(57)【要約】送受信機における、参照信号（ＲＳ）構成、発生、および／または送信のための、方法、装置、システム、アーキテクチャおよびインターフェイス。方法は、参照信号（ＲＳ）を含む離散フーリエ変換（ＤＦＴ）拡散直交周波数分割多重（ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭ）シンボルを送信するための、少なくとも第１の動作モードおよび第２の動作モードのいずれかを示す情報を受信すること；および情報が第１の動作モードを示すことを条件として、（１）ＲＳおよびデータトーンを含むか；または情報が第２の動作モードを示すことを条件として、（２）ＲＳおよびヌルトーンを含む、ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭシンボルを送信することを含み、ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭシンボルは、それぞれがＲＳトーンのチャンクを含む、ある数のセグメントに分割され、チャンクのサイズまたは位置のいずれかが、第１の動作モードまたは第２の動作モードのいずれかに従って決定される。
2020515179.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
任意のプロセッサ、メモリ、受信機、および送信機を含む、回路を有する無線送受信ユニット（ＷＴＲＵ）に実装される方法であって、
参照信号（ＲＳ）を含む離散フーリエ変換（ＤＦＴ）拡散直交周波数分割多重（ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭ）シンボルを送信するための、少なくとも第１の動作モードおよび第２の動作モードのいずれかを示す情報を受信することと、
前記情報が前記第１の動作モードを示すことを条件として、（１）前記ＲＳおよびデータトーンを含むか、または前記情報が前記第２の動作モードを示すことを条件として、（２）前記ＲＳおよびヌルトーンを含む、前記ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭシンボルを送信することと
を含み、
前記ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭシンボルは、それぞれがＲＳトーンのチャンクを含む、ある数のセグメントに分割され、
前記チャンクのサイズまたは位置のいずれかが、前記第１の動作モードまたは第２の動作モードのいずれかに従って決定される、方法。
【請求項２】
前記情報が前記第１の動作モードを示すことを条件として、前記ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭシンボル内の前記ＲＳを含む全てのチャンクが、同じビームを使用して送信され、
前記情報が前記第２の動作モードを示すことを条件として、前記ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭシンボル内の前記ＲＳを含む異なるチャンクが、示されたビーム測定方式に従って、同じビームまたは異なるビームを使用して送信される、請求項１の方法。
【請求項３】
第１のビーム測定方式が示されるときに、同じビームが使用されるとともに、第２のビーム測定方式が示されるときに、異なるビームが使用される、請求項２の方法。
【請求項４】
前記ＲＳトーンは、位相トラッキング参照信号（ＰＴＲＳ）およびビーム管理参照信号のいずれかを含み、
前記参照信号トーンは、復調または信号測定のいずれかのために使用され、
各セグメントは、参照信号トーン、およびデータトーンまたはヌルトーンのいずれかを含む、請求項１の方法。
【請求項５】
前記チャンクサイズは、前記チャンクに含まれる連続するＲＳトーンの数を示す、請求項１の方法。
【請求項６】
（１）ＵＥ特有パラメータ、または（２）関連付けられたビーム情報のいずれかに従って、前記ＲＳトーンに対するシーケンスを決定することをさらに含み、
前記ＵＥ特有パラメータは、ＵＥ−ＩＤ、高位レイヤシグナリングを介して構成されたスクランブリングＩＤ、またはスケジューリングパラメータのいずれかを含む、請求項１の方法。
【請求項７】
セグメント内のチャンクの位置は、データのスケジューリングパラメータに従って、事前決定される、構成される、または決定される、のいずれかである、請求項１の方法。
【請求項８】
高位レイヤシグナリング、ＵＥ能力、または使用されるビームの数のいずれかに従ってセグメントの数を決定することと、
データ送信のために使用される別のＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭシンボルに対するチャンクの位置に基づいて、セグメント内の前記チャンクの前記位置を決定することと
をさらに含む、請求項１の方法。
【請求項９】
前記第１の動作モードまたは前記第２の動作モードのいずれかが、シンボル当たりのレベル、スロットレベル、またはＴＴＩレベルのいずれかに適用され、
前記参照信号トーンは、同じ送信電力を有するとともに、
前記送信電力は前記第１または前記第２の動作モードのいずれかに従って決定される、請求項１の方法。
【請求項１０】
前記第２の動作モードを使用することと、ＵＥ特有パラメータまたはセル特有パラメータのいずれかに従ってチャンクの位置を決定することとをさらに含み、
前記ＵＥ特有パラメータは、ＵＥ−ＩＤ、Ｃ−ＲＮＴＩ、またはＵＥ特有高位レイヤシグナリングを介して構成されたスクランブリングＩＤのいずれかであり、
前記セル特有パラメータは、物理セルＩＤである、請求項９の方法。
【請求項１１】
前記情報が前記第１の動作モードを示すことを条件として、疑似コロケーション（ＱＣＬ）情報が、ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭシンボル内の全てのセグメントに対して構成または示され、
前記情報が前記第２の動作モードを示すことを条件として、ＱＣＬ情報が、各セグメントに対して構成または示される、請求項１の方法。
【請求項１２】
任意のプロセッサ、メモリ、受信機、および送信機を含む回路を有する、デバイスであって、
参照信号（ＲＳ）を含む離散フーリエ変換（ＤＦＴ）拡散直交周波数分割多重（ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭ）シンボルを送信するための、少なくとも第１の動作モードおよび第２の動作モードのいずれかを示す情報を受信するとともに、
前記情報が前記第１の動作モードを示すことを条件として、（１）前記ＲＳおよびデータトーンを、または前記情報が前記第２の動作モードを示すことを条件として、（２）前記ＲＳおよびヌルトーンを含む、前記ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭシンボルを送信するように構成され、
前記ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭシンボルは、それぞれがＲＳトーンのチャンクを含む、ある数のセグメントに分割され、
前記チャンクのサイズまたは位置のいずれかが、前記第１の動作モードまたは第２の動作モードのいずれかに従って決定されるように構成された、デバイス。
【請求項１３】
前記情報が前記第１の動作モードを示すことを条件として、前記ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭシンボル内の前記ＲＳを含む全てのチャンクが、同じビームを使用して送信され、
前記情報が前記第２の動作モードを示すことを条件として、前記ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭシンボル内の前記ＲＳを含む異なるチャンクが、示されたビーム測定方式に従って、同じビームまたは異なるビームを使用して送信される、請求項１２のデバイス。
【請求項１４】
第１のビーム測定方式が示されるときに、同じビームが使用されるとともに、第２のビーム測定方式が示されるときに、異なるビームが使用される、請求項１２のデバイス。
【請求項１５】
前記ＲＳトーンは、位相トラッキング参照信号（ＰＴＲＳ）およびビーム管理参照信号のいずれかを含み、
前記参照信号トーンは、復調または信号測定のいずれかのために使用され、
各セグメントは、参照信号トーン、およびデータトーンまたはヌルトーンのいずれかを含み、
チャンクサイズは、前記チャンクに含まれる連続する参照信号トーンの数を示す、請求項１２のデバイス。
【請求項１６】
ＵＥ特有パラメータに従って、前記ＲＳトーンに対するシーケンスを決定するようにさらに構成され、
前記ＵＥ特有パラメータは、ＵＥ−ＩＤ、高位レイヤシグナリングを介して構成されたスクランブリングＩＤ、またはスケジューリングパラメータのいずれかを含む、請求項１２のデバイス。
【請求項１７】
前記第１の動作モードまたは前記第２の動作モードのいずれかが、シンボル当たりのレベル、スロットレベル、またはＴＴＩレベルのいずれかに適用され、
前記参照信号トーンは、同じ送信電力を有するとともに、前記送信電力は、前記第１の動作モードまたは前記第２の動作モードのいずれかに従って決定される、請求項１２のデバイス。
【請求項１８】
前記第２の動作モードを使用し、ＵＥ特有パラメータまたはセル特有パラメータのいずれかに従ってチャンクの位置を決定するようにさらに構成され、
前記ＵＥ特有パラメータは、ＵＥ−ＩＤ、Ｃ−ＲＮＴＩ、またはＵＥ特有高位レイヤシグナリングを介して構成されたスクランブリングＩＤのいずれかであり、
前記セル特有パラメータは、物理セルＩＤである、請求項１７のデバイス。
【請求項１９】
前記情報が前記第１の動作モードを示すことを条件として、疑似コロケーション（ＱＣＬ）情報が、ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭシンボル内の全てのセグメントに対して構成または示され、
前記情報が前記第２の動作モードを示すことを条件として、ＱＣＬ情報が、各セグメントに対して構成または示される、請求項１２のデバイス。
【請求項２０】
任意のプロセッサ、メモリ、受信機、および送信機を含む回路を有するデバイスに実装される方法であって、
周波数ドメインサンプルを発生させるために、離散フーリエ変換（ＤＦＴ）ユニットにおいて、ゼロでパディングされた参照信号シーケンスをプリコーディングすることと、
サブキャリアマッピングユニットにおいて、（ｉ）利用可能なサブキャリアのセットの等間隔のサブキャリアのサブセットに前記周波数ドメインサンプル、および（ｉｉ）利用可能なサブキャリアの前記セットの残りのサブキャリアにヌル信号、をマッピングすることであって、前記参照信号シーケンスは、参照信号トーンおよびデータトーンまたはヌルトーンのいずれかを含み、前記参照信号シーケンスは、ある数のセグメントに分割され、各セグメントは参照信号トーンのチャンクを含む、ことと、
前記マッピングに従って、逆離散フーリエ変換（ＩＤＦＴ）ユニットに、前記周波数ドメインサンプルおよび前記ヌル信号を供給することと、
前記ＩＤＦＴユニットによって受信された、前記周波数ドメインサンプルおよび前記ヌル信号を、ＩＤＦＴを使用してブロックベース信号に変換することであって、前記ブロックベース信号は、単一のサブフレーム中に送信のための前記参照信号シーケンスの複数の繰り返しを含み、各繰り返しは、巡回プレフィックスとしてパディングされたゼロを含む、こととを含む方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は通信の分野に関し、より詳細には、新無線および／または新無線アクセス技術を使用して行われる通信を含む、高度な、または次世代の無線通信システムにおける通信のための方法、装置、システム、アーキテクチャおよびインターフェイスに関し、チャネル状態情報を決定するために使用される参照信号の送信を伴う。
【背景技術】
【０００２】
無線システムの次世代の設計は学界、業界、規制／標準化団体で現在進行中である。ＩＭＴ−２０２０ビジョンは、無線システムの次世代の開発のためのフレームワークと全体的な目標を設定する。無線データトラフィックにおける予測される増加、より高いデータレート、低遅延および大規模な接続に対する需要に対処するために、ＩＭＴ−２０２０ビジョンは、第５世代（５Ｇ）設計要件：強化モバイルブロードバンド（ｅＭＢＢ：enhanced mobile broad band）、超高信頼低遅延通信（ＵＲＬＬＣ：ultra-reliable low latency communications）、および大規模マシンタイプ通信（ｍＭＴＣ：massive machine type communications）を駆動する、主要なユースケースを定義する。これらのユースケースは、ピークデータレート、遅延、スペクトル効率、およびモビリティについて大きく異なる目標を有する。
【０００３】
ＩＭＴ−２０２０ビジョンは、所与のユースケースに対して、等しく重要である主要機能の全てを示してはいないが、予測されるユースケース特有要件を満足することを可能にして、複数のサービスをサポートするために、５Ｇ設計におけるフレキシビリティを構築することが重要である。エアインターフェイス、具体的には、物理（ＰＨＹ）層波形は、新しい５Ｇテクノロジのいくつかの主要な構成要素のうちの１つである。この点において、３ＧＰＰは、高度なまたは次世代の（５Ｇ）無線通信システムのための、新無線および／または新無線アクセス技術（集合的に、ＮＲと呼ばれる）の研究開発を、主なユースケースおよび多様な他の／異なるアプリケーションおよびそれらの様々なニーズおよび展開シナリオ、それらに付随する（例えば、規定される具体的な）性能要件とともに考慮して、実施している。
【発明の概要】
【０００４】
送受信機に実装された、参照信号構成、発生、および／または送信のための、方法、装置、およびシステムが提供される。代表的な方法は、参照信号（ＲＳ）を含む離散フーリエ変換（ＤＦＴ）拡散直交周波数分割多重（ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭ）シンボルを送信するための、少なくとも第１の動作モードおよび第２の動作モードのいずれかを示す情報を受信するステップ、および情報が第１の動作モードを示すことを条件として、（１）ＲＳおよびデータトーンを含むか、または情報が第２の動作モードを示すことを条件として、（２）ＲＳおよびヌルトーンを含む、ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭシンボルを送信するステップを含み、ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭシンボルは、それぞれがＲＳトーンのチャンクを含む、ある数のセグメントに分割され、チャンクのサイズまたはロケーションのいずれかが、第１の動作モードまたは第２の動作モードのいずれかに従って決定される。
【０００５】
代表的なデバイスは、プロセッサ、メモリ、受信機および送信機のいずれかを含む回路を有して、参照信号（ＲＳ）を含む離散フーリエ変換（ＤＦＴ）拡散直交周波数分割多重（ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭ）シンボルを送信するための、少なくとも第１の動作モードおよび第２の動作モードのいずれかを示す情報を受信するとともに、情報が第１の動作モードを示すことを条件として、（１）ＲＳおよびデータトーンを含むか、または情報が第２の動作モードを示すことを条件として、（２）ＲＳおよびヌルトーンを含む、ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭシンボルを送信するように構成されており、ここで、ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭシンボルは、それぞれがＲＳトーンのチャンクを含む、ある数のセグメントに分割されており、チャンクのサイズまたは位置のいずれかが、第１の動作モードまたは第２の動作モードのいずれかに従って決定される。
【０００６】
代表的な方法は、離散フーリエ変換（ＤＦＴ）ユニットにおいて、周波数ドメインサンプルを発生するためにゼロでパディングされた参照信号シーケンスを、プリコーディングするステップと、サブキャリアマッピングユニットにおいて、（ｉ）利用可能なサブキャリアのセットの等間隔を空けられたサブキャリアのサブセットに、周波数ドメインサンプルを、および（ｉｉ）利用可能なサブキャリアのセットの残りのサブキャリアにヌル信号を、マッピングするステップであって、参照信号シーケンスがある数のセグメントに分割され、各セグメントは、参照信号トーンのチャンクを含む、ステップと、マッピングに従って、周波数ドメインサンプルとヌル信号を、逆離散フーリエ変換（ＩＤＦＴ：inverse discrete Fourier Transform）ユニットに供給するステップと、ＩＤＦＴユニットによって受信された周波数ドメインサンプルとヌル信号とをＩＤＦＴを使用して、ブロックベース信号に変換するステップとを含み、ここで、ブロックベース信号は、単一のサブフレーム中に、送信用の参照信号シーケンスの複数の繰り返しを含み、各繰り返しは、巡回プレフィックス（cyclic prefix）としてパディングされたゼロを含む。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
より詳細な理解は、添付図面と合わせて実例として与えられる、以下の詳細な説明から得ることができる。詳細な説明と同様に、そのような図面における図は実例である。従って、図および詳細な説明は、限定とみなされるべきではなく、他の等しく有効な実例が可能であり、有望である。また、図中の参照数字は、同一要素を示している。
【図１】１つまたは複数の開示された実施形態が実装され得る、例示的な通信システムを示すシステム図である。
【図２】図１に示された通信システム内で使用され得る、例示的な無線送受信ユニット（ＷＴＲＵ：Wireless Transmit/Receive Unit）を示すシステム図である。
【図３】図１に示された通信システム内で使用され得る、例示的な無線アクセスネットワークと、別の例示的なコアネットワークを示すシステム図である。
【図４】図１に示された通信システム内で使用され得る、さらに別の例示的な無線アクセスネットワークと、さらに別の例示的なコアネットワークを示すシステム図である。
【図５】図１に示された通信システム内で使用され得る、さらに別の例示的な無線アクセスネットワークと、さらに別の例示的なコアネットワークを示すシステム図である。
【図６】実施形態に係る、例示的な通信システムを示す図である。
【図７】実施形態に係る、直交周波数分割多重（ＯＦＤＭ）シンボルのサブシンボルを示す図である。
【図８】実施形態に係る、送信機のＤＦＴ  ｐｒｅｃｏｄｅｄ  ＩＤＦＴ  ＣＳＩ−ＲＳ発生器を示す図である。
【図９】実施形態に係る、信号を示す図である。
【図１０】実施形態に係る、送信機のＤＦＴ  ｐｒｅｃｏｄｅｄ  ＩＤＦＴ  ＣＳＩ−ＲＳ発生器を示す図である。
【図１１】実施形態に係る、送信機のガードバンド（guard band）付きＤＦＴ  ｐｒｅｃｏｄｅｄ  ＩＤＦＴ  ＣＳＩ−ＲＳ発生器を示す図である。
【図１２】実施形態に係る、ガードバンドを含む信号を示す図である。
【図１３】実施形態に係る、ＩＤＦＴおよび複数ＤＦＴブロックによるサブユニットＣＳＩ−ＲＳ発生を示す図である。
【図１４】実施形態に係る、ＩＤＦＴおよび複数ＤＦＴブロックによるサブユニットＣＳＩ−ＲＳ発生を示す図である。
【図１５】実施形態に係る、ＩＤＦＴ出力を示す図である。
【図１６】実施形態に係る、ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭによるサブユニットＣＳＩ−ＲＳ発生を示す図である。
【図１７】実施形態に係る、ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭによるサブユニットＣＳＩ−ＲＳ発生を示す図である。
【図１８】実施形態に係る、ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭによるサブユニットＣＳＩ−ＲＳ発生を示す図である。
【図１９】実施形態に係る、信号を示す図である。
【図２０】実施形態に係る、ＣＳＩ−ＲＳ発生のためのサブバンドを示す図である。
【図２１】実施形態に係る、ゼロパワー（ＺＰ）ＣＳＩ−ＲＳを示す図である。
【図２２】実施形態に係る、ＺＰ  ＣＳＩ−ＲＳの配設を示す図である。
【図２３】実施形態に係る、ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭおよび複数ＤＦＴブロックによるサブユニットＣＳＩ−ＲＳ発生を示す図である。
【図２４】実施形態に係る、複数アンテナポートを使用するサブタイムユニットによるＯＦＤＭ送信の発生を示す図である。
【図２５】実施形態に係る、ＣＳＩ−ＲＳおよびプライマリ同期信号（ＰＳＳ）の周波数分割多重化（ＦＤＭ）を示す図である。
【図２６】実施形態に係る、送信機のＤＦＴ  ｐｒｅｃｏｄｅｄ  ＩＤＦＴ  ＳＲＳ発生器を示す図である。
【図２７】実施形態に係る、送信機のＤＦＴ  ｐｒｅｃｏｄｅｄ  ＩＤＦＴ  ＳＲＳ発生器を示す図である。
【図２８】実施形態に係る、ＳＲＳ送信を示す図である。
【図２９】実施形態に係る、送信機のＤＦＴ  ｐｒｅｃｏｄｅｄ  ＩＤＦＴ  ＳＲＳ発生器を示す図である。
【図３０】実施形態に係る、送信機のＤＦＴ  ｐｒｅｃｏｄｅｄ  ＩＤＦＴ  ＳＲＳ発生器を示す図である。
【図３１】実施形態に係る、送信機のＤＦＴ  ｐｒｅｃｏｄｅｄ  ＩＤＦＴ  ＳＲＳ発生器を示す図である。
【図３２】実施形態に係る、２つのタイプのＤＦＴ入力トーンを有するセグメント化されたＤＦＴ入力を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
例証のための実施形態の詳細な説明が、図を参照して記述される。本発明は、代表的な実施形態に関連して説明されるが、それらに限定されず、それらと同じ機能を実行するために、本発明から逸脱することなく、他の実施形態が使用されるか、または記載の実施形態に修正および追加が行われてもよいことが理解されるべきである。
【０００９】
代表的な実施形態が、以下に、無線ネットワークアーキテクチャを用いて全般的に示されるが、例えば、有線コンポーネントおよび／または無線コンポーネントによるネットワークを含む、任意の数の異なるネットワークアーキテクチャが、使用されてもよい。
【００１０】
図１は、１つまたは複数の開示された実施形態が実装され得る、例示的な通信システム１００を示す図である。通信システム１００は、複数の無線ユーザに、音声、データ、ビデオ、メッセージング、放送等のようなコンテンツを提供する、多重アクセスシステムであってよい。通信システム１００は、無線バンドを含むシステムリソースの共有によって、複数無線ユーザがこのようなコンテンツにアクセスすることを可能にする。例えば、通信システム１００は、符号分割多元接続（ＣＤＭＡ）、時分割多元接続（ＴＤＭＡ）、周波数分割多元接続（ＦＤＭＡ）、直交ＦＤＭＡ（ＯＦＤＭＡ）、キャリアＦＤＭＡ（ＳＣ−ＦＤＭＡ）などの、１つまたは複数のチャネルアクセス方法を使用することができる。
【００１１】
