(57)【要約】  複数の無線送受信機が、無線で、又はデイジーチェーンで搬送される信号を介してのいずれかで、タイミング情報、較正情報、及び電力を、また更にデイジーチェーンを通じて送信された複数のデジタルベースバンド波形を受信する、便利で審美的に好ましい高密度無線機配備のための無線デイジーチェーンを作成するためのシステム及び方法が記載される。
2020500468.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
システムであって、
電気又は光ファイバ（集合的に「有線」）デイジーチェーンに配設された複数の無線送受信機と、
前記デイジーチェーンを通じて送信される複数のデジタルベースバンド波形と、を備え、
各無線送受信機が、前記複数のデジタルベースバンド波形からデジタルベースバンド波形を受信し、かつ無線周波数（「ＲＦ」）信号を変調することができ、
少なくとも２つの無線送受信機が、異なるベースバンド波形を受信する、システム。
【請求項２】
システムであって、
チューブ内に封入された複数の無線送受信機を備え、
前記無線送受信機のうちの少なくとも２つが、互いに干渉する異なる波形を同時に送信している、システム。
【請求項３】
システムであって、
チューブ内に封入された第１及び第２の無線送受信機と、
前記チューブを通って貫通された第１及び第２の有線接続部と、を備え、
前記第１の有線接続部が、データを前記第１の無線送受信機に送信し、前記第２の有線接続部が、データを前記第２の無線送受信機に送信する、システム。
【請求項４】
前記有線接続部から受信した前記データに基づいて、異なる無線波形を送信する前記第１及び第２の無線送受信機を更に備える、請求項３に記載のシステム。
【請求項５】
前記第１の無線送受信機に結合された前記第１の有線接続部と、デイジーチェーン構成で、前記第１の無線送受信機と前記第２の無線送受信機との間に結合された前記第２の有線接続部と、を更に備える、請求項３に記載のシステム。
【請求項６】
１つ以上の有線接続部を通じて、１つ以上の追加の無線送受信機に結合された前記第２の無線送受信機を更に備える、請求項５に記載のシステム。
【請求項７】
システムであって、
有線デイジーチェーン構成で一緒に結合された複数の無線送受信機を備え、
前記複数の無線送受信機のうちの２つ以上の前記無線送信が、前記デイジーチェーンで搬送される信号から、クロック、パルス毎秒、グローバルポジショニング衛星、又は他のタイミング情報（集合的に「タイミング情報」）を受信する、システム。
【請求項８】
システムであって、
有線デイジーチェーン構成で一緒に結合された複数の無線送受信機を備え、
前記複数の無線送受信機のうちの２つ以上の前記無線送信が、前記デイジーチェーンの外部の信号からタイミング情報を受信する、システム。
【請求項９】
システムであって、
有線デイジーチェーン構成で一緒に結合された複数の無線送受信機を備え、
前記複数の無線送受信機のうちの２つ以上の前記無線送信が、無線でタイミング情報を受信する、システム。
【請求項１０】
システムであって、
有線デイジーチェーン構成で一緒に結合された複数の無線送受信機を備え、
前記無線送受信機のうちの２つ以上が、前記デイジーチェーンから電力を受信する、システム。
【請求項１１】
システムであって、
有線デイジーチェーン構成で一緒に結合された複数の無線送受信機を備え、
前記無線送受信機のうちの２つ以上が、無線で電力を受信する、システム。
【請求項１２】
システムであって、
有線デイジーチェーン構成で一緒に結合された複数の無線送受信機を備え、
前記無線送受信機のうちの２つ以上が、前記デイジーチェーンで搬送される信号から、電力レベル情報、チャネルステーション情報、電力情報、ＲＦチャネル情報、プリディストーション、又は他の較正情報（集合的に「較正情報」）を受信する、システム。
【請求項１３】
システムであって、
有線デイジーチェーン構成で一緒に結合された複数の無線送受信機を備え、
前記無線送受信機のうちの２つ以上が、前記デイジーチェーンの外部の信号から較正情報を受信する、システム。
【請求項１４】
システムであって、
有線デイジーチェーン構成で一緒に結合された複数の無線送受信機を備え、
前記無線送受信機のうちの２つ以上が、無線で較正情報を受信する、システム。
【請求項１５】
システムであって、
有線デイジーチェーン構成で一緒に結合された複数の無線送受信機を備え、前記無線送受信機のデイジーチェーンが、防水性である、システム。
【請求項１６】
ベースバンド信号を無線送受信機に送信するための方法であって、
複数の無線送受信機を有線デイジーチェーン内に配設することと、
前記デイジーチェーンを通じて、複数のデジタルベースバンド波形を送信することと、
各無線送受信機で、前記複数のデジタルベースバンド波形からデジタルベースバンド波形を受信し、ＲＦ信号を変調することと、
２つ以上の無線送受信機で、異なるベースバンド波形を受信することと、を含む、方法。
【請求項１７】
無線信号を送信するための方法であって、
チューブ内に複数の無線送受信機を封入することと、
前記無線送受信機のうちの少なくとも２つから、互いに干渉する異なる波形を同時に送信することと、を含む、方法。
【請求項１８】
無線信号を送信するための方法であって、
第１及び第２の無線送受信機をチューブ内に封入することと、
第１及び第２の有線接続部を、前記チューブに貫通させることと、
前記第１の有線接続部を介して、前記第１の無線送受信機にデータを送信し、かつ前記第２の有線接続部を介して、前記第２の無線送受信機にデータを送信することと、を含む、方法。
【請求項１９】
前記第１及び第２の無線送受信機が、前記有線接続部から受信した前記データに基づいて、異なる無線波形を送信する、請求項１８に記載の方法。
【請求項２０】
前記第１の有線接続部が、前記第１の無線送受信機に結合され、前記第２の有線接続部が、デイジーチェーン構成で、前記第１の無線送受信機と前記第２の無線送受信機との間に結合されている、請求項１８に記載の方法。
【請求項２１】
前記第２の無線送受信機が、１つ以上の有線接続部を通って、１つ以上の追加の無線送受信機に結合されている、請求項２０に記載の方法。
【請求項２２】
無線信号を送信するための方法であって、
有線デイジーチェーン構成で、複数の無線送受信機を結合することを含み、
前記複数の無線送受信機のうちの２つ以上の前記無線送信が、前記デイジーチェーンで搬送される信号からタイミング情報を受信する、方法。
【請求項２３】
無線信号を送信するための方法であって、
有線デイジーチェーン構成で、複数の無線送受信機を結合することを含み、
前記複数の無線送受信機のうちの２つ以上の前記無線送信が、前記デイジーチェーンの外部の信号からタイミング情報を受信する、方法。
【請求項２４】
無線信号を送信するための方法であって、
有線デイジーチェーン構成で、複数の無線送受信機を結合すること、を含み、
前記複数の無線送受信機のうちの２つ以上の前記無線送信が、無線でタイミング情報を受信する、方法。
【請求項２５】
無線信号を送信するための方法であって、
有線デイジーチェーン構成で、複数の無線送受信機を結合することを含み、
前記無線送受信機のうちの２つ以上が、前記デイジーチェーンから電力を受信する、方法。
【請求項２６】
無線信号を送信するための方法であって、
有線デイジーチェーン構成で、複数の無線送受信機を結合することを含み、
前記無線送受信機のうちの２つ以上が、無線で電力を受信する、方法。
【請求項２７】
無線信号を送信するための方法であって、
有線デイジーチェーン構成で、複数の無線送受信機を結合することを含み、
前記無線送受信機のうちの２つ以上が、前記デイジーチェーンで搬送される信号から較正情報を受信する、方法。
【請求項２８】
無線信号を送信するための方法であって、
有線デイジーチェーン構成で、複数の無線送受信機を結合することを含み、
前記無線送受信機のうちの２つ以上が、前記デイジーチェーンの外部の信号から較正情報を受信する、方法。
【請求項２９】
無線信号を送信するための方法であって、
有線デイジーチェーン構成で、複数の無線送受信機を結合することを含み、
前記無線送受信機のうちの２つ以上が、無線で較正情報を受信する、方法。
【請求項３０】
無線信号を送信するための方法であって、
有線デイジーチェーン構成で、複数の無線送受信機を結合することを含み、
前記無線送受信機のデイジーチェーンが、防水性である、方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本出願は、２０１６年１０月２７日に出願された同時係属中の米国仮特許出願第６２／４１３，９４４号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  Ｆｏｒ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｉｎｇ  Ｒａｄｉｏｈｅａｄ」の利益を主張する。
【０００２】
本出願はまた、２０１６年８月２６日に出願された米国仮特許出願第６２／３８０，１２６号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍｓ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｆｏｒ  Ｍｉｔｉｇａｔｉｎｇ  Ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ  ｗｉｔｈｉｎ  Ａｃｔｉｖｅｌｙ  Ｕｓｅｄ  Ｓｐｅｃｔｒｕｍ」の利益及び優先権を主張する、２０１７年８月２１日に出願された同時係属中の米国特許出願第１５／６８２，０７６号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍｓ  Ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  Ｆｏｒ  Ｍｉｔｉｇａｔｉｎｇ  Ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ  Ｗｉｔｈｉｎ  Ａｃｔｉｖｅｌｙ  Ｕｓｅｄ  Ｓｐｅｃｔｒｕｍ」の一部継続出願であり、また、２０１７年８月２１日に出願された同時係属中の米国特許出願第１５／６８２，０７６号もまた、２０１４年４月１６日に出願された同時係属中の米国仮特許出願第６１／９８０，４７９号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍｓ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｆｏｒ  Ｃｏｎｃｕｒｒｅｎｔ  Ｓｐｅｃｔｒｕｍ  Ｕｓａｇｅ  Ｗｉｔｈｉｎ  Ａｃｔｉｖｅｌｙ  Ｕｓｅｄ  Ｓｐｅｃｔｒｕｍ」の利益及び優先権を主張する、２０１５年３月２７日に出願された米国特許出願第１４／６７２，０１４号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍｓ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｆｏｒ  Ｃｏｎｃｕｒｒｅｎｔ  Ｓｐｅｃｔｒｕｍ  Ｕｓａｇｅ  Ｗｉｔｈｉｎ  Ａｃｔｉｖｅｌｙ  Ｕｓｅｄ  Ｓｐｅｃｔｒｕｍ」の一部継続出願である。
【０００３】
本出願は、以下の同時係属中の米国特許出願及び米国仮特許出願に関連し得る：
【０００４】
米国仮特許出願第６２／３８０，１２６号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍｓ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｆｏｒ  Ｍｉｔｉｇａｔｉｎｇ  Ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ  ｗｉｔｈｉｎ  Ａｃｔｉｖｅｌｙ  Ｕｓｅｄ  Ｓｐｅｃｔｒｕｍ」
【０００５】
米国特許出願第１４／６１１，５６５号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍｓ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｆｏｒ  Ｍａｐｐｉｎｇ  Ｖｉｒｔｕａｌ  Ｒａｄｉｏ  Ｉｎｓｔａｎｃｅｓ  ｉｎｔｏ  Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ａｒｅａｓ  ｏｆ  Ｃｏｈｅｒｅｎｃｅ  ｉｎ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ａｎｔｅｎｎａ  Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｓｙｓｔｅｍｓ」
【０００６】
米国特許出願第１４／０８６，７００号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍｓ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｆｏｒ  Ｅｘｐｌｏｉｔｉｎｇ  Ｉｎｔｅｒ−ｃｅｌｌ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ  Ｇａｉｎ  ｉｎ  Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｃｅｌｌｕｌａｒ  Ｓｙｓｔｅｍｓ  Ｖｉａ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｉｎｐｕｔ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｏｕｔｐｕｔ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ」
【０００７】
米国特許出願第１３／８４４，３５５号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍｓ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｆｏｒ  Ｒａｄｉｏ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｃａｌｉｂｒａｔｉｏｎ  Ｅｘｐｌｏｉｔｉｎｇ  Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｒｅｃｉｐｒｏｃｉｔｙ  ｉｎ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｉｎｐｕｔ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｏｕｔｐｕｔ  Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ」
【０００８】
米国特許出願第１３／７９７，９８４号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍｓ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｆｏｒ  Ｅｘｐｌｏｉｔｉｎｇ  Ｉｎｔｅｒ−ｃｅｌｌ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ  Ｇａｉｎ  ｉｎ  Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｃｅｌｌｕｌａｒ  Ｓｙｓｔｅｍｓ  Ｖｉａ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｉｎｐｕｔ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｏｕｔｐｕｔ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ」
【０００９】
米国特許出願第１３／７９７，９７１号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍｓ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｆｏｒ  Ｅｘｐｌｏｉｔｉｎｇ  Ｉｎｔｅｒ−ｃｅｌｌ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ  Ｇａｉｎ  ｉｎ  Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｃｅｌｌｕｌａｒ  Ｓｙｓｔｅｍｓ  Ｖｉａ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｉｎｐｕｔ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｏｕｔｐｕｔ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ」
【００１０】
米国特許出願第１３／７９７，９５０号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍｓ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｆｏｒ  Ｅｘｐｌｏｉｔｉｎｇ  Ｉｎｔｅｒ−ｃｅｌｌ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ  Ｇａｉｎ  ｉｎ  Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｃｅｌｌｕｌａｒ  Ｓｙｓｔｅｍｓ  Ｖｉａ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｉｎｐｕｔ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｏｕｔｐｕｔ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ」
