(57)【要約】クロムコーティング液を加熱し、クロムコーティング液のｐＨを調整することによって安定な三価クロムコーティング液を調製することができる。コーティング液を、少なくとも３５℃に２４時間以内加熱することができる。溶液が熱いうちに塩基性または酸性の材料を添加して、ｐＨを目標値までそれぞれ上昇または低下させることができる。いくつかの実施形態では、クロムコーティング液のｐＨは３．５〜４．０であり得、ｐＨは、少なくとも２０日間の保管期間に±０．１５以下で変動し得る。三価クロムコーティング液は、フルオリド化合物、ジルコナート化合物、腐食防止化合物、キレート剤、リン（ＩＩＩ）化合物、および／または他の化合物を含み得る。
2020519771.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
三価クロムコーティング液を安定化する方法であって、
前記三価クロムコーティング液を加熱する工程；および
前記三価クロムコーティング液を加熱しながら前記三価クロムコーティング液のｐＨを調整する工程
を含む、方法。
【請求項２】
前記三価クロムコーティング液を少なくとも３５℃に加熱する工程を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記三価クロムコーティング液を２４時間以内加熱する工程を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記三価クロムコーティング液を加熱しながら、前記三価クロムコーティング液のｐＨをおよそ３．５〜およそ４．０に調整する工程を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記三価クロムコーティング液のｐＨを調整する工程が、前記三価クロムコーティング液にアルカリ性材料を添加して前記三価クロムコーティング液のｐＨを上昇させることを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記ｐＨを調整する工程の間に前記三価クロムコーティング液を混合する工程を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記ｐＨを調整する工程の後に前記三価クロムコーティング液から沈殿物を濾過する工程を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
前記三価クロムコーティング液を冷却する工程を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
前記三価クロムコーティング液の冷却の際に、前記三価クロムコーティング液のｐＨが、少なくとも７日間の保管期間に±０．１５より大きくは変動しない、請求項８に記載の方法。
【請求項１０】
前記三価クロムコーティング液が三価クロムコーティング水溶液である、請求項１に記載の方法。
【請求項１１】
前記三価クロムコーティング液が六価クロムを含まないか、実質的に含まない、請求項１に記載の方法。
【請求項１２】
前記三価クロムコーティング液がフルオリド化合物を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１３】
前記三価クロムコーティング液がフルオロジルコナート化合物を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１４】
前記三価クロムコーティング液がキレート剤を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１５】
請求項１に記載のプロセスによって生成された三価クロムコーティング液。
【請求項１６】
三価クロムコーティング液であって、
三価クロム；
水；および
腐食防止化合物
を含み；
ここで、前記三価クロムコーティング液のｐＨがおよそ３．５〜およそ４．０であり；
ここで、前記三価クロムコーティング液のｐＨが、少なくとも７日間の保管期間に±０．１５より大きくは変動しない、三価クロムコーティング液。
【請求項１７】
前記三価クロムコーティング液が三価クロムコーティング水溶液である、請求項１６に記載の三価クロムコーティング液。
【請求項１８】
三価クロムの硫酸塩を含む、請求項１６に記載の三価クロムコーティング液。
【請求項１９】
フルオリド化合物を含む、請求項１６に記載の三価クロムコーティング液。
【請求項２０】
フルオロジルコナート化合物を含む、請求項１６に記載の三価クロムコーティング液。
【請求項２１】
キレート剤を含む、請求項１６に記載の三価クロムコーティング液。
【請求項２２】
前記キレート剤が、８−ヒドロキシキノリンおよび／またはニトリロトリス（メチレン）トリホスホン酸を含む、請求項２１に記載の三価クロムコーティング液。
【請求項２３】
前記三価クロムコーティング液のｐＨが、少なくとも７日間の保管期間に±０．０７より大きくは変動しない、請求項１６に記載の三価クロムコーティング液。
【請求項２４】
前記腐食防止剤が、２−メルカプトベンゾチアゾール、２−メルカプトベンゾイミダゾール、２−メルカプトベンゾオキサゾール、および／またはベンゾトリアゾールを含む、請求項１６に記載の三価クロムコーティング液。
【請求項２５】
三価クロムコーティング液であって、
三価クロムの硫酸塩；および
水
を含み；
ここで、前記三価クロムコーティング液のｐＨがおよそ３．５〜およそ４．０であり；
ここで、前記三価クロムコーティング液のｐＨが、少なくとも７日間の保管期間に±０．１５より大きくは変動しない、三価クロムコーティング液。
【請求項２６】
フルオリド化合物を含む、請求項２５に記載の三価クロムコーティング液。
【請求項２７】
フルオロジルコナート化合物を含む、請求項２５に記載の三価クロムコーティング液。
【請求項２８】
キレート剤を含む、請求項２５に記載の三価クロムコーティング液。
【請求項２９】
熱安定化された三価クロムコーティング液。
【請求項３０】
前記熱安定化された三価クロムコーティング液のｐＨが、少なくとも７日間の保管期間に±０．１５より大きくは変動しない、請求項２９に記載の熱安定化された三価クロムコーティング液。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
背景
クロム化成コーティングは、化学的または電気化学的なプロセスを用いて部品表面がコーティングに変換される金属用コーティングである。六価クロムを含む化成コーティングは、鋼、アルミニウム、亜鉛、カドミウム、銅、銀、マグネシウム、およびスズ合金を不動態化するために長年使用されてきた。このコーティングは、主に、腐食防止剤、プライマー、装飾仕上げとして、または電気伝導率を維持するために使用されている。
【０００２】
六価クロム化成コーティングは、六価クロムの毒性のために好まれなくなっている。多くの場所で、六価クロムは高度に規制されており、様々な使用および取り扱いの制限を受けている。六価クロム化成コーティングは、非六価クロム化成コーティング、特に三価クロムを利用するコーティングに代わりつつある。三価クロム化成コーティングは、環境に優しく、六価クロム酸塩コーティングの優れた代用品である。三価クロム化成コーティングは、過酷な用途で使用して優れた耐摩耗性および耐食性を発揮しながら、用途ごとの費用もより抑えることができる。
【０００３】
