｓｓＲＮＡｉ阻害剤分子は、２２ヌクレオチドを有する。ある特定の実施形態では、核酸阻害剤分子は、外因性ＲＮＡｉ阻害剤分子または天然ｍｉＲＮＡを阻害する一本鎖オリゴヌクレオチドである。
【０１０１】
ある特定の実施形態では、核酸阻害剤分子は、８〜８０、１２〜５０、１２〜３０、または１２〜２２ヌクレオチドを有する一本鎖アンチセンスオリゴヌクレオチドである。ある特定の実施形態では、一本鎖アンチセンスオリゴヌクレオチドは、１６〜２０、１６〜１８、１８〜２２または１８〜２０ヌクレオチドを有する。
【０１０２】
修飾
【０１０３】
典型的には、核酸阻害剤分子の複数のヌクレオチドサブユニットは、ヌクレアーゼに対する耐性または免疫原性の低下などの分子の様々な特徴を改善するように修飾される。例えば、Ｂｒａｍｓｅｎ  ｅｔ  ａｌ．（２００９），Ｎｕｃｌｅｉｃ  Ａｃｉｄｓ  Ｒｅｓ．，３７，２８６７−２８８１を参照されたい。多くのヌクレオチド修飾が、オリゴヌクレオチドの分野で、特に核酸阻害剤分子に関して使用されている。このような修飾は、糖部分、ホスホエステル連結、及びヌクレオ塩基を含む、ヌクレオチドの任意の部分でなされることができる。本核酸阻害剤分子のある特定の実施形態では、１から全ヌクレオチドが、糖部分の２’−炭素で修飾され、これには、例えば、当該技術分野で公知である及び本明細書に記載の２’−炭素修飾が使用される。２’−炭素修飾の典型的な例には、２’−Ｆ、２’−Ｏ−メチル（「２’−ＯＭｅ」または「２’−ＯＣＨ3」）、２’−Ｏ−メトキシエチル（「２’−ＭＯＥ」または「２’−ＯＣＨ2ＣＨ2ＯＣＨ3」）が含まれるが、これらに限定されない。修飾は、本明細書に記載するように、ヌクレオチドの糖部分の他の部位、例えば５’−炭素でも生じることができる。
【０１０４】
ある特定の実施形態では、糖部分の環構造が修飾されており、ロックド核酸（「ＬＮＡ」）（例えば、Ｋｏｓｈｋｉｎ  ｅｔ  ａｌ．（１９９８），Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ，５４，３６０７−３６３０）を参照されたい）、架橋化核酸（「ＢＮＡ」）（例えば、米国特許第７，４２７，６７２号及びＭｉｔｓｕｏｋａ  ｅｔ  ａｌ．（２００９），Ｎｕｃｌｅｉｃ  Ａｃｉｄｓ  Ｒｅｓ．，３７（４）：１２２５−３８を参照されたい）；及びアンロックド核酸（「ＵＮＡ」）（例えば、Ｓｎｅａｄ  ｅｔ  ａｌ．（２０１３），Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｔｈｅｒａｐｙ−Ｎｕｃｌｅｉｃ  Ａｃｉｄｓ，２，ｅ１０３（ｄｏｉ：１０．１０３８／ｍｔｎａ．２０１３．３６）を参照されたい）が含まれるが、これらに限定されない。
【０１０５】
修飾ヌクレオ塩基は、当該技術分野で公知である及び本明細書に記載するように、アデニン、グアニン、シトシン、チミン及びウラシル以外のヌクレオ塩基を１’位で含む。修飾ヌクレオ塩基の典型的な例は、５’−メチルシトシンである。
【０１０６】
ＲＮＡ及びＤＮＡの天然に生じるヌクレオチド間連結は、３’から５’へのホスホジエステル連結である。修飾ホスホエステル連結は、非天然に生じるヌクレオチド間連結基を含み、当該技術分野で公知である及び本明細書に記載するように、これには亜リン酸原子を含有するヌクレオチド間連結及び亜リン酸原子を含有しないヌクレオチド間連結が含まれる。典型的には、核酸阻害剤分子は、本明細書に記載するように、１つまたは複数の亜リン酸含有ヌクレオチド間連結基を含有する。他の実施形態では、核酸阻害剤分子のヌクレオチド間連結基のうちの１つまたは複数は、本明細書に記載するように、非リン含有連結である。ある特定の実施形態では、核酸阻害剤分子は、１つまたは複数の亜リン酸含有ヌクレオチド間連結基及び１つまたは複数の非亜リン酸含有ヌクレオチド間連結基を含有する。
【０１０７】
核酸阻害剤分子の５’端は、天然置換基、例えば、ヒドロキシルまたはリン酸基を含むことができる。ある特定の実施形態では、ヒドロキシル基は、核酸阻害剤分子の５’末端に付着している。ある特定の実施形態では、リン酸基は、核酸阻害剤分子の５’末端に付着している。典型的には、リン酸塩は、オリゴヌクレオチド合成の前にモノマーに付加される。他の実施形態では、５’−リン酸化は、核酸阻害剤分子が、サイトゾルへと、例えば、サイトゾルＣｌｐ１キナーゼにより導入された後で、自然に達成される。いくつかの実施形態では、５’末端リン酸塩は、リン酸基、例えば５’−一リン酸塩［（ＨＯ）2（Ｏ）Ｐ−Ｏ−５’］、５’−二リン酸塩［（ＨＯ）2（Ｏ）Ｐ−Ｏ−Ｐ（ＨＯ）（Ｏ）−Ｏ−５’］または５’−三リン酸塩［（ＨＯ）2（Ｏ）Ｐ−Ｏ−（ＨＯ）（Ｏ）Ｐ−Ｏ−Ｐ（ＨＯ）（Ｏ）−０−５’］である。
【０１０８】
核酸阻害剤分子の５’端も修飾されることができる。例えば、いくつかの実施形態では、核酸阻害剤分子の５’端は、ホスホロアミド酸［（ΗΟ）2（Ｏ）Ρ−ΝΗ−５’、（ΗΟ）（ΝΗ2）（Ｏ）Ρ−Ｏ−５’］に付着している。ある特定の実施形態では、核酸阻害剤分子の５’末端は、リン酸塩模倣物に付着している。好適なリン酸塩模倣物には、５’−ホスホネート、例えば、５’−メチレンホスホネート（５’−ＭＰ）、５’−（Ｅ）−ビニルホスホネート（５’−ＶＰ）が含まれる。Ｌｉｍａ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃｅｌｌ，２０１２，１５０−８８３−９４；ＷＯ２０１４／１３０６０７。他の好適なリン酸塩模倣物には、その全体が参照により本明細書に組み込まれる国際公開番号ＷＯ２０１８／０４５３１７に記載されているように、オリゴヌクレオチドの５’末端ヌクレオチドの糖部分（例えば、リボースもしくはデオキシリボースまたはその類似体）の４’−炭素に結合している、４−リン酸塩類似体が含まれる。例えば、いくつかの実施形態では、核酸阻害剤分子の５’端は、オキシメチルホスホネートに付着しており、この場合オキシメチル基の酸素原子は、糖部分またはその類似体の４’−炭素に結合している。他の実施形態では、リン酸塩類似体は、チオメチルホスホネートまたはアミノメチルホスホネートであり、この場合、チオメチル基の硫黄原子またはアミノメチル基の窒素原子は、糖部分またはその類似体の４’−炭素に結合している。
【０１０９】
ある特定の実施形態では、核酸阻害剤分子は、１つまたは複数のデオキシリボヌクレオチドを含む。典型的には、核酸阻害剤分子は、５より少ないデオキシリボヌクレオチドを含有する。ある特定の実施形態では、核酸阻害剤分子は、１つまたは複数のリボヌクレオチドを含む。ある特定の実施形態では、核酸阻害剤分子のヌクレオチドは全てリボヌクレオチドである。
【０１１０】
ある特定の実施形態では、核酸阻害剤分子の１つまたは２つのヌクレオチドが、グルタチオン感受性部分を用いて可逆的に修飾されている。典型的には、グルタチオン感受性部分は、糖部分の２’−炭素に位置し、スルホニル基を含む。ある特定の実施形態では、グルタチオン感受性部分は、ホスホロアミダイトオリゴヌクレオチド合成法と相性がよく、これは、例えば、その全体が参照により本明細書に組み込まれる国際公開番号ＷＯ２０１８／０４５３１７に記載されている。ある特定の実施形態では、核酸阻害剤分子の２つ超のヌクレオチドがグルタチオン感受性部分を用いて可逆的に修飾されている。ある特定の実施形態では、大半のヌクレオチドは、グルタチオン感受性部分を用いて可逆的に修飾されている。ある特定の実施形態では、核酸阻害剤分子の全てまたは実質的に全てのヌクレオチドが、グルタチオン感受性部分を用いて可逆的に修飾されている。
【０１１１】
少なくとも１つのグルタチオン感受性部分は、典型的には、一本鎖核酸阻害剤分子の５’もしくは３’末端ヌクレオチドまたは二本鎖核酸阻害剤分子のパッセンジャー鎖もしくはガイド鎖の５’もしくは３’末端ヌクレオチドに位置する。しかしながら、少なくとも１つのグルタチオン感受性部分は、核酸阻害剤分子内の任意の対象のヌクレオチドに位置してよい。
【０１１２】
ある特定の実施形態では、核酸阻害剤分子は、完全に修飾されており、ここで完全に修飾された核酸阻害剤分子のヌクレオチドは全て修飾されている。ある特定の実施形態では、完全に修飾された核酸阻害剤分子は、可逆的な修飾を含有しない。いくつかの実施形態では、一本鎖核酸阻害剤分子または二本鎖核酸阻害剤分子のガイド鎖もしくはパッセンジャー鎖の少なくとも１、例えば少なくとも２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、もしくは２０ヌクレオチドが修飾されている。
【０１１３】
ある特定の実施形態では、完全に修飾された核酸阻害剤分子は、１つまたは複数の可逆的な、グルタチオン感受性部分を用いて修飾される。ある特定の実施形態では、核酸阻害剤分子のヌクレオチドの実質的に全てが修飾されている。ある特定の実施形態では、核酸阻害剤分子のヌクレオチドの半分超が、可逆的な修飾以外の化学修飾を用いて修飾されている。ある特定の実施形態では、核酸阻害剤分子のヌクレオチドの半分未満が、可逆的な修飾以外の化学修飾を用いて修飾されている。修飾は、核酸阻害剤分子上に群で生じることができるまたは異なる修飾ヌクレオチドが散在することができる。
【０１１４】
本核酸阻害剤分子のある特定の実施形態では、１から全ヌクレオチドが２’−炭素で修飾される。ある特定の実施形態では、核酸阻害剤分子（またはそのセンス鎖及び／もしくはアンチセンス鎖）は、２’−Ｆ、２’−Ｏ−Ｍｅ、及び／または２’−ＭＯＥを用いて部分的にまたは完全に修飾される。本核酸阻害剤分子のある特定の実施形態では、１から全亜リン酸原子が修飾され、１から全ヌクレオチドが２’−炭素で修飾される。
【０１１５】
β−カテニン核酸阻害剤
【０１１６】
本明細書に開示するように、β−カテニン核酸阻害剤分子は、ある特定の疾患または障害、例えば非Ｗｎｔ活性化がんを処置するために免疫療法と組み合わせることができる。本発明者らは、これらの組み合わせが、個別の各作用物質の投与と比較して、相乗効果を産生することができることを示している。例えば、実施例４を参照されたい。
【０１１７】
β−カテニン核酸阻害剤分子は公知であり、例えば、米国仮特許出願第６２／５７３，９９９号；米国公開出願第２０１５／０２９１９５４号及び同第２０１５／０２９１９５６号ならびに米国特許第６，０６６，５００号；同第８，１９８，４２７号；同第８，８３５，６２３号；または同第９，２４３，２４４号に開示されており、これらは全て、これらのβ−カテニン核酸阻害剤分子のその開示に関して参照により本明細書に組み込まれる。ある特定の実施形態では、β−カテニン核酸阻害剤分子は、米国特許第９，２４３，２４４号に開示される分子である。ある特定の実施形態では、β−カテニン核酸阻害剤分子は、米国仮特許出願第６２／５７３，９９９号に開示される分子である。