【００１１】
米国特許出願第１３／２３３，００６号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｆｏｒ  ｐｌａｎｎｅｄ  ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ  ａｎｄ  ｏｂｓｏｌｅｓｃｅｎｃｅ  ｏｆ  ｍｕｌｔｉｕｓｅｒ  ｓｐｅｃｔｒｕｍ」
【００１２】
米国特許出願第１３／２３２，９９６号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍｓ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｔｏ  Ｅｘｐｌｏｉｔ  Ａｒｅａｓ  ｏｆ  Ｃｏｈｅｒｅｎｃｅ  ｉｎ  Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｓｙｓｔｅｍｓ」
【００１３】
米国特許出願第１２／８０２，９８９号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍ  Ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ  Ｆｏｒ  Ｍａｎａｇｉｎｇ  Ｈａｎｄｏｆｆ  Ｏｆ  Ａ  Ｃｌｉｅｎｔ  Ｂｅｔｗｅｅｎ  Ｄｉｆｆｅｒｅｎｔ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ−Ｉｎｐｕｔ−Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ−Ｏｕｔｐｕｔ（ＤＩＤＯ）  Ｎｅｔｗｏｒｋｓ  Ｂａｓｅｄ  Ｏｎ  Ｄｅｔｅｃｔｅｄ  Ｖｅｌｏｃｉｔｙ  Ｏｆ  Ｔｈｅ  Ｃｌｉｅｎｔ」
【００１４】
米国特許出願第１２／８０２，９８８号、発明の名称「Ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ  Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ，Ｈａｎｄｏｆｆ，Ｐｏｗｅｒ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ａｎｄ  Ｌｉｎｋ  Ａｄａｐｔａｔｉｏｎ  Ｉｎ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ−Ｉｎｐｕｔ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ−Ｏｕｔｐｕｔ（ＤＩＤＯ）Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ  Ｓｙｓｔｅｍｓ」
【００１５】
米国特許出願第１２／８０２，９７５号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍ  Ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ  Ｆｏｒ  Ｌｉｎｋ  ａｄａｐｔａｔｉｏｎ  Ｉｎ  ＤＩＤＯ  Ｍｕｌｔｉｃａｒｒｉｅｒ  Ｓｙｓｔｅｍｓ」
【００１６】
米国特許出願第１２／８０２，９７４号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍ  Ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ  Ｆｏｒ  Ｍａｎａｇｉｎｇ  Ｉｎｔｅｒ−Ｃｌｕｓｔｅｒ  Ｈａｎｄｏｆｆ  Ｏｆ  Ｃｌｉｅｎｔｓ  Ｗｈｉｃｈ  Ｔｒａｖｅｒｓｅ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ＤＩＤＯ  Ｃｌｕｓｔｅｒｓ」
【００１７】
米国特許出願第１２／８０２，９５８号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍ  Ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ  Ｆｏｒ  Ｐｏｗｅｒ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ａｎｄ  Ａｎｔｅｎｎａ  Ｇｒｏｕｐｉｎｇ  Ｉｎ  Ａ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ−Ｉｎｐｕｔ−Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ−Ｏｕｔｐｕｔ（ＤＩＤＯ）  Ｎｅｔｗｏｒｋ」
【００１８】
米国特許第９６８５，９９７号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍｓ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｔｏ  ｅｎｈａｎｃｅ  ｓｐａｔｉａｌ  ｄｉｖｅｒｓｉｔｙ  ｉｎ  ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ−ｉｎｐｕｔ  ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ−ｏｕｔｐｕｔ  ｗｉｒｅｌｅｓｓ  ｓｙｓｔｅｍｓ」
【００１９】
２０１６年７月５日発行の米国特許第９，３８６，４６５号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ａｎｔｅｎｎａ  Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ」
【００２０】
２０１６年６月１４日発行の米国特許第９，３６９，８８８号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍｓ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  Ｔｏ  Ｃｏｏｒｄｉｎａｔｅ  Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎｓ  Ｉｎ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｓｙｓｔｅｍｓ  Ｖｉａ  Ｕｓｅｒ  Ｃｌｕｓｔｅｒｉｎｇ」
【００２１】
２０１６年４月１２日発行の米国特許第９，３１２，９２９号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｔｏ  Ｃｏｍｐｅｎｓａｔｅ  ｆｏｒ  Ｄｏｐｐｌｅｒ  Ｅｆｆｅｃｔｓ  ｉｎ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ−Ｉｎｐｕｔ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｏｕｔｐｕｔ  Ｓｙｓｔｅｍｓ」
【００２２】
２０１５年３月２４日発行の米国特許第８，９８９，１５５号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍｓ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｆｏｒ  Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｂａｃｋｈａｕｌ  ｉｎ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ−Ｉｎｐｕｔ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ−Ｏｕｔｐｕｔ  Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｓｙｓｔｅｍｓ」
【００２３】
２０１５年３月３日発行の米国特許第８，９７１，３８０号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍ  Ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ  Ｆｏｒ  Ａｄｊｕｓｔｉｎｇ  ＤＩＤＯ  Ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ  Ｃａｎｃｅｌｌａｔｉｏｎ  Ｂａｓｅｄ  Ｏｎ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｓｔｒｅｎｇｔｈ  Ｍｅａｓｕｒｅｍｅｎｔｓ」
【００２４】
２０１４年２月１８日発行の米国特許第８，６５４，８１５号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｉｎｐｕｔ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｏｕｔｐｕｔ  Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ」
【００２５】
２０１３年１０月２９日発行の米国特許第８，５７１，０８６号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  ＤＩＤＯ  Ｐｒｅｃｏｄｉｎｇ  Ｉｎｔｅｒｐｏｌａｔｉｏｎ  ｉｎ  Ｍｕｌｔｉｃａｒｒｉｅｒ  Ｓｙｓｔｅｍｓ」
【００２６】
２０１３年９月２４日発行の米国特許第８，５４２，７６３号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍｓ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  Ｔｏ  Ｃｏｏｒｄｉｎａｔｅ  Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎｓ  Ｉｎ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｓｙｓｔｅｍｓ  Ｖｉａ  Ｕｓｅｒ  Ｃｌｕｓｔｅｒｉｎｇ」
【００２７】
２０１３年４月２３日発行の米国特許第８，４２８，１６２号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｉｎｐｕｔ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｏｕｔｐｕｔ  Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ」
【００２８】
２０１２年５月１日発行の米国特許第８，１７０，０８１号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍ  Ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ  Ｆｏｒ  Ａｄｊｕｓｔｉｎｇ  ＤＩＤＯ  Ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ  Ｃａｎｃｅｌｌａｔｉｏｎ  Ｂａｓｅｄ  Ｏｎ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｓｔｒｅｎｇｔｈ  Ｍｅａｓｕｒｅｍｅｎｔｓ」
【００２９】
２０１２年４月１７日発行の米国特許第８，１６０，１２１号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ  Ｆｏｒ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｉｎｐｕｔ−Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｏｕｔｐｕｔ  Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ」
【００３０】
２０１１年２月８日発行の米国特許第７，８８５，３５４号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ  Ｆｏｒ  Ｅｎｈａｎｃｉｎｇ  Ｎｅａｒ  Ｖｅｒｔｉｃａｌ  Ｉｎｃｉｄｅｎｃｅ  Ｓｋｙｗａｖｅ（”ＮＶＩＳ”）Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ  Ｕｓｉｎｇ  Ｓｐａｃｅ−Ｔｉｍｅ  Ｃｏｄｉｎｇ．」
【００３１】
２０１０年５月４日発行の米国特許第７，７１１，０３０号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ  Ｆｏｒ  Ｓｐａｔｉａｌ−Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｅｄ  Ｔｒｏｐｏｓｐｈｅｒｉｃ  Ｓｃａｔｔｅｒ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ」
【００３２】
２００９年１２月２２日発行の米国特許第７，６３６，３８１号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｉｎｐｕｔ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｏｕｔｐｕｔ  Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ」
【００３３】
２００９年１２月１５日発行の米国特許第７，６３３，９９４号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｉｎｐｕｔ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｏｕｔｐｕｔ  Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ」
【００３４】
２００９年１０月６日発行の米国特許第７，５９９，４２０号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｉｎｐｕｔ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｏｕｔｐｕｔ  Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ」
【００３５】
２００８年８月２６日発行の米国特許第７，４１８，０５３号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｉｎｐｕｔ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｏｕｔｐｕｔ  Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ」。
【背景技術】
【００３６】
無線通信システムの密度が着実に上がるにつれて、無線機の配置はますます困難になっている。無線機を保持するための物理的な場所を見つけることにおける課題、バックホール及び／又はフロントホールをもたらすことにおける課題がある（本明細書で使用される「フロントホール」は、ユーザデータを搬送するために無線波形を生成する基地局にユーザデータを搬送する、本明細書で使用される「バックホール」とは対照的に、何らかの形態で無線信号を無線ヘッドに搬送する通信インフラストラクチャを指す）。従来のセルラーシステム（例えば、ＬＴＥ、ＵＭＴＳ）又は従来の干渉回避システム（例えば、Ｗｉ−Ｆｉ）では、性能及び周波数再利用を最適化するために、基地局又はアンテナ計画は、受信地域のための特定の場所に無線機を配置し、かつ干渉を軽減するために他の場所を回避することを必要とする。次いで、たとえ技術的問題が克服され得ると仮定しても、例えば、無線機及びアンテナの視覚的外観についての懸念から、無線機及びアンテナ配置に対する地方自治体及び中央政府の制限がある。無線機又はアンテナが政府の承認基準を満たしていても、許可プロセスが非常に遅くなることがあり、アンテナ配備が承認されるまでに数年かかることがある。
【００３７】
無線通信の歴史を通して、無線技術のタイプ（例えば、衛星、モバイル、テレビなど）、送信の周波数（例えば、ＨＦ、ＶＨＦ、ＵＨＦ、マイクロ波、ミリ波など）、及び送信の指向性（例えば、全方向性、高利得、又は狭いビームなど）に応じて、無線機及びアンテナを配備するための膨大な数の異なるアプローチがあった。また、無線機やアンテナをそれらの周囲の環境に適合するように塗装するなどの単純な取り組みから、セルラータワーをヤシの木のように見せるなどの巧妙な取り組みまで、審美的な配慮がよく行われてきた。
【００３８】
従来のセルラー及び干渉回避ネットワークにおける最適性能を達成するためには、特定の計画に従って無線機及びアンテナを配置する必要があり（例えば、受信地域が失われるほど離れすぎず、セル間干渉を回避するために近すぎない）、これらの要件は、現場での実装解決策、並びにバックホール及び／又はフロントホールの可用性など、他の制約と衝突することがよくある。また、多くの状況（例えば、歴史的建造物）では、政府は、建物の外観を変更するような建物の上又は近くに取り付けられたいかなるものも許可しないため、無線機又はアンテナによる解決策は受け入れらない。