種々の三価クロムコーティングの性能は、塗布時のコーティング液のｐＨの影響を受ける。コーティング液のｐＨが高すぎるか低すぎる場合、コーティングは、例えば、耐食性、塗膜密着性、電子抵抗などに関する所望のレベルの性能を発揮しない。従来の三価クロムコーティング液はｐＨに対して安定ではないので、これは問題である；溶液のｐＨは、経時的に揺らぐ傾向がある。これはまた、各々の使用前に、溶液のｐＨをチェックし、高すぎたり低すぎたりした場合に調整しなければならないことを意味する。各々の使用前にｐＨの測定および調整というプロセスを経ることは面倒である。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００４】
発明の開示
本発明者らは、上述の先行技術の問題点または少なくともその深刻さを発見したと考えている。したがって、本発明者らは、三価クロムコーティング液が加熱されている間にコーティング液のｐＨを調整する工程を含む、三価クロムコーティング液のｐＨを安定化するプロセスを発明した。このプロセスはまた、溶液を冷却する工程および／または溶液から任意の固体を濾過する工程を含み得る。
【０００５】
このプロセスを使用して、ｐＨ安定化された三価クロムコーティング液を生成することができる。コーティング液は、三価クロムの硫酸塩などの三価クロムの供給源および水を含み得る。いくつかの実施形態では、コーティング液を、任意の適切なｐＨ（ｐＨ３．５〜４．０など）で安定化することができる。いくつかの実施形態では、コーティング液はまた、少なくとも２０日間の保管期間にｐＨが±０．１５より大きくは変動しないほど十分に安定であり得る。
【０００６】
三価クロムコーティング液を、任意の適切な時間にわたって任意の適切な温度に加熱することができる。いくつかの実施形態では、コーティング液を、少なくとも３５℃に２４時間以内加熱することができる。
【０００７】
安定化された三価クロムコーティング液は、いくつかの他の化合物を含み得る。例えば、コーティング液は、フルオリド化合物、ジルコナート化合物、腐食防止化合物、キレート剤、リン化合物、および／または種々の他の化合物を含み得る。
【０００８】
用語「熱安定化された」は、溶液を加熱し、この溶液が熱いうちに溶液のｐＨを調整することによって、ｐＨが安定化されたクロムコーティング液を指すために使用されると認識すべきである。用語「保管期間」は、クロムコーティング液が使用されておらず、例えば、溶液への酸性または塩基性の材料の添加によってｐＨが調整されない状況を指すために使用される。
【０００９】
本明細書を進んで行くにつれて、他の新規の特徴および利点が明らかとなるであろう。したがって、概要は、選択された概念を簡略化された形式で紹介するために提供されており、これらの概念は、以下の詳細な説明でさらに説明される。概要および背景は、開示の主題の重要な概念や本質的な態様を特定することを意図しておらず、クレームの範囲を拘束したり制限したりするために使用されるべきものでもない。例えば、クレームの範囲は、記載された主題が概要に記載の任意または全ての態様を含むか、そして／または背景に記載の問題のいずれに対処するかに基づいて限定されるべきではない。
【００１０】
好ましい実施形態および他の実施形態を、添付の図面に関連して開示する。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】図１は、実施例１で調製した従来のクロムコーティング液の経時的なｐＨ変化を示すグラフである。
【００１２】
【図２】図２は、（ａ）実施例２で調製した従来のクロムコーティング液、（ｂ）実施例３で調製した溶解アルミニウムを含むクロムコーティング液、および（ｃ）実施例４で調製した熱安定化されたクロムコーティング液の経時的なｐＨ変化を示すグラフである。
【００１３】
【図３】図３は、実施例５および６で調製した熱安定化されたクロムコーティング液の経時的なｐＨ変化を示すグラフである。
【００１４】
【図４】図４は、ｐＨ安定化されたクロムコーティング液中の三価クロム濃度の経時的な変化を示すグラフである。
【００１５】
【図５】図５は、図４に示すｐＨ安定化されたクロムコーティング液の経時的なｐＨの変化を示すグラフである。
【００１６】
【図６】図６は、ｐＨ安定化されたクロムコーティング液の経時的なｐＨ変化を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
発明を実施するための最良の形態
ｐＨ安定な三価クロムコーティング液を開示する。この溶液を種々の目的のために使用することができる。例えば、三価クロムコーティング液を、クロム化成コーティングとして、またはアノード処理アルミニウムのためのシーラントとして使用することができる。
【００１８】
三価クロムコーティング液は、保管安定性を示し、保管安定性は、溶液のｐＨが保管期間中に安定であるか、ほぼ一定であることを意味する。溶液のｐＨは、従来の三価クロムコーティング液のように保管期間中に大きくは変動しない。これは、最終使用者が最初にｐＨを調整することなく溶液を使用できるので都合が良い。
【００１９】
ｐＨ安定化プロセス
【００２０】
一般に、三価クロムコーティング液のｐＨを安定化させるプロセスは、三価クロムコーティング液を高温に加熱する工程、および溶液が高温である間に溶液のｐＨを調整する工程を含む。ｐＨを、所望の値で安定するまで１回またはそれを超える回数調整する。溶液を冷却すると、ｐＨは所望の値で無期限に安定なままである。プロセスの種々の態様を、それぞれ以下でより詳細に記載する。
【００２１】
本プロセスを使用して、任意の適切な三価クロムコーティング液を安定化することができる。いくつかの実施形態では、本プロセスは、完全希釈済みの、すぐに使用できる（ＲＴＵ）三価クロムコーティング液を安定化するために使用される。これらの溶液は、アルミニウム、マグネシウム、または亜鉛などの金属表面にすぐに塗布できる溶液である。本プロセスを使用して、最終ｐＨレベルでＲＴＵ溶液を安定化させることができる。
【００２２】
他の実施形態では、本プロセスは、三価クロム濃縮液を安定化するために使用される。これらの溶液は、輸送、包装、および保管をより効率的にするために濃縮物として最終使用者に供給される。使用者は、濃縮物を水で希釈して、すぐに使用できる溶液を形成し、保護が必要な表面に塗布する。
【００２３】
濃縮液を、最終使用者によるその後の希釈を考慮したｐＨレベルで安定化することができる。例えば、濃縮液を水で希釈してＲＴＵ溶液を形成したときにｐＨレベルが最終ｐＨレベルであるように、濃縮液を最終ｐＨレベルより低いｐＨレベルで安定化することができる。
【００２４】
本プロセスを使用して、任意の適切な組成を有する三価クロムコーティング液を安定化させることができる。適切な三価クロムコーティング液の種々の組成を以下に説明する。
【００２５】
しかし、本プロセスが特定の三価クロムコーティング液との使用に特に適切であることに留意すべきである。例えば、本プロセスは、本説明の最後に参考として援用された特許文献に開示の組成物を安定化するのに特に適切である。本プロセスはまた、三価クロムの供給源として三価クロムの硫酸塩を含む三価クロムコーティング液を安定化するのに特に適切である。本プロセスはまた、下記の腐食防止化合物および／またはキレート剤を含む三価クロムコーティング液を安定化するのに特に適切である。
【００２６】
本プロセスの第１の工程は、三価クロムコーティング液を高温に加熱することである。コーティング液を、所望のｐＨ安定性を得ることができる任意の適切な温度に加熱することができる。１つの実施形態では、コーティング液を、少なくとも３５℃、少なくとも４０℃、少なくとも４５℃、少なくとも５０℃、少なくとも５５℃、または少なくとも６０℃に加熱する。他の実施形態では、コーティング液を１００℃以下、９５℃以下、または９０℃以下に加熱する。
【００２７】
