(57)【要約】本発明の１つ以上の態様は、構成部分または物品に構造色を付与する光学素子を組み込んだ物品の製造物品および構成部分を提供する。構成部分は熱可塑性ポリマー材料を含み、テクスチャ表面を含むか、またはそれを有するように作製することができる。【選択図】図１A
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
熱可塑性材料の温度を、第１の表面の熱可塑性材料のクリープ緩和温度、荷重たわみ温度、ビカット軟化温度、又は溶融温度のうちの１つの温度以上の第１の温度に上昇させることによって、熱可塑性材料を軟化又は溶融させるステップであって、熱可塑性材料は、構成部分の第１の表面を画定するステップと、
物品に構造色を付与する光学素子の第１の面又は第２の面を第１の表面上に配置するステップと、
配置の前又は後に、熱可塑性材料の温度を、熱可塑性材料のクリープ緩和温度、荷重たわみ温度、ビカット軟化温度又は溶融温度のうちの１つの温度未満の第２の温度に低下させることによって、熱可塑性材料を再固化させるステップと、
を含む、物品の製造方法。
【請求項２】
構成部分の第１の表面上に第１のテクスチャ表面を形成するステップをさらに含む、請求項１に記載の製造方法。
【請求項３】
第１のテクスチャ表面を形成するステップは、熱可塑性材料の温度を第１の温度まで上昇させる間又はその後に、構成部分の第１の表面を転写媒体の第２の表面と接触させるステップと、接触させた後に、構成部分の第１の表面から転写媒体の第２の表面を除去するステップとを含み、除去するステップは、温度を上昇させる間又は後に行われる、請求項１および２のいずれか１項に記載の製造方法。
【請求項４】
転写媒体の第２の表面が第２のテクスチャ表面であり、構成部分の第１の表面を転写媒体の第２のテクスチャ表面に接触させるステップは、構成部分上に第１のテクスチャ表面を形成するように第１の表面を変更するステップを含み、第１の表面から転写媒体を除去するステップは、構成部分上に第１のテクスチャ表面を保持しながら、構成部分から転写媒体を除去するステップを含む、請求項３に記載の製造方法。
【請求項５】
転写媒体の第２のテクスチャ表面が、テクスチャ層又はテクスチャ構造を含み、構成部分の第１の表面を転写媒体の第２のテクスチャ表面と接触させるステップの間に、テクスチャ層又はテクスチャ構造が、構成部分の第１の表面に配置され、熱可塑性材料の第１の表面から転写媒体を除去するステップは、テクスチャ層又はテクスチャ構造の面が構成部分の第１のテクスチャ表面を形成しつつ、転写媒体からテクスチャ層又はテクスチャ構造を放出する、請求項３又は４のいずれか一項に記載の製造方法。
【請求項６】
転写媒体の第２のテクスチャ表面が、熱可塑性材料の第１のテクスチャ表面の逆、すなわちレリーフであり、構成部分の第１の表面を変更するステップが、構成部分の表面を画定する熱可塑性材料上に第２のテクスチャ表面のインプリントを形成するステップを含む、請求項４に記載の製造方法。
【請求項７】
光学素子を配置するステップは、第１のテクスチャ表面を形成するステップの後に行われ、第１のテクスチャ表面上に光学素子を配置するステップを含む、請求項１〜６のいずれか１項に記載の製造方法。
【請求項８】
光学素子を配置するステップは、構成部分の第１の表面から転写媒体を除去するステップの後に行われる、請求項１〜６のいずれか１項に記載の製造方法。
【請求項９】
光学素子を配置するステップは、第１のテクスチャ表面を形成するように第１の表面を変更するステップに続いて行われ、光学素子を構成部分の第１のテクスチャ表面上に配置するステップを含む、請求項６に記載の製造方法。
【請求項１０】
転写媒体の第２の面は、光学素子の第１の面又は第２の面を含み、構成部分の第１の表面から転写媒体を除去するステップは、光学素子を転写媒体から構成部分に転写する、請求項３〜９のいずれか１項に記載の製造方法。
【請求項１１】
転写媒体が、金型表面を有する金型であり、転写媒体の第２の表面を構成部分と接触させるステップが、熱可塑性材料を金型表面と接触させることによって型内で熱可塑性材料を成形して、構成部分の第１の表面を形成するステップを含む、請求項３〜９のいずれか１項に記載の製造方法。
【請求項１２】
再固化は、構成部分から転写媒体の第２の表面を除去する前に行われる、請求項３〜９に記載の製造方法。
【請求項１３】
軟化又は溶融は、配置前に行われ、熱可塑性材料の温度を第１の表面の熱可塑性材料の溶融温度以上の第１の温度に上昇させて熱可塑性樹脂を溶融させるステップと、熱可塑性材料の少なくとも一部をリフローさせるステップと、リフローされた熱可塑性材料を再固化させる前にリフローされた熱可塑性材料を転写媒体の第２の表面と接触させ、構成部分上に第１の表面を形成するステップ及び、配置前に、構成部分上に第１の表面を保持しながら転写媒体の第２の表面を除去するステップとを含む、請求項１２に記載の製造方法。
【請求項１４】
請求項１〜１３のいずれか１項に記載の方法から得られる物品。
【請求項１５】
物品の少なくとも一部を形成し、熱可塑性材料によって画定される第１の表面を有する構成部分と、
第１の面と、第１の面に対向する第２の面とを有し、第１の面又は第２の面は、構成部分の第１の面の熱可塑性材料上に配置され、物品に構造色を付与する光学素子と、
を含む物品。
【請求項１６】
第１の表面が第１のテクスチャ表面であり、光学素子と第１のテクスチャ表面との組み合わせが、物品に構造色を付与する、請求項１５に記載の物品。
【請求項１７】
光学素子を有する得られる物品が、‐15°〜＋60°の間の３つの測定角で所定の照明条件下でＣＩＥ１９７６色空間に従って測定された場合、第１の観察角度における第１の測色の座標がＬ１＊、ａ１＊及びｂ１＊であり、第２の観察角度における第２の測色の座標がＬ２＊、ａ２＊及びｂ２＊であり、第３の観察角度における第３の測色の座標がＬ３＊、ａ３＊及びｂ３＊であり、ここで、Ｌ１＊、Ｌ２＊及びＬ３＊の値は同じであっても異なっていてもよく、ａ１＊、ａ２＊及びａ３＊の座標値は、同じであっても異なっていてもよく、ｂ1＊、ｂ２＊及びｂ３＊の座標値は、同じであっても異なっていてもよく、組み合わされたａ１＊、ａ２＊及びａ３＊の値の範囲は、ａ＊が取り得る値の全スケールの約４０％未満である、請求項１５又は１６のいずれか１項に記載の物品。
【請求項１８】
物品がフットウェア用品、アパレル用品、又はスポーツ用品である、請求項１５〜１７のいずれか１項に記載の物品。
【請求項１９】
物品がフットウェア用品であり、構成部分がフットウェア用品のアッパー部分である、請求項１５〜１７のいずれか１項に記載の物品。
【請求項２０】
物品がフットウェア用品であり、構成部分がフットウェア用品のソール部分である、請求項１５〜１７のいずれか１項に記載の物品。
【発明の詳細な説明】
【関連出願】
【０００１】
本出願は、2017年9月29日に出願された「STRUCTURALLY COLORED ARTICLES AND METHODS OF MAKING STRUCTURALLY COLORED ARTICLES」の名称の米国仮出願第62/565,299号、及び2018年2月22日に出願された「ARTICLES HAVING STRUCTURAL COLOR AND METHODS AND SYSTEMS FOR MAKING ARTICLES HAVING STRUCTURAL COLOR」の名称の米国仮出願第62/633,666号、及び2017年9月29日に出願された「STRUCTURALLY COLORED STRUCTURES AND ARTICLES,METHODS OF MAKING STRUCTURES AND ARTICLES」の名称の米国仮出願第62/565,313号、及び2017年9月29日に出願された「STRUCTURES HAVING STRUCTURAL COLOR AND METHODS AND SYSTEMS FOR MAKING STRUCTURES HAVING STRUCTURAL COLOR」の名称の米国仮出願第62/565,310号、及び2017年9月29日に出願された「STRUCTURES HAVING STRUCTURAL COLOR AND METHODS AND SYSTEMS FOR MAKING STRUCTURES HAVING STRUCTURAL COLOR」の名称の米国仮出願第62/565,310号、の利益及び優先権を主張し、これらの開示は、その全体が参照により本明細書に組み込まれる。
【背景技術】
【０００２】
その化学的特性に基づいて特定の波長の光を吸収又は反射する染料又は顔料の存在に由来する色とは対照的に、構造色は、光と表面のマイクロ又はナノフィーチャ及び材料のバルクとの物理的相互作用によって引き起こされる。染料及び顔料による色は、多くの点で問題となり得る。例えば、染料及び顔料、並びに、製造及び布地への導入のためのそれらに関連する化学的性質は、環境に優しくない場合がある。
【図面の簡単な説明】
【０００３】
本発明のさらなる態様は、添付の図面と併せて、以下に記載される様々な実施形態の詳細な説明を検討することによりさらに容易に理解される。
【図１】図1A〜1Mは、本発明の光学素子を含む、フットウェア、アパレル、スポーツ用品、入れ物、電子機器、及びアイウェア（vision wear）を示す。
【図２】図2A〜2Bは、本発明の例示的な光学素子の側面図を示す。
【図３】図3A〜3Dは、本発明の例示的な構成部分を形成する一般的な方法を示す。
【発明の概要】
【０００４】
本発明は、熱可塑性ポリマー材料上に配置される光学素子を使用することにより構造色を示す物品を提供し、構造色は、少なくとも部分的には、光学素子によって付与される光学効果（例えば、光の可視波長の散乱、屈折、反射、干渉、及び／又は回折）によって生成される可視色である。構造色は、染料又は顔料の使用及びそれらの使用に関連する環境への影響を考慮することなく、物品に美的に魅力的な色を付与することができる。光学素子は、構造色を付与するために、単独で、又はテクスチャ表面、プライマー層、又はその両方と任意に組み合わせて使用することができる。言い換えれば、光学素子は単独で第1の構造色を付与することができるが、光学素子とテクスチャ表面又はプライマー層との組み合わせ、或いはその両方との組み合わせが第2の構造色を付与する。いくつかの例では、第1の構造色及び第2の構造色は、（例えば、色相、明度、又は玉虫調(iridescent)のタイプなどの色パラメータにおいて）同じであっても異なっていてもよい。特定の例では、物品の下部表面の構造色及び色は、色相及び玉虫調の両方のタイプが異なり、構造色は玉虫調（例えば、15°離れた少なくとも2つの異なる角度から見た場合に2つ以上の異なる色相を示す）であり、下部表面の色は玉虫調ではない。
【０００５】
本発明の実施形態は、熱可塑性ポリマー材料を組成として含む表面を有する物品、及び熱可塑性ポリマー材料を含む布地を含む、本発明の方法を使用して形成される物品を対象とする。表面は光学素子を適用することができるテクスチャ表面を含むか、またはそれを有するように作製することができ、ここで光学素子はテクスチャ表面を含み、次いで表面上に配置することができる。一態様では、本発明の方法は、熱可塑性材料の表面上に光学素子を配置するステップを含む。光学素子を配置する前に、熱可塑性材料を軟化又は溶融させるために、熱可塑性材料の温度を、熱可塑性材料のクリープ緩和温度、荷重たわみ温度、ビカット軟化温度、又は溶融温度のうちの1つの温度以上の第1の温度に上昇させることができる。そして、光学素子を配置する前又は後に、熱可塑性材料の温度を、熱可塑性材料のクリープ緩和温度、荷重たわみ温度、ビカット軟化温度又は溶融温度のうちの1つよりも低い第2の温度まで低下させることができる。光学素子を配置する前又は配置する間に、テクスチャ表面は、熱可塑性材料に適用するか、又は熱可塑性材料から形成することができる。テクスチャ表面は、例えば、転写媒体を使用して作製することができる。一実施形態では、光学素子を配置する前に、テクスチャ表面上にプライマー層を配置することができる。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
実施形態では、本発明の方法は、物品の表面と直接接触して転写媒体の転写表面を適用し、次いで転写媒体を除去することによって、物品上にテクスチャ表面を形成することができる。転写媒体を表面に適用する前、その間、又はその後に、転写表面が熱可塑性材料と接触している間に熱可塑性材料をリフローさせて、テクスチャ表面を形成することができる。適用された転写媒体を除去した後、光学素子を物品のテクスチャ表面上に配置することができる。また、光学素子は、転写媒体上に存在することができ、熱可塑性材料から転写媒体を除去するステップは、転写媒体から光学素子を外し、光学素子を第1の表面上に配置することができる。テクスチャ表面と光学素子との組み合わせは、物品に構造色を付与することができる。
【０００７】
本発明に従って特に使用することができる転写媒体の1つのタイプは、テクスチャ付き剥離紙である。剥離紙を使用して適用されたテクスチャが、テクスチャ表面を製造するために使用することができることが見出された。転写媒体としてテクスチャ付き剥離紙を使用することは、少なくとも部分的に熱可塑性ポリマー材料から形成された布地と共に使用するのに特に適しているが、他の転写媒体も同様に使用することができる。
【０００８】
1つの例示的な例では、布地の表面は、剥離紙のテクスチャ表面を布地の表面に適用し、布地と適用された剥離紙を1組のニップローラに通して走らせ、布地の熱可塑性ポリマー材料の少なくとも一部をリフローさせ、次いで剥離紙を除去して布地のテクスチャ表面を露出させることによってテクスチャ加工することができる。したがって、テクスチャ表面への光学層の適用により、構造色を有する布地を得ることができ、一方、布地はフットウェア、アパレルなどの物品に使用するために十分に柔軟なままである。
【０００９】
物品は、フットウェア用品、フットウェアの構成部分、アパレル用品、アパレルの構成部分、スポーツ用品、スポーツ用品の構成部分などであってもよい。一態様では、物品は、アッパー（甲皮部分）及び／又はソールなどのフットウェアの構成部分であってもよい。テクスチャ表面及び光学素子は、ブラダ(bladder)又は発泡体などのクッション要素に組み込むことによってソールに組み込むことができる。ソール及び／又はアッパーは、開口部や構造色を付与した構成部分を覆う透明な構成部分を設ける等によって、構造色を付与した構成部分の1つ以上の部分が、完成品において見えるように設計することができる。
【００１０】
本発明は、構造色を付与した物品を製造する方法を提供する。上記及び本明細書の方法によって作製された物品も提供される。
【００１１】
本発明は、熱可塑性材料によって画定される第1の表面を有する構成部分を提供することと、第1の表面上に光学素子の第1の面又は第2の面を配置することとを含み、光学素子が、物品に構造色を付与し、第1の表面上に光学素子の第1の面又は第2の面を配置する前に、熱可塑性材料の温度を、第1の表面の熱可塑性材料のクリープ緩和温度、荷重たわみ温度、ビカット軟化温度、又は溶融温度のうちの1つの温度以上に上昇させることと、配置又は除去する前又は後に、熱可塑性材料の温度を、クリープ緩和温度、荷重たわみ温度、ビカット軟化温度、又は熱可塑性材料の溶融温度のうちの1つ未満の第2の温度に低下させることとを含み、構成部分が、第1のテクスチャ表面をさらに含む、構造色物品を製造する方法を提供する。この方法によって製造された物品も提供される。
【００１２】
本発明の多くの例では、非常に玉虫調の構造色（例えば、異なる角度から見たときに広範囲の色相にわたってシフトする色）を得ることができ、他の例では、異なる角度から見たときに広範囲の色相にわたってシフトしない構造色（例えば、色相がシフトしない、又は視角に応じて限られた数の色相にわたってシフトする構造色）も得ることができる。
【００１３】
一例では、本発明は、物品上に配置された光学素子を提供し、物品が、‐15°〜＋60°の間の３つの測定角で所定の照明条件下でＣＩＥ１９７６色空間に従って測定された場合、第１の観察角度における第１の測色（color measurement）の座標がＬ１＊、ａ１＊及びｂ１＊であり、第２の観察角度における第２の測色の座標がＬ２＊、ａ２＊及びｂ２＊であり、第３の観察角度における第３の測色の座標がＬ３＊、ａ３＊及びｂ３＊であり、ここで、Ｌ１＊、Ｌ２＊及びＬ３＊の値は同じであっても異なっていてもよく、ａ１＊、ａ２＊及びａ３＊の座標値は、同じであっても異なっていてもよく、ｂ1＊、ｂ２＊及びｂ３＊の座標値は、同じであっても異なっていてもよく、組み合わされたａ１＊、ａ２＊及びａ３＊の値の範囲は、ａ＊が取り得る値の全スケールの約４０％未満であることを特徴とする。
【００１４】
別の例では、本発明は、物品上に配置された光学素子を提供し、物品が、‐15°〜＋60°の間の２つの測定角で所定の照明条件下でＣＩＥ１９７６色空間に従って測定された場合、第１の観察角度における第１の測色の座標がＬ１＊、ａ１＊及びｂ１＊であり、第２の観察角度における第２の測色の座標がＬ２＊、ａ２＊及びｂ２＊であり、ここで、Ｌ１＊、及びＬ２＊の値は同じであっても異なっていてもよく、ａ１＊及びａ２＊の座標値は、同じであっても異なっていてもよく、ｂ1＊及びｂ２＊の座標値は、同じであっても異なっていてもよく、第１の測色と第２の測色との間のΔE＊abは約100以下であり、ここでΔE＊ab＝［（L1＊‐L2＊）2＋（a1＊‐a2＊）2＋（b1*‐b2＊）2］1/2であることを特徴とする。
【００１５】
さらに別の例では、本発明は、物品上に配置された光学素子を提供し、物品が、‐15°〜＋60°の間の３つの測定角で所定の照明条件下でCIELCH色空間に従って測定された場合、第１の観察角度における第１の測色の座標がＬ１＊、C１＊及びh１°であり、第２の観察角度における第２の測色の座標がＬ2＊、C2＊及びh2°であり、第３の観察角度における第３の測色の座標がＬ3＊、C3＊及びh3°であり、ここで、Ｌ１＊、Ｌ２＊及びＬ３＊の値は同じであっても異なっていてもよく、C１＊、C２＊及びC３＊の座標値は、同じであっても異なっていてもよく、h1°、h2°及びh3°の座標値は、同じであっても異なっていてもよく、組み合わされたh1°、h2°及びh3°の値の範囲は、約60°未満であることを特徴とする。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
ここで、本発明の態様を一般的に説明してきたが、態様に関するさらなる議論が、より詳細に説明される。
【００１７】
本発明は、説明された特定の態様に限定されず、したがって、もちろん、変更することが可能である。本発明の範囲は添付の特許請求の範囲によってのみ限定されるため、本明細書で使用される用語は、特定の態様のみを説明する目的で用いられ、それによって限定することを意図しない。
【００１８】
値域が与えられる場合、各介在値は、文脈が特に明確に指示しない限り、下限の単位の1/10まで、その範囲の上限及び下限と、その記載された範囲内の任意の他の記載又は介在値との間は、本発明内に包含される。これらのより小さい範囲の上限及び下限は、独立して、より小さい範囲に含まれてもよく、また、記載された範囲における任意の特に除外された制限の制約のもとで、開示内に包含される。記載された範囲が限界の一方又は両方を含む場合、これらの限界の一方又は両方を除外する範囲もまた、開示に含まれる。
【００１９】
本発明を読めば当業者には明らかであるように、本明細書に記載され図示された個々の態様の各々は、本発明の範囲又は精神から逸脱することなく、他のいくつかの態様のいずれかの特徴から容易に分離したり、又はそれらと組み合わせることができる、個別の構成部分及び特徴を有する。任意の記載された方法は、記載されたイベントの順序で、又は論理的に可能な任意の他の順序で実行することができる。
【００２０】
本発明の態様は、特に断らない限り、材料科学、化学、繊維学、ポリマー化学などの技術を使用し、これらは当業者の技術の範囲内である。このような技術は特許文献で全て説明されている。
【００２１】
別段の定義がない限り、本明細書で使用されるすべての技術用語及び科学用語は、材料科学、化学、繊維学、ポリマー化学などの当業者によって一般に理解されるものと同じ意味を有する。本明細書に記載されるものと類似又は同等の方法及び材料を、本発明の実施又は試験において使用することができるが、好適な方法及び材料が本明細書に記載される。
【００２２】
明細書及び特許請求範囲において用いられているように、単数形「a」、「an」及び「the」は、文脈が他の点を明確に指示しない限り、複数の指示対象を含み得る。従って、例えば、「支持体」が指すものは、複数の支持体を含む。本明細書及び以下の特許請求の範囲において、反対の意図が明らかでない限り、以下の意味を有するように定義されるいくつかの用語が参照される。
【００２３】
本発明は、構造色を付与するために使用することができる構成部分（例えば、光学素子、任意にプライマー層、任意にテクスチャ表面を含むもの）を含むことができる物品を提供する。一態様では、上記構造は、少なくとも1つのポリマーを含む熱可塑性ポリマー材料を組成として含むことができる。熱可塑性ポリマー材料上には、構造色などの光学効果を生み出す特性を有する光学素子を配置することができる。光学素子は、任意に、テクスチャ表面（例えば、光学層構造の集積又は物品の表面の一部として）、プライマー層、保護層、テクスチャ表面、プライマー層及び保護層と組み合わせて、少なくとも1つの光学層（例えば、多層反射材又は多層フィルタ）を含むことができる。
【００２４】
構造色（例えば、単色、多色、玉虫調）を付与する、光学素子又は光学素子とテクスチャ表面及びプライマー層のうちの1つ又は複数との任意の組み合わせは、物品上に配置される。物品上に光学層構造が配置されると、物品は、顔料又は染料を物品に適用することなく、着色されているように見える（すなわち、配置前に物品の表面が有していた色とは、異なる（例えば、色相又は本明細書中で定義されるような）新しい色を有するように見える）。しかしながら、顔料及び／又は染料は、この構成部分と組み合わせて使用することで美的に好ましい効果を生じさせることができる。
【００２５】
本発明は、光学素子と、任意にテクスチャ表面と、任意にプライマー層とを含む、構造色を付与した物品を製造する方法を提供する。この方法は、熱可塑性ポリマー材料によって画定される表面を有する構成部分を提供するステップと、次いで、熱可塑性ポリマー材料の第1の表面上に光学素子を配置するステップとを含む。光学素子は、物品に構造色を付与することができる。
【００２６】
熱可塑性ポリマー材料上に光学素子のどちらか一方の面を配置する前に、熱可塑性材料の温度を第1の温度まで上昇させることができる。第1の温度は、第1の表面の熱可塑性材料のクリープ緩和温度、荷重たわみ温度、ビカット軟化温度、又は溶融温度のうちの1つの温度又はそれ以上の温度をとることができる。そして、熱可塑性材料上に光学素子を配置するか、光学素子を除去する前又は後に、熱可塑性材料の温度を、熱可塑性材料のクリープ緩和温度、荷重たわみ温度、ビカット軟化温度又は溶融温度のうちの1つよりも低い第2の温度まで低下させることができる。温度の上昇により、熱可塑性ポリマー材料を軟化、溶融、又はリフローすることができる。
【００２７】
任意のテクスチャ表面（又はテクスチャ層）は、光学素子が熱可塑性ポリマー材料上に配置される前に、熱可塑性ポリマー材料上に任意に配置されるか、又は熱可塑性ポリマー材料中に形成することができる。テクスチャ表面を熱可塑性ポリマー材料上に配置するか、又はテクスチャ表面を熱可塑性ポリマー材料内に（例えば、転写媒体を使用して）形成する前に、熱可塑性ポリマー材料の温度を第1の温度まで上昇させることができる。第1の温度は、第1の表面の熱可塑性ポリマー材料のクリープ緩和温度、荷重たわみ温度、ビカット軟化温度、又は溶融温度のうちの1つの温度又はそれ以上の温度をとることができる。また、熱可塑性ポリマー材料上にテクスチャ表面を配置又は除去する前又は後に、又は熱可塑性ポリマー材料中にテクスチャ表面を形成する前、形成中、又は形成後に、熱可塑性ポリマー材料の温度を、熱可塑性ポリマー材料のクリープ緩和温度、荷重たわみ温度、ビカット軟化温度、又は溶融温度のうちの1つ未満の第2の温度に低下させることができる。
【００２８】
一般に熱可塑性ポリマー材料は、加熱されると軟化又は溶融し、冷却されると固体状態に戻る。熱可塑性ポリマー物質は、（1）クリープ緩和温度（Tcr）、（2）ビカット軟化温度（Tvs）、（3）荷重たわみ温度（Thd）、又は（4）融解温度（Tm）のうちの1つ以上の温度以上に加熱されると、固相から軟化状態又は液相に遷移する。十分に冷却されると、熱可塑性ポリマー材料は、軟化状態又は液体状態から固体状態に遷移する。そのようにして、熱可塑性ポリマー材料は、複数のサイクルを通して軟化又は溶融され、成形され、冷却され、再軟化又は再溶融され、再成形され、再び冷却されてもよい。
【００２９】
（1）クリープ緩和温度、（2）ビカット軟化温度、（3）荷重たわみ温度、又は（4）溶融温度のうちの少なくとも1つ以上に加熱されると、光学素子又はテクスチャ表面は、熱可塑性ポリマー材料に配置することができ、又はテクスチャ表面は、熱可塑性ポリマー材料中に形成することができる。（1）クリープ緩和温度、（2）ビカット軟化温度、（3）荷重たわみ温度、又は（4）溶融温度は、選択された熱可塑性ポリマー材料の種類によるので、光学素子及びテクスチャ加工表面を物品に配置することができる温度、又はテクスチャ加工表面が熱可塑性ポリマー材料中に形成される温度は、使用される熱可塑性ポリマー材料に基づいて選択することができ、選択される温度は、使用されるシステム内の圧力にも依存する。
【００３０】
一態様では、物品は、2つ以上のタイプの構成要素を含むことができ、異なる構成要素は、異なる材料で作ることができる。例えば、1つのタイプの構成要素（第1の構成要素）は、熱可塑性ポリマー材料（例えば、第1の熱可塑性ポリマー材料）から作製される一方で、別の構成要素（第2の構成要素）は、各々が第1の熱可塑性材料より約20℃以上差がある（1）クリープ緩和温度、（2）ビカット軟化温度、（3）荷重たわみ温度、及び／又は（4）溶融温度を有する別のタイプの材料（例えば、第2の熱可塑性ポリマー材料）から作製することができる。一態様では、第2の構成要素は、ポリエステル、ポリアミド、ビニルポリマー、ポリオレフィン、ポリアクリロニトリル、ポリフェニレンエーテル、ポリカーボネート、ポリ尿素、スチレン系ポリマー、それらのコポリマーなどのポリマー及びそれらの組み合わせ、又は本明細書で提供される他のものから作製することができる。
【００３１】