【００３９】
無線機及びアンテナは、タワー、屋上、電柱、電力線上に配置され、電柱間に紐付けられている。無線機及びアンテナは、天井、壁、棚、卓上などの屋内の場所に配置されている。無線機はまた、スタジアム内の構造要素の上、座席の下などにも配置されている。「漏洩フィーダ」（後述）などの特殊なアンテナは、トンネル内に配置されている。手短に言えば、無線機及びアンテナは、想像できるあらゆる場所に配置されてきた。
【００４０】
無線機及びアンテナを電力線に取り付けるための先行技術の取り組みの例には、米国特許第７，８６２，８３７号、米国特許第８，７８０，９０１号、及び米国特許出願第２０１４／０２８６４４４号に開示されたものが含まれ、無線機及びアンテナを電柱に取り付けるための先行技術の取り組みには、例えば、米国特許第７，０６８，６３０号に開示されているように、Ｍｅｔｒｉｃｏｍ  Ｒｉｃｏｃｈｅｔのパケット通信ネットワークの取り組みを含む。
【００４１】
先行技術の図４に示されるような電柱４００又は４０１は、２つのゾーン、典型的にはより高いゾーンに分割されることが多く、これは、クロスアーム４０３の領域内など、電力線がケーブルで搬送される「供給空間」と呼ばれることがある。作業者が通信ケーブル及び機器を取り付けることが安全である典型的に低いゾーンは「通信空間」と呼ばれることがあり、通信ケーブル及び機器は、先行技術の図５のこのゾーンにクロスアーム４０２の高さで示される。
【００４２】
いくつかの従来技術のシステムは、無線機及び／又はアンテナ４１０及び４１１と共に図４に示されているように、無線機及び／若しくはアンテナを電柱上の供給ゾーン内に配置し、並びに／又は無線機及び／若しくはアンテナを、無線機及び／若しくはアンテナ４２０及び４２１と共に示されているそれらの電力線上に配置する。
【００４３】
いくつかの先行技術のシステムは、無線機及び／又はアンテナ５５０及び５５１と共に図５に示されているように、無線機及び／又はアンテナを電柱上の通信ゾーン内に配置し、無線機及び／又はアンテナを、無線機及び／又はアンテナ５４０及び５４１と共に示されている電柱間に紐付けられているケーブル（しばしば通信ケーブル）上に配置する。典型的には電気（例えば、銅）又はファイバである通信ケーブル５３１で搬送され得るバックホール又はフロントホールは、絶縁又は外部ダクト５３０によって保護されていることが多く、かつ編組鋼で作製されていることが多い機械的に強いケーブル５３２から構造的支持を引き出す。無線機は、支柱及び／又はケーブル配線に取り付けられ、その後、それらは図５に示すように、支柱若しくはケーブル配線の上のいずれかにあるアンテナ、又は無線機に埋め込まれたアンテナに結合される。いくつかの先行技術のシステムでは、無線機は、しばしば降圧電源５６１を通じて電力線から電力を引き出し、電力メータ５６０によって測定されるので、電力を供給する電気事業者が使用コストを評価することができる。５５０及び５５１などの無線機はまた、バックホール又はフロントホール用に使用することができる。
【００４４】
図６は、街灯柱上にアンテナ及び／又は無線機を備えた従来技術の構成を示す。本明細書で使用される街灯柱は、それらの間に空中線電力又は通信ケーブルを有さない電柱である。アンテナ６０１及び６０２は、無線機６１１及び６１２に結合されてもよく、又はそれらは、無線機と同じエンクロージャ内にあってもよく、したがって、別個の無線機６１１又は６１２が必要とされない。バックホール又はフロントホールのケーブル配線（例えば、銅又はファイバ）は、地中管路６３０（管路が地下にあり、見えないことを示すために点線で示されている）を通して運搬されるか、又はバックホール又はフロントホールは、街灯柱間の無線リンクを通して搬送され得る。バックホール又はフロントホールが地下にある場合、それは典型的には、地中管路から街灯柱の内部を通って（例えば、それが金属又は中空の場合）、あるいは６２１及び６２２に示すように、無線機６１１及び６１２を通って、又は直接街灯柱の頂部までのいずれかで、地面から街灯柱の側面まで管路又はダクトを通って運搬される。街灯柱について図６に示されるようなバックホール又はフロントホールに地中管路を使用するアプローチはまた、図４及び図５に示される電柱にも適用することができ、地中管路からのケーブル配線は、電柱（例えば、それが金属及び中空の場合）の内部を通って、あるいは地面から電柱の側面まで管路又はダクトを通ってのいずれかで運搬される。
【００４５】
バックホール及び／又はフロントホール（電柱上の無線機又は他の場所に配置された無線機を問わず）は、同軸、ファイバ、見通し内無線、見通し外無線などを含む広範囲の媒体で無線機に提供することができる。イーサネット、共通の公衆無線インターフェース（「ＣＰＲＩ」）、同軸によるマルチメディア提携（「ＭｏＣＡ」）、ケーブルによるデータサービスインターフェース標準（「ＤＯＣＳＩＳ」）、電力線によるブロードバンド（「ＢＰＬ」）などを含む広範囲のプロトコルを媒体で使用することができる。
【００４６】
有線（例えば、銅、ファイバなど）通信を分散させるために、広範囲のスイッチ、スプリッタ、ハブを使用することができる。アナログスプリッタは、同軸接続を分散させるために使用されることが多い（例えば、ＤＯＣＳＩＳ及び／又はＭｏＣＡデータを分散する）。コンセントのカップリングを使用して、ＢＰＬを分散させることができる。イーサネットスイッチ及びハブは、多くの場合、銅及びファイバイーサネットの接続を分散させるために使用される。家庭及び商業的応用に作製された無線機の多くは、通過イーサネットの利便性を考慮してスイッチを内蔵しており、その結果、無線機がイーサネットケーブルに差し込まれている場合は、他の装置に差し込むために使用することができる別のイーサネットジャックが無線機にある。
【００４７】
ケーブルを通じて無線接続性を分散させるために使用されてきた別の先行技術は、いわゆる「漏洩フィーダ」又は「漏洩ケーブル」である。漏洩フィーダは、無線信号を搬送するケーブルであるが、ケーブルの側面を通って意図的に無線放射を漏洩し、かつ吸収する。例示的な先行技術の漏洩ケーブル７００を、図７に示す。それは、絶縁保護ジャケット７０１、外部導体７０２（例えば、銅箔）、誘電体７０４（例えば、誘電発泡体）、及び内部導体７０５（例えば、銅線）があるという点で、同軸ケーブルと非常に類似している。しかし、同軸ケーブルとは異なり、無線放射が漏洩フィーダ７００の内外に伝搬することを可能にする開口部７０３が、外部導体７０２にある。
【００４８】
漏洩フィーダは、トンネル又はシャフトの長さに沿って動作するように、それらがトンネル又はシャフトの側面に取り付けられる、トンネル又はシャフト（例えば、採掘トンネル、地下鉄トンネル）で使用されることが多い。このようにして、ユーザがトンネル又はシャフト内のどこにいるかにかかわらず、ユーザは、漏洩フィーダの近くの部分への無線接続性を有することになる。漏洩フィーダは、無線エネルギーを漏洩するので、それらは、信号電力を増強するために周期的に挿入された無線周波数増幅器を有することが多い。２つ以上の漏洩フィーダが一緒に動作する場合は、先行技術のＭＩＭＯ技術を使用して、容量を増加させることができる。
【００４９】
漏洩フィーダの配備は、ケーブル配線の配備に似ているという点で便利で迅速であり、増幅器を漏洩フィーダの長さ間で定期的に配備して、信号強度を繰り返し復元する。
【００５０】
漏洩フィーダの基本的な制限は、漏洩フィーダケーブル配線の全長に対して同じチャネルが共有されることである。したがって、漏洩フィーダの一端にあるユーザは、漏洩フィーダの中央にあるユーザと、漏洩フィーダの端部にあるユーザとチャネルを共有する。これは、ユーザが、漏洩フィーダの長さに沿ってまばらに分散しているか、又はユーザによる低いデータ容量要求がある用途（例えば、採掘トンネル又はシャフト内の音声通信用）には受け入れられるかもしれないが、それらが互いに非常に遠いという事実にもかかわらず、漏洩フィーダの全長にわたってユーザが同じチャネルを共有することになるので、高密度のユーザ及び／又はユーザによる高いデータ容量の要求がある用途には適していない。したがって、漏洩フィーダは、周期的増幅器を用いてケーブル配線を配備するようなものであるため、配備するのに便利ではあるが、受信地域を提供するために、それらの配備は高密度化に対して機能する。
【００５１】
上述のように、無線機及び／又はアンテナを配置するためにどのような先行技術が使用されているか、及びバックホール又はフロントホールがどのようにプロビジョニングされるかにかかわらず、現在の無線システムは、高密度化の課題に直面している。非常に効率的で信頼できる受信地域及びサービスを提供し、簡単かつ迅速に配備され、かつ目障りであることを回避し、並びに／又は政府の制限を受けないようにする高密度化のための優れた汎用解決策はない。以下の教示は、これらの問題に対処する。
【００５２】
本発明のより良好な理解は、図面を併用して以下の詳細な説明から得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００５３】
【図１】ＤＩＤＯの一般的なフレームワーク、現在ブランド化されたｐＣｅｌｌ（商標）、無線アクセスネットワーク（ＤＲＡＮ）、及び他のマルチユーザマルチアンテナシステム（ＭＵ−ＭＡＳ）ネットワークを示す。
【図２ａ】ＯＳＩモデル及びＬＴＥ規格と一致した仮想無線インスタンス（ＶＲＩ）のプロトコルスタックを示す。
【図２ｂ】ＯＳＩモデル及びＬＴＥ規格と一致した仮想無線インスタンス（ＶＲＩ）のプロトコルスタックを示す。
【図３】ＤＩＤＯ、現在ブランド化されたｐＣｅｌｌ（商標）、無線ネットワーク、及び他のＭＵ−ＭＡＳネットワークにおける受信地域を拡張するための隣接するＤＲＡＮを示す。
【図４】「供給空間」内の無線機及び／又はアンテナを備えた電柱の先行技術の例示である。
【図５】「通信空間」内の無線機及び／又はアンテナを備えた電柱の先行技術の例示である。
【図６】無線機及び／又はアンテナを備えた街灯柱の先行技術の例示である。
【図７】漏洩フィーダの先行技術の例示である。
【図８ａ】無線デイジーチェーンの同軸ケーブルの実施形態を示す。
【図８ｂ】無線デイジーチェーンのツイストペアの実施形態を示す。
【図８ｃ】無線デイジーチェーンのファイバの実施形態を示す。
【図８ｄ】無線デイジーチェーンの同軸及びツイストペアの実施形態を示す。
【図９ａ】基本アーキテクチャを示すデイジーチェーン無線機のアーキテクチャの一実施形態を示す。
【図９ｂ】タイミング分散を示すデイジーチェーン無線機のアーキテクチャの一実施形態を示す。
【図９ｃ】電力分散を示すデイジーチェーン無線機のアーキテクチャの一実施形態を示す。
【図９ｄ】ＲＦ分散を示すデイジーチェーン無線機のアーキテクチャの一実施形態を示す。
【図９ｅ】スプリッタを通じて実施されるデイジーチェーンネットワークを示すデイジーチェーン無線機のアーキテクチャの一実施形態を示す。
【図１０ａ】スリーブ又はダクトを備えたデイジーチェーン無線機の一実施形態を示す。
【図１０ｂ】１つ以上の通過ケーブルを有するスリーブ又はダクトを備えたデイジーチェーン無線機の一実施形態を示す。
【図１０ｃ】１つ以上の通過ケーブル及び支持ストランドを有するスリーブ又はダクトを備えたデイジーチェーン無線機の一実施形態を示す。
【図１０ｄ】１つ以上の通過ケーブルを有するスリーブ又はダクト及びデータ及び／又は電力結合器を有する支持ストランドを備えたデイジーチェーン無線機の一実施形態を示す。
【図１１】デイジーチェーン無線機を備えた電柱の図である。
【図１２】デイジーチェーン無線機を備えた街灯柱の図である。
【図１３】デイジーチェーン無線機を備えた建物の図である。
【図１４】非直線配備パターンにおけるデイジーチェーン無線機の図である。
【図１５】アレイ内のデイジーチェーン無線機の図である。
【図１６】クラウド無線アクセスネットワーク内に配備されたデイジーチェーン無線機の図である。
【発明を実施するための形態】
【００５４】
上記の先行技術の制限の多くを克服するための１つの解決策は、マルチユーザマルチアンテナシステム（ＭＵ−ＭＡＳ）で利用される、デイジーチェーンネットワーク及び電力ケーブル及び小型の分散無線ヘッドである。無線ヘッドを極めて小さくすることにより、それらは、ケーブル配線と同じくらい物理的に小さくなり得、したがって、デイジーチェーン接続された無線機の設置は、ケーブル設置に類似している。ケーブル設置は、アンテナや無線機設置よりもはるかに簡単であることが多いだけでなく、ケーブル配備は、政府の許可を必要としないことが多く、ほとんどの場合、それらは大型アンテナや大型無線エンクロージャの配備よりも許可の承認がはるかに簡単である。また、美的観点から見ても、ケーブルは、部分的に又は完全に視界から隠され得ることが多いが、従来の無線機及び／又はアンテナを隠すことは、より困難又は非実用的であり得る。
【００５５】
更に、以下の詳細な実施形態では、スペクトル効率は、以下の特許、特許出願、及び仮出願に記載されている分散入力分散出力（「ＤＩＤＯ」）技術及び他のＭＵ−ＭＡＳ技術を使用する一方又は両方のネットワークを実装することによって、大きく上昇することができ、それらの全ては、本特許の譲受人に譲渡され、参照により組み込まれる。これらの特許、出願、及び仮出願は、「関連特許及び出願」として本明細書で総称される場合がある。
【００５６】
米国仮特許出願第６２／３８０，１２６号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍｓ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｆｏｒ  Ｍｉｔｉｇａｔｉｎｇ  Ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ  ｗｉｔｈｉｎ  Ａｃｔｉｖｅｌｙ  Ｕｓｅｄ  Ｓｐｅｃｔｒｕｍ」
【００５７】
米国仮特許出願第６２／３８０，１２６号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍｓ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｆｏｒ  Ｍｉｔｉｇａｔｉｎｇ  Ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ  ｗｉｔｈｉｎ  Ａｃｔｉｖｅｌｙ  Ｕｓｅｄ  Ｓｐｅｃｔｒｕｍ」
【００５８】
米国特許出願第１４／６７２，０１４号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍｓ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｆｏｒ  Ｃｏｎｃｕｒｒｅｎｔ  Ｓｐｅｃｔｒｕｍ  Ｕｓａｇｅ  Ｗｉｔｈｉｎ  Ａｃｔｉｖｅｌｙ  Ｕｓｅｄ  Ｓｐｅｃｔｒｕｍ」
【００５９】
２０１４年４月１６日に出願の米国仮特許出願第６１／９８０，４７９号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍｓ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｆｏｒ  Ｃｏｎｃｕｒｒｅｎｔ  Ｓｐｅｃｔｒｕｍ  Ｕｓａｇｅ  Ｗｉｔｈｉｎ  Ａｃｔｉｖｅｌｙ  Ｕｓｅｄ  Ｓｐｅｃｔｒｕｍ」
【００６０】
米国特許出願第１４／６１１，５６５号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍｓ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｆｏｒ  Ｍａｐｐｉｎｇ  Ｖｉｒｔｕａｌ  Ｒａｄｉｏ  Ｉｎｓｔａｎｃｅｓ  ｉｎｔｏ  Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ａｒｅａｓ  ｏｆ  Ｃｏｈｅｒｅｎｃｅ  ｉｎ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ａｎｔｅｎｎａ  Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｓｙｓｔｅｍｓ」
【００６１】
米国特許出願第１４／０８６，７００号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍｓ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｆｏｒ  Ｅｘｐｌｏｉｔｉｎｇ  Ｉｎｔｅｒ−ｃｅｌｌ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ  Ｇａｉｎ  ｉｎ  Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｃｅｌｌｕｌａｒ  Ｓｙｓｔｅｍｓ  Ｖｉａ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｉｎｐｕｔ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｏｕｔｐｕｔ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ」
【００６２】