三価クロムコーティング液を、任意の適切な熱源および／または加熱方法を使用して加熱することができる。例えば、コーティング液を、燃焼熱源、電気熱源、または太陽熱源などを使用して加熱することができる。１つの実施形態では、コーティング液を、加熱容器内で所望の温度に加熱する。
【００２８】
三価クロムコーティング液が所望の温度になった状態で、プロセスの次の工程は、ｐＨを所望のレベルに調整することである。ｐＨを上昇させるために塩基性材料を添加する（またはコーティング液より塩基性の材料を添加する）か溶液のｐＨを低下させるために酸性材料を添加する（またはコーティング液より酸性の材料を添加する）ことにより、これを行う。
【００２９】
コーティング液のｐＨは、典型的には、経時的に低下する傾向があるので、ｐＨを上昇させるためにしばしば塩基性材料を添加する。適切な塩基性材料の例には、水酸化カリウム、水酸化ナトリウム、および水酸化アンモニウムなどの水酸化物が含まれる。ｐＨが高すぎる状況では、硫酸などの酸性材料を溶液に添加することができる。ｐＨを、溶液を積極的に混合しながら、または混合せずに調整することができる。
【００３０】
コーティング液のｐＨを調整するプロセスは、所定量の塩基性または酸性材料を一度に追加する工程を含む単一工程プロセスであり得るか、この塩基性または酸性材料を繰り返し添加し、溶液が所望のｐＨ値に到達するまでｐＨを測定する工程を含む反復プロセスであり得る。
【００３１】
本プロセスを使用して、三価クロムコーティング液のｐＨを任意の適切なｐＨ値に安定化することができる。コーティング液がＲＴＵコーティング液である場合、ｐＨを最終使用ｐＨで安定化する。かかるｐＨの例は以下に示される。コーティング液が濃縮液である場合、ｐＨは異なる値に安定化することができ、使用に備えて水で希釈すると、所望の最終使用ｐＨを有する溶液が得られる。
【００３２】
いくつかの実施形態では、三価クロムコーティング液を、およそ３．５〜およそ４．０、およそ３．６〜およそ３．９５、およそ３．７〜およそ３．９、またはおよそ３．８〜３．９の最終使用ｐＨで安定化させる。他の実施形態では、三価クロムコーティング液を、少なくともおよそ３．５、少なくともおよそ３．６、少なくともおよそ３．７、または少なくともおよそ３．８の最終使用ｐＨで安定化させる。他の実施形態では、三価クロムコーティング液を、およそ４．０以下、およそ３．９５以下、またはおよそ３．９以下の最終使用ｐＨで安定化させる。
【００３３】
三価クロムコーティング液を、ｐＨを安定化させるのに十分な任意の時間加熱することができる。例えば、いくつかの実施形態では、コーティング液を、２４時間以下、１８時間以下、１２時間以下、８時間以下、または４時間以下加熱する。
【００３４】
三価クロムコーティング液のｐＨを安定化させた後、プロセスの次のステップは、コーティング液を周囲温度まで冷却することであり得る。コーティング液を、任意の適切なデバイスまたはプロセスを使用して冷却できると認識すべきである。例えば、コーティング液を周囲環境に置くことにより受動的に冷却することができる。コーティング液を、冷却ユニットまたは冷却デバイスを使用して積極的に冷却することもできる。いくつかの好ましいプロセスでは、熱源をオフにし、溶液を周囲温度まで受動的に冷却することにより、三価クロムコーティング液を冷却する。
【００３５】
三価クロムコーティング液は、高度なｐＨ安定性を示す。ｐＨが安定化プロセスの終了時と同一レベルであるので、三価クロムコーティング液を任意の適切な時間保管し、その後にｐＨを調整せずに使用することができる。
【００３６】
いくつかの実施形態では、三価クロムコーティング液のｐＨは、少なくとも７日間、少なくとも１０日間、少なくとも１４日間、少なくとも２１日間、少なくとも３０日間、少なくとも６０日間、少なくとも９０日間、少なくとも１２０日間、少なくとも１年間、または無期限の保管期間に±０．１５以下、±０．１以下、±０．０７以下、±０．０５以下、または±０．０３以下で変動する。記載した時間枠が、ｐＨ調整直後、加熱を止めた直後、三価クロムコーティング液の周囲温度への冷却直後、三価クロムコーティング液の周囲温度への冷却から２４時間後、またはその後の任意の時間から始まり得ることに留意すべきである。
【００３７】
基礎となる機序は完全には知られていないが、本発明者は理論に拘束されることを望まないので、１つの可能性のある説明としては、三価クロムが加水分解を受け、溶液を加熱すると反応が加速することであるかもしれない。いずれにしても、反応は、機序と無関係に、溶液が加熱され、最終のｐＨ調整が行われるまでに完了し、その結果、それ以降はｐＨが安定する。
【００３８】
三価クロムコーティング液は、三価クロム化合物および多くの他の化合物または材料のうちのいずれかを含み得る。適切な化合物の例には、フルオリド化合物、ジルコナート化合物、腐食防止化合物、およびキレート剤が含まれる。これらの各々について、以下でより詳しく説明する。
【００３９】
三価クロム化合物
【００４０】
三価クロム化合物は、金属基材上に化成コーティングを形成することができる任意の適切な三価クロム化合物であり得る。適切な三価クロム化合物の例を、本説明の最後に参考として援用される特許に見出すことができる。
【００４１】
三価クロム化合物は、三価クロム塩などの水溶性三価クロム化合物であり得る。一般に、クロリドほど腐食性が高くないアニオンを提供するクロム塩を使用することが望ましい。かかるアニオンの例には、ニトラート、スルファート、ホスファート、およびアセタートが含まれる。いくつかの用途における好ましい実施形態では、三価クロム化合物は、三価クロムの硫酸塩である。かかる化合物の例には、Ｃｒ２（ＳＯ４）３、（ＮＨ４）Ｃｒ（ＳＯ４）２、およびＫＣｒ（ＳＯ４）２が含まれる。
【００４２】
化成コーティング液が１つまたは複数の三価クロム化合物を含むことができることを認識すべきである。例えば、１つの実施形態では、化成コーティング液は、単一の三価クロム化合物を含む。別の実施形態では、化成コーティング液は、２つ、３つ、４つ、またはそれを超える三価クロム化合物を含む。
【００４３】
化成コーティング液は、任意の適量の三価クロム化合物を含むことができる。適量の例を、説明の最後に参考として援用された特許に見出すことができる。いくつかの実施形態では、化成コーティング液は、およそ０．１ｇ／リットル（０．０１ｗｔ％）〜およそ２０ｇ／リットル（２ｗｔ％）の三価クロム化合物、およそ０．２ｇ／リットル（０．０２ｗｔ％）〜およそ１０ｇ／リットル（１ｗｔ％）の三価クロム化合物、またはおよそ０．５ｇ／リットル（０．０５ｗｔ％）〜およそ８ｇ／リットル（０．８ｗｔ％）の三価クロム化合物を含む。
【００４４】
他の実施形態では、化成コーティング液は、少なくともおよそ０．１ｇ／リットル（０．０１ｗｔ％）の三価クロム化合物、少なくともおよそ０．２ｇ／リットル（０．０２ｗｔ％）の三価クロム化合物、または少なくともおよそ０．５ｇ／リットル（０．０５ｗｔ％）の三価クロム化合物を含む。さらなる他の実施形態では、化成コーティング液は、２０ｇ／リットル（２ｗｔ％）以下の三価クロム化合物、１０ｇ／リットル（１ｗｔ％）以下の三価クロム化合物、または８ｇ／リットル（０．８ｗｔ％）以下の三価クロム化合物を含む。
【００４５】
フルオリド化合物
【００４６】
フルオリド化合物は、基材上の保護コーティングの形成を容易にすることができる任意の適切な水溶性フルオリド化合物であり得る。いくつかの実施形態では、フルオリド化合物は、少なくとも４つのフッ素原子および少なくとも１原子の以下の元素：ジルコニウム、ホウ素、ケイ素、アルミニウム、またはチタンを含む。
【００４７】