一般に、熱可塑性ポリマー材料は、約80℃〜約140℃、約90℃〜約130℃又は約100℃〜約120℃のクリープ緩和温度（Tcr）を有することがある。一般に、熱可塑性ポリマー材料は、約80℃〜約140℃、約90℃〜約130℃又は約100℃〜約120℃のビカット軟化温度（Tvs）を有することがある。一般に、熱可塑性ポリマー材料は、約80℃〜約140℃、約90℃〜約130℃又は約100℃〜約120℃の荷重たわみ温度（Thd）を有することがある。一般に、熱可塑性ポリマー材料は、約80℃〜約140℃、約90℃〜約130℃又は約100℃〜約120℃の溶融温度（Tm）を有することがある。熱可塑性ポリマー材料のさらなる詳細は本明細書で説明される。
【００３２】
本明細書で提供されるように、熱可塑性ポリマー材料の温度を第1の温度まで上昇させている間又はその後に、次いでテクスチャ表面を形成することによって、テクスチャ表面を形成することができる。テクスチャ表面は、熱可塑性ポリマー材料を転写媒体（例えば、剥離紙、金型、ドラム、プレート、又はローラー）の表面に接触させることによって形成することができる。転写媒体の表面は、熱可塑性ポリマー材料中に形成される、本明細書で定義されるようなテクスチャ表面の逆、すなわちレリーフ（relief）であってもよい。熱可塑性材料の表面は、テクスチャ表面を形成するように変えることができる。その後、熱可塑性ポリマー材料の温度を第2の温度に低下させる前、その間、又はその後に、転写媒体を除去することができる。テクスチャ表面は、熱可塑性ポリマー材料の表面から転写媒体を除去する際に、その改変された形態を保持する（例えば、構造色が形成され得る程度まで改変された形態を実質的に保持する）。光学素子は、テクスチャ表面、熱可塑性ポリマー材料上のプライマー層、又はテクスチャ表面上のプライマー層の形成後に、物品上に配置することができる。
【００３３】
転写媒体は、熱可塑性ポリマー材料をリフローする前、その間、又はその後に、熱可塑性ポリマー材料と接触させる（例えば、表面上に配置又は圧着させるなど）ことができる。転写媒体は、熱可塑性ポリマー材料がテクスチャ表面を保持する限り、熱可塑性ポリマー材料の温度が低下する前、その間、又はその後に除去することができる。一態様では、構成部分の熱可塑性ポリマー材料は、構成部分から転写媒体を除去する前に、少なくとも部分的に固化することができる。
【００３４】
転写媒体の転写表面は、熱可塑性ポリマー材料に適用された場合に、本明細書に提供されるような、熱可塑性ポリマー材料におけるテクスチャ表面のプロファイルフィーチャ(profile feature)及び平坦領域を形成するナノメートル〜マイクロメートルスケールの表面デザインを有する。転写表面のデザインはテクスチャ面の鏡面反射である。転写表面のデザインは、本明細書で提供されるテクスチャ表面の別のものを形成することができるものとすることができる。転写媒体は、テクスチャ表面を形成することができる温度及び圧力で熱可塑性ポリマー材料に適用された場合に、その表面デザインを保持することができる材料から作製され得る。一態様では、転写媒体は、ポリマー、金属、又はセラミックなどの材料の1つ又は組合せから作製することができる。一態様では、転写媒体は、剥離紙、型、ドラム、ローラー、又はプレートとすることができる。
【００３５】
別の態様では、転写媒体は、テクスチャ層又はテクスチャ構造（テクスチャ表面を含む）及び任意に光学素子を含むことができ、転写媒体を除去すると、テクスチャ層又はテクスチャ構造及び任意に含まれる光学素子は、熱可塑性ポリマー媒体上に残る。
【００３６】
別の実施形態では、転写媒体は、成形面を有する金型である。金型は熱可塑性ポリマー材料に接触することができる。熱可塑性ポリマー材料は、金型に適合して、テクスチャ表面を形成することができる。態様として、熱可塑性ポリマー材料は、複数の熱可塑性ポリマー粒子を含むことができ、成形は、複数の熱可塑性ポリマー粒子を金型内で互いに付着させて、第1の表面を含む単一構成部分を形成することを含む。さらに、金型はフィルムを含むことができ、成形は、複数の熱可塑性ポリマー粒子を互いに、及び金型内のフィルムに付着させて、第1の表面を形成するフィルムの表面を含む単一構成部分を形成することを含む。別の態様では、成形は、構成部分の熱可塑性ポリマー材料表面を形成するために、溶融熱可塑性ポリマー材料を射出成形することを含むことができる。さらに別の態様では、金型表面の少なくとも一部はフィルムを含み、成形するステップは、フィルムの表面上に溶融熱可塑性ポリマー材料を逆射出して、構成部分の熱可塑性ポリマー材料表面を形成するフィルムの面を含む構成部分を形成するステップを含む。
【００３７】
別の実施形態では、構成部分の熱可塑性ポリマー材料表面は、熱可塑性ポリマー材料を含むフィルムによって画定することができ、熱可塑性ポリマー材料は、フィルムの少なくとも外層を形成する。光学素子を第1のテクスチャ表面上に配置する前に、外層は、光学素子又はテクスチャ表面をフィルムに接着させるため、又はテクスチャ表面を形成するために、リフローさせることができる。
【００３８】
一態様では、構成部分は、第1の表面を形成する布地の繊維状の面を有する布地とすることができる。この方法は、a）光学素子を布地の繊維状の面に直接配置すること、又はb）フィルムを布地の繊維状の面に接着し、フィルムを布地に接着する前又は後に光学素子をフィルム上に配置すること、又はc）繊維状の面の熱可塑性ポリマー材料をリフローさせて、転写媒体を使用して第1の表面上にテクスチャ表面を形成すること、又は繊維状の面の熱可塑性ポリマー材料をリフローさせて光学素子を布地の繊維状の面に接着すること、又はその両方、のいずれか１つを含むことができる。
【００３９】
ここで、本発明を一般的に説明してきたが、ここで、様々な態様に関するさらなる議論を提示する。構成部分を含む製造物品は、フットウェア又はフットウェアの構成部分、アパレル（例えば、シャツ、ジャージー、パンツ、ショーツ、グローブ、グラス、ソックス、帽子、キャップ、ジャケット、下着）、入れ物（例えば、バックパック、バッグ）、又はアパレルの構成部分、家具用の室内装飾品（例えば、椅子、寝台、自動車シート）、ベッドカバー（例えば、シーツ、毛布）、テーブルカバー、タオル、旗、テント、帆、及びパラシュート、又はこれらのいずれか1つの構成部分を含むことができる。さらに、構成部分は、打撃装置（例えば、バット、ラケット、スティック、打球づち（mallets）、ゴルフクラブ、パドルなど）、運動用具（例えば、ゴルフバッグ、野球及びフットボールグローブ、サッカーボール制限構造）、保護用具（例えば、パッド、ヘルメット、ガード、バイザー、マスク、ゴーグルなど）、移動用具（例えば、自転車、自動二輪車、スケートボード、自動車、トラック、ボート、サーフボード、スキー板、スノーボードなど）、様々なスポーツで使用される球又はパック、釣り又は狩猟用品、家具、電子機器、建築用資材、アイウェア、時計、宝飾品などで使用されるか、又はそれらの上に配置することができる。
【００４０】
物品はフットウェア用品であってもよい。フットウェア用品は、スポーツ、運動、軍隊、仕事関連、レクリエーション、又はカジュアル用途などの様々な用途のために設計することができる。主に、フットウェア用品は、それが競技用の地面としてであろうと、一般的な屋外地面としてであろうと、芝生（grass）、芝生(turf)、砂利、砂、ダート（dirt）、土(clay)、泥(mad)、舗装などの1つ以上を含む地面などの未舗装面（部分的又は全体的）での屋外使用を意図する。しかしながら、フットウェア用品は、例えば、ダートの地面を含む屋内スポーツ（例えば、内野部分がダートの屋内野球場）などの屋内用途にも望ましい場合がある。
【００４１】
特に、フットウェア用品は、グローバルフットボール／サッカー、ゴルフ、アメリカンフットボール、ラグビー、野球、ランニング、陸上競技、サイクリング（例えば、ロードバイク及びマウンテンバイク）等の室内又は屋外のスポーツ活動において使用されるように設計することができる。フットウェア用品は、柔らかく滑りやすい表面上に摩擦を提供するために、摩擦要素（例えば、滑り止めの突起、クリート、スタッド及びスパイク並びにトレッドパターン）を任意に含むことができ、ここで、本発明の構成部分は、摩擦要素の間、又は隙間、及び任意に摩擦要素の面上であって、地面又は表面に接触する摩擦要素の表面上に使用又は適用することができる。クリート、スタッド、及びスパイクは、一般に、グローバルフットボール／サッカー、ゴルフ、アメリカンフットボール、ラグビー、野球などのスポーツに使用するように設計されたフットウェアに含まれ、これらは舗装されていない地面で頻繁にプレーされる。滑り止めの突起及び／又は誇張されたトレッドパターンは、一般に、トレイルランニング、ハイキング、及び軍事的使用などのでこぼこの屋外の条件下で使用するためのブーツの設計を含むフットウェアに含まれる。
【００４２】
特に、物品は、アパレル用品（すなわち衣服）であってもよい。アパレル用品は、運動又はレジャー活動のために設計されたアパレル用品であってもよい。アパレル用品は、特定の要素（例えば、風及び／又は雨）又は衝撃から保護するように設計されたアパレル用品であってもよい。
【００４３】
特に、物品は、スポーツ用品であってもよい。スポーツ用品は、グローバルフットボール／サッカー、ゴルフ、アメリカンフットボール、ラグビー、野球、ランニング、陸上競技、サイクリング（例えば、ロードバイク及びマウンテンバイク）等の室内又は屋外のスポーツ活動において使用されるように設計することができる。
【００４４】
図1A〜1Mは、構成部分を含むフットウェア、アパレル、スポーツ用品、入れ物、電子機器、及びアイウェア（vision wear）を示す。構成部分は、斜線領域12A´／12A"‐12M´で表される。コンポーネントの位置は、コンポーネントを配置することができる1つの可能な領域を示すためにのみ提供される。また、いくつかの図には2つの位置が示され、他の図には1つの位置が示されているが、これは、アイテムが1つ又は複数の構成部分を含むことができ、サイズ及び位置はアイテムに基づいて決定することができるという例示の目的のためだけに行われる。各アイテム上に配置される構成部分は、数字、文字、シンボル、デザイン、エンブレム、グラフィックマーク、アイコン、ロゴ等を表すことができる。
【００４５】
ここで、本発明の実施形態を一般的に説明してきたが、さらなる詳細を説明する。本明細書で説明したように、構造色は、多数の色のうちの1つを含むことができる。観察者によって知覚される物品（又は構造）の「色」は、観察者によって知覚される色が、物品によって反射される光を吸収、屈折、干渉、又はそうでなければ変更することができる光学素子の存在下での物品の実際の色によって、物品によって反射される光の波長を検出する観察者の能力によって、物品を照明するために使用される光の波長、並びに物品の環境の着色、及び入射光のタイプ（例えば、太陽光、蛍光灯の明かりなど）といった他の要因によって決定されるため、物品の実際の色とは異なることがある。その結果、観察者によって知覚される物体の色は、物品の実際の色とは異なることがある。
【００４６】
従来、着色顔料又は染料を物品に適用することによって、人工の物品に色が付与されてきた。より最近では、人工の物品に「構造色」を付与する方法が開発されている。構造色は、表面に接触する可視光を妨害する、微視的に構造化された表面によって少なくとも部分的に生成される色である。構造色とは、色材による可視光の吸収や放射による色とは異なり、光の散乱、屈折、反射、干渉、回折などの物理現象による色である。例えば、構造色を付与する光学現象は、多層干渉、薄膜干渉、屈折、分散液、光散乱、ミー散乱、回折、及び回折格子を含むことがある。本明細書に記載される様々な態様では、物品に付与される構造色は、20／20の正常視力（visual acuity）及び物品から約1メートルの距離からの通常の色覚を有する観察者に見える。
【００４７】
本明細書に記載されるように、構造色は、顔料及び／又は染料のみによって付与される色とは対照的に、光学素子によって少なくとも部分的に付与される。構造色を付与した物品の着色は、構造色のみで付与することができる（すなわち物品、物品の着色された部分、又は物品の着色された外層は、顔料及び／又は染料を実質的に含まなくてもよい）。構造色は、例えば、構造色の全部又は一部を変えるために、顔料及び／又は染料と組み合わせて使用することもできる。
【００４８】
「色相」は、一般に、可視光の主波長に基づいて識別可能な色の特性を記述するために使用され、しばしば、マゼンタ、赤、橙、黄、緑、シアン、青、インディゴ、バイオレットなどの用語を使用して記述されるか、又はこれらのうちの1つに関連して（例えば、類似又は非類似として）記述することができる。色の色相は、一般に、色の強度又は明度とは無関係であると考えられる。例えば、マンセルカラーシステムでは、色の特性は、色相、値（明度）及び彩度（色純度）を含む。特定の色相は、一般に、可視スペクトルにおける波長の特定の範囲に関連し、約700〜635ナノメートルの範囲の波長は、赤に関連し、約635〜590ナノメートルの範囲は、橙に関連し、約590〜560ナノメートルの範囲は、黄に関連し、約560〜520ナノメートルの範囲は、緑に関連し、約520〜490ナノメートルの範囲は、シアンに関連し、約490ナノメートル〜450ナノメートルの範囲は、青に関連し、約450〜400ナノメートルの範囲は、紫に関連する。
【００４９】
観察者によって知覚される物品の色（色相を含む）は、物品の実際の色とは異なることがある。観察者によって知覚される色は、物品の物理学だけでなく、その環境、並びに知覚する眼及び脳の特性にもよる。例えば、観察者によって知覚される色は、物品の実際の色（例えば、物品の表面を出る光の色）、物品によって反射又は放出される光の波長を検出する観察者の能力、物品を照明するために使用される光の波長、並びに物品の環境の着色、及び入射光のタイプ（例えば、太陽光、蛍光灯の光など）などの他の要因によって決定される。その結果、観察者によって知覚される物体の色は、物品の実際の色とは異なることがある。
【００５０】
構造色の文脈で使用される場合、物品の構造色を付与した部分が吸収及び反射（例えば、線形又は非線形に）する光の波長に基づいて、構造色を付与した物品、すなわち、物品に光学素子を組み込むことによって構造色を付与した物品の、色相を特徴付けることができる。光学素子は、第1の構造色を付与することができるが、任意のテクスチャ表面及び／又はプライマー層の存在により、構造色を変えることができる。被膜又は透明部品のような他の要因により、知覚される構造色をさらに変化させることができる。構造色を付与した物品の色相は、本明細書に記載される色相のいずれか、並びに他の色相又は色相の組み合わせを含むことができる。構造色は、「単一色相」（すなわち色相は、観察及び／又は照明の角度にかかわらず実質的に同じままである）、又は「多色相」（すなわち色相は、観察及び／又は照明の角度に応じて変化する）と分類することができる。多色相の構造色は、玉虫調（すなわち、観察又は照明の角度の変化に応じて、色相が2つ以上の色相にわたって徐々に変化する）をとることができる。玉虫調の多色構造色の色相は、観察又は照明の角度の変化に応じて、可視スペクトル内の全ての色相にわたって徐々に変化することができる（例えば、「虹」のように）。玉虫調の多色相構造色の色相は、観察又は照明の角度の変化に応じて、可視スペクトルの限られた数の色相にわたって徐々に変化することができ、言い換えれば、可視スペクトルの1つ以上の色相（例えば、赤、橙、黄など）は、観察又は照明の角度が変化しても、構造色において観察されない。単一色相の構造色については、可視スペクトルにおける1つの色相、又は実質的に1つの色相のみが、存在することができる。多色相構造色の色相は、観察又は照明の角度の変化に応じて、限られた数の色相の間（例えば、2〜8色相の間、又は2〜4色相の間、又は2色相の間）でより急激に変化することができる。
【００５１】
構造色は、構造色によって2つ以上の色相が付与される多色相(multi‐hued)構造色とすることができる。
【００５２】
構造色は、単一の視角で見た場合、又は互いに少なくとも15°離れている2つ以上の異なる視角から見た場合に、構造色の色相が広い数の色相（例えば、4、5、6、7、8又はそれ以上の色相）にわたって変化する玉虫調の多色相構造色とすることができる。
【００５３】
構造色は、互いに少なくとも１５°離れた２つ以上の異なる視角から見たときに、構造色の色相が限られた数の色相（例えば、２つの色相、又は３つの色相）にわたって変化するか、又は実質的に（例えば、約９０パーセント、約９５パーセント、又は約９９パーセント）変化する限られた玉虫調の多色相構造色であってもよい。いくつかの態様では、限られた玉虫調を有する構造色は、赤、黄、及び青のＲＹＢ原色、任意に赤、黄、青、緑、橙、及び紫のＲＹＢ原色及び第二色、又は任意に赤、黄、青、緑、橙―紫、緑‐黄、黄‐橙、橙‐赤、赤‐紫、紫‐青、及び青‐緑のＲＹＢ原色、第二色及び第三色から選択される２つ、３つ、又は４つの色相に限定される。
【００５４】
構造色は、構造色の色相、色相と明度、又は色相と明度及び彩度が、観察角度とは無関係であるか、又は実質的に（例えば、約90パーセント、約95パーセント、又は約99パーセント）無関係である単一色相の角度非依存性の構造色であってもよい。例えば、単一色相角度非依存性構造色は、少なくとも3つの、互いに少なくとも15°離れた異なる角度から見たときに、同じ色相又は実質的に同じ色相を表示することができる（例えば、単一色相構造色）。
【００５５】
付与される構造色は、限定された玉虫調を有する構造色であってもよく、その結果、観察の各可能な角度で観察される各色が、赤黄青（RYB）カラーホイール上の原色、第二色及び第三色からなる群から選択される単一の色相に割り当てられる場合、単一の構造色相のすべてが、単一の色相群に入り、ここで、単一の色相群は、a）緑‐黄、黄及び黄‐橙、b）黄、黄‐橙及び橙、c)黄‐橙、橙及び橙‐赤、d)橙‐赤及び赤‐紫、e)赤、赤‐紫及び紫、ｆ）赤‐紫、紫及び紫―青、g)紫、紫‐青及び青、ｈ）紫‐青、青及び青‐緑、i)青、青‐緑及び緑、j）青‐緑、緑及び緑‐黄であり、言い換えれば、限定された玉虫調のこの例では、構造色によって与えられる色相（又は色相及び明度、又は色相、明度及び彩度）は、構造色が観察される角度に応じて変化するが、観察の様々な角度で観察される異なる色のそれぞれの色相は、限られた数の取り得る色相にわたって変化する。各観察角度で見える色相は、赤黄青（RYB）カラーホイール上の単一の原色、第二色及び第三色の色相（すなわち、赤、黄、青、緑、橙紫、緑‐黄、黄‐橙、橙‐赤、赤‐紫、紫‐青、及び青‐緑からなる色相のグループ）に割り当てることができる。例えば、観察角度がずれるにつれて、複数の異なる色が観察されるが、観察された各色相が、赤、黄、青、緑、橙紫、緑―黄、黄‐橙、橙‐赤、赤‐紫、紫‐青、及び青‐緑のうちの1つに分類される場合、割り当てられた色相のリストは、RYB原色、第二色及び第三色のリストから選択された1つ、2つ、又は3つ以下の色相を含む。限られた玉虫調のいくつかの例では、割り当てられた色相のすべてが、色相グループa）〜j）から選択された単一の色相グループに入り、色相グループのそれぞれが、RYB原色、第二色及び第三色のカラーホイール上の3つの隣接する色相を含む。例えば、割り当てられた色相の全ては、色相グループh）内の単一の色相（例えば、青）とすることができ、割り当てられた色相の幾つかは、色相グループh）内の2つの色相（例えば、紫‐青及び青）又は色相グループh）内の3つの色相（例えば、紫‐青、青及び青‐緑）を表すことができる。
【００５６】
同様に、色の明度、色の飽和度、及び色の純度など、構造色の他の特性は、観察又は照明の角度にかかわらず実質的に同じであってもよく、又は観察又は照明の角度に応じて変化してもよい。構造色は、艶消し外観、光沢外観、金属外観、又はそれらの組み合わせを有することができる。
【００５７】
上述のように、構造色を付与した物品（例えば、構造色を含む物品）の色（色相を含む）は、構造色を付与した物品が観察又は照明される角度に応じて変化することができる。物品の色相又は複数の色相は、一定の照明条件を用いて様々な角度で物品を観察すること又は物品を照明することによって決定することができる。本明細書で使用されるように、照度又は視野の「角度」とは、表面に直交する軸又は面から測定される角度である。視野角又は照明角は、約0〜180°の間で設定することができる。観察角度又は照明角度は、0°、15°、30°、45°、60°、及び‐15°に設定することができ、色は、物品の特定の領域に焦点を合わせて色を測定する測色計又は分光光度計（例えば、コニカミノルタ）を使用して測定することができる。観察角度又は照明角度は、0°、15°、30°、45°、60°、75°、90°、105°、120°、135°、150°、165°、180°、195°、210°、225°、240°、255°、270°、285°、300°、315°、330°、及び345°に設定することができ、色は、測色計又は分光光度計を使用して測定することができる。構造色のみを使用して着色された多色物品の特定の例では、0°、15°、30°、45°、60°、及び‐15°で測定された場合、物品について測定された色相は、測定角度のうちの3つで「青」、測定角度のうちの2つで「青‐緑」、及び測定角度のうちの1つで「紫」からなっていた。
【００５８】
他の実施形態では、構造色を付与した物品の色（色相、明度、及び／又は彩度を含む）は、物品が観察又は照明される角度に応じて、実質的には変化しない。このような場合、構造色は、観察される色相、色相と明度、又は色相と明度と彩度が実質的に独立であるか、又は観察角度とは独立であるという点で、角度に依存しない構造色とすることができる。
【００５９】
色座標系を定義するための様々な方法が存在する。1つの例は、L＊a＊b＊色空間であり、ここで、所定の照明条件に対して、L＊は明度に対する値であり、a＊及びb＊は、CIE座標（CIE1976色空間又はCIELAB）に基づく反対色座標(color‐opponent dimension)に対する値である。一実施形態では、構造色を有する構造色を付与した物品は、物品について測定された色の変化が、0°、15°、30°、45°、60°、及び‐15°の観察角度又は照明角度で測定されたものから選択された3つ以上の測定された観察角度又は照明角度で、L＊a＊b＊スケール（CIE1976色空間）のa＊又はb＊座標の合計スケールの約10％以内又は約5％以内である場合、「単一」色を有すると考えることができる。特定の実施形態では、a＊座標及びb＊座標のスケールの少なくとも5パーセントだけ、又はa＊座標及びb＊座標のスケールの少なくとも10パーセントだけ異なるL＊a＊b＊システムにおいて測定され、値を割り当てられた場合、異なる色であると考えられる。構造色を付与した物品は、3つ以上の測定された観察角度又は照明角度において、L＊a＊b＊スケール（CIE1976色空間）のa＊座標又はb＊座標の全スケールの約40％未満、又は約30％未満、又は約20％未満、又は約10％未満の変化することができる。
【００６０】
CIELAB空間における2つの測定値の間の色の変化は、数学的に決定することができる。たとえば、最初の測定は座標L1＊、a1＊、及びb1＊を持ち、2番目の測定は座標L2＊、a2＊、及びb2＊をとる。CIELABスケールでのこれら2つの測定値の差の合計は、ΔE＊abで表すことができ、次のように計算される：ΔE＊ab=[(L1＊‐L2＊）2+(a1＊‐a2＊）2+(b1＊‐b2＊）2］1/2。一般的に、2つの色のΔE＊abが1以下の場合、色の違いは人間の目には認識されず、2つの色のΔE＊abが100を超える場合、その色は逆の色と見なされ、2〜3のΔE＊abが認識可能な色の違いの閾値と見なされる。特定の実施形態では、構造色を有する構造色を付与された物品は、0°、15°、30°、45°、60°、及び‐15°の観察角度又は照明角度で測定されるものから選択される3つ以上の測定観察角度又は照明角度の間で、ΔE＊abが60未満、又は50未満、又は40未満、又は30未満である場合、「単一」色を有するとみなすことができる。構造色を付与した物品は、2つ以上の測定された観察角度又は照明角度の間で、約100未満、又は約80未満、又は約60未満であるΔE＊abをとることができる。
【００６１】
カラースケールの別の例は、CIELCH色空間であり、ここで、所定の照明条件について、L＊は明度の値であり、C＊は彩度の値であり、h°は角度測定としての色相を示す。一実施形態では、構造色を有する構造色を付与された物品は、物品について測定された色が、0°、15°、30°、45°、60°、及び‐15°の観察角度又は照明角度で測定されたものから選択された3つ以上の測定された観察角度又は照明角度で、CIELCH色空間のh°角度座標で10度未満異なるか、又は5°未満異なる場合、「単一」色を有すると考えることができる。特定の実施形態では、CIELCHシステムにおいて測定され割り当てられた値が、h°測定において少なくとも45°変化する場合は異なる色と考えられる。構造色を付与した物品は、3つ以上の測定された観察角度又は照明角度におけるCIELCHシステムのh°測定において、約60°未満、又は約50°未満、又は約40°未満、又は約30°未満、又は約20°未満、又は約10°未満の変化を有することができる。
【００６２】
色を特徴付けるための別のシステムは、「PANTONE」マッチングシステム(Pantone LLC、Carlstadt、New Jersey、USA）を含み、これは、任意の媒体を通して色を選択し、指定し、ブロードキャストし、マッチングするための正確な方法を提供する表示色標準システムを提供する。一例では、構造色を有する構造色を付与された物品は、物品について測定された色が、0°、15°、30°、45°、60°、及び‐15°から選択された3つ以上の測定された観察角度又は照明角度で、例えば、20の隣接するPANTONE標準内の特定の数の隣接する標準内にある場合、「単一」色を有すると考えることができる。
【００６３】
ここで、色及び他の態様を一般的に説明してきたが、プライマー層について、更に詳細に説明する。光学素子は、構造色を生成するために使用され、ここで、光学素子は、（例えば、光学素子の一部として）を含むことができ、又は構造色を生成するためにプライマー層を使用することができる。本明細書に記載されるように、光学素子は、テクスチャ層及び／又はテクスチャ構造などの任意のテクスチャ表面を（例えば、光学素子の一部として）含むこともできる。光学素子と任意のテクスチャ層及び任意のプライマー層との組み合わせは、以下の設計：テクスチャ層／プライマー層／光学素子又はプライマー層／テクスチャ層／光学素子のうちの1つを有する構成部分（例えば、複合光学素子）を形成することができる。プライマー層は、約3ナノメートル〜200マイクロメートル、又は約1マイクロメートル〜約200マイクロメートル、又は約10マイクロメートル〜約100マイクロメートル、又は約10マイクロメートル〜約80マイクロメートルの厚さを有することができる。構成部分は、プライマー層、光学素子、及び（任意に）テクスチャ表面の組み合わせを含むことができる。プライマー層、テクスチャ層、及び光学素子に関連する変数の選択は、所望の構造色を制御及び選択するために使用され得る。