【０１１８】
ある特定の実施形態では、本発明のβ−カテニン核酸阻害剤分子は、ｄｓＲＮＡｉ阻害剤分子であり、ここで該分子の二本鎖領域は、１５〜４０ヌクレオチド長である。これらのある特定の実施形態では、二本鎖領域は、１９〜３０、１９〜２３、または１９〜２１ヌクレオチド長である。これらのある特定の実施形態では、二本鎖領域は、１９、２０、２１、２２、２３、２４、２５、または２６ヌクレオチド長である。
【０１１９】
ある特定の実施形態では、本発明のβ−カテニン核酸阻害剤分子は、ｄｓＲＮＡｉ阻害剤分子であり、ここでセンス鎖は、１８から６６ヌクレオチド長である。ある特定の実施形態では、センス鎖は、１８から２５ヌクレオチド長である。ある特定の実施形態では、センス鎖は、１８、１９、２０、２１、２２、２３、または２４ヌクレオチド長である。これらのある特定の実施形態では、センス鎖は、２５から４５ヌクレオチド長である。ある特定の実施形態では、センス鎖は、３０から４０ヌクレオチド長である。ある特定の実施形態では、センス鎖は、３６、３７、３８、３９、または４０ヌクレオチド長である。ある特定の実施形態では、センス鎖は、２５から３０ヌクレオチド長である。これらのある特定の実施形態では、センス鎖は、２５、２６、または２７ヌクレオチド長である。
【０１２０】
ある特定の実施形態では、β−カテニン核酸阻害剤分子は、ｄｓＲＮＡｉ阻害剤分子であり、ここでアンチセンス鎖は、１８から６６ヌクレオチド長である。典型的には、アンチセンス鎖は、標的遺伝子へと核酸阻害剤分子の作用に指向するのに、標的遺伝子ｍＲＮＡ内の配列に対して十分に相補的である配列を含む。ある特定の実施形態では、アンチセンス鎖は、標的遺伝子ｍＲＮＡ内に含有される配列と完全に相補的である配列を含み、ここで、完全に相補的な配列は、１８から４０ヌクレオチド長さである。これらのある特定の実施形態では、アンチセンス鎖は、２０から５０ヌクレオチド長である。ある特定の実施形態では、アンチセンス鎖は、２０から３０ヌクレオチド長である。ある特定の実施形態では、アンチセンス鎖は、２１、２２、２３、２４、２５、２６、２７、または２８ヌクレオチド長である。ある特定の実施形態では、アンチセンス鎖は、３５から４０ヌクレオチド長である。これらのある特定の実施形態では、アンチセンス鎖は、３６、３７、３８、または３９ヌクレオチド長である。
【０１２１】
ある特定の実施形態では、β−カテニン核酸阻害剤分子は、センス及びアンチセンス鎖ならびに１８〜３４塩基対の二重鎖領域を含むｄｓＲＮＡｉ阻害剤分子であり、センス鎖は、２５〜３４ヌクレオチド長であり、アンチセンス鎖は、２６〜３８ヌクレオチド長であり、１〜５一本鎖ヌクレオチドをその３’末端で含む。ある特定の実施形態では、センス鎖は、２６ヌクレオチドであり、アンチセンス鎖は、３８ヌクレオチドであり、２ヌクレオチドの一本鎖オーバーハングをその３’末端で、及び１０ヌクレオチドの一本鎖オーバーハングをその５’末端で有し、センス鎖及びアンチセンス鎖は、２６塩基対の二重鎖領域を形成する。ある特定の実施形態では、センス鎖は、２５ヌクレオチドであり、アンチセンス鎖は、２７ヌクレオチドであり、２ヌクレオチドの一本鎖オーバーハングをその３’末端で有し、センス鎖及びアンチセンス鎖は、２５塩基対の二重鎖領域を形成する。
【０１２２】
ある特定の実施形態では、β−カテニン核酸阻害剤分子は、センス及びアンチセンス鎖ならびに１９〜２１塩基対の二重鎖領域を含むｄｓＲＮＡｉ阻害剤分子であり、センス鎖は、１９〜２１ヌクレオチド長であり、アンチセンス鎖は、２１〜２３ヌクレオチド長であり、１〜２ヌクレオチドの一本鎖オーバーハングをその３’末端で含む。ある特定の実施形態では、センス鎖は、２１ヌクレオチドであり、２ヌクレオチドの一本鎖オーバーハングをその３’端で有し、アンチセンス鎖は、２１ヌクレオチドであり、２ヌクレオチドの一本鎖オーバーハングをその３’端で有し、センス鎖及びアンチセンス鎖は、１９塩基対の二重鎖領域を形成する。ある特定の実施形態では、センス鎖は、２１ヌクレオチドであり、アンチセンス鎖は、２３ヌクレオチドであり、２ヌクレオチドの一本鎖オーバーハングをその３’端で有し、センス鎖及びアンチセンス鎖は、２１塩基対の二重鎖領域を形成し、センス鎖の３’端及びアンチセンス鎖の５’端は、平滑末端を形成する。
【０１２３】
いくつかの実施形態では、β−カテニン核酸阻害剤分子は、ステム及びテトラループを含むｄｓＲＮＡｉ阻害剤分子である。ある特定の実施形態では、ｄｓＲＮＡｉ阻害剤分子のセンス鎖は、ステム及びテトラループを含有し、３４〜４０または３４〜３６ヌクレオチド長であり、ｄｓＲＮＡｉ阻害剤分子のアンチセンス鎖は、２０〜２４ヌクレオチドを含有し、センス鎖及びアンチセンス鎖は、１８〜２４塩基対の二重鎖領域を形成する。
【０１２４】
ある特定の実施形態では、ｄｓＲＮＡｉ阻害剤分子は、（ａ）ステム及びテトラループを含有し、３６ヌクレオチド長であるセンス鎖であって、該センス鎖の５’端から最初の２０ヌクレオチドが、アンチセンス鎖に対して相補的であり、該センス鎖の後続の１６ヌクレオチドが、ステム及びテトラループを形成する、前記センス鎖ならびに（ｂ）２２ヌクレオチド長であり、２ヌクレオチドの一本鎖オーバーハングをその３’端で有するアンチセンス鎖を含み、該アンチセンス及びセンス鎖が、隣接したオリゴヌクレオチドを形成しない別個の鎖である、前記アンチセンス鎖を含む。
【０１２５】
ある特定の実施形態では、β−カテニン核酸阻害剤分子は、標的核酸（例えば、β−カテニン）の逆相補のセグメントを含む５’から３’方向の配列を有する従来のアンチセンスオリゴヌクレオチドである。ある特定の実施形態では、アンチセンスオリゴヌクレオチドは、１２〜３０、１２〜２５、１２〜２２、１４〜２０、１６〜２０、または１８〜２２ヌクレオチドを含む。ある特定の実施形態では、アンチセンスオリゴヌクレオチドは、１６〜１８ヌクレオチドを含む。ある特定の実施形態では、アンチセンスオリゴヌクレオチドは、１８〜２０ヌクレオチドを含む。他の実施形態では、アンチセンスオリゴヌクレオチドは、８〜８０または１２〜５０ヌクレオチドを有する。ある特定の実施形態では、アンチセンスオリゴヌクレオチドまたはその一部は、標的核酸（例えば、β−カテニン）またはその特定の部分に対して完全に相補的である。ある特定の実施形態では、アンチセンスオリゴヌクレオチドまたはその一部は、標的核酸（例えば、β−カテニン）の少なくとも１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、２０、またはそれ以上の連続したヌクレオチドに対して相補的である。ある特定の実施形態では、アンチセンスオリゴヌクレオチドは、標的核酸（例えば、β−カテニン）またはその一部に対して５、４、３、２、または１以下の非相補的ヌクレオチドを含有する。活性を排除することなくアンチセンスオリゴヌクレオチドの長さを減少させる及び／またはミスマッチ塩基を導入することが可能である。
【０１２６】
ある特定の実施形態では、本発明のβ−カテニン核酸阻害剤分子は、ｓｓＲＮＡｉ阻害剤分子である。
【０１２７】
ある特定の実施形態では、β−カテニン核酸阻害剤分子のアンチセンス鎖は、配列番号２の配列を含む。ある特定の実施形態では、β−カテニン核酸阻害剤分子のアンチセンス鎖は、配列番号２の配列からなる。ある特定の実施形態では、β−カテニン核酸阻害剤分子は、ｄｓＲＮＡｉ阻害剤分子であり、センス鎖は、配列番号１の配列を含む。ある特定の実施形態では、β−カテニン核酸阻害剤分子は、ｄｓＲＮＡｉ阻害剤分子であり、センス鎖は、配列番号１の配列からなる。ある特定の実施形態では、β−カテニン核酸阻害剤分子は、ｄｓＲＮＡｉ阻害剤分子であり、センス鎖は、配列番号１の配列を含み、アンチセンス鎖は、配列番号２の配列を含む。ある特定の実施形態では、β−カテニン核酸阻害剤分子は、ｄｓＲＮＡｉ阻害剤分子であり、ここでセンス鎖は、配列番号１の配列からなり、アンチセンス鎖は、配列番号２の配列からなる。
【０１２８】
β−カテニンＲＮＡのレベルまたは活性は、現在当該技術分野で公知であるかまたは後に開発される好適な方法により決定することができる。標的ＲＮＡ及び／または標的遺伝子の「発現」を測定するために使用される方法が、標的遺伝子及びそのコードされるＲＮＡの特性に依存し得ることが理解され得る。例えば、標的β−カテニンＲＮＡ配列がタンパク質をコードする場合、「発現」という用語は、β−カテニン遺伝子（ゲノムまたは外来起源のいずれか）に由来するタンパク質またはβ−カテニンＲＮＡ／転写物を指すことができる。このような例では、標的β−カテニンＲＮＡの発現は、β−カテニンＲＮＡ／転写物の量を直接測定することによりまたはβ−カテニンタンパク質の量を測定することにより決定することができる。タンパク質は、タンパク質アッセイにおいて、例えば染色もしくはイムノブロッティングによって、または該タンパク質が測定可能な反応を触媒する場合には、反応速度を測定することにより測定することができる。全てのそのような方法は、当該技術分野で公知であり、使用することができる。標的β−カテニンＲＮＡレベルが測定される場合、当該技術分野で認識されるＲＮＡレベルの検出方法を使用することができる（例えば、ＲＴ−ＰＣＲ、ノーザンブロッティング等）。β−カテニンＲＮＡの標的において、対象、組織、細胞中、ｉｎ  ｖｉｔｒｏもしくはｉｎ  ｖｉｖｏのいずれか、または細胞抽出物中のβ−カテニンＲＮＡまたはタンパク質のレベルの減少における核酸阻害剤分子の有効性の測定を使用して、β−カテニン関連表現型（例えば、疾患または障害、例えば、がんまたは腫瘍形成、増殖、転移、拡大等）の減少の程度を測定することもでき、これは、例えば、ＷＯ／２０１７／１６０９８３として公開された、国際出願番号ＰＣＴ／ＵＳ２０１７／０２２５１０に開示されている。上記測定は、細胞、細胞抽出物、組織、組織抽出物、または他の好適な起源の材料に対して行うことができる。
【０１２９】
免疫療法
【０１３０】
本明細書に開示の方法及び組成物は、β−カテニン阻害剤及び免疫療法（または免疫療法剤）の併用療法に関する。β−カテニン阻害剤を投与することは、免疫療法に応答しない腫瘍を免疫療法に対して感受性にする。
【０１３１】
免疫療法は、免疫応答を亢進する方法を指す。典型的には、本明細書に開示する方法では、抗腫瘍免疫応答を亢進する。ある特定の実施形態では、免疫療法は、腫瘍またはがんに対するＴ細胞応答を亢進する方法を指す。
【０１３２】