適切なフルオリド化合物の例には、アルカリ金属ヘキサフルオロジルコナート化合物（ヘキサフルオロジルコニウム酸カリウムおよびヘキサフルオロジルコニウム酸ナトリウムなど）；フルオロジルコニウム酸；アルカリ金属テトラフルオロボラート（テトラフルオロホウ酸カリウムなど）；アルカリ金属ヘキサフルオロシリカート（ヘキサフルオロケイ酸カリウムなど）；およびアルカリ金属ヘキサフルオロチタナート（ヘキサフルオロチタン酸カリウムなど）などが含まれる。
【００４８】
クロムコーティング液は、好ましくは、フルオロジルコナート化合物を含む。いくつかの実施形態では、フルオロジルコナート化合物は、溶液中の唯一のフルオリド化合物である。他の実施形態では、溶液は、フルオロジルコナート化合物および１つまたはそれを超えるさらなるフルオリド化合物を含む。
【００４９】
いくつかの実施形態では、化成コーティング液は、およそ０．２ｇ／リットル（０．０２ｗｔ％）〜およそ２０ｇ／リットル（２ｗｔ％）のフルオリド化合物、およそ０．５ｇ／リットル（０．０５ｗｔ％）〜およそ１８ｇ／リットル（１．８ｗｔ％）のフルオリド化合物、またはおよそ１ｇ／リットル（０．１ｗｔ％）〜およそ１５ｇ／リットル（１．５ｗｔ％）のフルオリド化合物を含む。
【００５０】
いくつかの他の実施形態では、化成コーティング液は、少なくともおよそ０．２ｇ／リットル（０．０２ｗｔ％）のフルオリド化合物、少なくともおよそ０．５ｇ／リットル（０．０５ｗｔ％）のフルオリド化合物、または少なくともおよそ１ｇ／リットル（０．１ｗｔ％）のフルオリド化合物を含む。さらに他の実施形態では、化成コーティング液は、およそ２０ｇ／リットル（２ｗｔ％）以下のフルオリド化合物、およそ１８．０ｇ／リットル（１．８ｗｔ％）以下のフルオリド化合物、またはおよそ１５ｇ／リットル（１．５ｗｔ％）以下のフルオリド化合物を含む。
【００５１】
ジルコナート化合物
【００５２】
ジルコナート化合物は、基材上の保護コーティングの形成を容易にすることができる任意の適切なジルコナート化合物であり得る。適切なジルコナート化合物の例には、フルオロジルコナート化合物（フルオリド化合物に関連して上述したものなど）、例えば、アルカリ金属ヘキサフルオロジルコナート化合物（ヘキサフルオロジルコニウム酸カリウム、ヘキサフルオロジルコニウム酸ナトリウム、およびヘキサフルオロジルコニウム酸など）が含まれる。
【００５３】
ジルコナート化合物は、フルオリド化合物と同量で存在し得る。したがって、フルオリド化合物についての上に開示の量は、ジルコナート化合物に等しく適用される。
【００５４】
腐食防止化合物
【００５５】
腐食防止添加物は、コーティングによって得られる耐食性を向上させる。適切な腐食防止化合物の例には、２−メルカプトベンゾチアゾール（ＭＢＴ）、２−メルカプトベンゾイミダゾール（ＭＢＩ）、２−メルカプトベンゾオキサゾール（ＭＢＯ）、および／またはベンゾトリアゾール（ＢＴＡ）が含まれる。他の例には、説明の最後に参考として援用された中国特許に開示のもののうちのいずれかが含まれる。１つまたはそれを超える腐食防止化合物の添加により、ＭＩＬ−ＤＴＬ−８１７０６Ｂクラス１Ａおよびクラス３の要件またはこれらの要件より厳格でないＭＩＬ−ＤＴＬ−５５４１Ｆクラス１Ａおよびクラス３の要件を満たすようにコーティングの耐食性を向上させることができる。
【００５６】
腐食防止添加物はコーティングの耐食性を実質的に向上させるのに役立つが、コーティングはかかる添加物の非存在下でもＭＩＬ耐食性要件を満たすこともできると認識すべきである。一般に、コーティング液は、以下の業界の仕様および規格のうちのいずれかを満たし得る：ＭＩＬ−ＤＴＬ−８１７０６Ｂ、ＭＩＬ−ＤＴＬ−５５４１ＦタイプＩおよびタイプＩＩ、ＭＩＬ−Ｃ−５５４１Ｆクラス１Ａおよびクラス３、ＲＯＨＳ、ＲＥＡＣＨ、ＷＥＥＥ、ＥＬＶ、ＯＳＨＡ  ＰＥＬ、ＡＳＴＭ３３５９、ＡＳＴＭ  Ｂ９２１、ＱＰＬ、ＥＯ１３１４８。
【００５７】
キレート剤
【００５８】
沈殿防止に役立てるために、１つまたはそれを超えるキレート剤を、三価クロムコーティング液に含めることができる。任意の適切なキレート剤を使用することができる。適切なキレート剤の例には、８−ヒドロキシキノリンおよびニトリロトリス（メチレン）トリホスホン酸（ＮＴＭＰ）などが含まれる。
【００５９】
キレート剤は、任意の適切な量で化成コーティング液中に存在し得る。いくつかの実施形態では、化成コーティング液は、およそ５ｐｐｍ〜およそ１００ｐｐｍのキレート剤またはおよそ１０ｐｐｍ〜およそ３０ｐｐｍのキレート剤を含む。他の実施形態では、化成コーティング液は、少なくともおよそ５ｐｐｍのキレート剤または少なくともおよそ１０ｐｐｍのキレート剤を含む。さらなる他の実施形態では、化成コーティング液は、およそ１００ｐｐｍ以下のキレート剤または３０ｐｐｍ以下のキレート剤を含む。
【００６０】
リン（ＩＩＩ）化合物
【００６１】
三価クロム化成コーティング液はまた、金属基材の防食をさらに向上させるリン（ＩＩＩ）化合物を含み得る。金属基材表面上の有機アミノ−ホスホン酸化合物由来のホスホナート基を吸着させてＭ−Ｏ−Ｐ共有結合を形成させ、その後に金属基材上の任意の活性腐食部位上に疎水性網状層を形成することによって防食を改善する。
【００６２】
適切なリン（ＩＩＩ）化合物の例には、アミノ−ホスホン酸の誘導体（ニトリロトリス（メチレン）トリホスホン酸（ＮＴＭＰ）、ヒドロキシ−、アミノ−アルキルホスホン酸、エチルイミド（メチレン）ホスホン酸、およびジエチルアミノメチルホスホン酸などの塩およびエステルなど）が含まれる。好ましくは、誘導体は、少なくともいくつかの例では、水溶性である。腐食防止剤および溶液安定剤としての使用に特に適切なリン（ＩＩＩ）化合物は、ニトリロトリス（メチレン）トリホスホン酸（ＮＴＭＰ）である。
【００６３】
他の化合物
【００６４】
三価クロム化成コーティング液はまた、増粘剤および界面活性剤などの他の化合物または材料を含み得る。これらの材料の例を、説明の最後に参考として援用された特許に見出すことができる。これらの材料を、これらの特許に開示の任意の量で三価クロム化成コーティング液中に含めることができる。
【００６５】
使用方法
【００６６】
三価クロムコーティング液を使用して、ベアアルミニウムおよびアノード処理アルミニウム、亜鉛および亜鉛合金、マグネシウム、亜鉛メッキ鋼、ＩＶＤ、カドミウム、銀、真鍮、チタン、ステンレス鋼、鉄合金、およびジルコニウムなどの種々の基材をコーティングすることができる。
【００６７】
三価クロムコーティング液を、様々な目的のために使用することができる。例えば、このコーティング液を、耐食性の向上、塗膜密着性の向上、電気的性質の改変、および表面耐久性の向上のために使用することができる。このコーティング液はまた、性能を損失することなく、８００°Ｆを超える温度で乾燥させることができるか、水素放出のために５００°Ｆ超で２４時間焼成することができるような耐熱性を示す。
【００６８】
三価クロムコーティング液を、種々の用途で使用することができる。例には、化学化成コーティング用途、アノード処理アルミニウムシーラー用途、ならびに不動態化および防錆用途が含まれる。三価クロムコーティング液をまた、浸漬、噴霧、またはタッチアップペンなどが含まれる多数の方法のうちのいずれかで適用することができる。
【００６９】
実施例
【実施例】
【００７０】
以下の実施例を、開示の主題をさらに説明するために提供する。実施例は、決してクレームの範囲を拘束したり制限したりするために使用されるべきものでもない。
【００７１】
実施例１
【００７２】