【００６４】
構成部分は、プライマー層、テクスチャ表面（任意に）、及び光学素子（例えば、光学層）を含むことができ、光学素子は、設計に応じて、テクスチャ表面又はプライマー層上に配置される。プライマー層、テクスチャ表面、及び光学素子の組み合わせは、構造色を物品に付与し、ここで、構造色は、任意に顔料又は染料の物品への適用を伴うことも伴わないこともあり、プライマー色(primer color)とは異なる。光学素子は、プライマー層及び／又はテクスチャ表面上に配置することができる。プライマー層は、本明細書に記載されるようなテクスチャ表面を含むことができる。例えば、プライマー層は、テクスチャ表面を有するように形成することができる。
【００６５】
本明細書で提供されるように、プライマー層は、熱可塑性材料を熱処理する前、間、又は後に、熱可塑性ポリマー材料上に配置することができる。熱処理は、熱可塑性材料の温度を、熱可塑性材料のクリープ緩和温度、荷重たわみ温度、ビカット軟化温度、及び溶融温度のうちの1つ又は複数に対して上昇又は低下させることを含むことができる。熱処理はまた、熱可塑性材料の温度を上昇又は低下させることによって、熱可塑性材料をリフロー及び固化させることを含み得る。
【００６６】
プライマー層は、塗料層（例えば、染料、顔料、及びそれらの組み合わせ）、インク層、再粉砕（reground：再生リグラインド材料）層、少なくとも部分的に分解されたポリマー層、金属層、酸化物層、又はそれらの組み合わせを含むことができる。プライマー層は、明るい色又は暗い色を有することができる。プライマー層は、本明細書に記載されるものなどの暗色、例えば、ブラック、褐色の色合い、褐色の暗色合い、赤の暗色合い、橙色の暗色合い、黄の暗色合い、緑の暗色合い、シアンの暗色合い、青の暗色合い、紫の暗色合い、灰色の暗色合い、灰色の暗色合い、マゼンタの暗色合い、インディゴの暗色合い、色調、色合い、色合い、又はこれらのいずれかの色合い、及びこれらの組み合わせを有することができる。色は、L＊a＊bシステムを用いて定義することができ、ここで、L＊の値は、約70以下、約60以下、約50以下、約40以下、又は約30以下とすることができ、a＊及びb＊座標値は、正及び負の値スケールにわたって変化することができる。
【００６７】
プライマー層は、デジタル印刷、インクジェット印刷、オフセット印刷、パッド印刷、スクリーン印刷、フレキソ印刷、熱伝達印刷、物理的気相成長法を含む、気相成長法、パルスレーザ蒸着、蒸発蒸着、スパッタリング蒸着（高周波、直流、反応性、非反応性）、プラズマ増強気相成長法、電子ビーム蒸着、陰極アーク蒸着、低圧気相成長法及び層毎蒸着、ゾル‐ゲル蒸着、又はLangmuirブロッジェットなどの湿式化学技術を使用して（例えば、熱可塑性材料上に）形成することができる。代替的に又はさらに、プライマー層は、スプレーコーティング、ディップコーティング、ブラッシング、スピンコーティング、ドクターブレードコーティングなどによって適用され得る。
【００６８】
プライマー層は、約40％以下、約30％以下、約20％以下、約15％以下、約10％以下、約5％以下、又は約1％以下のパーセント透過率を有することができ、「未満」は、約0％（例えば、0〜0．01又は0〜0．1）、約1％、約2．5％、又は約5％を含むことができる。
【００６９】
プライマー層は、構造又は構成部分に塗布すると薄層を形成する塗料組成物を含むことができる。薄層は、上記のような暗色を有する固体フィルムであってもよい。塗料組成物は、1つ以上の塗料樹脂、1つ以上のポリマー、1つ以上の染料、及び1つ以上の顔料並びに水、フィルム形成溶媒、乾燥剤、厚化剤、界面活性剤、皮張防止剤、可塑剤、防カビ剤、耐擦傷剤、浸水防止剤及びそれらの組合せを含み得る既知の塗料組成物を含む。
【００７０】
プライマー層は、再粉砕された、少なくとも部分的に分解されたポリマー層を含むことができる。再粉砕され、少なくとも部分的に分解されたポリマー層は、上記のような暗色を有することができる。
【００７１】
プライマー層は、金属層又は酸化物層を含むことができる。金属層又は酸化物層は、上記のような暗色を有することができる。酸化物層は、金属酸化物、ドープされた金属酸化物、又はそれらの組み合わせをとることができる。金属層、金属酸化物又はドープされた金属酸化物は、以下を含むことができる：遷移金属、メタロイド、ランタノイド、及びアクチニド元素、並びに窒化物、酸窒化物、硫化物、硫酸塩、セレン化物、テルル化物、及びこれらの組み合わせ。金属酸化物は、酸化チタン、酸化アルミニウム、二酸化ケイ素、二酸化スズ、クロミア、酸化鉄、酸化ニッケル、酸化銀、酸化コバルト、酸化亜鉛、酸化白金、酸化パラジウム、酸化バナジウム、酸化モリブデン、酸化鉛、及びこれらの組み合わせ、並びにそれぞれのドープしたものを含むことができる。いくつかの態様では、プライマー層は、本質的に金属酸化物からなることができる。いくつかの態様では、プライマー層は、本質的に二酸化チタン又は二酸化ケイ素からなることができる。いくつかの態様では、プライマー層は、本質的に二酸化チタンからなることができる。金属酸化物は、水、不活性ガス（例えば、アルゴン）、反応性ガス（例えば、酸素又は窒素）、金属、小さい分子、及びそれらの組み合わせでドープすることができる。いくつかの態様では、プライマー層は、本質的に、ドープされた金属酸化物又はドープされた金属酸窒化物又はその両方からなることができる。
【００７２】
プライマー層は、物品の表面（例えば、熱可塑性材料）上のコーティングであり得る。コーティングは、物品の表面に化学的に結合（例えば、共有結合、イオン結合、水素結合など）させることができる。コーティングは、ポリマー材料で作られた表面に良好に結合することが見出された。一例では、物品の表面は、本明細書に記載されるように、熱可塑性ポリウレタン（TPU）を含むポリウレタンなどのポリマー材料から作製することができる。
【００７３】
コーティングは、固体顔料粒子又は染料などの1つ又は複数の着色剤を含む架橋コーティングとすることができる。架橋コーティングは、架橋ポリマー（例えば、架橋ポリエステルポリウレタンポリマー又はコポリマー）のマトリックスであり得る。着色剤は、架橋ポリマーのマトリックス中に捕捉されることを含めて、コーティング中に捕捉することができる。固体顔料粒子又は染料は、架橋ポリマーマトリックス中に物理的に捕捉することができ、化学的に結合（例えば、共有結合、イオン結合、水素結合などにより、ポリマーマトリックスを含むコーティング又はコーティングが適用される物品の表面を形成する材料と結合する）することができ、又はコーティング又は物品と物理的及び化学的に結合する組合せとすることができる。架橋コーティングは、約0．01マイクロメートル〜1000マイクロメートルの厚さを有することができる。
【００７４】
コーティングは、ポリマーコーティング組成物を架橋してなる製品（又は「架橋製品」とも呼ばれる）。ポリマーコーティング組成物は、ポリマーの分散液中に1つ以上の着色剤（例えば、固体顔料粒子又は染料）を含むことができる。ポリマーの分散液体は、ポリエステルポリウレタンコポリマーを含むポリウレタンポリマーの水性分散液体などのポリマーの水性分散液体を含むことができる。ポリマーの水性分散液は、着色剤を捕捉するために架橋することができる。着色剤は、架橋製品中に物理的に捕捉されてもよく、化学的に結合されてもよく（例えば、架橋コポリマーマトリックスと共有結合、イオン結合、水素結合など）、又は、架橋製品と物理的及び化学的に結合されてもよい。生成物は、ポリマーコーティング組成物を架橋することによって形成することができる。製品は、約0．01マイクロメートル〜1000マイクロメートルの厚さを有することができる。
【００７５】
コーティングは、顔料（例えば、固体顔料粒子）又は染料などの着色剤を含むことができる。固体顔料粒子は、金属及び金属酸化物、例えば、均質な無機顔料、コア‐シェル顔料などのような無機顔料、並びに炭素顔料（例えば、カーボンブラック）、粘土土類顔料、及びウルトラマリン顔料を含むことができる。固体顔料粒子は、生物学的顔料又は有機顔料であってよい。固体顔料粒子は、炭酸カルシウム、ケイ酸カルシウム、マイカ、クレー、シリカ、硫酸バリウムなどを含むが、これらに限定されない増量剤顔料として当技術分野で知られているタイプのものであってよい。所望の色強度、色合い、及び不透明度を達成するのに十分な固体顔料粒子の量は、コーティングの約5重量パーセント〜25重量パーセント又はそれ以上までの量とすることができる。顔料は、パール顔料、カラーシフト顔料（例えば、CALYPSO、JEDI、VERO、BLACKHOLE、LYNX、ROSE GOLDなど）、ハイパーシフト顔料、干渉顔料などのKP Pigmentによって販売されているものを含むことができる。着色剤は、アニオン性染料、カチオン性染料、直接染料、金属錯体染料、塩基性染料、分散染料、溶媒染料、ポリマー染料、ポリマー染料着色剤、又は非イオン性染料などの染料であってよく、コーティングは、1つ以上の染料及び／又は染料のタイプを含むことができる。染料は、水混和性染料であってもよい。染料は、可溶化染料であってもよい。アニオン性染料は、酸性染料であってもよい。染料は、コーティングとは別個に塗布することができる（例えば、コーティングが塗布及び／又は硬化される前又は後のいずれか）。
【００７６】
酸性染料は、水溶性アニオン性染料である。酸性染料は、鈍い色調から鮮やかな色調まで、幅広く利用可能である。化学的には、酸性染料には、アゾ、アントラキノン及びトリアリールメタン化合物が含まれる。「カラーインデックス」（C．I．）は、Society of Dyersand Colourists(UK)及びAmerican Association of Textile Chemists and Colorists(USA)によって共同出版され、2000C．I．一般名において12000製品を含む、大規模着色目的のための最も広範な染料及び顔料である。C.I.において各化合物は、色および化学分類を参照する2つの番号が表示される。「一般名（generic name）」とは、応用分野や着色方法を指し、その他の番号は「構成番号」である。酸性染料の例としては、Acid Yellow 1、17、23、25、34、42、44、49、61、79、99、110、116、127、151、158：1、159、166、169、199、204、220、232、241、246、及び250;酸性赤色 1、14、17、18、88、97、118、119、151、183、184、186、195、198、211、225、226、249、251、260、278、283、315、336、337、359、361、374、405、418、419、及び447が挙げられる。バイオレット3、5、7、17、54、90、及び92；酸性褐色4、14、15、45、50、58、75、97、98、147、160：1、161、165、239、248、282、289、298、322、343、349、354、355、357、365、384、402、414、422、425、432、及び434；酸性橙色3、7、10、19、33、56、61、67、74、86、80、94、142、154、及び162；酸性青色1、7、9、15、92、133、158、195、277、277、1、314、324、335、及び342；酸性緑色1、12、68、114、及び119；60、64、65、71、82、84、107、164、172、187、194、207、210、234、235、及びこれらの組み合わせ。酸性染料は、インク組成物中で単独で、又は任意の組み合わせで使用することができる。
【００７７】
酸性染料及び非イオン性分散染料は、Dystar L.P.、Charlotte、NC、商品名TELON、Huntsman Corporation、Woodlands、TX、USA、商品名ERIONYL及びTECTILON、BASF SE、Ludwigshafen、Germany、商品名BASACID、及びBezema AG、Montlingen、Switzerland、商品名Bemacidを含む多くの販売元から市販されている。
【００７８】
着色剤は、特に染料が酸性染料である場合、染料及び第四級（テトラアルキルアンモニウム）アンモニウム塩を含むことができる。第四級（テトラアルキルアンモニウム）アンモニウム塩は、染料（例えば、酸性染料）と反応して、コーティングに使用することができる錯化染料を形成することができる。「アルキル」基は、C1〜C10アルキル基を含むことができる。第四級（テトラアルキルアンモニウム）アンモニウム塩は、水溶性テトラブチルアンモニウムクロライド化合物及びテトラヘキシルアンモニウム化合物から選択することができる。第四級アンモニウム塩の対イオンは、第四級アンモニウム塩が染料（例えば、アニオン性染料）と安定な溶液を形成するように選択されるべきである。第四級アンモニウム化合物は、例えば、ハロゲン化物（例えば、塩化物、臭化物又はヨウ化物）、水酸化物、硫酸塩、亜硫酸塩、炭酸塩、過塩素酸塩、塩素酸塩、臭素酸塩、ヨウ素酸塩、硝酸塩、亜硝酸塩、リン酸塩、亜リン酸塩、六蛍光亜リン酸塩、ホウ酸塩、テトラフルオロボレート、シアン化物、イソシアニド、アジド、チオ硫酸塩テトラアルキルアンモニウム化合物は、ハロゲン化物テトラブチルアンモニウムクロライド又はハロゲン化物テトラヘキシルアンモニウム、特に臭化テトラブチルアンモニウムクロライド又は塩化物、又は臭化テトラヘキシルアンモニウム又は塩化物であるか、又はそれらを含むことができる。コーティング（例えば、コーティング、ポリマーコーティング組成物（硬化前））は、約1〜15重量パーセントの第四級アンモニウム塩を含むことができる。酸性染料対第四級アンモニウム化合物のモル比は、約3：1〜1：3又は約1．5：1〜1：1．5の範囲であり得る。
【００７９】
コーティング（例えば、コーティング、ポリマーコーティング組成物（硬化前）、架橋ポリマーのマトリックスのモノマー及び／又はポリマー、又はコーティングの前駆体）は、コーティングのポリマー構成部分を架橋するように機能する架橋剤を含むことができる。架橋剤は、水性架橋剤であり得る。架橋剤は、ポリカルボン酸架橋剤、アルデヒド架橋剤、ポリイソシアネート架橋剤、又はそれらの組み合わせのうちの1つ以上を含むことができる。ポリカルボン酸架橋剤は、2〜9個の炭素原子を有するポリカルボン酸であり得る。例えば、架橋剤は、ポリアクリル酸、ポリマレイン酸、酸のコポリマー、マレイン酸、フマル酸、又は1、2、3、4‐ブタンテトラカルボン酸のコポリマーを含むことができる。架橋剤の濃度は、コーティングの約0．01〜5重量パーセント又は1〜3重量パーセントであり得る。
【００８０】
コーティング（例えば、コーティング、ポリマーコーティング組成物（硬化前）、架橋ポリマーのマトリックスのモノマー及び／又はポリマー、又はコーティングの前駆体）は、溶媒を含むことができる。溶媒は、有機溶媒であり得る。有機溶媒は、水混和性有機溶媒であり得る。コーティングは、水を含まなくてもよく、又は本質的に水を含まなくてもよい。例えば、溶媒は、アセトン、エタノール、2‐プロパノール、酢酸エチル、酢酸イソプロピル、メタノール、メチルエチルケトン、1‐ブタノール、t‐ブタノール又はそれらの任意の混合物であり得るか、又はそれらを含む。
【００８１】
色及びプライマー層について説明したが、光学素子について更に詳細に説明する。本明細書に記載されるように、物品は光学素子を含む。光学素子は、少なくとも1つの光学層を含む。光学素子は、単層又は多層反射材又は多層フィルタであるか、又はこれを含むことができる。光学素子は、物品に構造色が付与されるように、光学素子に入射する光を修正するように機能することができる。光学素子は、少なくとも1つの光学層と、任意に1つ又は複数の追加の層（例えば、保護層、テクスチャ層、プライマー層、ポリマー層など）とを含むことができる。
【００８２】
構造色を付与した物品を製造する方法は、光学素子を、物品（例えば、フットウェア用品、アパレル用品、スポーツ用品など）の表面又は物品の構成部分の表面上に配置する（例えば、貼り付ける、取り付ける、結束する、留める、接合する、添える、連結する、巻き付ける、実施可能に配置することなどを含む）ことを含むことができる。物品は、構成部分を含むことができ、構成部分は、その上に光学素子が配置される表面を有することができる。物品の表面は、本明細書に記載されるように、熱可塑性材料又は熱硬化性材料などの材料から作製することができる。例えば、物品は、熱可塑性材料（すなわち第1の熱可塑性材料）、例えば、構成部分又は物品の外部に面する表面、又は構成部分（例えば、ブラダの外部に面する表面又は内部に面する表面）又は物品の内部に面する表面を含む表面を有する。光学素子は、例えば、熱可塑性材料上に配置することができる。
【００８３】
本明細書で提供されるように、光学素子は、熱可塑性材料を熱処理する前、間、又は後に、熱可塑性ポリマー材料上に配置され得る。熱処理は、熱可塑性材料の温度を、熱可塑性材料のクリープ緩和温度、荷重たわみ温度、ビカット軟化温度、及び溶融温度のうちの1つ又は複数に対して上昇又は低下させることを含むことができる。熱処理はまた、熱可塑性材料の温度を上昇又は低下させることによって、熱可塑性材料をリフロー及び固化させることを含み得る。
【００８４】
一態様では、熱可塑性材料を含む物品の第1の側の少なくとも一部の温度は、例えば熱可塑性材料を軟化又は溶融させるために、熱可塑性材料のクリープ緩和温度（Tcr）、ビカット軟化温度（Tvs）、荷重たわみ温度（Thd）、及び／又は溶融温度（Tm）以上の温度まで上昇される。温度は、クリープ緩和温度以上の温度まで上昇させることができる。温度は、ビカット軟化温度以上の温度まで上昇させることができる。温度は、荷重たわみ温度上昇させることができる。温度は、溶融温度以上の温度まで上昇させることができる。物品の第1の側の少なくとも一部の温度が上昇した温度以上（例えば、クリープ緩和温度、加荷重たわみ温度、ビカット軟化温度、又は加熱可塑性材料の溶融温度以上）である間、光学素子（例えば、及び／又は転写媒体）は、物品の第1の側の少なくとも一部内で加熱可塑性材料に固定される。貼り付けに続いて、熱可塑性材料の温度は、熱可塑性材料を少なくとも部分的に再凝固させるために、そのクリープ緩和温度未満の温度まで低下される。熱可塑性材料は、能動的に冷却することができる（例えば、温度を上昇させる源を除去し、能動的に（例えば、物品に隣接してより冷たいガスを流して熱可塑性材料の温度を低下させる））、又は受動的に冷却することができる（例えば、温度を上昇させる源を除去し、熱可塑性層をそれ自体で冷却することができる）。
【００８５】
構成部分を作製する方法は、熱可塑性材料上にプライマー層を任意に配置した後に、物品（例えば、フットウェア用品、アパレル用品、スポーツ用品など）上に光学素子を配置する（例えば、貼り付ける、取り付ける、結束する、留める、接合する、添える、連結する、巻き付ける）ことを含むことができる。物品は、構成部分を含み、構成部分は、その上に光学素子を配置することができる表面を有する。物品の表面は、本明細書に記載されるように、熱可塑性材料又は熱硬化性材料などの材料から作製することができる。例えば、物品は、熱可塑性材料（すなわち第1の熱可塑性材料）、例えば、構成部分の外部に面する表面、又は構成部分（例えば、ブラダの外部に面する表面又は内部に面する表面）の内部に面する表面を含む表面を有する。光学素子は、例えば、熱可塑性材料上に配置することができる。
【００８６】
光学素子は、第1の面（外面を含む）と、第1の面（対向する外面を含む）に対向する第2の面とを有し、第1の面又は第2の面は物品に隣接する。例えば、光学素子が、フィルム又はブラダのような、内部に面する表面及び外部に面する表面を有する構成部分と併せて使用される場合、光学素子の第1の側は、以下の順序で、例えば、構成部分の内部に面する表面上に配置され得る：光学素子の第2の側／光学素子のコア／光学素子の第1の側／構成部分の構成部分／コアの内部に面する表面／構成部分の外部に面する表面。また、光学素子の第2の面は、光学素子／コアの第1の面／光学素子の第2の面／構成部分壁の構成部分／コアの内部対向表面／構成部分の外部対向表面の順序などで、構成部分の内部対向表面上に配置され得る。別の例では、光学素子の第1の面は、コンポーネントのコンポーネント／コアの内部対向表面／コンポーネントの外部対向表面／光学素子の光学素子／コアの第1の面／光学素子の第2の面などの順に、コンポーネントの外部対向表面上に配置され得る。同様に、光学素子の第2の面は、コンポーネントのコンポーネント／コアの内部対向面／コンポーネントの外部対向面／光学素子の光学素子／コアの第2の面／光学素子の第1の面の内部対向面などの順序で、コンポーネントの外部対向面上に配置され得る。任意のテクスチャ表面、任意のプライマー層、又はその両方が存在する例では、テクスチャ表面及び／又はプライマー層は、構成部分の表面と光学素子の面との間の界面に配置することができる。例えば、プライマー層は、熱可塑性材料上に光学素子を配置する前に、テクスチャ層上に配置される。
【００８７】
光学素子又は層又はその一部（例えば、光学層）は、物理蒸着、電子ビーム蒸着、原子層堆積法、分子ビームエピタクシー法、陰極アーク蒸着法、パルスレーザ蒸着法、スパッタリング蒸着（例えば、高周波、直流、反応性、非反応性）法、気相成長法、プラズマ増強気相成長法、低圧気相成長法、及び層毎蒸着法、ゾル‐ゲル蒸着法、Langmuirブロッジェット法などの湿式化学技術などの周知技術を使用して形成され得る。第1の面の温度は、光学素子及び／又は別個のシステムを形成して温度を調節する技術を使用して調節することができる。さらなる詳細は、本明細書において提供される。
【００８８】
光学素子の１つまたは複数の光学層は、多層反射材を含んでもよい。多層反射材は、多層反射材の層の材料選択、厚さ、及び数に少なくとも部分的に依存して、光の所定の波長（又は波長の範囲）で一定の反射率を有するように構成することができる。言い換えれば、多層反射材の層の材料、厚さ、及び数、並びに任意に1つ又は複数の他の層とのその相互作用を注意深く選択することができ、その結果、ある波長の光（又は波長範囲）を反射して、所望の構造色を生成することができる。光学層は、隣接する層が異なる屈折率を有する少なくとも2つの隣接する層を含むことができる。光学層の隣接する層の屈折率の差は、約0．0001〜50パーセント、約0．1〜40パーセント、約0．1〜30パーセント、約0．1〜20パーセント、約0．1〜10パーセント（及びそれらの間の他の範囲（例えば、範囲は、0．0001〜5パーセントの増分であり得る））であり得る。屈折率は、少なくとも部分的に光学層の材料に依存し、1．3〜2．6の範囲とすることができる。
【００８９】
光学層は、2〜20層、2〜10層、2〜6層、又は2〜4層を含むことができる。光学層の各層は、所望の構造色を生成するために、反射される光の波長の約1/4である厚さを有することができる。光学層の各層は、約10〜500ナノメートル又は約90〜200ナノメートルの厚さを有することができる。光学層は、少なくとも2つの層を有することができ、隣接する層は、異なる厚さを有し、任意に、同じ又は異なる屈折率を有する。
光学素子は、多層フィルタを含んでもよい。多層フィルタは、構造又は物品に衝突する光と破壊的に干渉し、光の破壊的干渉、及び任意に1つ又は複数の他の層又は構造（例えば、多層反射材、テクスチャ構造）との相互作用によって、構造色が付与される。この点に関して、多層フィルタの層は、単一の波長の光、又は特定の範囲の波長の光が構造色を構成するように設計することができる（例えば、材料の選択、厚さ、層の数など）。例えば、光の波長範囲は、プラス又はマイナス30パーセント又は単一の波長内、又は単一の波長のプラス又はマイナス20パーセント内、又は単一の波長のプラス又はマイナス10パーセント内、又はプラス又はマイナス5パーセント又は単一の波長内に制限することができる。波長の範囲は、より玉虫調の構造色を生成するために、より広くすることができる。
【００９０】
１つ又は複数の光学層は、複数の層を含むことができ、各層は、遷移金属、メタロイド、ランタノイド、及びアクチニド元素、並びにこれらの窒化物、酸窒化物、硫化物、硫酸塩、セレン化物、及びテルル化物から選択される材料を独立して含む。材料は、光学素子の他の層と任意に組み合わされたときに所望の結果を達成する屈折率を提供するように選択することができる。光学層の1つ以上の層は、液晶で作ることができる。光学層の各層は、液晶で作ることができる。光学層の1つ又は複数の層は、二酸化ケイ素、二酸化チタン、硫化亜鉛、フッ化マグネシウム、五酸化タンタル、酸化アルミニウム、又はそれらの組合せなどの材料から作製することができる。光学層の各層は、二酸化ケイ素、二酸化チタン、硫化亜鉛、フッ化マグネシウム、五酸化タンタル、酸化アルミニウム、又はそれらの組み合わせなどの材料から作製することができる。
【００９１】
光学素子は、無色（例えば、構造又はその層に顔料又は染料を添加しない）、着色（例えば、顔料及び／又は染料を構造又はその層に添加する（例えば、暗色又は黒色））、反射性、及び／又は透明（例えば、75パーセント以上の透過率）であってもよい。光学素子が配置される構成部分の表面は、無色（例えば、顔料又は染料が材料に添加されていない）、着色（例えば、顔料及び／又は染料が材料に添加されている（例えば、暗色又は黒色））、反射性、及び／又は透明（例えば、75パーセント以上の透過率）であってもよい。
【００９２】
１つ又は複数の光学層は、各層が異なる屈折率を有する層ごとに形成することができる。光学層の各層は、気相成長法、パルスレーザ蒸着法、蒸発蒸着法、スパッタリング蒸着（例えば、高周波、直流、反応性、非反応性）法、プラズマ強化気相成長法、電子ビーム蒸着法、電子ビーム蒸着法、原子層堆積法、分子ビームエピタクシー法、陰極アーク蒸着法、低圧気相成長法及び層毎蒸着法、ゾル‐ゲル蒸着法、Langmuirブロッジェット法などの湿式化学技術などの周知技術を用いて形成することができる。
【００９３】