ある特定の実施形態では、免疫療法または免疫療法剤は、免疫チェックポイント分子を標的とする。ある特定の腫瘍は、免疫チェックポイント経路を利用することによって免疫系を回避することができる。ゆえに、免疫チェックポイントを標的とすることは、免疫系を回避する腫瘍の能力に対抗し、ある特定のがんに対する抗腫瘍免疫を活性化するための効果的なアプローチとして浮上している。Ｐａｒｄｏｌｌ，Ｎａｔｕｒｅ  Ｒｅｖｉｅｗｓ  Ｃａｎｃｅｒ，２０１２，１２：２５２−２６４。
【０１３３】
ある特定の実施形態では、免疫チェックポイント分子は、抗原に対するＴ細胞応答に関与するシグナルを減少させる阻害性分子である。例えば、ＣＴＬＡ４は、Ｔ細胞上で発現し、抗原提示細胞上のＣＤ８０（別名  Ｂ７．１）またはＣＤ８６（別名  Ｂ７．２）に結合することによって、Ｔ細胞活性化を下方制御することにおいて役割を担う。ＰＤ−１は、Ｔ細胞上で発現する別の阻害性免疫チェックポイント分子である。ＰＤ−１は、炎症性応答の間、末梢組織におけるＴ細胞の活性を制限する。加えて、ＰＤ−１のリガンド（ＰＤ−Ｌ１またはＰＤ−Ｌ２）は、多くの異なる腫瘍の表面上で共通して上方制御され、腫瘍微小環境における抗腫瘍免疫応答の下方制御をもたらす。ある特定の実施形態では、阻害性免疫チェックポイント分子は、ＣＴＬＡ４またはＰＤ−１である。他の実施形態では、阻害性免疫チェックポイント分子は、ＰＤ−１のリガンド、例えばＰＤ−Ｌ１またはＰＤ−Ｌ２である。他の実施形態では、阻害性免疫チェックポイント分子は、ＣＴＬＡ４のリガンド、例えばＣＤ８０またはＣＤ８６である。他の実施形態では、阻害性免疫チェックポイント分子は、リンパ球活性化遺伝子３（ＬＡＧ３）、キラー細胞免疫グロブリン様受容体（ＫＩＲ）、Ｔ細胞膜タンパク質３（ＴＩＭ３）、ガレクチン９（ＧＡＬ９）、またはアデノシンＡ２ａ受容体（Ａ２ａＲ）である。
【０１３４】
これらの阻害性免疫チェックポイント分子を標的とするアンタゴニストは、ある特定のがんに対する、抗原特異的Ｔ細胞応答を亢進するために使用することができる。従って、ある特定の実施形態では、免疫療法または免疫療法剤は、阻害性免疫チェックポイント分子のアンタゴニストである。ある特定の実施形態では、阻害性免疫チェックポイント分子は、ＰＤ−１である。ある特定の実施形態では、阻害性免疫チェックポイント分子は、ＰＤ−Ｌ１である。ある特定の実施形態では、阻害性免疫チェックポイント分子のアンタゴニストは、抗体であり、好ましくは、モノクローナル抗体である。ある特定の実施形態では、抗体またはモノクローナル抗体は、抗ＣＴＬＡ４、抗ＰＤ−１、抗ＰＤ−Ｌ１、または抗ＰＤ−Ｌ２抗体である。ある特定の実施形態では、抗体は、モノクローナル抗ＰＤ−１抗体である。ある特定の実施形態では、抗体は、モノクローナル抗ＰＤ−Ｌ１抗体である。ある特定の実施形態では、モノクローナル抗体は、抗ＣＴＬＡ４抗体及び抗ＰＤ−１抗体、抗ＣＴＬＡ４抗体及び抗ＰＤ−Ｌ１抗体、または抗ＰＤ−Ｌ１抗体及び抗ＰＤ−１抗体の組み合わせである。ある特定の実施形態では、抗ＰＤ−１抗体は、ペムブロリズマブ（Ｋｅｙｔｒｕｄａ（登録商標））またはニボルマブ（Ｏｐｄｉｖｏ（登録商標））のうちの１つまたは複数である。ある特定の実施形態では、抗ＣＴＬＡ４抗体は、イピリムマブ（Ｙｅｒｖｏｙ（登録商標））である。ある特定の実施形態では、抗ＰＤ−Ｌ１抗体は、アテゾリズマブ（Ｔｅｃｅｎｔｒｉｑ（登録商標））、アベルマブ（Ｂａｖｅｎｃｉｏ（登録商標））、またはデュルバルマブ（Ｉｍｆｉｎｚｉ（登録商標））のうちの１つまたは複数である。
【０１３５】
ある特定の実施形態では、免疫療法または免疫療法剤は、ＣＤ８０、ＣＤ８６、ＬＡＧ３、ＫＩＲ、ＴＩＭ３、ＧＡＬ９、またはＡ２ａＲに対するアンタゴニスト（例えば、抗体）である。他の実施形態では、アンタゴニストは、可溶性である阻害性免疫チェックポイント分子、例えば、阻害性免疫チェックポイント分子の細胞外ドメイン及び抗体のＦｃドメインを含む可溶性融合タンパク質である。ある特定の実施形態では、可溶性融合タンパク質は、ＣＴＬＡ４、ＰＤ−１、ＰＤ−Ｌ１、またはＰＤ−Ｌ２の細胞外ドメインを含む。ある特定の実施形態では、可溶性融合タンパク質は、ＣＤ８０、ＣＤ８６、ＬＡＧ３、ＫＩＲ、ＴＩＭ３、ＧＡＬ９、またはＡ２ａＲの細胞外ドメインを含む。一実施形態では、可溶性融合タンパク質は、ＰＤ−Ｌ２またはＬＡＧ３の細胞外ドメインを含む。
【０１３６】
ある特定の実施形態では、免疫チェックポイント分子は、抗原に対するＴ細胞応答に関与するシグナルを増幅させる共刺激分子である。例えば、ＣＤ２８は、Ｔ細胞上に発現される共刺激受容体である。Ｔ細胞が、抗原にそのＴ細胞受容体を通して結合するとき、ＣＤ２８は、抗原提示細胞上にあるＣＤ８０（別名  Ｂ７．１）またはＣＤ８６（別名  Ｂ７．２）に結合して、Ｔ細胞受容体シグナル伝達を増幅し、Ｔ細胞活性化を促進する。ＣＤ２８が、ＣＴＬＡ４と同じリガンド（ＣＤ８０及びＣＤ８６）に結合するため、ＣＴＬＡ４は、ＣＤ２８により媒介される共刺激シグナル伝達に反作用するまたはこれを制御することができる。ある特定の実施形態では、免疫チェックポイント分子は、ＣＤ２８、誘導性Ｔ細胞共刺激分子（ＩＣＯＳ）、ＣＤ１３７、ＯＸ４０、またはＣＤ２７から選択される共刺激分子である。他の実施形態では、免疫チェックポイント分子は、共刺激分子のリガンドであり、それには例えば、ＣＤ８０、ＣＤ８６、Ｂ７ＲＰ１、Ｂ７−Ｈ３、Ｂ７−Ｈ４、ＣＤ１３７Ｌ、ＯＸ４０Ｌ、またはＣＤ７０が含まれる。
【０１３７】
これらの共刺激チェックポイント分子を標的とするアゴニストは、ある特定のがんに対する抗原特異的Ｔ細胞応答を亢進するために使用することができる。従って、ある特定の実施形態では、免疫療法または免疫療法剤は、共刺激チェックポイント分子のアゴニストである。ある特定の実施形態では、共刺激チェックポイント分子のアゴニストは、アゴニスト抗体であり、好ましくは、モノクローナル抗体である。ある特定の実施形態では、アゴニスト抗体またはモノクローナル抗体は、抗ＣＤ２８抗体である。他の実施形態では、アゴニスト抗体またはモノクローナル抗体は、抗ＩＣＯＳ、抗ＣＤ１３７、抗ＯＸ４０、または抗ＣＤ２７抗体である。他の実施形態では、アゴニスト抗体またはモノクローナル抗体は、抗ＣＤ８０、抗ＣＤ８６、抗Ｂ７ＲＰ１、抗Ｂ７−Ｈ３、抗Ｂ７−Ｈ４、抗ＣＤ１３７Ｌ、抗ＯＸ４０Ｌ、または抗ＣＤ７０抗体である。
【０１３８】
医薬組成物
【０１３９】
本開示は、治療有効量のβ−カテニン核酸阻害剤分子及び薬学的に許容され得る賦形剤を含む医薬組成物を提供する。典型的には、β−カテニン核酸阻害剤分子は、ＩＤＯ阻害剤または免疫療法剤と同一の医薬組成物中に含まれない。しかしながら、ある特定の実施形態では、β−カテニン核酸阻害剤分子及び薬学的に許容され得る賦形剤を含む医薬組成物は、治療有効量の免疫療法剤、例えば、阻害性免疫チェックポイント分子のアンタゴニスト（例えば、抗ＣＴＬＡ−４、抗ＰＤ−１、または抗ＰＤ−Ｌ１抗体のうちの１つまたは複数）または共刺激チェックポイント分子のアゴニストをさらに含む。
【０１４０】
これらの医薬組成物は、慣用の滅菌技術により滅菌され得るか、または濾過滅菌され得る。得られた水溶液は、そのまま使用するために包装され得るか、または凍結乾燥され得、凍結乾燥された調製物は、投与前に滅菌水性賦形剤と合わされる。該調製物のｐＨは典型的には、３から１１の間、より好ましくは５から９の間、または６から８の間であり、最も好ましくは７から８の間であり、例えば７〜７．５であるだろう。
【０１４１】
本開示の医薬組成物は、治療用途に適用される。ゆえに、本開示の一態様は、疾患または状態に罹患しているヒトを含むがこれらに限定されない対象を、該対象に治療有効量の本開示の医薬組成物を投与することにより処置するために使用され得る、医薬組成物を提供する。典型的には、疾患または状態は、本明細書に記載のがんである。
【０１４２】
ある特定の実施形態では、本開示は、治療有効量の本明細書に記載の医薬組成物の、それを必要とする対象の処置のための医薬品の製造のための使用に関する。典型的には、対象は、本明細書に記載のがんを有する。
【０１４３】
薬学的に許容され得る賦形剤
【０１４４】
典型的には、本開示において有用な薬学的に許容され得る賦形剤は、慣用の賦形剤である。Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ’ｓ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ、Ｅ．Ｗ．Ｍａｒｔｉｎ著、Ｍａｃｋ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  Ｃｏ．，Ｅａｓｔｏｎ，ＰＡ，１５ｔｈ  Ｅｄｉｔｉｏｎ（１９７５）は、１つまたは複数の治療用組成物の薬学的送達のための好適な組成物及び製剤を記載している。薬学的に許容され得る賦形剤として機能することができる材料のいくつかの例には：糖、例えばラクトース、グルコース及びスクロース；デンプン、例えばコーンスターチ及びジャガイモデンプン；セルロース及びその誘導体、例えばカルボキシメチルセルロースナトリウム、エチルセルロース及び酢酸セルロース；麦芽；ゼラチン；賦形剤、例えばココアバター及び坐剤ワックス；油、例えばピーナッツ油、綿実油、ベニバナ油、ゴマ油、オリーブ油、トウモロコシ油及びダイズ油；緩衝剤、例えば水酸化マグネシウム及び水酸化アルミニウム；（等張食塩水；リンゲル液）；エチルアルコール；ｐＨ緩衝液；ポリオール、例えばグリセロール、プロピレングリコール、ポリエチレングリコール、等；ならびに医薬製剤に採用される他の非毒性適格物質が含まれる。
【０１４５】
剤形
【０１４６】
医薬組成物は、従来の賦形剤を用いて、任意の意図される投与経路用に製剤化され得る。
【０１４７】
典型的には、β−カテニン核酸阻害剤分子を含有する本開示の医薬組成物は、例えば、皮下、筋肉内、静脈内または硬膜外注射による非経口投与用に液体形態に製剤化される。典型的には、免疫療法剤、例えば阻害性免疫チェックポイント分子のアンタゴニスト（例えば、抗ＣＴＬＡ−４、抗ＰＤ−１、または抗ＰＤ−Ｌ１抗体のうちの１つまたは複数）または共刺激チェックポイント分子のアゴニストを含有する医薬組成物は、例えば、皮下、筋肉内、静脈内または硬膜外注射による非経口投与用に液体形態に製剤化される。
【０１４８】
非経口投与に好適な剤形は、典型的には、非経口投与用の１つまたは複数の好適なビヒクルを含み、例として、滅菌水溶液、食塩水、低分子量アルコール、例えばプロピレングリコール、ポリエチレングリコール、植物油、ゼラチン、脂肪酸エステル、例えばエチルオレイン酸塩、などが挙げられる。非経口製剤は、糖、アルコール、抗酸化剤、緩衝剤、静菌薬、製剤を意図されるレシピエントの血液と等張にする溶質または懸濁剤もしくは増粘剤を含有してよい。適切な流動性は、例えば、界面活性剤の使用により維持することができる。液体製剤は、凍結され、滅菌注射液を用いて再構成して後で使用するために保管されることができる。