従来のクロムコーティング液のｐＨ安定性を、以下のように評価した。クロムコーティング液または浴を、磁気ミキシングを備えたガラスビーカー中で３リットルの脱イオン水および１リットルの三価クロム濃縮物（例えば、ＣＨＥＭＥＯＮ  ＴＣＰ−ＨＦ（登録商標））を混合することによって調製した。三価クロム濃縮物の初期ｐＨは、２．７８であった。クロムコーティング液のｐＨを測定し、およそ３５２時間にわたって調整した。溶液を混合しながら新たに調製した１０．０％ｗ／ｖＮａＯＨ（１００ｍｌメスフラスコ中に９．９９９６ｇ  ＮａＯＨ）を滴下してｐＨを調整した。
【００７３】
表１は、試験の全期間にわたって溶液のｐＨは低下したことを示す。ｐＨは、最初に、試験の最初のおよそ１６時間にわたって急速に低下した。その後の試験期間では、ｐＨは比較的一定の速度で低下した。ＮａＯＨ溶液を添加することによってｐＨを３．８５まで戻すように定期的に調整した。図１は、表１中のデータのチャートである。
【００７４】
結果は、従来のクロムコーティング液の典型的な不安定な挙動を示している。クロムコーティング液の有効性は、塗布時の溶液のｐＨに大きく依存する。しかし、結果が示すように、溶液のｐＨは経時的に著しく変動した。ｐＨが定期的に調整されなかった場合、ｐＨは遥かに低くなり、溶液のコーティング用途への適合性がさらに低くなるであろう。実際には、使用者は、各々の塗布の前に溶液のｐＨを測定し、状況に応じて調整しなければならない。
【表１】
2020519771.tif 000003
【００７５】
実施例２
【００７６】
別の従来のクロムコーティング液のｐＨ安定性を評価した。手順は、試験期間がおよそ１２４時間であり、１．５リットルの脱イオン水および５００ｍｌの三価クロム濃縮物を混合することによって溶液を調製したことを除いて実施例１と同一であった。三価クロム濃縮物の初期ｐＨは２．５５であった。
【００７７】
表２は、溶液が全試験期間にわたって不安定な挙動を示したことを示す。ｐＨは、増加した１つを除いて全ての測定の間隔で低下した。この結果により、従来のクロムコーティング液のｐＨが不安定であり、各塗布前に測定および調整しなければならないことが確認される。図２は、表２中のデータを含むチャートである。図２は、比較のための実施例３および４からのデータも含む。
【表２−１】
2020519771.tif 000004
【表２−２】
2020519771.tif 000005
【００７８】
実施例３
【００７９】
溶解アルミニウムを含むクロムコーティング液のｐＨ安定性を試験して、溶解アルミニウムがｐＨ安定性に影響を及ぼすかどうかを判定した。手順は、溶解アルミニウムの供給源を得るために２つの３インチ×４インチのアルミニウム合金クーポン（１１００Ｈ１４）を清浄化し、リンスし、溶液中に４．５時間入れたことを除いて、実施例２と同一であった。アルミニウムが溶液中にあるようにｐＨを調整し、その後に溶液からアルミニウムを除去した。溶液中に溶解したアルミニウムの総量は、２８．７ｍｇ（すなわち１４．４ｍｇ／ｋｇ（ｐｐｍ））であった。
【００８０】
表３は、溶液中のアルミニウムがそのｐＨ安定性を実質的に変化させなかったことを示す。ｐＨは、試験期間にわたって途切れなく大幅に低下した。図２は、表３中のデータを含むチャートである。図２は、比較のための実施例２および４からのデータも含む。
【表３】
2020519771.tif 000006
【００８１】
実施例４
【００８２】
クロムコーティング液の加熱を試験して、加熱が溶液のｐＨ安定性に影響を及ぼすかどうかを判定した。手順は、溶液を５０〜５５℃に加熱し、ｐＨを１．５〜２時間にわたって２回調整し、加熱を止め、溶液を周囲温度まで一晩冷却したことを除いて、実施例２と同一であった。
【００８３】
表４は、ｐＨ調整前の溶液の加熱によって溶液が安定するようであることを示し、図２は、表４中のデータならびに実施例２および３からのデータを含むチャートである。図２は、溶液の加熱によって溶液が著しくより安定することを示す。溶液の加熱によって得られたｐＨ安定性を、以下の実施例５〜８でさらに試験した。
【表４】
2020519771.tif 000007
【００８４】
実施例５
【００８５】
熱安定化されたクロムコーティング液のｐＨ安定性を試験した。クロムコーティング液または浴を、磁気ミキシングを備えたガラスビーカー中で３．６リットルの脱イオン水および１．４リットルの三価クロム濃縮物（例えば、ＣＨＥＭＥＯＮ  ＴＣＰ−ＨＦ（登録商標））を混合することによって調製した。溶液を５０〜５５℃に加熱後、ｐＨを調整した。溶液が所望の温度になった時点で、１．５〜２時間にわたってｐＨを３．８０または３．８１に３回調整した。溶液を混合しながら実施例１中のＮａＯＨ溶液を使用して、ｐＨを滴下にて調整した。ｐＨの調整後、加熱を止め、溶液を周囲温度（室温）まで一晩冷却した。
【００８６】
冷却した溶液を使用して、下記の様式で５つのアルミニウム試験クーポンをコーティングした。コーティングプロセスの完了後、溶液のｐＨ安定性を評価するために、次のおよそ４２８時間にわたってｐＨを測定した。表５および図３は、この溶液が実施例１〜３で試験した溶液よりも遥かに安定していたことを示す。最後のｐＨ調整により、溶液のｐＨを３．８１に設定した。ｐＨは、次のおよそ４２８時間にわたって、設定した量から±０．０２を超えては変動しなかった。
【表５】
2020519771.tif 000008
【００８７】
前述のように、クロムコーティング液を使用して、ＭＩＬ−ＤＴＬ−８１７０６ＢタイプＩＩクラス１Ａ要件に準拠した耐食性のために、５つの２０２４−Ｔ３アルミニウム合金試験クーポン（３インチ×１０インチ）をコーティングした。各試験クーポンを、順次行われる以下の工程および処理パラメーターを使用して処理した。
１．  クーポンを、溶媒ワイプ（７０．０％イソプロピルアルコール）を使用して清浄化した。
２．  クーポンを、ＣＨＥＭＥＯＮ  Ｃｌｅａｎｅｒ  １０００（６分間、１２０°Ｆ）を使用して清浄化した。
３．  クーポンを、水道水（１分間、オーバーフロー、室温）でリンスした。
４．  クーポンを、脱イオン水（１分間、オーバーフロー、室温）でリンスした。
５．  クーポンを、５０．０％技術等級の硝酸（１分間、室温）に浸漬した。
６．  クーポンを、水道水（１分間、オーバーフロー、室温）でリンスした。
７．  クーポンを、脱イオン水（１分間、オーバーフロー、室温）でリンスした。
８．  クーポンを、クロムコーティング液（５分間、７４．０°Ｆ、ｐＨ３．８１、非流動性）に浸漬した。
９．  クーポンを、脱イオン水（３０秒間、オーバーフロー、室温）でリンスした。
１０．  クーポンを、室温で風乾した。
１１．  クーポンを、室温で４０時間硬化させた。
【００８８】
５つの試験クーポンの耐食性を、塩水噴霧試験を使用して評価した。クーポンの縁部をワクシングし、中性塩噴霧室に入れ、ＡＳＴＭ  Ｂ  １１７に従って１６８時間維持した。塩水噴霧試験の結果を、以下の表６に示す。試験クーポンにはいかなるピットも認められなかった。
【表６】
2020519771.tif 000009
【００８９】
実施例６
【００９０】
別の熱安定化されたクロムコーティング液のｐＨ安定性を試験した。クロムコーティング液または浴を、磁気ミキシングを備えたガラスビーカー中で２．８８リットルの脱イオン水および１．１２リットルの三価クロム濃縮物（例えば、ＣＨＥＭＥＯＮ  ＴＣＰ−ＨＦ（登録商標））を混合することによって調製した。溶液を５０〜５５℃に加熱後、ｐＨを調整した。溶液が所望の温度になった時点で、１．５〜２時間にわたってｐＨを３．８０または３．８２に３回調整した。溶液を混合しながら実施例１中のＮａＯＨ溶液を使用して、ｐＨを滴下にて調整した。ｐＨの調整後、加熱を止め、溶液を周囲温度まで一晩冷却した。