上述のように、光学素子は、１つ又は複数の光学層に加えて1つ以上の層を含むことができる。光学素子は、第1の面（例えば、表面を有する面）及び第2の面（例えば、表面を有する面）を有し、第1の面又は第2の面は、構成部分の表面に隣接する。光学素子の1つ以上の他の層は、光学素子の第1の側及び／又は第2の側にあってもよい。例えば、光学素子は、保護層及び／又は熱可塑性ポリマー層などのポリマー層を含むことができ、保護層及び／又はポリマー層は、光学素子の第1の面及び第2の面の一方又は両方にあることができる。別の例では、光学素子は、本明細書に記載のプライマー層を含むことができる。１つ以上の任意の他の層は、テクスチャ表面を含むことができる。代替的に又は追加的に、光学素子の1つ以上の光学層は、テクスチャ表面を含むことができる。
【００９４】
保護層は、光学層を保護するために、光学層の第1及び／又は第2の面上に配置され得る。保護層は、光学層よりも耐久性があり、又は耐摩耗性がある。保護層は、可視光に対して光学的に透明である。保護層は、光学素子の第1の面上にあり、光学層を保護することができる。保護層の全部又は一部は、構造色の外観を変えるために染料又は顔料を含むことができる。保護層は、二酸化ケイ素、ガラス、金属酸化物の組み合わせ、又はポリマーの混合物を含むことができる。保護層は、約3ナノメートル〜1ミリメートルの厚さを有することができる。
【００９５】
保護層は、物理蒸着法、気相成長法、パルスレーザ蒸着法、蒸発蒸着法、スパッタリング蒸着（例えば、高周波、直流、反応性、非反応性）法、プラズマ強化気相成長法、電子ビーム蒸着法、陰極アーク蒸着法、低圧気相成長法及び層毎蒸着法、ゾル‐ゲル蒸着法、Langmuirブロッジェット法などの湿式化学技術を使用して形成することができる。また、又はさらに、保護層は、スプレーコーティング、ディップコーティング、ブラッシング、スピンコーティング、ドクターブレードコーティングなどによって適用され得る。
【００９６】
ポリマー層は、光学素子の第1及び／又は第2の面上に配置することができる。ポリマー層は、例えば、物品が光学素子を接着するための熱可塑性材料を含まない場合のように、物品上に光学素子を配置するために使用することができる。ポリマー層は、ホットメルト接着剤などのポリマー接着材料を含むことができる。ポリマー層は、熱可塑性材料とすることができ、1つ以上の層を含むことができる。熱可塑性材料は、本明細書に記載の熱可塑性材料のいずれか1つとすることができる。ポリマー層は、スピンコーティング、浸漬コーティング、ドクターブレードコーティングなどのような様々な方法を用いて適用することができる。ポリマー層は、約3ナノメートル〜1ミリメートルの厚さを有することができる。
【００９７】
上述のように、本発明の1つ以上の実施形態は、物品の構成部分の面に光学素子（例えば、単一又は多層構造）を組み込んで構造色を付与する物品を提供する。光学素子は、物品の面の熱可塑性材料の上に配置することができ、物品の面は、熱可塑性材料から成る布地を含むことができる。
【００９８】
光学素子、色、及びプライマー層について説明したが、任意のテクスチャ加工表面について、さらなる詳細を以下に説明する。本明細書に記載されるように、構成部分は、光学素子を含み、光学素子は、少なくとも1つの光学層と、任意にテクスチャ表面とを含むことができる。テクスチャ表面は、テクスチャ構造又はテクスチャ層の表面であり得る。テクスチャ表面は、光学素子の一部として提供されてもよい。例えば、光学素子は、テクスチャ加工された層、又はテクスチャ表面を含むテクスチャ加工された構造を含むことができる。テクスチャ表面は、光学素子の第1又は第2の面上に形成されてもよい。プライマー層は、テクスチャ表面上に形成することができる。例えば、光学層の面は、テクスチャ表面を提供するように形成又は改良されてもよく、又はテクスチャ層又はテクスチャ構造は、光学素子の第1又は第2の面に固定されてもよく、プライマー層は、光学素子とテクスチャ表面との間に、又は光学素子の反対側のテクスチャ表面の面に配置されてもよい。テクスチャ表面は、光学素子が配置される構成部分の一部として提供されてもよい。例えば、光学素子は、構成部分の表面がテクスチャ表面である構成部分の表面上に配置されてもよく、又は構成部分の表面は、それに付着されたテクスチャ構造又はテクスチャ層を含んでもよく、いずれの場合も、プライマー層は、光学素子が構成部分上に配置される前にテクスチャ層上に配置されてもよい。
【００９９】
テクスチャ表面（又はテクスチャ表面を含むテクスチャ加工された構造又はテクスチャ加工された層）は、転写媒体などの別の媒体上又はその一部のフィーチャとして提供され、光学素子の面又は層に、あるいは構成部分の表面に付与されてもよい。例えば、テクスチャ表面の鏡像、すなわちレリーフ形状を転写媒体の側に設けることができ、転写媒体は、光学素子又は物品にテクスチャ表面を付与するように光学素子の側又は構成部分の表面に接触する。本明細書の様々な実施形態は、光学素子のテクスチャ表面に関して説明することができるが、テクスチャ表面、又はテクスチャ加工された構造もしくはテクスチャ加工された層の特徴は、これらの方法のいずれかで付与することができることを理解されたい。さらなる詳細は、本明細書において提供される。
【０１００】
テクスチャ表面は、光学素子から生じる構造色に寄与し得る。本明細書に記載されるように、構造色は、少なくとも部分的には、光学素子からの光線の散乱、回折、反射、干渉、又は不均等な屈折などの物理現象によって引き起こされる光学効果によって付与される。テクスチャ表面（又はその鏡像すなわちレリーフ）は、複数のプロファイルフィーチャ及び平坦又は平面領域を含むことができる。テクスチャ表面に含まれる複数のプロファイルフィーチャは、それらのサイズ、形状、向き、空間配置などを含めて、光学素子から生じる光散乱、回折、反射、干渉、及び／又は屈折に影響を及ぼすことができる。テクスチャ表面に含まれる、それらのサイズ、形状、向き、空間配置などを含む平坦又は平面領域は、光学素子から生じる光散乱、回折、反射、干渉、及び／又は屈折に影響を及ぼすことができる。所望の構造色は、少なくとも部分的に、プロファイルフィーチャの特性及び／又はテクスチャ表面の平坦又は平面領域の1つ又は複数を調整することによって設計することができる。
【０１０１】
プロファイルフィーチャは、平坦領域の面から延在して、その中に突起部及び／又は陥没部の外観を提供することができる。平坦領域は、平坦な平面領域とすることができる。プロファイルフィーチャは、突起部及び陥没部の様々な組合せを含むことができる。例えば、プロファイルフィーチャは、1つ以上の窪みを有する突起部、1つ以上の突起部を有する窪み、1つ以上のさらなる突起部を有する突起部、1つ以上のさらなる窪みを有する窪みなどを含んでもよい。平坦領域は、完全に平坦である必要はなく、テクスチャ、粗さなどを含むことができる。平坦な領域のテクスチャは、あったとしても、付与された構造色には、あまり寄与しないかもしれない。平坦な領域のテクスチャは、典型的には、付与された構造色に寄与する。明瞭化のために、プロファイルフィーチャ及び平坦領域は、平坦領域の上方に延在するプロファイルフィーチャを参照して記載されるが、プロファイルフィーチャがテクスチャ表面の窪みである場合には、逆のもの（例えば、寸法、形状など）が適用され得る。
【０１０２】
テクスチャ表面は、熱可塑性材料を含むことができる。プロファイルフィーチャ部及び平坦領域は、熱可塑性材料を使用して形成することができる。例えば、熱可塑性材料がその軟化温度を超えて加熱されると、テクスチャ表面は、成形、スタンピング、印刷、圧縮、切断、エッチング、真空成形などによって熱可塑性材料に形成されて、その中にプロファイルフィーチャ及び平坦領域を形成することができる。テクスチャ表面は、熱可塑性材料の面に付与することができる。テクスチャ表面は、熱可塑性材料の層で形成することができる。プロファイルフィーチャ及び平坦領域は、同じ熱可塑性材料又は異なる熱可塑性材料で作ることができる。さらなる詳細は、本明細書において提供される。
【０１０３】
テクスチャ表面は、概して、ｘ軸に沿って延在する長さ寸法と、z軸に沿って延在する幅寸法と、y軸に沿って延在する厚さ寸法とを有する。テクスチャ表面は、x軸及びz軸に沿って延在する第1の平面内に延在する略平面部分を有する。プロファイルフィーチャは、平面xの上又は下に延在するように、第1の平面から外向きに延在することができる。プロファイルフィーチャは、第1の平面にほぼ直交して、又は第1の平面に対して90°よりも大きいか又は小さい角度で延在することができる。
【０１０４】
各プロファイルフィーチャの寸法（例えば、プロファイルフィーチャの形状に応じて、長さ、幅、高さ、直径）は、ナノメートル〜マイクロメートルの範囲内であり得る。テクスチャ表面は、約10ナノメートル〜約500マイクロメートルの寸法を有するプロファイルフィーチャ及び／又は平坦領域を有することができる。プロファイルフィーチャは、ナノメートル範囲、例えば、約10ナノメートル〜約1000ナノメートルの寸法を有することができる。プロファイルフィーチャの寸法（例えば、幾何学的形状に応じて、長さ、幅、高さ、直径）の全ては、ナノメートルの範囲、例えば、約10ナノメートル〜約1000ナノメートルであり得る。テクスチャ表面は、1マイクロメートル以下の寸法を有する複数のプロファイルフィーチャを有することができる。この文脈において、「複数のプロファイルフィーチャ」という語句は、プロファイルフィーチャの約50パーセント以上、約60パーセント以上、約70パーセント以上、約80パーセント以上、約90パーセント以上、又は約99パーセント以上がこの範囲の寸法を有することを意味する。プロファイルフィーチャは、幅：高さ寸法及び／又は長さ：高さ寸法において、約1：2と1：100、又は1：5と1：50、又は1：5と1：10の比を有することができる。
【０１０５】
テクスチャ表面は、マイクロメーターの範囲内の寸法を有するプロファイルフィーチャ及び／又は平坦領域を有することができる。テクスチャ表面は、約1マイクロメートル〜約500マイクロメートルの寸法を有するプロファイルフィーチャ及び／又は平坦領域を有することができる。プロファイルフィーチャの全ての寸法（例えば、幾何学的形状に応じて、長さ、幅、高さ、直径）は、マイクロメートルの範囲、例えば、約1マイクロメートル〜約500マイクロメートルであり得る。テクスチャ表面は、約1マイクロメートルから約500マイクロメートルの寸法を有する複数のプロファイルフィーチャを有することができる。この文脈において、「複数のプロファイルフィーチャ」という語句は、プロファイルフィーチャの約50パーセント以上、約60パーセント以上、約70パーセント以上、約80パーセント以上、約90パーセント以上、又は約99パーセント以上がこの範囲の寸法を有することを意味する。プロファイルフィーチャの高さ（又は陥没部の場合は深さ）は、約0．1〜50マイクロメートル、約1〜5マイクロメートル、又は2〜3マイクロメートルとすることができる。プロファイルフィーチャは、約1：2及び1：100、又は1：5及び1：50、又は1：5及び1：10の幅：高さ及び／又は長さ：高さ寸法の比を有することができる。
【０１０６】
テクスチャ表面は、ナノメートル〜マイクロメートル範囲内で大きさの次元が混在する複数のプロファイルフィーチャを有することができる（例えば、プロファイルフィーチャの一部はナノメートルスケールにあり、プロファイルフィーチャの一部はマイクロメートルスケールにある）。テクスチャ表面は、様々な寸法比の混ざった複数のプロファイルフィーチャを有することができる。テクスチャ表面は、1つ又は複数のナノメートルスケールの突出部又はマイクロメートルスケールの突出部又は窪み部を有するプロファイルフィーチャを有することができる。
【０１０７】
プロファイルフィーチャは、互いの3倍（プロファイルフィーチャにおいて、wが幅であり、hが高さである場合、0．33w≦h≦3w）以内の高さ及び幅寸法、及び／又は互いの3倍（プロファイルフィーチャにおいて、Iが長さであり、hが高さである場合、0．33I≦h≦3I）内の高さ及び長さ寸法を有することができる。プロファイルフィーチャは、約1：3〜約3：1、又は約1：2〜約2：1、又は約1：1．5〜約1．5：1、又は約1：1．2〜約1．2：1、又は約1：1である長さ：幅の比を有することができる。プロファイルフィーチャの幅及び長さは、実質的に同じであっても異なっていてもよい。
【０１０８】
プロファイルフィーチャは、一定の空間配置を有することができる。プロファイルフィーチャの空間的配置は、均等に離間するか、又はパターンを形成するなど、均一であってもよい。空間配置は、ランダムであってもよい。隣接するプロファイルフィーチャは、約1〜100マイクロメートル離れていてもよく、又は約5〜100マイクロメートル離れていてもよい。所望の間隔は、少なくとも部分的に、プロファイル構造のサイズ及び／又は形状、並びに所望の構造色効果に依存し得る。
【０１０９】
プロファイルフィーチャは、（第1の平面と平行な平面に関して）一定の断面形状を有することができる。テクスチャ表面は、同一又は類似の断面形状を有する複数のプロファイルフィーチャを有することができる。テクスチャ表面は、異なる様々な断面形状を有する複数のプロファイルフィーチャを有する。プロファイルフィーチャの断面形状は、多角形（例えば、正方形又は三角形又は長方形の断面）、円形、半円形、管状、卵形、ランダム、高い及び低いアスペクト比、重複するプロファイルフィーチャなどを含み得る。
【０１１０】
プロファイルフィーチャ（例えば、約10ナノメートル〜500マイクロメートル）は、上側の凸状に曲面を含むことができる。曲面は、最上点のいずれかの側に対称的に延在してもよい。
【０１１１】
プロファイルフィーチャは、テクスチャ表面からの突起を含むことができる。プロファイルフィーチャは、テクスチャ表面に形成されたインデント（中空領域）を含むことができる。プロファイルフィーチャは、滑らかで湾曲した形状（例えば、湾曲した角を有する多角形断面）を有することができる。
【０１１２】
プロファイルフィーチャ（突起又は陥没部のいずれであっても）は、ほぼ円錐状又は切頭円錐状（すなわち、突起又は陥没部は、水平又は斜めに平坦化された頂部を有してもよい）であってもよく、又はほぼ部分球面（part‐spherical surface）（例えば、それぞれ実質的に均一な曲率半径を有する凸面又は凹面）を有してもよい。
【０１１３】
プロファイルフィーチャは、テクスチャ表面の第1の平面に対してある角度を形成する方向に延在する1つ又は複数の面又は縁部を有することができる。第1の平面とプロファイルフィーチャの面部又は縁部との間の角度は、約45°以下、約30°以下、約25°以下、又は約20°以下である。1つ又は複数の面部又は縁部は、鎖状又は平面配向で延在することができ、又は角度が第1の平面からの距離の関数として変化するように湾曲することができる。プロファイルフィーチャは、段及び／又は平坦な面を含む1つ又は複数の面を有することができる。プロファイルフィーチャは、テクスチャ表面の第1の平面に直交又は垂直であり得るか、又は第1の平面に対して約10°〜89°（第1の平面に垂直又は直交する90°）の角度で延在し得る、1つ以上の面（又はその一部）を有し得る。プロファイルフィーチャは、階段状構成を有する面を有することができ、面の部分は、テクスチャ表面の第1の平面に平行であることができ、又は約1°〜179°（0°は第1の平面に平行である）の角度を有することができる。
【０１１４】
テクスチャ表面は、変化する形状を有するプロファイルフィーチャ（例えば、プロファイルフィーチャは、プロファイルフィーチャの間で形状、高さ、幅及び長さを変化させることができる）、又は実質的に均一な形状及び／又は寸法を有するプロファイルフィーチャを有することができる。テクスチャ表面によって生成される構造色は、少なくとも部分的には、プロファイルフィーチャの形状、寸法、間隔などによって決定することができる。
【０１１５】
プロファイルフィーチャは、光がテクスチャ表面の第一の平面に垂直に入射するときに、表面の一部（例えば、約25〜50パーセント以上）が入射光に対して垂直になるように成形することができる。プロファイルフィーチャは、光がテクスチャ表面の第1の平面に対して最大45°の角度で入射するときに、表面の一部（例えば、約25〜50パーセント以上）が入射光に対して垂直になるように成形することができる。
【０１１６】
テクスチャ表面上のプロファイルフィーチャの空間的配向は、例えば、構造の構造色に関する1つのプロファイルフィーチャの別のプロファイルフィーチャとの干渉によって生じる歪み効果を低減するように設定される。プロファイルフィーチャの形状、寸法、相対姿勢は、テクスチャ表面を横切ってかなり変化することができるので、プロファイルフィーチャを有する特定の領域（例えば、マイクロメートル範囲又は約1〜10平方マイクロメートル）に対する所望の間隔及び／又は相対位置を適切に決定することができる。本明細書で論じられるように、プロファイルフィーチャの形状、寸法、相対姿勢は、光学層の外形に影響を及ぼすため、テクスチャ層のテクスチャ面を設計する際に、光学層内の寸法（例えば、厚さ）、屈折率、層の数が考慮される。
【０１１７】
プロファイルフィーチャは、テクスチャ表面の特定の領域にわたって相互にほぼランダムな位置（例えば、マイクロメートル範囲、すなわち、約1〜10平方マイクロメートル又はセンチメートル範囲、すなわち、約0．5〜5平方センチメートル、及びその中のすべての範囲増分）に配置され、ランダム性は、構造色を生成する目的を損なわない。言い換えると、ランダム性は、構造色を達成することを目標として、プロファイルフィーチャの間隔、形状、寸法、及び相対姿勢、光学層内の寸法（例えば、厚さ）、屈折率、及び層数などと一致する。
【０１１８】
プロファイルフィーチャは、構造色を生成する目的を達成するために、テクスチャ表面の特定の領域にわたって相互に設定された様式で配置される。プロファイルフィーチャの相対位置は、必ずしもパターンに従う必要はないが、所望の構造色と一致するパターンに従うことができる。上述したように、また本明細書では、プロファイルフィーチャ、平坦領域、及び光学層に関連する様々なパラメータを使用して、プロファイルフィーチャを相互に設定された方法で位置決めすることができる。
【０１１９】
テクスチャ表面は、格子（例えば、回折格子）、フォトニック結晶構造、選択的ミラー構造、結晶ファイバ構造、変形マトリクス構造、螺旋コイル構造、表面格子構造、及びそれらの組み合わせを形成し得るマイクロ及び／又はナノスケールプロファイルフィーチャを含むことができる。テクスチャ表面は、構造色を付与するために周期的又は非周期的設計構造を有する格子を形成するマイクロ及び／又はナノスケールプロファイルフィーチャを含むことができる。マイクロ及び／又はナノスケールプロファイルフィーチャは、所望の構造色を生成するために、プロファイルフィーチャ及び／又は平坦領域のピーク‐谷パターンを有することができる。グレーディングは、エシェレット格子とすることができる。
【０１２０】
光学素子内のテクスチャ表面のプロファイルフィーチャ及び平坦領域は、光学層の各層内のトポグラフィック起伏として現れ得る。例えば、図2A及び2Bを参照すると、光学素子200は、複数のプロファイルフィーチャ222及び平坦領域224を有するテクスチャ構造220を含む。本明細書に記載されるように、プロファイルフィーチャ222のうちの1つ以上は、（図2Aに示されるように）テクスチャ構造220の表面からの突起であってもよく、及び／又はプロファイルフィーチャ222のうちの1つ以上は、（図2Bに示されるように）テクスチャ構造220の表面の陥没部であってもよい。1つ又は複数の光学層240が、プロファイルフィーチャ222及び平坦領域224を有するテクスチャ構造220の面又は表面上に配置される。いくつかの実施形態では、1つ又は複数の光学層240の得られる形態は、テクスチャ構造220の形態と同一ではなく、むしろ、1つ又は複数の光学層240は、平坦領域244の高さに対して隆起又は陥没し、テクスチャ構造220のプロファイルフィーチャ222の位置におおよそ対応する隆起又は陥没領域242を有することができる。また、1つ以上の光学層240は、テクスチャ構造220の平坦領域224の位置に大まかに対応する平面領域244を有する。高さ方向又は低さ方向の領域242及び平面領域244が存在するため、結果として生じる光学層240の全体的な形態は、うねりのある、すなわち、波打ちのような構造のものとすることができる。光学層の層の数、各層の厚さ、各層の屈折率、及び材料の種類とともに、プロファイルフィーチャの寸法、形状、及び間隔は、特定の構造色をもたらす光学素子を生成するために使用され得る。図示されていないが、プライマー層は、光学素子を形成する前に、テクスチャ表面上に配置することができる。
【０１２１】
本明細書で参照されるポリマー材料、例えば、物品、物品の構成部分、構造、層、フィルム、ブラダ、発泡体、下塗り層、コーティングなどに関して記載されるポリマーを更に詳細に説明する。ポリマーは、熱硬化性ポリマー又は熱可塑性ポリマーであり得る。ポリマーは、エラストマー熱硬化性ポリマー又はエラストマー熱可塑性ポリマーを含むエラストマーポリマーであり得る。ポリマーは、ポリウレタン（エラストマーポリウレタン、熱可塑性ポリウレタン（TPU）、及びエラストマーTPUを含む）、ポリエステル、ポリエーテル、ポリアミド、ビニルポリマー（例えば、ビニルアルコール、ビニルエステル、エチレン、アクリレート、メタクリレート、スチレンなどのコポリマー）、ポリアクリロニトリル、ポリフェニレンエーテル、ポリカーボネート、ポリ尿素、ポリスチレン、それらのコポリマー（ポリエステル‐ポリウレタン、ポリエーテル‐ポリウレタン、ポリカーボネート‐ポリウレタン、ポリエーテルブロックポリアミド（PEBA）、及びスチレンブロックコポリマーを含む）、並びに本明細書に記載されるようなそれらの任意の組み合わせから選択され得る。ポリマーは、ポリエステル、ポリエーテル、ポリアミド、ポリウレタン、それぞれのポリオレフィンコポリマー、及びそれらの組み合わせからなる群から選択される1つ以上のポリマーを含むことができる。
【０１２２】
「ポリマー」という用語は、モノマーと呼ばれる構造単位の複数の繰り返しから形成される化合物を指す。ポリマーは、しばしば、複数の構造単位が相互に共有結合していく重合反応によって形成される。ポリマーを形成する単量体単位が全て同じ化学構造を有する場合、ポリマーはホモポリマーである。ポリマーが異なる化学構造を有する2つ以上の単量体単位を含む場合、ポリマーはコポリマーである。コポリマーのタイプの一例は、三つの異なるタイプのモノマー単位を含む三元コポリマーである。コポリマーは、ポリマー中にランダムに分布した2つ以上の異なるモノマー（例えば、ランダムコポリマー）を含むことができる。また、複数の第1のタイプのモノマーを含有する1つ以上のブロックを、複数の第2のタイプのモノマーを含有する1つ以上のブロックに結合させて、ブロックコポリマーを形成することができる。単一のモノマー単位は、1つ以上の異なる化学官能基を含むことができる。
【０１２３】
2つ以上のタイプの化学官能基を含む繰り返し単位を有するポリマーは、2つ以上のセグメントを有すると言うことができる。例えば、同じ化学構造の繰り返し単位を有するポリマーは、繰り返しセグメントを有すると言うことができる。セグメントは、一般に、それらの化学構造に基づいて比較的ハード又はソフトであると記載され、ポリマーは、単一のモノマー単位又は異なるモノマー単位で互いに結合された比較的ハードなセグメント及び比較的ソフトなセグメントを含むことが一般的である。ポリマーが反復セグメントを含む場合、物理的相互作用又は化学的結合は、セグメント内又はセグメント間、又はセグメント内及びセグメント間の両方に存在し得る。しばしばハードセグメントと呼ばれるセグメントの例には、イソシアネートをポリオールと反応させてポリウレタンを形成することから形成することができるウレタン結合を含むセグメントが含まれる。しばしばソフトセグメントと呼ばれるセグメントの例には、エーテル又はエステル官能基を含むセグメントなどのアルコキシ官能基を含むセグメント、及びポリエステルセグメントが含まれる。セグメントは、セグメント（例えば、ポリエーテルセグメント、ポリエステルセグメント）中に存在する官能基の名称に基づいて、並びにセグメント（例えば、ポリオール誘導セグメント、イソシアネート誘導セグメント）を形成するために反応させた化学構造の名称に基づいて言及することができる。セグメントが誘導された特定の官能基又は特定の化学構造のセグメントに言及する場合、ポリマーは、10モルパーセントまでの他の官能基のセグメント又は他の化学構造に由来するセグメントを含有することができることが理解される。例えば、本明細書で使用されるように、ポリエーテルセグメントは、10モルパーセントまでの非ポリエーテルセグメントを含むと理解される。
【０１２４】
前述のように、ポリマーは熱可塑性ポリマーであってもよい。一般に、熱可塑性ポリマーは、加熱されると軟化又は溶融し、冷却されると固体状態に戻る。熱可塑性ポリマーは、その温度がその軟化温度以上の温度に上昇すると、固体状態から軟化状態に遷移し、その温度がその溶融温度以上の温度に上昇すると、液体状態に遷移する。十分に冷却されると、熱可塑性ポリマーは、軟化状態又は液体状態から固体状態に遷移する。そのようなものとして、熱可塑性ポリマーは、複数のサイクルを通して軟化又は溶融され、成形され、冷却され、再軟化又は再溶融され、再成形され、そして再び冷却され得る。非晶質熱可塑性ポリマーについては、固体状態は、ポリマーのガラス転移温度を超える「ゴム状」状態であると理解される。熱可塑性ポリマーは、本明細書中以下に記載されるASTM D3418‐97に従って測定される場合、約90℃〜約190℃の融解温度を有し得、そして1℃の増分でその中に全てのサブレンジを含む。熱可塑性ポリマーは、本明細書で説明されるASTM D3418‐97に従って決定される場合、約93℃〜約99℃の融解温度を有し得る。熱可塑性ポリマーは、本明細書で説明されるASTM D3418‐97に従って決定される場合、約112℃〜約118℃の融解温度を有し得る。
【０１２５】
ガラス転移温度は、アモルファスポリマーが比較的脆い「ガラス状」状態から比較的柔軟な「ゴム状」状態に転移する温度である。熱可塑性ポリマーは、本明細書で説明されるASTM D3418‐97に従って決定される場合、約‐20℃〜約30℃のガラス転移温度を有し得る。熱可塑性ポリマーは、以下に記載するASTM D3418‐97に従って測定した場合、ガラス転移温度（約‐13℃〜約‐7℃）を有することができる。熱可塑性ポリマーは、本明細書で説明されるASTM D3418‐97に従って決定される場合、約17℃〜約23℃のガラス転移温度を有し得る。
【０１２６】