【０１４９】
医薬組成物は、局所もしくは経皮投与、直腸もしくは膣内投与、眼内投与、経鼻投与、バッカル投与、または舌下投与を含む他の投与経路用に製剤化されてもよい。
【０１５０】
送達薬剤
【０１５１】
β−カテニン核酸阻害剤分子は、例えば、リポソーム及び脂質、例えば米国特許第６，８１５，４３２号、同第６，５８６，４１０号、同第６，８５８，２２５号、同第７，８１１，６０２号、同第７，２４４，４４８号及び同第８，１５８，６０１号に開示されるもの；ポリマー物質、例えば米国特許第６，８３５，３９３号、同第７，３７４，７７８号、同第７，７３７，１０８号、同第７，７１８，１９３号、同第８，１３７，６９５号及び米国公開特許出願第２０１１／０１４３４３４号、同第２０１１／０１２９９２１号、同第２０１１／０１２３６３６号、同第２０１１／０１４３４３５号、同第２０１１／０１４２９５１号、同第２０１２／００２１５１４号、同第２０１１／０２８１９３４号、同第２０１１／０２８６９５７号及び同第２００８／０１５２６６１号に開示されるもの；カプシド、カプソイド、または摂取、分配もしくは吸収を補助するための受容体を標的とする分子を含む、他の分子、分子構造物、または化合物の混合物と混合され、それらでカプセル化され、それらとコンジュゲートされるか、さもなければそれらと会合され得る。
【０１５２】
ある特定の実施形態では、β−カテニン核酸阻害剤分子は、脂質ナノ粒子（ＬＮＰ）中に製剤化される。脂質−核酸ナノ粒子は、典型的には、脂質と核酸を混合すると自然に形成されて、複合体を形成する。所望の粒度分布に応じて、得られるナノ粒子混合物は、ポリカーボネート膜（例えば、１００ｎｍカットオフ）を通して、例えば、ＬＩＰＥＸ（登録商標）Ｅｘｔｒｕｄｅｒ（Ｎｏｒｔｈｅｒｎ  Ｌｉｐｉｄｓ，Ｉｎｃ）などのサーモバレル押出機（ｔｈｅｒｍｏｂａｒｒｅｌ  ｅｘｔｒｕｄｅｒ）を使用して、任意選択的に、押し出されることができる。治療用の脂質ナノ粒子を調製するためには、ナノ粒子を形成するために使用された溶媒（例えば、エタノール）を除去する及び／または緩衝液を交換することが望ましくあり得、これは、例えば、透析またはタンジェンシャルフローろ過により成すことができる。核酸干渉分子を含有する脂質ナノ粒子を作成する方法は、当該技術分野で公知であり、例えば、米国公開特許出願第２０１５／０３７４８４２号及び同第２０１４／０１０７１７８号に開示されている。
【０１５３】
ある特定の実施形態では、ＬＮＰは、カチオン性リポソーム及びペグ化脂質を含むコア脂質構成要素を含む。ＬＮＰは、１つまたは複数のエンベロープ脂質、例えばカチオン性脂質、構造または中性脂質、ステロール、ペグ化脂質、またはそれらの混合物をさらに含むことができる。
【０１５４】
ＬＮＰにおいて使用するためのカチオン性脂質は、当該技術分野で公知であり、例えば、米国公開特許出願第２０１５／０３７４８４２号及び同第２０１４／０１０７１７８号にて論じられている。典型的には、カチオン性脂質は、生理学的ｐＨで正味正電荷を有する脂質である。ある特定の実施形態では、カチオン性リポソームは、ＤＯＤＭＡ、ＤＯＴＭＡ、ＤＬ−０４８、またはＤＬ−１０３である。ある特定の実施形態では、構造脂質は、ＤＳＰＣ、ＤＰＰＣまたはＤＯＰＣである。ある特定の実施形態では、ステロールは、コレステロールである。ある特定の実施形態では、ペグ化脂質は、ＤＭＰＥ−ＰＥＧ、ＤＳＰＥ−ＰＥＧ、ＤＳＧ−ＰＥＧ、ＤＭＰＥ−ＰＥＧ２Ｋ、ＤＳＰＥ−ＰＥＧ２Ｋ、ＤＳＧ−ＰＥＧ２Ｋ、またはＤＳＧ−ＭＰＥＧである。一実施形態では、カチオン性脂質は、ＤＬ−０４８であり、ペグ化脂質は、ＤＳＧ−ＭＰＥＧであり、１つまたは複数のエンベロープ脂質は、ＤＬ−１０３、ＤＳＰＣ、コレステロール、及びＤＳＰＥ−ＭＰＥＧである。例えば、図１１を参照されたく、β−カテニン核酸阻害剤分子を製剤化するために使用することができるＬＮＰの一非限定的実施形態を示している。
【０１５５】
ある特定の実施形態では、β−カテニン核酸阻害剤分子は、オリゴヌクレオチドの送達を目的の組織へと指向させるリガンドに共有結合的にコンジュゲートする。多くのこのようなリガンドが探索されている。例えば、Ｗｉｎｋｌｅｒ，Ｔｈｅｒ．Ｄｅｌｉｖ．４（７）：７９１−８０９（２０１３）を参照されたい。例えば、β−カテニン核酸阻害剤分子を、１つまたは複数の糖リガンド部分（例えば、Ｎ−アセチルガラクトサミン（ＧａｌＮＡｃ））にコンジュゲートさせて、オリゴヌクレオチドの肝臓内への取り込みを指示することができる。例えば、米国特許第５，９９４，５１７号；米国特許第５，５７４，１４２号；ＷＯ２０１６／１００４０１を参照されたい。典型的には、β−カテニン核酸阻害剤分子は、３つまたは４つの糖リガンド部分（例えば、ＧａｌＮＡｃ）にコンジュゲートする。使用することができる他のリガンドには、マンノース−６−リン酸塩、コレステロール、葉酸、トランスフェリン、及びガラクトースが含まれるがこれらに限定されない（他の具体的に例示的なリガンドに関しては、例えば、ＷＯ２０１２／０８９３５２を参照されたい）。典型的には、オリゴヌクレオチドがリガンドにコンジュゲートするとき、オリゴヌクレオチドは、ネイキッドオリゴヌクレオチドとして投与され、ここでオリゴヌクレオチドは、ＬＮＰまたは他の保護コーティングにも製剤化されていない。ある特定の実施形態では、ネイキッドオリゴヌクレオチド内の各ヌクレオチドは、糖部分の２’位で、典型的には２’−Ｆ、２’−ＯＭｅ、及び／または２’−ＭＯＥで修飾されている。
【０１５６】
投与／処置の方法
【０１５７】
β−カテニン核酸阻害剤分子または免疫療法剤を含有する本明細書に記載の医薬組成物は、典型的には非経口投与される。β−カテニン核酸阻害剤分子を含有する医薬組成物は、典型的には、静脈内または皮下投与される。免疫療法剤を含有する医薬組成物は、典型的には静脈内投与される。しかしながら、本明細書に開示される医薬組成物はまた、当該技術分野で公知の、例えば、バッカル、舌下、直腸、経膣、尿道内、局所、眼内、鼻内、及び／または耳介内を含む任意の方法により投与され得て、その投与には、錠剤、カプセル剤、顆粒剤、水性懸濁液剤、ゲル剤、スプレー剤、坐剤、膏剤、軟膏剤等が含まれ得る。
【０１５８】
ある特定の実施形態では、本明細書に開示の医薬組成物は、がんなどのＷｎｔ活性化疾患または障害に関連する症状の処置または予防に有用であり得る。他の実施形態では、本明細書に開示の医薬組成物は、がんなどの非Ｗｎｔ活性化疾患または障害に関連する症状の処置または予防に有用であり得る。
【０１５９】
一実施形態は、がんを処置する方法であって、対象に、治療有効量のβ−カテニン核酸阻害剤分子及び治療有効量の免疫療法剤を含む医薬組成物を投与することを含む、方法に関する。いくつかの実施形態では、β−カテニン核酸阻害剤分子は、ＲＮＡｉ阻害剤分子であり、これには、ｓｓＲＮＡｉ阻害剤分子またはｄｓＲＮＡｉ阻害剤分子が含まれる。いくつかの実施形態では、免疫療法剤は、阻害性免疫チェックポイント分子のアンタゴニストまたは共刺激チェックポイント分子のアゴニストである。ある特定の実施形態では、阻害性免疫チェックポイント分子のアンタゴニストは、抗ＣＴＬＡ−４、抗ＰＤ−１、抗ＰＤ−Ｌ１抗体、またはその組み合わせである。
【０１６０】
このようながんの非限定的な例には、胆道（ｂｉｌａｒｙ  ｔｒａｃｔ）癌、膀胱癌、移行上皮癌腫、尿路上皮癌腫、脳癌、神経膠腫、星細胞腫、乳癌腫、化生性癌腫、子宮頸癌、子宮頸部扁平上皮癌腫、直腸癌、結腸直腸癌腫、結腸癌腫、遺伝性非ポリポーシス結腸直腸癌、結腸直腸腺癌、消化管間質性腫瘍（ＧＩＳＴ）、子宮内膜癌腫、子宮内膜間質肉腫、食道癌、食道扁平上皮癌腫、食道腺癌、眼内黒色腫、ブドウ膜黒色腫、胆嚢癌腫、胆嚢腺癌、腎細胞癌腫、淡明細胞腎細胞癌腫、移行上皮癌腫、尿路上皮癌腫、ウィルムス腫瘍、白血病、急性リンパ性白血病（ＡＬＬ）、急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）、慢性リンパ性白血病（ＣＬＬ）、慢性骨髄性白血病（ＣＭＬ）、慢性骨髄単球性白血病（ＣＭＭＬ）、肝臓癌、肝臓癌腫、肝細胞癌、肝細胞癌腫、胆管癌腫、肝芽腫、肺癌、非小細胞肺癌（ＮＳＣＬＣ）、中皮腫、Ｂ細胞リンパ腫、非ホジキンリンパ腫、びまん性大細胞型Ｂ細胞リンパ腫、マントル細胞リンパ腫、Ｔ細胞リンパ腫、非ホジキンリンパ腫、前駆Ｔリンパ芽球性リンパ腫／白血病、末梢性Ｔ細胞リンパ腫、多発性骨髄腫、鼻咽頭癌腫（ＮＰＣ）、神経芽細胞腫、口腔咽頭癌、口腔扁平上皮癌、骨肉腫、卵巣癌腫、膵臓癌、膵管腺癌、偽乳頭状腫瘍、腺房細胞癌が含まれる。前立腺癌、前立腺腺癌、皮膚癌、黒色腫、悪性黒色腫、皮膚黒色腫、小腸癌腫、胃癌、胃癌腫、消化管間質腫瘍（ＧＩＳＴ）、子宮癌、または子宮肉腫。ある特定の実施形態では、本開示は、肝臓癌、肝臓癌腫、肝細胞癌、肝細胞癌腫、胆管癌腫及び肝芽腫を処置する方法に関する。本処置方法のある特定の実施形態では、がんは、結腸直腸癌、肝細胞癌腫、または黒色腫である。本処置方法のある特定の実施形態では、癌は、黒色腫、神経芽細胞腫、または腎癌である。
【０１６１】
本処置方法のある特定の実施形態では、β−カテニン核酸阻害剤分子の投与の前、がんは、免疫療法、例えば阻害性免疫チェックポイント分子のアンタゴニスト（例えば、抗ＣＴＬＡ−４、抗ＰＤ−１、または抗ＰＤ−Ｌ１抗体のうちの１つまたは複数）または共刺激チェックポイント分子のアゴニスト、例えば抗ＣＤ２８抗体に対して応答しない。
【０１６２】
いくつかの実施形態では、がんは、活性化Ｗｎｔ／β−カテニン経路に関連する。他の実施形態では、がんは、非Ｗｎｔ活性化がんである。ある特定の実施形態では、対象は、β−カテニン核酸阻害剤分子を投与する前に非Ｗｎｔ活性化がんを有すると同定されている。対象は、当業者が利用可能な任意の方法を使用して非Ｗｎｔ活性化がんを有すると同定されていてよい。典型的には、しかしながら、対象からの試料を分析して、対象が非Ｗｎｔ活性化がんを有するか否かを決定する。ある特定の実施形態では、試料は、組織、細胞、血液、または尿を含む。ある特定の実施形態では、試料は、活性化Ｗｎｔ／β−カテニン経路、不活性Ｗｎｔ／β−カテニン経路及び／または非Ｔ細胞炎症性表現型に関連する１つまたは複数のバイオマーカーに関して分析される。核酸（例えば、ｍＲＮＡ）、タンパク質、及びペプチドを含むがこれらに限定されない任意の適切なバイオマーカーを任意の好適なアッセイまたは技術を使用して分析することができる。ある特定の実施形態では、バイオマーカーは、活性化Ｗｎｔ／β−カテニン経路に関連する遺伝子突然変異、例えば、β−カテニンもしくはＡＰＣをコードする遺伝子またはＷｎｔ／β−カテニン経路に関与する１つもしくは複数の他の要素、例えば、Ａｘｉｎ、ＬＥＦ、及びＩＣＡＴにおける突然変異に関連する。