図１に示されるように、通信システム１００は、無線送受信ユニット（ＷＴＲＵ）１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃ、１０２ｄ、無線アクセスネットワーク（ＲＡＮ）１０４、コアネットワーク１０６／１０７／１０９、公衆交換電話網（ＰＳＴＮ）１０８、インターネット１１０、および他のネットワーク１１２を含み得るが、開示された実施形態は、任意の数のＷＴＲＵ、基地局、ネットワーク、および／またはネットワーク要素を企図していることが理解されるであろう。ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃ、１０２ｄのそれぞれは、無線環境において動作かつ／または通信するように構成された、任意のタイプのデバイスであってもよい。例えば、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃ、１０２ｄは、無線信号を送信および／または受信するように構成されるとともに、ユーザ機器（ＵＥ）、移動局、固定または移動可能な加入者ユニット、ページャ、セルラー電話、ＰＤＡ（Personal Digital Assistant）、スマートフォン、ラップトップ、ネットブック、パーソナルコンピュータ、無線センサ、家電、その他を含んでもよい。ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃおよび１０２ｄは、互換的に、ＵＥと呼ばれる。
【００１２】
通信システム１００は、基地局１１４ａおよび／または基地局１１４ｂを含んでもよい。基地局１１４ａ、１１４ｂのそれぞれは、コアネットワーク１０６／１０７／１０９、インターネット１１０、および／または他のネットワーク１１２のような、１つまたは複数の通信ネットワークへのアクセスを容易にするために、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃ、１０２ｄの少なくとも１つと無線でインターフェイスするように構成された、任意のタイプのデバイスであってもよい。例示として、基地局１１４ａ、１１４ｂは、ベーストランシーバ局（ＢＴＳ）、Ｎｏｄｅ−Ｂ、ｅＮｏｄｅ−Ｂ、Ｈｏｍｅ  Ｎｏｄｅ−Ｂ、Ｈｏｍｅ  ｅＮｏｄｅ−Ｂ、サイトコントローラ、アクセスポイント（ＡＰ）、無線ルータ、その他であってもよい。基地局１１４ａ、１１４ｂはそれぞれ単一の要素として描かれているが、基地局１１４ａ、１１４ｂは、任意の数の相互接続された基地局および／またはネットワーク要素を含むことができることが理解されるであろう。
【００１３】
基地局１１４ａは、基地局および／またはネットワーク要素（図示されず）、例えば、基地局コントローラ（ＢＳＣ）、無線ネットワークコントローラ（ＲＮＣ）、リレーノード、その他を含んでもよい、ＲＡＮ１０３／１０４／１０５の一部であってもよい。基地局１１４ａおよび／または基地局１１４ｂは、セル（図示せず）と呼ばれてもよい特定の地理的領域内で無線信号を送信および／または受信するように構成されてもよい。セルはさらにセルセクタに分割されてもよい。例えば、基地局１１４ａに関連付けられたセルは、３つのセクタに分割されてもよい。従って、一実施形態では、基地局１１４ａは、３つのトランシーバ、すなわち、セルの各セクタに対して１つずつを含むことができる。別の実施形態では、基地局１１４ａは、多入力多出力（ＭＩＭＯ）テクノロジを利用してもよく、セルの各セクタに対して、複数トランシーバを使用してもよい。
【００１４】
基地局１１４ａ、１１４ｂは、エアインターフェイス１１５／１１６／１１７上でＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃ、１０２ｄの１つまたは複数と通信してもよく、このエアインターフェイスは、任意の好適な無線通信リンク（例えば、無線周波数（ＲＦ）、マイクロ波、赤外線（ＩＲ）、紫外線（ＵＶ）、可視光、等）であってもよい。エアインターフェイス１１５／１１６／１１７は、任意の好適な無線アクセス技術（ＲＡＴ：radio access technology）を使用して確立されてもよい。
【００１５】
より具体的には、上述したように、通信システム１００は、多重アクセスシステムであってもよく、例えばＣＤＭＡ、ＴＤＭＡ、ＦＤＭＡ、ＯＦＤＭＡ、ＳＣ−ＦＤＭＡなどのような、１つまたは複数のチャネルアクセス方式を利用してもよい。例えば、ＲＡＮ１０３／１０４／１０５内の基地局１１４ａ、およびＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃは、ワイドバンドＣＤＭＡ（ＷＣＤＭＡ（登録商標））を使用して、エアインターフェイス１１５／１１６／１１７を確立することのできる、ユニバーサルモバイルテレコミュニケーションシステム（ＵＭＴＳ）地上無線アクセス（ＵＴＲＡ）などの、無線技術を実装してもよい。ＷＣＤＭＡは、高速パケットアクセス（ＨＳＰＡ）および／または発展型ＨＳＰＡ（ＨＳＰＡ＋）などの、通信プロトコルを含んでもよい。ＨＳＰＡは、高速ダウンリンク（ＤＬ）パケットアクセス（ＨＳＤＰＡ）および／または高速ＵＬパケットアクセス（ＨＳＵＰＡ）を含んでもよい。
【００１６】
別の実施形態では、基地局１１４ａおよびＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃは、ロングタームエボリューション（ＬＴＥ）および／またはＬＴＥ−Ａｄｖａｎｃｅｄ（ＬＴＥ−Ａ）を使用する、エアインターフェイス１１５／１１６／１１７を確立し得る、発展型ＵＭＴＳ地上無線アクセス（Ｅ−ＵＴＲＡ）等の無線技術を実装することができる。
【００１７】
他の実施形態では、基地局１１４ａとＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃは、ＩＥＥＥ８０２．１１（すなわち、ＷｉＦｉ（Wireless Fidelity））、ＩＥＥＥ８０２．１６（すなわち、ＷｉＭＡＸ（Worldwide Interoperability for Microwave Access））、ＣＤＭＡ２０００、ＣＤＭＡ２０００  １Ｘ、ＣＤＭＡ２０００  ＥＶ−ＤＯ、暫定規格２０００（ＩＳ−２０００）、暫定規格９５（ＩＳ−９５）、暫定規格８５６（ＩＳ−８５６）、ＧＳＭ（Global System for Mobile communications）、ＥＤＧＥ（Enhanced Data rate for GSM Evolution）、ＧＳＭ  ＥＤＧＥ（ＧＥＲＡＮ）、その他のような無線技術を実装してもよい。
【００１８】
図１における基地局１１４ｂは、例えば、無線ルータ、Ｈｏｍｅ  Ｎｏｄｅ−Ｂ、Ｈｏｍｅ  ｅＮｏｄｅ−Ｂ、またはアクセスポイントであってもよく、そのような事業所、家庭、車両、キャンパス、その他のような、局所領域内の無線接続性を容易にするための任意の好適なＲＡＴを利用してもよい。一実施形態では、基地局１１４ｂおよびＷＴＲＵ１０２ｃ、１０２ｄは、無線ローカルエリアネットワーク（ＷＬＡＮ）を確立するために、ＩＥＥＥ８０２．１１のような無線技術を実装してもよい。別の実施形態では、基地局１１４ｂおよびＷＴＲＵ１０２ｃ、１０２ｄは、無線パーソナルエリアネットワーク（ＷＰＡＮ）を確立するために、ＩＥＥＥ８０２．１５のような無線技術を実装してもよい。さらに別の実施形態では、基地局１１４ｂおよびＷＴＲＵ１０２ｃ、１０２ｄは、ピコセル（picocell）またはフェムトセル（femtocell）を確立するために、セルベースのＲＡＴ（例えば、ＷＣＤＭＡ、ＣＤＭＡ２０００、ＧＳＭ、ＬＴＥ、ＬＴＥ−Ａ等）を利用してもよい。図１に示されるように、基地局１１４ｂは、インターネット１１０へ直接接続していてもよい。従って、基地局１１４ｂは、コアネットワーク１０６／１０７／１０９を介してインターネット１１０にアクセスすることを必要とされなくてもよい。
【００１９】
ＲＡＮ１０３／１０４／１０５は、１つまたは複数のＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃ、１０２ｄに、音声、データ、アプリケーション、および／またはインターネットプロトコル上の音声（ＶｏＩＰ）のサービスを提供するように構成された、任意のタイプのネットワークであってもよい、コアネットワーク１０６／１０７／１０９と通信してもよい。例えば、コアネットワーク１０６／１０７／１０９は、呼制御、課金サービス、モバイル位置情報サービス、プリペイド通話、インターネット接続、ビデオ配信、その他を提供し、かつ／またはユーザ認証などの高レベルのセキュリティ機能を実施してもよい。図１には示されていないが、ＲＡＮ１０３／１０４／１０５および／またはコアネットワーク１０６／１０７／１０９は、ＲＡＮ１０３／１０４／１０５として同じＲＡＴ、または異なるＲＡＴを利用する、他のＲＡＮと直接的または間接的に通信してもよいことが理解されるであろう。例えば、Ｅ−ＵＴＲＡ無線技術を使用してもよい、ＲＡＮ１０３／１０４／１０５に接続されていることに加えて、コアネットワーク１０６／１０７／１０９は、ＧＳＭ、ＵＭＴＳ、ＣＤＭＡ２０００、ＷｉＭａｘ、またはＷｉＦｉ無線技術を利用する別のＲＡＮ（図示されず）とも通信してもよい。
【００２０】
コアネットワーク１０６／１０７／１０９はまた、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃ、１０２ｄが、ＰＳＴＮ１０８、インターネット１１０、および／または他のネットワーク１１２にアクセスするためのゲートウェイとしての役割を果たしてもよい。ＰＳＴＮ１０８は、基本電話サービス（ＰＯＴＳ）を提供する、回線交換電話網を含んでもよい。インターネット１１０は、ＴＣＰ／ＩＰインターネットプロトコルスイートにおけるＴＣＰ、ＵＤＰおよび／またはＩＰなどの共通の通信プロトコルを使用する、相互接続されたコンピュータネットワークとデバイスのグローバルシステムを含んでもよい。ネットワーク１１２は、他のサービスプロバイダによって所有および／または運用される、有線および／または無線通信ネットワークを含んでもよい。例えば、ネットワーク１１２は、ＲＡＮ１０３／１０４／１０５として同じＲＡＴ、または異なるＲＡＴを用いてもよい、１つまたは複数のＲＡＮに接続された別のコアネットワークを含んでもよい。
【００２１】
通信システム１００におけるＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃ、１０２ｄの一部または全部は、マルチモード能力を含むことができる（例えば、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃ、１０２ｄは、異なる無線リンクを介して異なる無線ネットワークと通信するための複数トランシーバを含むことができる）。例えば、図１に示されている、ＷＴＲＵ１０２ｃは、セルラーベース無線技術を用いてもよい基地局１１４ａ、およびＩＥＥＥ８０２無線技術を用いてもよい基地局１１４ｂと通信するように構成されてもよい。
【００２２】
図２は、例示的なＷＴＲＵ１０２を示す、システム図である。図２に示されるように、ＷＴＲＵ１０２は、とりわけ、プロセッサ１１８、トランシーバ１２０、送受信要素１２２、スピーカ／マイクロフォン１２４、キーパッド１２６、ディスプレイ／タッチパッド１２８、ノンリムーバブルメモリ１３０、リムーバブルメモリ１３２、電源１３４、ＧＰＳチップセット１３６、および／または他の周辺機器１３８を含んでもよい。なお、ＷＴＲＵ１０２は、実施形態に整合したままで、前述の要素の任意のサブコンビネーションを含んでいてもよいことが理解されるであろう。
【００２３】
プロセッサ１１８は、汎用プロセッサ、専用プロセッサ、従来型のプロセッサ、デジタルシグナルプロセッサ（ＤＳＰ）、複数のマイクロプロセッサ、ＤＳＰコアと関連付けられた１つまたは複数のマイクロプロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、ＡＳＩＣ、ＦＰＧＡ回路、その他任意のタイプの集積回路（ＩＣ）、状態マシン、その他であってもよい。プロセッサ１１８は、信号符号化、データ処理、電力制御、入出力処理、および／またはＷＴＲＵ１０２を無線環境において動作することを可能にする、その他任意の機能を実施してもよい。プロセッサ１１８はトランシーバ１２０に結合されてもよく、トランシーバ１２０は、送受信要素１２２に結合されてもよい。図２は、プロセッサ１１８とトランシーバ１２０を別個の構成要素として描いているが、プロセッサ１１８とトランシーバ１２０は、電子パッケージまたはチップ内に一体化されてもよい。
【００２４】
送受信要素１２２は、エアインターフェイス１１５／１１６／１１７を介して、基地局（例えば、基地局１１４ａ）へ信号を送信するか、またはそこから信号を受信するように構成されてもよい。例えば、一実施形態では、送受信要素１２２は、ＲＦ信号を送信かつ／または受信するように構成されたアンテナであってもよい。別の実施形態では、送受信要素１２２は、例えば、ＩＲ、ＵＶ、または可視光の信号を送信かつ／または受信するように構成された、エミッタ／ディテクタであってもよい。さらに別の実施形態では、送信／要素１２２は、ＲＦおよび光の信号の両方を送信かつ／または受信するように構成されてもよい。送受信要素１２２は、無線信号の任意の組合せを送信かつ／または受信するように構成されてもよいことが理解されるであろう。
【００２５】
送受信要素１２２は、図２において、単一要素として示されているが、ＷＴＲＵ１０２は、任意の数の送受信要素１２２を含んでもよい。より具体的には、ＷＴＲＵ１０２は、ＭＩＭＯテクノロジを用いてもよい。従って、一実施形態では、ＷＴＲＵ１０２は、エアインターフェイス１１５／１１６／１１７によって無線信号を送信および受信するための、２つ以上の送受信要素１２２（例えば、多重アンテナ）を含んでもよい。
【００２６】
トランシーバ１２０は、送受信要素１２２によって送信される信号を変調するとともに、送受信要素１２２によって受信される信号を復調するように構成されてもよい。上述のように、ＷＴＲＵ１０２は、マルチモード機能を有してもよい。従って、トランシーバ１２０は、ＷＴＲＵ１０２が、例えば、ＵＴＲＡおよびＩＥＥＥ８０２．１１のような複数のＲＡＴを介して通信することを可能にする複数のトランシーバを含んでもよい。
【００２７】
ＷＴＲＵ１０２のプロセッサ１１８は、スピーカ／マイクロフォン１２４、キーパッド１２６および／またはディスプレイ／タッチパッド１２８（例えば、液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）ディスプレイユニット、有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）ディスプレイユニット）に結合されて、そこからユーザ入力データを受信してもよい。プロセッサ１１８はまた、スピーカ／マイクロフォン１２４、キーパッド１２６、および／またはディスプレイ／タッチパッド１２８へユーザデータを出力してもよい。さらに、プロセッサ１１８は、ノンリムーバブルメモリ１３０および／またはリムーバブルメモリ１３２などの、任意のタイプの好適なメモリからの情報にアクセスして、そこにデータを記憶させてもよい。ノンリムーバブルメモリ１３０は、ＲＡＭ、ＲＯＭ、ハードディスク、またはその他任意のタイプのメモリ記憶装置を含んでもよい。リムーバブルメモリ１３２は、ＳＩＭカード、メモリスティック、ＳＤメモリカード、その他を含むことができる。他の実施形態では、プロセッサ１１８は、サーバまたはホームコンピュータ（図示されず）上のような、ＷＴＲＵ１０２上に物理的に位置していないメモリからの情報にアクセスし、データをその中に記憶させてもよい。
【００２８】
プロセッサ１１８は、電源１３４から電力を受け取ることができ、ＷＴＲＵ１０２内の他の構成要素への電力を配送かつ／または制御するように構成されてもよい。電源１３４は、ＷＴＲＵ１０２に電力を供給するための任意の好適なデバイスとすることができる。例えば、電源１３４は、１つまたは複数の乾電池（例えば、ニッケル−カドミウム（ＮｉＣｄ）、ニッケル亜鉛（ＮｉＺｎ）、ニッケル金属水素化物（ＮｉＭＨ）、リチウムイオン（Ｌｉ−ｉｏｎ）、等）、太陽電池、燃料電池、その他を含んでもよい。
【００２９】
プロセッサ１１８はまた、ＷＴＲＵ１０２の現在位置に関する位置情報（例えば、経度および緯度）を提供するように構成することができる、ＧＰＳチップセット１３６に結合されてもよい。ＧＰＳチップセット１３６からの情報に加えて、またはその代わりに、ＷＴＲＵ１０２は、基地局（例えば、基地局１１４ａ、１１４ｂ）からエアインターフェイス１１５／１１６／１１７によって位置情報を受信し、かつ／または２つ以上の近隣の基地局から受信されている信号のタイミングに基づいて、その位置を決定してもよい。ＷＴＲＵ１０２は、実施形態に整合したままで、任意の好適な位置決定方法により、位置情報を取得することができることが理解されるであろう。
【００３０】
プロセッサ１１８はさらに、追加の特徴、機能および／または有線もしくは無線接続を提供する、１つまたは複数のソフトウェアモジュールおよび／またはハードウェアモジュールを含むことができる、他の周辺機器１３８にさらに結合されてもよい。例えば、周辺装置１３８は、加速度計、電子コンパス、衛星トランシーバ、デジタルカメラ（写真および／またはビデオ用）、ＵＳＢポート、バイブレーションデバイス、テレビジョントランシーバ、ハンズフリーヘッドセット、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）モジュール、周波数変調（ＦＭ）無線ユニット、デジタル音楽プレーヤ、メディアプレーヤ、ビデオゲームプレーヤモジュール、インターネットブラウザ、その他を含んでもよい。
【００３１】
図３は、別の実施形態に係る、ＲＡＮ１０３およびコアネットワーク１０６を示す、システム図である。上述されたように、ＲＡＮ１０３は、エアインターフェイス１１５によって、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、および１０２ｃと通信するために、ＵＴＲＡ無線技術を用いてもよい。ＲＡＮ１０３は、コアネットワーク１０６と通信してもよい。図３に示されるように、ＲＡＮ１０３は、それぞれが、エアインターフェイス１１５によってＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、および１０２ｃと通信するための１つまたは複数のトランシーバを含む、Ｎｏｄｅ−Ｂ１４０ａ、１４０ｂ、１４０ｃを含んでもよい。Ｎｏｄｅ−Ｂ１４０ａ、１４０ｂ、１４０ｃは、ＲＡＮ１０３内の特定のセルに（図示されない）にそれぞれ関連付けられてもよい。ＲＡＮ１０３は、ＲＮＣ１４２ａ、１４２ｂを含むこともできる。ＲＡＮ１０３は、実施形態に整合性があるままで、任意の数のＮｏｄｅ−ＢとＲＮＣを含んでもよいことが理解されるであろう。
【００３２】
図３に示されるように、Ｎｏｄｅ−Ｂ１４０ａ、１４０ｂは、ＲＮＣ１４２ａと通信してもよい。さらに、Ｎｏｄｅ−Ｂ１４０ｃは、ＲＮＣ１４２ｂと通信してもよい。Ｎｏｄｅ−Ｂ１４０ａ、１４０ｂ、１４０ｃは、ｌｕｂインターフェイスを介して、それぞれのＲＮＣ１４２ａ、１４２ｂと通信してもよい。ＲＮＣ１４２ａ、１４２ｂは、ｌｕｒインターフェイスを介して互いに通信してもよい。ＲＮＣ１４２ａ、１４２ｂのそれぞれは、それが接続されている、それぞれのＮｏｄｅ−Ｂ１４０ａ、１４０ｂ、１４０ｃを制御するように構成されてもよい。さらに、ＲＮＣ１４２ａ、１４２ｂのそれぞれは、アウターループ電力制御、負荷制御、アドミッション制御、パケットスケジューリング、ハンドオーバ制御、マクロダイバーシティ、セキュリティ機能、データ暗号化などのような、他の機能を実施または支持するように構成されてもよい。
【００３３】
図３に示されているコアネットワーク１０６は、メディアゲートウェイ（ＭＧＷ）１４４、モバイルスイッチングセンター（ＭＳＣ）１４６、サービングＧＰＲＳサポートノード（ＳＧＳＮ）１４８、および／またはゲートウェイＧＰＲＳサポートノード（ＧＧＳＮ）１５０を含んでもよい。前述の要素のそれぞれは、コアネットワーク１０６の一部として描かれているが、これらの要素のいずれでも、コアネットワークオペレータ以外のエンティティによって所有かつ／または運用されてもよいことが理解されるであろう。
【００３４】
ＲＡＮ１０３におけるＲＮＣ１４２ａは、ｌｕＣＳインターフェイスを介してコアネットワーク１０６内のＭＳＣ１４６に接続されてもよい。ＭＳＣ１４６は、ＭＧＷ１４４に接続されてもよい。ＭＳＣ１４６およびＭＧＷ１４４は、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃと従来型の地上回線通信デバイスの間の通信を促進するために、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃに、ＰＳＴＮ１０８のような、回路交換ネットワークへのアクセスを与えてもよい。
【００３５】
ＲＡＮ１０３におけるＲＮＣ１４２ａはまた、ｌｕＰＳインターフェイスを介してコアネットワーク１０６内のＳＧＳＮ１４８に接続されてもよい。ＳＧＳＮ１４８は、ＧＧＳＮ１５０に接続されていてもよい。ＳＧＳＮ１４８とＧＧＳＮ１５０は、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃと、ＩＰ対応デバイス（IP-enabled device）の間の通信を容易にするために、インターネット１１０などのパケット交換ネットワークへのアクセスをＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃに与えてもよい。
【００３６】
上述のように、コアネットワーク１０６は、他のサービスプロバイダによって所有かつ／または運用される、他の有線および／または無線のネットワークを含むことができる、他のネットワーク１１２に接続されてもよい。
【００３７】
図４は、実施形態に係る、ＲＡＮ１０４およびコアネットワーク１０７を示すシステム図である。上述したように、ＲＡＮ１０４は、エアインターフェイス１１６によりＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃと通信するためにＥ−ＵＴＲＡ無線技術を用いてもよい。ＲＡＮ１０４は、コアネットワーク１０７と通信していてもよい。
【００３８】
ＲＡＮ１０４は、ｅＮｏｄｅ−Ｂ１６０ａ、１６０ｂ、１６０ｃを含んでもよいが、ＲＡＮ１０４は、実施形態に整合したままで、任意の数のｅＮｏｄｅ−Ｂを含んでもよいことに気付かれるであろう。ｅＮｏｄｅ−Ｂ１６０ａ、１６０ｂ、１６０ｃは、それぞれ、エアインターフェイス１１６によってＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃと通信するための１つまたは複数のトランシーバを含んでもよい。一実施形態では、ｅＮｏｄｅ−Ｂ１６０ａ、１６０ｂ、１６０ｃは、ＭＩＭＯテクノロジを実装してもよい。従って、ｅＮｏｄｅ−Ｂ１６０ａは、例えば、多重アンテナを使用して、ＷＴＲＵ１０２ａへ無線信号を送信し、かつ／またはそこから無線信号を受信してもよい。
【００３９】
ｅＮｏｄｅ−Ｂ１６０ａ、１６０ｂ、１６０ｃのそれぞれは、特定のセル（図示されず）に関連付けられ、無線リソース管理決定、ハンドオーバ決定、ＵＬおよび／またはＤＬにおけるユーザのスケジューリングなどを処理するように構成されてもよい。図４に示されるように、ｅＮｏｄｅ−Ｂ１６０ａ、１６０ｂ、１６０ｃは、Ｘ２インターフェイスによって互いに通信することができる。
【００４０】
図４に示されている、コアネットワーク１０７は、モビリティ管理エンティティ（ＭＭＥ）１６２、サービングゲートウェイ（ＳＧＷ）１６４、およびパケットデータネットワーク（ＰＤＮ）ゲートウェイ（またはＰＧＷ）１６６を含んでもよい。前述の要素のそれぞれは、コアネットワーク１０７の一部として描かれているが、これらの要素のいずれも、コアネットワークオペレータ以外のエンティティによって所有かつ／または運用されてもよいことが理解されるであろう。
【００４１】
ＭＭＥ１６２は、Ｓ１インターフェイスを介してＲＡＮ１０４内のｅＮｏｄｅ−Ｂ１６０ａ、１６０ｂ、１６０ｃのそれぞれに接続されてもよく、制御ノードとして機能してもよい。例えば、ＭＭＥ１６２は、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃのユーザの認証、ベアラアクティブ化／非アクティブ化、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃの初期アタッチ中に、特定のサービングゲートウェイを選択することなどを担ってもよい。ＭＭＥ１６２は、ＲＡＮ１０４と、ＧＳＭおよび／またはＷＣＤＭＡなどの他の無線技術を用いる、他のＲＡＮ（図示されず）の間の切り替えを行うための、コントロールプレーン機能（control plane function）を提供してもよい。