熱可塑性ポリマーは、2．16キログラム（kg）の重量を用いて160℃で以下に記載するASTM D1238‐13に従って試験した場合、約10〜約30立方センチメートル／10分（cm3／10分）のメルトフローインデックスを有することができる。熱可塑性ポリマーは、2．16kgの重量を用いて160℃で以下に記載するASTM D1238‐13に従って試験した場合、約22cm3／10分〜約28cm3／10分のメルトフローインデックスを有することができる。
【０１２７】
熱可塑性ポリマーは、本明細書において以下に記載されるように、冷間Ross屈曲(Ross flex)試験に従って熱可塑性ポリマーの熱成形プラーク上で試験された場合、亀裂又は増白なしに、約120，000〜約180，000サイクルの冷間Ross屈曲試験結果を有することができる。熱可塑性ポリマーは、以下に記載されるような冷間ロスフレックス試験に従って熱可塑性ポリマーの熱成形プラーク上で試験された場合、亀裂又は白化なしに、約140，000〜約160，000サイクルの冷間ロスフレックス試験結果を有することができる。
【０１２８】
熱可塑性ポリマーは、以下に説明する改良を加えて、加硫ゴム及び熱可塑性のゴム及び熱可塑性エラストマーの引張強度に関するASTM D412‐98標準試験方法に従い、熱形成プラーク上で決定されるとき、約5メガパスカル（MPa）から約100MPまでの値をとることができる。熱可塑性ポリマーは、加硫ゴム及び熱可塑性ゴム及び熱可塑性エラストマーの引張強度に関するASTM D412‐98標準試験方法に従い、熱形成プラーク上で決定したとき、約20MPaから約80MPaの弾性率を有することができる。
【０１２９】
ポリマーは、熱硬化性ポリマーであり得る。本明細書で使用される「熱硬化性ポリマー」は、その溶融温度がその分解温度以上であるので、加熱して溶融することができないポリマーを指すと理解される。「熱硬化性材料」は、少なくとも1つの熱硬化性ポリマーを含む材料を指す。熱硬化性ポリマー及び／又は熱硬化性材料は、熱エネルギー及び／又は化学線（例えば、紫外線、可視光線、高エネルギー放射線、赤外線）を使用して、前駆体（例えば、未硬化又は部分硬化ポリマー又は材料）から調製されて、もはや完全に熱可塑性のままではない部分硬化又は完全硬化ポリマー又は材料を形成することができる。場合によっては、硬化した又は部分的に硬化したポリマー又は材料は、高温及び／又は高圧下でポリマー又は材料を部分的に軟化させ、成形することが可能であるため、熱弾性特性を保つことができるが、硬化した又は部分的に硬化したポリマー又は材料は、ポリマー又は材料を溶融させることは不可能である。硬化は、例えば、高圧及び／又は触媒を使用して促進することができる。多くの例において、硬化プロセスは、前駆体の架橋及び／又は重合反応をもたらすので、不可逆的である。未硬化又は部分的に硬化したポリマー又は材料は、硬化前に可鍛性(malleable)又は液体であってもよい。場合によっては、未硬化又は部分的に硬化したポリマー又は材料を、それらの最終形状に成形するか、又は接着剤として使用することができる。一旦硬化すると、熱硬化性ポリマー又は材料は、再成形するために再溶融することができない。テクスチャ表面は、テクスチャ表面に固定するために、未硬化の前駆体材料を部分的に又は完全に硬化させることによって形成することができる。
【０１３０】
ポリウレタンポリマーは、熱可塑性ポリウレタン（「TPU」とも呼ばれる）などのポリウレタンとすることができる。また、ポリマーは熱硬化性ポリウレタンであってもよい。さらに、ポリウレタンは、エラストマーTPU又はエラストマー熱硬化性ポリウレタンを含むエラストマーポリウレタンであり得る。エラストマーポリウレタンは、ハード及びソフトセグメントを含むことができる。ハードセグメントは、ウレタンセグメント（例えば、イソシアネート誘導セグメント）を含むか、又はウレタンセグメントからなることができる。ソフトセグメントは、アルコキシ基セグメント（例えば、ポリエーテルセグメントを含むポリオール由来セグメント、又はポリエステルセグメント、又はポリエーテルセグメントとポリエステルセグメントの組み合わせ）を含むか、又はそれらからなることができる。ポリウレタンは、反復ハードセグメント及び反復ソフトセグメントを有するエラストマーポリウレタンを含むか、又は本質的にそれからなることができる。
【０１３１】
1つ以上のポリウレタンは、1つ以上のイソシアネートを1つ以上のポリオールと重合させて、以下の式1に例示されるようなカルバメート結合（‐N（CO）O‐）を有するポリマー鎖を生成することによって生成され得、ここで、イソシアネートは、各々、好ましくは、1分子あたり2、3、又は4個のイソシアネート基など、1分子あたり2つ以上のイソシアネート（‐NCO）基を含む（ただし、単官能イソシアネートは、例えば、鎖末端単位として任意に含まれ得る）。
【０１３２】
【化１】
2020535875.tif 000003
【０１３３】
各R1基及びR2基は、独立して、脂肪族又は芳香族基である。任意に、各R2は、1つ以上の水酸基を有する基を含む、比較的親水性の基であり得る。
【０１３４】
さらに、イソシアネートはまた、2つ以上のイソシアネートを架橋するために、1つ以上の鎖延長剤で鎖延長され得、ハードセグメントの長さを増加させる。これにより、R3が鎖延長剤を含む、以下の式2に示すようなポリウレタンポリマー鎖を生成することができる。各R1及びR2と同様に、各R3は独立して脂肪族又は芳香族官能基である。
【０１３５】
【化２】
2020535875.tif 000004
【０１３６】
式1及び2における各R1基は、独立して、使用される特定のイソシアネートに基づいて、3〜30個の炭素原子を有する直鎖又は分岐基を含むことができ、脂肪族、芳香族であることができ、又は脂肪族部分及び芳香族部分の組み合わせを含むことができる。用語「脂肪族」とは、非局在化π電子を有する環状共役環系を含まない飽和又は不飽和の有機分子又は分子の一部をいい、これに対して、用語「芳香族」とは、非局在化π電子を有する仮定の環系よりも大きな安定性を示す、非局在化π電子を有する環状共役環系を有する有機分子又は分子の一部をいう。
【０１３７】
各R1基は、ポリマーを形成する反応化合物又はモノマーの総重量に基づいて、約5重量パーセント〜約85重量パーセント、約5重量パーセント〜約70重量パーセント、又は約10重量パーセント〜約50重量パーセントの量で存在することができる。
【０１３８】
脂肪族実施形態（脂肪族イソシアネートから）では、各R1基は、直鎖脂肪族基、分岐脂肪族基、脂環式基、又はそれらの組み合わせを含むことができる。例えば、各R1基は、3〜20個の炭素原子を有する直鎖又は分枝鎖アルキレン基（例えば、4〜15個の炭素原子を有するアルキレン、又は6〜10個の炭素原子を有するアルキレン）、3〜8個の炭素原子を有する1つ以上のシクロアルキレン基（例えば、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、シクロヘプチル、又はシクロオクチル）、及びそれらの組み合わせを含むことができる。用語「アルケン」又は「アルキレン」は、本明細書で使用される場合、二価炭化水素を指し、用語「Cn」と関連して使用される場合、アルケン又はアルキレン基が「n」個の炭素原子を有することを意味する。例えば、C1〜6アルキレンは、例えば、1、2、3、4、5、又は6個の炭素原子を有するアルキレン基を指す。
【０１３９】
ポリウレタンポリマー鎖を製造するための適切な脂肪族ジイソシアネートの例としては、ヘキサメチレンジイソシアネート（HDI）、イソホロンジイソシアネート（IPDI）、ブチレンジイソシアネート（BDI）、ビスイソシアネートシクロヘキシルメタン（HMDI）、2，2，4‐トリメチルヘキサメチレンジイソシアネート（TMDI）、ビスイソシアネートメチルシクロヘキサン、ビスイソシアネートメチルトリシクロデカン、ノルボルナンジイソシアネート（NDI）、シクロヘキサンジイソシアネート（CHDI）、4，4´‐ジシクロヘキシルメタンジイソシアネート（H12MDI）、ジイソシアネートデカン、リジンジイソシアネート、及びこれらの組み合わせが挙げられる。
【０１４０】
イソシアネート誘導セグメントは、脂肪族ジイソシアネートに由来するセグメントを含むことができる。イソシアネート誘導セグメントの大部分は、脂肪族ジイソシアネートに由来するセグメントを含むことができる。イソシアネート誘導セグメントの少なくとも90％は、脂肪族ジイソシアネートから誘導される。イソシアネート誘導セグメントは、脂肪族ジイソシアネートから誘導されるセグメントから本質的になることができる。脂肪族ジイソシアネート誘導セグメントは、直鎖状脂肪族ジイソシアネートから実質的に（例えば、約50パーセント以上、約60パーセント以上、約70パーセント以上、約80パーセント以上、約90パーセント以上）誘導することができる。脂肪族ジイソシアネート誘導セグメントの少なくとも80％は、側鎖を含まない脂肪族ジイソシアネートから誘導することができる。脂肪族ジイソシアネートから誘導されるセグメントは、2〜10個の炭素原子を有する直鎖状脂肪族ジイソシアネートを含むことができる。
【０１４１】
イソシアネート誘導セグメントが芳香族イソシアネートから誘導される場合、各R1基は、フェニル、ナフチル、テトラヒドロナフチル、フェナントレニル、ビフェニレニル、インダニル、インデニル、アントラセニル、及びフルオレニルなどの1つ又は複数の芳香族基を含むことができる。特に断らない限り、芳香族基は、非置換芳香族基又は置換芳香族基であってもよく、ヘテロ芳香族基を含むこともできる。「複素芳香族」は、単環式又は多環式（例えば、縮合二環式及び縮合三環式）芳香族環系を指し、ここで、1〜4個の環原子は、酸素、窒素、又は硫黄から選択され、残りの環原子は炭素であり、環系は、環原子のいずれかによって分子の残りの部分に結合される。適切なヘテロアリール基の例としては、ピリジル、ピラジニル、ピリミジニル、ピロリル、ピラゾリル、イミダゾリル、チアゾリル、テトラゾリル、オキサゾリル、イソオキサゾリル、チアジアゾリル、オキサジアゾリル、フラニル、キノリニル、イソキノリニル、ベンゾオキサゾリル、ベンゾイミダゾリル、及びベンゾチアゾリル基が挙げられる。
【０１４２】
ポリウレタンポリマー鎖を製造するための適切な芳香族ジイソシアネートの例としては、トルエンジイソシアネート（TDI）、トリメチルオイルプロパン（TMP）とのTDI付加物、メチレンジフェニルジイソシアネート（MDI）、キシレンジイソシアネート（XDI）、テトラメチルキシリレンジイソシアネート（TMXDI）、水素化キシレンジイソシアネート（HXDI）、ナフタレン1，5‐ジイソシアネート（NDI）、1，5‐テトラヒドロナフタレンジイソシアネート、パラ‐フェニレンジイソシアネート（PPDI）、3，3´‐ジメチルジフェニル1‐4，4´‐ジイソシアネート（DDDI）、4，4´‐ジベンジルジイソシアネート（DBDI）、4‐クロロ‐1，3‐フェニレンジイソシアネート、及びそれらの組み合わせが挙げられる。ポリマー鎖は、芳香族基を実質的に含まなくてもよい。
【０１４３】
ポリウレタンポリマー鎖は、HMDI、TDI、MDI、H12脂肪族、及びそれらの組み合わせを含むジイソシアネートから製造することができる。例えば、ポリウレタンは、HMDI、TDI、MDI、H12脂肪族、及びそれらの組み合わせを含むジイソシアネートから製造される1つ以上のポリウレタンポリマー鎖を含むことができる。
【０１４４】
少なくとも部分的に架橋されるか、又は架橋され得るポリウレタン鎖は、本発明に従って使用され得る。多官能性イソシアネートを反応させてポリウレタンを形成することによって、架橋又は架橋可能なポリウレタン鎖を製造することが可能である。ポリウレタン鎖を製造するための適切なトリイソシアネートの例には、トリメチロイルプロパン（TMP）、ウレトジオン（すなわち、二量化イソシアネート）、ポリメリックMDI、及びそれらの組み合わせを有するTDI、HDI、及びIPDI付加体が含まれる。
【０１４５】
式2中のR3基は、使用される特定の鎖延長剤ポリオールに基づいて、2〜10個の炭素原子を有する直鎖又は分枝鎖基を含むことができ、例えば、脂肪族、芳香族、又はエーテルもしくはポリエーテルであり得る。ポリウレタンを製造するための適切な鎖延長剤ポリオールの例には、エチレングリコール、エチレングリコール（例えば、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、及びテトラエチレングリコール）、1，2‐プロピレングリコール、プロピレングリコールの低級オリゴマー（例えば、ジプロピレングリコール、トリプロピレングリコール、及びテトラプロピレングリコール）、1，4‐ブチレングリコール、1，6‐ヘキサンジオール、ネオペンチルグリコール、1，4‐シクロヘキサンジメタノール、2‐エチル‐1，6‐ヘキサンジオール、1‐メチル‐1，3‐プロパンジオール、ジヒドロキシアルキル化芳香族化合物（例えば、ハイドロキノンのビス（2‐ヒドロキシエチル）エーテル、レゾルシノール、キシレン‐a、a‐ジオール、キシレン‐a，a‐ジオールのビス（2‐ヒドロキシエチル）エーテル）及びその組合せが含まれる。
【０１４６】
式1及び2におけるR2基は、ポリエーテル基、ポリエステル基、ポリカーボネート基、脂肪族基、又は芳香族基を含むことができる。各R2基は、反応モノマーの総重量を基準にして、約5重量パーセント〜約85重量パーセント、約5重量パーセント〜約70重量パーセント、又は約10重量パーセント〜約50重量パーセントの量で存在することができる。
【０１４７】
ポリウレタンの少なくとも1つのR2基は、ポリエーテルセグメント（すなわち、1つ以上のエーテル基を有するセグメント）を含む。適切なポリエーテル基としては、ポリエチレンオキシド（PEO）、ポリプロピレンオキシド（PPO）、ポリテトラヒドロフラン（PTHF）、ポリテトラメチレンオキシド（PTMO）、及びこれらの組み合わせが挙げられるが、これらに限定されない。「アルキル」とは、炭素数1〜30、炭素数1〜20、炭素数1〜10の直鎖・分岐飽和炭化水素基をいい、「Cn」と併用する場合、「n」個の炭素数を有することを意味する。例えば、C4アルキルは、4個の炭素原子を有するアルキル基を指す。C1〜7アルキルは、全範囲を包含する多数の炭素原子（すなわち、1〜7個の炭素原子）、並びにすべてのサブグループ（例えば、1〜6個、2〜7個、1〜5個、3〜6個、1個、2個、3個、4個、5個、6個、及び7個の炭素原子）を有するアルキル基を指す。アルキル基の非限定的な例としては、メチル、エチル、n‐プロピル、イソプロピル、n‐ブチル、sec‐ブチル（2‐メチルプロピル）、t‐ブチル（1，1ジメチルエチル）、3，3‐ジメチルペンチル、及び2‐エチルヘキシルが挙げられる。特に断らない限り、アルキル基は、非置換アルキル基又は置換アルキル基であり得る。
【０１４８】
ポリウレタンのいくつかの例では、少なくとも1つのR2基は、ポリエステル基を含む。ポリエステル基は、1つ以上の二価アルコール（例えば、エチレングリコール、1，3‐プロピレングリコール、1，2‐プロピレングリコール、1，4‐ブタンジオール、1，3‐ブタンジオール、2‐メチルペンタンジオール、1，5‐ジエチレングリコール、1，5‐ペンタンジオール、1，5‐ヘキサンジオール、1，2‐ドデカンジオール、シクロヘキサンジメタノール、及びこれらの組み合わせ）と1つ以上のジカルボン酸（例えば、アジピン酸、コハク酸、セバシン酸、スベリン酸、スベリン酸、メチルアジピン酸、グルタル酸、ピメリン酸、アゼライン酸、チオジプロピオン酸、及びこれらの組み合わせ）とのポリエステル化から誘導することができる。ポリエステル基は、ポリ（ヘキサメチレンカーボネート）グリコール、ポリ（プロピレンカーボネート）グリコール、ポリ（テトラメチレンカーボネート）グリコール、及びポリ（ノナンメチレンカーボネート）グリコールなどのポリカーボネートプレポリマーから誘導することもできる。適切なポリエステルとしては、例えば、ポリエチレンアジペート（PEA）、ポリ（1，4‐ブチレンアジペート）、ポリ（テトラメチレンアジペート）、ポリ（ヘキサメチレンアジペート）、ポリカプロラクトン、ポリヘキサメチレンカーボネート、ポリ（プロピレンカーボネート）、ポリ（テトラメチレンカーボネート）、ポリ（ノナンメチレンカーボネート）、及びこれらの組み合わせが挙げられ得る。
【０１４９】
少なくとも1つのR2基は、ポリカーボネート基を含むことができる。ポリカーボネート基は、1つ以上の二価アルコール（エチレングリコール、1，3‐プロピレングリコール、1，2‐プロピレングリコール、1，4‐ブタンジオール、1，3‐ブタンジオール、2‐メタンジオル1，5‐ジエティレングリコール、1，5‐ペンタネジオール、1，5‐ヘキサンジオール、1，2‐ドデカンジオール、シクロヘキサンジオール、それらの組み合わせなど）とエチレンカーボネートとの反応から誘導できる。
【０１５０】
脂肪族基は、直鎖であってもよく、例えば、1〜20個の炭素原子を有するアルキレン鎖、又は1〜20個の炭素原子を有するアルケニレン鎖（例えば、メチレン、エチレン、プロピレン、ブチレン、ペンチレン、ヘキシレン、ヘプチレン、オクチレン、ノニレン、デシレン、デクジレン、ドデシレン、トリデシレン、エチレン、プロペニレン、ブテニレン、ペンテニレン、ヘキセニレン、ヘプテニレン、オクテニレン、ノニレン、ノネニレン、デセニレン、ウンデセニレン、ドデセニレン、ドデセニレン、トリデセニレン）を含むことができる。「アルケン」又は「アルキレン」という用語は、二価炭化水素を指し、「アルケニレン」という用語は、少なくとも1つの二重結合を有する二価炭化水素分子又は分子の一部を指す。
【０１５１】
脂肪族及び芳香族基は、1つ以上のペンダント型の比較的親水性かつ／又は荷電した基で置換され得る。ペンダント親水基は、1個以上（例えば、2、3、4、5、6、7、8、9、10個以上）の水酸基を含むことができる。ペンダント親水基は、1個以上（例えば、2、3、4、5、6、7、8、9、10個以上）のアミノ基を含む。場合によっては、ペンダント親水基は、1個以上（例えば、2、3、4、5、6、7、8、9、10個以上）のカルボキシレート基を含む。例えば、脂肪族基は、1つ以上のポリアクリル酸基を含むことができる。場合によっては、ペンダント親水基は、1個以上（例えば、2、3、4、5、6、7、8、9、10個以上）のスルホン酸基を含む。場合によっては、ペンダント親水基は、1個以上（例えば、2、3、4、5、6、7、8、9、10個以上）のリン酸基を含む。いくつかの例では、ペンダント親水基は、1つ以上のアンモニウム基（例えば、第三級及び／又は第四級アンモニウム）を含む。他の例では、ペンダント親水基は、1つ以上の両性基（例えば、ポリ（カルボキシベタイン（pCB）などのベタイン、及びホスファチジルコリン基などのアンモニウムホスホネート基）を含む。
【０１５２】
R2基は、対イオンに結合してポリマーをイオン架橋し、アイオノマーを形成することができる荷電基を含むことができる。例えば、R2は、ペンダントアミノ基、カルボキシレート基、スルホネート基、リン酸基、アンモニウム基、もしくは両性基、又はそれらの組み合わせを有する脂肪族又は芳香族基である。
【０１５３】
ペンダント親水基が存在する場合、ペンダント親水基は、少なくとも1つのポリエーテル基、例えば2つのポリエーテル基であり得る。他の場合において、ペンダント親水基は、少なくとも1つのポリエステルである。ペンダント親水基は、ポリラクトン基（例えば、ポリビニルピロリドン）であり得る。ペンダント親水基の各炭素原子は、例えば、1〜6個の炭素原子を有するアルキル基で置換されていてもよい。脂肪族及び芳香族基はグラフトポリマー基であってよく、ペンダント基はホモポリマー基（例えば、ポリエーテル基、ポリエステル基、ポリビニルピロリドン基）である。
【０１５４】
ペンダント親水基は、ポリエーテル基（例えば、ポリエチレンオキシド（PEO）基、ポリエチレングリコール（PEG）基）、ポリビニルピロリドン基、ポリアクリル酸基、又はそれらの組み合わせであり得る。
【０１５５】
ペンダント親水基は、リンカーを介して脂肪族基又は芳香族基に結合することができる。リンカーは、ペンダント親水基を脂肪族又は芳香族基に連結することができる任意の二官能性低分子（例えば、1〜20個の炭素原子を有するもの）であり得る。例えば、リンカーは、ペンダント親水基及び脂肪族又は芳香族基に連結された場合にカルバメート結合を形成する、明細書されたようなジイソシアネート基を含み得る。リンカーは、以下に示すように、4，4´‐ジフェニルメタンジイソシアネート（MDI）であり得る。
【０１５６】
【化３】
2020535875.tif 000005
【０１５７】
ペンダント親水基は、以下に示すように、ポリエチレンオキシド基であってもよく、結合基はMDIであってもよい。
【０１５８】
【化４】
2020535875.tif 000006
【０１５９】
ペンダント親水基は、任意にリンカーを介して、脂肪族又は芳香族基に結合することを可能にするために官能化され得る。例えば、ペンダント親水基がアルケン基を含む場合、これは、スルフヒドリル含有二官能性分子（すなわち、水酸基又はアミノ基などの第2の反応性基を有する分子）とのマイケル付加を受けることができ、その結果、第2の反応性基を使用して、任意にリンカーを介してポリマー主鎖と反応することができる親水基が得られる。例えば、ペンダント親水基がポリビニルピロリドン基である場合、下記に示すように、メルカプトエタノール上のスルフヒドリル基と反応して、水酸基官能基化ポリビニルピロリドンを生じることができる。
【０１６０】
【化５】
2020535875.tif 000007
【０１６１】
ポリウレタン中の少なくとも1つのR2基は、ポリテトラメチレンオキシド基を含むことができる。ポリウレタンの少なくとも1つのR2基は、ポリエチレンオキシド基又はポリビニルピロリドン基で官能化された脂肪族ポリオール基（例えば、欧州特許第2462908号（これは、本明細書中に参照により援用される）に記載されるポリオール）を含み得る。例えば、R2基は、ポリオール（例えば、ペンタエリスリトール又は2，2，3‐トリヒドロキシプロパノール）とMDI誘導体化メトキシポリエチレングリコール（式6又は7に示す化合物を得るため）又はMDI誘導体化ポリビニルピロリドン（式8又は9に示す化合物を得るため）との反応生成物から誘導することができ、これ（R2基）は、以下に示すように、メルカプトエタノールと予め反応させておいた。
【０１６２】
【化６】
2020535875.tif 000008
【０１６３】
ポリウレタンの少なくとも1つのR2は、ポリシロキサンであり得、これらの場合、R2基は、例えば米国特許第5，969，076号に開示される、式10のシリコーンモノマーから誘導することができ、本明細書中に参照により援用される。
【０１６４】
【化７】
2020535875.tif 000009
【０１６５】
式中、aは、1〜10以上（例えば、1、2、3、4、5、6、7、8、9、又は10）であり、各R4は、独立して、水素、1〜18個の炭素原子を有するアルキル基、2〜18個の炭素原子を有するアルケニル基、アリール、又はポリエーテルであり、各R5は、独立して、1〜10個の炭素原子を有するアルキレン基、ポリエーテル、又はポリウレタンである。
【０１６６】
各R4基は、独立して、H、1〜10個の炭素原子を有するアルキル基、2〜10個の炭素原子を有するアルケニル基、1〜6個の炭素原子を有するアリール基、ポリエチレン、ポリプロピレン、又はテレフタレート基であり得る。各R4基は、独立して、メチル、エチル、n‐プロピル、イソプロピル、n‐ブチル、イソブチル、s‐ブチル、t‐ブチル、ビニル（ethenyl）、プロペニル、フェニル、及びポリエチレン基からなる群から選択され得る。
【０１６７】
各R5基は、独立して、1〜10個の炭素原子を有するアルキレン基（例えば、メチレン、エチレン、プロピレン、ブチレン、ペンチレン、ヘキシレン、ヘプチレン、オクチレン、ノニレン、又はデシレン基）を含むことができる。各R5基は、ポリエーテル基（例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、又はテレフタレート基）であり得る。各R5基は、ポリウレタン基であり得る。
【０１６８】
任意に、ポリウレタンは、ポリウレタンの誘導体であるポリマー鎖を含む少なくとも部分的に架橋されたポリマーネットワークを含むことができる。架橋の特性は、ポリウレタンが熱可塑性を保持するような特性であり得る（すなわち、架橋された熱可塑性ポリウレタンは、本明細書に記載される処理条件下で溶融及び再固化され得る）。架橋ポリウレタンは、熱硬化性ポリマーであり得る。この架橋ポリマーネットワークは、以下の式11及び12に示すように、1つ以上のイソシアネートを1つ以上のポリアミノ化合物、ポリスルフヒドリル化合物、又はそれらの組み合わせと重合させることによって製造することができる。
【０１６９】
【化８】
2020535875.tif 000010
【０１７０】
ここで、変数は上記の通りである。さらに、イソシアネートはまた、式2のポリウレタンについて上述したように、2つ以上のイソシアネートを架橋するために、1つ以上のポリアミノ又はポリチオール鎖延長剤で鎖延長され得る。
【０１７１】
ポリウレタン鎖は、例えば、ポリマー（ハードセグメント）のウレタン又はカルバメート基間の非極性又は極性相互作用を介して、別のポリウレタン鎖に物理的に架橋され得る。式1のR1基、並びに式2のR1及びR3基は、しばしば「ハードセグメント」と呼ばれるポリマーの部分を形成し、R2基は、しばしば「ソフトセグメント」と呼ばれるポリマーの部分を形成する。ソフトセグメントはハードセグメントに共有結合している。物理的に架橋されたハード及びソフトセグメントを有するポリウレタンは、親水性ポリウレタン（すなわち、本明細書に開示されるような親水基を含む熱可塑性ポリウレタンを含むポリウレタン）であり得る。
【０１７２】
ポリウレタンは、米国特許第4，523，005号に記載されているように、MDI、PTMO、及び1，4‐ブチレングリコールからなる熱可塑性ポリウレタンとすることができる。本発明の使用に適した市販のポリウレタンには、「SANCURE」（例えば、「SANCURE」20025Fなどのポリマーの「SANCURE」一連）又は「TECOPHILIC」（例えば、TG‐500、TG‐2000、SP‐80A‐150、SP‐93A‐100、SP‐60D‐60)(Lubrizol、Countryside、IL、USA）、「PELLETHANE」2355‐85ATP及び2355‐95AE(Dow Chemical Company of Midland、MI、USA）、「ESTANE」（例えば、ALR G 500又は58213; Lubrizol、Countryside、IL、USA）の商品名でのポリウレタンが含まれるが、これらに限定されない。
【０１７３】