米国特許出願第１３／８４４，３５５号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍｓ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｆｏｒ  Ｒａｄｉｏ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｃａｌｉｂｒａｔｉｏｎ  Ｅｘｐｌｏｉｔｉｎｇ  Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｒｅｃｉｐｒｏｃｉｔｙ  ｉｎ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｉｎｐｕｔ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｏｕｔｐｕｔ  Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ」
【００６３】
米国特許出願第１３／７９７，９８４号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍｓ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｆｏｒ  Ｅｘｐｌｏｉｔｉｎｇ  Ｉｎｔｅｒ−ｃｅｌｌ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ  Ｇａｉｎ  ｉｎ  Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｃｅｌｌｕｌａｒ  Ｓｙｓｔｅｍｓ  Ｖｉａ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｉｎｐｕｔ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｏｕｔｐｕｔ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ」
【００６４】
米国特許出願第１３／７９７，９７１号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍｓ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｆｏｒ  Ｅｘｐｌｏｉｔｉｎｇ  Ｉｎｔｅｒ−ｃｅｌｌ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ  Ｇａｉｎ  ｉｎ  Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｃｅｌｌｕｌａｒ  Ｓｙｓｔｅｍｓ  Ｖｉａ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｉｎｐｕｔ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｏｕｔｐｕｔ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ」
【００６５】
米国特許出願第１３／７９７，９５０号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍｓ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｆｏｒ  Ｅｘｐｌｏｉｔｉｎｇ  Ｉｎｔｅｒ−ｃｅｌｌ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ  Ｇａｉｎ  ｉｎ  Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｃｅｌｌｕｌａｒ  Ｓｙｓｔｅｍｓ  Ｖｉａ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｉｎｐｕｔ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｏｕｔｐｕｔ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ」
【００６６】
米国特許出願第１３／２３３，００６号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｆｏｒ  ｐｌａｎｎｅｄ  ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ  ａｎｄ  ｏｂｓｏｌｅｓｃｅｎｃｅ  ｏｆ  ｍｕｌｔｉｕｓｅｒ  ｓｐｅｃｔｒｕｍ」
【００６７】
米国特許出願第１３／２３２，９９６号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍｓ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｔｏ  Ｅｘｐｌｏｉｔ  Ａｒｅａｓ  ｏｆ  Ｃｏｈｅｒｅｎｃｅ  ｉｎ  Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｓｙｓｔｅｍｓ」
【００６８】
米国特許出願第１２／８０２，９８９号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍ  Ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ  Ｆｏｒ  Ｍａｎａｇｉｎｇ  Ｈａｎｄｏｆｆ  Ｏｆ  Ａ  Ｃｌｉｅｎｔ  Ｂｅｔｗｅｅｎ  Ｄｉｆｆｅｒｅｎｔ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ−Ｉｎｐｕｔ−Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ−Ｏｕｔｐｕｔ（ＤＩＤＯ）  Ｎｅｔｗｏｒｋｓ  Ｂａｓｅｄ  Ｏｎ  Ｄｅｔｅｃｔｅｄ  Ｖｅｌｏｃｉｔｙ  Ｏｆ  Ｔｈｅ  Ｃｌｉｅｎｔ」
【００６９】
米国特許出願第１２／８０２，９８８号、発明の名称「Ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ  Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ，Ｈａｎｄｏｆｆ，Ｐｏｗｅｒ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ａｎｄ  Ｌｉｎｋ  Ａｄａｐｔａｔｉｏｎ  Ｉｎ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ−Ｉｎｐｕｔ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ−Ｏｕｔｐｕｔ（ＤＩＤＯ）Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ  Ｓｙｓｔｅｍｓ」
【００７０】
米国特許出願第１２／８０２，９７５号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍ  Ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ  Ｆｏｒ  Ｌｉｎｋ  ａｄａｐｔａｔｉｏｎ  Ｉｎ  ＤＩＤＯ  Ｍｕｌｔｉｃａｒｒｉｅｒ  Ｓｙｓｔｅｍｓ」
【００７１】
米国特許出願第１２／８０２，９７４号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍ  Ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ  Ｆｏｒ  Ｍａｎａｇｉｎｇ  Ｉｎｔｅｒ−Ｃｌｕｓｔｅｒ  Ｈａｎｄｏｆｆ  Ｏｆ  Ｃｌｉｅｎｔｓ  Ｗｈｉｃｈ  Ｔｒａｖｅｒｓｅ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ＤＩＤＯ  Ｃｌｕｓｔｅｒｓ」
【００７２】
米国特許出願第１２／８０２，９５８号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍ  Ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ  Ｆｏｒ  Ｐｏｗｅｒ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ａｎｄ  Ａｎｔｅｎｎａ  Ｇｒｏｕｐｉｎｇ  Ｉｎ  Ａ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ−Ｉｎｐｕｔ−Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ−Ｏｕｔｐｕｔ（ＤＩＤＯ）  Ｎｅｔｗｏｒｋ」
【００７３】
米国特許第９，６８５，９９７号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍｓ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｔｏ  ｅｎｈａｎｃｅ  ｓｐａｔｉａｌ  ｄｉｖｅｒｓｉｔｙ  ｉｎ  ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ−ｉｎｐｕｔ  ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ−ｏｕｔｐｕｔ  ｗｉｒｅｌｅｓｓ  ｓｙｓｔｅｍｓ」
【００７４】
２０１６年７月５日発行の米国特許第９，３８６，４６５号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ａｎｔｅｎｎａ  Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ」
【００７５】
２０１６年６月１４日発行の米国特許第９，３６９，８８８号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍｓ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  Ｔｏ  Ｃｏｏｒｄｉｎａｔｅ  Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎｓ  Ｉｎ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｓｙｓｔｅｍｓ  Ｖｉａ  Ｕｓｅｒ  Ｃｌｕｓｔｅｒｉｎｇ」
【００７６】
２０１６年４月１２日発行の米国特許第９，３１２，９２９号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｔｏ  Ｃｏｍｐｅｎｓａｔｅ  ｆｏｒ  Ｄｏｐｐｌｅｒ  Ｅｆｆｅｃｔｓ  ｉｎ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ−Ｉｎｐｕｔ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｏｕｔｐｕｔ  Ｓｙｓｔｅｍｓ」
【００７７】
２０１５年３月２４日発行の米国特許第８，９８９，１５５号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍｓ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｆｏｒ  Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｂａｃｋｈａｕｌ  ｉｎ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ−Ｉｎｐｕｔ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ−Ｏｕｔｐｕｔ  Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｓｙｓｔｅｍｓ」
【００７８】
２０１５年３月３日発行の米国特許第８，９７１，３８０号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍ  Ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ  Ｆｏｒ  Ａｄｊｕｓｔｉｎｇ  ＤＩＤＯ  Ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ  Ｃａｎｃｅｌｌａｔｉｏｎ  Ｂａｓｅｄ  Ｏｎ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｓｔｒｅｎｇｔｈ  Ｍｅａｓｕｒｅｍｅｎｔｓ」
【００７９】
２０１４年２月１８日発行の米国特許第８，６５４，８１５号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｉｎｐｕｔ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｏｕｔｐｕｔ  Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ」
【００８０】
２０１３年１０月２９日発行の米国特許第８，５７１，０８６号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  ＤＩＤＯ  Ｐｒｅｃｏｄｉｎｇ  Ｉｎｔｅｒｐｏｌａｔｉｏｎ  ｉｎ  Ｍｕｌｔｉｃａｒｒｉｅｒ  Ｓｙｓｔｅｍｓ」
【００８１】
２０１３年９月２４日発行の米国特許第８，５４２，７６３号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍｓ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  Ｔｏ  Ｃｏｏｒｄｉｎａｔｅ  Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎｓ  Ｉｎ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｓｙｓｔｅｍｓ  Ｖｉａ  Ｕｓｅｒ  Ｃｌｕｓｔｅｒｉｎｇ」
【００８２】
２０１３年４月２３日発行の米国特許第８，４２８，１６２号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｉｎｐｕｔ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｏｕｔｐｕｔ  Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ」
【００８３】
２０１２年５月１日発行の米国特許第８，１７０，０８１号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍ  Ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ  Ｆｏｒ  Ａｄｊｕｓｔｉｎｇ  ＤＩＤＯ  Ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ  Ｃａｎｃｅｌｌａｔｉｏｎ  Ｂａｓｅｄ  Ｏｎ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｓｔｒｅｎｇｔｈ  Ｍｅａｓｕｒｅｍｅｎｔｓ」
【００８４】
２０１２年４月１７日発行の米国特許第８，１６０，１２１号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ  Ｆｏｒ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｉｎｐｕｔ−Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｏｕｔｐｕｔ  Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ」
【００８５】
２０１１年２月８日発行の米国特許第７，８８５，３５４号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  Ｅｎｈａｎｃｉｎｇ  Ｎｅａｒ  Ｖｅｒｔｉｃａｌ  Ｉｎｃｉｄｅｎｃｅ  Ｓｋｙｗａｖｅ（「ＮＶＩＳ」）  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ  Ｕｓｉｎｇ  Ｓｐａｃｅ−Ｔｉｍｅ  Ｃｏｄｉｎｇ．」
【００８６】
２０１０年５月４日発行の米国特許第７，７１１，０３０号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ  Ｆｏｒ  Ｓｐａｔｉａｌ−Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｅｄ  Ｔｒｏｐｏｓｐｈｅｒｉｃ  Ｓｃａｔｔｅｒ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ」
【００８７】
２００９年１２月２２日発行の米国特許第７，６３６，３８１号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｉｎｐｕｔ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｏｕｔｐｕｔ  Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ」
【００８８】