【００４２】
サービングゲートウェイ１６４は、Ｓ１インターフェイスを介して、ＲＡＮ１０４内のｅＮｏｄｅ−Ｂ１６０ａ、１６０ｂ、１６０ｃのそれぞれに接続されてもよい。サービングゲートウェイ１６４は、一般に、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃへ／から、ユーザデータパケットをルーティングおよび転送することができる。サービングゲートウェイ１６４は、ｅＮｏｄｅ−Ｂ間ハンドオーバ中のユーザプレーンのアンカリング、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃがＤＬデータを利用できるときのページングのトリガリング、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃのコンテキストの管理および記憶などの、他の機能を実行することができる。
【００４３】
サービングゲートウェイ１６４は、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃとＩＰ対応デバイスとの間の通信を促進するために、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃに、インターネット１１０などのパケット交換ネットワークへのアクセスを与えることができる、ＰＤＮゲートウェイ１６６に接続されてもよい。
【００４４】
コアネットワーク１０７は、他のネットワークとの通信を促進してもよい。例えば、コアネットワーク１０７は、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃに、ＰＳＴＮ１０８などの回線交換ネットワークへのアクセスを与えて、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃと従来型の地上回線通信デバイスとの間の通信を促進してもよい。例えば、コアネットワーク１０７は、コアネットワーク１０７とＰＳＴＮ１０８との間のインターフェイスの役割を果たすＩＰゲートウェイ（例えば、ＩＰマルチメディアサブシステム（ＩＭＳ）サーバ）を含むか、またはそれと通信してもよい。さらに、コアネットワーク１０７は、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃに、他のサービスプロバイダによって所有かつ／または運用される、他の有線ネットワークおよび／または無線ネットワークを含んでもよい、他のネットワーク１１２へのアクセスを、与えることができる。
【００４５】
図５は、実施形態に係る、ＲＡＮ１０５およびコアネットワーク１０９を示すシステム図である。ＲＡＮ１０５は、エアインターフェイス１１７によってＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃと通信するのに、ＩＥＥＥ８０２．１６無線技術を用いる、アクセスサービスネットワーク（ＡＳＮ）であってもよい。さらに以下で考察されるように、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃ、ＲＡＮ１０５、およびコアネットワーク１０９の異なる機能エンティティ間の通信リンクが、参照点として定義されてもよい。
【００４６】
図５に示されるように、ＲＡＮ１０５は、基地局１８０ａ、１８０ｂ、１８０ｃ、およびＡＳＮゲートウェイ１８２を含んでもよいが、ＲＡＮ１０５は、実施形態との整合性があるままで、任意の数の基地局およびＡＳＮゲートウェイを含み得ることが理解されるであろう。基地局１８０ａ、１８０ｂ、１８０ｃはそれぞれ、ＲＡＮ１０５内の特定のセル（図示せず）に関連付けられて、エアインターフェイス１１７によってＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃと通信するための１つまたは複数のトランシーバをそれぞれ含んでもよい。一実施形態では、基地局１８０ａ、１８０ｂ、１８０ｃはＭＩＭＯ技術を実装してもよい。基地局１８０ａは、例えば、複数のアンテナを使用して、ＷＴＲＵ１０２ａに無線信号を送信し、かつ／またはＷＴＲＵ１０２ａから無線信号を受信することができる。基地局１８０ａ、１８０ｂ、１８０ｃは、ハンドオフトリガリング、トンネル確立（tunnel establishment）、無線リソース管理、トラフィック分類、サービス品質（ＱｏＳ）ポリシー実施、その他のようなモビリティ管理機能も提供してもよい。ＡＳＮゲートウェイ１８２は、トラフィックアグリゲーションポイントとして役割を果たしてもよく、またページング、加入者プロファイルのキャッシング、コアネットワーク１０９へのルーティング、その他を担当してもよい。
【００４７】
ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃとＲＡＮ１０５の間のエアインターフェイス１１７は、ＩＥＥＥ８０２．１６仕様を実装する、Ｒ１参照点として定義されてもよい。さらに、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃのそれぞれは、コアネットワーク１０９との論理インターフェイス（図示されず）を確立してもよい。ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃとコアネットワーク１０９の間の論理インターフェイスは、認証、許可、ＩＰホストの構成管理、および／またはモビリティマネジメントに使用され得る、Ｒ２参照点として定義されてもよい。
【００４８】
基地局１８０ａ、１８０ｂ、１８０ｃのそれぞれの間の通信リンクは、ＷＴＲＵハンドオーバ、および基地局間のデータ転送を容易にするためのプロトコルを含む、Ｒ８参照点として定義されてもよい。基地局１８０ａ、１８０ｂ、１８０ｃとＡＳＮゲートウェイ１８２の間の通信リンクは、Ｒ６参照点として定義されてもよい。Ｒ６参照点は、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃのそれぞれに関連付けられたモビリティイベントに基づいて、モビリティマネジメントを容易にするためのプロトコルを含んでもよい。
【００４９】
図５に示されるように、ＲＡＮ１０５は、コアネットワーク１０９に接続され得る。ＲＡＮ１０５とコアネットワーク１０９の間の通信リンクは、例えば、データ転送およびモビリティマネジメント機能を促進するためのプロトコルを含む、Ｒ３参照点として定義されてもよい。コアネットワーク１０９は、モバイルＩＰホームエージェント（ＭＩＰ−ＨＡ）１８４、認証、認可、アカウンティング（ＡＡＡ）サーバ１８６、およびゲートウェイ１８８を含んでもよい。上述の要素のそれぞれは、コアネットワーク１０９の一部として描かれているが、これらの要素のいずれも、コアネットワークオペレータ以外のエンティティによって所有かつ／または運用されてもよいことが理解されるであろう。
【００５０】
ＭＩＰ−ＨＡ１８４は、ＩＰアドレス管理を担い、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃが異なるＡＳＮおよび／または異なるコアネットワーク間でローミングすることを可能にしてもよい。ＭＩＰ−ＨＡ１８４は、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃに、インターネット１１０などのパケット交換ネットワークへのアクセスを与えて、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃとＩＰ対応デバイスとの間の通信を促進してもよい。ＡＡＡサーバ１８６は、ユーザ認証およびユーザサービスのサポートを担ってもよい。ゲートウェイ１８８は、他のネットワークとの相互作用を促進してもよい。例えば、ゲートウェイ１８８は、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃに、ＰＳＴＮ１０８などの回線交換ネットワークへのアクセスを与えて、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃと従来型の地上回線通信デバイスとの間の通信を促進してもよい。ゲートウェイ１８８は、ＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃに、他のサービスプロバイダによって所有かつ／または運用される他の有線および／または無線ネットワークを含み得る、他のネットワーク１１２へのアクセスを与えることができる。
【００５１】
図５には示されていないが、ＲＡＮ１０５は、他のＡＳＮ、他のＲＡＮ（例えば、ＲＡＮ１０３および／または１０４）に接続されてもよく、かつ／またはコアネットワーク１０９は、他のコアネットワーク（例えば、コアネットワーク１０６および／または１０７）に接続されてもよいことが理解されるであろう。ＲＡＮ１０５と他のＡＳＮの間の通信リンクは、ＲＡＮ１０５と他のＡＳＮの間のＷＴＲＵ１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃのモビリティを調整するためのプロトコルを含んでもよい、Ｒ４参照点として定義されてもよい。コアネットワーク１０９と他のコアネットワークの間の通信リンクは、ホームコアネットワークと訪問先コアネットワークの間の相互動作（interworking）を促進するためのプロトコルを含むことができる、Ｒ５参照として定義されてもよい。
【００５２】
図６は、実施形態が実施または実装され得る、例示的な通信システム６００を示す。通信システム６００は、例示のみを目的として提供されており、開示された実施形態を限定するものではない。図６に示されるように、通信システム６００は、基地局６１４およびＷＴＲＵ６０２ａ、６０２ｂを含む。当業者によれば理解されるように、通信システム６００は、図６に示されていない追加の要素を含むことができる。
【００５３】
基地局６１４は、例えば、基地局１１４（図１）、Ｎｏｄｅ−Ｂ１４０（図３）、ｅＮｏｄｅ−Ｂ１６０（図４）、および基地局１７０（図５）のいずれかであってもよい。基地局６１４は、同様に、基地局１１４、Ｎｏｄｅ−Ｂ１４０、ｅＮｏｄｅ−Ｂ１６０、基地局１７０と類似の、および／または異なる機能を含んでもよい。例えば、基地局６１４は、５Ｇの特徴をサポートする機能、および本明細書に含まれる手順、技術等を実装する機能を含んでもよい。
【００５４】
基地局６１４は、スモールセルオペレーションおよび／またはデプロイメントのために構成されてもよい。基地局６１４は、センチメートル波（ｃｍＷ）およびミリ波（ｍｍＷ）動作のいずれかをサポートするように構成されてもよい。説明の簡略化のために、本明細書においては、用語「ｘｍＷ」は、ｃｍＷとｍｍＷのいずれかを指すのに使用されることがある。基地局６１４は、付加的および／または代替的に、３ＧＰＰリリース１２で規定されたような、スモールセルオペレーションおよび／またはデプロイメントのための、様々な（例えば、全部または一部の）機能および／または特徴をサポートするように構成されてもよい。この点において、基地局６１４は、ＬＴＥ、ＬＴＥ−Ａまたは同型の（総称的に「ＬＴＥ」）エアインターフェイスと、並列に、同時に、および／または他の方法で接続されて、ｘｍＷエアインターフェイスを動作させることができてもよい。基地局６１４は、基地局６１４が、ワイドビームパターンでＬＴＥまたは他のダウンリンクチャネルと、１つまたは複数のナロービームパターンでｘｍＷチャネルとを、同時に送信することを可能にするもののような、様々な高度なアンテナ構成およびビーム形成技法の少なくとも１つを装備されてもよい。基地局６１４はまた、ｘｍＷアップリンク送信機能を欠くか、またはそれを使用しないＷＴＲＵをサポートするための特徴および手順（例えば、本明細書で詳述されるもの）に適合された、ＬＴＥまたは他のアップリンク構成を利用するように構成されてもよい。
【００５５】
ＷＴＲＵ６０２ａ、６０２ｂのそれぞれは、例えば、ＷＴＲＵ１０２（図１〜図５）のいずれでもよい。ＷＴＲＵ６０２ａ、６０２ｂのそれぞれは、ＷＴＲＵ１０２と同様の機能および／またはＷＴＲＵ１０２とは異なる機能を含むこともある。ＷＴＲＵ６０２ａ、６０２ｂは、５Ｇの特徴をサポートし、本明細書に含まれる手順、技法などを実装する機能を含んでもよい。説明を簡単にするために、本明細書で「ＷＴＲＵ６０２」が使用される場合には、それは、ＷＴＲＵ６０２ａ、６０２ｂのいずれかを指すことがある。
【００５６】
ＷＴＲＵ６０２ａ、６０２ｂのそれぞれは、ｘｍＷ動作をサポートするように構成されてもよい。ＷＴＲＵ６０２ａ、６０２ｂは、３ＧＰＰリリース１２で指定されているように、ユーザ機器の動作および／または展開のための様々な（例えば、全部または一部の）機能および／または特徴をサポートするようにさらに構成されてもよい。ＷＴＲＵ６０２ａ、６０２ｂのそれぞれは、ＬＴＥ／その他およびｘｍＷエアインターフェイスを、並列に、同時におよび／または別の方法で互いに接続して動作させることができる。ＷＴＲＵ６０２ａ、６０２ｂのそれぞれは、２組のアンテナおよび付随するＲＦチェーンを有してもよい。すなわち、１つはＬＴＥバンドにおいて動作するために構成され、もう１つはｘｍＷ周波数バンドで動作するように構成される。しかし、本開示はそれに限定されず、ＷＴＲＵは、任意の数のアンテナのセットおよび付随するＲＦチェーンを有してもよい。ＷＴＲＵ６０２ａ、６０２ｂのそれぞれは、１つまたは複数のベースバンドプロセッサを含んでもよく、ベースバンドプロセッサは、ＬＴＥ周波数バンドおよびｘｍＷ周波数バンドのベースバンド処理のための別個の、または少なくとも部分的に組み合わされた、機能を含んでもよい。ベースバンド処理機能は、例えば、ｘｍＷおよびＬＴＥエアインターフェイスのためのハードウェアブロックを共有してもよい。
【００５７】
ＷＴＲＵは、図１〜図５に無線端末として記載されているが、特定の代表的な実施形態では、このような端末が、通信ネットワークとの有線通信インターフェイスを、（例えば、一時的にまたは恒久的に）使用できることが意図されている。
【００５８】
１つのノードの送信機からの送信に含まれる参照信号は、送信機と受信機との間のチャネルのチャネル状態を測定かつ／または決定するために、別のノードの受信機によって使用されてもよい。チャネル状態は、送信の変調および符号化方式（例えば、順序）、多重アンテナ送信で使用されるプリコーディング行列、およびその他のチャネル情報を決定するのに使用され得る。このような参照信号の例は、ダウンリンク（ＤＬ）チャネル状態とアップリンク（ＵＬ）チャネル状態をそれぞれ決定するために、ＬＴＥ通信システムにおいて使用されるチャネル状態情報（ＣＳＩ）参照信号（ＣＳＩ−ＲＳ）とサウンディング参照信号（ＳＲＳ）を含む。
【００５９】
参照信号はまた、指向性通信のための、送信機による送信ビームの選択、および／または受信機による受信ビームの選択を容易にするために使用されてもよい。送信機および受信機は、送受信ビームの最良のペアを見つけるために、異なる（空間的に掃引された）アナログビーム上で（例えば、ＯＦＤＭ）シンボルを送信および受信してもよい。
【００６０】
現在のＬＴＥ通信システムにおいては、ビームトレーニング用のビームのペアの品質を評価するために使用される参照信号（つまり、ＣＳＩ−ＲＳおよび／またはＳＲＳ）は、ビーム毎に１つの（つまり、単一の）ＯＦＤＭシンボルに配置される。これによる望ましくない結果として、掃引されるビームの数が増加するにつれて、評価する必要のあるＯＦＤＭシンボルの数と掃引されるビームの数の間の１対１の関係のために、ビームトレーニングのための参照信号（つまり、ＣＳＩ−ＲＳおよび／またはＳＲＳ）送信に関連するオーバヘッドが、著しく増加する可能性がある。評価する必要のあるＯＦＤＭシンボルの数と掃引されるビームの数の間の１対１の関係のさらに望ましくない結果は、ＯＦＤＭシンボルの持続時間毎に１つのビームしかテストできないことである。
【００６１】
図７は、実施形態に係る、直交周波数分割多重（ＯＦＤＭ）シンボルのサブシンボルを示す図である。本明細書で提供される代表的な手順および技術によれば、ビーム毎のビームトレーニング用の参照信号送信に関連するオーバヘッドが、現在のＬＴＥ通信システムと比較して低減され得る。また、本明細書で提供される代表的な手順および技術によって、ＯＦＤＭシンボル持続時間（またはその他の同種の時間量（例えば、ベースラインデータ送信））毎に、単一のビームよりも多くが、評価されることができる。１つまたは複数の代表的な実施形態では、参照信号シンボルは、最初に、対応するサブキャリアにマッピングされて、時間ドメイン信号が、逆離散フーリエ変換（ＩＤＦＴ）演算を用いて発生されて、ＯＦＤＭまたはＯＦＤＭ変形信号（variant signal）を生成することができる。ＯＦＤＭまたはＯＦＤＭ変形信号は、アナログドメインにおいて（例えば、アンテナポート毎に）ビーム形成ベクトルによってプレコーディングされてもよい。さらに、複数のデータストリームが送信される場合には、デジタルプリコーディング行列が、ベースバンド信号に適用されてもよい。受信機は、受信ビーム形成ベクトルを、アナログドメインにおける（例えば、アンテナポート毎の）受信信号に適用してもよい。
【００６２】
用語ＣＳＩ−ＲＳ、ＳＲＳ、ビーム参照信号、ビーム測定参照信号、ビームマネジメント参照信号、および／またはその他の同様および／または好適な信号は、本明細書では互換的に言及されることがある。また、本明細書においてダウンリンクについて記載される方法、装置、システム、アーキテクチャ、およびインターフェイスは、アップリンクにも等しく適用可能である。実施形態によれば、サブキャリアマッピングユニットは、ＤＦＴブロックの出力をＩＤＦＴブロックの入力にマッピングしてもよい。
【００６３】
図７は、実施形態に係る、ＯＦＤＭシンボルにおけるサブシンボルを示す図である。実施形態によれば、ビームトレーニングオーバヘッドは、図７に示されるように繰り返しサブシンボルを含むＯＦＤＭシンボルを使用することによって低減され得る。実施形態によれば、繰り返しサブシンボルを含むＯＦＤＭシンボルが発生される場合には、サブシンボル毎にビームトレーニングが実行されてもよい。例えば、（例えば、それぞれの）サブシンボルは、ＣＳＩ−ＲＳまたはＳＲＳ送信のいずれかに対するオーバヘッドを低減するために、異なるビームに従ってプリコーディングされてもよい（例えば、送信機アンテナポートにおいて、および／または受信機アンテナポートにおいて異なる方法で、プレコーディングされてもよい）。実施形態によれば、アンテナポートは、１つまたは複数のアンテナ要素に対して構成されて、１つの論理エンティティとしてみなされてもよい。
【００６４】
実施形態によれば、ＷＴＲＵは、各サブシンボルのための測定（例えば、ビーム測定）を実施してもよい。例えば、ＷＴＲＵは、各サブシンボルに対して、送信ビームインデックスまたは受信ビームインデックスのいずれかに関連するビームの測定を実施してもよい。実施形態によれば、ＷＴＲＵは、（例えば、送信ビームインデックスで示された）送信ビームのセットおよび／または（例えば、受信ビームインデックスによって示された）受信ビームのセットを使用するように構成されてもよい（例えば、事前構成、決定、指示、通知されるなど）。実施形態によれば、ＷＴＲＵは、送信ビームのセットに含まれたＴＸビームと、受信ビームのセットに含まれた受信ビームのいずれかに対して、測定（例えば、ビーム測定）を実施してもよい。
【００６５】
実施形態によれば、１つまたは複数のサブシンボルが使用される場合に、ＷＴＲＵは、（例えば、それぞれの）サブシンボルを送信ビーム（例えば、送信ビームインデックス）と関連付けてもよい。例えば、ＷＴＲＵは、各サブシンボルは、その送信ビームインデックスに従って、送信ビームに関連付けられることができると仮定してもよい。実施形態によれば、ＯＦＤＭシンボルの１つまたは複数の（例えば、全ての）サブシンボルは、単一の送信ビームに関連付けられてもよい。実施形態によれば、ＯＦＤＭシンボルにおける１つまたは複数の（例えば、それぞれの、全ての）サブシンボルは、それぞれの送信ビームに関連付けられてもよい。
【００６６】
実施形態によれば、ＷＴＲＵは、ＯＦＤＭシンボルおよび／または離散フーリエ変換（ＤＦＴ）拡散ＯＦＤＭ（ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭ）シンボルの各サブシンボルにおいて送信ビームを使用してＵＬ信号（例えば、ＳＲＳ、ビーム参照信号など）を送信してもよい。例えば、ＷＴＲＵは、それぞれの送信ビームインデックスにＯＦＤＭシンボルの各サブシンボルを関連付けることによって、ＣＲＳ−ＲＳを送信してもよい。実施形態によれば、１つまたは複数のサブシンボルが、ＯＦＤＭシンボルおよび／またはＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭシンボル内で使用されてもよい。実施形態によれば、送信ビーム（例えば、送信ビームインデックス）および受信ビーム（例えば、受信ビームインデックス）を含むペアは、ビームペアリンク（ＢＰＬ：beam-pair link）と呼ばれてもよい。実施形態によれば、ＢＰＬは、ビームペア、送受信ビーム連合（beam association）、およびリンクされた送信／受信ビーム、と互換的に呼ばれてもよい。
【００６７】
実施形態によれば、ＯＦＤＭシンボルの１つまたは複数の（例えば、全ての、それぞれの）サブシンボルは、同じ送信ビームと関連付けられてもよい。実施形態によれば、ＷＴＲＵは、異なるＢＰＬの各サブシンボルにそれぞれ関連付けられた、ビーム測定および／またはビーム参照信号送信を実施することができる。実施形態によれば、異なるＢＰＬが、同じ送信ビームを有していてもよく、そのような場合には、異なる受信ビームが、サブシンボル間にわたって使用されてもよい。実施形態によれば、サブシンボル、サブタイムユニット、部分的シンボル、部分的ＯＦＤＭシンボル、およびサブＯＦＤＭシンボルは、本明細書において互換的に呼ばれてもよく、さらに、ＯＦＤＭとＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭは、本明細書において互換的に呼ばれてもよい。実施形態によれば、ＷＴＲＵは、（１）（例えば、１つの）ＯＦＤＭシンボル当たりのサブシンボルの（例えば、特定の）数、および（２）ビーム測定および／またはビーム参照信号送信（例えば、ＳＲＳ送信）に対して使用されるＯＦＤＭシンボルの数、のいずれかを示す情報で構成されてもよい（例えば、シグナリングされる、指示される、通知される、など）。
【００６８】
実施形態によれば、ビーム測定のために使用されるＯＦＤＭシンボルの数は、（１）送信ビームの数、（２）受信ビームの数、または（３）サブシンボルの数、のうちのいずれかの関数として決定されてもよい。実施形態によれば、ビーム測定に使用されるＯＦＤＭシンボルは、時間的に連続であってもよい。実施形態によれば、スロット、サブフレーム、および／または無線フレームのサブセットは、サブシンボルに関連付けられるように、ビーム測定のために使用、指示、および／または構成されてもよい。
【００６９】
実施形態によれば、（例えば、中に含まれる）ＯＦＤＭシンボルのサブシンボルの数は、同じＯＦＤＭシンボルのサブシンボルに使用される送信ビームに基づいて決定されてもよい。例えば、実施形態によれば、同じ送信ビームが、ＯＦＤＭシンボル内の全てのサブシンボルに対して使用されている場合には、ＯＦＤＭシンボルのサブシンボルの第１の数が、使用されるか、決定されるか、または選択されてもよい。実施形態によれば、異なるか、または２つ以上の送信ビームが、ＯＦＤＭシンボル内のサブシンボル間にわたって使用されている場合には、ＯＦＤＭシンボルのサブシンボルの第２の数が、使用されるか、決定されるか、または選択されてもよい。実施形態によれば、サブシンボルの第２の数は、サブシンボルの第１の数の関数に従って、決定されてもよい。例えば、（例えば、事前定義されたオフセットを有する）サブシンボルの第１の数は、サブシンボルの第２の数を決定するのに使用されてもよい。