【００９１】
溶液を１ガロンのプラスチック製容器に保管して、これがｐＨ安定性にどのように影響するかを判定した。ｐＨを、およそ４２８時間に亘って測定した。表７および図３は、溶液が実施例１〜３で試験した従来のクロムコーティング液と比較して非常に安定していたことを示す。最後のｐＨ調整により、溶液のｐＨを３．８２に設定した。ｐＨは、最初のおよそ３３０時間では全く変動せず、次いで、およそ４２８時間で最後の測定を行ったときに−０．０１だけ変動した。
【表７−１】
2020519771.tif 000010
【表７−２】
2020519771.tif 000011
【００９２】
実施例７
【００９３】
ｐＨ安定化されたクロムコーティング液中の三価クロム濃度の安定性を試験した。実施例４〜６に記載の熱処理プロセスを使用して、ｐＨを安定化した。過去の経験では、ｐＨ安定化されたクロムコーティング液中の三価クロム濃度が沈殿によって経時的に低下し得る（例えば、６ヶ月で２５％から１７％）ことが示されていた。以下の要因を評価して、これらの要因が溶液の三価クロム濃度に影響を及ぼすかどうか、具体的には、これらの要因が三価クロムの沈殿を防止するかどうかを判定した：溶液を保持するために使用される材料および溶液中のキレート剤の存在。
【００９４】
以下の試料を、ｐＨ安定化された三価クロムコーティング液の単一バッチから調製した。１つの試料を、沈殿物の濾去前にプラスチックに保管した。別の試料を、沈殿物の濾去後にプラスチックに保管した。別の試料を、沈殿物の濾去後にガラスに保管した。２つの試料（一方は濾過済み、一方は未濾過）に、２３ｐｐｍのキレート剤８−ヒドロキシキノリン（８ＨＱ）を添加した。２つの他の試料（一方は濾過済み、一方は未濾過）に、２３ｐｐｍのニトリロトリス（メチレン）トリホスホン酸（ＮＴＭＰ）を添加した。キレート剤を添加して任意の遊離金属をキレート化し、さらなる沈殿を防止した。
【００９５】
試料の三価クロム（ＴＣ）濃度およびｐＨを、定期的に測定した。結果を、以下の表８に示す。全体的に見て、あらゆる試料中の三価クロム濃度が、約８週間で３％超低下した。ガラス中で保存した試料および８ＨＱを含む試料は、三価クロム濃度が最も高く、目視可能な沈殿物が最も少なかった。経時的なこれらの濃度のグラフを、図４に示す。経時的なｐＨ値のグラフを、図５に示す。５９日目の８ＨＱおよびＮＴＭＰを含む濾過試料の比較により、８ＨＱを使用した場合、ＮＴＭＰと比較して沈殿物の減少が明確に目視できた。
【表８】
2020519771.tif 000012
【００９６】
実施例８
【００９７】
以下の試料を、ｐＨ安定化された三価クロムコーティング液の単一バッチから調製した。２つの試料（一方は濾過済み、一方は未濾過）を、沈殿物の濾去後にプラスチックに保管した。２つの試料（一方は濾過済み、一方は未濾過）を、沈殿物の濾去後にガラスに保管した。２つの試料（一方は濾過済み、一方は未濾過）に、５ｐｐｍの８ＨＱを添加した。
【００９８】
試料の三価クロム（ＴＣ）濃度およびｐＨを、開始時および４週間後に測定した。結果を、以下の表９および図６に示す。あらゆる試料中の三価クロム濃度が、溶液のｐＨの低下につれて低下した。
【表９】
2020519771.tif 000013
【００９９】
実施例９
【０１００】
三価クロムコーティング液を、以下のうちの１つまたはそれを超える工程に従うことによって安定化する：
１．ＣＨＥＭＥＯＮ  ＴＣＰ−ＨＦ（登録商標）などの三価クロム濃縮物を脱イオン水で２５．０〜３０．０％ｖ／ｖ（いくつかの例では２８％が好ましい）に希釈する。
２．混合しながら、クロムコーティング液を５５℃±５℃（５０〜６０℃）に加熱する。溶液を、全ｐＨ調整ブレンド期間（１．５〜３時間）の間、５０〜６０℃で混合してもよい。
３．連続混合を使用して、ＮａＯＨまたはＫＯＨなどの希釈塩基を使用して、溶液のｐＨを３．８５〜３．９０に調整する。
４．３０〜６０分毎にｐＨをチェックし、必要に応じて混合しながら希釈塩基を用いてｐＨを３．８５〜３．９０に再度調整する。
５．およそ２時間の加熱混合およびｐＨ調整後、加熱を止める前に最終的なｐＨ調整を行うべきである。典型的には、溶液の加熱中に３〜４回のｐＨ調整を行った。
６．溶液を室温に冷却する（一晩が好ましい場合がある）。
７．８〜２０μｍの濾紙を使用して溶液を濾過する。濾紙に回収された緑色沈殿物を破棄する。
８．濾過溶液の濃度およびｐＨをチェックする。濃度は、元の濃度の±２．０％であるべきである（２８．０％ｖ／ｖ浴については２６〜３０％）。蒸発によって濃度が高い場合、所望の濃度に到達するまで、混合しながら脱イオン水を添加する。ｐＨは、３．７５〜３．９５であるべきである（いくつかの実施形態では３．８０〜３．９０が好ましい）。
【０１０１】
例示的な実施形態
【０１０２】
以下において、開示の主題のいくつかの例示的な実施形態を参照する。以下の実施形態は、開示の主題の種々の特性、特徴、および利点を１つまたはそれを超えて含み得るいくつかの選択された実施形態のみを示す。したがって、以下の実施形態は、全ての可能な実施形態を網羅すると解釈すべきではない。
【０１０３】
１つの実施形態では、クロムコーティング液を安定化する方法は、クロムコーティング液を加熱する工程；およびクロムコーティング液を加熱しながらクロムコーティング液のｐＨを調整する工程を含む。クロムコーティング液は、水を含み得る。クロムコーティング液は、六価クロムを含まないことができ、または実質的に六価クロムを含まないことができる。
【０１０４】
いくつかの実施形態では、本方法は、クロムコーティング液を少なくとも３５℃、少なくとも４０℃、少なくとも４５℃、または少なくとも５０℃に加熱する工程を含む。本方法は、クロムコーティング液を２４時間以内、１８時間以内、１２時間以内、８時間以内、または４時間以内加熱する工程を含み得る。
【０１０５】
いくつかの実施形態では、クロムコーティング液のｐＨを調整する工程は、クロムコーティング液のｐＨを上昇または低下させるためにクロムコーティング液より塩基性が高い材料（例えば、水酸化カリウム、水酸化ナトリウム、および／または水酸化アンモニウムなどの水酸化物）または酸性が高い材料（例えば、硫酸などの酸）を添加することを含む。クロムコーティング液のｐＨを調整する工程は、クロムコーティング液のｐＨを上昇または低下させるためにクロムコーティング液より塩基性が高い１つまたはそれを超える材料または酸性が高い１つまたはそれを超える材料を繰り返し添加することを含み得る。クロムコーティング液のｐＨを調整する工程は、アルカリ性材料をクロムコーティング液に添加してクロムコーティング液のｐＨを上昇させることを含み得る。
【０１０６】
いくつかの実施形態では、クロムコーティング液のｐＨは、少なくとも７日間、少なくとも１０日間、少なくとも１４日間、少なくとも２１日間、少なくとも３０日間、少なくとも６０日間、少なくとも９０日間、少なくとも１２０日間、または少なくとも１年間の保管期間に±０．１５より大きくは変動しない（記載した日数または年数は、ｐＨ調整直後、加熱を止めた直後、クロムコーティング液の周囲温度への冷却直後、クロムコーティング液の周囲温度への冷却から２４時間後、またはその後の任意の時間から始まり得る）。
【０１０７】
いくつかの実施形態では、クロムコーティング液のｐＨは、少なくとも７日間、少なくとも１０日間、少なくとも１４日間、少なくとも２１日間、少なくとも３０日間、少なくとも６０日間、少なくとも９０日間、少なくとも１２０日間、または少なくとも１年間の保管期間に±０．１より大きくは変動しない（記載した日数または年数は、ｐＨ調整直後、加熱を止めた直後、クロムコーティング液の周囲温度への冷却直後、クロムコーティング液の周囲温度への冷却から２４時間後、またはその後の任意の時間から始まり得る）。