【０１６３】
ある特定の実施形態では、非Ｗｎｔ活性化がんは、免疫療法に耐性を示すが、免疫療法に対する耐性は、免疫療法をβ−カテニン核酸阻害剤分子と組み合わせて投与することにより逆転させることができる。
【０１６４】
いくつかの実施形態では、本開示は、がんに対するｉｎ  ｖｉｖｏ免疫応答を強化する方法であって、がんを有する対象にβ−カテニン核酸阻害剤分子を、がんに対する免疫療法の治療効果を強化するまたはそうでなければ免疫療法に対してがんを感受性にするのに十分な量で投与することを含む、方法を提供する。典型的には、β−カテニン核酸阻害剤分子を投与する前に、がんを、免疫療法に対して耐性を示す非Ｔ細胞炎症性表現型に関連付け、β−カテニン核酸阻害剤分子を投与することが非Ｔ細胞炎症性表現型をＴ細胞炎症性表現型へと変換し、そしてがんを免疫療法に対して応答性にする。ある特定の実施形態では、対象は、β−カテニン核酸阻害剤分子及び免疫療法を用いた処置の後で腫瘍退縮を経験する。ある特定の実施形態では、免疫療法に対して耐性を示すがんは、Ｗｎｔ活性化がんである。他の実施形態では、免疫療法に対して耐性を示すがんは、非Ｗｎｔ活性化がんである。典型的には、対象は、β−カテニン核酸阻害剤分子の投与の開始の後に免疫療法剤を使用し始める。他の実施形態では、対象は、β−カテニン核酸阻害剤分子の投与の開始時に免疫療法剤をすでに使用している場合がある。なおも他の実施形態では、対象は、免疫療法剤及びβ−カテニン核酸阻害剤分子の両方の投与をほぼ同時に開始する場合がある。
【０１６５】
投薬及び計画
【０１６６】
典型的には、β−カテニン核酸阻害剤分子は、免疫療法剤と別々に、及び異なる計画で投与される。例えば、単剤として使用されるとき、イピリムマブ（抗ＣＴＬＡ−４抗体）が、９０分かけて３ｍｇ／ｋｇの推奨用量で３週間毎に合計で４用量にわたって、静脈内投与される。同様に、単剤として使用されるとき、ニボルマブ（抗ＰＤ−１抗体）が、２４０ｍｇ（または３ｍｇ／ｋｇ）の推奨用量で６０分かけて２週間毎に静脈内投与される。ニボルマブが、イピリムマブと組み合わせて投与されるとき、ニボルマブの推奨用量は１ｍｇ／ｋｇであり、６０分かけて静脈内投与され、その後、イピリムマブを同日に３ｍｇ／ｋｇの推奨用量で３週間毎に合計で４用量にわたって、次いでニボルマブを２４０ｍｇの推奨用量で２週間毎に投与する。ペムブロリズマブが単剤として使用されるとき、それは、典型的には、疾患進行、許容不可能な毒性まで、または疾患進行を伴わずに最大で２４カ月まで、３０分かけて２００ｍｇの推奨投与量で３週間毎に静脈内投与される。
【０１６７】
ある特定の実施形態では、β−カテニン核酸阻害剤分子は、免疫療法剤の前に投与される。ある特定の実施形態では、β−カテニン核酸阻害剤分子は、免疫療法剤の後に投与される。ある特定の実施形態では、患者は、β−カテニン核酸阻害剤分子を用いた処置を開始する前に治療剤を用いて以前に処置されている。治療有効量のβ−カテニン核酸阻害剤分子または免疫療法剤は、投与経路及び患者の身体的特徴、例えば対象の大きさ及び体重、疾患進行または浸透の程度、対象の年齢、健康状態、及び性別に依存し得、これら及び他の因子に依存して必要に応じて調整することができる。
【０１６８】
典型的には、β−カテニン核酸阻害剤分子は、非経口的に（例えば静脈内、筋肉内、または皮下投与を介して）投与される。ある特定の実施形態では、β−カテニン核酸阻害剤分子は、２０マイクログラムから１０ミリグラム／レシピエントの体重キログラム／日、１００マイクログラムから５ミリグラム／キログラム、０．２５ミリグラムから２．０ミリグラム／キログラム、または０．５から２．０ミリグラム／キログラムの投与量で投与される。典型的には、β−カテニン核酸阻害剤分子は、約０．２５から２．０ミリグラム／レシピエントの体重キログラム／日の投与量で投与される。
【０１６９】
β−カテニン核酸阻害剤分子は、毎日または間欠的に投与され得る。例えば、β−カテニン核酸阻害剤分子または免疫療法剤の間欠投与は、１週間毎に１から６日間、１月毎に１から６日間、週１回、１週間おきに１回、月１回、１月おきに１回、１年毎に１回もしくは２回、または複数年次、月次、週次または日次用量に分割される投与であり得る。典型的には、β−カテニン核酸阻害剤分子は、毎週または２週間毎に投与される。いくつかの実施形態では、間欠投薬は、初回β−カテニン核酸阻害剤分子または免疫療法剤投与、その後最大で１週間、最大で１カ月、最大で２カ月、最大で３カ月または最大で６カ月またはそれ以上）にわたる無投与休薬期間が続くサイクルでの投与を意味し得る、または数日、数週間、数ヶ月、または数年おきに投与することを意味し得る。
【０１７０】
β−カテニン核酸阻害剤分子は、典型的には、免疫療法剤と別々に、異なる計画で投与される。
【０１７１】
治療有効量のβ−カテニン核酸阻害剤分子または免疫療法剤は、投与経路及び患者の身体的特徴、例えば対象の大きさ及び体重、疾患進行または浸透の程度、対象の年齢、健康状態、及び性別に依存し得、これら及び他の因子に依存して必要に応じて調節することができる。
【実施例】
【０１７２】
実施例１：ＢＣＡＴ１構築物
【０１７３】
β−カテニン遺伝子を標的とする核酸阻害剤分子を構築物した（「ＢＣＡＴ１」）。ＢＣＡＴ１は、２６塩基対からなる二重鎖領域を形成する２６塩基対パッセンジャー鎖及び３８塩基対ガイド鎖を有する。図１０。ガイド鎖の５’端は、１０塩基対、一本鎖オーバーハングからなり、ガイド鎖の３’端は、２塩基対一本鎖、オーバーハングからなる。図１０。
【０１７４】
ＢＣＡＴ１構築物は、ＥｎＣｏｒｅ脂質ナノ粒子（ＬＮＰ）内に製剤化される。ＬＮＰ製剤化ＢＣＡＴ１は、核酸ペイロードを複数の腫瘍型に有効に送達することが示されており（下の表Ｉを参照されたい）、それには、皮下、同所性、播種性及び転移性異種移植片腫瘍、患者由来異種移植片（ＰＤＸ）、及び遺伝子操作されたモデル（ＧＥＭ）が含まれる。
【０１７５】
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【０１７６】
実施例２：腫瘍試験
【０１７７】
６〜８週齢の免疫応答性マウス（Ｃ５７ＢＬ／６またはＡ／ＪまたはＢａｌｂ／Ｃ）に、１×１０6個のＢ１６Ｆ１０、２×１０6個のＮｅｕｒｏ２Ａ、１×１０6個のＲｅｎｃａ、または２×１０6個の４Ｔ１細胞を右肩の下で皮下注射した。腫瘍体積を、２〜３日毎に測定して、腫瘍増殖をモニターした。投薬は、腫瘍が約１００ｍｍ3に達したときに開始した。腫瘍増殖阻害試験に関しては、動物を無作為化し、異なるコホートに割り当て、投薬サイクルを施した。ＢＣＡＴ１またはプラセボ（スクランブルしたＣＴＮＮＢ１ｄｓＲＮＡｉ阻害剤分子を伴うＬＮＰ）を、外側尾静脈を介して、１０ｍｌ／ｋｇの総量で静脈内投与した。免疫療法処置（抗ＰＤ−１及び抗ＣＴＬＡ−４抗体）を、１０ｍｌ／ｋｇの体積で腹腔内投与した。
【０１７８】
マウス細胞株Ｂ１６Ｆ１０、Ｎｅｕｒｏ２Ａ、Ｒｅｎｃａ及び４Ｔ１細胞は、ＡＴＣＣ（Ｍａｎａｓｓａｓ，ＶＡ）から獲得し、１０％ＦＢＳを補充したＲＰＭＩ／ＤＭＥＭ培地にて増殖させた。Ｂ１６Ｆ１０は、Ｗｎｔ活性化を伴わないマウス黒色腫細胞株である。Ｎｅｕｒｏ２Ａは、Ｗｎｔ活性化を伴わないマウス神経芽細胞腫細胞株である。Ｒｅｎｃａは、Ｗｎｔ活性化を伴わないマウス腎癌細胞株である。４Ｔ１は、活性化Ｗｎｔ経路を有するマウス乳房細胞株である。ＭＭＴＶ−Ｗｎｔ乳房腫瘍は、Ｗｎｔ経路活性化を伴い、生後３〜６カ月のマウスにて自然に増殖させた。β−カテニンの核染色は、活性化Ｗｎｔ／β−カテニン経路の際だった特徴である。Ｋａｗａｋａｍｉ  ｅｔ  ａｌ．，２０１３，Ｆｒｏｎｔｉｅｒｓ  ｉｎ  Ｏｎｃｏｌｏｇｙ，３（１３６）：１−７；Ｓｅｇｄｉｔｓａｓ  ａｎｄ  Ｔｏｍｌｉｎｓｏｎ，２００６，Ｏｎｃｏｇｅｎｅ，２５：７５３１−３７；Ｃｌｅｖｅｒｓ，Ｈ．，２００６，Ｃｅｌｌ  １２７：４６９−４８０。Ｂ１６Ｆ１０、Ｎｅｕｒｏ２Ａ、及びＲｅｎｃａ細胞は、免疫組織化学により測定して、β−カテニンの核局在化が無く、一方で４Ｔ１細胞株及び自然発生ＭＭＴＶ−Ｗｎｔ腫瘍は、両方ともβ−カテニンの核局在化を呈した。図２Ａ〜Ｂ。
【０１７９】
実施例３：β−カテニンを阻害することは、Ｗｎｔ活性化を伴わない腫瘍におけるＴ細胞浸潤を亢進させる。
【０１８０】
Ｎｅｕｒｏ２Ａ
【０１８１】
Ｃｔｎｎｂ１ｍＲＮＡの特異的な薬理学的阻害が、免疫細胞分集団に影響を与えるか否かを調査するために、Ｎｅｕｒｏ２Ａ腫瘍細胞をＡ／Ｊマウスに皮下移植した。上述のように、Ｎｅｕｒｏ２Ａは、Ｗｎｔ活性化を伴わないマウス神経芽細胞腫細胞株である。Ｎｅｕｒｏ２Ａ腫瘍細胞移植の６日後に、平均腫瘍サイズは１００ｍｍ3であり、腫瘍を有するＡ／Ｊマウスを２群（ｎ＝５）に分別し、ＰＢＳまたはＢＣＡＴ１を５ｍｇ／ｋｇのいずれかで用いて２日間にわたって（ｑｄ×２，５ｍｇ／ｋｇ）処置した。これを図３Ａに示す。
【０１８２】
最後の用量の２４時間後、腫瘍を採取し、ｑＰＣＲにより、Ｗｎｔ／β−カテニン応答性マーカー（ｃＭｙｃ）、免疫細胞マーカー（ＣＤ８及びＣＤ３）、ケモカイン（ＣＣＬ４）、及び免疫チェックポイント（ＰＤ−１及びＰＤ−Ｌ１）のｍＲＮＡレベルに関して分析した。ＢＣＡＴ１を用いて処置したマウスからの腫瘍では、ｃＭｙｃのｍＲＮＡレベルにおける変化はなかった。図３Ｂ。ｃＭｙｃは、活性Ｗｎｔ／β−カテニン経路を有する腫瘍において上方制御されると知られているβ−カテニン標的遺伝子であり（Ｓｃｈｏｌｅｒ−Ｄａｈｉｒｅｌ  ｅｔ  ａｌ．，２０１１，ＰＮＡＳ，１０８（４１）：１７１３５−４０）、ゆえに、Ｗｎｔ／β−カテニンマーカーとして機能する。β−カテニン遺伝子（Ｃｔｎｎｂ１）の発現レベルは、ＢＣＡＴを用いて処置したマウスの腫瘍において対照レベルと比較して約５０〜６０％低減したが（図３Ｂ）、ｃＭｙｃ発現レベルにおいて変化はなかった。Ｎｅｕｒｏ２Ａ細胞が活性Ｗｎｔ／β−カテニン経路を有するとしたら、β−カテニン発現が下方制御されたときにこれらの腫瘍におけるｃＭｙｃ発現が下方制御されることになると予想された。しかし、そうではなかった。加えて、β−カテンチンの核局在化は、Ｎｅｕｒｏ２Ａ細胞において観察されず（図２Ａ〜Ｂ）、β−カテンチンのＢＣＡＴ１媒介性減少は腫瘍増殖におけるいずれの減少とも関連しなかった（図４Ａ）。ｃＭｙｃ発現のレベルが変化しなかったことと組み合わせて、これらの結果により、Ｎｅｕｒｏ２Ａ細胞が活性化Ｗｎｔ経路を有さないことが示された。従って、これらの腫瘍におけるβ−カテニンのＢＣＡＴ１媒介性減少は、腫瘍増殖におけるいずれの減少とも関連すると予想されない。