【００７０】
実施形態によれば、各サブシンボルに対する送信ビームインデックスが、（例えば、ネットワークによってＷＴＲＵに）示されてもよい。実施形態によれば、ＷＴＲＵは、サブシンボル間にわたるビーム参照信号送信のための送信ビームのセット（例えば、ビーム群）を示す情報で構成されてもよい。実施形態によれば、例えば、非周期ビーム参照信号がトリガリングされたときに、関連付けられたダウンリンク制御情報（ＤＣＩ）が、サブシンボルに対するビーム参照信号に関連付けられた、送信ビームのセットを示してもよい。実施形態によれば、ＷＴＲＵは、（１）各サブシンボルに対するシーケンスの事前定義されたセット内のシーケンスを選択し、送信ビームインデックスを自律的に決定して、決定された送信ビームインデックスを示すために、それに関連付けられたシーケンスを送信すること、または（２）各サブシンボルにおいて変調されたデータシンボルを送信すること、のいずれかを使用して、各サブシンボルに対して送信ビームインデックスを示してもよく、この場合、変調されたデータシンボルは、送信ビームインデックスを含んでもよい。
【００７１】
実施形態によれば、ＷＴＲＵは、サブシンボルの数を示す能力情報を、指示かつ／または報告してもよい。実施形態によれば、そのような能力情報は、ＯＦＤＭシンボル内のサブシンボルの最大数を示してもよい。実施形態によれば、サブシンボルの最大数は、サブシンボルに対して使用される送信ビームの数に応じて変化してもよい。例えば、サブシンボルの最大数は、異なる送信ビームがサブシンボル間にわたって使用されるときよりも、同じ送信ビームがサブシンボルにわたって使用された場合に、異なっていてもよい。実施形態によれば、ＯＦＤＭシンボル内のサブシンボルの最大数は、ＯＦＤＭシンボル長（例えば、サブキャリア間隔）に基づいて決定されてもよい。
【００７２】
実施形態によれば、ＯＦＤＭシンボルにおけるサブシンボルの数は、（１）高位レイヤ構成（例えば、ＲＲＣ信号、メッセージ、放送、等）、（２）（例えば、ＤＣＩにおける）動的指示、（３）ＯＦＤＭシンボルのヌメロロジー（例えば、サブキャリア間隔）、（４）ＵＬおよび／またはＤＬ、および（５）周波数バンドのいずれかに基づいて決定されてもよい。実施形態によれば、本明細書で使用されるときには、用語「ＯＦＤＭシンボル」は、とりわけ、ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭ、ゼロテイル（ＺＴ）ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭ、その他のいずれかを含む、マルチキャリア波形を指すことができる。
【００７３】
ＩＤＦＴによるサブユニットＣＳＩ−ＲＳ発生
本明細書に提示される実施形態で使用されるＤＦＴ演算の特性（特性１と呼ばれる）が以下に提示される。実施形態によれば、ＮをＩＤＦＴのサイズとするとともに、ｋをサブキャリアインデックスとして、Ｘ（ｋ）が周波数ドメインの信号として定義される。Ｚ（ｋ）は、Ｘ（ｋ）のアップサンプリングされたバージョンであると仮定し、ここで、Ｌはアップサンプリング比である。このような場合に、実施形態によれば、式１を次のように定義することができる。
【００７４】
【数１】
2020515179.tif 000003
【００７５】
実施形態によれば、時間ドメイン信号ｚ（ｎ）およびｘ（ｎ）（ＩＤＦＴ出力ｚ（ｎ）およびｘ（ｎ））は、ｎを時間インデックスとして、式２および式３に示されるように書かれる。
【００７６】
【数２】
2020515179.tif 000004
【００７７】
【数３】
2020515179.tif 000005
【００７８】
実施形態によれば、式２および３から、式４は、次のように表される。
【００７９】
【数４】
2020515179.tif 000006
【００８０】
実施形態によれば、式４に示されるように、ｚ（ｎ）は、Ｌ回繰り返されたｘ（ｎ）に等しい。実施形態によれば、ｘ（ｎ）のＤＦＴが、ＩＤＦＴブロックの入力（例えば、サブキャリア）の均一にインターリーブされたセットにマッピングされる場合には、結果として得られる信号は、ｘ（ｎ）のＬ番目の繰り返しであってもよい。
【００８１】
図８は、実施形態に係る、送信機のＤＦＴ  ｐｒｅｃｏｄｅｄ  ＩＤＦＴ  ＣＳＩ−ＲＳ発生器を示す図である。送信機は、通信システムのエアインターフェイスに従ってブロックまたはブロックベース（総称して「ブロックベース」）波形を使用してもよい。一例として、ＤＬ送信に対しては、巡回プレフィックスを含む、直交周波数分割多重（ＯＦＤＭ）（ＣＰ−ＯＦＤＭ）波形が使用されてもよい。ＵＬ送信に対しては、多元アクセスに適合されたシングルキャリア（ＳＣ）周波数分割多重（ＦＤＭ）（ＳＣ−ＦＤＭ）（ＳＣ−ＦＤＭＡ）、および巡回プレフィックスを備えるシングルキャリア（ＳＣ）周波数分割多重（ＦＤＭ）（ＣＰ−ＳＣ−ＦＤＭＡ、または単に「ＳＣ−ＦＤＭＡ」）波形、が使用される。ＳＣ−ＦＤＭＡ波形が実際に発生される方法のために、これは一般的にＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭ波形と呼ばれる。従って、本明細書においては、用語「ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭ」と用語「ＳＣ−ＦＤＭＡ」は互換的に使用されることがある。
【００８２】
ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭ波形発生器に類似して、ＤＦＴ  ｐｒｅｃｏｄｅｄ  ＩＤＦＴ  ＣＳＩ−ＲＳ生成器は、ブロック単位で、ＤＦＴがプリコーディングされた参照信号を発生させてもよく、ここで、ＤＦＴ  ｐｒｅｃｏｄｅｄ  ＩＤＦＴ  ＣＳＩ−ＲＳ発生器を介して処理された、参照信号の各ブロック（セット）（「参照信号ブロック」）に対して、対応するＤＦＴ  ｐｒｅｃｏｄｅｄ参照信号が結果として得られる。ＤＦＴ  ｐｒｅｃｏｄｅｄ  ＩＤＦＴ  ＣＳＩ−ＲＳ発生器は、ＤＦＴユニット、サブキャリアマッピングユニット、および逆ＤＦＴ（ＩＤＦＴ）ユニットを含んでもよい。
【００８３】
動作において、参照信号ブロックは、ＤＦＴユニットに供給される。ＤＦＴユニットは、ＤＦＴを用いて参照信号を周波数ドメインサンプルに変換して、周波数ドメインサンプルをサブキャリアマッピングユニットに供給する。サブキャリアマッピングユニットは、ゼロでインターリーブされた（例えば、ゼロでパディングされた）受信された周波数ドメインサンプルを、利用可能なサブキャリアのセット、すなわち、ＩＤＦＴユニットの入力の各セットに対応する利用可能なサブキャリアのセット、にマッピングする。サブキャリアマッピングユニットは、ＩＤＦＴユニットの適切な入力に、マッピングされた周波数ドメインサンプルとインターリーブされたゼロを供給する。ＩＤＦＴユニットは、ＩＤＦＴを使用して、マッピングされた周波数ドメインサンプルとインターリーブされたゼロ（パディングされたゼロとも呼ばれてもよい）を、利用可能なサブキャリアセットのサブキャリア間にわたって参照信号が拡散されている、ＤＦＴ  ｐｒｅｃｏｄｅｄ参照信号に変換する。ＤＦＴ  ｐｒｅｃｏｄｅｄ参照信号が、ＯＦＤＭシンボルまたはＯＦＤＭ変形シンボルの残りとともに発生された後に、ＤＦＴユニットに供給された参照信号を含む、ＯＦＤＭブロックまたはＯＦＤＭ変形ブロックの発生を完了させるために、巡回プレフィックス付与（例えば、ＯＦＤＭシンボルまたはＯＦＤＭ変形シンボルにＣＰをプレフィックス付与する）が実行されてもよい。ＣＰは、ＯＦＤＭブロックまたはＯＦＤＭ変形ブロックの受信機によって廃棄されるが、ＣＰは、シンボル間干渉（ＩＳＩ）の緩和を助け、受信機における１タップの周波数ドメイン等化（ＦＤＥ）を可能にする。
【００８４】
上記によれば、図８に示されたＣＳＩ−ＲＳは、（例えば、式４で表されるような）特性１を用いて発生されてもよい。実施形態によれば、シーケンスは、（例えば、最初に）ＤＦＴ行列でプレコーディングされてもよい。例えば、ＤＦＴ行列は、シーケンスをプリコーディングするために、ＤＦＴブロック７０１によってシーケンスに適用されてもよい。実施形態によれば、ＤＦＴブロック７０１の出力は、例えば、入力のセットが均一にインターリーブされたサブキャリアのセットに対応するように、ＩＤＦＴブロック７０２の入力のセットにマッピングされてもよい。実施形態によれば、ＩＤＦＴサイズが２４であり、ＤＦＴサイズが６である場合には、ＤＦＴ出力は、（１）サブキャリアに対するインデックスが０からＮ−１であり、ここでＮがＩＤＦＴサイズであると仮定される場合は、サブキャリア０、４、８、１２、１６、および２０、および（２）サブキャリアに対するインデックスが、−Ｎ／２からＮ／２−１であり、ここでＮがＩＤＦＴサイズであると仮定される場合は、サブキャリア−１２、−８、−４、０、４、８のいずれかにマッピングされてもよい。実施形態によれば、残りのサブキャリアは、ゼロをロードされてもよい。
【００８５】
実施形態によれば、ＤＦＴサイズに対するＩＤＦＴの比、Ｌ、は、ＤＦＴ  ｐｒｅｃｏｄｅｄ参照信号（例えば、ＩＤＦＴブロック７０２からの出力信号）におけるシーケンスの繰り返し数を決定することができる。例えば、Ｌ＝Ｎ／Ｍ＝４である上記の場合に、出力信号は、シーケンスの４回の繰り返しを有する。実施形態によれば、これらの繰り返しのそれぞれは、サブタイムユニット（例えば、サブシンボル）と呼ばれてもよい。実施形態によれば、アナログビーム形成は時間ドメインで行われ得るという理由で、送信機は、異なる（例えば、それぞれの）アナログビームで、サブタイムユニット（例えば、これらのそれぞれ）を送信してもよい。実施形態によれば、受信機は、異なる（例えば、それぞれの）ビームを介して（例えば、これらそれぞれの）サブタイムユニットを受信することができる。
【００８６】
図９は、実施形態に係る信号を示す図である。
【００８７】
実施形態によれば、図９に示される場合において、ＩＤＦＴの出力における信号に対して、ＤＦＴおよびＩＤＦＴのサイズは、それぞれ、１６および６４として選択され、ＤＦＴへの入力信号は、ランダムに発生されたＱＰＳＫ変調信号であってもよい。
【００８８】
実施形態によれば、ＣＳＩ−ＲＳおよび／またはＳＲＳは、ＯＦＤＭシンボルのサブキャリアのサブセットにおいて送信されてもよい。実施形態によれば、サブキャリアのサブセットは、ＯＦＤＭシンボルに関連付けられている周波数バンドのような、（例えば、特定の）周波数バンドにわたって一様に分散されていてもよい。実施形態によれば、（例えば、特定の）周波数バンド幅は、システム（例えば、システムバンド幅）に対してであってもよいし、周波数バンド幅は、１つまたは複数のＵＥに対するものであってもよい。実施形態によれば、サブキャリアのサブセットは、（例えば、特定の）周波数バンドにわたって均一な間隔を有するように配置されてもよい（例えば、位置してもよい）。実施形態によれば、サブセットの第１のサブキャリアの位置が決定されることができ、その後のサブセットのサブキャリアは、全てのＮ個のサブキャリアに配置されても（例えば、位置しても）よい。特定の周波数バンドにわたって一様に分布させることができるサブキャリアのサブセットは、以下のようにインターリーブされた周波数分割多元接続（ＩＦＤＭＡ）と呼ばれてもよい（図８参照）。実施形態によれば、ＩＦＤＭＡの場合には、シーケンス［ｓ1  ｓ2  ．．．ｓM］は、ＩＦＤＭＡ方式でサブキャリアのサブセットにおいて送信されたＣＳＩ−ＲＳシーケンスであってもよい。実施形態によれば、サブセットの第１のサブキャリアの位置は、周波数オフセットに応じて決定されてもよい。周波数オフセットは、本明細書において、ＣＳＩ−ＲＳ再使用パターン（reuse pattern）、再使用パターン、コームインデックス（comb index）、コーム数、その他のいずれかとして呼ばれてもよい。
【００８９】
実施形態によれば、サブキャリアのサブセットが、同じ周波数位置（例えば、サブバンド）におけるサブキャリアのセットに位置してもよく、そのような場合には、サブキャリアのサブセットは、周波数ドメインで連続であってもよい。実施形態によれば、ＣＳＩ−ＲＳシーケンス［ｓ1  ｓ2  ．．．ｓM］は、ＤＦＴ入力シーケンス、ＤＦＴ入力トーン、および／またはトーンと呼ばれることがある、入力シーケンスのＤＦＴを実行することによって、発生されてもよい。実施形態によれば、入力シーケンスのＤＦＴを実行する出力シーケンスは、参照信号シーケンス（例えば、ＣＳＩ−ＲＳシーケンス）と考えられ得る。実施形態によれば、ＤＦＴは、入力シーケンス長の同じサイズであってもよい。実施形態によれば、参照信号（例えば、ＣＳＩ−ＲＳ）のために使用され得る、サブキャリアのサブセット以外のサブキャリアは、未使用のままにされてもよい。例えば、（例えば、参照信号の代わりに）ゼロを送信するために使用され得る、サブキャリアのサブセット以外のサブキャリアは、未使用のままにされてもよい。実施形態によれば、送信ビームのセット（例えば、１つまたは複数の送信ビームを含むことができるビーム群）は、参照信号（例えば、ＣＳＩ−ＲＳ）のために使用される、１つまたは複数の再使用パターンの中の再使用パターンに関連付けられてもよい。例えば、ＷＴＲＵは、（例えば、参照信号シーケンス、ＣＳＩ−ＲＳ、その他を再利用するための）１つまたは複数の再使用パターンで構成されてもよく、各再使用パターンは、ビーム群（例えば、送信ビームのセット）に関連付けられてもよい。実施形態によれば、異なるビーム群（例えば、送信ビームのセット）が、各再使用パターンに対して使用されてもよい。
【００９０】
実施形態によれば、次のいずれかが再使用パターンに当てはまり得る：（１）再使用パターンは、ビーム群ＩＤ、送信ビームの数、受信ビームの数、ビーム群内の送信ビームの数、およびセル特有パラメータ（例えば、セルＩＤ、サブフレーム番号、スロット番号、無線フレーム番号、等）の少なくとも１つの関数として決定され得る；（２）ＯＦＤＭシンボルに含まれる再使用パターンの数は、ビーム群の数（例えば、構成される、決定される、使用される、その他のビーム群の数）の関数として決定され得る；（３）ＷＴＲＵに対する再使用パターンの最大数は、任意の数のＷＴＲＵ機能に応じて決定され得る；例えば、ＷＴＲＵは、ＣＳＩ−ＲＳ再使用パターンの最大数を示す能力情報を、指示、報告、かつ／またはフィードバックすることができるとともに；例えば、再使用パターンの数は、ＷＴＲＵが同時に測定かつ／または送信することのできるビームの数であると考えられ得る。
【００９１】
実施形態によれば、２つ以上のタイプの参照信号（例えば、２つ以上のタイプのＣＳＩ−ＲＳ、ＳＲＳ、等）が使用されてもよい。実施形態によれば、参照信号の第１のタイプ（例えば、ＣＳＩ−ＲＳの第１のタイプ）は、サブバンド内に位置することができるサブキャリアのサブセットにおいて送信されてもよく（例えば、サブキャリアのサブセットがローカライズされてもよく）、また参照信号の第２のタイプは、動作周波数バンド幅にわたって分散され得るサブキャリアのサブセットにおいて送信されてもよい。実施形態によれば、動作周波数バンド幅は、ＷＴＲＵが信号を受信または送信することができる、周波数バンド幅であってもよい。実施形態によれば、参照信号の異なるタイプに対して、次のいずれかが当てはまり得る：
（１）第１のタイプの参照信号（例えば、ＣＳＩ−ＲＳ、ＳＲＳ、等）は、動作周波数バンドで連続している物理リソースブロック（ＰＲＢＳ）のサブセットにおいて送信される、ローカライズされた参照信号（例えば、ローカライズされたＣＳＩ−ＲＳまたはＳＲＳ）と呼ばれてもよく、例えば、ローカライズされた参照信号は、ＰＲＢのサブセット内の全てのサブキャリアにおいて送信されることができる；
（２）第２のタイプの参照信号（例えば、ＣＳＩ−ＲＳ、ＳＲＳ、等）は、動作周波数バンド幅内の全てのＰＲＢ上で送信された分散参照信号（例えば、分散ＣＳＩ−ＲＳまたはＳＲＳ）と呼ばれてもよく、例えば、分散参照信号は、動作周波数バンド幅における各ＰＲＢ内の１つまたは複数のサブキャリアにおいて送信されることができる；
（３）任意の数のＰＲＢが、動作周波数バンド幅に位置していてもよく、例えば、動作周波数バンド幅は、ＵＥ特有の方法またはセル特有の方法で構成されてもよく、動作周波数バンド幅は放送チャネルを介して示されてもよく、かつ／または動作周波数バンド幅は、システムバンド幅以下であってもよく、そして、別の例として、ＷＴＲＵは、動作周波数バンド幅がシステムバンド幅よりも小さい場合には、動作周波数バンド幅を通知されることができる；
（４）ＯＦＤＭシンボルにおけるサブシンボルに対する全ての送信ビームが異なる場合に、第１のタイプの参照信号（例えば、ＣＳＩ−ＲＳ、ＳＲＳ、等）が使用されてもよく、ＯＦＤＭシンボルにおけるサブシンボルに対する全ての送信ビームが同じである場合に、第２のタイプの参照信号（例えば、ＣＳＩ−ＲＳ、ＳＲＳ、等）が使用されてもよく、そして、例えば、参照信号のタイプは、関連付けられたＤＣＩおよび／または高位レイヤシグナリングにおいて送信され得る指示に基づいて決定されることができる；
（５）送信ビームの数が事前定義された閾値未満である場合に、第１のタイプの参照信号（例えば、ＣＳＩ−ＲＳ、ＳＲＳ、等）が使用されてもよく、そうでない場合には、第２のタイプの参照信号が使用されてもよいか、またはその逆も成り立つ；
（６）その他のタイプの信号（例えば、データ、制御、同期、等）が、同じＯＦＤＭシンボルにおいて多重化され得る場合に、第１のタイプの参照信号（例えば、ＣＳＩ−ＲＳ、ＳＲＳ、等）が使用されてもよく、一方、その他のタイプの信号が、同じＯＦＤＭシンボルにおいて多重化され得ない場合には、第２のタイプの参照信号が使用されてもよく；例えば、ＯＦＤＭシンボルが、ＣＳＩ−ＲＳとデータの両方を送信するために使用され得る場合には、第１のタイプのＣＳＩ−ＲＳが使用されてもよく、ＯＦＤＭシンボルが、ＣＳＩ−ＲＳとデータの両方を送信するのに使用され得ない場合には、第２のタイプのＣＳＩ−ＲＳが使用されてもよい。
【００９２】
図６〜図９を参照して記載された上記実施形態では、インターリーブ割当てを達成するためにゼロを与えられた（例えば、供給された、ロードされた）サブキャリアを除く、全てのサブキャリアが、送信に使用され得ると仮定された。しかし、本開示はこれに限定されず、（例えば、全てのサブキャリアではなく）全てではないサブキャリアが、送信のために使用されてもよい。実施形態によれば、周波数バンドのエッジで（例えば、特定の）サブキャリアを未使用のままにしてもよい。例えば、ＬＴＥにおいて、１０ＭＨｚのチャネルの場合には、１０２４のサブキャリアのうちの６００が使用され、一方で、エッジにおける残りのサブキャリアが空のままにされる。このような場合には、アップサンプリングされたシーケンスは、利用可能なサブキャリアに対応する、ＩＤＦＴの入力にマッピングされることができる。
【００９３】
実施形態によれば、ガードバンドの場合、（例えば、ガードバンドが、存在し、かつ／または送信するために使用される場合）、ＩＤＦＴの出力は、（例えば、ＩＤＦＴに供給される）入力シーケンス「ｓ」と、（例えば、正確には）同じでなくてもよい。実施形態によれば、ＩＤＦＴの出力は、「ｓ」のオーバーサンプリングバージョンであってもよく、一方で、ＯＦＤＭシンボルの繰り返し構造が保存される。例えば、Ｎ＝１６サブキャリアであるが、それらのサブキャリアの１２のみが使用可能であり、残りの（例えば、４つ）のサブキャリアは、ガードバンドによって使用され（例えば、そのために保留され）てもよい。サブキャリアインデックスが−８から７であるさらに別の場合において、サブキャリア−６から５は利用可能であってもよく、一方で、サブキャリア−８、−７、６、および７は、ガードバンドとして保留される。実施形態によれば、（Ｌ＝２となるように）Ｍ＝６である場合には、ＤＦＴの出力は、サブキャリア−６、−４、−２、０、２、４にマッピングされてもよい。
【００９４】
図１０は、実施形態に係る、送信機のＤＦＴ  ｐｒｅｃｏｄｅｄ  ＩＤＦＴ  ＣＳＩ−ＲＳ発生器を示す図であり、図１１は、実施形態に係る、送信機のガードバンドを備える、ＤＦＴ  ｐｒｅｃｏｄｅｄ  ＩＤＦＴ  ＣＳＩ−ＲＳ発生器を示す図である。
【００９５】
実施形態によれば、図１０に示される送信機は、図８に示された送信機の代替的な（例えば、しかし等価な）表現であってもよい。実施形態によれば、シーケンス［ｓ1  ｓ2  ．．．ｓM］が、サイズＬ×ＭのＤＦＴによって処理される前に、Ｌ回繰り返される場合には、出力は、Ｌによってアップサンプリングされた別のシーケンスであってもよい。このような場合には、ゼロのサブキャリアにマッピングされているゼロは、ＤＦＴ演算によって発生されてもよい。実施形態によれば、ガードバンドとともに、送信機図および送信された信号が図１１に示されることができて、この場合に、ＤＦＴサイズはＭ、ＩＤＦＴサイズはＮであり、繰り返し数はＬであると仮定されている。実施形態によれば、ＩＤＦＴの出力における各サブシンボルの長さは、Ｎ／Ｌであってもよく、オーバーサンプリング比は、Ｎ／Ｍであってもよい。
【００９６】
図１２は、実施形態による、ガードインタバルを含む信号を示す図である。実施形態によれば、サブシンボルｋの末尾部は、サブシンボルｋ−１の末尾部と同じであってもよいので、サブシンボルが同じである場合には、サブシンボルは、（例えば、内在的に）巡回プレフィックス（ＣＰ）を含む。しかしながら、サブシンボルが、異なるビーム形成ベクトルでプレコーディングされている場合には、（例えば、それらそれぞれの末尾部を含む）連続したサブシンボルは、同じでないことがあり、これによって、巡回特性の崩壊が生ずることがある。実施形態によれば、巡回特性を保存するために、以下のいずれかの方法を行ってもよい。実施形態によれば、巡回特性を保存するために、シーケンスの最後のＤサンプルが０に設定されてもよく、例えば、入力シーケンスは、［ｓ1  ｓ2  ．．．ｓM-D  ０  ０  ．．．０］であってもよい。
【００９７】
このようなシーケンスは、末尾サンプルがゼロまたは非常に小さい値のいずれかである、ＩＤＦＴ後の出力シーケンスを生成し得る。実施形態によれば、これらのサンプルは、サブシンボルに対する巡回プレフィックスとして作用することができ、かつ／またはガードバンド（例えば、ガードインタバル）として作用することができる。実施形態によれば、ガードバンドは、ビームの切り替えのために使用されてもよい。実施形態によれば、ガードインタバルとしてゼロを有する（例えば、シーケンス「ｓ」の終端に２つのゼロサンプルを有する）サンプル信号が、図１２に示されている。値Ｄは、チャネル遅延応答、および／またはビームスイッチング時間の関数として選択されてもよい。実施形態によれば、Ｄの値は、セントラルコントローラによって構成され、かつ／または制御チャネルを介して（例えば、準静的に）シグナリングされてもよい。
【００９８】
実施形態によれば、サブシンボルが、内在的にＣＰを含まない場合には、シーケンス（例えば、参照信号シーケンス）は、内部巡回プレフィックスを有するように設計されてもよい。実施形態によれば、内部巡回プレフィックスは、シーケンスの最初と最後のサンプルＤを同じ値に設定することによって達成され得る。例えば、Ｄ＝２の場合には、シーケンスは、［ｓM-1  ｓM  ｓ1  ．．．ｓM-2  ｓM-1  ｓM］であってもよい。
【００９９】
実施形態によれば、参照信号（例えば、ＣＳＩ−ＲＳ、ＳＲＳ、等）シーケンスは、ＤＦＴ演算を使用して、発生、決定、および／または選択されてもよい。実施形態によれば、参照信号シーケンスは、ＤＦＴ演算の出力であってもよい。実施形態によれば、ＤＦＴ演算の入力信号は、入力参照信号と呼ばれてもよい。しかしながら、本開示は、ＤＦＴ演算を実行するＤＦＴに限定されず、実施形態によれば、ＤＦＴは、他の機能（例えば、ＦＦＴ）で置き換えられてもよい。実施形態によれば、任意の数のサブシーケンスが、ＣＳＩ−ＲＳ入力シーケンスに対して使用されてもよく、サブシーケンス長は、ＣＳＩ−ＲＳ入力シーケンスより短くてもよい。実施形態によれば、サブシーケンスの数は、ＯＦＤＭシンボル内のサブシンボルの数と同じであってもよい。実施形態によれば、サブ配列のいずれかは、ＣＳＩ−ＲＳ入力シーケンスに対して同じ長さを有してもよく、さらに、各サブシーケンスはサブシンボルに関連付けられてもよい。実施形態によれば、各サブシーケンスは、ヌルシンボル（例えば、ゼロの値を有するシンボル）を含んでもよい。このような場合には、ＷＴＲＵは、ＵＥがＳＲＳを送信するように構成、決定、または指示されているときには、サブシーケンスに対して使用されるヌルシンボルの数を示されてもよい。