２００９年１２月１５日発行の米国特許第７，６３３，９９４号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｉｎｐｕｔ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｏｕｔｐｕｔ  Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ」
【００８９】
２００９年１０月６日発行の米国特許第７，５９９，４２０号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｉｎｐｕｔ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｏｕｔｐｕｔ  Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ」
【００９０】
２００８年８月２６日発行の米国特許第７，４１８，０５３号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｉｎｐｕｔ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｏｕｔｐｕｔ  Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ」。
１．無線ヘッドを分散するためのシステム及び方法
１．１  本発明の実施形態によって改善されたＭＵ−ＭＡＳシステム
【００９１】
本発明の好ましい実施形態は、同時係属中の米国特許出願第１４／６１１，５６５号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍｓ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｆｏｒ  Ｍａｐｐｉｎｇ  Ｖｉｒｔｕａｌ  Ｒａｄｉｏ  Ｉｎｓｔａｎｃｅｓ  ｉｎｔｏ  Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ａｒｅａｓ  ｏｆ  Ｃｏｈｅｒｅｎｃｅ  ｉｎ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ａｎｔｅｎｎａ  Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｓｙｓｔｅｍｓ」（本出願は一部継続出願である）、及び他の関連する特許と出願、並びに他の国で出願されたそれらの対応特許に記載されているマルチユーザマルチアンテナシステムに対する改良である。図１、図２、及び図３並びにそれらを記載する以下の６つの段落は、他の国で出願されたその対応特許として、米国特許出願第１４／６１１，５６５号の図１、図２、及び図３、並びに段落番号［００７４〜００８０］に対応する。
【００９２】
現在の好ましい実施形態は、仮想無線インスタンス（ＶＲＩ）を通じて、ネットワークと、無線リンクでのコヒーレンスの複数の領域との間で同じ周波数帯域内の多重同時不干渉データストリームを配信するためのシステム及び方法を改良するシステム及び方法である。一実施形態では、本システムは、図１に示すように、マルチユーザ多重アンテナシステム（ＭＵ−ＭＡＳ）である。図１の色分けされた（色の代わりにパターンを使用して）ユニットは、後述するように、データソース１０１、ＶＲＩ１０６、及びコヒーレンスの領域１０３の間の１対１のマッピングを示す。
【００９３】
図１では、データソース１０１は、文字、画像、音声、動画、又はこれらの組み合わせなど、ローカル若しくはリモートサーバ内のウェブコンテンツ又はファイルを搬送するデータファイル又はストリームである。１つ若しくは複数のデータファイル又はストリームは、無線リンク１１０においてネットワーク１０２と全てのコヒーレンスの領域１０３との間で送信又は受信される。一実施形態では、ネットワークは、インターネット又は任意の有線若しくは無線ローカルエリアネットワークである。
【００９４】
コヒーレンスの領域は、同じ無線リンク上で同時に送信される他のＶＲＩからの他のデータ出力の任意の干渉を受けずに、１つのＶＲＩのデータ出力１１２のみがコヒーレンスのその領域内で受信される方法で、ＭＵ−ＭＡＳの異なるアンテナからの波形がコヒーレントに合計する空間の体積である。本特許出願では、先行特許出願［米国特許出願第１３／２３２，９９６号、発明の名称「Ｓｙｓｔｅｍｓ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｔｏ  Ｅｘｐｌｏｉｔ  Ａｒｅａｓ  ｏｆ  Ｃｏｈｅｒｅｎｃｅ  ｉｎ  Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｓｙｓｔｅｍｓ」］に記載されるように、コヒーレンスの体積又はプライベートセル（例えば、「ｐＣｅｌｌｓ（商標）」１０３）を説明するために「コヒーレンスの領域」という用語を使用する。一実施形態では、コヒーレンスの領域は、全ての加入者が１つ又は複数のデータソース１０１に関連付けられるように、ユーザ機器（ＵＥ）１１１又は無線ネットワークの加入者の場所に対応する。コヒーレンスの領域は、伝搬条件、並びにそれらを生成するために用いられるＭＵ−ＭＡＳプリコーディング技法のタイプに応じて、サイズ及び形状が異なり得る。本発明の一実施形態では、ＭＵ−ＭＡＳプリコーダは、変化する伝搬条件に適合するようにコヒーレンスの領域のサイズ及び形状を動的に調節しつつ、良好なリンク信頼性でコンテンツをユーザに送達する。
【００９５】
データソース１０１は、まず、ネットワーク１０２を通してＤＩＤＯ無線アクセスネットワーク（ＤＲＡＮ）１０４に送信される。次に、ＤＲＡＮは、データファイル又はストリームを、ＵＥによって受信することができるデータフォーマットに翻訳し、そのデータファイル又はストリームを同時に複数のコヒーレンスの領域に送信し、そのため、全てのＵＥは、他のＵＥに送信される他のデータファイル又はストリームからの干渉を受けずにその独自のデータファイル又はストリームを受信する。ＤＲＡＮは、ネットワークとＶＲＩ１０６との間のインターフェースとしてのゲートウェイ１０５からなる。ＶＲＩは、ゲートウェイによって転送されるパケットを、生データとしてか、又はＭＵ−ＭＡＳベースバンドユニットに供給されるパケット若しくはフレーム構造中でのいずれかで、データストリーム１１２に翻訳する。一実施形態では、ＶＲＩは、図２ａに示されるように、アプリケーション層、プレゼンテーション層、セッション層、トランスポート層、ネットワーク層、データリンク層、及び物理層という数層からなる開放型システム間相互接続（ＯＳＩ）プロトコルスタックを含む。別の実施形態では、ＶＲＩは、ＯＳＩ層のサブセットのみを含む。
【００９６】
別の実施形態では、ＶＲＩは、異なる無線規格から定義される。限定ではなく、例として、第１のＶＲＩは、ＧＳＭ規格からのプロトコルスタック、３Ｇ規格からの第２のＶＲＩ、ＨＳＰＡ＋規格からの第３のＶＲＩ、ＬＴＥ規格からの第４のＶＲＩ、ＬＴＥ−Ａ規格からの第５のＶＲＩ、及びＷｉ−Ｆｉ規格からの第６のＶＲＩからなる。例示的な実施形態では、ＶＲＩは、ＬＴＥ規格によって定義される制御プレーン又はユーザプレーンプロトコルスタックを含む。ユーザプレーンプロトコルスタックは、図２ｂに示される。全てのＵＥ２０２は、ＰＨＹ、ＭＡＣ、ＲＬＣ、及びＰＤＣＰ層を通してその独自のＶＲＩ２０４と、ＩＰ層を通してゲートウェイ２０３と、及びアプリケーション層を通してネットワーク２０５と通信する。制御プレーンプロトコルスタックに関しては、ＵＥは、ＮＡＳ（ＬＴＥ規格スタックにおいて定義される）層を通してモビリィティ管理エンティティ（ＭＭＥ）とも直接通信する。
【００９７】
仮想接続マネージャ（ＶＣＭ）１０７は、ＵＥのＰＨＹ層識別（例えば、セル特有の無線ネットワーク一時的識別子、ＲＮＴＩ）の割り付け、認証、並びにＶＲＩ及びＵＥの移動性に関与している。ＶＲＩの出力でのデータストリーム１１２は、仮想無線マネージャ（ＶＲＭ）１０８に供給される。ＶＲＭは、スケジューラユニット（ＤＬ（ダウンリンク）及びＵＬ（アップリンク）パケットを異なるＵＥに対してスケジューリングする）、ベースバンドユニット（例えば、ＦＥＣエンコーダ／デコーダ、変調器／復調器、リソースグリッドビルダからなる）、並びにＭＵ−ＭＡＳベースバンドプロセッサ（プリコーディング方法からなる）を含む。一実施形態では、データストリーム１１２は、ＭＵ−ＭＡＳベースバンドプロセッサによって処理される図２ｂのＰＨＹ層の出力においてＩ／Ｑサンプルである。異なる実施形態では、データストリーム１１２は、ＭＡＣ、ＲＬＣ、又はＰＤＣＰパケットであり、これらはスケジューラユニットに送信され、スケジューラユニットは、これらをベースバンドユニットに転送する。ベースバンドユニットは、パケットを、ＭＵ−ＭＡＳベースバンドプロセッサに供給されるＩ／Ｑに変換する。
【００９８】
ＭＵ−ＭＡＳベースバンドプロセッサは、Ｍ  Ｉ／Ｑサンプルを、Ｍ  ＶＲＩから、Ｎアクセスポイント（ＡＰ）１０９に送信されるＮデータストリーム１１３に変換するＶＲＭのコアである。一実施形態では、データストリーム１１３は、ＡＰ１０９から無線リンク１１０で送信されるＮ波形のＩ／Ｑサンプルである。この実施形態では、ＡＰは、アナログからデジタル／デジタルからアナログ（「ＡＤＣ／ＤＡＣ」）、無線周波数（「ＲＦ」）チェーン、及びアンテナからなる。異なる実施形態では、データストリーム１１３は、ＡＰにおいて組み合わされて、無線リンク１１０で送信されるＮ波形を生成する、情報のビット及びＭＵ−ＭＡＳプリコーディング情報である。この実施形態では、全てのＡＰは、ＡＤＣ／ＤＡＣユニットの前に追加のベースバンド処理を実行するために、中央処理ユニット（「ＣＰＵ」）、デジタル信号プロセッサ（「ＤＳＰ」）、及び／又はシステムオンチップ（「ＳｏＣ」）を装備している。
１．２  同軸ケーブルでデイジーチェーン接続された無線機
【００９９】
図８ａ、図８ｂ、図８ｃ及び図８ｄは、本発明のいくつかの好ましい実施形態を示す。図８ａは、無線機８０１が無線送受信機である一実施形態を示す。無線機８０１の各端部は、左側でコネクタ８４５を通って同軸ケーブル（例えば、限定するものではないが、ＲＧ−６、ＲＧ−５９、三軸、二軸、半固定、固定、５０オーム、７５オームなど）８４１に結合され得、右側でコネクタ８４６を通って同軸ケーブル８４２に結合され得るコネクタ（例えば、限定するものではないが、Ｆタイプ、ＢＮＣ、ＳＭＡなど）を有する。無線機８０１のより小さい例示は、より大きい例示の下に示されている。このより小さい例示で分かるように（ほとんどの詳細が除去されている）、無線機８０１は、左側で同軸ケーブル８４１を通って無線機８００とデイジーチェーン接続され得、右側で同軸ケーブル８４２を通って無線機８０２とデイジーチェーン接続され得る。無線機８０２は、同様にして、右側に無線機８０３とデイジーチェーン接続されている。この図では、無線機８０３は、デイジーチェーンの端部に示されている。無線機８００は、限定するものではないが、より多くの無線機、電力、データ接続、ネットワーク、コンピューティングリソース、及び／若しくはＲＦ信号、並びに／又は他のデジタル若しくはアナログ信号への接続に利用可能な同軸ケーブル８４０と共にデイジーチェーンの開始部に示される。このデイジーチェーンに結合された無線機８００、８０１、８０２、８０３、及び／又は追加の無線機は、大部分が同じ若しくは類似の構造及び／若しくは構成の無線機であってもよく、又はそれらは構造及び／若しくは構成が非常に異なっていてもよい。
【０１００】
同軸ケーブルのデイジーチェーンは、ＭｏＣＡ、イーサネット、及び／又はＤＯＣＳＩＳなどを含むが、これらに限定されない、任意の標準又は独自のネットワークプロトコルを使用することができる。
【０１０１】
デイジーチェーンの上にある無線機８０１のより大きい例示（詳細を伴う）に再度戻ると、一実施形態では、無線機８０１は、無線機８０１のエンクロージャの内部又はその外部にあり得る１つ以上のアンテナ８９０を有する。アンテナ（複数可）は、パッチアンテナ、ダイポール、モノポール、プリント回路基板（「ＰＣＢ」）アンテナ、八木などを含むがこれらに限定されない、任意のタイプのアンテナであってもよい。一実施形態では、単一のアンテナ８９０がある。別の実施形態では、２つ以上のアンテナ８９０があり、また別の実施形態では、少なくとも２つのアンテナ８９０が互いに対して交差偏光されている。別の実施形態では、アンテナ（１つ又は複数）８９０は、無線機８０１の外部にあり、かつ同軸コネクタ又は他の導電性コネクタとすることができ、あるいはＲＦ又は誘導接続を含むが、これらに限定されない非導電性コネクタを通ってもよい１つ以上のコネクタ８９１に結合されている。外部アンテナはまた、固定された有線接続部を介することを含むが、これに限定されない、コネクタを通じた結合を伴わずに、無線機８０１に結合されてもよい。
【０１０２】
一実施形態では、無線機８０１は、ＤＣ又はＡＣ電力形態のいずれかで、同軸ケーブル８４１又は８４２の一方又は両方を通って結合された外部電源から電力を受信する。別の実施形態では、無線機８０１は、ＤＣ又はＡＣ電源コネクタ（例えば、ＥＩＡＪ−０１、ＥＩＡＪ−０２、ＥＩＡＪ−０３、ＥＩＡＪ−０４、ＥＩＡＪ−０５、モレックスコネクタなど）を含むが、それらに限定されない、任意のタイプのコネクタであり得る、コネクタ８９２に結合された外部電源から電力を受信する。別の実施形態では、無線機８０１は、有線接続部を通ることを含むが、それに限定されない、コネクタなしで導電的に電力を受信する。別の実施形態では、無線機８０１は、整流アンテナを通って、誘導結合を通じて、アンテナ８９０を通って、外部アンテナを通って、光起電力セルを通って、又は他の無線送信手段を通じて無線で電力を受信することを含むが、これらに限定されない、無線で電力を受信する。
【０１０３】
一実施形態では、無線機８０１は、１つ以上のコネクタ８９３を通って結合されているタイミング、較正、及び／又はアナログ又はデジタル信号（集合的に「追加の信号」）を送受信する。タイミング信号は、クロック、パルス毎秒「ＴＰＳ」、同期、及び／又はグローバルポジショニング衛星（「ＧＰＳ」）信号を含むことができるが、これらに限定されない。較正信号は、アナログ及び／又はデジタル形態の電力レベル情報、チャネル状態情報、電力情報、ＲＦチャネル情報、及び／又はプリディストーション情報のうちの１つ以上を含むことができるが、これらに限定されない。一実施形態では、これらの追加の信号は、無線で受信及び／又は送信される。一実施形態では、これらの追加の信号は、同軸ケーブル８４１及び／又は８４２で受信及び／又は送信される。一実施形態では、これらの追加の信号は、無線機８０１から送信及び／又は受信される。一実施形態では、追加の信号は、１つ以上の外部装置から送信及び／又は受信される。一実施形態では、１つ以上の外部装置は、ＭＵ−ＭＡＳ内の１つ以上の追加の無線機である。一実施形態では、１つ以上の外部装置は、ＭＵ−ＭＡＳ内の１つ以上のユーザ装置である。一実施形態では、１つ以上の外部装置は、ＭＵ−ＭＡＳ内の無線機ではない１つ以上の装置である。
１．３  ツイストペアケーブルでデイジーチェーン接続された無線機
【０１０４】
図８ｂは、無線機８１１が、ツイストペアケーブル（例えば、限定するものではないが、カテゴリ３、カテゴリ４、カテゴリ５、カテゴリ５ｅ、カテゴリ６、カテゴリ６ａ、電話線など）に結合され得、次に、左側でコネクタ８５５を通ってツイストペアケーブル８５１に接続し、かつ右側でコネクタ８５６を通ってツイストペアケーブル８５２に結合され得る、ネットワークコネクタ８５５及び８５６（例えば、限定するものではないが、ＲＪ−４５、ＲＪ−１１コネクタ）を有する無線機８１１の各端部を除いて、上記に開示された無線機８０１に類似している無線送受信機である、一実施形態を示す。
【０１０５】
ツイストペアケーブルのデイジーチェーンは、イーサネットを含むが、これに限定されない、任意の標準又は独自のネットワークプロトコルを使用することができる。
【０１０６】
無線機８１１のより小さい例示は、より大きい例示の下に示されている。このより小さい例示（ほとんどの詳細が除去されている）で分かるように、無線機８１１は、左側でツイストペアケーブル８５１を通って無線機８１０とデイジーチェーン接続され得、右側でツイストペアケーブル８５２を通って無線機８１２とデイジーチェーン接続され得る。無線機８１２は、同様にして、右側に無線機８１３とデイジーチェーン接続されている。この図では、無線機８１３は、デイジーチェーンの端部に示されている。無線機８１０は、限定するものではないが、より多くの無線機、電力、データ接続、ネットワーク、コンピューティングリソース、及び／若しくはＲＦ信号、並びに／又は他のデジタル若しくはアナログ信号への接続に利用可能なツイストペアケーブル８５０と共にデイジーチェーンの開始部に示される。このデイジーチェーンに結合された無線機８１０、８１１、８１２、８１３、及び／又は追加の無線機は、大部分が同じ若しくは類似の構造及び／若しくは構成の無線機であってもよく、又はそれらは構造及び／若しくは構成が非常に異なっていてもよい。
【０１０７】
デイジーチェーンの上にある無線機８１１のより大きい例示（詳細を伴う）に再度戻ると、それは、上記の無線機８０１について説明したものと類似しているコネクタ及び特徴を有する。他の実施形態では、無線機８１１は、無線機８１１のエンクロージャの内部又はその外部にあってもよい１つ以上のアンテナ８９０と、上記の無線機８０１に対して詳述された１つ以上のアンテナコネクタ８９１と、を有する。
【０１０８】