【０１８３】
ＢＣＡＴ１処置腫瘍は、分析された免疫細胞マーカー、腫瘍細胞マーカー、及びチェックポイント分子のレベルを有意に増加させた。より具体的には、ＢＣＡＴ１処置の後、ＣＤ８、ＣＣＬ４、ＰＤ−１及びＰＤ−Ｌ１のレベルが有意に増加した。図３Ｂ。Ｎｅｕｒｏ２Ａ腫瘍モデルからのこれらのデータは、β−カテニンの阻害が、主要Ｔ細胞マーカー（ＣＤ８）、ケモカイン（ＣＣＬ４）及びチェックポイント分子（ＰＤ−１及びＰＤ−Ｌ１）の発現を増加させることを実証し、予想外なことに、活性化Ｗｎｔ／β−カテニン経路を有さない腫瘍においてさえも、β−カテニン発現を阻害することが、非Ｔ細胞炎症性表現型をＴ細胞炎症性表現型へと変換することができることを示す。
【０１８４】
Ｂ１６Ｆ１０
【０１８５】
上述のように、Ｂ１６Ｆ１０は、非Ｗｎｔ活性化腫瘍である。Ｂ１６Ｆ１０腫瘍は、免疫チェックポイント療法に対して難治性であるとも知られている。ゆえに、Ｂ１６Ｆ１０腫瘍を使用して、Ｃｔｎｎｂ１ｍＲＮＡの特異的な薬理学的阻害が、マウス黒色腫のモデルにおける免疫細胞分集団及び関連するシグナル伝達中間体にどのように影響するかをさらに調査した。Ｂ１６Ｆ１０腫瘍を、免疫応答性Ｃ５７ＢＬ／６マウスの皮下に同種移植した。腫瘍が２５０ｍｍ3の体積に達した後、ＢＣＡＴ１またはプラセボ（適合した化学物質及び製剤を用いたスクランブルＤｓｉＲＮＡ）を、別々のビヒクル対照を伴って、図１２Ａに示す投薬レジメンに従って、尾静脈を介して静脈内投与した（ｎ＝５〜６／コホート）。
【０１８６】
腫瘍を、処置後に薬理学的エンドポイント分析のために切除した。腫瘍から単離した総ＲＮＡを使用した定量的ＰＣＲ（ｑＰＣＲ）測定は、ＢＣＡＴ１がＣｔｎｎｂ１ｍＲＮＡを部分的に減少させ、付随してＣｃｌ４ｍＲＮＡを増加させたことを示す（図１２Ｂ）。β−カテニンが免疫回避を、一部には、Ｃｃｌ４の転写抑制により引き起こすと以前に示されているように、Ｃｃｌ４抑制の軽減は、ＣＤ１０３をコードする樹状細胞ｍＲＮＡマーカーＩｔａｇｅ、及び細胞傷害性Ｔ細胞ｍＲＮＡマーカーＣｄ８ａにおける強力な増加と関連する（図１２Ｂ）。次いで、フローサイトメトリーを行って、抽出したＢ１６Ｆ１０腫瘍から調製した単細胞浮遊液上の表面マーカーを測定した（図１２Ｃ）。プラセボが腫瘍免疫コンパートメントに有意な効果を有さなかった一方で、ＢＣＡＴ１処置は、総Ｔ細胞（ＣＤ３）、細胞傷害性Ｔ細胞（ＣＤ８）、抗原提示樹状細胞（ＣＤ１０３）、及びＰＤ−１Ｔ細胞チェックポイントにおける高度に有意な増加をもたらした（図１２Ｃ）。
【０１８７】
さらなるフローサイトメトリー分析は、ＣＤ８＋Ｔ細胞内のチェックポイントであると知られている３つの異なるＴ細胞受容体（ＴＣＲ）補因子：ＰＤ−１、ＴＩＭ−３及びＬＡＧ−３における処置関連増加を示した（図１３Ａ）。腫瘍Ｔ細胞含有率における強力な増加とは対照的に、免疫療法に対する応答を調節すると知られている別の重要な分集団である腫瘍関連天然キラー（ＮＫ）細胞に対する処置関連効果は観察されなかった（図１３Ｂ）。同様に、処置後の免疫抑制骨髄由来免疫抑制細胞（ＭＤＳＣ）及び制御性Ｔ細胞（Ｔｒｅｇ）における変化は、最小限でありばらつきがあった（図１３Ｂ）。これらのデータは、細胞傷害性Ｔ細胞の動員が、β−カテニン阻害により媒介される免疫調節の支配的な作用機序であることを示す。
【０１８８】
最後に、β−カテニン及びＣＤ８タンパク質に関する免疫組織化学（ＩＨＣ）を、ホルマリン固定、パラフィン包埋（ＦＦＰＥ）Ｂ１６Ｆ１０腫瘍組織に行い、ＢＣＡＴ１処置効果のさらなる確証を提供した（図１２Ｄ）。ＢＣＡＴ１療法後のβ−カテニンタンパク質の喪失（相対強度におけるおよそ６０％低減）は、腫瘍切片全体を通して均質であり、Ｂ１６Ｆ１０腫瘍の細胞膜及びサイトゾルの両方において観察された。天然状態では、Ｂ１６Ｆ１０腫瘍は、ＣＤ８に関して陰性であり、これは、その免疫学的に「コールド」な状態と一致する。ＢＣＡＴ１処置を２周行った後、ＣＤ８染色が腫瘍全体を通して観察された（図１２Ｄ）。まとめると、ｑＰＣＲ、フローサイトメトリー及びＩＨＣデータは、非Ｗｎｔ活性化Ｂ１６Ｆ１０腫瘍においてＣｔｎｎｂ１発現を阻害することは、両方ともが免疫療法に対する応答に関して正の予測値を有すると知られている腫瘍関連ＡＰＣ及びＴリンパ球の集団を増加させること実証する。ＢＣＡＴ１処置腫瘍は、分析された免疫細胞マーカー、腫瘍細胞マーカー、及びチェックポイント分子のレベルが有意に増加した。より具体的には、ＢＣＡＴ１処置後、ＣＤ８、ＣＣＬ４、ＣＤ１０３及びＰＤ−１のレベルが有意に増加した。
【０１８９】
実施例４：β−カテニンを阻害することは、非Ｗｎｔ活性化腫瘍において、ＮＦ−κＢ応答性遺伝子、Ｃｘｃｌ１０及びＣｘｃｌ１１の発現を亢進する
【０１９０】
定常状態核β−カテニンが腫瘍におけるその免疫調節機能に必要でないという所見に鑑み、間接的な、非標準作用機序の潜在的な役割を探索した。β−カテニンは、ＮＦ−κＢ転写複合体と直接相互作用し、肝臓、乳房及び結腸直腸腫瘍のサブセットにおける免疫抑制に寄与し得る事象である、隔離を通してその転写活性を阻害することが知られている（Ｄｅｎｇ  ｅｔ  ａｌ；２００２，Ｃａｎｃｅｒ  ｃｅｌｌ，２（４）：３２３−３４；Ｄｕ  ｅｔ  ａｌ；２００９，Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ，６９（９）：３７６４−７１；Ｍｏｒｅａｕ  ｅｔ  ａｌ；２０１１，Ｉｎｔ  Ｊ  Ｃａｎｃｅｒ，１２８（６）：１２８０−９２．）。ケモカインＣＸＣＬ１０及びＣＸＣＬ１１は、ＮＦ−κＢシグナル伝達に対して高く応答性であると知られている（Ｈｕａｎｇ  ｅｔ  ａｌ；２０１５，ＦＡＳＥＢ  Ｊ，２９（１）：２２７−３８）。
【０１９１】
Ｎｅｕｒｏ２Ａ及びＢ１６Ｆ１０腫瘍を有するマウスを、ＢＣＡＴ１を用いて、それぞれ、図３Ａ及び１２Ａに明記する計画に従って、処置した。全身性ＢＣＡＴ１療法は、Ｃｘｃｌ１０、Ｃｘｃｌ１１、及びＣＤ３をコードする対応するｍＲＮＡの上方制御をＢ１６Ｆ１０及びＮｅｕｒｏ２Ａ同系腫瘍の両方において引き起こした（図１４Ａ〜Ｂ）。いずれの理論に縛られることを意図しないが、非Ｗｎｔ活性化設定におけるβ−カテニンの薬理学的阻害が、一部には、ＮＦ−κＢ活性／シグナル伝達を回復することにより、炎症性遺伝子のβ−カテニンの抑制を逆転させることは、可能である。興味深いことに、ＮＦ−κＢは、ＡＴＦ３転写抑制因子とクロストークすることも知られており、非Ｗｎｔ活性化腫瘍の状況でさえも、ＣＣＬ４に対するβ−カテニンの効果を説明する可能性がある。
【０１９２】
実施例５：β−カテニン阻害と免疫療法を組み合わせることは、Ｗｎｔ活性化を伴う及び伴わない腫瘍の増殖を有意に阻害する
【０１９３】
ＢＣＡＴ１及び免疫チェックポイント阻害剤（抗ＰＤ−１及び抗ＣＴＬＡ４抗体）を用いた併用療法を、Ｗｎｔ活性化を伴う（４Ｔ１）及びＷｎｔ活性化を伴わない腫瘍（Ｂ１６Ｆ１０、Ｎｅｕｒｏ２Ａ、及びＲｅｎｃａ）において評価した。抗ＰＤ−１抗体及び抗ＣＴＬＡ４抗体（９９％純度）は、それぞれＰＢＳ中で６．６６及び５．４ｍｇ／ｍｌ濃度にて提供した。この溶液を、ＰＢＳ中にさらに希釈し、上記のように腹腔内投与した。ＢＣＡＴ１またはプラセボ（スクランブルＣＴＮＮＢ１ｄｓＲＮＡｉ阻害剤分子を伴うＬＮＰ）を上記のように静脈内投与した。
【０１９４】
Ｂ１６Ｆ１０細胞を、Ｃ５７ＢＬ／６マウスに移植し、移植５日後、平均腫瘍サイズは１００ｍｍ3であり、マウスを４群に分別した（ｎ＝５）。投薬スケジュールを図４Ｂにまとめる。群１及び３には、２用量のプラセボを与え、群２及び４には、２用量のＢＣＡＴ１を３ｍｇ／ｋｇ（ｑｄ×２）で移植後５日目及び６日目に与えた。プラセボまたはＢＣＡＴ１の最後の用量の２４時間後、群３及び４に、抗ＰＤ−１／ＣＴＬＡ−４抗体の組み合わせを腹腔内に５ｍｇ／ｋｇで７日目及び９日目に与えた。この併用投薬サイクルを、次いで１１日目に開始して反復し、１５日目まで継続した。腫瘍増殖を、処置期間の経過にわたって腫瘍サイズを測定することによりモニターした。
【０１９５】
プラセボまたはＢＣＡＴ１単独（単独療法）を受けたマウスの群は、腫瘍増殖においていずれの減少も示さなかった。Ｂ１６Ｆ１０腫瘍におけるβ−カテニンの阻害は、腫瘍増殖を減少させると予想されていなかった。なぜなら、これらの腫瘍細胞が活性化Ｗｎｔ経路を有さないからである。プラセボ前処置とその後の抗ＰＤ１及び抗ＣＴＬＡ４抗体の組み合わせの併用を受けたマウスは、部分的な応答を示した。図４Ｂ。抗ＰＤ−１／ＣＴＬＡ−４抗体を用いた処置の前にＢＣＡＴ１を投与することは、相乗効果をもたらし、ほぼ完全な腫瘍増殖阻害を実証した。図４Ｂ。これらの結果は、驚くべきことに、非Ｗｎｔ活性化腫瘍におけるβ−カテニン阻害が、免疫療法に対するこれらの腫瘍の感受性を強力に増大させることができることを示す。
【０１９６】
併用処置を、Ｎｅｕｒｏ２Ａ腫瘍（Ｎ２Ａ、マウス神経芽細胞腫）においても評価した。Ａ／Ｊマウスに、Ｎｅｕｒｏ２Ａ腫瘍細胞を移植し、移植６日後、平均腫瘍サイズは１００ｍｍ3であり、マウスを４群に分別した（ｎ＝５）。投薬スケジュールを図４Ａにまとめる。群１及び２には、２用量のプラセボを与え、群３及び４には、２用量のＢＣＡＴ１を３ｍｇ／ｋｇ（ｑｄ×２）で移植後６日目及び７日目に与えた。最後の用量の２４時間後、群３及び４に、抗ＰＤ−１／ＣＴＬＡ−４抗体の組み合わせを腹腔内に５ｍｇ／ｋｇで８日目及び９日目に与えた。この併用投薬サイクルを、次いで１１日目に開始して反復し、１４日目まで継続した。腫瘍増殖を、処置期間の経過にわたって腫瘍サイズを測定することによりモニターした。
【０１９７】
ＢＣＡＴ１単独（単独療法）または抗ＰＤ−１／ＣＴＬＡ−４抗体単独を受けたマウスは、腫瘍増殖においていずれの有意な減少も示さず、このことは、Ｎｅｕｒｏ２Ａ腫瘍細胞が免疫療法に対して耐性を示したことを実証し、非活性化Ｗｎｔ経路と一致した。図４Ａ。他方で、抗ＰＤ−１／ＣＴＬＡ−４抗体を受ける前にＢＣＡＴ１を用いて処置されたマウスは、有意な腫瘍増殖阻害を実証した。図４Ａ。併用療法は、相乗的な結果を生成し、薬剤単独の合計よりも遥かに大きな腫瘍減少を伴った。これらの結果は、驚くべきことに、２つ目の、非Ｗｎｔ活性腫瘍におけるβ−カテニン阻害が、免疫療法に対するこれらの腫瘍の感受性を強力に増大させることを示す。
【０１９８】