【０１００】
実施形態によれば、第１のタイプの参照信号（例えば、ローカライズされたＣＳＩ−ＲＳ、ローカライズされたＳＲＳ、等）に対するサブシーケンスのうちの任意の１つまたは複数は、次のいずれかに従って決定され得る：（１）全てのサブシンボルに対する送信ビームが同じである場合には、１つまたは複数のサブシーケンスに対して使用される同じシーケンス、および（２）送信ビームがサブシンボル間にわたって異なる場合には、各サブシーケンスに対して使用される異なるシーケンス。実施形態によれば、第２のタイプの参照信号（例えば、分散ＣＳＩ−ＲＳ、分散ＳＲＳ、等）に対するいずれか１つまたは複数のサブシーケンスは、１つまたは複数のサブシーケンスに対して使用された同じシーケンスに従って決定され得る。実施形態によれば、参照信号（例えば、ＣＳＩ−ＲＳ）に対するサブキャリアのサブセットが、第２のタイプのＣＳＩ−ＲＳに基づいている場合には、全てのサブシーケンスに対する同じシーケンスが使用されてもよい。実施形態によれば、参照信号に対するサブキャリアのサブセットが第１のタイプの参照信号に基づいている場合には、サブシーケンスのいずれかに対する異なるシーケンスが使用されてもよく、またはその逆でもよい。
【０１０１】
実施形態によれば、（ＤＦＴトーンおよび／またはＤＦＴ入力トーンと呼ばれることもある）ＤＦＴ入力シーケンスは、（インタバルと呼ばれることもある）任意の数のセグメントに分割され得る。実施形態によれば、ＤＦＴ入力トーンのいずれかが、参照信号トーンであってもよい。参照信号トーンは、入力参照信号の一部であってもよい。ＤＦＴ入力トーンのセグメント／インタバルは、チャンクを含んでもよい。チャンクは、１つまたは複数のＤＦＴ入力トーンを含んでもよい。チャンクは、例えば、参照信号チャンクであってもよい。参照信号チャンクは、１つまたは複数の参照信号トーンを含んでもよい。実施形態によれば、参照信号トーンは、互いに対して、ローカルに、近接して、隣接して、または連続的に位置していてもよい。例えば、セグメント内に連続的に位置する参照信号トーンは、参照信号のチャンクと呼ばれることもある。チャンクのサイズ（例えば、チャンクサイズ）は、チャンク内の参照信号トーンの数として説明され、かつ／またはそれを示すことができる。実施形態によれば、参照信号チャンクに含まれる参照信号トーンは、位相トラッキングまたはビーム管理のいずれにも使用され得る。本明細書中、用語「セグメント」、「インタバル」、「部分（part）」および「ＤＦＴ入力のサブセット」は、互換的に使用されることができる。さらに、用語「トーン」、「リソース要素（ＲＥ）」、および「サンプル」は、互換的に使用されることができる。
【０１０２】
図３２は、例示的なＤＦＴ入力シーケンスを示す図である。実施形態によれば、少なくとも２つのタイプのＤＦＴ入力トーンがセグメント内で使用されてもよい。図３２に示されるように、例えば、各セグメントは、第１および第２のタイプのＤＦＴ入力トーン３２０１、３２０２を含む。第１のタイプのＤＦＴ入力トーン３２０１は、参照信号トーンであってもよい。第２のタイプのＤＦＴ入力トーン３２０２は、データ信号および／またはヌル信号（例えば、データトーン、ヌルトーン等）に対して使用されるトーンであってもよい。実施形態によれば、第２のタイプのＤＦＴ入力トーン３２０２は、ＰＵＳＣＨ送信などのデータトーンであってもよく、第１のタイプのＤＦＴ入力トーン３２０１は、復調のために使用される参照信号トーンであってもよい。実施形態によれば、第２のタイプのＤＦＴ入力トーン３２０２はヌルトーンであって、第１のタイプのＤＦＴ入力トーン３２０１（例えば、参照信号トーン）は測定のために使用されてもよい。本明細書において、用語ヌルおよび／またはヌルトーンは、ゼロパワー信号、ミュートされたＲＥ、ミュートされたリソース、パンクチャリングされたリソース、レートマッチングされたリソース、および／またはガードトーンを指すこともある。
【０１０３】
実施形態によれば、チャンクサイズは、参照信号トーンと多重化されたデータのスケジューリングパラメータに基づいて決定されてもよい。例えば、チャンクサイズは、第２のタイプのＤＦＴ入力トーン３２０２がデータトーンであるとき、データのスケジューリングパラメータに基づいて決定されてもよい。スケジューリングパラメータは、スケジューリングされたバンド幅、ＭＣＳレベル、変調次数、送信電力、ヌメロロジー、および波形のいずれかを含み、かつ／または示してもよい。実施形態によれば、第２のタイプのＤＦＴ入力トーン３２０２がデータトーンである場合には、次のいずれかが当てはまる：
（１）チャンクサイズは、参照信号トーンと多重化されたデータのスケジューリングパラメータに基づいて決定されてもよく、この場合に、スケジューリングパラメータは、スケジューリングされたバンド幅、ＭＣＳレベル、変調次数、送信電力、ヌメロロジー、および波形のいずれかを含み得る；
（２）セグメントの数は、参照信号トーンと多重化されたデータのスケジューリングパラメータに基づいて決定されてもよい；
（３）セグメント内のチャンクの位置（例えば、参照信号チャンクの中央、頭部、または末尾の位置）は、データのスケジューリングパラメータに基づいて、事前決定、構成、または決定されたもののいずれかであり、例えば、チャンクの位置が事前決定されている場合には、チャンクの位置は、セグメントの中央であってもよい；
（４）セグメント内のチャンク（または参照信号トーン）の存在は、スケジューリングパラメータおよび高位レイヤシグナリングのいずれかに基づいて決定されてもよい（例えば、スケジューリングされたバンド幅が閾値未満である場合には、データ送信に対してチャンクは存在しないことがあり、または、例えばスケジューリングされたＭＣＳが閾値未満である場合には、データ送信に対してチャンクは存在しないことがある）；
（５）時間ウィンドウ（例えば、ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭシンボル、ＯＦＤＭシンボル、スロット、ミニスロットまたはＴＴＩ）内のチャンクは同じビームを使用するか、または同じビームに関連付けられてもよい；例えば、参照信号チャンクは、（ｉ）少なくとも空間受信パラメータに対して疑似コロケーションされている（ＱＣＬ−ｅｄ）か、または（ｉｉ）全ての疑似コロケーション（ＱＣＬ）パラメータについて疑似コロケーションされていてもよい（ＱＣＬ−ｅｄ）；
（６）アップリンク送信のバンド幅は、ＰＵＳＣＨ送信に関連付けられたＤＣＩを介して、スケジューリングされてもよい；
（７）参照信号トーンに対するシーケンスは、ＷＴＲＵ特有パラメータ（例えば、ＷＴＲＵ−ＩＤ、高位レイヤシグナリングを介して構成されたスクランブリングＩＤ、および／またはスケジューリングパラメータ）に基づいて決定されてもよく、この場合に、ＷＴＲＵ−ＩＤは、スケジューリングに使用されるＲＮＴＩであってもよい。
【０１０４】
実施形態によれば、第２のタイプのＤＦＴ入力トーン３２０２がヌルトーンである場合には、次のいずれかが当てはまる：
（１）チャンクサイズは、高位レイヤシグナリングを介して構成されるか、または事前決定されてもよい；
（２）セグメントの数は、高位レイヤシグナリング、ＷＴＲＵ能力、または使用されるビームの数の少なくとも１つに基づいて決定されてもよい；
（３）セグメント内のチャンクの位置は固定される（例えば、チャンクの先頭の位置が固定される）か、またはデータ伝送のために使用され得る、別のＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭシンボル（またはＯＦＤＭシンボル）に対するチャンクの位置に基づいて決定されてもよい；
（４）チャンクは常に存在していてもよい；
（５）時間ウィンドウ（例えば、ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭシンボル、ＯＦＤＭシンボル、スロット、ミニスロットまたはＴＴＩ）内のチャンクは、異なるビームに関連付けられてもよい（例えば、参照信号チャンクは、少なくとも空間Ｒｘパラメータについて、非疑似コロケーションされている（non-QCL-ed））；
（６）アップリンク送信のバンド幅は、高位レイヤシグナリングを介して構成されてもよい；
（７）参照信号トーンのシーケンスは、関連付けられたビーム情報（例えば、ビームＩＤ）に従って決定されてもよい；
（８）チャンクサイズまたはセグメントの数のいずれかは、周波数範囲（例えば、６ＧＨｚ未満または６ＧＨｚ超）に基づいて決定されてもよい；
（９）チャンクサイズまたはセグメントの数のいずれかは、同期信号（ＳＳ）ブロックの数に基づいて決定されてもよく、ここで、ＳＳブロックの数は、周波数範囲（例えば、特定の周波数範囲）内のＳＳブロックの最大数、送信されたＳＳのブロック（例えば、実際に送信されたＳＳブロック）の数、またはＳＳブロックの構成された数、のうちのいずれかであってもよい；
【０１０５】
（１０）チャンクサイズまたはセグメントの数のいずれかは、ヌメロロジー（例えば、サブキャリア間隔、ＣＰ長）に基づいて決定されてもよい。実施形態によれば、ＤＦＴ入力信号がセグメントおよび／またはチャンクに分割されている場合、送信機に対して、および／またはＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭシンボルを送信するための、任意の数の動作モードが存在してもよい。例えば、２つの動作モードが使用されてもよく、この場合に、第１の動作モードは、第２のタイプのＤＦＴ入力トーン３２０２がデータに対して使用される場合と関連付けられて、第２の動作モードは、第２のタイプのＤＦＴ入力トーン３２０２がヌルに対して使用される場合と関連付けられてもよい。実施形態によれば、第１の動作モードおよび／または第２の動作モードは、シンボルあたりのレベル（例えば、ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭシンボル、ＯＦＤＭシンボル）、スロットレベル（例えば、スロットまたはミニスロット）、およびＴＴＩレベルのいずれかについて使用されてもよい。例えば、スケジューリングされたＴＴＩ内で、ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭシンボルの第１のセットは、第１の動作モードに関連付けられてもよく、ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭシンボルの第２のセットは、第２の動作モードに関連付けられてもよい。実施形態によれば、第２の動作モードは、参照信号トーンによって占有されていないＤＦＴ入力トーンに対して、ヌルを使用するものであってもよい。そのような場合に、ＷＴＲＵは、ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭシンボルのサブセットに対して第２の動作モードを使用するように構成されてもよく、第２の動作モードに対して構成されたＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭシンボルはビームトレーニングに使用されてもよい。例えば、ビームトレーニングの場合には、各セグメントは、ビーム（例えば、Ｔｘビーム）に関連付けられてもよい。
【０１０６】
実施形態によれば、セグメントのために使用されるビーム（例えば、各セグメントのために使用されるビーム）は、関連付けられた参照信号に基づいて決定されてもよい。実施形態によれば、関連付けられた参照信号は、ダウンリンク参照信号（例えば、ＣＳＩ−ＲＳ、ＤＭ−ＲＳ、ＴＲＳ、ＰＴＲＳ、またはＳＳのブロック）、またはＳＲＳのいずれであってもよい。関連付けられた参照信号は、少なくとも空間受信パラメータ（例えば、ＱＣＬタイプ４）について、例えば、セグメント内の参照信号トーンで、疑似コロケーションされて（ＱＣＬ−ｅｄ）もよい。実施形態によれば、（例えば、各セグメントにおける）参照信号トーンの送信電力は、関連付けられたダウンリンク参照信号に基づいて決定されてもよい。例えば、経路損失は、関連付けられた参照信号に基づいて（例えば、それから）決定される（例えば、測定される、計算されるなど）ことができて、決定されたパスロスは、送信において、補償されてもよい。別の例として、単一参照信号は、１つまたは複数のセグメントと関連付けられてもよく、送信電力は、同じ関連付けられた参照信号を共有する、セグメント間にわたって同じであってもよい。実施形態によれば、ビームの管理のための第１の動作モード（例えば、ビームトレーニングを送信）において、各セグメントは、参照信号に関連付けられてもよく、（例えば、それぞれの）関連付けられた参照信号は、セグメント間で異なっていてもよい。実施形態によれば、ビームの管理のための第２の動作モード（例えば、ビームトレーニングを受信）において、任意の数のセグメントが、同じ参照信号に関連付けられてもよく、また任意の数のセグメントが、同じシンボル（例えば、ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭシンボルまたはＯＦＤＭシンボル）に位置していてもよい。
【０１０７】
実施形態によれば、参照信号トーンは、同じ送信電力を有してもよい。参照信号トーンは、ある数の動作モードのうちのいずれに対しても、例えば、第１の動作モードおよび第２の動作モードの両方に対して、同じ送信電力割当て式に関連付けられてもよい。実施形態によれば、参照信号トーンの送信電力は、動作モードに従って決定されてもよく、この場合に、動作モードの１つに対して（例えば、第２の動作モードに対して）、より高い送信電力が使用されていてもよい。実施形態によれば、第１の動作モードが、ＴＴＩ（例えば、スロットまたはミニスロット）内の全てのＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭシンボルに対して使用される場合には、参照信号トーンは、ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭシンボルのサブセット内に位置するか、または送信されてもよい。実施形態によれば、第１の動作モードに対する参照信号トーンは、位相トラッキング参照信号（ＰＴＲＳ）と呼ばれることがあり、第２の動作モードに対する参照信号トーンは、ＳＲＳと呼ばれることがある。実施形態によれば、第１の動作モードは、ヌメロロジー（例えば、サブキャリア間隔）に関係なく使用されてもよく、第２の動作モードは、ヌメロロジーのサブセット（例えば、それだけ）に対して（例えば、１５ｋＨｚのような閾値よりも大きいサブキャリア間隔に対して）使用されてもよい。
【０１０８】
実施形態によれば、（例えば、参照信号トーンによって占有されていないＤＦＴ入力トーンに対してヌルトーンを使用する）第２の動作モードを使用する場合には、セグメント内のチャンクの位置は、ＷＴＲＵ特有方式またはセル特有方式のいずれかに従って決定されてもよい。例えば、チャンクの位置は、ＷＴＲＵ−ＩＤ、Ｃ−ＲＮＴＩ、またはＷＴＲＵ特有の高位レイヤシグナリングを介して構成されたスクランブリングＩＤのいずれかのような、ＷＴＲＵ特有パラメータの関数であってもよい。実施形態によれば、チャンク位置は、物理セルＩＤの関数であってもよい。
【０１０９】
実施形態によれば、第１の動作モード（例えば、参照信号トーンによって占有されていないＤＦＴ入力トーンに対してデータトーンを使用することを含むモード）は、ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭ波形の場合（例えば、ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭ波形が使用されるとき）に、アップリンク送信に対して使用されてもよい。実施形態によれば、第２の動作モード（例えば、参照信号トーンによって占有されていないＤＦＴ入力トーンに対してヌルトーンを使用することを含むモード）は、例えば、使用される波形を考慮することなく、アップリンク送信またはダウンリンク送信のいずれに対しても、使用されてもよい。
【０１１０】
実施形態によれば、第１の動作モードまたは第２の動作モードのいずれかの使用は、セグメントレベルにおいて、決定されてもよい。例えば、任意の数のセグメントがシンボル（例えば、ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭシンボル）内に位置してもよく、実施形態によれば、第１の動作モードまたは第２の動作モードの使用は、どの参照信号がセグメントに関連付けられるかに基づいて決定されてもよい。例えば、第１の動作モードは、第１のセグメントが第１の参照信号に関連付けられている場合に、第１のセグメントに対して使用され、第２の動作モードは、第２セグメントが第２の参照信号に関連付けられている場合に、第２のセグメントに対して使用されてもよい。さらなる例として、第１の参照信号は、（例えば、データ送信に対してＤＭ−ＲＳと疑似コロケーションされている（ＱＣＬ−ｅｄ））別のシンボルにおいて、データに関連付けられた同じ参照信号であってもよく、第２の参照信号は、第１の参照信号とは異なる参照信号であってもよい。実施形態によれば、第１の参照信号および第２の参照信号は、参照信号タイプ（例えば、ＣＳＩ−ＲＳ、ＴＲＳ、ＳＳブロック、ＳＲＳ）に基づいて決定されてもよい。
【０１１１】
実施形態によれば、第１の動作モードの場合には、参照信号トーンは、位相トラッキング参照信号（ＰＴＲＳ）であってもよく（例えば、そのように呼ばれてもよく）、第２の動作モードの場合には、参照信号トーンは、ビームトラッキング参照信号（ＢＴＲＳ）であってもよい（例えば、そのように呼ばれてもよい）。本明細書で言及されるように、ＢＴＲＳは、サブタイムユニットＲＳ（ＳＴＵＲＳ）、サブタイムＲＳ（ＳＴＲＳ）、ビーム参照信号（ＢＲＳ）、サウンディング参照信号（ＳＲＳ）、またはビームトレーニング参照信号（ＢＴＲＳ）のいずれかとともに互換的に使用され得る。
【０１１２】
ＩＤＦＴおよび複数のＤＦＴブロックによるサブユニットＣＳＩ−ＲＳ発生
実施形態によれば、２つ以上の繰り返し信号は、それぞれの（例えば、繰り返しの）信号が異なるアンテナポートから送信されるように発生されてもよい。実施形態によれば、異なるアンテナポートが、同じ送信機と関連付けられても（例えば、属しても）よく、または異なるアンテナポートのいずれかが、異なる送信機と関連付けられてもよい。実施形態によれば、所与のドメイン（例えば、周波数ドメインおよび／または時間ドメイン）における２つの信号間の干渉は、信頼できるビームの測定および／またはチャネル状態情報が達成され得るように、ゼロであるか、または小さくなくてはならない。
【０１１３】
実施形態によれば、任意の数のローカライズされた参照信号（例えば、第１のタイプのＣＳＩ−ＲＳ）が使用されてもよく、ローカライズされた参照信号は、非オーバラップ周波数位置における、同じＯＦＤＭシンボル内で送信されてもよい。実施形態によれば、ローカライズされた参照信号が、非オーバラップ周波数位置における、同じＯＦＤＭシンボル内で送信される場合には、以下のいずれかが当てはまり得る：
（１）各ローカライズされたＣＳＩ−ＲＳは、ＤＦＴ演算によって発生されてもよく、出力シーケンス（例えば、ＣＳＩ−ＲＳシーケンス）は、周波数位置において送信されてもよい；
（２）各ローカライズされたＣＳＩ−ＲＳは、１つまたは複数のビーム（例えば、またはビームインデックス）を含むことができるビーム群に関連付けられてもよい；
（３）ローカライズされたＣＳＩ−ＲＳの周波数位置は、次のいずれかに基づいて決定されてもよい：（ｉ）高位レイヤシグナリングを介して事前決定または構成されてもよい、ビーム群識別；（ｉｉ）送信ビームの数；（ｉｉｉ）同じＯＦＤＭシンボル内で送信されたローカライズされたＣＳＩ−ＲＳの数；（ｉｖ）セルＩＤ、サブフレーム番号、スロット番号、フレーム番号、などの、セル特有パラメータ（ここで、セルは、互換的に、ＴＲＰ、マクロセル、サービングセル、プライマリセル、等とも呼ばれることがある）；および（ｖ）高位レイヤ構成；
（４）ＵＥは、複数のローカライズされた参照信号が使用される場合の測定に使用するために、ローカライズされた参照信号（例えば、ＣＳＩ−ＲＳ）を示す情報で構成され（例えば、指示され、シグナリングされ、通知される、等）てもよい。例えば、ローカライズされたＣＳＩ−ＲＳ構成のセットは、ＵＥの群のために使用されてもよく、ＵＥは、測定に使用するローカライズされたＣＳＩ−ＲＳ構成のセットのどれを測定のために使用するかを指示されてもよい；
（５）ローカライズされたＣＳＩ−ＲＳに対して使用されるサブキャリアの数は、独立して、または別々に構成されてもよい。
【０１１４】
図１３は、実施形態に係る、ＩＤＦＴおよび複数ＤＦＴブロックによるサブユニットＣＳＩ−ＲＳ発生を示す図である。
【０１１５】
実施形態によれば、アンテナポートにおいて同じサブキャリアが使用される場合、シーケンスは、（概念的な送信機を示す）図１３に示されるように、シーケンスが時間ドメインで分離されるように、構成（例えば、選択、設計、等）されてもよい。実施形態によれば、ＤＦＴステップは、２つの（またはそれを超える）シーケンスが、インターリーブされたサブキャリアの同じセットに、直接マッピングされ得るように、省かれてもよい。実施形態によれば、受信アンテナポートにおいて、受信されたシーケンスは、時間ドメインにおいて分離されてもよい。例えば、受信アンテナポートに関連付けられた受信機は、（例えば、最初に）ＤＦＴを適用し、（例えば、次に）関心のあるサブバンドを選択し、そして（例えば、次に）ＩＤＦＴを使用して受信されたシーケンスを、ＩＤＦＴによるシーケンス出力が時間ドメインにおいて分離されるように、時間ドメインに変換してもよい。
【０１１６】
図１４は、実施形態に係る、ＩＤＦＴおよび複数ＤＦＴブロックによるサブユニットＣＳＩ−ＲＳ発生を示す図である。
【０１１７】
実施形態によれば、ＤＦＴを使用して２つ以上のシーケンスが別個にプリコーディングされるとともに、（例えば、次に）インターリーブされたサブキャリアにマッピングされてもよい。さらに、異なるシーケンスに対するサブキャリアのセットが、周波数ドメインにおいて切り離されてもよい（例えば、シーケンスが、周波数ドメインにおいて分離される）。図９を参照すると、２つのシーケンスが、実施形態に係る、サブキャリアの異なるセットにマッピングされているのが示されている。
【０１１８】
実施形態によれば、特性１を参照して考察されたように、ＩＤＦＴ演算の後に、時間ドメイン信号は、繰り返しシーケンスを含んでもよい。例えば、ＩＤＦＴユニットによって出力される時間ドメイン信号は、繰り返し構造を有していてもよい。実施形態によれば、データを有する（例えば、搬送する、ロードされた）サブキャリアのインデックスが、０、Ｌ、２Ｌ、．．．等である場合には、時間ドメイン信号は、同じサブタイムユニットからなってもよい。実施形態によれば、異なるサブキャリアのセットが、元の信号と同じサブバンド内で使用される場合には、ＩＤＦＴ演算は、時間ドメインにおいて繰り返し信号を出力しても（例えば、発生させても）よい。
【０１１９】
実施形態によれば、データを有する（例えば、搬送する、ロードされた）サブキャリアのインデックスは、ｕ、Ｌ＋ｕ、．．．、等に変更されてもよい。従って、実施形態によれば、サブキャリアのインデックスはｕサブキャリアだけシフトされてもよい。シフトされたサブキャリアの場合には、ＩＤＦＴの出力は
【０１２０】
【数５】
2020515179.tif 000007
【０１２１】
となる。従って、実施形態によれば、各サンプルに対する位相オフセットが、（例えば、サブキャリアをｕサブキャリアだけシフトさせることによって）導入され得る。
【０１２２】