1つ以上のポリウレタン（例えば、コーティングとしてプライマーに使用されるもの（例えば、水分散性ポリウレタン））は、1つ以上のイソシアネートを1つ以上のポリオールと重合させて、カルバメート結合（‐N（C＝O）O‐）及び1つ以上の水分散性増強部分を有するコポリマー鎖を生成することによって生成され得、ここで、ポリマー鎖は、1つ以上の水分散性増強部分（例えば、ポリマー鎖中のモノマー）を含む。水分散型のポリウレタンは、「水性ポリウレタンポリマー分散体」とも呼ばれ、水分散性向上部分は、式1又は式2の鎖（chain）（鎖内部及び／又は側鎖としての鎖上）に加えることができる。水分散性向上部分の含有は、水性ポリウレタン分散体の形成を可能にする。「水性」という用語は、本明細書では、約50重量パーセント〜100重量パーセントの水、約60重量パーセント〜100重量パーセントの水、約70重量パーセント〜100重量パーセントの水、又は約100重量パーセントの水の分散液又は製剤の連続相を意味し、「水性分散液」という用語は、共溶媒を含まない水中の成分（例えば、ポリマー、架橋剤など）の分散液を指す。共溶媒は、水性分散液中で使用することができ、共溶媒は、有機溶媒とすることができる。ポリマー、ポリウレタン、イソシアネート及びポリオールに関するさらなる詳細を以下に提供する。
【０１７４】
ポリウレタン（例えば、水性ポリウレタンポリマー分散液）は、1つ以上の水分散性増強部分を含むことができる。水分散性増強部分は、ポリウレタンの分散を助けるために、少なくとも1つの親水性（例えば、ポリ（エチレンオキシド））、イオン性又は潜在的にイオン性の基を有することができ、それによって分散液の安定性を増強する。水分散性ポリウレタンは、少なくとも1つの親水基又は親水性にすることができる基（例えば、中和などの化学修飾によって）を有する部分をポリマー鎖に組み込むことによって形成することができる。例えば、これらの化合物は、非イオン性、アニオン性、カチオン性又は両性イオン性又はそれらの組み合わせであり得る。一例では、カルボン酸基などのアニオン性基を不活性形態で鎖に組み込み、続いて第三級アミンなどの塩形成化合物によって活性化することができる。他の水分散性増強部分もまた、ウレタン結合又は尿素結合（側鎖又は末端の親水性エチレンオキシド又は尿素単位を含む）を介して骨格に反応させることができる。
【０１７５】
水分散性増強部分は、カルボキシル基を含むものであり得る。カルボキシル基を含む水分散性増強部分は、一般式（HO）xQ（COOH）yを有するヒドロキシカルボン酸から形成することができ、式中、Qは、1〜12個の炭素原子を含有する直鎖又は分岐二価炭化水素基であることができ、x及びyは、それぞれ独立して1〜3であることができる。例示的な例としては、ジメチロールプロパン酸（DMPA）、ジメチロールブタン酸（DMBA）、クエン酸、酒石酸、グリコール酸、乳酸、リンゴ酸、ジヒドロキシマル酸、ジヒドロキシタルタル酸など、及びこれらの混合物が挙げられる。
【０１７６】
水分散性増強部分は、ポリウレタンに水分散性特性を付与するために主鎖に重合することができるペンダントアニオン性基を含有する反応性ポリマーポリオール構成部分を含むことができる。アニオン性官能性ポリマーポリオールとしては、アニオン性ポリエステルポリオール、アニオン性ポリエーテルポリオール、及びアニオン性ポリカーボネートポリオールが挙げられ得、さらなる詳細は、米国特許第5，334，690号において提供される。
【０１７７】
水分散性増強部分は、側鎖親水性モノマーを含むことができる。例えば、側鎖親水性モノマーを含む水分散性増強部分は、米国特許第6，897，281号に示されるように、アルキレンオキシド基が2〜10個の炭素原子を有するアルキレンオキシドポリマー及びコポリマーを含むことができる。さらなるタイプの水分散性増強部分には、チオグリコール酸、2，6‐ジヒドロキシ安息香酸、スルホイソフタル酸、ポリエチレングリコールなど、及びそれらの混合物が含まれ得る。水分散性増強部分に関するさらなる詳細は、米国特許第7，476，705号に見出すことができる。
【０１７８】
ポリアミド
ポリマーは、熱可塑性ポリアミドなどのポリアミド、又は熱硬化性ポリアミドといったポリアミドを含むことができる。ポリアミドは、エラストマー熱可塑性ポリアミド又はエラストマー熱硬化性ポリアミドを含むエラストマーポリアミドであり得る。ポリアミドは、同じ化学構造の繰り返しポリアミドセグメントを有するポリアミドホモポリマーであり得る。また、ポリアミドは、異なるポリアミド化学構造を有する多数のポリアミドセグメント（例えば、ポリアミド6セグメント、ポリアミド11セグメント、ポリアミド12セグメント、ポリアミド66セグメントなど）を含み得る。異なる化学構造を有するポリアミドセグメントは、ランダムに配置することができ、又は繰り返しブロックとして配置することができる。
【０１７９】
ポリアミドは、コポリアミド（すなわち、ポリアミドセグメント及び非ポリアミドセグメントを含むコポリマー）であり得る。コポリアミドのポリアミドセグメントは、ポリアミド6セグメント、ポリアミド11セグメント、ポリアミド12セグメント、ポリアミド66セグメント、又はそれらの任意の組み合わせを含み得るか、又はそれらからなり得る。コポリアミドのポリアミドセグメントは、ランダムに配置されてもよく、又は反復セグメントとして配置されてもよい。ポリアミドセグメントは、ポリアミド6セグメント、又はポリアミド12セグメント、又はポリアミド6セグメント及びポリアミド12セグメントの両方を含み得るか、又はそれらからなり得る。コポリアミドのポリアミドセグメントがポリアミド6セグメント及びポリアミド12セグメントを含む例では、セグメントはランダムに配置することができる。コポリアミドの非ポリアミドセグメントは、ポリエーテル・セグメント、ポリエステル・セグメント、又はポリエーテル・セグメント及びポリエステル・セグメントの両方から構成されるか、又は構成されることができる。コポリアミドは、ブロックコポリアミドであってもよく、又はランダムコポリアミドであってもよい。コポリアミドは、ポリアミドオリゴマー又はプレポリマーと第2のオリゴマープレポリマーとの重縮合から形成されて、コポリアミド（すなわち、ポリアミドセグメントを含むコポリマー）を形成することができる。任意に、第2のプレポリマーは親水性プレポリマーであってもよい。
【０１８０】
ポリアミドは、ポリアミド含有ブロックコポリマーであり得る。例えば、ブロックコポリマーは、繰り返しのハードセグメント、及び繰り返しのソフトセグメントを有することができる。ハードセグメントはポリアミドセグメントを含むことができ、ソフトセグメントは非ポリアミドセグメントを含むことができる。ポリアミド含有ブロックコポリマーは、反復ハードセグメント及び反復ソフトセグメントを有するポリアミド含有ブロックコポリマーを含むか又はそれからなるエラストマーコポリアミドであり得る。反復ハードセグメント及びソフトセグメントを有するブロックコポリマーを含むブロックコポリマーにおいて、物理的架橋は、セグメント内又はセグメント間、又はセグメント内及びセグメント間の両方に存在し得る。
【０１８１】
ポリアミド自体、又はポリアミド含有ブロックコポリマーのポリアミドセグメントは、ラクタム、アミノ酸、及び／又はジアミノ化合物などのポリアミドプレポリマーと、ジカルボン酸、又はそれらの活性化形態との縮合から誘導することができる。得られるポリアミドセグメントは、アミド結合（‐（CO）NH‐）を含む。用語「アミノ酸」は、少なくとも1つのアミノ基及び少なくとも1つのカルボキシル基を有する分子を指す。ポリアミドの各ポリアミドセグメントは、同じであっても異なっていてもよい。
【０１８２】
ポリアミド又はポリアミド含有ブロックコポリマーのポリアミドセグメントは、ラクタム及び／又はアミノ酸の重縮合から誘導され得、そして以下の式13に示される構造を有するアミドセグメントを含み得、ここで、R6基は、ラクタム又はアミノ酸から誘導されるポリアミドの部分を表す。
【０１８３】
【化９】
2020535875.tif 000011
【０１８４】
R6基は、ラクタムに由来し得る。R6基は、3〜20個の炭素原子を有するラクタム基、又は4〜15個の炭素原子を有するラクタム基、又は6〜12個の炭素原子を有するラクタム基から誘導することができる。R6基は、カプロラクタム又はラウロラクタムから誘導することができる。R6基は、1つ以上のアミノ酸に由来し得る。R6基は、4〜25個の炭素原子を有する酸性基個の炭素原子を有するアミノ酸基、又は8〜15個の炭素原子を有するアミノ酸基に由来し得る。R6基は、12‐アミノラウリン酸又は11‐アミノウンデカン酸から誘導することができる。
【０１８５】
任意に、ポリアミド含有ブロックコポリマーの相対親水性度を増加させるために、式13は、以下に示すように、ポリアミド‐ポリエーテルブロックコポリマーセグメントを含むことができる。
【０１８６】
【化１０】
2020535875.tif 000012
【０１８７】
式中、mは3〜20であり、nは1〜8である。任意に、mは4〜15、又は6〜12（例えば、6、7、8、9、10、11又は12）とすることができ、nは1、2又は3とすることができる。例えば、mは11又は12であり得、nは1又は3であり得る。ポリアミド含有ブロックコポリマーのポリアミド又はポリアミドセグメントは、ジアミノ化合物とジカルボン酸又はその活性化形態との縮合から誘導することができ、下記の式15に示す構造を有するアミドセグメントを含むことができ、式中、R7基は、ジアミノ化合物に由来するポリアミドの部分を表し、R8基は、ジカルボン酸化合物に由来する部分を表す。
【０１８８】
【化１１】
2020535875.tif 000013
【０１８９】
R7基は、4〜15個の炭素原子、又は5〜10個の炭素原子、又は6〜9個の炭素原子を有する脂肪族基を含むジアミノ化合物から誘導することができる。ジアミノ化合物は、フェニル、ナフチル、キシリル、及びトリルなどの芳香族基を含むことができる。R7基が誘導され得る適切なジアミノ化合物としては、ヘキサメチレンジアミン（HMD）、テトラメチレンジアミン、トリメチルヘキサメチレンジアミン（TMD）、m‐キシリレンジアミン（MXD）、及び1，5‐ペンタミンジアミンが挙げられるが、これらに限定されない。R8基は、4〜15個の炭素原子、又は5〜12個の炭素原子、又は6〜10個の炭素原子を有する脂肪族基を含む、ジカルボン酸又はその活性化形態から誘導することができる。R8を誘導することができるジカルボン酸又はその活性化形態には、フェニル、ナフチル、キシリル、及びトリル基などの芳香族基が含まれる。R8が誘導され得る適切なカルボン酸又はその活性化形態としては、アジピン酸、セバシン酸、テレフタル酸、及びイソフタル酸が挙げられる。ポリアミド鎖は、芳香族基を実質的に含まなくてもよい。
【０１９０】
ポリアミドの各ポリアミドセグメント（ポリアミド含有ブロックコポリマーを含む）は、12‐アミノラウリン酸、カプロラクタム、ヘキサメチレンジアミン及びアジピン酸からなる群から選択されるポリアミドプレポリマーから独立して誘導することができる。
【０１９１】
ポリアミドは、ポリ（エーテル‐ブロック‐アミド）を含むか、又はそれから本質的になることができる。ポリ（エーテル‐ブロック‐アミド）は、式16に示すように、カルボン酸末端ポリアミドプレポリマーとヒドロキシル末端ポリエーテルプレポリマーとの重縮合から形成されて、ポリ（エーテル‐ブロック‐アミド）を形成することができる：
【０１９２】
【化１２】
2020535875.tif 000014
【０１９３】
ポリ（エーテルブロックアミド）ポリマーは、反応性末端を含有するポリアミドブロックと反応性末端を含有するポリエーテルブロックとの重縮合によって調製することができる。例としては、1）カルボン酸鎖末端を含有するポリオキシアルキレンブロックを有するジアミン鎖末端を含有するポリアミドブロック；2）ポリエーテルジオールとして知られる脂肪族ジヒドロキシル化アルファ‐オメガポリオキシアルキレンのシアノエチル化及び水素化によって得られるジアミン鎖末端を含有するポリオキシアルキレンブロックを有するジカルボン酸鎖末端を含有するポリアミドブロック；3）ポリエーテルジオールを有するジカルボン酸鎖末端を含有するポリアミドブロック（この特定の場合に得られる生成物はポリエーテルエステルアミドである）が挙げられる。ポリ（エーテル‐ブロック‐アミド）のポリアミドブロックは、前述のように、ラクタム、アミノ酸、及び／又はジカルボン酸を有するジアミノ化合物から誘導することができる。ポリエーテルブロックは、ポリエチレンオキシド（PEO）、ポリプロピレンオキシド（PPO）、ポリテトラヒドロフラン（PTHF）、ポリテトラメチレンオキシド（PTMO）、及びそれらの組み合わせからなる群より選択される1つ以上のポリエーテルから誘導され得る。
【０１９４】
ポリ（エーテルブロックアミド）ポリマーは、α、ω‐アミノカルボキシル酸、ラクタム又はジカルボキシル酸と鎖限定ジカルボキシル酸の存在下のジアミンの縮合に由来するジカルボキシル鎖末端を含むポリアミドブロックを含むことができる。このタイプのポリ（エーテルブロックアミド）ポリマーにおいて、α、ω‐アミノカルボン酸（例えば、アミノウンデカン酸）が使用され得る；ラクタム（例えば、カプロラクタム又はラウリルラクタム）が使用され得る；ジカルボン酸（例えば、アジピン酸、デカンジオン酸又はドデカンジオン酸）が使用され得る；そしてジアミン（例えば、ヘキサメチレンジアミン）が使用され得る；又は上記のいずれかの種々の組み合わせが使用され得る。コポリマーは、ポリアミド12又はポリアミド6を含むポリアミドブロックを含むことができる。
【０１９５】
ポリ（エーテルブロックアミド）ポリマーは、4〜12個の炭素原子を含有するジカルボン酸の存在下で、1つ以上のα、ω‐アミノカルボン酸及び／又は6〜12個の炭素原子を含有する1つ以上のラクタムの縮合から誘導されるポリアミドブロックを含むものを含むことができ、低質量であり、すなわち、400〜1000の数平均分子量を有する。この種のポリ（エーテルブロックアミド）ポリマーでは、α、ω‐アミノカルボン酸、例えばアミノウンデカン酸又はアミノドデカン酸を使用することができ；ジカルボン酸、例えばアジピン酸、セバシン酸、イソフタル酸、ブタンジオン酸、1，4‐シクロヘキシルジカルボン酸、テレフタル酸、スルホイソフタル酸のナトリウム塩又はリチウム塩、二量体化脂肪酸（これらの二量体化脂肪酸は少なくとも98質量％の二量体含有量を有し、好ましくは水素化されている）及びドデカンジオン酸HOOC‐（CH2）10‐COOHを使用することができ；ならびにラクタム、例えばカプロラクタム及びラウリルラクタムを使用することができ；又は上記のいずれかの様々な組合せを使用することができる。コポリマーは、アジピン酸又はドデカンジオン酸の存在下でラウリラクタムの縮合によって得られるポリアミドブロックを含むことができ、少なくとも750の数平均分子量を有し、約127〜約130℃の溶融温度を有し、ポリアミドブロックの様々な成分及びそれらの割合は、150℃未満、又は約90℃〜約135℃の融点を得るために選択することができる。
【０１９６】
ポリ（エーテルブロックアミド）ポリマーは、少なくとも1つのα、ω‐アミノカルボン酸（又はラクタム）、少なくとも1つのジアミン及び少なくとも1つのジカルボン酸の縮合から誘導されるポリアミドブロックを含むポリマーを含むことができる。このタイプのコポリマーでは、α、ω‐アミノカルボン酸、ラクタム、及びジカルボン酸は、上記のものから選択することができ、6〜12個の原子を含有する脂肪族ジアミンなどのジアミンは、非環状及び／又は飽和環式であることができ、例えば、ヘキサメチレンジアミン、ピペラジン、1‐アミノエチルピペラジン、ビスアミノプロピルピペラジン、テトラメチレンジアミン、オクタメチレンジアミン、デカメチレンジアミン、ドデカメチレンジアミン、1，5‐ジアミノヘキサン、2，2，4‐トリメチル‐1，6‐ジアミノヘキサン、ジアミンポリオール、イソホロンジアミン（IPD）、メチルペンタメチレンジアミン（MPDM）、ビス（アミノシクロヘキシル）メタン（BACM）、及びビス（3‐メチル‐4‐アミノシクロヘキシル）メタン（BMACM）を使用することができるが、これらに限定されない。
【０１９７】
ポリアミドは、熱可塑性ポリアミドであってもよく、ポリアミドブロックの成分は、約90℃〜約135℃の融点など、150℃未満の融点を得るために選択されてもよく、熱可塑性ポリアミドブロックの様々な成分及びそれらの割合は、約150℃未満、例えば、約90℃〜約135℃の融点を得るために選択されてもよい。
【０１９８】
ポリアミドブロックの数平均モル質量は、約300グラム／モル〜約15，000グラム／モル、約500グラム／モル〜約10，000グラム／モル、約500グラム／モル〜約6，000グラム／モル、約500グラム／モル〜約5，000グラム／モル、又は約600グラム／モル〜約5，000グラム／モルであり得る。ポリエーテルブロックの数平均分子量は、約100〜約6，000、約400〜約3000、又は約200〜約3，000の範囲であり得る。ポリ（エーテルブロックアミド）ポリマーのポリエーテル（PE）含有量（x）は、約0．05〜約0．8（すなわち、約5モルパーセント〜約80モルパーセント）であり得る。ポリエーテルブロックは、約10重量パーセント〜約50重量パーセント、約20重量パーセント〜約40重量パーセント、又は約30重量パーセント〜約40重量パーセントの量でポリアミド中に存在することができる。ポリアミドブロックは、約50重量パーセント〜約90重量パーセント、約60重量パーセント〜約80重量パーセント、又は約70重量パーセント〜約90重量パーセントの量でポリアミド中に存在することができる。
【０１９９】
ポリエーテルブロックは、エチレンオキシド単位以外の単位、例えば、プロピレンオキシド又はポリテトラヒドロフラン（ポリテトラメチレングリコール配列をもたらす）を含有することができる。PEGブロック、すなわち、エチレンオキシド単位からなるもの、ポリプロピレングリコール（PPG）ブロック、すなわち、プロピレンオキシド単位からなるもの、及びポリ（テトラメチレンエーテル）グリコール（PTMG）ブロック、すなわち、ポリテトラヒドロフランとしても知られるテトラメチレングリコール単位からなるものを同時に使用することも可能である。PPG又はPTMGブロックが有利に使用される。ポリアミド及びポリエーテルブロックを含有するこれらのコポリマー中のポリエーテルブロックの量は、コポリマーの約10重量パーセント〜約50重量パーセント、又は約35重量パーセント〜約50重量パーセントであり得る。
【０２００】
ポリアミドブロック及びポリエーテルブロックを含有するコポリマーは、ポリアミドブロック及びポリエーテルブロックを付着させるための任意の手段によって調製することができる。実際には、2つのプロセスが本質的に使用され、一方は2ステッププロセス(2‐step process)であり、他方は1ステッププロセス(one‐step process)である。
【０２０１】
2ステッププロセスでは、ジカルボン酸鎖末端を有するポリアミドブロックが最初に調製され、次いで、第2ステップで、これらのポリアミドブロックがポリエーテルブロックに連結される。ジカルボン酸鎖末端を有するポリアミドブロックは、連鎖停止剤（chain‐stopper）ジカルボン酸の存在下でのポリアミド前駆体の縮合から誘導される。ポリアミド前駆体がラクタム又はα、ω‐アミノカルボン酸のみである場合、ジカルボン酸を添加する。前駆体が既にジカルボン酸を含む場合、これはジアミンの化学量論に対して過剰に使用される。反応は、通常、約180〜約300℃、例えば約200〜約290℃で起こり、反応器内の圧力は、約5〜約30バールに設定し、約2〜3時間維持することができる。反応器内の圧力をゆっくりと大気圧まで下げ、次いで過剰の水を、例えば1又は2時間留去する。
【０２０２】
カルボン酸末端基を有するポリアミドが調製されると、次に、ポリエーテル、ポリオール及び触媒が添加される。ポリエーテルの総量は、触媒と同様に、分割して1つ以上の部分に添加することができる。最初にポリエーテルを添加し、ポリエーテルのOH末端基及びポリオールとポリアミドのCOOH末端基との反応を開始し、エステル結合の形成及び水の脱離を伴う。水は、蒸留によって反応混合物からできるだけ多く除去され、次いで、ポリアミドブロックのポリエーテルブロックへの連結を完了するために触媒が導入される。この第2のステップは、撹拌しながら、好ましくは少なくとも50ミリバール（5000パスカル）の真空下で、得られる反応物及びコポリマーが溶融状態にあるような温度で行われる。例として、この温度は、約100〜約400℃、例えば約200〜約250℃とすることができ、反応は、ポリマー溶融物によって撹拌機に及ぼされるトルクを測定することによって、又は撹拌機によって消費される電力を測定することによって監視される。反応の終了は、トルク又は目標出力の値によって決定される。触媒は、エステル化によってポリアミドブロックのポリエーテルブロックへの連結を促進する任意の製品であると定義される。触媒は、チタン、ジルコニウム及びハフニウムによって形成される群から選択される金属（M）の誘導体であり得る。誘導体は、一般式M（OR）4と一致するテトラアルコキシドから調製することができ、式中、Mはチタン、ジルコニウム又はハフニウムを表し、Rは同一であっても異なっていてもよく、1〜24個の炭素原子を有する直鎖又は分枝鎖アルキル基を表す。
【０２０３】
触媒は、金属（M）の塩、特に（M）及び有機酸の塩、ならびに（M）及び／又は（M）の酸化物及び／又は（M）の水酸化物の錯塩及び有機酸を含むことができる。有機酸は、ギ酸、酢酸、プロピオン酸、酪酸、吉草酸、カプロン酸、カプリル酸、カプリル酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、オレイン酸、リノール酸、リノレン酸、シクロヘキサンカルボン酸、フェニル酢酸、安息香酸、サリチル酸、シュウ酸、マロン酸、コハク酸、グルタル酸、アジピン酸、マレイン酸、フマル酸、フタル酸又はクロトン酸であり得る。有機酸は、酢酸又はプロピオン酸であり得る。Mはジルコニウムとすることができ、このような塩はジルコニル塩と呼ばれ、例えば、酢酸ジルコニルの名称で市販されている製品である。
【０２０４】
触媒の重量割合は、ジカルボン酸ポリアミドとポリエーテルジオール及びポリオールとの混合物の重量の約0．01〜約5パーセントで変化し得る。触媒の重量割合は、ジカルボン酸ポリアミドとポリエーテルジオール及びポリオールとの混合物の重量の約0．05〜約2パーセントで変化し得る。
【０２０５】
１ステッププロセス（one‐step process）では、ポリアミド前駆体、連鎖停止剤（chain stopper）及びポリエーテルを一緒にブレンドし、次いで得られるものは、本質的に可変長のポリエーテルブロック及びポリアミドブロックを有するポリマーであるが、ランダムに反応した種々の反応物もポリマー鎖に沿ってランダムに分布している。これらは、上記の2ステッププロセスと同じ反応物及び同じ触媒である。ポリアミド前駆体がラクタムのみである場合、少量の水を添加することが有利である。このコポリマーは、本質的に同じポリエーテルブロック及び同じポリアミドブロックを有するが、ランダムに反応した種々の反応物の一部分も有し、これらはポリマー鎖に沿ってランダムに分布している。上述の2ステッププロセスの第1のステップと同様に、反応器を閉じ、撹拌しながら加熱する。設定される圧力は、約5〜約30バールである。圧力がもはや変化しなくなったとき、反応器を減圧下に置きながら、溶融反応物の激しい撹拌を維持し続ける。反応は、2ステッププロセスの場合に前述したように監視される。
【０２０６】
ポリアミド対ポリエーテルブロックの適切な比は、単一のポリ（エーテルブロックアミド）中に見出すことができ、又は2つ以上の異なる組成のポリ（エーテルブロックアミド）のブレンドを、適切な平均組成と共に使用することができる。高いレベルのポリアミド基を有するブロックコポリマーを、高いレベルのポリエーテルブロックを有するブロックコポリマーとブレンドして、ポリ（アミド‐ブロック‐エーテル）コポリマーの全ブレンドの約20〜約40重量パーセント、又は約30〜約35重量パーセントの平均レベルのポリエーテルブロックを有するブレンドを生成することが有用であり得る。コポリマーは、35重量パーセント未満のポリエーテルブロックのレベルを有する少なくとも1つのブロックコポリマーと、少なくとも45重量パーセントのポリエーテルブロックを有する第2のポリ（エーテルブロックアミド）とを含む2つの異なるポリ（エーテルブロックアミド）のブレンドを含むことができる。
【０２０７】
例示的な市販のコポリマーには、「VESTAMID」(Evonik Industries、Essen、Germany）、「PLATAMID」（Arkema、Colombes、France）、例えば、成形品コードH2694、「PEBAX」（Arkema）、例えば、成形品コード「PEBAX MH1657」及び「PEBAX MV1074」、「PEBAX RNAW」（Arkema）、「GRILAMID」(EMS‐Chemie AG、Domat‐Ems、Switzerland）の商標で入手可能なもの、又は種々他の供給業者によって製造される他の同様の材料も含まれるが、これらに限定されない。
【０２０８】
ポリアミドは、例えば、ポリマーのポリアミド基間の非極性又は極性相互作用によって物理的に架橋することができる。ポリアミドがコポリアミドである例では、コポリアミドは、ポリアミド基間の相互作用によって、及び任意選択でコポリマー基間の相互作用によって物理的に架橋することができる。コポリアミドがポリアミド基間の相互作用によって物理的に架橋される場合、ポリアミドセグメントは、ハードセグメントと呼ばれるポリマーの部分を形成することができ、コポリマーセグメントは、ソフトセグメントと呼ばれるポリマーの部分を形成することができる。例えば、コポリアミドがポリ（エーテル‐ブロック‐アミド）である場合、ポリアミドセグメントはポリマーのハードセグメントを形成し、ポリエーテルセグメントはポリマーのソフトセグメントを形成する。したがって、いくつかの例では、ポリマーは、アミド結合を有する1つ又は複数のポリマー鎖を有する物理的に架橋されたポリマーネットワークを含むことができる。
【０２０９】
コポリアミドのポリアミドセグメントは、ポリアミド‐11又はポリアミド‐12を含むことができ、ポリエーテルセグメントは、ポリエチレンオキシド、ポリプロピレンオキシド、及びポリテトラメチレンオキシドセグメント、ならびにそれらの組み合わせからなる群から選択されるセグメントであり得る。
【０２１０】