一実施形態では、無線機８１１は、ＤＣ又はＡＣ電力形態のいずれかで、ツイストペアケーブル８５１又は８５２の一方又は両方を通って結合された外部電源から電力を受信する。他の実施形態では、無線機８１１は、コネクタ８９２に結合された外部電源から、及び／又は無線８０１に対して詳述されるように、無線で電力を受信する。
【０１０９】
一実施形態では、無線機８１１は、１つ以上のコネクタ８１２を通って結合されている追加の信号を受信及び／又は送信する。一実施形態では、これらの追加の信号は、無線で受信及び／又は送信される。一実施形態では、これらの追加の信号は、ツイストペア８５１及び／又は８５２で受信及び／又は送信される。一実施形態では、これらの追加の信号は、無線機８１１から送信及び／又は受信される。他の実施形態では、追加の信号は、上記の無線機８０１に対して詳述されるように、１つ以上の外部装置から送信及び／又は受信される。
１．４  ファイバケーブルでデイジーチェーン接続された無線機
【０１１０】
図８ｃは、無線機８２１が、ファイバケーブル（例えば、限定するものではないが、マルチモード、シングルモードなど）に結合され得、次に、左側でコネクタ８６５を通ってファイバケーブル８６１に接続し、かつ右側でコネクタ８６６を通ってファイバケーブル８６２に結合され得る、ネットワークコネクタ８６５及び８６６（例えば、限定するものではないが、ＳＴ、ＤＣ、ＳＣ、ＬＣ、ＭＵ、ＭＴ−ＲＪ、ＭＰＯコネクタ）を有する無線機８２１の各端部を除いて、上記に開示された無線機８０１及び８１１に類似している無線送受信機である、一実施形態を示す。
【０１１１】
ファイバケーブルのデイジーチェーンは、イーサネット及び／又は共通の公衆無線インターフェース（「ＣＰＲＩ」）などを含むが、これらに限定されない、任意の標準又は独自のネットワークプロトコルを使用することができる。
【０１１２】
無線機８２１のより小さい例示は、より大きい例示の下に示されている。このより小さい例示（ほとんどの詳細が除去されている）で分かるように、無線機８２１は、左側でファイバケーブル８６１を通って無線機８２０とデイジーチェーン接続され得、右側でファイバケーブル８６３を通って無線機８２２とデイジーチェーン接続され得る。また、無線機８２２は、同様にして、右側で無線機８２３とデイジーチェーン接続されている。この図では、無線機８２３は、デイジーチェーンの端部に示されている。無線機８２０は、限定するものではないが、より多くの無線機、電力、データ接続、ネットワーク、コンピューティングリソース、及び／若しくはＲＦ信号、並びに／又は他のデジタル若しくはアナログ信号への接続に利用可能なファイバケーブル８６０と共にデイジーチェーンの開始部に示される。このデイジーチェーンに結合された無線機８２０、８２１、８２２、８２３、及び／又は追加の無線機は、大部分が同じ若しくは類似の構造及び／若しくは構成の無線機であってもよく、又はそれらは構造及び／若しくは構成が非常に異なっていてもよい。
【０１１３】
デイジーチェーンの上にある無線機８２１の（詳細を伴う）より大きい例示に再度戻ると、それは、上記の無線機８０１及び８１１について説明したものと類似しているコネクタ及び特徴を有する。他の実施形態では、無線機８１１は、無線機８１１のエンクロージャの内部又はそれの外部にあってもよい１つ以上のアンテナ８９０と、上記の無線機８０１に対して詳述された１つ以上のアンテナコネクタ８９１とを有する。
【０１１４】
一実施形態では、無線機８２１は、一方又は両方のファイバケーブル８６１又は８６２を通る送信光として結合され、かつ（例えば、限定するものではないが、光起電力セル又は光波長に応答する整流アンテナを介して）電力に変換される外部電源から電力を受信する。他の実施形態では、無線機８２１は、コネクタ８９２に結合された外部電源から、及び／又は無線８０１に対して詳述されるように、無線で電力を受信する。
【０１１５】
一実施形態では、無線機８２１は、１つ以上のコネクタ８９３を通って結合されている追加の信号を受信及び／又は送信する。一実施形態では、これらの追加の信号は、無線で受信及び／又は送信される。一実施形態では、これらの追加の信号は、ファイバケーブル８６１及び／又は８６２で受信及び／又は送信される。一実施形態では、これらの追加の信号は、無線機８２１から送信及び／又は受信される。他の実施形態では、追加の信号は、上記の無線機８０１に対して詳述されるように、１つ以上の外部装置から送信及び／又は受信される。
１．５  ２つ以上のタイプのケーブルを使用してデイジーチェーン接続された無線機
【０１１６】
無線機８０１、８１１及び８２１を比較すると、無線機８０１の場合はデイジーチェーンケーブルが同軸ケーブルであり、無線機８１１の場合はツイストペアであり、無線機８２１の場合はファイバであるという違いを除いて、それらは構造的に非常に類似していることが分かる。同軸ケーブルとツイストペアケーブルを比較すると、それらは、ＤＣ又はＡＣ電力を搬送する能力及びＲＦ信号を搬送する能力を含むが、それらに限定されない、電気的特性に関して多くの類似点を有する。同軸又はツイストペアケーブルの特定のタイプに応じて、それらは、限定するものではないが、異なるＤＣ又はＡＣ電圧あるいは電流を搬送する際のそれらの効率、異なるＲＦ放射波長を搬送する際のそれらの効率、異なるＲＦ放射波長におけるそれらのケーブル漏洩、異なる周波数におけるそれらのインピーダンス、ＤＣに対するそれらの抵抗、ケーブル内の導体の数、及びそれらが搬送することができる信号電力において、電気的又はＲＦ特性に関して異なり得る。
【０１１７】
ファイバをツイストペア又は同軸ケーブルと比較すると、主な違いは、ファイバケーブルは光放射波長を搬送し、（例えば、ファイバが搬送するように設計された光放射波長未満の波長で）電力又はＲＦ放射波長を搬送するために導電性ではないことである。異なるタイプのファイバは、異なる特性を備えた異なる光放射波長を搬送するが、データ送信媒体として、ファイバケーブルは通常、同軸ケーブル又はツイストペアケーブルよりも所与の距離に対して信号品質（例えば、限定するものではないが、信号対雑音比（「ＳＮＲ」））の損失が少なく、同軸ケーブル又はツイストペアケーブルには実用的ではない、長距離でも高い信号品質を維持することを可能にする。加えて、ファイバは、一般に、同軸又はツイストペアケーブルよりも、実際にはより大きい帯域幅及びより高いデータレート信号を搬送することができる。ファイバケーブルは、導電性ケーブル（例えば、限定するものではないが、同軸、ツイストペア、又は他の導電性ケーブル）と共に同じケーブルスリーブ内に製造され得、その結果、導電性結合電力及び／又はＲＦ放射波長は、ファイバ上の光放射と同時に搬送され得る。又は、ファイバケーブルは、同様の結果を達成するために、配備時に導電ケーブルと一緒に結ばれるか、又は巻き付けられ得る。
【０１１８】
また、異なる特定のケーブルは、異なる配備状況において関連し得る異なる物理的特性を有する。それらは厚さ、重さ、柔軟性、耐久性、火災を遅らせる能力、コストなどで異なる。使用されているケーブル配線のタイプ（同軸ケーブル、ツイストペアケーブル、若しくはファイバケーブル）の選択、及び各ケーブルのタイプ内でのケーブル配線（例えば、限定するものではないが、ＲＧ−６、ＲＧ−８９、カテゴリ５ｅ、カテゴリ６、マルチモードシングルモードなど）の各タイプの特定の選択、並びにデイジーチェーン無線機８０１、８１１、及び／又は８２１に使用されているコネクタ（限定するものではないが、Ｆタイプ、ＢＮＣ、ＲＪ−４５、ＲＪ−１１、ＳＴ、ＤＣ）は、どのようなケーブル配線が、設置場所にすでに配置されているか、ケーブル配線のコスト、このケーブル配線の長さ、無線機８０１、８１１、８２１又は８３１のサイズ、コスト、電力消費、放熱、性能特性、審美的な配慮、環境的な配慮、規制要件、などを含むが、それらに限定されない、多数の要因によって判定され得る。
【０１１９】
状況によっては、デイジーチェーン接続用の２つ以上のタイプのケーブルの特性が、所与の無線機にとって望ましい場合がある。図８ｄに示す一実施形態では、無線機８３１は、デイジーチェーン接続用の２つ以上のタイプのケーブルを使用する。無線機８３１は、２つの異なるタイプのケーブルを収容するために両側に２つの異なるタイプのコネクタを有し、コネクタ８７５及び８７６は、同軸ケーブルコネクタであり、コネクタ８８５及び８８６は、ツイストペアコネクタである。同軸ケーブル８７１及びツイストペアケーブル８８１は、左側に接続され、同軸ケーブル８７２及びツイストペアケーブル８８２は、右側に接続されている。別の実施形態では、一方又は他方のコネクタは、ファイバケーブルが取り付けられているファイバコネクタである。別の実施形態では、無線機８０１、８１１、８２１、又は８３１上のデイジーチェーンコネクタのうちの１つ、いくつか、又は全ては、異なるタイプのケーブル用である。別の実施形態では、無線機８０１、８１１、８２１、又は８３１上の１つ、いくつか、又は全てのデイジーチェーンコネクタは、それらに限定されないが、ツイストペアケーブル、同軸ケーブル、又は他の形態のケーブルを接続することができるスモールフォームファクタプラガブル（「ＳＦＰ」）モジュールのような独自の物理層送受信機及びコネクタを備えたモジュール用のコネクタである。
【０１２０】
無線機８３１のより小さい例示は、より大きい例示の下に示されている。このより小さい例示で分かるように（ほとんどの詳細が除去されている）、無線機８３１は、左側でケーブル８７１及び８８１を通って無線機８３０とデイジーチェーン接続され得、右側でケーブル８７２及び８８２を通って無線機８３２とデイジーチェーン接続され得る。また、無線機８３２は、同様にして、右側に無線機８３３とデイジーチェーン接続されている。この図では、無線機８３３は、デイジーチェーンの端部に示されている。無線機８３０は、限定するものではないが、より多くの無線機、電力、データ接続、ネットワーク、コンピューティングリソース、及び／若しくはＲＦ信号、並びに／又は他のデジタル若しくはアナログ信号への接続に利用可能なケーブル８７０及び８８０と共にデイジーチェーンの開始部に示される。このデイジーチェーンに結合された無線機８３０、８３１、８３２、８３３、及び／又は追加の無線機は、大部分が同じ若しくは類似の構造及び／若しくは構成の無線機であってもよく、又はそれらは構造及び／若しくは構成が非常に異なっていてもよい。類似して、前の段落で説明したものなどのデイジーチェーンコネクタの実施形態を備えた無線機８０１、８１１、８２１又は８３１は、一緒にデイジーチェーン接続することができる。（アンテナ８９０、コネクタ８９１を用いて上述したもの、又は他の手段を通じて説明したような）アンテナ結合、（コネクタ８９２を用いて、又は他の手段を通じて説明したような）電力結合、及び／又は（コネクタ８９３を用いて上述したもの、又は他の手段を通じて説明したような）追加の信号結合は、前の段落に記載したものなどのデイジーチェーンコネクタの実施形態を備えた無線機８０１、８１１、８２１又は８３１に適用可能である。
２．デイジーチェーン無線機のアーキテクチャの実施形態
【０１２１】
図９ａ、図９ｂ、図９ｃ、図９ｄ、及び図９ｅは、図８ａ、図８ｂ、図８ｃ、及び図８ｄの無線機８０１、８１１、８２１、及び８３１のいくつかの実施形態を示す。図９ａ、図９ｂ、図９ｃ、図９ｄ、及び図９ｅの各々に例示されている実施形態の各々は、所与の図に示されている要素を有する無線機８０１、８１１、８２１、及び８３１のいずれかに適用可能である。
【０１２２】
図９ａは、ネットワークリンクを通ってデータセンター又は他のコンピューティング及び／又はデータリソースに結合されているネットワークのデイジーチェーンに挿入することができる無線機を示す（図１６に関連して以下に更に詳述する）。２つのネットワーク物理インターフェース（ＰＨＹ）が図９ａに示されており、ＰＨＹ９０１は（デイジーチェーンにおいてデータセンターに近いことを意味する「上流」によって）上流ネットワーク９００に結合され、ＰＨＹ９０１は（デイジーチェーンにおいてデータセンターに更に遠いことを意味する「下流」によって）下流ネットワーク９０６に接続されている。ＰＨＹ９０１は、物理的相互接続９０２（例えば、限定するものではないが、バス、シリアル相互接続など）を通じてネットワークスイッチ９０３に結合され、ＰＨＹ９０６は、物理的相互接続９０４を通じてネットワークスイッチ９０３に結合されている。ネットワークスイッチ９０３は、ＰＨＹ９０５と９０１との間でデータを上流又は下流のいずれかにルーティングするように（したがって、ネットワーク「通過」を可能にするように）構成され得、及び／又は物理的相互接続を通じて、一部又は全てのデータをベースバンド処理及び制御ユニット９１０にルーティングするように構成され得る。一実施形態では、スイッチは、一部又は全てのデータの特定のルーティングのために構成されている。別の実施形態では、スイッチは、データのデータに関連する送信元アドレス又は宛先アドレス（例えば、限定するものではないが、ＩＰアドレス）に基づいて、データをルーティングするように構成されている。
【０１２３】
ネットワークスイッチ９０３は、ネットワークスイッチ９０３間のデータパケットを、Ａ〜Ｄ、Ｄ〜Ａユニット９１１の間でストリーミングされる（例えば、限定するものではないが、連続サンプルとして転送される）データ（例えば、限定するものではないが、８ビット、１６ビット、２４ビット、３２ビット又は任意の長さのデータサンプル、固定長数値、浮動小数点数値、圧縮数値、ビットコード化数値）として処理する、あるいはそれらを制御データとして使用するかのいずれかで、ベースバンド処理及び制御ユニット９１０に結合されている。
【０１２４】
ユニット９１０間でストリーミングされるデータは、ユニット９１０間の更なる処理なしに直接ストリーミングされるか、又は追加の処理が、データストリームに適用されるかのいずれかである。追加の処理は、データをバッファリングすることと、解放されるこのデータを、特定のトリガ又はタイミング事象で保持することと、このデータを圧縮及び／又は解凍することと、限定するものではないが、有限インパルス応答（ＦＩＲ）又は他のフィルタを通ってこのデータをフィルタリングすることと、受信クロックレートよりも高い又は低いかのいずれかで異なるクロックレートに、又は異なる時間基準を用いて、このデータを再サンプリングすることと、このデータの振幅をスケーリングすることと、このデータを最大値に制限することと、このストリームからデータサンプルを削除することと、このストリーム内にデータサンプルシーケンスを挿入することと、このデータをスクランブル又はデスクランブリングすることと、又はこのデータを暗号化又は復号することと、などを含むことができるが、これらに限定されない。ユニット９１０はまた、限定するものではないが、この段落で参照される動作の一部又は全て、及び／又は無線プロトコルの機能の一部又は全てを実装するための専用ハードウェア又はコンピューティング手段のいずれかを含むことができ、それは、（ネットワークスイッチ９０３間で、又はユニット９１２間で、及びユニット９１１でのＡ〜Ｄ、Ｄ〜Ａ変換後のいずれかで）データの待機中、送信中、又は受信中に実装することができる。
【０１２５】
ユニット９０３間のデータは、例えば、限定されるものではないが、ユニット９１０間、及びＲＦ処理ユニット９１２を接続する相互接続９１３で示すように、ユニット９１０内で、及び更には他のユニット間での両方で、限定するものではないが、無線機の任意のサブシステム間のメッセージを送信及び受信するための制御データとして使用することができる。メッセージは、限定するものではないが、無線機のサブシステムのうちのいずれかを構成すること、この無線機の任意のサブシステムの状態を読み出すこと、タイミング情報を送信若しくは受信すること、データストリームを再ルーティングすること、電力レベルを制御すること、サンプルレートを変更すること、送信／受信周波数を変更すること、帯域幅を変更すること、二重化を変更すること、送信モードと受信モードとの間で切り替えること、フィルタリングを制御すること、ネットワークモードを構成すること、画像をメモリサブシステムにロードするか、又は画像をメモリサブシステムから読み出すこと、又は、画像をフィールドプログラマブルゲートアレイ（ＦＰＧＡ）にロードするか、又は画像をフィールドプログラマブルゲートアレイ（ＦＰＧＡ）から読み出すこと、などを含む、あらゆる目的に使用することができる。
【０１２６】
Ａ〜Ｄ、Ｄ〜Ａユニット９１１は、ユニット９１０から受信したデジタルデータサンプルをＲＦ処理ユニット９１２に結合された１つ以上のアナログ電圧及び／又は電流に変換し、かつユニット９１２からの１つ以上のアナログ電圧及び／又は電流をデジタルデータサンプルに変換してユニット９１０に送信する。ユニット９１１は、固定又は構成可能のいずれかの任意のデータサンプルサイズ及び任意のデータレートで、パラレル又はシリアル形式でデータを受信するように実装することができる。
【０１２７】
送信経路では、ＲＦ処理ユニット９１２によって受信された１つ以上のアナログ電圧及び／又は電流は、１つ以上のアンテナ出力９１４に直接ＲＦ信号として結合され得るか、又は信号は、ＲＦ処理ユニットによってＲＦ波形に合成される１つ以上の搬送周波数上に変調される１つ以上のベースバンド信号として使用され得、次いで、搬送周波数上の変調信号は、１つ以上のアンテナ９１４に結合されている。ユニット９１０からの信号は、限定するものではないが、ベースバンド波形又はベースバンドＩ／Ｑ波形の形態であり得る。
【０１２８】
受信経路では、１つ以上のアンテナ９１４からの受信ＲＦ信号は、電圧及び／又は電流のいずれかとしてユニット９１１に直接結合されるか、あるいは信号は、１つ以上の搬送周波数から、データストリームに変換される電圧及び／又は電流としてユニット９１１に結合されているベースバンド波形又はベースバンドＩ／Ｑ波形のいずれかに復調される。