シフトされたサブキャリアの場合には、位相オフセットは時間インデックスｎの関数であるため、結果として得られるシーケンス（例えば、ＩＤＦＴにより出力されたシーケンス）は、シフトされた（例えば、使用された）サブキャリアを有していない場合と比較して、同じ繰り返し構造を持つことはできない。さらに、シフトされたサブキャリアの場合、サブユニットは固有のＣＰを有さないことがある。実施形態によれば、シフトされたサブキャリアの場合、ＤＦＴに入力される信号は、末尾においてゼロサンプルを有することがあり、これは各サブユニットに対するＣＰとして依然として作用し、これは入力された信号の循環畳み込み（circular convolution）を保存することができる。
【０１２３】
実施形態によれば、シフトされたサブキャリアがない場合（例えば、ｕ≠０の場合）に、繰り返し構造が維持され得る。
例えば、ｎ＝Ｎ／ｕの場合、
【０１２４】
【数６】
2020515179.tif 000008
【０１２５】
ただし、
【０１２６】
【数７】
2020515179.tif 000009
【０１２７】
、
【０１２８】
【数８】
2020515179.tif 000010
【０１２９】
、．．．、等。すなわち、実施形態によれば、所与のｕに対して、ＩＤＦＴ後の時間ドメイン信号は、
【０１３０】
【数９】
2020515179.tif 000011
【０１３１】
、ｕ≠０サブタイムユニットを有し得る。実施形態によれば、Ｌ＝８の場合に対して、例示的な条件のセットが表１に示されている。
【０１３２】
【表１】
2020515179.tif 000012
【０１３３】
図１５は、実施形態に係る、ＩＤＦＴ出力を示す図である。図１５を参照すると、実施形態によれば、例（ａ）は、ｕ＝０で、８回の繰り返しを有し、例（ｂ）は、ｕ＝４で４回の繰り返しを有し、例（ｃ）は、ｕ＝２で２回の繰り返しを有する。実施形態によれば、Ｌ＝２lの場合、正確な繰り返しサブタイムユニットのｌ個の信号を有することができ、ｌ個の信号のそれぞれは、２1，２2，．．．、２lの繰り返しを有することができ、ここで、信号は、異なるサブキャリア割当てによって発生される。
【０１３４】
実施形態によれば、参照信号（例えば、ＣＳＩ−ＲＳ、ＳＲＳ、等）を発生させる方法は、参照信号発生のための（に使用される）サブキャリアのより大きなセットを可能にする。例えば、第１の送信機は、ｕ＝０のサブキャリアのセットをビーム管理に使用し、第２の送信機（第１の送信機に干渉する可能性がある）は、ｕ＝２のサブキャリアのセットをビーム管理に使用する。実施形態によれば、サブシンボルの持続時間は、信号電力を決定するために使用されてもよく、受信機におけるより高いＳＩＮＲが必要とされる（例えば望ましい）ときには、より長いサブシンボルを有する反復信号が好ましい場合がある。さらに、実施形態によれば、短いサブシンボルの電力が十分である場合、より短いサブシンボルを有する繰り返し信号が使用されてもよい。
【０１３５】
実施形態によれば、信号のタイプは、信号がＯＦＤＭシンボル内にいくつの繰り返しを含むか（例えば、提供するか）を示してもよい。実施形態によれば、信号のタイプは、中央コントローラによって制御されるとともに、送信機および／または受信機にシグナリングされてもよい。実施形態によれば、信号のタイプは、送信電力、受信機におけるノイズおよび／または干渉のレベル、ビーム幅、および／または他の類似かつ／または適切な信号特性のいずれかの関数であり得る。
【０１３６】
ＩＤＦＴと複数ＤＦＴブロックによるサブユニットＣＳＩ−ＲＳ発生
図１６、図１７および図１８は、実施形態に係るＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭによるサブユニットＣＳＩ−ＲＳ発生を示す図である。図１９は、実施形態に係る信号を示す図である。
【０１３７】
実施形態によれば、ＤＦＴブロックの出力は、ＩＤＦＴ内のサブキャリアの連続するセットにマッピングされてもよい。例えば、ＩＤＦＴの出力における信号は、ＤＦＴに供給されるシーケンスのオーバーサンプリングされたバージョンであってもよく、この場合には、図１６を参照すると、文字ｘは、アップサンプリングにより発生される時間ドメインサンプルを示す。実施形態によれば、ＤＦＴサイズがＭであり、ＩＤＦＴサイズがＮである場合、入力シーケンスは、Ｎ／Ｍの比でアップサンプリングされてもよい。特定の実施形態によれば、アップサンプリングの場合、ＩＤＦＴの出力におけるシーケンスは、それらがＤＦＴへ入力されたのと同じサンプル、すなわち、ｓ1、ｓ2、．．．、ｓMを含まないこともある。
【０１３８】
実施形態によれば、ＤＦＴへのシーケンス入力が（例えば、潜在的に）異なるサブシーケンスを有する場合があり得る。そのような場合、実施形態によれば、ＩＤＦＴの出力は、図１７に示されるように、サブシーケンスのオーバーサンプリングされたバージョンからなり得る。実施形態によれば、サブシーケンスは、ビームスイッチング時間および／またはチャネル遅延拡散を補償するように構成されてもよい（例えば、構造を有してもよい）。そのようなサブシーケンスは、次の構造のいずれかを有してもよい：（１）シーケンスの最後のＤ個のサンプルは０に設定されてもよい（例えば、入力シーケンスは［ａ１  ａ２．．．ａＫ−Ｄ  ０  ０…０］であってもよい）；または（２）シーケンスは、内部巡回プレフィックスを持つように設計されてもよい（例えば、シーケンスの最初と最後のＤ個のサンプルは同じ値に設定されてもよく、例えば、Ｄ＝２の場合、シーケンスは［ａＫ−１  ａＫ  ａ１．．．ａＫ−２  ａＫ−１  ａＫ］であってもよい）。実施形態によれば、サブシーケンスは、例えばビームＩＤなどの追加情報を運ぶために使用され得る。
【０１３９】
実施形態によれば、直交行列の列が、サブシーケンスを拡張するのに適用されてもよく、送信機は、アンテナからのＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭシンボルを用いて拡張されたシーケンスを送信してもよい。ａがサブシーケンスで、ｃiが直交行列Ｐのｉ番目の列である場合、拡張されたシーケンスは
【０１４０】
【数１０】
2020515179.tif 000013
【０１４１】
で表され、ここで、
【０１４２】
【数１１】
2020515179.tif 000014
【０１４３】
はクロネッカー積である。実施形態によれば、巡回特性を維持するために、ＣＰおよび／または巡回サフィックス（cyclic suffix）が、ｅまたはａのいずれかに追加されてもよい。実施形態によれば、拡張されたシーケンスは、ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭコアで形成されて、（例えば、それから）任意の数のアンテナポートで送信されてもよい。例えば、Ｐ行列は、アダマール行列（Hadamard matrix）として選択されてもよい。実施形態によれば、ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭシンボルは、ユニークワード（unique word）またはＣＰを含み得る。実施形態によれば、Ｐ行列およびサブシーケンス行列はシグナリングされるべきである（例えば、される必要がある）。実施形態によれば、サブシーケンスは、ＧｏｌａｙシーケンスまたはＺａｄｏｆｆ−Ｃｈｕシーケンスであってもよい。
【０１４４】
実施形態によれば、サブシーケンスが同じであるように選択される場合、出力信号は、図１８に示されるように、繰り返しサブタイムユニットを有し得る。図１９を参照すると、Ｍ＝１２およびＮ＝１６に対する例示的な信号が示されており、ここで、入力シーケンスは２つの同じサブシーケンスを有している。実施形態によれば、図１９に示される信号の構造は、図１３に示されるものと同じであってもよい。
【０１４５】
図２０は、実施形態に係る、ＣＳＩ−ＲＳ発生のためのサブバンドを示す図である。
【０１４６】
実施形態によれば、上記の例では、ゼロサブキャリアを含む中央サブキャリアがシーケンスを送信するために使用されると仮定されることができる。さらに、実施形態によれば、中央サブバンド以外の別のサブバンドが使用される場合に、繰り返し信号が発生されてもよい。実施形態によれば、（例えば、特定の）サブバンドは、サブバンドサイズ、ＩＤＦＴサイズ、またはガードバンドサブキャリアの数のいずれかに依存することがある（例えば、それに従って選択される、決定される、など）。例えば、図２０に示されるバンドは、サブキャリアの総数Ｎ＝３２であり、（バンドの両端に均等に分散されている）ガードバンドサイズが１６サブキャリアである場合を示している。実施形態によれば、２回の繰り返しを発生させるために、サブバンド１（例えば、サブキャリアインデックス−４から３）またはサブバンド２（例えば、サブキャリアインデックス−８から−５および４から７）のいずれかが使用され得る。
【０１４７】
干渉測定のためのゼロパワー（ＺＰ）ＣＳＩ−ＲＳ
実施形態によれば、サブタイムユニットＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭ  ＣＳＩ  ＲＳプロセスが、干渉測定のために使用されてもよい。実施形態によれば、干渉測定の機会は、任意に選択されたサブタイムユニット間で、利用可能になる。
【０１４８】
図２１は、実施形態に係る、ゼロパワー（ＺＰ）ＣＳＩ−ＲＳを示す図である。実施形態によれば、図２１に示されるように、ＤＦＴブロックへの入力ベクトルが、ゼロのベクトルによって複数のセグメントに分割されてもよい。実施形態によれば、ゼロのセグメントは、干渉測定および／または反対方向ビーム測定のために使用され得る、ｎｏｎ−ＺＰ  ＣＳＩ−ＲＳ間の沈黙時間を生じさせる（例えば、発生させる、生成する）ことができる。
【０１４９】
実施形態によれば、そのようなイベントで測定された干渉は、多くの異なる目的に使用され得る。例えば、実施形態によれば、そのような事例において測定された干渉は、次のＣＳＩ−ＲＳ送信の前のビームの高速調整に利用され得る。別の例として、実施形態によれば、サブＴＵゼロ電力送信の利用可能性は、高速ピンポン（fast ping-pong）ビームペアリングプロセスを可能にする。例えば、高速ピンポンビームペアリングプロセスに対して、各側は、反対側の送信を待機している間に、（例えば、それぞれそれら自体の送信の後に）無音期間に入り、（例えば、反対側の送信の受信時に）各側は、反対側の送信で受信したビームについての測定を（例えば、次いで）実行してもよい。
【０１５０】
図２２は、実施形態に係る、ＺＰ  ＣＳＩ−ＲＳの配設を示す図である。図２２を参照すると、図示された配設は、２つのＷＴＲＵを示す。実施形態によれば、そのような配設では、各側（例えば、各送受信ユニット）は、自身のＣＳＩ−ＲＳ測定の後に、他のユニットについて、参照信号（例えば、ＣＳＩ−ＲＳ）測定の（例えば、即時の）機会を有することができる。
【０１５１】
ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭと複数ＤＦＴブロックとサブユニットＣＳＩ−ＲＳ発生
図２３は、実施形態に係る、ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭおよび複数ＤＦＴブロックを用いたサブユニットＣＳＩ−ＲＳ発生を示す図である。実施形態によれば、送信機が複数のアンテナポートを有する場合、複数のシーケンスを異なるサブバンドにマッピングすることにより、複数の参照信号（例えば、ＣＳＩ−ＲＳ、ＳＲＳ、等）が、複数のシーケンスから発生させられてもよい。例えば、図２３に示されるように、それぞれのアンテナポートに関連付けられたそれぞれのサブバンドにマッピングされる（例えば、供給される、提供される、など）２つの参照信号をそれぞれ発生させるために、２つのシーケンスが使用されてもよい。実施形態によれば、図２３に示されるように複数の参照信号を発生させる場合、２つのサブバンドは、それぞれの出力信号が繰り返し構造を有するように、選択され得る。実施形態によれば、これらのそれぞれの出力信号は、周波数ドメインにおいて分離されていながら、時間ドメインにおいてオーバラップしていてもよい。
【０１５２】
実施形態によれば、複数の参照信号の発生（例えば、使用）は、（例えば、同時の）ビーム管理を可能にするとともに、複数の参照信号が、異なる時間に異なるサブバンド上で送信されることを可能にし得る。実施形態によれば、参照信号（例えば、ＣＳＩ−ＲＳ、ＳＲＳ、等）を送信するために使用されるサブバンドは、時間とともに変化し得る。例えば、実施形態によれば、サブバンドは、ＯＦＤＭ信号、ＯＦＤＭ信号の倍数、スロット、サブフレーム、送信時間間隔（ＴＴＩ）、または他の類似および／または好適な時間粒度（time granularity）（例えば、期間）のような、時間粒度に従って時間的に変化し得る。実施形態によれば、サブバンドに関連付けられた情報（例えば、サブバンド内のサブキャリアのインデックスを示す情報など）は、受信機に通信され得る（例えば、そうされなければならない）。例えば、サブバンドに関連付けられた情報は、準静的にシグナリングされてもよく、かつ／または制御チャネルを使用して通知／指示されてもよい。実施形態によれば、サブバンドは、サブバンドのプールの中から選択されてもよく、サブバンドのインデックスは（例えば、暗黙的に）シグナリングされてもよい。例えば、サブバンドインデックスは、ＯＦＤＭシンボル番号、サブフレーム番号、セルＩＤ、その他のような、（例えば既存の）パラメータのいずれかを使用して計算されてもよい。
【０１５３】
複数のサブバンドを使用するＩＤＦＴによるサブユニットＣＳＩ−ＲＳ発生
実施形態によれば、任意の数の信号を発生させるために、インターリーブされたサブキャリアのセットが使用されてもよい。例えば、任意の数のアンテナポートから送信される任意の数の信号を発生させるのに、インターリーブされたサブキャリアのセットが使用されてもよい。実施形態によれば、任意の数の信号が、任意の数のサブタイムユニットを有してもよい。例えば、サブタイムユニットを有する複数の信号は、オーバラップしないサブバンドのインターリーブされたサブキャリアのセットをロードすることにより発生されてもよく、ここで、複数の信号（例えば、複数の信号のそれぞれ）はオーバラップしないサブバンドに従って発生される。
【０１５４】
実施形態によれば、任意の数のバンド幅部分（例えば、サブバンド、サブキャリア、ナローバンド、ワイドバンド、ローカル周波数バンド、または周波数バンドの任意その他の部分、等）が、任意の数の送信ビームを多重化するために使用されてもよい。実施形態によれば、バンド幅部分（例えば、各バンド幅部分）が、送信ビームと関連付けられてもよい。実施形態によれば、サブバンドは、ナローバンド、バンド幅部分、またはローカル周波数バンドのいずれかと互換的に使用されてもよい。
【０１５５】
実施形態によれば、送信ビーム（例えば、送信ビームを識別するビームインデックス）は、サブバンドに関連付けられてもよい。例えば、ＷＴＲＵは、サブバンドまたはサブバンドビームインデックスのいずれかに従って、送信ビームを決定（例えば、ビーム識別を決定）してもよい。実施形態によれば、サブバンドの数（例えば、量）が示され、シグナリングされ、構成されるなどしてもよい。実施形態によれば、ＯＦＤＭシンボル内で使用される送信ビームの数を暗黙的に決定するために、ある数のサブバンドが使用されてもよい。実施形態によれば、信号は、サブバンド内のビームに関連付けられてもよい。例えば、サブバンド内では、ＣＳＩ−ＲＳはビームに関連付けられ、インターリーブされたサブキャリアのセットにおいて送信されてもよい。実施形態によれば、ビームに関連付けられたＣＳＩ−ＲＳは、ＣＳＩ−ＲＳリソースと呼ばれることがある。実施形態によれば、ＣＳＩ−ＲＳの構成パラメータは、サブバンドインデックス、バンド幅部分インデックス、関連するサブバンド内のインターリーブされたサブキャリアのセット、アンテナポートの数、周期性、相対的な送信電力、またはスロットオフセットのいずれかを含んでもよい。
【０１５６】
図２４は、複数のアンテナポートを使用する、サブタイムユニットによるＯＦＤＭ送信の発生を示す図である。
【０１５７】
図２４を参照すると、２つのサブバンドを有する信号を送信する場合が示されている。実施形態によれば、第１のシーケンス２４０１は、第１のサブバンドに属するインターリーブされたサブキャリアのセットに、マッピングされてもよい。実施形態によれば、第１のシーケンス２４０１を、バンド幅の第１のサブバンドに属するインターリーブされたサブキャリアのセットにマッピングするために、マルチプレクサ２４０２が使用されてもよい。例えば、第１のサブバンドが、サブキャリア［−８から７］を含む場合があり得る。そのような場合、サブキャリア［−８、−６、−４、−２、０、２、４、６］に最初のシーケンスの要素をロードすることで、２つのサブタイムユニットを持つ信号が発生され得る。同じ場合に、サブキャリア［−１６、−１２、８、１２］に最初のシーケンスの要素をロードすることにより、４つのサブタイムユニットを持つ信号を発生され得る。
【０１５８】
実施形態によれば、第２のシーケンス２４０３は、バンド幅の第２のサブバンド内の、インターリーブされたサブキャリアのセットにマッピングされてもよい。例えば、第２のサブバンドがサブキャリア［−１６から−９］および［８から１５］を含む場合があり得る。このような場合、サブキャリア［−１６、−１４、−１２、−１０、８、１０、１２、１４］に第１のシーケンスの要素をロードすることにより、２つのサブタイムユニットを有する信号が発生され得る。さらに、サブキャリア［−１６、−１２、８、１２］に第１のシーケンスの要素をロードすることにより、４つのサブタイムユニットを有する信号が発生され得る。実施形態によれば、信号のそれぞれは、別個のアンテナポートから送信されてもよい。
【０１５９】
実施形態によれば、（例えば、サブバンド内の）サブキャリアインデックスを示す情報は、ＷＴＲＵにシグナリングされてもよい（例えば、搬送、構成される、など）。実施形態によれば、サブバンドの数、またはサブバンド内のサブキャリアのインデックスのいずれかは、ネットワークによって構成されてもよい。実施形態によれば、参照サブバンド、または参照サブバンド内のサブキャリアのインデックスのいずれかは、ネットワークによって構成されてもよい。実施形態によれば、第２のサブバンドは、第２のサブバンドの最初、中央、または最後のサブキャリアのいずれか１つと、参照サブバンドの最初、中央、または最後のサブキャリアのいずれか１つの間の距離に従って、構成されてもよい。実施形態によれば、繰り返し係数（例えば、ＯＦＤＭシンボル内のサブタイムユニットの数）は、ネットワークによって構成されてもよい。実施形態によれば、繰り返し係数は、サブバンド内のサブキャリアの数（例えば、サブバンド上にロードされたサブキャリアの数）を決定するのに使用されてもよい。実施形態によれば、繰り返し係数を使用する場合、Ｌ個のサブキャリアの１つ（例えば、全て）がロードされ、例えば、Ｌは繰り返し係数であり、ロードする最初のサブキャリアは、サブバンドの最初のサブキャリアであってもよい。実施形態によれば、任意の数のサブバンドが同じ（または異なる）繰り返し係数を有してもよい。
【０１６０】
ＦＤＭを使用するＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭによるサブユニットＣＳＩ−ＲＳ発生
図２５は、実施形態に係る、ＣＳＩ−ＲＳおよびプライマリ同期信号（ＰＳＳ）の周波数分割多重化（ＦＤＭ）を示す図である。実施形態によれば、参照信号（例えば、ＣＳＩ−ＲＳ、ＳＲＳ）が、同じＯＦＤＭシンボル内で、別のタイプのデータ（例えば、ＰＳＳチャネルデータ）とともに送信され得る（例えば、必要とされる）場合がある。実施形態によれば、参照信号および他のタイプのデータは、異なるサブキャリアにマッピングされてもよく（例えば、周波数分割多重化（ＦＤＭ）により分離されてもよく）、繰り返し参照信号が（例えば、それでもなお）発生されてもよい。実施形態によれば、図２５に示されるように、参照信号およびその他のタイプのデータは、オーバラップしないサブキャリアにマッピングされてもよい。参照信号を有する（例えば、ロードされた）サブキャリアが（例えば、正しく、適切に、その他により）選択される場合、参照信号に対応するＯＦＤＭ信号は、繰り返しサブタイムユニットを有してもよい。
【０１６１】
実施形態によれば、２つの部分（例えば、参照信号部分と別のタイプのデータ部分）は、複合ＯＦＤＭ信号に含まれてもよい。例えば、複合ＯＦＤＭ信号は、２つの部分の重ね合わせであってもよい。実施形態によれば、参照信号およびＰＳＳは、異なるサブキャリアにマッピングされるので、ビーム選択が（例えば、それでもなお）可能であり得る。実施形態によれば、参照信号およびＰＳＳが異なるサブキャリアにマッピングされる場合には、ＯＦＤＭシンボル内の送信ビームの切り替えにより、ＰＳＳ信号の部分が異なるビーム上で送信されることになり得る。そのような場合、受信機は、受信機がＰＳＳを受信していない場合には、ＯＦＤＭシンボル内で受信ビームを（例えば、それでもなお）切り替えてもよい。実施形態によれば、ワイドビームが使用される場合、ビームはＯＦＤＭシンボル内で切り替えられてもよく、これはＰＳＳチャネルに対するダイバーシティを増大させる（例えば、それを助ける）こともできる。実施形態によれば、ワイドビームが使用される場合、ＣＳＩ−ＲＳおよびＰＳＳは同じアンテナポートで送信されると仮定され得る。参照信号とＰＳＳが異なるアンテナポートで送信される場合、ＣＳＩ−ＲＳを使用するビームトレーニングは、ＰＳＳ送信に影響を与えない可能性がある（例えば、与えないであろう、与えるべきではない）。
【０１６２】
サウンディング参照信号（ＳＲＳ）送信
実施形態によれば、ＳＲＳは、上述のように発生されたＣＳＩ−ＲＳと同じおよび／または同様の方法で（例えば、送信のために）発生されてもよい。実施形態によれば、ＳＲＳは、（例えば、式４で表されるような）特性１を使用して発生されてもよい。例えば、送信機のＤＦＴ  ｐｒｅｃｏｄｅｄ  ＩＤＦＴ  ＳＲＳ生成器は、図８に示される送信機のＤＦＴ  ｐｒｅｃｏｄｅｄ  ＩＤＦＴ  ＣＳＩ−ＲＳ生成器と同じおよび／または同様の方法で、ＳＲＳを発生し得る。ＤＦＴ  ｐｒｅｃｏｄｅｄ  ＩＤＦＴ  ＣＳＩ  ＲＳ発生器と類似して、ＤＦＴ  ｐｒｅｃｏｄｅｄ  ＳＲＳ発生器は、ブロック毎にＤＦＴ  ｐｒｅｃｏｄｅｄ参照信号を発生することができ、この場合に、ＤＦＴ  ｐｒｅｃｏｄｅｄ  ＩＤＦＴ  ＣＳＩ−ＲＳ発生器を介して処理された参照信号の各ブロック（セット）（「参照信号ブロック」）に対して、対応するＤＦＴ  ｐｒｅｃｏｄｅｄ参照信号が結果として生じる。ＤＦＴ  ｐｒｅｃｏｄｅｄ  ＩＤＦＴ  ＣＳＩ−ＲＳ発生器は、ＤＦＴユニット、サブキャリアマッピングユニット、および逆ＤＦＴ（ＩＤＦＴ）ユニットを含んでもよい。
【０１６３】
図２６は、実施形態に係る、送信機のＤＦＴ  ｐｒｅｃｏｄｅｄ  ＩＤＦＴ  ＳＲＳ発生器を示す図である。
【０１６４】
実施形態によれば、図２６に示される送信機は、図８に示される送信機の代替的な（例えば、しかし同等の）表現であってもよい。ＳＲＳ送信のために、複数のアンテナポートのそれぞれから、１つの参照信号が送信されなければならない（例えば、される必要がある）場合がある。このような場合には、１つの参照信号を送信するアンテナポートの数が増加し、アンテナポートのそれぞれからＳＲＳを送信するためのオーバヘッドが増加することがある。実施形態によれば、ＳＲＳオーバヘッド送信は、図２６に示されるようなＤＦＴプリコーディングを使用することによって、低減され得る。図２６を参照すると、２つのアンテナポートＴｘ１およびＴｘ２が示されている。しかし、本発明はこれに限定されるものではなく、本明細書において考察された実施形態に係る、ＤＦＴプリコーディングを使用するＳＲＳ送信を実行するときに、任意の数のアンテナポートが使用され得る。
【０１６５】
実施形態によれば、ＤＦＴブロックへの入力は、１つまたは複数のＤＦＴブロックへのｉ番目の入力に対して、ＤＦＴブロックの１つだけが非ゼロの入力値を有するように選択されても（例えば、選ばれても）よい。例えば、第１の入力に対して、２つのアンテナポートＴｘ１およびＴｘ２においてＤＦＴブロックへ供給されるシンボルは［ｄ１  ０］であり、ここでｄ１は、第１のアンテナポートＴｘ１へ供給され、０（ゼロ）は第２のアンテナポートＴｘ２へ供給される。実施形態によれば、任意の数Ｍのアンテナポートに対して、ＤＦＴブロックへのｉ番目の入力は、１つの非ゼロ値と、Ｍ−１個のゼロを有してもよい。