ポリアミドは、本明細書中に先に記載されるように、部分的に又は完全に共有結合的に架橋され得る。場合によっては、ポリアミド中に存在する架橋の程度は、例えば、本発明の物品を形成するためにヤーン（yarn）又は繊維の形態で熱処理される場合、部分的に共有結合的に架橋された熱可塑性ポリアミドが、部分的に共有結合的に架橋された熱可塑性ポリアミドが処理中に溶融され、再固化するのに十分な熱可塑性を保持するようなものである。他の場合には、架橋ポリアミドは熱硬化性ポリマーである。
【０２１１】
ポリエステルポリマーは、ポリエステルを含むことができる。ポリエステルは、熱可塑性ポリエステル、又は熱硬化性ポリエステルを含むことができる。さらに、ポリエステルは、熱可塑性ポリエステル又は熱硬化性エラストマーポリエステルを含むエラストマーポリエステルであってもよい。ポリエステルは、1種以上のカルボン酸又はそのエステル形成誘導体と、1種以上の二価もしくは多価脂肪族、脂環式、芳香族もしくは芳香族アルコール又はビスフェノールとの反応によって形成することができる。ポリエステルは、同じ化学構造の繰り返しポリエステルセグメントを有するポリエステルホモポリマーであり得る。あるいは、ポリエステルは、異なるポリエステル化学構造を有する多数のポリエステルセグメント（例えば、ポリグリコール酸セグメント、ポリ乳酸セグメント、ポリカプロラクトンセグメント、ポリヒドロキシアルカノエートセグメント、ポリヒドロキシブチレートセグメントなど）を含むことができる。異なる化学構造を有するポリエステルセグメントは、ランダムに配置することができ、又は繰り返しブロックとして配置することができる。
【０２１２】
ポリエステルを調製するために使用することができる例示的なカルボン酸には、アジピン酸、ピメリン酸、スベリン酸、アゼライン酸、セバシン酸、ノナンジカルボン酸、デカンジカルボン酸、ウンデカンジカルボン酸、テレフタル酸、イソフタル酸、アルキル置換又はハロゲン化テレフタル酸、アルキル置換又はハロゲン化イソフタル酸、ニトロテレフタル酸、4，4´‐ジフェニルエーテルジカルボン酸、4，4´‐ジフェニルチオエーテルジカルボン酸、4，4´‐ジフェニルスルホン‐ジカルボン酸、4，4´‐ジフェニルアルキレンジカルボン酸、ナフタレン‐2，6‐ジカルボン酸、シクロヘキサン‐1，4‐ジカルボン酸及びシクロヘキサン‐1，3‐ジカルボン酸が含まれるが、これらに限定されない。ポリエステルの調製に適した例示的なジオール又はフェノールとしては、エチレングリコール、ジエチレングリコール、1，3‐プロパンジオール、1，4‐ブタンジオール、1，6‐ヘキサンジオール、1，8‐オクタンジオール、1，10‐デカンジオール、1，2‐プロパンジオール、2，2‐ジメチル‐1，3‐プロパンジオール、2，2，4‐トリメチルヘキサンジオール、p‐キシレンジオール、1，4‐シクロヘキサンジオール、1，4‐シクロヘキサンジメタノール、及びビス‐フェノールAが挙げられるが、これらに限定されない。
【０２１３】
ポリエステルは、ポリブチレンテレフタレート（PBT）、ポリトリメチレンテレフタレート、ポリヘキサメチルテレフタレート、ポリヘキサレンテレフタレート、ポリ‐1、4‐ジメチルシクロヘキサンテレフタレート、ポリエチレンテレフタレート（PET）、ポリエチレンイソフタレート（PEI）、ポリアリレートリール酸（PAR）、ポリブチレンナフタレート（PBN）、液晶ポリエステル、又は前述の2つ以上の混合物であってもよい。
【０２１４】
ポリエステルは、コポリエステル（すなわち、ポリエステルセグメント及び非ポリエステルセグメントを含むコポリマー）であり得る。共ポリエステルは、脂肪族共ポリエステル（すなわち、ポリエステルセグメントと非ポリエステルセグメントの両方が脂肪族である共ポリエステル）とすることができる。代わりに、コポリエステルは芳香族セグメントを含むことができる。コポリエステルのポリエステルセグメントは、ポリグリコール酸セグメント、ポリ乳酸セグメント、ポリカプロラクトンセグメント、ポリヒドロキシアルカノエートセグメント、ポリヒドロキシブチレートセグメント、又はそれらの任意の組み合わせを含むか、又はそれらから本質的になることができる。コポリエステルのポリエステルセグメントは、ランダムに配置することができ、又は繰り返しブロックとして配置することができる。
【０２１５】
例えば、ポリエステルは、比較的硬い同じ化学構造のポリマー単位の繰り返しブロック（ハードセグメント）と、比較的軟らかい同じ化学構造の繰り返しブロック（ソフトセグメント）とを有するブロックコポリエステルであってもよい。繰り返しハードセグメント及びソフトセグメントを有するブロックコポリエステルを含むブロックコポリエステルにおいて、物理的架橋は、ブロック内又はブロック間、又はブロック内及びブロック間の両方に存在し得る。ポリマーは、ハードセグメントの反復ブロック及びソフトセグメントの反復ブロックを有するエラストマーコポリエステルを含むか、又は本質的にそれからなることができる。
【０２１６】
共ポリエステルの非ポリエステルセグメントは、ポリエーテルセグメント、ポリアミドセグメント、又はポリエーテルセグメント及びポリアミドセグメントの両方を含むか、又は本質的に含むことができる。コポリエステルは、ブロックコポリエステルであってもよく、又はランダム共‐ポリエステルであってもよい。コポリエステルは、ブロックコポリエステルを形成するために、ポリエステルオリゴマー又はプレポリマーと第2のオリゴマープレポリマーとの重縮合から形成することができる。任意に、第2のプレポリマーは親水性プレポリマーであってもよい。例えば、コポリエステルは、テレフタル酸又はナフタレンジカルボン酸とエチレングリコール、1，4‐ブタンジオール、又は1，3‐プロパンジオールとの重縮合から形成することができる。コポリエステルの例としては、ポリエチレンアジパテ、ポリブチレンスクシネート、ポリ（3‐ヒドロキシブチレート‐co‐3‐ヒドロキシバレート）、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、ポリトリメチレンテレフタレート、ポリエチレンナプタレート、及びこれらの組合せが挙げられる。コ‐ポリアミドは、ポリエチレンテレフタレートを含むことができるか、又はポリエチレンテレフタレートからなることができる。
【０２１７】
ポリエステルは、ポリブチレンテレフタレート（PBT）、ポリトリメチレンテレフタレート、ポリヘキサメチルテレフタレート、ポリ‐1、4‐ジメチルシクロヘキサンテレフタレート、ポリエチレンテレフタレート（PET）、ポリエチレンイソフタレート（PEI）、ポリアリレートリール酸（PAR）、ポリブチレンナフタレート（PBN）、及び液晶ポリエステルのうちの1つ以上のセグメントを含むブロックコポリマーとすることができる。例えば、ブロックコポリマーである適切なポリエステルは、PET／PEIコポリマー、ポリブチレンテレフタレート／テトラエチレングリコールコポリマー、ポリオキシアルキレンジイミド二酸／ポリブチレンテレフタレートコポリマー、又は上記のいずれかのブレンドもしくは混合物であり得る。
【０２１８】
ポリエステルは、生分解性樹脂、例えば、ポリグリコール酸やポリ乳酸などのポリ（α‐ヒドロキシ酸）を主繰り返し単位として含む共重合ポリエステルであってもよい。
開示されたポリエステルは、溶媒重合又は溶融重合プロセスなどの当業者に知られている様々な重縮合方法によって調製することができる。
【０２１９】
ポリオレフィンポリマーは、ポリオレフィンを含むか、又は本質的にポリオレフィンからなることができる。ポリオレフィンは、熱可塑性ポリオレフィン又は熱硬化性ポリオレフィンであり得る。さらに、ポリオレフィンは、熱可塑性エラストマーポリオレフィン又は熱硬化性エラストマーポリオレフィンを含むエラストマーポリオレフィンであってもよい。例示的なポリオレフィンとしては、ポリエチレン、ポリプロピレン、及びオレフィンエラストマー（例えば、4〜約8個の炭素原子を有するエチレン及びα‐オレフィンのメタロセン触媒ブロックコポリマー）が挙げられ得る。ポリオレフィンは、ポリエチレン、エチレン‐α‐オレフィンコポリマー、エチレン‐プロピレンゴム（EPDM）、ポリブテン、ポリイソブチレン、ポリ‐4‐メチルペント‐1‐エン、ポリイソプレン、ポリブタジエン、エチレン‐メタクリル酸コポリマー、及びポリプロピレン（PP）及びエチレン‐プロピレンゴム（EPDM）から得られる動的架橋ポリマーなどのオレフィンエラストマーを含むポリマー、ならびにこれらのブレンド又は混合物とすることができる。さらなる例示的なポリオレフィンには、シクロペンテン又はノルボルネンなどのシクロオレフィンのポリマーが含まれる。
【０２２０】
任意に架橋することができるポリエチレンは、低密度ポリエチレン（LDPE）、直鎖状低密度ポリエチレン（LLDPE）、（VLDPE）及び（ULDPE）、中密度ポリエチレン（MDPE）、高密度ポリエチレン（HDPE）、高密度及びポリマー量ポリエチレン（HDPE‐HMW）、高密度及び超ポリマー量ポリエチレン（HDPE‐UHMW）、ならびに前記のポリエチレンのいずれかのブレンド又は混合物を含む、様々なポリエチレンを含むことを理解されたい。ポリエチレンはまた、ビニル、アクリル酸、メタクリル酸、アクリル酸エチル、ビニルアルコール、及び／又は酢酸ビニルと共重合したモノオレフィン及びジオレフィンのモノマーから誘導されるポリエチレンコポリマーであり得る。酢酸ビニル誘導単位を含むポリオレフィンコポリマーは、高酢酸ビニル含量コポリマー、例えば、約50重量パーセントを超える酢酸ビニル誘導組成物であり得る。
【０２２１】
ポリオレフィンは、当業者に周知の方法（例えば、過酸化物開始剤、加熱、及び／又は光を使用する）によって、フリーラジカル重合、カチオン重合、及び／又はアニオン重合によって形成することができる。開示されたポリオレフィンは、高圧及び高温下でのラジカル重合によって調製することができる。あるいは、ポリオレフィンは、IVb、Vb、VIb又はVIII族金属からの1種以上の金属を通常含有する触媒を用いた触媒重合によって調製することができる。触媒は、通常、IVb、Vb、VIb又はVIII族金属とp‐又はs‐配位錯体を形成することができる1つ以上の配位子、典型的には酸化物、ハロゲン化物、アルコラート、エステル、エーテル、アミン、アルキル、アルケニル及び／又はアリールを有する。金属錯体は、遊離形態であってもよく、又は基材、典型的には活性化塩化マグネシウム、塩化チタン（III）、アルミナ又は酸化ケイ素上に固定されていてもよい。金属触媒は、重合媒体中に可溶性であっても不溶分であってもよい。触媒は、それ自体で重合に使用することができ、又はさらなる活性剤、典型的にはIa、IIa及び／又はIIIa族金属アルキル、金属水素化物、金属アルキルハライド、金属アルキルオキシド又は金属アルキルオキサンを使用することができる。活性化剤は、さらなるエステル、エーテル、アミン又はシリルエーテル基で都合よく修飾することができる。
【０２２２】
適切なポリオレフィンは、本明細書中に記載されるように、モノオレフィン及びジオレフィンのモノマーの重合によって調製され得る。ポリオレフィンを調製するために使用することができる例示的な一量体には、エチレン、プロピレン、1‐ブテン、1‐ペンテン、1‐ヘキセン、2‐メチル‐1‐プロペン、3‐メチル‐1‐ペンテン、4‐メチル‐1‐ペンテン、5‐メチル‐1‐ヘキセン及びそれらの混合物が含まれるが、これらに限定されない。
【０２２３】
適切なエチレン‐α‐オレフィンコポリマーは、3〜12の炭素数を有するプロピレン、ブテン‐1、ヘキセン‐1、オクテン‐1，4‐メチル‐1‐ペンテンなどのα‐オレフィンとのエチレンの共重合によって得ることができる。
【０２２４】
適切な動的架橋されたポリマーは、ソフトセグメントとしてゴム成分を架橋すると同時に、バンバリーミキサーのような混練機及び二軸押出機を使用することによって、PPのようなハードセグメント及びEPDMのようなソフトセグメントを物理的に分散させることによって得ることができる。
【０２２５】
ポリオレフィンは、ポリオレフィンの混合物（例えば、本明細書中上記に開示される2つ以上のポリオレフィンの混合物）であり得る。例えば、ポリオレフィンの適切な混合物は、ポリプロピレンとポリイソブチレンとの混合物、ポリプロピレンとポリエチレンとの混合物（例えば、PP／HDPE、PP／LDPE）、又は異なるタイプのポリエチレンの混合物（例えば、LDPE／HDPE）であり得る。
【０２２６】
ポリオレフィンは、適切なモノオレフィンモノマーのコポリマー、又は適切なモノオレフィンモノマーとビニルモノマーとのコポリマーであり得る。例示的なポリオレフィンコポリマーには、エチレン／プロピレンコポリマー、直鎖状低密度ポリエチレン（LLDPE）、プロピレン／but‐1エンコポリマー、エチレン／but‐1エンコポリマー、エチレン／ヘキセンコポリマー、エチレン／ヘプテンコポリマー、エチレン／オクテンコポリマー、プロピレン／ブタジエンコポリマー、エチレン／イソプレンコポリマー、エチレン／アルキルメタクリレートコポリマー、エチレン／酢酸ビニルコポリマー及びそれらの一酸化炭素又はエチレン／アクリル酸コポリマー及びそれらの塩とのコポリマー（イオノマー）、ならびにエチレンとヘキサジエン、ジシクロペンタジエン又はエチリデン‐ノルボルネンなどのジエンとのターポリマー、ならびにこれらのコポリマーと上記1）で言及したポリマー、例えばポリプロピレン／エチレン‐プロピレンコポリマーとの混合物が含まれる。LDPE／エチレン酢酸ビニルコポリマー（EVA）、LDPE／エチレンアクリル酸コポリマー（EAA）、LLDPE／EVA、LLDPE／EAA、及び交互又はランダムポリアルキレン／一酸化炭素コポリマーまた、他のポリマー、例えばポリアミドとの混合物であってもよい。
【０２２７】
ポリオレフィンは、ポリプロピレンホモポリマー、ポリプロピレンコポリマー、ポリプロピレンランダムコポリマー、ポリプロピレンブロックコポリマー、ポリエチレンホモポリマー、ポリエチレンランダムコポリマー、ポリエチレンブロックコポリマー、ポリエチレンブロックコポリマー、低密度ポリエチレン（LDPE）、直鎖低密度ポリエチレン（LLDPE）、中密度ポリエチレン、高密度ポリエチレン（HDPE）、又は前述のポリマーの1つ以上のブレンドもしくは混合物であり得る。
【０２２８】
ポリオレフィンは、ポリプロピレンであってもよい。本明細書で使用される「ポリプロピレン」という用語は、プロピレンモノマーを、単独で、又は他のランダムに選択され、配向されたポリオレフィン、ジエン、もしくは他のモノマー（エチレン、ブチレンなど）との混合物もしくはコポリマーのいずれかで含む任意のポリマー組成物を包含することが意図される。このような用語はまた、構成モノマー（アタクチック、シンジオタクチック、アイソタクティックポリプロピレンなど）の任意の異なる成分の配置構成を包含する。したがって、繊維に適用される用語は、延伸ポリマーの実際の長いストランド、テープ、縫い糸（threads）などを包含することが意図される。ポリプロピレンは、任意の標準的なメルトフロー（試験による）であり得るが、標準的な繊維グレードのポリプロピレン樹脂は、約1〜1000のメルトフローインデックスの範囲を有する。
【０２２９】
ポリオレフィンはポリエチレンであってもよい。本明細書で使用される用語「ポリエチレン」は、単独で、又は他のランダムに選択され、配向されたポリオレフィン、ジエン、又は他のモノマー（プロピレン、ブチレンなど）との混合物又はコポリマーのいずれかで、エチレンモノマーを含む任意のポリマー組成物を包含することが意図される。このような用語はまた、構成モノマーの任意の異なる成分の配置構成（アタクチック、シンジオタクチック、アイソタクティックなど）を包含する。したがって、繊維に適用される用語は、延伸ポリマーの実際の長いストランド、テープ、縫い糸などを包含することが意図される。ポリエチレンは、任意の標準的なメルトフロー（試験による）であり得るが、標準的な繊維グレードのポリエチレン樹脂は、約1〜1000のメルトフローインデックスの範囲を有する。
【０２３０】
熱可塑性及び／又は熱硬化性材料は、1つ以上の加工助剤をさらに含むことができる。加工助剤は、非ポリマー材料であってもよい。これらの加工助剤は、硬化剤、開始剤、可塑剤、離型剤、潤滑剤、酸化防止剤、難燃剤、染料、顔料、強化及び非強化充填剤、繊維補強、及び光安定剤を含む群から独立して選択することができるが、これらに限定されない。
【０２３１】
布地を含む物品では、布地の1つ又は複数の構成部分は、熱可塑性材料で作ることができ、及び／又は熱可塑性材料の層は、光学素子、任意のテクスチャ層、及び任意のプライマー層を布地上に配置することができるように、布地の外面上にあることができる。布地は、不織布、合成皮革、ニット布、又は織布であってもよい。布地は、第1の繊維又は第1のヤーンを含むことができ、第1の繊維又は第1のヤーンは、第1の熱可塑性材料で形成された少なくとも外層を含むことができる。光学素子、任意のテクスチャ層、及び任意のプライマー層を配置又は形成することができる構造の第1又は第2の側の領域は、第1の繊維又は第1のヤーンを非フィラメント構造で含むことができる。光学素子、任意のテクスチャ層、及び任意のプライマー層は、光学素子、任意のテクスチャ層、及び任意のプライマー層が布地上に配置され得るように、布地上に配置され得るか、又は布地が処理され得る。テクスチャ表面は、布地表面から作られるか、又は布地表面から形成されることができる。プライマー層は、布地表面上に配置することができ、次いで、光学素子は、プライマー層上に配置することができる。布地表面は、布地表面を形成するために使用することができ、これの前又は後のいずれかに、光学素子を布地に配置する前に、プライマー層を布地表面に任意に適用することができる。
【０２３２】
「布地」は、柔軟性、繊度、及び長さ対厚さの高い比率によって特徴付けられる、繊維、フィラメント、又はヤーンから製造される任意の材料として定義され得る。布地は、一般に2つのカテゴリーに分類される。第1のカテゴリーは、不織布及びフェルトを構築するためにランダムにインターロックすることによって、フィラメント又は繊維のウェブから直接製造される布地を含む。第2のカテゴリーは、ヤーンの機械的操作によって形成され、それによって、織布、編布、編組布、クロッシェ布などを生成する布地を含む。
【０２３３】
本明細書で使用される「フィラメント」、「繊維(原文においてfiber又はfibers)」という用語は、幅よりもかなり長い別個の細長い片の形態である材料を指す。繊維は、天然繊維、人工繊維又は合成繊維を含むことができる。繊維は、押出、エレクトロスピニング、界面重合、引っ張りなどの従来の技術によって製造することができる。繊維は、炭素繊維、ボロン繊維、炭化ケイ素繊維、チタニア繊維、アルミナ繊維、石英繊維、E、A、C、ECR、R、S、D、及びNEガラス及び石英などのガラス繊維などを含むことができる。繊維は、ポリ（エーテルケトン）、ポリイミド、ポリベンゾオキサゾール、ポリ（フェニレンスルフィド）、ポリエステル、ポリオレフィン（例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン）、芳香族ポリアミド（例えば、パラ‐アラミド繊維及びメタ‐アラミド繊維などのアラミドポリマー）、芳香族ポリイミド、ポリベンズイミダゾール、ポリエーテルイミダゾール、ポリエーテルイミド、ポリテトラフルオロエチレン、アクリル酸、モアクリル酸、ポリ（ビニルアルコール）、ポリアミド、ポリウレタン、及びポリエーテル‐ポリ尿素コポリマー、ポリエステル‐ポリウレタン、ポリエーテルブロックアミドコポリマーなどのコポリマーなどの繊維を形成することができる合成ポリマーから形成することができる。繊維は、天然繊維（例えば、絹、羊毛、カシミア、ビクナ、綿、亜麻、麻、ジュート、サイザル）であり得る。レーヨン、リオセル、酢酸、トリアセテート、ゴム、ポリ（乳酸）などの再生天然ポリマーから人工繊維を作ることができる。
【０２３４】
繊維は、不定の長さを有することができる。例えば、人工繊維及び合成繊維は、一般に、実質的に連続したストランドとして押し出される。あるいは、繊維は、ステープルファイバー（例えば、綿繊維又は押出合成ポリマー繊維）であり得、比較的均一な長さのステープルファイバーを形成するために切断され得る。ステープルファイバは、約1ミリメートル〜100センチメートル以上の長さ、ならびにその中の任意の増分（例えば、1ミリメートル増分）を有し得る。
【０２３５】
繊維は、様々な断面形状のいずれかを有することができる。天然繊維は、自然の断面を有することができ、又は修正された断面形状を有することができる（例えば、シルケット加工などの処理を用いて）。人造又は合成繊維を押し出して、所定の断面形状を有するストランドを提供することができる。繊維の断面形状は、その柔らかさ、光沢、及びウィッキング能力などのその特性に影響を及ぼすことができる。繊維は、円形又は本質的に円形の断面を有することができる。あるいは、繊維は、平坦、楕円形、八角形、長方形、くさび形、三角形、ドッグボーン、マルチローバル、マルチチャネル、中空、コア‐シェル、又は他の形状などの非丸形断面を有することができる。
【０２３６】
繊維は加工することができる。例えば、繊維の特性は、少なくとも部分的に、繊維の延伸（伸張）、繊維のアニーリング（硬化）、及び／又は繊維のクリンプ加工又はテクスチャ加工などの処理によって影響を受けることがある。
【０２３７】
場合によっては、繊維は、2つ以上の共押出ポリマー材料を含むものなどの多成分繊維であってもよい。2つ以上の共同押出ポリマー材料は、コア‐シャース、島内‐海、分断パイ、ストリップ、又はサイド・バイ・サイドの構成で押出することができる。多成分繊維は、例えば、犠牲材料を除去することによって、単一の繊維から複数のより小さい繊維（例えば、マイクロ繊維）を形成するために加工することができる。
【０２３８】
繊維は、台湾、高雄市のFormosa Plastics Corp.によって製造されたTARIFYLなどの炭素繊維（たとえば、12,000、24,000、および48,000の繊維トウ、特に繊維タイプTC‐35およびTC‐35R）、ドイツ、ウィスバーデンのSGLグループ（例：50,000ファイバートウ）、韓国のソウルのHyosungによって製造された炭素繊維、日本の東京のToho Tenaxによって製造された炭素繊維、中国の浙江省のJushi Group Co.、LTDによって製造されたガラス繊維（たとえば、E6、318、シランベースのサイジング、フィラメント直径14、15、17、21、および24マイクロメートル）、およびドイツのボニングハイムのAmann Groupによって製造されたポリエステル繊維（たとえば、SERAFILE 200/2非潤滑ポリエステルフィラメント及びSERAFILE COMPHIL 200/2潤滑ポリエステルフィラメント）であってもよい。
【０２３９】
複数の繊維は、2〜100又は1000以上の繊維を含む。複数の繊維は、トウ（tows）と呼ばれる繊維のストランドの束の形態、又はスライバ及びロービングと呼ばれる比較的整列したステープル繊維の形態とすることができる。単一タイプの繊維は、2つ以上のタイプの繊維を混ぜ合わせることによって、単独で、又は1つ以上の異なるタイプの繊維と組み合わせて使用することができる。共混合繊維の例としては、綿繊維を有するポリエステル繊維、炭素繊維を有するガラス繊維、芳香族ポリイミド（アラミド）繊維を有する炭素繊維、及びガラス繊維を有する芳香族ポリイミド繊維が挙げられる。
【０２４０】
本明細書で使用される「ヤーン（yarn）」という用語は、1つ又は複数の繊維から形成されたアセンブリを指し、ストランドは、実質的な長さ及び比較的小さい断面を有し、織り、編み、クロッシング、編組、縫製、刺繍、又はロープ製造技術を使用して作製された布地を含む、手又は機械による布地の製造に使用するのに適している。縫い糸（Thread）は、縫製に一般的に使用されるヤーンの一種である。
【０２４１】
ヤーンは、天然、人工及び合成材料から形成された繊維を使用して製造することができる。合成繊維は、ステープルファイバー及びフィラメントヤーンから紡績糸を製造するために最も一般的に使用される。紡績糸は、ステープルファイバーを一緒に配置し、撚り合わせて、凝集性ストランドを作製することによって作製される。ステープルファイバーからヤーンを形成するプロセスは、典型的には、繊維をカーディング及び延伸してスライバを形成すること、スライバを延伸及び撚ってロービングを形成すること、及びロービングを紡糸してストランドを形成することを含む。より太いヤーンを作るために、複数のストランドをプライ（撚り合わせ）することができる。ステープルファイバー及びプライの撚り方向は、ヤーンの最終特性に影響を及ぼし得る。フィラメントヤーンは、従来「モノフィラメントヤーン」と呼ばれている単一の長く実質的に連続したフィラメント、又は一緒にグループ化された複数の個々のフィラメントから形成することができる。フィラメントヤーンはまた、2つ以上の長く実質的に連続したフィラメントから形成され得、これらのフィラメントは、それらを撚るか、又はそれらを絡み合わせるか、又はその両方によって、フィラメントを一緒にグループ化することによって、一緒にグループ化される。ステープルヤーンと同様に、複数のストランドを組み合わせることで、より厚いヤーンを形成することができる。
【０２４２】
一旦形成されると、ヤーンは、テクスチャ加工、熱処理もしくは機械的処理、又は合成ポリマーなどの材料でのコーティングなどのさらなる処理を受けることができる。開示された物品に使用される繊維、ヤーン、もしくは布地、又はそれらの任意の組み合わせは、サイジングできる。サイジングされた繊維、ヤーン、及び／又は布地は、吸収又は摩耗特性を変化させるために、又は他の材料との相溶性のために選択されたサイジング組成物で、それらの表面の少なくとも一部がコーティングされる。サイジング組成物は、表面上のコーティング又は樹脂のウェットアウト及びウェットスルーを容易にし、最終物品において所望の物理的特性を達成するのを助ける。例示的なサイジング組成物は、例えば、エポキシポリマー、ウレタン変性エポキシポリマー、ポリエステルポリマー、フェノールポリマー、ポリアミドポリマー、ポリウレタンポリマー、ポリカーボネートポリマー、ポリエーテルイミドポリマー、ポリアミドイミドポリマー、ポリスチリルピリジンポリマー、ポリイミドポリマー、ビスマレイミドポリマー、ポリスルホンポリマー、ポリエーテルスルホンポリマー、エポキシ変性ウレタンポリマー、ポリビニルアルコールポリマー、ポリビニルピロリドンポリマー、及びそれらの混合物を含むことができる。
【０２４３】
2つ以上のヤーンを組み合わせて、例えば、単一又は二重被覆ヤーン、及び二重構造ヤーン(corespun yarn)などの複合ヤーンを形成することができる。したがって、ヤーンは、本明細書で提供される説明に概して一致する様々な構成を有してもよい。
【０２４４】