【０１２９】
ＲＦユニット９１２は、電力増幅器、低雑音増幅器、フィルタ、減衰器、循環器、スイッチ、及びバランなどを含む、他のＲＦ処理機能を含むことができるが、これらに限定されない。
【０１３０】
アンテナ９１４は、パッチアンテナ、ダイポール、モノポール、又はＰＣＢアンテナ、八木などを含むが、これらに限定されない、任意のタイプのアンテナであってもよい。一実施形態では、単一のアンテナ８９０がある。別の実施形態では、２つ以上のアンテナ８９０があり、また別の実施形態では、少なくとも２つのアンテナ８９０が互いに対して交差偏光されている。
【０１３１】
図９ｂは、クロックサブシステムの異なる実施形態を示す、図９ａに例示されている無線機の追加の実施形態を示している。ユニット９２０は、クロック及び／又は同期分散及び合成ユニットであり、限定するものではないが、単一の装置内又は複数の装置内に実装されてもよい。それは、無線機内の他のサブシステムにクロック信号及び同期信号を含むが、これらに限定されないタイミング信号を分散させる。図９ｂに示すように、これらのサブシステムは、限定するものではないが、ベースバンド及び制御ユニット９１０、Ａ〜Ｄ、Ｄ〜Ａユニット９１１、ＲＦ処理ユニット９１２、ネットワークＰＨＹ  ９０１、ネットワークスイッチ９０３、及び／又はネットワークＰＨＹ  ９０２を含むことができる。異なるサブシステムに分散されるタイミング信号は、限定するものではないが、同じタイミング信号、互いに同期する異なるタイミング信号、互いに同期しない異なるタイミング信号、外部基準に同期するタイミング信号、及び／又は限定するものではないが、構成若しくは他の要因に基づいて、同期的若しくは非同期的は変更を有するタイミング信号であってもよい。
【０１３２】
タイミング信号は、限定するものではないが、１０ＭＨｚを含む任意の周波数であってもよく、タイミング信号は、限定するものではないが、同じ周波数、異なる周波数、変化する周波数、及び／又は可変周波数であってもよい。タイミング信号は、限定するものではないが、外部基準、内部基準、又は外部基準と内部基準との組み合わせを含む、任意のタイミング基準を使用することができる。
【０１３３】
外部タイミング基準は、限定するものではないが、上流９２１から下流９２３まで、又は下流９２３から上流９２１まで、デイジーチェーンを通って搬送されたタイミング基準から導出されたタイミング基準９２２；グローバルポジショニング衛星から受信された無線信号からタイミング基準（例えば、１０ＭＨｚクロック及びＰＰＳ）を導出するグローバルポジショニング衛星統制発振器（「ＧＰＳＤＯ」）９２４；外部クロック基準；外部ＰＰＳ９４０；及び／又はネットワークＰＨＹ９０１、ネットワークスイッチ９０３、及び／又はネットワークＰＨＹ９０５によって、上流ネットワーク９００又は下流ネットワーク９０６のいずれかから導出されたネットワークタイミング信号、を含む。ネットワークタイミング基準は、限定するものではないが、イーサネットＳｙｎｃＥ（例えば、ＩＴＵ  Ｇ．８２６１、ＩＴＵ  Ｇ．８２６２、ＩＴＵ  Ｇ．８２６４など）から導出されたタイミング基準；ＩＥＥＥ  １５８８高精度時間プロトコル；及び／又はネットワーク信号、プロトコル、若しくはトラフィックから導出されたクロック及び同期信号、を含む。
【０１３４】
内部タイミング基準は、限定するものではないが、発振器９２８及び／又は制御された発振器９２９を含む。発振器９２８及び９２９は、限定するものではないが、水晶発振器、ルビジウムクロック、セシウムクロック、及び／又は抵抗器コンデンサネットワーク発振器、インダクタコンデンサ共振回路である、任意のタイプの発振器であってもよい。発振器９２８及び９２９は、限定するものではないが、安定していない発振器；温度補償発振器；及び／又はオーブン制御発振器、を含む、任意のレベルの安定化のものであり得る。発振器９２８及び９２９は、限定するものではないが、低精度、百万分の１（「ｐｐｍ」）；１０億分の１（「ｐｐｂ」）、を含む、任意のレベルの精度であり得、各周波数範囲で任意の精度を有し、任意のアラン逸脱を有し、短期又は長期の安定性を有している。発振器９２９は、限定するものではないが、電圧、電流、抵抗などのアナログ値；直列に、並列になどで結合されたデジタル値；及び／又は周波数で制御することによって、その周波数を制御する外部入力を有することができる。発振器９２９がアナログ値によって制御される場合、それは、限定されるものではないが、分圧器ネットワーク内のポテンショメータ、ユニット９１０又は別の源からのデジタル値９３１を受信するデジタルからアナログ変換器９３０などによって制御され得る。発振器９２９がデジタル値によって制御される場合、それは、限定するものではないが、ユニット９１０又は別の供給源からのデジタル値９３１などによって制御され得る。制御された発振器９２９の周波数は、自走式であってもよく、又は、限定するものではないが、ネットワークからのタイミング、ネットワークとは別のデイジーチェーンからのタイミング、データセンターからのタイミング、無線プロトコルなどからのタイミングを含む、任意のタイプの内部又は外部タイミング源に同期されてもよい。
【０１３５】
デイジーチェーンネットワーク上のタイミングは、限定するものではないが、ＳｙｎｃＥ及び／又はＩＥＥＥ  １５８８などを含む、任意の数のネットワーク同期方法を使用して、自走であってもよく、又は同期的であってもよい。同期プロトコルは、それ自身の自己同期メカニズムを有することができ、あるいはタイミング信号９２７は、一方のネットワークＰＨＹ９０１又は９０５から、他方へ及び／又はネットワークスイッチ９０３間で渡され得る。
【０１３６】
図９ｃは、電力変換及び分散システムを示す、図９ａ及び図９ｂに例示されている無線機の追加の実施形態を示している。ユニット９５０の電力変換／分散ユニット及びそれは、限定するものではないが、結合を通じて電力の変換及び分散を実施するために、単一の装置又は複数の装置（例えば、限定するものではないが、線、プリント回路基板トレース、及び／又は構成要素、無線送信などを通じて）で、様々なサブシステムに実装されてもよい。ユニット９５０は、限定するものではないが、異なる電圧；異なる独立した電力バス（同じ若しくは異なる電圧にかかわらず）；異なる電流レベル；ＡＣ又はＤＣ電力；無線電力；などを含む、電力を無線機内に分散させる。図９ｃに示すように、ユニット９５０から電力を受信するサブシステムは、限定するものではないが、ベースバンド及び制御ユニット９１０、Ａ〜Ｄ、Ｄ〜Ａユニット９１１、ＲＦ処理ユニット９１２、ネットワークＰＨＹ９０１、ネットワークスイッチ９０３、及び／又はネットワークＰＨＹ９０２を含むことができる。異なるサブシステムに分散された電力結合は、限定するものではないが、同じ電力結合、同じ又は異なる電圧及び／若しくは電流である、異なる電力結合、並びに／又は可変電圧などであってもよい。
【０１３７】
電力は、限定するものではないが、ＡＣ、ＤＣ、１ボルト（「Ｖ」）、２．２Ｖ、３．３Ｖ、５Ｖ、−５Ｖ、６Ｖ、１２Ｖ、可変電圧を含む、任意の電圧又は電流であり得る。電力は、限定するものではないが、外部供給源、内部供給源、又は外部及び内部供給源の組み合わせを含む、任意の供給源からであってもよい。
【０１３８】
外部電源は、限定するものではないが、上流電源結合９５１から下流電源結合９５３まで、又は下流電源結合９５３から上流電源結合９５１までで、デイジーチェーンを通って搬送される電源から導出される通過電源９５２；限定するものではないが、電波送信（例えば、限定するものではないが、整流アンテナによって受信される）、誘導電力（例えば、限定するものではないが、変圧器を通じて結合される）、光エネルギー（例えば、限定するものではないが、光起電力セルを通じて結合される、整流アンテナなど）から届き得る無線電力９５４；上流ネットワーク９００から下流ネットワーク９０６への直接結合９５７を通じて、あるいは一方若しくは両方のネットワークＰＨＹ９００又は９０５若しくはネットワークスイッチ９０３への切り替え及び／若しくは電力挿入を通じてのいずれかで、デイジーチェーンネットワークを通って搬送されるネットワーク電力；ネットワークＰＨＹ９０１、９０３、若しくは９０５からのネットワーク電力結合９５６を通じて；及び／又は限定するものではないが、ケーブル、ジャック、導電性接点を介する外部電源接続部９５５など、を含む。
【０１３９】
下流電力結合９５３間の上流電力結合９５１を介して、又は下流ネットワーク９０６間の上流ネットワーク結合９００を介してデイジーチェーンを通る電力送信は、常に通過することができるか、あるいは無線機がそうするように構成されているか、又は外部条件（例えば、デイジーチェーンのいずれかの端部に接続された適切な装置の検出）が、通過を許可するトリガ電力である場合にのみ通過が許可されるかのいずれかである。限定するものではないが、金属酸化物半導体電界効果トランジスタ（ＭＯＳＦＥＴ）などを含む、限定するものではないが機械的リレー及び／又はトランジスタを含む、電力が通過するか否かを制御するために任意のタイプの装置を使用することができる。
【０１４０】
内部電源は、限定するものではないが、リチウムイオン、リチウムポリマー、燃料電池、及び発電機を含む、任意のタイプの電池９５８を含む。
【０１４１】
図９ｄは、ＲＦ処理ユニット９１２に結合された上流９６１及び下流９６３のＲＦリンクを示す、図９ａ、図９ｂ、及び図９ｃに例示している無線機の追加の実施形態を示している。ＲＦリンク９６１及び９６３は、例えば、限定するものではないが、同軸ケーブル、ツイストペアケーブルなどの導電性結合によって、又は、ＲＦ周波数がファイバ（例えば、限定するものではないが、赤外線、可視光線、及び／若しくは紫外線など）を通って伝搬する搬送波波長を変調する場合には、ファイバを通って、あるいは、限定するものではないが、任意の種類のアンテナによって、及び／又は誘導結合を通ることを含む無線結合によって、デイジーチェーンで結合されてもよい。
【０１４２】
ＲＦリンク９６１及び９６３は、ＲＦリンク９６２で一緒に結合され得、次いで、図９ｄに示すようにユニット９１２に結合されるか、又はそれらは、ユニット９１２に個々に各々結合されるか、又はそれらは、互いに結合されるが、ユニット９１２には結合されない。これらの結合の各々は、互いの間で、又はユニット９１２間で、前の段落で詳述したように、ＲＦ（光波長を含む）結合のいずれかを通じてもよい。この結合は、限定するものではないが、１つ以上の（若しくは任意のタイプの）：直接接続部；ＲＦスプリッタ；ＲＦ減衰器；ＲＦバラン；ＲＦフィルタ；電力増幅器；及び／又は低雑音増幅器などを介してもよい。ＲＦ結合は、任意のものに接続されなくてもよく、又はアンテナ９１４のうちの１つ以上に接続されていなくてもよい。ＲＦ結合は、１つ以上のＲＦ中心周波数及び１つ以上の帯域幅で信号を搬送してもよい。ＲＦ信号は、ユニット９１２、リンク９６１、及び／又はリンク９６３のうちのいずれか間で、１回で送信、受信、又はその両方をしてもよい。ＲＦ信号は、限定するものではないが、データ、制御信号、ＲＦプロトコル、ビーコン、ＲＦタイミング信号、ＲＦチャネル、ＲＦ電力基準、ＲＦプリディストーション情報、ＲＦ干渉情報、ＲＦ較正情報、クロック、及び／又はＰＰＳを含む、あらゆる種類の情報及び／又は信号基準情報を搬送することができる。
【０１４３】
図９ｅは、ネットワークが、交換リンクではなく共通のＲＦチャネルである、上流９００及び下流９０６ネットワークリンクを示す、図９ｅ、図９ｂ、図９ｃ、及び図９ｄで例示されている無線機の追加の実施形態を示している。例えば、これは、限定するものではないが、ＭｏＣＡ及びＤＯＣＳＩＳなどのネットワークプロトコルを使用して、同軸ネットワークと共に使用される共通の構成である。上流９００及び下流９０６ネットワークリンクは、ベースバンド処理及び制御部９１０に結合されたネットワークＰＨＹ９７１に結合されたＲＦスプリッタ９７２に結合されている。ＲＦスプリッタ９７２は、３つを超える分岐を含んでもよく、更に、ＲＦ信号の一部又は全てを１つ以上の方向に増幅するための電力増幅器を含んでもよい。それはまた、どのＲＦ帯域が異なる経路でそれを通過するのを制限するように、減衰器及び／又はフィルタを含んでもよい。ＲＦスプリッタ９７２はまた、１つ以上又は複数の分岐上に電力を通過させてもよく、かつその分岐のうちの１つ以上に電力を挿入してもよい。
【０１４４】
図８ａ、図８ｂ、図８ｃ、及び図８ｄに例示されている無線機８０１、８１１、８２１、及び８３１の実施形態は、時には独立した要素として、また時には組み合わせた要素として、上記の図９ａ、図９ｂ、図９ｃ、図９ｄ、及び図９ｅに記載の実施形態の１つ以上に対応する内部要素を有することができる。例えば、限定するものではないが、無線機８０１、８１１、８２１、及び８３１の各々は、同軸（例えば、８４１／８４２及び８７１／８７２）、ツイストペア（例えば、８５１／８５２及び８８１／８８２）、又はファイバ（例えば、８６１／８６２）のいずれかである、上流及び下流デイジーチェーンケーブル接続部を有する。これらのデイジーチェーン接続部は、９００／９０６、９１１／９２３、９５１／９５３、及び９６１／９６３．などの上流及び下流デイジーチェーン接続部である、図９ａ、図９ｂ、図９ｃ、図９ｄ、及び図９ｅの実施形態に対応することができる。無線機８０１、８１１、８２１、又は８３１内のデイジーチェーンケーブルは、図９ａ、図９ｂ、図９ｃ、図９ｄ、及び図９ｅと関連して説明される一実施形態が物理的に可能である場合、次に、そのデイジーチェーンケーブルは、その実施形態のために使用することができる。例えば、同軸及びツイストペアケーブルのデイジーチェーンを使用して、（例えば、限定するものではないが、同軸での多くの周知の電力又はイーサネット技術での電力のいずれかを使用して）上流９５１及び下流９５３の電力を導電的に搬送することができ、これはファイバケーブルにはできないが、ファイバケーブルは、光の形態で送信され、かつ限定するものではないが、光起電力セルを使用して、電気に変換された電力を搬送することができる。デイジーチェーンケーブルの各々はまた、限定するものではないが、上述のイーサネットを含む、上流９００及び下流９０６の標準及び独自のネットワークプロトコルを搬送することができる。デイジーチェーンケーブルの全てはまた、タイミング情報９２１及び９２３を、タイミング情報を搬送するネットワークプロトコル及び信号と共に搬送することができ、それらは、ネットワークタイミング９２６を提供することができる。デイジーチェーンケーブルは、特定の周波数／波長で、上流９６１及び下流９６３のＲＦを搬送することができる（例えば、限定するものではないが、多くの同軸ケーブルは、１ＧＨｚの周波数を効率的に伝搬することができ、多くのツイストペアケーブルは、１００ＭＨｚの周波数を効率的に伝搬し、多くのファイバケーブルは、１３００ｎｍの波長を効率的に伝搬する）。
【０１４５】
無線機８３１の場合、複数のデイジーチェーンケーブルペアは、各々、図９ａ、図９ｂ、図９ｃ、図９ｄ、及び図９ｅに例示されているデイジーチェーン接続部のうちの１つに、又は複数のデイジーチェーン接続部に各々対応することができる。
【０１４６】
無線機８０１、８１１、８２１、若しくは８３１のアンテナ８９０及び／又はアンテナコネクタ８９１は、図９ａ、図９ｂ、図９ｃ、図９ｄ、及び図９ｅのユニット９２４及び／又は９５４上のアンテナ９１４及び／又はアンテナに対応することができる。
【０１４７】
無線機８０１、８１１、８２１、又は８３１の電源コネクタ８９２は、図９ａ、図９ｂ、図９ｃ、図９ｄ、及び図９ｅの外部電源９５５に対応することができる。無線機８０１、８１１、８２１、又は８３１のアンテナ８９０及び／又はアンテナコネクタ８９１はまた、無線電力受信機９５４のアンテナに対応することができる。
【０１４８】
無線機８０１、８１１、８２１、又は８３１のコネクタ８９３は、外部クロック９２５、ＰＰＳ９４０、又はユニット９１２に結合されたＲＦリンク９６２に対応する追加の信号を搬送することができる。
３．スリーブ又はダクト内の無線デイジーチェーン
【０１４９】
図１０ａ、図１０ｂ、図１０ｃ、及び図１０ｄは、図８ａ、図８ｂ、図８ｃ、及び図８ｄに例示され、かつ図９ａ、図９ｂ、図９ｃ、図９ｄ、及び図９ｅに例示され、かつ上記に説明されたデイジーチェーン無線機のアーキテクチャの実施形態と共に上記に説明された無線デイジーチェーン無線機の実施形態が、スリーブ又はダクト内に収容されている、いくつかの実施形態を例示している。説明のために、図１０ａ、図１０ｂ、図１０ｃ、及び図１０ｄに示すデイジーチェーン無線機は、上述したデイジーチェーン無線機の詳細の多くを欠いているが、図１０ａ、図１０ｂ、図１０ｃ、及び図１０ｄのいずれかに例示されているスリーブ又はダクトの実施形態に適用可能な上記のデイジーチェーンの実施形態のいずれかをその実施形態で使用することができる。スリーブ又はダクトは、限定するものではないが、無線デイジーチェーンを完全に包装する可撓性プラスチックチューブ、又は無線チェーンを部分的に包装する剛性プラスチックダクトを含む多くの形態を取り得ることに留意されたい。
【０１５０】
図１０ａは、無線機１０００、１００１、１００２、１００３のデイジーチェーンを封入するスリーブ又はダクト１０１０を示す。デイジーチェーンは、両側から延びるネットワークケーブル１０２０及び１０２１を示し、これらは、限定するものではないが、追加のデイジーチェーン又は無線機、上流又は下流ネットワーク接続部に接続され得、電源に、ＲＦ供給源に、タイミング供給源などに接続され得る。実際には、デイジーチェーン接続部は、上述した多数の実施形態のいずれかに記載されているように接続することができる。