併用処置を、別の非Ｗｎｔ活性腫瘍であるＲｅｎｃａ（マウス腎腺癌）においても評価した。Ｂａｌｂ／Ｃマウスに、Ｒｅｎｃａ細胞を移植し、移植６日後、平均腫瘍サイズは１００ｍｍ3であり、マウスを、プラセボ及び抗ＰＤ−１／ＣＴＬＡ−４抗体の組み合わせまたはＢＣＡＴ１及び抗ＰＤ−１／ＣＴＬＡ−４抗体の組み合わせを用いて処置した。これを図４Ｄに示す。マウスに２用量のプラセボまたはＢＣＡＴ１を３ｍｇ／ｋｇ（ｑｄ×２）で６日目及び７日目に投与した。最後の用量の２４時間後、マウスに、抗ＰＤ−１／ＣＴＬＡ−４抗体を腹腔内に５ｍｇ／ｋｇで８日目及び１０日目に投与した。この併用投薬サイクルを、次いで１２日目に開始して反復し、１６日目まで継続した。腫瘍増殖を、処置期間の経過にわたって腫瘍サイズを測定することによりモニターした。
【０１９９】
このモデルでは、ＢＣＡＴ１及び抗ＰＤ−１／ＣＴＬＡ−４抗体を用いた併用療法を受けたマウスは、抗ＰＤ−１／ＣＴＬＡ−４抗体のみを受けたマウスと比較して有意な腫瘍増殖減少を示し、今一度、非Ｗｎｔ活性化腫瘍においてβ−カテニンを阻害することが、驚くべきことに、免疫療法に対するこれらの腫瘍の感受性を亢進させることを実証した。図４Ｄ。
【０２００】
最後に、併用療法を、Ｗｎｔ活性化細胞株である４Ｔ１腫瘍細胞（マウス乳房）において評価した。Ｂａｌｂ／Ｃマウスに、４Ｔ１腫瘍細胞を移植し、移植４日後に、マウスを４群へと無作為化し、プラセボ／ＢＣＡＴ１または抗ＰＤ−１／ＣＴＬＡ−４抗体を用いて処置した。これを図４Ｃに示す。マウスに、２用量のプラセボまたはＢＣＡＴ１を３ｍｇ／ｋｇ（ｑｄ×２）で４日目及び５日目に投与した。最後の用量の２４時間後、マウスに抗ＰＤ−１／ＣＴＬＡ−４抗体を腹腔内に５ｍｇ／ｋｇで６日目及び８日目に投与した。この併用投薬サイクルを、次いで１０日目に開始して反復し、１４日目まで継続した。腫瘍増殖を、処置期間の経過にわたって腫瘍サイズを測定することによりモニターした。
【０２０１】
４Ｔ１腫瘍がＷｎｔ活性であるため、マウスをＢＣＡＴ１単独で処置することは、腫瘍増殖阻害を引き起こした。図４Ｃ。しかしながら、ＢＣＡＴ１を抗ＰＤ−１／ＣＴＬＡ−４抗体と組み合わせることは、各薬剤単独と比較して、有意な腫瘍増殖阻害をもたらした。図４Ｃ。これらの結果は、Ｗｎｔ活性化腫瘍においてβ−カテニン阻害を阻害することは、免疫療法に対するこれらの腫瘍の感受性を亢進することを実証する。興味深いことに、Ｗｎｔ活性化４Ｔ１腫瘍からのフローサイトメトリーデータは、ＢＣＡＴ１処置が、ＣＤ８＋Ｔ細胞内のチェックポイントであると知られているＴＣＲ補因子：ＰＤ−１、ＴＩＭ−３及びＬＡＧ−３を増加させることを示し（図１５Ａ）、これは同様に非Ｗｎｔ活性化腫瘍、Ｂ１６Ｆ１０でも観察された。同様に、腫瘍関連ＮＫ細胞または免疫抑制ＭＤＳＣに対する処置関連効果は観察されなかった（図１５Ｂ）が、ＤＣＲ−ＢＣＡＴ処置の際にＴＲＥＧの増加が観察された。
【０２０２】
実施例６：β−カテニン阻害及び免疫療法の組み合わせ後の細胞傷害性Ｔ細胞マーカーの発現
【０２０３】
Ｂ１６Ｆ１０腫瘍モデルにおける併用療法試験の完了後、腫瘍を採取し、免疫組織化学により分析して、グランザイムＢ及びパーフォリンの発現レベルを測定した。これらは、ＣＤ８＋細胞傷害性Ｔ細胞により、標的細胞（例えば、腫瘍細胞）の表面上にある抗原の認識の際に放出される。放出後、グランザイムＢ及びパーフォリンは、腫瘍細胞内に取り込まれる。パーフォリン分子は、エンドソームの孔形成を促進し、グランザイムＢがサイトゾルに入ることを可能にする。腫瘍細胞のサイトゾルに一度入ると、グランザイムＢは、アポトーシス促進性Ｂｃｌ−２ファミリーメンバー及びカスパーゼを、部位特異的プロテアーゼ活性を介して活性化し、アポトーシスを媒介する。パーフォリンが媒介する孔は、電子顕微鏡検査により可視化することができる。ある特定の例では、孔は、顕微鏡検査を用いずとも可視化できるほど十分に大きい。
【０２０４】
ＢＣＡＴ１及び抗ＰＤ−１／ＣＴＬＡ４抗体の組み合わせを用いて処置したマウスからのＢＦ１６Ｆ１０腫瘍は、ＢＣＡＴ１単独またはプラセボ及び抗ＰＤ−１／ＣＴＬＡ４抗体のいずれかを用いて処置したマウスからの腫瘍と比較して、高レベルの両グランザイムＢ及びパーフォリンを発現した。図５。プラセボ単独を用いて処置したマウスからの腫瘍は、極めて低いレベルのグランザイムまたはパーフォリン発現を有し、このことは、併用療法を受けたマウスにおいて観察される腫瘍増殖の有意な減少が、腫瘍微小環境の大量のＴ細胞浸潤と関連したことを示す。腫瘍を、細胞傷害性Ｔ細胞からのパーフォリンの放出によりもたらされる孔形成についても分析した。孔形成は、１）プラセボ及び抗ＰＤ−１／ＣＴＬＡ４抗体または２）ＢＣＡＴ１及び抗ＰＤ−１／ＣＴＬＡ４抗体のいずれかを用いて処置された腫瘍において観察されたが、ＢＣＡＴ１及び抗ＰＤ−１／ＣＴＬＡ４抗体を用いて処置されたマウスにおいてより明白であった（データは示さず）。
【０２０５】
実施例７：β−カテニン阻害及び免疫療法の組み合わせは、大小ＭＭＴＶ−Ｗｎｔ１腫瘍における腫瘍増殖を減少させる
【０２０６】
β−カテニン阻害が、自然発生腫瘍において、Ｔ細胞浸潤を亢進し、免疫療法の効果を強化するか否かを確認するために、ＭＭＴＶ−Ｗｎｔ１モデルを使用した。このモデルでは、ＭＭＴＶ−ＬＴＲを伴うＷｎｔ１の乳腺特異的過剰発現が、活性化Ｗｎｔ／β−カテニンシグナル伝達を伴う自然発生乳房腫瘍をもたらす。
【０２０７】
最初に、９０日目（生後３カ月）で、マウスを、ＢＣＡＴ１を５ｍｇ／ｋｇ（ｑｄ×３）で用いて処置した。最後の注射の２４時間後、腫瘍β−カテニン及びｃＭｙｃ  ｍＲＮＡレベルを、ｑＰＣＲにより決定した。非Ｗｎｔ活性化腫瘍と異なり、β−カテニンｍＲＮＡレベルを減少させることは、予想通り、これらのＷｎｔ活性化腫瘍のｃＭｙｃ  ｍＲＮＡレベルの減少をもたらした。図６。β−カテニンタンパク質レベルを、免疫組織化学により測定し、これらも予想通り、ＢＣＡＴ１を用いて処置した腫瘍において減少した。図６Ｃ。ＰＢＳを用いて処置した対照腫瘍は、Ｗｎｔ活性化腫瘍の際だった特徴であるβ−カテニンの核局在化を示し、これは、単回サイクルのＢＣＡＴ１処置により逆転され、β−カテニンタンパク質のほぼ完全な枯渇をもたらした。図６Ｃ。
【０２０８】
加えて、β−カテニン阻害がＣＤ８Ｔ細胞浸潤に影響するか否かを確認するために、ＣＤ８発現を、同じ腫瘍において免疫組織化学によって測定した。図６Ｄ。ＣＤ８＋Ｔ細胞浸潤物は、各腫瘍切片の複数の領域で見ることができ、全動物の腫瘍で同じパターンが確認された。図６Ｃ及び６Ｄに示すように、β−カテニンタンパク質のほぼ完全な枯渇は、より高いレベルのＣＤ８Ｔ細胞と相関し、これは、β−カテニン阻害が、Ｔ細胞浸潤をこれらの自然発生的に増殖した腫瘍において増大させることを示す。
【０２０９】
ＢＣＡＴ１単独療法の有効性を、これらの自然発生腫瘍において、マウスの一方の群（ｎ＝４）をＢＣＡＴ１で、そして別の群（ｎ＝３）をプラセボ（ｑｄ×３、３ｍｇ／ｋｇ）で処置することにより評価した。単回サイクルのＢＣＡＴ１処置は、プラセボを用いて処置したマウスと比較して完全な腫瘍増殖阻害をもたらした。図６Ｅ。９日目までに、プラセボを用いて処置した腫瘍は、かなり大きく増殖した。これらの大きな腫瘍を、次いで９日目に開始して、単回サイクルのＢＣＡＴ１（ｑｄ×３、３ｍｇ／ｋｇ）を用いて処置した。図６Ｆに示すように、これらの大きな腫瘍でさえもＢＣＡＴ１に応答し、このことは、これらの大きな腫瘍におけるβ−カテニン阻害が腫瘍増殖を阻害したことを示す。
【０２１０】
β−カテニン阻害を免疫療法と組み合わせることが、これらの自然発生腫瘍において抗腫瘍有効性をさらに改善し得るかどうかを確認するために、約５００〜６００ｍｍ3の平均腫瘍サイズを有するマウスを使用して、別の試験を実行した。これらの自然発生腫瘍が異なる時点で増殖するため、約５００〜６００ｍｍ3の平均腫瘍サイズを有するマウスは、異なる時点で試験に参加した。１日目及び２日目に、２群のマウスには、プラセボ（ｎ＝２及びｎ＝３）を受けさせ、別の２群のマウス（ｎ＝３及びｎ＝５）には、ＢＣＡＴ１を３ｍｇ／ｋｇ（ｑｄ×２）で受けさせた。ＢＣＡＴ１またはプラセボを用いた処置の後で、各処置からの群の一方（ｎ＝２及びｎ＝５）に、抗ＰＤ−１／ＣＴＬＡ−４抗体を各抗体に関して５ｍｇ／ｋｇ（ｑｄ×２）で３日目及び４日目に受けさせた。４８時間後、全４群に同じ処置計画を施し、腫瘍増殖を１３日目までモニターした。これを図７に示す。
【０２１１】
プラセボを受けたマウスは、有意な腫瘍増殖を有したが、プラセボ及び抗ＰＤ−１／ＣＴＬＡ−４抗体を受けたマウスは、プラセボ単独と比較して腫瘍増殖がわずかに減少した。図８。ＢＣＡＴ１単独を受けたマウスは、腫瘍増殖において中程度の有効性を示したが、ＢＣＡＴ１及び抗ＰＤ−１／ＣＴＬＡ−４抗体の両方を用いて処置されたマウスは、腫瘍増殖の強力な阻害を示した。これを図８に示す。注目すべきことには、ＢＣＡＴ１及び免疫療法の組み合わせを用いて処置された５匹のうち３匹のマウスで、腫瘍は完全に退縮した。その群における残りの動物は、他の群のいずれのマウスと比較しても有意に応答したものの、併用療法を受けた他の３マウスほどには作用しなかった。これは、自然発生腫瘍増殖設定において予想される不均一性を反映している可能性があり、臨床設定においても存在する可能性がある。
【０２１２】
第一サイクルの処置の後に大きな腫瘍を有する４マウス（図９Ａ）に、より高い用量でＢＣＡＴ１及び免疫療法を用いた第二サイクルの処置を施して、これらの大きな腫瘍が併用療法にどのように応答したかを確認した。これらのマウスは、１３日目に開始して、ＢＣＡＴ１を用いて１０ｍｇ／ｋｇで、その後抗ＰＤ−１／ＣＴＬＡ−４抗体を各抗体に関して１０ｍｇ／ｋｇ（ｑｄ×２）で用いて、１４日目及び１５日目に処置した。処置計画を、１７日目及び２１日目に開始して、さらに２回繰り返し、腫瘍増殖を２４日目までモニターした。これを図７に示す。全４マウスの腫瘍は応答し、併用処置の後で退縮した（図９Ｂ）、このことは、ＢＣＡＴ１により媒介されたβ−カテニンの阻害が、おそらく腫瘍部位でのＴ細胞の浸潤を亢進することにより、これらの大きな腫瘍をチェックポイント阻害剤に対して感作したことを示す。
【０２１３】
第一サイクルの処置の後に完全な退縮を有した３マウス（図９Ａを参照されたい）に、１６日目に開始して、維持用量を施した。マウスを、ＢＣＡＴ１を３ｍｇ／ｍｇ（ｑｄ×２）で用いて１６日目及び１７日目に、その後抗ＰＤ−１／ＣＴＬＡ−４抗体を各抗体に関して５ｍｇ／ｋｇ（ｑｄ×２）で用いて１８日目及び１９日目に処置した。図７。マウスに、２６日目に開始して同じ処置計画を施し、腫瘍増殖を３１日目までモニターした。これを図９Ａ及び９Ｃに示す。維持用量を受けたマウスは、試験の経過全体を通して、無腫瘍のままであった。これを図９Ａに示す。これらのマウスにおける腫瘍退縮の動態学を、図９ＡにおけるＢＣＡＴ１＋抗ＰＤ−１／ＣＴＬＡ−４データの拡張版である、図９Ｃにも示す。
【０２１４】