【０１０８】
いくつかの実施形態では、クロムコーティング液のｐＨは、少なくとも７日間、少なくとも１０日間、少なくとも１４日間、少なくとも２１日間、少なくとも３０日間、少なくとも６０日間、少なくとも９０日間、少なくとも１２０日間、または少なくとも１年間の保管期間に±０．０７より大きくは変動しない（記載した日数または年数は、ｐＨ調整直後、加熱を止めた直後、クロムコーティング液の周囲温度への冷却直後、クロムコーティング液の周囲温度への冷却から２４時間後、またはその後の任意の時間から始まり得る）。
【０１０９】
いくつかの実施形態では、クロムコーティング液のｐＨは、少なくとも７日間、少なくとも１０日間、少なくとも１４日間、少なくとも２１日間、少なくとも３０日間、少なくとも６０日間、少なくとも９０日間、少なくとも１２０日間、または少なくとも１年間の保管期間に±０．０５より大きくは変動しない（記載した日数または年数は、ｐＨ調整直後、加熱を止めた直後、クロムコーティング液の周囲温度への冷却直後、クロムコーティング液の周囲温度への冷却から２４時間後、またはその後の任意の時間から始まり得る）。
【０１１０】
いくつかの実施形態では、クロムコーティング液のｐＨは、少なくとも７日間、少なくとも１０日間、少なくとも１４日間、少なくとも２１日間、少なくとも３０日間、少なくとも６０日間、少なくとも９０日間、少なくとも１２０日間、または少なくとも１年間の保管期間に±０．０３より大きくは変動しない（記載した日数または年数は、ｐＨ調整直後、加熱を止めた直後、クロムコーティング液の周囲温度への冷却直後、クロムコーティング液の周囲温度への冷却から２４時間後、またはその後の任意の時間から始まり得る）。
【０１１１】
いくつかの実施形態では、本方法は、クロム溶液が高温にある間にクロムコーティング液のｐＨを、３．５〜４．０（３．６〜３．９５、３．７〜３．９、または３．７５〜３．８７）に調整する工程を含む。本方法は、ｐＨを調整する工程の間にクロムコーティング液を混合する工程を含み得る。本方法は、ｐＨを調整する工程の後にクロムコーティング液から沈殿を濾過する工程を含み得る。本方法は、クロムコーティング液を冷却する工程を含み得る。本方法は、クロムコーティング液が冷えている間にクロムコーティング液を混合する工程を含み得る。本方法は、クロムコーティング液を周囲温度に冷却する工程および周囲温度にある間にクロムコーティング液を混合する工程を含み得る。
【０１１２】
別の実施形態では、クロムコーティング液を、上記のプロセスのうちのいずれかによって生成することができる。
【０１１３】
別の実施形態では、熱安定化されたクロムコーティング液を開示する。熱安定化されたクロムコーティング液は、六価クロムを含まないことができ、または実質的に六価クロムを含まないことができる。
【０１１４】
別の実施形態では、クロムコーティング液は、三価クロム；および水を含み；ここで、クロムコーティング液のｐＨが３．５〜４．０であり；ここで、クロムコーティング液のｐＨが少なくとも７日間の保管期間に±０．１５より大きくは変動しない。クロムコーティング液は、六価クロムを含まないことができ、または実質的に六価クロムを含まないことができる。
【０１１５】
いくつかの実施形態では、クロムコーティング液のｐＨは、少なくとも１０日間、少なくとも１４日間、少なくとも２１日間、少なくとも３０日間、少なくとも６０日間、少なくとも９０日間、少なくとも１２０日間、または少なくとも１年間の保管期間に±０．１５より大きくは変動しない。クロムコーティング液のｐＨは、少なくとも７日間、少なくとも１０日間、少なくとも１４日間、少なくとも２１日間、少なくとも３０日間、少なくとも６０日間、少なくとも９０日間、少なくとも１２０日間、または少なくとも１年間の保管期間に±０．１以下で変動し得る。
【０１１６】
いくつかの実施形態では、クロムコーティング液のｐＨは、少なくとも７日間、少なくとも１０日間、少なくとも１４日間、少なくとも２１日間、少なくとも３０日間、少なくとも６０日間、少なくとも９０日間、少なくとも１２０日間、または少なくとも１年間の保管期間に±０．０７より大きくは変動しない。クロムコーティング液のｐＨは、少なくとも７日間、少なくとも１０日間、少なくとも１４日間、少なくとも２１日間、少なくとも３０日間、少なくとも６０日間、少なくとも９０日間、少なくとも１２０日間、または少なくとも１年間の保管期間に±０．０５以下で変動し得る。クロムコーティング液のｐＨは、少なくとも７日間、少なくとも１０日間、少なくとも１４日間、少なくとも２１日間、少なくとも３０日間、少なくとも６０日間、少なくとも９０日間、少なくとも１２０日間、または少なくとも１年間の保管期間に±０．０３以下で変動し得る。
【０１１７】
いくつかの実施形態では、クロムコーティング液のｐＨは、３．６〜３．９５である。クロムコーティング液のｐＨは、３．７〜３．９であり得る。クロムコーティング液のｐＨは、３．７５〜３．８７であり得る。クロムコーティング液は、すぐに使用できるクロムコーティング液であり得る。
【０１１８】
用語および解釈上の規則
【０１１９】
用語「結合した」は、２つのメンバーが直接または間接的に相互に連結することを意味する。かかる連結は、本質的に静止していても、本質的に移動可能であってもよい。かかる連結は、２つのメンバーまたは２つのメンバーと任意の追加の中間メンバーが相互に単体構造体として一体化して形成された状態で、あるいは２つのメンバーまたは２つのメンバーと任意の追加の中間メンバーが互いに取り付けられた状態で、達成することができる。かかる連結は、本質的に永続的であってもよく、あるいは本質的に取り外し可能または解除可能であってもよい。
【０１２０】
特許請求の範囲または明細書に記載の任意の方法は、別段の記載が無い限り、特定の順序で工程を実施する必要があると解釈されるべきではない。また、方法は、別段の記載が無い限り、記載された工程を任意の順序で実施するための裏付けを提供すると解釈されるべきである。
【０１２１】
組成物は、特定の要素がその特定の形態で最終組成物に存在しない可能性があるが、むしろ解離および／または組成物中の他の成分と反応した可能性があるという理解の下で、組成物を形成するために使用された材料の観点で記載される。
【０１２２】
「左」、「右」、「前」、および「後」などの空間または方向に関する用語は、図面に示されている主題に関連する。しかし、記載の主題は、種々の代替の配向を想定することができ、したがって、かかる用語は限定と見なされるべきではないと理解すべきである。
【０１２３】
「ｔｈｅ」、「ａ」、および「ａｎ」などの冠詞は、単数または複数の意味を含み得る。また、用語「または（ｏｒ）」は、「いずれか（ｅｉｔｈｅｒ）」（または「または（ｏｒ）」が明解に排他的であることを示す他の類似の言語−例えば、ｘまたはｙのうちの１つのみなど）を先行させないで使用される場合、包括的と解釈されるものとする（例えば、「ｘまたはｙ」は、ｘまたはｙの一方または両方を意味する）。
【０１２４】
用語「および／または」も包括的であると解釈されるものとする（例えば、「ｘおよび／またはｙ」は、ｘまたはｙの一方または両方を意味する）。「および／または」または「または」が３つまたはそれを超える項目の群の接続詞として使用される状況では、群は１つの項目のみ、すべての項目を一緒に、あるいは任意の組み合わせまたは数の項目を含むと解釈されるべきである。
【０１２５】