【０１５１】
図１０ｂは、無線機のデイジーチェーンを封入するスリーブ又はダクトを示す。デイジーチェーンは、前の段落に記載された無線デイジーチェーンを示すが、この実施形態では、スリーブ又はダクト１０１１はまた、通過ケーブル１０３０を封入する。通過ケーブル１０３０は、限定するものではないが、高データレートデータ及び／又は電力ケーブルを搬送する同軸、ツイストペア、又は同軸ケーブルを含む任意の目的に使用されるケーブルであり得る。１つ以上の通過ケーブル１０３０があってもよい。
【０１５２】
図１０ｃは、前の段落に記載されているように、無線機のデイジーチェーン及び通過ケーブルを封入するスリーブ又はダクト１０１２を例示しているが、この実施形態では、スリーブ又はダクトは、支持ストランド１０４０によって物理的に強化され、かつ溶融亜鉛めっき鋼を含む広範な材料のいずれかで作製されてもよい。溶融亜鉛めっき鋼の支持ストランドを有するこのようなスリーブ又はダクト１０１２の一例は、ｈｔｔｐ／／ｗｗｗ．ｄｕｒａｌｉｎｅ．ｃｏｍ／ｃｏｎｄｕｉｔ／ｆｉｇｕｒｅ−８で現在入手可能な仕様を有する、デュララインから「図８」でブランド化されたダクトである。支持ストランド１０４０は、例えば、電柱間で、ダクトの空中への配備におけるダクトを支持するのに役立ち得る。
【０１５３】
図１０ｄは、前の段落で説明したように、無線機のデイジーチェーン及び支持ストランド１０４０を有する通過ケーブルを封入するスリーブ又はダクト１０１２を（縮小サイズの図で）示すが、この実施形態では、スリーブ又はダクトデイジーチェーン１０１２は、他のスリーブ又はダクトと連続的なデイジーチェーンで接続されている。この実施形態では、各スリーブ又はダクトデイチェーン１０１２の間には、限定するものではないが、デイジーチェーン端部１０２０若しくは１０２１に電力を結合するために使用することができ、及び／又はデイジーチェーン端部１０２０間でデータを結合するために使用することができる、データ電力結合器１０５０がある。データ及び／又は電力結合器１０５０は、支持ストランド１０４０から懸架されてもよく、又は別の手段によって物理的に支持されてもよい。電力は、限定するものではないが、通過電力ケーブル１０３０及び／又は光起電力セルなどを含む任意の電源から届き得る。データ接続は、通過高帯域幅ファイバツイストペア又は同軸ケーブル１０３０を含む任意の電源から届き得る。データ及び／又は電力結合器１０５０は、デイジーチェーンケーブル配線が、典型的には電力及び／又はデータスループットに制限され、デイジーチェーン上の各無線機１０００、１００１、１００２、及び１００３は、一定量の電力を引き込み、一定量のデータスループットを消費するため、有用であり得る。デイジーチェーンケーブルの電力及び／又はデータ容量が使い果たされると、次に、デイジーチェーンに取り付けられた無線機はもはや存在しなくてもよい。通過ケーブル１０３０は、いくつかのデイジーチェーンに対して十分な電力を搬送するように指定することができ、通過ケーブル１０３０は、いくつかのデイジーチェーンをサポートするために、十分な高いデータスループットをサポートするように指定することができる。例えば、限定するものではないが、デイジーチェーンケーブルが、Ｐｏｗｅｒ  ｏｖｅｒ  Ｅｔｈｅｒｎｅｔ＋（「ＰｏＥ＋」）の電力制限（約２５ワット（「Ｗ」）に制限されている）で１ギガビットのイーサネットをサポートする場合、各無線機は、データレートで２２５Ｍｂｐｓ、電力で６Ｗを消費し、次に、デイジーチェーンに４つの無線機がある場合、９００Ｍｂｐｓのデータレートと、２４Ｗの電力とが得られ、他の無線機には十分なデータレート又は電力が得られない。（ａ）２５０Ｗの電力及び（ｂ）１０Ｇｂｐｓのデータレートを搬送することができる１つ以上の通過ケーブル１０３０がある場合、それは４個の無線機の１０本のデイジーチェーンをサポートするのに十分である（２４Ｗ×１０＝２４０Ｗ、９００Ｍｂｐｓ×１０＝９Ｇｂｐｓ）。データ及び／又は電力結合器１０５０は、１０Ｇｂｐｓファイバポート及び１つ以上の１Ｇｂｐｓ  ＰｏＥ＋ポートを有する市販のＰｏＥ＋スイッチを使用することを含む、多くの方法のいずれかにおいて、デイジーチェーンケーブルに電力を結合することができる。ＰｏＥ＋標準（例えば、ＩＥＥＥ  ８０２．３ａｔ−２００９）は、電力のデイジーチェーン接続をサポートしていない可能性があるが、ＰｏＥ＋は、ＰｏＥ＋スイッチに取り付けられている第１のデイジーチェーン無線機に電力を供給するために使用でき、その後、デイジーチェーンへの独自の電力挿入を使用することができることに留意されたい。独自の電力挿入技術は、限定するものではないが、電力をデイジーチェーンネットワークケーブル内のネットワーク信号線に結合することを含む。
３．無線デイジーチェーンの実用的な配備
【０１５４】
図１１は、図１０ａ及び図１０ｄに記載されているものなどの、スリーブ及びダクトでデイジーチェーン接続された無線機を備えた電柱を示す。２つの電柱間に懸架されているスリーブ又はダクト１０１２は、４本のデイジーチェーン接続された無線機１０００、１００１、１００２、及び１００３を有し、データ及び／／又は通過ケーブル１０３０から高速データに結合し、かつ電力変換器１１００から電力を受信する、すなわち、電柱の供給ゾーン内の高電力電線に結合され、ユニット１０５０の電圧を低減させる電力結合器１０５０に結合されたデイジーチェーン端部を有する図１０ｄに例示されているものと同じである。電力計１１０１は、課金又は他の目的のために電力使用を監視する。高電圧電線に接続するのは高価になる可能性があるので、電力変換器１１００を使用して、多くのユニット１０５０に十分な電力を供給し、電力を通過ストランド１０３０内のユニット１０５０間で搬送することができる。
【０１５５】
また、図１１には、電柱の側面に取り付けられたスリーブ又はダクト１０１０内のデイジーチェーン接続された無線機の垂直配備の一実施形態が例示されている。これは、図１０ａに例示されているスリーブ又はダクト１０１０に対応する。一方で、デイジーチェーンネットワーク接続部１０２０は、データ及び電力のためにユニット１０５０に取り付けられている。このデイジーチェーンは地面に到達した時点で終了するので、下端で継続的なデイジーチェーンネットワーク接続部も、通過ケーブルも必要としない。また、電柱は構造的な安定性を提供するため、支持ストランドを必要としない。ユニット１０５０は、３本のデイジーチェーンに結合され、その２本は、電柱間でほぼ水平の空中デイジーチェーンであり、残りの１本は、電柱の側面上に垂直なデイジーチェーンであることにも留意されたい。全てのデイジーチェーンが折れ線のネットワークトポロジでなければならないという制限はなく、それらは、多くのトポロジのいずれであってもよい。例えば、限定するものではないが、このユニット１０５０は、３本のデイジーチェーン用の３つのポート及び高帯域幅通過ケーブル用の１つのポートを有するＰｏＥ＋ネットワークスイッチを使用することによって、３本のデイジーチェーンをサポートすることができる。（例えば、３本のデイジーチェーンへの３つの１Ｇｂｐｓ  ＰｏＥ＋接続及び通過ケーブル用の１つの１０Ｇｂｐｓのファイバ接続）。
【０１５６】
図１１に示すデイジーチェーンケーブルの実施形態は、単なる例示である。限定するものではないが、配備要件、自治体の規制、コストの制約、スパンの距離などに応じて、任意のトポロジにおける任意の数のデイジーチェーン無線構成が使用されてもよい。重要なことに、無線デイジーチェーンはケーブル配線と変わらないように見える。多くの自治体では、ケーブル配線は許可を必要とせず、又は許可はアンテナ許可よりも取得が容易である。また、審美的な観点から、ケーブルは、大きなアンテナよりも視認性が低い。
【０１５７】
図１２は、無線デイジーチェーン１０１０に取り付けられた２つの街灯柱を示す。図示されている実施形態は、図１０ａの無線デイジーチェーン１０１０に適合する。この実施形態では、データ及び電力接続部は、図１０ｄ及び図１１に例示されているデータ及び電力結合器１０５０と同じ様式で動作する電柱の下のデータ及び／又は電力結合器１２５０を有する地中管路１２５１を通って結合されている。図１１と同様に、重要なことには、無線デイジーチェーンは、ケーブル配線と変わらないように見える。多くの自治体では、ケーブル配線は許可を必要とせず、又は許可はアンテナ許可よりも取得が容易である。また、審美的な観点から、ケーブルは、大きなアンテナよりも視認性が低い。
【０１５８】
図１３は、建物の外側と内側の両方に多数の無線デイジーチェーンが取り付けられている建物を示している。これらの無線データチェーンの全ては、データ及び電力接続部に接続するが、それらは説明のために省略されている。無線デイジーチェーン１３００は、屋上の縁部上にある。屋上の端は、障害物のない通りの高い角度の視認性があるため、アンテナにとって非常に有益な場所である。通常、屋上の縁部にある多数のアンテナは、審美的に見栄えがよくないが、スリーブ又はダクトは、限定するものではないが、その小さいサイズ、背景に合った色で塗装することができるその能力、それが建物の隙間に配置することができるという事実、それが柔軟であり、建物の建築の特徴（例えば、限定するものではないが、コーニス）の形状に適合することができるという事実の理由で、及びすでに多くの建物にケーブルがあり、見え方に違いがないという理由で、見えにくくすることができる。
【０１５９】
図１３は、それを見えないようにする窓の上の建築の特徴の上にある無線デイジーチェーン１３０１、及び通りに面した階の近くの壁に沿って配置された（おそらくはより隠されるように壁の隙間に押し込まれている）無線デイジーチェーン１３０２並びに壁の隅に沿って垂直方向に、おそらくはより見えなくするために縦樋に沿って配置されている無線デイジーチェーン１３０３を含む無線デイジーチェーンの他の配置を示す。また、無線デイジーチェーン１３０４は、屋内、おそらくは天井タイル上又は壁内に示されている。この実施形態では、無線デイジーチェーンは、何も必要とせず、無線及びケーブルを露出させた状態でデイジーチェーンを配置することができる状況があるという理由で、スリーブ又はダクト内にはないことに留意されたい。明らかに、無線デイジーチェーンは、屋内及び屋外の広い範囲の場所に配置することができる。これらの実施形態の全てでは、無線デイジーチェーンは、それらを配備するのが便利であり、かつそれらが審美的に許容可能な場所に配備される。
【０１６０】
図１４は、無線デイジーチェーンを直線上に配備する必要はないが、場所の物理的及び／又は審美的な要件に適合する任意の形状に配備できる方法を例示している。これらは、２次元のみで配備される必要はなく、無線デイジーチェーンは、ｘ、ｙ、及びｚ次元で配備され得ることに留意されたい。実際、より多くの角度の多様性が使用されると、一般に、現在好ましいＭＵ−ＭＡＳ実施形態における性能がより良好になる。
【０１６１】
図１５は、どのように無線デイジーチェーンがアレイトポロジ内に配備され得るかも示す。この実施形態では、６４個の無線機を有する８×８アレイが示されており、１６個のデイジーチェーンが、ネットワークスイッチ（例えば、限定するものではないが、ＰｏＥ＋スイッチ）に接続されている。そのようなアレイは、ビーム形成及びＭＩＭＯを含む多くの用途に使用することができる。
【０１６２】
図１６は、どのようにクラウド無線アクセスネットワーク（Ｃ−ＲＡＮ」）アーキテクチャを無線デイジーチェーンと共に使用することができるかを例示している。一実施形態では、ベースバンド波形は、データセンターサーバで計算される。それらは、複数の無線デイジーチェーンに接続するスイッチに接続して、データセンター（例えば、限定するものではないが、データセンターがスタジアム内にあり、ローカルネットワークがスタジアム全体に分散している場合）にローカルネットワーク１６０１の目的を果たすことができる。
【０１６３】
見通し線マイクロ波１６０２は、ローカルネットワークよりも遠い距離に移動するためのデータリンクとして使用することができ、それもまた、複数の無線デイジーチェーンに接続するスイッチに接続することができる。
【０１６４】
ファイバ１６０３は、見通し線を必要とせずに非常に長い距離を移動することができ、複数の無線デイジーチェーンに接続するスイッチに接続することができる。スイッチは、繰り返されたファイバ１６０４を別のスイッチに結合することができ、次に別のグループの複数の無線デイジーチェーンを接続することができる。
【０１６５】
前述のように、図１６の図は直線のデイジーチェーンを示しているが、これらは、便利で審美的に好ましいどのような形状に屈曲させることができる。
【０１６６】
図１６に例示されているＣ−ＲＡＮトポロジは、図１、図２、図３、及び関連する特許及び出願に例示されているｐＣｅｌｌ（商標）ＭＵ−ＭＡＳシステムをサポートしている。他の無線技術とは異なり、ｐＣｅｌｌは、非常に高密度の無線配備をサポートし、無線又はアンテナの特定の配設に依存しない（例えば、対照的に、セルラー技術は、セル計画に従って特定の無線間隔を必要とする）。したがって、ｐＣｅｌｌ技術は、本明細書に記載のデイジーチェーン無線の実施形態に非常に適しており、便利で審美的に好ましい場所に配置される無線機を利用することができる。
【０１６７】
本発明の実施形態は、上で説明した様々な工程を含み得る。本工程は、汎用又は特殊目的のプロセッサに本工程を実行させるために使用され得る、機械実行可能な命令において具現化することができる。代替的に、これらの工程は、工程を実行するためのハードワイヤードロジックを含む特定のハードウェア構成要素によって、又はプログラミングされたコンピュータ構成要素及びカスタムハードウェア構成要素の任意の組み合わせによって、実行することができる。
【０１６８】
本明細書に記載される場合に、命令は、ある特定の動作を行うように構成されるか、又は所定の機能若しくはソフトウェア命令が非一時的コンピュータ可読媒体中に具現化されたメモリ内に記憶されている、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）などの、ハードウェアの特定の構成を指し得る。故に、図面で示す技法は、１つ以上の電子装置上で記憶及び実行されるコード及びデータを使用して実装され得る。そのような電子装置は、非一時的コンピュータ機械可読記憶媒体（例えば、磁気ディスク、光ディスク、ランダムアクセスメモリ、読み出し専用メモリ、フラッシュメモリ装置、相変化メモリ）、並びに一時的なコンピュータ機械可読通信媒体（例えば、搬送波、赤外線信号、デジタル信号などの電気的、光学的、音響的又は他の形態の伝搬信号）などのコンピュータ機械可読記憶媒体を使用して、コード及びデータを記憶及び（内部で及び／又はネットワークを介して他の電子装置と）通信する。
【０１６９】
この詳細な説明全体を通じて、説明を目的として、本発明の完全な理解を提供するために、多数の特定の詳細を記載した。しかしながら、本発明は、これらの具体的な詳細の一部がなくても実施され得ることは、当業者にとって明らかであろう。ある特定の例では、周知の構造及び機能は、本発明の主題を不明瞭にすることを回避するために、詳述しなかった。したがって、本発明の範囲及び趣旨は、以下の特許請求の範囲の観点から判断されるべきである。
【図１】
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【図２ａ】
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【図２ｂ】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８ａ】
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【図８ｂ】
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【図８ｃ】
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【図８ｄ】
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【図９ａ】
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【図９ｂ】
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【図９ｃ】
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【図９ｄ】
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【図９ｅ】
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【図１０ａ】
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【図１０ｂ】
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【図１０ｃ】
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【図１０ｄ】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【国際調査報告】
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