実施例８：間接的Ｗｎｔ経路標的は、コールド非Ｗｎｔ活性化腫瘍をホット腫瘍へと変換するのに十分でない
【０２１５】
ＢＣＡＴ１が、β−カテニンを、転写後ｍＲＮＡサイレンシングを介して直接標的とする一方で、いくつかの臨床段階のＷｎｔ経路モジュレーターは、間接的なβ−カテニン阻害を通した抗腫瘍有効性を促進するその能力について評価されている（（Ｚｈａｎ  ｅｔ  ａｌ；２０１７，Ｏｎｃｏｇｅｎｅ，３６（１１）：１４６１−７３；Ｓｃｈａｔｏｆｆ  ｅｔ  ａｌ；２０１７，Ｃｕｒｒ  Ｃｏｌｏｒｅｃｔａｌ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｐ，１３（２）：１０１−１０；Ｎｏｖｅｌｌａｓｄｅｍｕｎｔ  ｅｔ  ａｌ；２０１５，Ａｍ  Ｊ  Ｐｈｙｓｉｏｌ  Ｃｅｌｌ  Ｐｈｙｓｉｏｌ，３０９（８）：Ｃ５１１−２１及びＺｈａｎｇ  ｅｔ  ａｌ；２０１５，Ａｍ  Ｊ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ，５（８）：２３４４−６０）。そのような治験薬の１つ（そしておそらく最も臨床的に進んでいるもの）である、ＬＧＫ−９７４は、Ｗｎｔリガンドの分泌に必要とされる酵素であるＰＯＲＣＮアセチルトランスフェラーゼの阻害剤である（Ｌｉｕ  ｅｔ  ａｌ；２０１３，Ｐｒｏｃｅｅｄｉｎｇｓ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ａｃａｄｅｍｙ  ｏｆ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ｕｎｉｔｅｄ  Ｓｔａｔｅｓ  ｏｆ  Ａｍｅｒｉｃａ，１１０（５０）：２０２２４−９）。ＬＧＫ−９７４は、複数の臨床治験に用いられており、それには、免疫チェックポイント阻害の強化剤としての評価のための抗ＰＤ−（Ｌ）１との併用が含まれる。
【０２１６】
ＬＧＫ−９７４及びＢＣＡＴ１の、Ｔ細胞浸潤を促進することによりコールド腫瘍をホット腫瘍へと変換する能力を比較した。この比較を実行するために、２つの関連する腫瘍型を有するマウスを使用した：Ｗｎｔリガンドの過剰発現により駆動され、それゆえＬＧＫ−９７４に対して応答性であると予測されるＷｎｔ活性腫瘍（ＭＭＴＶ−Ｗｎｔ１モデル）、及び非Ｗｎｔ活性化腫瘍（Ｂ１６Ｆ１０）。この分析には、ヒトのＷｎｔシグネチャー及び核β−カテニンとのその優れた相関のためにＡｘｉｎ２ｍＲＮＡをＷｎｔ活性のサロゲートとして、ならびに腫瘍Ｔ細胞含有率をモニターするためにＣｄ８ａ  ｍＲＮＡを利用した。
【０２１７】
ＭＭＴＶ−Ｗｎｔ１腫瘍では、ＷｎｔエフェクターＡｘｉｎ２は、有効であると以前に報告されている用量レベルでＢＣＡＴ１及びＬＧＫ−９７４の両方により抑制される（図１６Ａ）。ＬＧＫ−９７４に対する薬理学的応答は、しかしながら、以前に示されるように非常に一過性であり（Ｌｉｕ  ｅｔ  ａｌ；２０１３，Ｐｒｏｃｅｅｄｉｎｇｓ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ａｃａｄｅｍｙ  ｏｆ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ｕｎｉｔｅｄ  Ｓｔａｔｅｓ  ｏｆ  Ａｍｅｒｉｃａ，１１０（５０）：２０２２４−９）、これはおそらくその薬物動態特性に起因する；Ａｘｉｎ２ｍＲＮＡは、処置の２４時間後までにベースラインに戻る（図１６Ａ〜Ｂ）。ＬＧＫ−９７４投薬の頻度の増加は様々な結果をもたらすが、Ａｘｉｎ２阻害の持続期間をいくらか改善するように思われる（図１６Ｃ）。予想通り、ＢＣＡＴ１のみがＣｔｎｎｂ１ｍＲＮＡレベルに直接影響し、ＬＧＫ−９７４はＣｔｎｎｂ１ｍＲＮＡまたはβ−カテニンタンパク質を直接的に標的としない（図１６Ａ〜Ｃ）。重要なことに、Ｃｄ８ａ  ｍＲＮＡ上昇が、それぞれ、ＢＣＡＴ１及びＬＧＫ−９７４を用いた直接及び関節阻害の両方の後で観察された。Ｔ細胞上昇は、変動するように見受けられるがＬＧＫ−９７４処置の２４時間後に持続しており、このことは、たとえＷｎｔ活性の減衰が一過性でも、この作用機序には十分であることを示す（図１６Ａ〜Ｃ）。しかしながら、Ｔ細胞応答は、単回投与と比較して、ＬＧＫ−９７４の反復投薬後の動物の間で遥かに強力及び一貫している（図１６Ｂ〜Ｃ）。これらのデータは、直接的または間接的な薬理学的介入によるβ−カテニンの抑制が、Ｗｎｔリガンド欠損により駆動される腫瘍におけるその免疫回避機能を克服するのに十分であることを示す。ただし、このような遺伝的病変はヒトにおいては比較的まれである（Ｚｈａｎ  ｅｔ  ａｌ；２０１７，Ｏｎｃｏｇｅｎｅ，３６（１１）：１４６１−７３）。
【０２１８】
ＬＧＫ−９７４の一制限は、Ｗｎｔリガンド分泌の阻害剤としては、大多数のＷｎｔ活性化腫瘍に対して概して有効でないと予想されることである。これは、このカテゴリ内の大半の腫瘍が、結腸直腸腫瘍で見られる最も一般的な突然変異であるＡＰＣなどの下流の遺伝的病変によって引き起こされるためである。実際、ＢＣＡＴ１が、ＣＴＮＮＢ１（６７％）及びＡＸＩＮ２（５８％）の両方の発現を、ＡＰＣ機能喪失突然変異を有するヒト腫瘍異種移植片において減少させる一方で、ＬＧＫ−９７４は、かかる腫瘍において、１日９用量の３ｍｇ／ｋｇの高く誇張した用量レベルでさえも、ＡＸＩＮ２（１９％）のほんのわずかな一過性の減少しかもたらさなかった（図１７）。これらのデータは、β−カテニン発現を直接阻害することの広い可能性をさらに強調する。
【０２１９】
非Ｗｎｔ活性化Ｂ１６Ｆ１０腫瘍では、ＢＣＡＴ１処置は、Ｃｔｎｎｂ１ｍＲＮＡの同様の減少を示したが、Ａｘｉｎ２ｍＲＮＡには作用せず、これは定常状態核β−カテニンの欠如を考慮すると、予期した通りであった（図１８Ａ）。直接的な転写作用の欠如にもかかわらず、ＢＣＡＴ１によるβ−カテニンの直接的阻害は、Ｂ１６Ｆ１０腫瘍におけるＣｄ８ａ  ｍＲＮＡ発現を亢進した。反対に、ＬＧＫ−９７４は、Ｃｄ８ａ  ｍＲＮＡの増加を促進することはできず、このことは、Ｗｎｔリガンド分泌レベルでの経路攪乱は、β−カテニン機能が調節不全でない状況では免疫調節を促進しないことを示す（図１８Ｂ）。これらの明確な違いは、本明細書に記載のβ−カテニン核酸阻害剤分子のような直接的なβ−カテニン阻害剤の、多様な遺伝的起源の腫瘍にわたる免疫療法の強化における、広範な適用性は、ＬＧＫ−９７４のような間接的なＷｎｔ経路モジュレーターには及ばないことを示す。
【図１】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図３−１】
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【図３−２】
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【図３−３】
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【図４−１】
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【図４−２】
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【図５】
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【図６−１】
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【図６−２】
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【図６−３】
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【図７】
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【図８】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図９Ｃ】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２−１】
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【図１２−２】
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【図１２−３】
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【図１２−４】
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【図１３Ａ】
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【図１３Ｂ】
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【図１４Ａ】
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【図１４Ｂ】
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【図１５Ａ】
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【図１５Ｂ】
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【図１６Ａ】
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【図１６Ｂ】
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【図１６Ｃ】
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【図１７】
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【図１８Ａ】
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【図１８Ｂ】
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【配列表】
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【国際調査報告】
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