【０１６６】
実施形態によれば、ＤＦＴブロックの出力は、プリコーディングされてもよい。例えば、ＤＦＴブロックによってＤＦＴ演算が入力に対して実行された後、ＤＦＴ演算の結果が、プリコーディングされてもよい。実施形態によれば、ＤＦＴブロックの出力は、（プリコーダと呼ばれることもある）サブキャリアマッピングユニットに供給されてもよい。例えば、プリコーディング（例えば、ＤＦＴブロックの出力について実行されるプリコーディング演算）は、例えば、位相、例えばＤＦＴ結果の位相をシフトするために、複素数によってＤＦＴ結果（例えば、出力）を乗算することを含んでもよい。実施形態によれば、ＤＦＴブロックのいずれか１つまたは複数が、いずれか１つまたは複数の同じサブキャリアにマッピングされても（例えば、関連付けられても）よい。実施形態によれば、サブキャリアは、連続したもの、インターリーブされたもの、またはそれらの組合せのいずれであってもよい。実施形態によれば、図２６はインターリーブされたサブキャリアを示す。
【０１６７】
実施形態によれば、複数のアンテナポートからのＳＲＳの送信に対して、同じサブキャリアと同じＯＦＤＭシンボルが使用されてもよい。例えば、ＯＦＤＭシンボルの１つまたは複数のサブキャリアは、ＳＲＳ送信のための１つまたは複数のアンテナポートにマッピングされてもよい。さらに、ＤＦＴブロックに入力された２つのシーケンスの非ゼロシンボルは、オーバラップしない（例えば、それぞれのアンテナポートにマッピングされる）ので、受信機は、１つまたは複数のアンテナポートのＳＲＳを分離してもよく、１つまたは複数のアンテナポートからのチャネルを測定してもよい。
【０１６８】
図２７は、実施形態に係る、送信機のＤＦＴ  ｐｒｅｃｏｄｅｄ  ＩＤＦＴ  ＳＲＳ発生器を示す図である。実施形態によれば、図２７に示された送信機は、図８に示された送信機の代替的な（例えば、しかし同等の）表現であってもよい。
【０１６９】
図２７を参照すると、ＤＦＴ  ｐｒｅｃｏｄｅｄ  ＩＤＦＴ  ＳＲＳ発生器は、４つのアンテナポートに対応するＳＲＳ送信を発生させるように構成されているのが、示されている。しかし、本開示はそれに限定はされず、ＤＦＴ  ｐｒｅｃｏｄｅｄ  ＩＤＦＴ  ＳＲＳ発生器は、任意の数のアンテナポートに対応するＳＲＳ送信を発生させてもよい。実施形態によれば、信号の非ゼロ値は、非ゼロ値がオーバラップしないようにして、アンテナポートに応じてＤＦＴブロックに入力されてもよい。例えば、非ゼロ値は、関係する／従来型ＳＲＳ波形発生器のように、オーバラップはしない。
【０１７０】
リソース特有のＬｏｗ  ＰＡＰＲ  ＳＲＳ送信
実施形態によれば、ＳＲＳは、リソース特有シーケンスに従って発生されてもよい。例えば、リソース特有のシーケンスは、ＳＲＳを発生させるための入力信号として使用されてもよい。実施形態によれば、周波数バンドをサウンディングするのに使用されるＳＲＳシーケンス（例えば、ＳＲＳシーケンスに対応する１つまたは複数のサブキャリア）は、１つまたは複数のサブキャリア、または周波数バンドに対応する１つまたは複数のリソースブロックのいずれかのインデックスの関数であってもよい。実施形態によれば、ＳＲＳシーケンスは、インデックスを含む１つまたは複数のパラメータの関数であってもよい。
【０１７１】
図２８は、実施形態に係る、ＳＲＳ送信を示す図である。実施形態によれば、図２８に示されるＳＲＳ送信は、送信機、または図８に示された送信機の等価な表現によって送信されてもよい。
【０１７２】
実施形態によれば、ＳＲＳ送信は、１つまたは複数のＷＴＲＵに対応する、１つまたは複数のＤＦＴ  ｐｒｅｃｏｄｅｄ  ＩＤＦＴ  ＳＲＳ発生器により発生され、かつ／またはそれを含んでもよい。例えば、図２８に示されるように、ＳＲＳ送信は、それぞれがＤＦＴ  ｐｒｅｃｏｄｅｄ  ＩＤＦＴ  ＳＲＳ発生器を含む送信機を有する、ＷＴＲＵ２８０１、２８０２、および２８０３を含んでもよい。実施形態によれば、第１のＷＴＲＵ２８０１は、（例えば、４つの）シーケンスｓ1、ｓ2、ｓ3およびｓ4を、（例えば、ＳＲＳ送信のための入力信号として）使用してもよく、この場合に、各シーケンスは、Ｋ個のリソースブロックにマッピングされる。実施形態によれば、第２のＷＴＲＵ２８０２は、第３のＷＴＲＵ２８０３が（例えば、１つの）シーケンスｗ１を使用する間に、（例えば２つの）シーケンスｚ１およびｚ２を使用してもよい。
【０１７３】
実施形態によれば、シーケンス（例えば、ＷＴＲＵ２８０１から２８０３によって使用されるシーケンスのいずれか）は、異なるＷＴＲＵによって同じ周波数リソースにマッピングされたシーケンスが、（例えば、相互に、かつ／または対応する信号送信について、）完全または部分的な直交性を提供することができるように、設計（例えば、構成）されてもよい。例えば、シーケンスｓ1、ｚ1、ｗ1が、異なるＵＥによって同じサブキャリアをサウンディングするのに使用される場合には、実施形態によれば、シーケンスは、同じＺａｄｏｆｆ−Ｃｈｕベースシーケンスから、しかし異なる巡回シフトを用いて導出されてもよい。実施形態によれば、適用される巡回シフトは、各ＷＴＲＵに対して異なっていてもよく、または１つまたは複数のＷＴＲＵに対して同じであってもよい。
【０１７４】
ＩＤＦＴ波形発生器によって発生された信号の、ピーク対平均電力比（ＰＡＰＲ：peak to average power ratio）が高い場合がある。実施形態によれば、ＤＦＴ  ｐｒｅｃｏｄｅｄ  ＩＤＦＴ  ＳＲＳ発生器によって発生された信号のＰＡＰＲは、サブキャリアへの（例えば、それぞれのサブキャリアへの）マッピングの前にシーケンス（例えば、各シーケンス、ＷＴＲＵ２８０１から２８０３によって使用されるシーケンスのそれぞれ／いずれか）に複素数を乗算することによって低減されてもよい。例えば、ＷＴＲＵ２８０１から２８０３のいずれかに含まれる、ＤＦＴ  ｐｒｅｃｏｄｅｄ  ＩＤＦＴ  ＳＲＳ発生器は、シーケンスａ1ｓ1、ａ2ｓ2、ａ3ｓ3およびａ4ｓ4を使用してもよく、この場合に、ａ1、ａ2、ａ3、ａ4は、ＩＤＦＴ後のＳＲＳ信号が低いＰＡＰＲを有するように、選ばれた複素数としてもよい。実施形態によれば、複素数は単位の大きさ（unity magnitude）を有していてもよい、すなわち、それらは、位相をシフトするためにだけに使用されてもよい。
【０１７５】
実施形態によれば、（例えば、シーケンスで乗算される）複素数は、リソース特有であってもよい。実施形態によれば、複素数は、サブキャリアまたはＲＢのいずれかのセットに対して、定義されてもよい（例えば、構成されてもよい、関連付けられてもよい等）。例えば、ＲＢ  ０からＫ−１に対して、ベースシーケンスｓ1および位相シフト係数ａ1が使用されてもよい。つまり、ＲＢ  ０からＫ−１に対して、ベースシーケンスｓ１と位相シフト係数ａ１とからなる、複素数が定義されてもよい（例えば、それと関連付けられてもよい）。実施形態によれば、位相シフト値は、使用されるシーケンスの数の関数であってもよい。例えば、ＷＴＲＵに対して、４，０００個のＲＢがサウンディングされた場合には、ａ1ｓ1、ａ2ｓ2、ａ3ｓ3およびａ4ｓ4が最低のＰＡＰＲとなる可能性があり、３０００個のＲＢがサウンディングされる場合には、ｂ1ｓ1、ｂ2ｓ2、ｂ3ｓ3が最低のＰＡＰＲとなる可能性があり、この場合にａiはｂiに等しくなくてもよい。
【０１７６】
実施形態によれば、位相シフト値は、異なるＷＴＲＵに対して異なっていてもよい。言い換えると、異なるＵＥに対する位相シフト値は、互いに等しくなくてもよい。実施形態によれば、位相シフト値は、送信機と受信機の両方に知られている（例えば、確立されている、構成されている、シグナリングされている、など）アルゴリズムに従って決定されてもよい（例えば、構成される、選ばれる等）。実施形態によれば、位相シフト値は、任意の数のパラメータに従って選ばれてもよい。例えば、位相シフト値は、サブキャリアのインデックス、ベースシーケンス、巡回シフト、その他のいずれかに従って選ばれてもよい。実施形態によれば、位相シフト値が、サブキャリアのインデックスのような、パラメータに従って選ばれる場合には、送信機、および受信機は、これらの値を（例えば、暗黙的に）知る（例えば、決定する）ことができる。実施形態によれば、位相シフト値は、ネットワーク（例えば、基地局）によって、シグナリングされ、かつ／または構成されてもよい。実施形態によれば、位相シフト値は、ＷＴＲＵによって決定されて（例えば、構成され、計算され、等）、ネットワーク（例えば、基地局）へシグナリングされてもよい。
【０１７７】
図２９は、実施形態に係る、送信機のＤＦＴ  ｐｒｅｃｏｄｅｄ  ＩＤＦＴ  ＳＲＳ発生器を示す図であり、図３０は、実施形態に係る、送信機のＤＦＴ  ｐｒｅｃｏｄｅｄ  ＩＤＦＴ  ＳＲＳ発生器を示す図である。実施形態によれば、図２９および３０に示されている送信機は、図８に示されている送信機の代替的な（例えば、しかし同等の）表現であってもよい。
【０１７８】
実施形態によれば、ＤＦＴ  ｐｒｅｃｏｄｅｄ  ＩＤＦＴ  ＳＲＳ発生器によって発生された信号のＰＡＰＲは、ＳＲＳ送信に対して使用されるシーケンスにプリコーディングを適用することによって低減されてもよい。言い換えると、ＳＲＳシーケンスは、ＤＦＴプリコーディングを使用して設計されてもよい（例えば、選択される、構成される等）。実施形態によれば、ＤＦＴ入力の非ゼロ値がオーバラップしない場合（例えば図２９および３０）には、ＩＤＦＴによる信号出力（例えば、ＩＤＦＴブロック）は低いＰＡＰＲを有することがある。例えば、ＩＤＦＴ（例えば、ＤＦＴ  ｐｒｅｃｏｄｅｄ  ＩＤＦＴ  ＳＲＳ発生器２９００および３０００のＩＤＦＴ）のサイズ大きさによるオーバーサンプリングを考慮しない（例えば、無視する）場合、ＤＦＴ  ｐｒｅｃｏｄｅｄ  ＩＤＦＴ  ＳＲＳ発生器２９００のＩＤＦＴ後の時間ドメイン信号は、［ｄ1  ｃ1  ｆ1  ｇ1］であり、ＤＦＴ  ｐｒｅｃｏｄｅｄ  ＩＤＦＴ  ＳＲＳ発生器３０００のＩＤＦＴ後の時間ドメイン信号は、［ｄ1  ｄ2  ｄ3  ｄ4  ｃ1  ｃ2  ｃ3  ｃ4］であってもよい。実施形態によれば、非オーバラップ周波数バンドへのシーケンスのマッピングのために、時間ドメイン係数は、ＰＡＰＲを増加させることなく、位相シフト係数で乗算されてもよい。実施形態によれば、ＤＦＴ出力は、連続的な、またはインターリーブされたサブキャリアのいずれかに、マッピングされてもよい。
【０１７９】
図３１は、実施形態に係る、送信機のＤＦＴ  ｐｒｅｃｏｄｅｄ  ＩＤＦＴ  ＳＲＳ発生器を示す図である。実施形態によれば、図３１に示される送信機は、図８に示される送信機の代替的な（例えば、しかし同等の）表現であってもよい。
【０１８０】
図に示すように、部分的な周波数バンドの数が大きい場合、図３０に示されるように、ＤＦＴ入力の非ゼロ値のインデックスがオーバラップすることがある（例えば、オーバラップすることが可能にされる、するように構成される、等）。そのような場合、実施形態によれば、ＤＦＴ出力（例えば、１つまたは複数のＤＦＴブロックの出力）は、ＰＡＰＲを制御するために、複素数で乗算されてもよい。
【０１８１】
結論
特徴および要素が特定の組合せで上述されているが、当業者は、各特徴または要素は、単独で、または他の特徴および要素との任意の組合せで使用され得ることを理解するであろう。さらに、本明細書に記載される方法は、コンピュータまたはプロセッサによる実行のために、コンピュータ可読媒体に組み込まれたコンピュータプログラム、ソフトウェア、またはファームウェアに実装されてもよい。非一時的なコンピュータ可読記憶媒体の例は、これらに限定はされないが、ＲＯＭ、ＲＡＭ、レジスタ、キャッシュメモリ、半導体メモリデバイス、内蔵ハードディスクおよびリムーバブルディスクなどの磁気媒体、光磁気媒体、並びにＣＤ−ＲＯＭディスクおよびデジタル多用途ディスク（ＤＶＤ）などの、光媒体を含む。ソフトウェアと関連するプロセッサは、ＵＥ、ＷＴＲＵ、端末、基地局、ＲＮＣ、または任意のホストコンピュータで使用するための、無線周波数トランシーバを実装するために使用されてもよい。
【０１８２】
上記実施形態には、処理プラットフォーム、コンピューティングシステム、コントローラ、およびプロセッサを包含する制約サーバおよびランデブーポイント／サーバを含む、その他のデバイスが注記される。これらのデバイスは、少なくとも１つの中央処理装置（ＣＰＵ）と、メモリを包含してもよい。コンピュータプログラミング技術の当業者の慣行に従い、作用および動作または命令の記号的表現の参照は、様々なＣＰＵやメモリによって実施されてもよい。そのような作用および動作または命令は、「実行されている」、「コンピュータ実行されている」または「ＣＰＵ実行されている」と呼ばれてもよい。
【０１８３】
当業者は、作用および記号的に表現された動作または命令は、ＣＰＵによる電気信号の操作を含むことを理解するであろう。電気システムはデータビットを表し、データビットは、結果として得られる電気信号の変換または縮減と、メモリシステム内のメモリ位置におけるデータビットの維持とを生じさせ、それによって、ＣＰＵの動作、並びに他の信号の処理を、再構成するか、または他の方法で変更することができる。データビットが維持されるメモリ位置は、データビットに対応する、またはそれを代表する、特定の電気的、磁気的、光学的または有機的な特性を有する、物理的な位置である。例示的な実施形態は、上述のプラットフォーム、またはＣＰＵに限定されないこと、および他のプラットフォームおよびＣＰＵも提供された方法をサポートできることが理解されるべきである。
【０１８４】
データビットは、ＣＰＵによって読出し可能な、磁気ディスク、光学ディスク、およびその他任意の揮発性（例えば、ＲＡＭ）または不揮発性（例えば、ＲＯＭ）の大容量記憶システムを含む、コンピュータ可読媒体上で維持されてもよい。コンピュータ可読媒体は、協調型または相互接続のコンピュータ可読媒体を含んでもよく、これらは、独占的に処理システム上に存在するか、または処理システムに対してローカルまたはリモートであってもよい、複数の相互接続処理システム中に分散されている。代表的な実施形態は上記のメモリに限定されないこと、およびその他のプラットフォームおよびメモリが記載された方法をサポートしてもよいことが理解されるべきである。
【０１８５】
図示された実施形態では、本明細書に記載された、動作、処理、その他のいずれも、コンピュータ可読媒体に記憶されたコンピュータ可読命令として実装されてもよい。コンピュータ可読命令は、モバイルユニット、ネットワーク要素、および／またはその他任意のコンピューティングデバイスのプロセッサによって実行されてもよい。
【０１８６】
システムの観点のハードウェア実装とソフトウェア実装の間には、ほとんど区別が残されていない。ハードウェアまたはソフトウェアの使用は、一般的に（しかし、特定の文脈においてはハードウェアとソフトウェアの間の選択が重要になることがあることにおいて、常にではなく）コスト対効率性のトレードオフを表す、設計選択である。本明細書において記載されるプロセスおよび／またはシステムおよび／またはその他の技術がそれによって遂行され得る様々な手段（vehicle）（例えば、ハードウェア、ソフトウェア、および／またはファームウェア）があり、好ましい手段は、プロセスおよび／またはシステムおよび／またはその他の技術が展開される文脈によって変わってもよい。例えば、実装者が速度と精度が最重要であると決定する場合、実装者は主としてハードウェアおよび／またはファームウェアの手段を選択できる。柔軟性が最優先される場合、実装者は主としてソフトウェアの実装を選択してもよい。あるいは、実装者は、ハードウェア、ソフトウェア、および／またはファームウェアの何らかの組合せを選んでもよい。
【０１８７】
前述の詳細な説明は、ブロック図、フローチャートおよび／または実施例の使用を介して、デバイスおよび／またはプロセスの様々な実施形態を記載した。そのようなブロック図、フローチャートおよび／または実施例が、１つまたは複数の機能および／または動作を含む限りにおいて、そのようなブロック図、フローチャート、または実施例内の各機能および／または動作が、広範囲のハードウェア、ソフトウェア、ファームウェアまたはそれらの実質的に任意の組合せによって、個別に、かつ／または集合的に実装されてもよいことは、当業者によって理解されるであろう。好適なプロセッサは、例として、汎用プロセッサ、専用プロセッサ、従来型のプロセッサ、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、複数のマイクロプロセッサ、ＤＳＰコアと関連付けられた１つまたは複数のマイクロプロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、ＡＳＩＣ、特定用途向け標準製品（ＡＳＳＰ）、ＦＰＧＡ回路、他のタイプの集積回路（ＩＣ）および／または状態マシンを含む。
【０１８８】
特徴および要素が特定の組合せで上述されているが、当業者は、各特徴または要素は、単独で、または他の特徴および要素との任意の組合せで使用され得ることを理解するであろう。本開示は、様々な観点の例証として意図された、本出願に記載された特定の実施形態に限定されるものではない。当業者には明らかであろうように、多くの変更および変形が、その趣旨および範囲から逸脱することなく行われてもよい。明示的に提供しない限り、本願明細書で使用されるいかなる要素、作用または命令も、本発明にとって決定的または必須なものとして解釈されるべきではない。本明細書に列挙したものに加えて、本開示の範囲内の機能的に等価な方法および装置が、前述の説明から当業者には明らかであろう。そのような修正および変形は、添付の特許請求の範囲内に入るものと意図される。本開示は、特許請求の範囲が権利される均等物の全範囲とともに、添付の請求項によってのみ限定されるべきである。本開示は特定の方法またはシステムに限定されるものではないことが理解されるべきである。
【０１８９】
本明細書で使用される用語は、特定の実施形態のみを説明する目的のためのものであり、限定的であることを意図するものではないことが理解されるべきである。本明細書において使用される場合に、ここにおいて言及されるとき、用語「ユーザ機器」およびその略語「ＵＥ」は、（ｉ）以下に記載されるような、無線送受信ユニット（ＷＴＲＵ）；（ｉｉ）以下に記載されるような、ＷＴＲＵの複数の実施形態のいずれか、（ｉｉｉ）以下に記載されるような、とりわけ、ＷＴＲＵの一部または全部の構造および機能で構成された、無線対応デバイスおよび／または有線対応（例えば、テザリング可能（tetherable））デバイス；（ｉｖ）以下に記載されるような、ＷＴＲＵの全部未満の構造および機能で構成された、無線対応デバイスおよび／または有線対応デバイス；または（ｖ）その他を意味することがある。例示的ＷＴＲＵの詳細は、本明細書に記載された任意のＷＴＲＵの代表であってもよい。
【０１９０】
特定の代表的な実施形態では、本明細書に記載される主題のいくつかの部分は、ＡＳＩＣ、ＦＰＧＡ、ＤＳＰ、および／またはその他の集積フォーマットを介して実装されてもよい。しかしながら、本明細書に開示されるいくつかの観点は、全体的または部分的に、１つまたは複数のコンピュータ上で実行される１つまたは複数のコンピュータプログラムとして（例えば、１つまたは複数のコンピュータシステム上で実行される１つまたは複数のプログラムとして）、１つまたは複数のプロセッサ上で実行される１つまたは複数のプログラムとして（例えば、１つまたは複数のマイクロプロセッサ上で実行される１つまたは複数のプログラムとして）、ファームウェアとして、または実質的にそれらの任意の組合せとして、等価に実装されてもよいこと、および回路を設計すること、および／またはソフトウェアおよび／またはファームウェアのためのコードを書くことは、本開示に照らせば、十分に当業者のスキルの範囲内であろうことを、当業者は認識するであろう。加えて、当業者は、本明細書に記載の主題のメカニズムは、様々な形態のプログラム製品として配布されてもよいこと、および本明細書に記載される主題の例証のための実施形態は、配布を実際に実施するために使用される、信号運搬媒体の特定のタイプとは関係なく適用されることを理解するであろう。信号運搬媒体の例は、それらに限定はされないが、以下のものを含む：フロッピーディスク、ハードディスクドライブ、ＣＤ、ＤＶＤ、デジタルテープ、コンピュータメモリ、その他などの、記録可能型の媒体、並びにデジタルおよび／またはアナログ通信媒体（例えば、光ファイバーケーブル、導波管、有線通信リンク、無線通信リンク等）などの、送信型の媒体。
【０１９１】
本明細書に記載された主題は、異なる他の構成要素内に包含されるか、またはそれと接続された、異なる構成要素を示すことがある。そのように描かれたアーキテクチャは、単に例示であること、および、実際には、同じ機能を達成する、その他多くのアーキテクチャが実装されてもよいことが理解されるべきである。概念的な意味において、同じ機能を達成する構成要素の任意の配設は、所望の機能が達成されるように、効果的に「関連付けられている」。従って、本明細書で特定の機能を実装するために組み合わされた任意の２つの構成要素は、アーキテクチャまたは中間構成要素に関係なく、所望の機能が達成されるように、互いに「関連付けられている」とみなされてもよい。同様に、そのように関連付けられた任意の２つの構成要素は、所望の機能を達成するために、互いに、「動作可能に接続されているか」または「動作可能に結合されている」とみなされてもよく、またそのように関連付けられることが可能な、任意の２つの構成要素は、やはり、所望の機能を達成するために互いに「動作可能に結合可能である」とみなされてもよい。動作可能に結合可能な具体的な例は、それには限定されないが、物理的に結合可能（mateable）な、および／または物理的に相互作用する構成要素、および／または無線相互作用可能な、および／または無線相互作用する構成要素、および／または論理的に相互作用する、および／または論理的に相互作用可能な構成要素を含む。
【０１９２】
本明細書における実質的に任意の複数および／または単数の用語の使用について、当業者は、文脈および／または用途の点で適切であるときに、複数から単数に、および／または単数から複数へ変換することができる。分かりやすくするために、本明細書においては、様々な単数形／複数形の置換は、明白に記載されることがある。
【０１９３】