用語「有する（ｈａｖｅ）」、「有する（ｈａｖｉｎｇ）」、「含む（ｉｎｃｌｕｄｅ）」、および「含む（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）」は、用語「含む（ｃｏｍｐｒｉｓｅ）」および「含む（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」と同義であると解釈すべきである。これらの用語の使用はまた、これらの用語が「からなる」または「から本質的になる」に置き換えられるより狭い代替の実施形態を開示し、裏付けを提供するものとして理解されるべきである。
【０１２６】
別段の指示がない限り、全ての数値または表現（明細書（特許請求の範囲以外）で使用される寸法および物理的特性などを表す数値または表現など）は、すべての場合に用語「約」によって修飾されると理解される。少なくとも、特許請求の範囲への均等論の適用を制限する試みとしてではなく、明細書または特許請求の範囲に記載された、用語「およそ」によって修正される各数値パラメーターは、記載された有効数字の数を考慮して、通常の丸め手法を適用することにより解釈されるべきである。
【０１２７】
開示の全ての範囲は、各範囲に含まれるあらゆる部分範囲またはあらゆる個別の値を記載するクレームを包含し、裏付けを提供するものであると理解されるべきである。例えば、１から１０までの範囲の記載は、最小値１と最大値１０の間であり、そして／またはその両端も含むあらゆる部分範囲または個別の値；すなわち、１またはそれを超える最小値で始まり１０またはそれ未満の最大値で終わるすべての部分範囲（例えば、５．５〜１０および２．３４〜３．５６など）または１から１０の任意の値（例えば、３、５．８、および９．９９９４など）を記載するクレームを含み、裏付けを提供すると見なされるべきである。
【０１２８】
開示のすべての数値は、いずれの方向にも０〜１００％可変であると理解されるべきであり、したがって、かかる値、またはかかる値によって形成され得るあらゆる範囲もしくは部分範囲を記載する請求項に対する裏付けを提供する。例えば、数値８という記述は、０から１６まで（いずれかの方向で１００％）変動し、この範囲自体（例えば、０〜１６）、この範囲内の任意の部分範囲（例えば、２〜１２．５）またはその範囲内の任意の個別の値（例えば、１５．２）を記載する請求項に対する裏付けを提供すると理解すべきである。
【０１２９】
特許請求の範囲に記載されている用語には、広く使用されている一般的な辞書および／または関連する技術辞書の関連する見出し語を参照することによって決定される通常の慣習的な意味、当業者によって一般に理解されている意味などが、以下の例外のみを条件として、これらの出所のいずれか１つまたは組み合わせによって与えられる最も広い意味をクレーム用語に与えるべきである（例えば、見出し語の組み合わせの最も広い意味を得るために２つまたはそれを超える関連辞書の見出し語を組み合わせるべきである）ことを理解した上で、与えられるべきである：（ａ）ある用語が通常の慣習的な意味よりも広い様式で使用される場合、その用語には通常の慣習的な意味に加えてこの追加の広い意味を与えるべきであること、または（ｂ）ある用語が、「この文書で使用される場合、〜を意味するものとする」または類似の言語（例えば、「この用語は、〜を意味する」、「この用語は、〜と定義される」、「本開示の目的のために、この用語は、〜を意味するものとする」など）の句が後に続く用語を記載することにより、異なる意味を持つように明確に定義されている場合。具体例への言及、「すなわち」の使用、用語「発明」の使用などは、例外（ｂ）を想起することも、記載されたクレーム中の用語の範囲を他に制限することも意味しない。例外（ｂ）が適用される状況を除き、この文書中に含まれる内容は、請求の範囲の範囲の放棄または否認とみなされるべきではない。
【０１３０】
特許請求の範囲に記載された主題は、本文書に記載または例示の任意の実施形態、特徴、または特徴の組み合わせと同一の権利範囲になく、同一の権利範囲にあると解釈されるべきではない。これは、本文書中に特徴または特徴の組み合わせの単一の実施形態のみを図示し、説明している場合でも当てはまる。
【０１３１】
参照による援用
【０１３２】
以下に列挙されている各文書の全内容は、本文書中で参考として援用される。本文書および１つまたはそれを超える援用された文書の両方で同一の用語が使用されている場合、この用語がこの文書中で異なる意味を持つように明示的に定義されていない限り、これらの出所のいずれか１つまたは組み合わせによって与えられる最も広い意味を持つと解釈されるべきである。以下の文書のいずれかとこの文書の間に矛盾がある場合、この文書が支配するものとする。援用された主題は、明示的に記載または描写された主題の範囲を制限または狭めるために使用されるべきではない。
−米国特許仮出願第６２／５０５，７２３号、発明の名称「Ｓｔａｂｌｅ  Ｔｒｉｖａｌｅｎｔ  Ｃｈｒｏｍｉｕｍ  Ｃｏａｔｉｎｇ  Ｓｏｌｕｔｉｏｎ」、出願日２０１７年５月１２日。
−米国特許第６，３７５，７２６号（米国特許出願第０９／７０２，２２５号）、発明の名称「Ｃｏｒｒｏｓｉｏｎ  Ｒｅｓｉｓｔａｎｔ  Ｃｏａｔｉｎｇｓ  ｆｏｒ  Ａｌｕｍｉｎｕｍ  ａｎｄ  Ａｌｕｍｉｎｕｍ  Ａｌｌｏｙｓ」、出願日２０００年１０月３１日、発行日２００２年４月２３日。
−米国特許第６，５１１，５３２号（米国特許出願第１０／０１２，９８２号）、発明の名称「Ｐｏｓｔ−Ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  ｆｏｒ  Ａｎｏｄｉｚｅｄ  Ａｌｕｍｉｎｕｍ」、出願日２００１年１１月６日、発行日２００３年１月２８日。
−米国特許第６，５２１，０２９号（米国特許出願第１０／１１６，８４４号）、発明の名称「Ｐｒｅｔｒｅａｔｍｅｎｔ  ｆｏｒ  Ａｌｕｍｉｎｕｍ  ａｎｄ  Ａｌｕｍｉｎｕｍ  Ａｌｌｏｙｓ」、出願日２００２年４月５日、発行日２００３年２月１８日。
−米国特許第６，５２７，８４１号（米国特許出願第１０／０１２，９８１号）、発明の名称「Ｐｏｓｔ−Ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  ｆｏｒ  Ｍｅｔａｌ  Ｃｏａｔｅｄ  Ｓｕｂｔｒａｔｅｓ」、出願日２００１年１１月６日、発行日２００３年３月４日。
−米国特許第６，６６９，７６４号（米国特許出願第１０／３５１，７５２号）、発明の名称「Ｐｒｅｔｒｅａｔｍｅｎｔ  ｆｏｒ  Ａｌｕｍｉｎｕｍ  ａｎｄ  Ａｌｕｍｉｎｕｍ  Ａｌｌｏｙｓ」、出願日２００３年１月２３日、発行日２００３年１２月３０日。
−米国特許第７，０１８，４８６号（米国特許出願第１０／１８７，１７９号）、発明の名称「Ｃｏｒｒｏｓｉｏｎ  Ｒｅｓｉｓｔａｎｔ  Ｔｒｉｖａｌｅｎｔ  Ｃｈｒｏｍｉｕｍ  Ｐｈｏｓｐｈａｔｅｄ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｎｖｅｒｓｉｏｎ  Ｃｏａｔｉｎｇｓ」、出願日２００２年６月２７日、発行日２００６年３月２８日。
−中国特許出願公開第１０２８８８１３８号、発明の名称「Ｌｏｗ−ｔｅｍｐｅｒａｔｕｒｅ  ａｎｔｉ−ｃｏｒｒｏｓｉｏｎ  ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  ａｇｅｎｔ  ｆｏｒ  ｓｕｒｆａｃｅｓ  ｏｆ  ａｕｔｏｍｏｂｉｌｅ  ｐａｒｔｓ」の、腐食防止化合物を開示および説明している部分。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【国際調査報告】
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