一般的に、本明細書において、特に添付の特許請求の範囲（例えば、添付の特許請求範囲の本文）において、使用される用語は、「非限定的な（open）」用語として意図されている（例えば、用語「含んでいる（including）」は、「含んでいるが、それには限定されない」と解釈されるべきであり、用語「有している（having）」は、「少なくとも有している」と解釈されるべきであり、用語「含む（includes）」は、「含むが、それに限定はされない」と解釈されるべきである）。導入されたクレーム記載の特定の数が意図される場合には、そのような意図は、そのクレーム中に明示的に記載され、そのような記載がない場合には、そのような意図は存在しないことを、当業者にはさらに理解されるであろう。例えば、１つの項目だけが意図される場合には、用語「単一」または類似の言語が使用されることがある。理解の助けとして、本明細書において添付された請求の範囲および／または詳細な説明は、クレーム記載を導入するために、導入句「少なくとも１つの」および「１つまたは複数の」の使用を含むことがある。しかしながら、そのような語句の使用は、同じクレームが、導入句、「１つまたは複数の」または「少なくとも１つ」および「ａ」または「ａｎ」などの不定冠詞を含むときでも、不定冠詞「ａ」または「ａｎ」によるクレーム記載の導入が、そのような導入されたクレーム記載を含む特定のクレームを、そのような記載事項を１つだけ含む実施形態に限定することを暗示するとは解釈されるべきではない（例えば、「ａ」および／または「ａｎ」は、「少なくとも１つ」または「１つまたは複数の」と解釈されるべきである）。同じことが、クレーム記載を導入するために使用される定冠詞の使用にも当てはまる。さらに、導入されたクレーム記載の特定の数が明示的に記載されている場合でも、当業者は、そのような記載が、少なくとも「記載された数」を意味するものと解釈されるべきであることを認識するであろう（例えば、その他の修飾詞のない、「２つの記載事項」だけの記載は、少なくとも２つの記載事項、または２つ以上の記載事項を意味する）。さらに、「Ａ、ＢおよびＣ等の少なくとも１つ」に類似する慣用句が使用される事例において、一般的に、そのような構成は、当業者がその慣用句を理解するであろう意味において意図される（例えば、「Ａ、Ｂ、およびＣの少なくとも１つを有するシステム」は、それに限定はされないが、Ａのみ、Ｂのみ、Ｃのみ、ＡおよびＢを一緒に、ＡおよびＣを一緒に、ＢおよびＣを一緒に、並びに／またはＡ、Ｂ、およびＣを一緒に有するシステムを含むことになる）。２つ以上の代替的用語を表す、実質的に全ての離接性の単語および／または語句は、詳細な説明、請求項の範囲、または図面にいずれにおいても、それらの用語の１つ、それらの用語のいずれか、または両方の用語を含む可能性を企図するものと理解されるべきであることを、当業者にはさらに理解されるであろう。例えば、句「ＡまたはＢ」は、「ＡまたはＢ」または「ＡおよびＢ」の可能性を含むものと理解されることになる。さらに、本明細書において使用される場合には、複数の事項および／または複数の事項の範疇の列挙に続く、「のいずれか（any of）」は、その事項および／または事項の範疇「のいずれか」、「のいずれかの組合せ」、および／または「の倍数のいずれかの組合せ」を、個別に、または他の事項および／または他の事項の範疇と合わせて、含むことが意図されている。さらに、本明細書において使用される場合には、「セット」または「群」の用語は、ゼロを含む、任意の数の事項を含むことが意図されている。さらに、本明細書において使用される場合には、「数」は、ゼロを含む、任意の数を含むことが意図されている。
【０１９４】
本開示の特徴または観点が、マーカッシュグループの表現によって記載されている場合には、当業者は、それによって、本開示がマーカッシュグループのメンバの任意の個別のメンバ、またはサブグループの表現によって記載されていることを認識するであろう。
【０１９５】
当業者には理解されるように、いずれの目的であれ、書面による説明を提示することによるなど、本明細書で開示された全範囲は、任意の全ての可能な部分範囲、およびその部分範囲の組合せも包含する。任意の列挙された範囲は、同じ範囲が、少なくとも半分、３分の１、４分の１、５分の１、１０分の１、等に分解されるのを、十分に説明し、可能にするものと、容易に認識されることができる。非限定の例として、本明細書で考察された各範囲は、下３分の１、中央３分の１、および上３分の１、などに容易に分解され得る。当業者によって理解されるであろうように、「〜まで」、「少なくとも」、「より大きい」、「未満」、「最大」、その他のような全ての言語は、記載された数を含むとともに、上述したように、続いて部分範囲に分解されることができる範囲を意味する。最後に、当業者によって理解されるように、範囲は、それぞれ個々のメンバを含む。従って、例えば、１〜３個のセルを有するグループは、１、２または３個のセルを有するグループを意味する。同様に、１〜５個のセルを有するグループは、１、２、３、４または５個のセルを有するセルを指し、以下同様である。
【０１９６】
特許請求の範囲は、そのように言明されない限り、提示された順序または要素に限定されるものとして読まれるべきではない。任意の請求項における「〜の手段（means for）」という用語の使用は、米国特許法第１１２条第６項またはミーンズプラスファンクションクレーム形式を起動するように意図されており、「〜の手段」の用語のないいかなる請求項も、そのように意図されていない。
【０１９７】
ソフトウェアと関連するプロセッサが、無線送受信ユニット（ＷＴＲＵ）、ユーザ機器（ＵＥ）、端末、基地局、モビリティ管理エンティティ（ＭＭＥ）もしくは発展型パケットコア（ＥＰＣ）、または任意のホストコンピュータにおいて使用するための無線周波数トランシーバを実装するのに、使用されてもよい。ＷＴＲＵは、ソフトウェア定義無線（ＳＤＲ）、およびカメラ、ビデオカメラモジュール、ビデオフォン、スピーカフォン、バイブレーションデバイス、スピーカ、マイクロフォン、テレビジョントランシーバ、ハンズフリーヘッドセット、キーボード、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）モジュール、周波数変調（ＦＭ）無線ユニット、近距離通信（ＮＦＣ）モジュール、液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）表示ユニット、有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）ディスプレイユニット、デジタル音楽プレーヤ、メディアプレーヤ、ビデオゲームプレーヤモジュール、インターネットブラウザ、および／または任意の無線ローカルエリアネットワーク（ＷＬＡＮ）またはウルトラワイドバンド（ＵＷＢ）モジュールなどの、その他の構成要素を含む、ハードウェアおよび／またはソフトウェアに実装される、モジュールと合わせて使用されてもよい。
【０１９８】
本発明は、通信システムの観点から記述されてきたが、システムは、マイクロプロセッサ／汎用コンピュータ（図示されず）上のソフトウェアに実装されてもよいことが企図されている。特定の実施形態では、様々な構成要素の機能の１つまたは複数は、汎用コンピュータを制御するソフトウェアに実装されてもよい。
【０１９９】
本発明は、特定の実施形態を参照して、図解され記述されるが、本発明は、示された詳細に限定されることを意図されていない。そうではなく、様々な変更が、特許請求の範囲の範囲および均等物の範囲内の詳細において、本発明から逸脱することなく行われ得る。
【０２００】
代表的な実施形態
第１の代表的な実施形態では、代表的な方法は、参照信号（ＲＳ）を含む離散フーリエ変換（ＤＦＴ）拡散直交周波数分割多重（ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭ）シンボルを送信するための、少なくとも第１の動作モードおよび第２の動作モードのいずれかを示す情報を受信するステップと；情報が第１の動作モードを示すことを条件として、（１）ＲＳおよびデータトーンを含むか；または情報が第２の動作モードを示すことを条件として、（２）ＲＳおよびヌルトーンを含む、ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭシンボルを送信するステップとを含み、ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭシンボルは、それぞれがＲＳトーンのチャンクを含む、ある数のセグメントに分割され、チャンクのサイズまたは位置のいずれかが、第１の動作モードまたは第２の動作モードのいずれかに従って決定される。
【０２０１】
第２の代表的な実施形態では、代表的なデバイスは、プロセッサ、メモリ、受信機、および送信機のいずれかを含む、回路を含み、参照信号（ＲＳ）を含む離散フーリエ変換（ＤＦＴ）拡散直交周波数分割多重（ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭ）シンボルを送信するための、少なくとも第１の動作モードおよび第２の動作モードのいずれかを示す情報を受信するとともに、情報が第１の動作モードを示すことを条件として、（１）ＲＳおよびデータトーンを含むか；または情報が第２の動作モードを示すことを条件として、（２）ＲＳおよびヌルトーンを含む、ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭシンボルを送信するように構成されて、ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭシンボルは、それぞれがＲＳトーンのチャンクを含む、ある数のセグメントに分割され、チャンクのサイズまたは位置のいずれかが、第１の動作モードまたは第２の動作モードのいずれかに従って決定される。
【０２０２】
第３の代表的な実施形態では、代表的な方法は、周波数ドメインサンプルを発生させるために、離散フーリエ変換（ＤＦＴ）ユニットにおいて、ゼロをパディングされた参照信号シーケンスをプリコーディングするステップと、サブキャリアマッピングユニットにおいて、（ｉ）利用可能なサブキャリアのセットの等間隔のサブキャリアのサブセットに、周波数ドメインサンプル、および（ｉｉ）利用可能なサブキャリアのセットの残りのサブキャリアに、ヌル信号、をマッピングするステップであって、参照信号シーケンスは、参照信号トーンおよびデータトーンまたはヌルトーンのいずれかを含み、参照信号シーケンスは、ある数のセグメントに分割され、各セグメントは参照信号トーンのチャンクを含む、ステップと、マッピングに従って、逆離散フーリエ変換（ＩＤＦＴ）ユニットに、周波数ドメインサンプルおよびヌル信号を供給するステップと、ＩＤＦＴユニットによって受信された、周波数ドメインサンプルおよびヌル信号を、ＩＤＦＴを使用するブロックベース信号に変換するステップであって、ブロックベース信号は、単一サブフレーム中に送信のための参照信号シーケンスの複数の繰り返しを含み、各繰り返しは、巡回プレフィックスとしてパディングされたゼロを含む、ステップとを含む。
【０２０３】
第１の代表的な実施形態では、情報が第１の動作モードを示すことを条件として、ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭシンボル内のＰＴＲＳを含む全てのチャンクが、同じビームを使用して送信され、情報が第２の動作モードを示すことを条件として、ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭシンボル内のＰＴＲＳを含む異なるチャンクが、異なるビームを使用して送信される。
【０２０４】
第１の代表的な実施形態では、第１のビーム測定方式が示されるとき、同じビームが使用されるとともに、第２のビーム測定方式が示されるとき、異なるビームが使用される。
【０２０５】
第１の代表的な実施形態では、ＲＳトーンは、位相トラッキング参照信号（ＰＴＲＳ）およびビーム管理参照信号のいずれかを含み、参照信号トーンは、復調または信号測定のいずれかのために使用され、各セグメントは、参照信号トーン、およびデータトーンまたはヌルトーンのいずれかを含む。
【０２０６】
第１の代表的な実施形態では、チャンクサイズは、チャンクに含まれる連続するＲＳトーンの数を示す。
【０２０７】
第１の代表的な実施形態では、方法は、（１）ＵＥ特有パラメータ、または（２）関連付けられたビーム情報のいずれかに従って、参照信号トーンに対するシーケンスを決定するステップをさらに含むとともに、ＵＥ特有パラメータは、ＵＥ−ＩＤ、高位レイヤシグナリングを介して構成されたスクランブリングＩＤ、またはスケジューリングパラメータのいずれかを含む。
【０２０８】
第１の代表的な実施形態では、セグメント内のチャンクの位置は、事前決定された位置、構成された位置、またはデータのスケジューリングパラメータに従って決定された位置のいずれかである。
【０２０９】
第１の代表的な実施形態では、方法は、高位レイヤシグナリング、ＵＥ能力、または使用されるビームの数のいずれかに従ってセグメントの数を決定するステップと、データ送信のために使用される別のＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭシンボルに対するチャンクの位置に基づいて、セグメント内のチャンクの位置を決定するステップとをさらに含む。
【０２１０】
第１の代表的な実施形態では、第１の動作モードまたは第２の動作モードのいずれかが、シンボル当たりのレベル（per symbol level）、スロットレベル、またはＴＴＩレベルのいずれかに適用され、参照信号トーンは、同じ送信電力を有するとともに、送信電力は、第１の動作モードまたは第２の動作モードのいずれかに従って決定される。
【０２１１】
第１の代表的な実施形態では、方法は、第２の動作モードを使用するステップと、ＵＥ特有パラメータまたはセル特有パラメータのいずれかに従ってチャンクの位置を決定するステップとをさらに含み、ＵＥ特有パラメータは、ＵＥ−ＩＤ、Ｃ−ＲＮＴＩまたはＵＥ特有高位レイヤシグナリングを介して構成されたスクランブリングＩＤのいずれかであり、セル特有パラメータは、物理セルＩＤである。
【０２１２】
第１の代表的な実施形態では、情報が第１の動作モードを示すことを条件として、疑似コロケーション（ＱＣＬ）情報が、ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭシンボル内の全てのセグメントに対して構成または示され、情報が第２の動作モードを示すことを条件として、ＱＣＬ情報が、各セグメントに対して構成または示される。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【手続補正書】
【提出日】令和1年11月21日(2019.11.21)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
任意のプロセッサ、メモリ、受信機、および送信機を含む、回路を有する無線送受信ユニット（ＷＴＲＵ）に実装される方法であって、
参照信号（ＲＳ）を含む離散フーリエ変換（ＤＦＴ）拡散直交周波数分割多重（ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭ）シンボルを送信するための、少なくとも第１の動作モードおよび第２の動作モードのいずれかを示す情報を受信することと、
前記情報が前記第１の動作モードを示すことを条件として、（１）前記ＲＳおよびデータトーンを含むか、または前記情報が前記第２の動作モードを示すことを条件として、（２）前記ＲＳおよびヌルトーンを含む、前記ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭシンボルを送信することと
を含み、
前記ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭシンボルは、それぞれセグメントが任意の数のＲＳトーンのチャンクを含む、任意の数のセグメントに分割され、
チャンクサイズまたはチャンク位置のいずれかが、前記第１の動作モードまたは第２の動作モードのいずれかに従って決定される、方法。
【請求項２】
前記情報が前記第１の動作モードを示すことを条件として、前記ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭシンボル内のＲＳトーンの全てのチャンクを、同じビームを使用して送信することと、
前記情報が前記第２の動作モードを示すことを条件として、前記ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭシンボル内の前記ＲＳトーンの異なるチャンクを、示されたビーム測定方式に従って、送信することと
をさらに含む、請求項１の方法。
【請求項３】
第１のビーム測定方式は、同じビームが前記異なるチャンクを送信するために使用されることを示し、第２のビーム測定方式は、異なるビームが前記異なるチャンクを送信するために使用されることを示す、請求項２の方法。
【請求項４】
前記ＲＳトーンは、位相トラッキング参照信号（ＰＴＲＳ）およびビーム管理参照信号のいずれかを含み、
前記ＲＳトーンは、復調または信号測定のいずれかのために使用され、
各セグメントは、ＲＳトーン、およびデータトーンまたはヌルトーンのいずれかを含む、請求項１の方法。
【請求項５】
前記チャンクサイズは、前記チャンクに含まれる連続するＲＳトーンの数を示す、請求項１の方法。
【請求項６】
（１）ＷＴＲＵ特有パラメータ、または（２）関連付けられたビーム情報のいずれかに従って、前記ＲＳトーンに対するシーケンスを決定することをさらに含み、
前記ＷＴＲＵ特有パラメータは、ＷＴＲＵ−ＩＤ、高位レイヤシグナリングを介して構成されたスクランブリングＩＤ、またはスケジューリングパラメータのいずれかを含む、請求項１の方法。
【請求項７】
セグメント内の前記チャンク位置は、前記データトーンに関連付けられたスケジューリングパラメータに従って、事前決定される、構成される、または決定される、のいずれかである、請求項１の方法。
【請求項８】
高位レイヤシグナリング、ＷＴＲＵ能力、またはビームの数のいずれかに従ってセグメントの数を決定することと、
データ送信のために使用される別のＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭシンボル内の別のチャンク位置に基づいて、セグメント内の前記チャンク位置を決定することと
をさらに含む、請求項１の方法。
【請求項９】
前記第１の動作モードまたは前記第２の動作モードのいずれかを、シンボル当たりのレベル、スロットレベル、またはＴＴＩレベルのいずれかで適用することをさらに含み、
前記ＲＳトーンのそれぞれは、同じ送信電力を有し、
送信電力は前記第１の動作モードまたは前記第２の動作モードのいずれかに従って決定される、請求項１の方法。
【請求項１０】
前記第２の動作モードを使用することと、ＷＴＲＵ特有パラメータまたはセル特有パラメータのいずれかに従って前記チャンク位置を決定することとをさらに含み、
前記ＷＴＲＵ特有パラメータは、ＷＴＲＵ−ＩＤ、Ｃ−ＲＮＴＩ、またはＷＴＲＵ特有高位レイヤシグナリングを介して構成されたスクランブリングＩＤのいずれかであり、
前記セル特有パラメータは、物理セルＩＤである、請求項９の方法。
【請求項１１】
前記情報が前記第１の動作モードを示すことを条件として、共有された疑似コロケーション（ＱＣＬ）情報が、ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭシンボル内の全てのセグメントに関連付けられるように構成または示され、
前記情報が前記第２の動作モードを示すことを条件として、それぞれのＱＣＬ情報が、各セグメントに関連付けられるように構成または示される、請求項１の方法。
【請求項１２】
任意のプロセッサ、メモリ、受信機、および送信機を含む、回路を有するデバイスであって、
参照信号（ＲＳ）を含む離散フーリエ変換（ＤＦＴ）拡散直交周波数分割多重（ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭ）シンボルを送信するための、少なくとも第１の動作モードおよび第２の動作モードのいずれかを示す情報を受信し、
前記情報が前記第１の動作モードを示すことを条件として、（１）前記ＲＳおよびデータトーンを、または前記情報が前記第２の動作モードを示すことを条件として、（２）前記ＲＳおよびヌルトーンを含む、前記ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭシンボルを送信する
ように構成され、
前記ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭシンボルは、それぞれのセグメントが任意の数のＲＳトーンのチャンクを含む、任意の数のセグメントに分割され、
チャンクサイズまたはチャンク位置のいずれかが、前記第１の動作モードまたは第２の動作モードのいずれかに従って決定される、デバイス。
【請求項１３】
前記情報が前記第１の動作モードを示すことを条件として、前記ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭシンボル内のＲＳトーンの全てのチャンクを、同じビームを使用して送信し、
前記情報が前記第２の動作モードを示すことを条件として、前記ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭシンボル内のＲＳトーンの異なるチャンクを、示されたビーム測定方式に従って、送信する
ように構成される、請求項１２のデバイス。
【請求項１４】
第１のビーム測定方式は、同じビームが異なるチャンクを送信するために使用されることを示し、第２のビーム測定方式は、異なるビームが前記異なるチャンクを送信するために使用されることを示す、請求項１２のデバイス。
【請求項１５】
前記ＲＳトーンは、位相トラッキング参照信号（ＰＴＲＳ）およびビーム管理参照信号のいずれかを含み、
前記ＲＳトーンは、復調または信号測定のいずれかのために使用され、
各セグメントは、ＲＳトーン、およびデータトーンまたはヌルトーンのいずれかを含み、
前記チャンクサイズは、前記チャンクに含まれる連続するＲＳトーンの数を示す、請求項１２のデバイス。
【請求項１６】
ＷＴＲＵ特有パラメータに従って、前記ＲＳトーンに対するシーケンスを決定するようにさらに構成され、
前記ＷＴＲＵ特有パラメータは、ＷＴＲＵ−ＩＤ、高位レイヤシグナリングを介して構成されたスクランブリングＩＤ、またはスケジューリングパラメータのいずれかを含む、請求項１２のデバイス。
【請求項１７】
前記第１の動作モードまたは前記第２の動作モードのいずれかを、シンボル当たりのレベル、スロットレベル、またはＴＴＩレベルのいずれかで適用するようにさらに構成され、
前記ＲＳトーンのそれぞれは、同じ送信電力を有し、送信電力は、前記第１の動作モードまたは前記第２の動作モードのいずれかに従って決定される、請求項１２のデバイス。
【請求項１８】
前記第２の動作モードを使用し、ＷＴＲＵ特有パラメータまたはセル特有パラメータのいずれかに従ってチャンク位置を決定するようにさらに構成され、
前記ＷＴＲＵ特有パラメータは、ＷＴＲＵ−ＩＤ、Ｃ−ＲＮＴＩ、またはＷＴＲＵ特有高位レイヤシグナリングを介して構成されたスクランブリングＩＤのいずれかであり、
前記セル特有パラメータは、物理セルＩＤである、請求項１７のデバイス。
【請求項１９】
前記情報が前記第１の動作モードを示すことを条件として、共有された疑似コロケーション（ＱＣＬ）情報が、ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭシンボル内の全てのセグメントに関連付けられるように構成または示され、
前記情報が前記第２の動作モードを示すことを条件として、それぞれのＱＣＬ情報が、各セグメントに関連付けられるように構成または示される、請求項１２のデバイス。
【請求項２０】
任意のプロセッサ、メモリ、受信機、および送信機を含む、回路を有するデバイスに実装される方法であって、
周波数ドメインサンプルを発生させるために、離散フーリエ変換（ＤＦＴ）ユニットにおいて、ゼロでパディングされた参照信号（ＲＳ）シーケンスをプリコーディングすることと、
サブキャリアマッピングユニットにおいて、（ｉ）利用可能なサブキャリアのセットの等間隔のサブキャリアのサブセットに前記周波数ドメインサンプル、および（ｉｉ）利用可能なサブキャリアの前記セットの残りのサブキャリアにヌル信号、をマッピングすることであって、前記ＲＳシーケンスは、ＲＳトーンおよびデータトーンまたはヌルトーンのいずれかを含み、前記ＲＳシーケンスは、任意の数のセグメントに分割され、各セグメントはＲＳトーンの任意の数のチャンクを含む、ことと、
前記マッピングに従って、逆離散フーリエ変換（ＩＤＦＴ）ユニットに、前記周波数ドメインサンプルおよび前記ヌル信号を供給することと、
前記ＩＤＦＴユニットによって受信された、前記周波数ドメインサンプルおよび前記ヌル信号を、ＩＤＦＴを使用してブロックベース信号に変換することであって、前記ブロックベース信号は、単一のサブフレーム中に送信のための前記ＲＳシーケンスの複数の繰り返しを含み、各繰り返しは、巡回プレフィックスとしてパディングされたゼロを含む、ことと
を含む方法。
【国際調査報告】
2020515179.tif 000047
2020515179.tif 000048
2020515179.tif 000049
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