ヤーンは、少なくとも1つの熱可塑性材料を含むことができる（例えば、1つ以上の繊維は、熱可塑性材料で作ることができる）。ヤーンは、熱可塑性材料で作ることができる。ヤーンは、熱可塑性材料などの材料の層でコーティングすることができる。
【０２４５】
ヤーンの単位長さ当たりの線形質量密度又は重量は、デニール（D）及びテックスを含む様々な単位を使用して表すことができる。デニールは、9000メートルのヤーンのグラム単位の質量である。繊維の単一フィラメントの線質量密度は、フィラメント当たりのデニール（DPF）を用いて表すこともできる。テックス（Tex）は、1000メートルのヤーンのグラム単位の質量である。デシテックス（Decitex）は、鎖状質量の別の尺度であり、10，000メートルのヤーンに対するグラム単位の質量である。
【０２４６】
本明細書で使用されるように、靭性は、ヤーンを破断するのに必要な力（例えば、ポンド、グラム、センチニュートン、又は他の単位で表される）の量（すなわち、ヤーンの破断力又は破断点）を、例えば、（歪みのない）デニール、デシテックス、又は単位長さ当たりの重量の何らかの他の尺度で表されるヤーンの線質量密度で割ったものを指すと理解される。ヤーンの破断力は、ヤーンのサンプルを、例えば、INSTRON製品試験システム（Norwood、MA、USA）のような歪みゲージロードセルを使用して、既知の量の力にかけることによって決定される。ヤーンの強力及びヤーンの破断力は、表面が破裂する前にどのくらいの圧力を布地の表面に加えることができるかの尺度である、布地の破裂強度又は破裂強度とは異なる。
【０２４７】
一般に、ヤーンが工業用編機に加えられる力に耐えるために必要とされる最小強力は、デニール当たり約1．5グラムである。商品ポリマー材料から形成されるほとんどのヤーンは、一般に、約1．5グラム／デニール〜約4グラム／デニールの範囲の強力を有する。例えば、フットウェア用のニットアップパーの製造に一般に使用されるポリエステルヤーンは、デニール当たり約2．5〜約4グラムの範囲の強力を有する。高い靭性を有すると考えられる商品ポリマー材料から形成されたヤーンは、一般に、約5グラム／デニール〜約10グラム／デニールの範囲の靭性を有する。例えば、National Spinning(Washington、NC、USA）から市販されているパッケージ染色ポリエチレンテレフタレートヤーンは、Denier当たり約6グラムの強力を有し、Far Eastern New Century(Taipei、Taiwan）から市販されている溶液染色ポリエチレンテレフタレートヤーンは、Denier当たり約7グラムの強力を有する。高性能ポリマー材料から形成されたヤーンは、一般に、約11グラム／デニール以上の強力を有する。例えば、アラミド繊維から形成されたヤーンは、典型的には、約20グラム／デニールの靭性を有し、30グラム／デニールを超える靭性を有する超ポリマー量ポリエチレン（UHMWPE）から形成されたヤーンは、Dyneema(Stanley、NC、USA）及びスペクトル(Honeywell‐Spectra、Colonial Heights、VA、USA）から入手可能である。
【０２４８】
布地を形成するためにヤーンを機械的に操作するための様々な技術が存在する。そのような技術には、例えば、織り込み(interweaving)、絡み合い(intertwining)及びねじれ(twisting)、並びに織り合わせ(interlooping)が含まれる。織り込みは、互いに直角に交差し織り交ぜられる2本のヤーンの交点である。織り込みに利用されるヤーンは、従来、「縦糸（warp）」及び「横糸(welt)」と呼ばれており、織布には、縦ヤーン及び横ヤーンが含まれる。縦ヤーンは第1の方向に延在し、横糸ストランドは第1の方向に実質的に垂直な第2の方向に延在する。絡み合い及びねじれは、布地を形成するためにヤーンが互いに絡み合う、編組及び結び目などの様々な手順を包含する。織り合わせは、織り合わせの最も一般的な方法である編成を伴う、かみ合ったループの複数の列の形成を伴う。布地は、主として、上述のように、例えば、織り込み、織り合わせ、絡み合いとねじれ、及び/又は織り合わせプロセスによって機械的に操作される1つ以上のヤーンから形成されてもよい。
【０２４９】
布地は、不織布であってもよい。一般に、不織布又は布帛(fabric)は、互いに結合された繊維及び／又はヤーンから作製されたシート又はウェブ構造である。結合は、化学的及び／又は機械的結合とすることができ、加熱、溶媒、接着剤、又はそれらの組み合わせを使用して形成することができる。例示的な不織布は、別個の繊維、溶融プラスチック及び／又はプラスチックフィルムから直接製造される平坦な又は房状の多孔質シートである。それらは、織り又は編みによって製造されず、繊維の供給源としてヤーンを使用することができるが、必ずしも繊維をヤーンに変換することを必要としない。不織布帛は、典型的には、（抄紙機上の紙と同様の）シート又はウェブの形態の小さな繊維を一緒にし、次いでそれらを機械的に（フェルトの場合のように、鋸歯状又は棘付きの針でそれらをインターロックすることによって、又は繊維間摩擦がより強い布帛をもたらすように水流交絡することによって）、接着剤で、又は熱的に（粉末、ペースト、又はポリマー溶融物の形態の）バインダーを適用し、温度を上昇させることによってウェブ上にバインダーを溶融することによって）結合することによって製造される。不織布は、主繊維（例えば、湿式繊維、エアレイド、カーディング／交差ラピングステップからの）、又は押出繊維（例えば、メルトブローン又はスパンボンド法からの、又はその組合せからの）から作ることができるか、又は、その組合せから作ることができる。不織布帛中の繊維の結合は、熱結合（カレンダー加工を伴うか又は伴わない）、水流交絡、超音波結合、ニードルパンチング（ニードルフェルト）、化学結合（例えば、ラテックスエマルジョン又は溶液ポリマー又はバインダー繊維又は粉末などのバインダーを使用する）、メルトブローン結合（例えば、繊維とウェブの同時形成中に空気減衰繊維が交絡するように繊維が結合される）を用いて達成することができる。
【０２５０】
ここで、本発明の様々な態様を説明してきたが、構成部分がブラダである場合について、さらなる議論が提供される。ブラダは、構造設計（例えば、光学層構造）がブラダ上に配置されるとき、充填されないか、部分的に膨張されるか、又は完全に膨張され得る。ブラダは、ある体積の流体を含むことができるブラダである。充填されていないブラダは、流体充填可能なブラダと、大気圧以上の圧力の流体で少なくとも部分的に膨張された充填済みブラダである。フットウェア、アパレル、又はスポーツ用具の物品上に配置されるか、又はその中に組み込まれる場合、ブラダは、一般に、その時点で、流体で満たされたブラダである。流体は、気体又は液体である。ガスは、空気、窒素ガス（N2）、又は他の適切なガスを含むことができる。
【０２５１】
ブラダは、例えば、所定の厚さのブラダ壁が、本明細書に記載されるブラダの厚さと実質的に同じ厚さのブチルゴム層の窒素についてのガス透過率よりも少なくとも約10倍低い窒素についてのガス透過率を有する、窒素ガスについてのガス透過率を有することができる。ブラダは、第1のブラダ壁厚（例えば、約0．1〜40ミル）を有する第1のブラダ壁を有することができる。ブラダは、20ミルの平均壁厚に対して、約15cm3／m2・atm・day未満、約10m3／m2・atm・day未満、約5cm3／m2・atm・day未満、約1cm3／m2・atm・day未満（例えば、約0．001cm3／m2・atm・day〜約1cm3／m2・atm・day、約0．01cm3／m2・atm・day〜約1cm3／m2・atm・day又は約0．1cm3／m2・atm・day〜約1cm3／m2・atm・day）の窒素ガスに対するガス透過率（GTR）を有することができる第1のブラダ壁を有することができる。ブラダは、第1のブラダ壁厚を有する第1のブラダ壁を有することができ、第1のブラダ壁は、20ミルの平均壁厚に対して15cm3／m2・atm・day以下の気体透過率を有する。
【０２５２】
一態様では、ブラダは、内部に面する側と外部に面する側とを有するブラダ壁を有し、内部（又は内部）に面する側は、ブラダの内部領域の少なくとも一部を画定する。第1の面及び第2の反対側を有する多層光学フィルム（又は光学素子）は、ブラダの外側に面する面、ブラダの内側に面する面、又はその両方に配置することができる。ブラダの外側に面する側、ブラダの内側に面する側、又はその両方は、ブラダ壁の外側に面する側、ブラダの内側に面する側、又はその両方から延在する複数のトポグラフィー構造（又はプロファイルフィーチャ）を含むことができ、多層光学フィルムの第1の側又は第2の側は、ブラダ壁の外側に面する側に配置され、複数のトポグラフィー構造を覆い、ブラダ壁の内側に面する側及び複数のトポグラフィー構造を覆い、又はその両方であり、多層光学フィルムは、ブラダ壁に構造色を与える。プライマー層は、ブラダの外側に面する側、ブラダの内側に面する側、又はその両方に、ブラダ壁と多層光学フィルムとの間に配置することができる。
【０２５３】
特定の態様では、ブラダは、フットウェア用品のアッパー部分に実施可能に固定された上壁と、上壁と反対側の底壁と、膨張したブラダの上壁と底壁との間に延在する1つ又は複数の側壁とを含むことができる。上壁、底壁、及び1つ以上の側壁は、集合的に、膨張したブラダの内部領域を画定し、1つ以上の側壁は、それぞれ、外部に面する面を備える。第1の面及び第2の反対側を有する多層光学フィルムは、ブラダの外側に面する面、ブラダの内側に面する面、又はその両方に配置することができる。ブラダの外側に面する側、ブラダの内側に面する側、又はその両方は、ブラダ壁の外側に面する側、ブラダの内側に面する側、又はその両方から延在する複数のトポグラフィー構造を含むことができ、多層光学フィルムの第1の側又は第2の側は、ブラダ壁の外側に面する側に配置され、複数のトポグラフィー構造を覆い、ブラダ壁の内側に面する側及び複数のトポグラフィー構造を覆い、又はその両方であり、多層光学フィルムは、ブラダ壁に構造色を与える。プライマー層は、ブラダの外側に面する側、ブラダの内側に面する側、又はその両方に、ブラダ壁と多層光学フィルムとの間に配置することができる。
【０２５４】
膨張したブラダの相対透過度、透過率、及び拡散を測定するための認可された方法は、ASTM D‐1434‐82‐Vである。例えば、米国特許第6，127，026号を参照のこと（これは、本明細書中に完全に記載されるかのように、参考として援用される）。ASTM D‐1434‐82‐Vによれば、透過度、透過率及び拡散は、以下の式によって測定される。
透過度（Permeance）
（気体量）／［（面積）×（時間）×（圧力差)]=透過度(GTR)/(圧力差）＝cm3／m2・atm・day（すなわち24時間）
透過率（Permeability）
［（気体量）×（膜厚）］［（面積）×（時間）×（圧力差)]=透磁率［（GTR）×（膜厚)]/(圧力差)=[(cm3）（mil）］／m2・atm・day（すなわち24時間）
１気圧の拡散（Diffusion at one atmosphere）
（気体量）／［（面積）x（時間)]=GTR=cm3／m2・day（すなわち24時間）
【０２５５】
ブラダは、少なくとも1つのポリマー層又は少なくとも2つ以上のポリマー層を含むフィルムを含むブラダ壁を含むことができる。ポリマー層の各々は、約0．1〜40ミル(mil)の厚さであり得る。
【０２５６】
ポリマー層は、上述したような熱可塑性材料などのポリマー材料から形成することができ、光学素子を配置することができる熱可塑性層とすることができ、その上にテクスチャ層を配置することができ、テクスチャ層などを形成するために使用することができる。熱可塑性材料は、熱可塑性エラストマー材料などのエラストマー材料を含むことができる。熱可塑性材料は、上記及び本明細書に記載されるような熱可塑性ポリウレタン（TPU）を含むことができる。熱可塑性材料は、ポリエステルベースのTPU、ポリエーテルベースのTPU、ポリカプロラクトンベースのTPU、ポリカーボネートベースのTPU、ポリシロキサンベースのTPU、又はそれらの組み合わせを含むことができる。使用することができる熱可塑性材料の非限定的な例には、「PELLETHANE」2355‐85ATP及び2355‐95AE(Dow Chemical Company of Midland、MI、USA）、「ELASTOLLAN」(BASF Corporation、Wyandotte、MI、USA）及び「ESTANE」（Lubrizol、Brecksville、OH、USA）が含まれ、これらはすべて酸エステル又はエーテル系である。追加の熱可塑性材料としては、米国特許第5,713,141号、第5，952，065号、第6，082，025号、第6，127，026号、第6，013，340号、第6，203，868号、第6，321，465号に記載されているものを挙げることができ、これらの特許の開示内容は、参照することによって本願に組み込まれるものとする
【０２５７】
ポリマー層は、エチレンビニルアルコールコポリマー（EVOH）、ポリ（塩化ビニル）、ポリビニリデンポリマー及びコポリマー（例えば、ポリ塩化ビニリデン）、ポリアミド（例えば、非晶質ポリアミド）、アクリロニトリルポリマー（例えば、アクリロニトリル‐メチルアクリレートコポリマー）、ポリウレタンエンジニアリングプラスティック、ポリメチルペンテン樹脂、エチレン‐一酸化炭素コポリマー、液晶ポリマー、ポリエチレンテレフタレート、ポリエーテルイミド、ポリアクリルイミド、及び比較的低いガス透過率を有することが知られている他のポリマー材料のうちの1つ以上から形成され得る。これらの材料のブレンド及び合金、ならびに本明細書に記載されるTPU、ならびに任意選択でポリイミド及び結晶性ポリマーの組合せを含むTPUも適切である。例えば、ポリイミドと液晶ポリマーとのブレンド、ポリアミドとポリエチレンテレフタレートとのブレンド、及びポリアミドとスチレンとのブレンドが好適である。
【０２５８】
ポリマー層のポリマー材料の具体例としては、Ineos(Rolle、Switzerland）から入手可能な「BAREX」樹脂、ポリウレタンエンジニアリングプラスチックとしては、Lubrizol(Brecksville、OH、USA）から入手可能な「ISPLAST」ETPU、エチレン‐ビニルアルコールコポリマーとしては、Kuraray(Houston、TX、USA）から商品名「EVAL」で、Nippon Gohsei(Hull、England）から入手可能な「SOARNOL」及びDuPont(Wilmington、DE、USA）から入手可能な「SELAR OH」などがある。Johnson(Racine、WI、USA）は「SARAN」という商品名で、液晶ポリマーは、Solvay(Brussels、Belgium）は「IXAN」という商品名で、Celanese(Irving、TX、USA）及び「XYDAR」という商品名でSolvayから、ナイロンとアモルファスナイロンは、「NOVAMID」X21という商品名で、Koninklijke DSM N.V(Heerlen、Netherlands）から、「SELAR PA」という商品名でDuPontから、ポリエーテルイミドは「ULTEM」という商品名SABIC(Riyadh、Saudi Arabia)で販売されている。ポリ（ビニルアルコール）、及びポリメチルペンテン樹脂は商標名「TPX」で三井化学（東京、日本）から入手可能である。
【０２５９】
フィルムの各ポリマー層は、熱可塑性ポリマーの組み合わせを含むことができる熱可塑性材料で形成することができる。1つ以上の熱可塑性ポリマーに加えて、熱可塑性材料は、任意に、着色剤、充填剤、加工助剤、フリーラジカルスカベンジャー、紫外線吸収剤などを含むことができる。フィルムの各ポリマー層は、異なるタイプの熱可塑性ポリマーを含む異なる熱可塑性材料で作ることができる。
【０２６０】
ブラダは、フィルムに加熱、圧力及び／又は真空を加えることによって作ることができる。この点に関して、光学素子、テクスチャ層などは、これらのステップの前、間、及び／又は後に配置、形成などすることができる。ブラダ（例えば、1つ以上のポリマー層）は、1つ以上のポリマー材料を使用して形成され得、そして例えば、押出成形、ブロー成形、射出成形、真空成形、回転成形、トランスファー成形、圧空成形、ヒートシール、鋳造、低圧鋳造、スピン鋳造、反応射出成形、無線周波数（RF）溶接などを含む1つ以上の加工技術を使用してブラダを形成する。ブラダは、同時押出成形に続いて、ブラダが流体（例えば、気体）で満たされることを可能にする1つ以上の弁（例えば、一方向弁）を任意に含み得る、膨張可能なブラダを与えるために、ヒートシール又は溶接によって作製され得る。
【０２６１】
ここで、様々な態様を説明してきたが、ここで、構成部分の作製方法を説明する。一般に、図3A〜3Dは、物品24の一部であり得る構造22を形成する方法を示し、図3Aは、熱可塑性ポリマー材料を組成的に含む構造22（例えば、単一又は多層構造）を含む物品24を示す。さらに、図3Aは、構造22の表面に直接接触させることができるように配置することができる転写表面28を有する転写媒体26を示し、図3Bは、構造22に直接接触する転写媒体26を示す。転写表面を有する転写媒体は、熱可塑性ポリマー材料の表面と直接接触して適用することができる。特に、熱可塑性ポリマー材料の熱可塑性ポリマー材料は、転写媒体に直接接触する上面に配置される。物品の熱可塑性ポリマー材料は、転写媒体26が熱可塑性ポリマー材料に接触するとき、又は転写媒体26が熱可塑性ポリマー材料に直接接触した後に、転写媒体26と接触する前にリフローすることができる。図3Cは、構造体からの転写媒体26の除去を示し、構造体22の表面上にテクスチャ表面32が存在する。構造22は、転写媒体26の除去の前又は後に冷却することができ、図3Dは、テクスチャ表面32上に光学層34を形成することを示す。光学層34は、光学層34を形成する前に処理することができる。
【０２６２】
一実施形態では、構造色を生成するために使用される構成部分は、熱反射材として使用することができる。一態様では、構造色を生成するために使用される成分は、紫外線遮断剤として使用することができる。
【０２６３】
物品及び光学層と区別可能な熱可塑性ポリマー材料の少なくとも1つの層が存在する。熱可塑性ポリマー材料の少なくとも1つの層が、構造体又は物品の表面上及び光学層の下に存在する。熱可塑性ポリマー材料の少なくとも1つの層は、リフロー中及び／又はリフロー後に構造体又は物品の表面上に配置される。テクスチャ表面は、構造体又は物品の表面上に配置される。熱可塑性ポリマー材料の少なくとも1つの層が、リフロー中及び／又はリフロー後に構造体又は物品の表面上に配置され、その結果、テクスチャ表面が存在し得る。熱可塑性ポリマー材料の少なくとも1つの層は、テクスチャ表面が熱可塑性ポリマー材料の表面上の層上に形成され、保持され得るように、構造体又は物品の表面上に配置される。一態様では、テクスチャ表面は、構造又は物品内にはないが、構造又は物品の表面上に独特で区別可能な層として配置される。
【０２６４】
一態様では、熱可塑性ポリマー材料（例えば、その1つ又は複数の層）は、約40％以下、約30％以下、約20％以下、約15％以下、約10％以下、又は約5％以下の透過率を有することができる。
【０２６５】
一態様では、熱可塑性ポリマー材料は、第2の材料の表面上の薄層（「表皮」とも呼ばれる）とすることができる。薄層は、本明細書に記載の熱可塑性ポリマー材料と同じ特性を有することができる。薄層は、約1ミクロン〜5cmの厚さを有することができる。第2の材料は、上述のように、熱可塑性ポリマー材料が第2の材料の表面上に配置される布地材料などの物品とすることができる。例えば、薄層をフットウェアの表面に配置することができ、薄層は、加工中に薄層が部分的に第2の材料に溶融され、一方、テクスチャ表面を形成し保持し、次いで、光学層を形成し、追加の加工を行うことができる。
【０２６６】
本発明の一態様は、構造色を有する熱可塑性ポリマー材料を形成するためのシステムを含む。一態様では、第1のデバイスは、転写媒体を使用して熱可塑性ポリマー材料の表面上にテクスチャ表面を形成するように構成することができる。一態様では、第1のデバイスは、熱可塑性ポリマー材料に転写媒体を適用するように構成することができる。一態様では、第1のデバイスは、テクスチャ表面の形成後に、熱可塑性ポリマー材料から転写媒体を除去するように構成することができる。一態様では、第1のデバイスは、任意選択で、熱可塑性ポリマー材料をリフローするように構成される。一態様では、第1のデバイスは、任意選択で、熱可塑性ポリマー材料と転写媒体との間に圧力（例えば、ニップロール）を加えることができながら、転写媒体を材料に加える前、後、又はその両方で熱可塑性材料を加熱するように構成される。この点に関して、第1の装置は、例えば、生産ライン上の異なる段階で、複数のタスクを実行することができる。一態様では、各ステージは、別個のデバイスを含むものとして指定することができ、及び／又は生産ラインの異なるステージは、別個のデバイスと見なすことができる。
【０２６７】
一態様では、第2のデバイスは、光学層を形成するように構成することができる。次に、光学層の各層を形成することができ、各層は、適切な時間、追加の処理、冷却などの後に形成することができ、次いで、光学層の次の層を形成することができる。
【０２６８】
本発明の別の態様は、構造色を有する熱可塑性ポリマー材料を形成するためのシステムを含む。少なくとも1つのポリマーを含む熱可塑性ポリマー材料が提供され、熱可塑性ポリマー材料は、熱可塑性ポリマー材料の表面上にテクスチャ表面を含む。一態様では、第2のデバイスは、テクスチャ層上に光学層を形成するように構成することができる。次に、光学層の各層を形成することができ、各層は、次いで、適切な時間、追加の処理、冷却などの後に形成することができ、次いで、光学層の次の層を形成することができる。
【０２６９】
ここで、本発明の態様を説明してきたが、本明細書で説明される様々な特性及び特性の評価は、本明細書で以下に説明される様々な試験手順によるものである。
【０２７０】
クリープ緩和温度Tcrを決定する方法。
クリープ緩和温度Tcrは、米国特許第5，866，058号に記載された例示的な技術に従って決定される。クリープ緩和温度Tcrは、試験された材料の応力緩和弾性率が、材料の凝固温度において試験された材料の応力緩和弾性率に対して10％である温度として計算され、ここで、応力緩和弾性率は、ASTME328‐02に従って測定される。凝固温度とは、試験材に応力を加えてから約300秒後に、応力緩和弾性率にほとんど変化がないか、あるいはほとんどクリープ（creep）がない温度と定義される。これは、応力緩和弾性率（Pa）を温度（℃）の関数としてプロットすることによって観察することができる。
【０２７１】
ビカット軟化温度Tvsを決定する方法。
ビカット軟化温度Tvsは、ASTM D1525‐09「プラスチックのビカット軟化温度の標準試験方法」に詳細が記載されている試験方法に従って決定する。好ましくは、Load A及びRate Aを使用する。簡潔に言えば、ビカット軟化温度は、特定の荷重下で、端が平らな針が試料を深さ1mmまで貫通する温度である。温度は、材料が高温用途で使用される場合に予想される軟化点を反映する。これは、1mm2の円形又は正方形の断面を有する端が平らな針によって、1mmの深さまで試験片が貫通される温度とみなされる。Vicat A試験では、10Nの負荷が使用され、Vicat B試験では、負荷は50Nである。この試験は、貫通針が縁部から少なくとも1mmのところでその表面上に載るように、試験試料を試験装置内に配置することを含む。Vicat A又はVicate B試験の条件に従って、試験片に荷重をかける。次に、試験片を23℃のオイルバス中に降下させる。針が1mm貫通するまで、1時間当たり50℃又は120℃の速度でオイルバスの温度を上昇させる。試験片は、厚さ3〜6．5mm、幅及び長さが少なくとも10mmでなければならない。最低限の厚さを達成するために積層できる層は3層以下である。
【０２７２】
荷重たわみ温度Thdを決定する方法。
荷重たわみ温度Thdは、ASTM D648‐16 Standard Test Method for Deflection Temperature of Plastics under Flexural Load in the Edgewise Positionに詳述されている試験方法に従って、0．455MPaの印加応力を用いて決定される。簡潔に言えば、荷重たわみ温度は、ポリマー又はプラスチックサンプルが規定荷重下で変形する温度である。所定のプラスチック材料のこの特性は、製品設計、エンジニアリング、及び熱可塑性成分を使用する製品の製造の多くの局面において適用される。試験方法は、たわみ測定装置の下に試験片を置き、試験片に荷重（0．455MPa）を載せる。次に、試験片をシリコーンオイルバス中に降下させ、ASTM D648‐16に従って0．25mmたわむまで、温度を2℃／分で上昇させる。ASTMは、標準試験片5"×1／2"×1／4"を使用する。ISO edgewise testingでは、120mmx10mmx4mmの試験片を使用する。ISO flatwise testingでは、80mmx10mmx4mmの試験片を使用する。
【０２７３】
溶融温度Tm及びガラス転移温度Tgを決定する方法。
溶融温度Tm及びガラス転移温度Tgは、ASTM D3418‐97に従って、市販の示差走査熱量計（「DSC」）を使用して決定される。簡潔に言えば、10〜15グラムのサンプルをアルミニウムDSCパンに入れ、次いでリードをクリンパープレスで密封した。DSCは、‐100oCから225oCまで20℃／分の昇温速度で走査し、225℃で2分間保持し、次いで‐10℃／分の速度で25℃まで冷却するように構成される。次いで、この走査から作成されたDSC曲線を、通常の技術を用いて分析して、ガラス転移温度Tg及び融点Tmを決定する。
【０２７４】
メルトフローインデックスを決定する方法。
メルトフローインデックスは、ASTM D1238‐13 Standard Test Method for Melt Flow Rates of Thermoplastics by Extrusion Plastometerで詳述されている試験方法に従って、その中に記載されている手順Aを用いて決定される。簡潔に言えば、メルトフローインデックスは、所定の温度及び荷重でオリフィスを通る熱可塑性樹脂の押出速度を測定する。試験方法では、約7グラムの材料を、材料に指定された温度に加熱されたメルトフロー装置のバレルに装填する。材料に指定された重量がプランジャーに適用され、溶融した材料が金型を通過するように強制される。押出し時間を測定された押出物を集め、秤量する。溶融流量値はg／10分で計算される。
【０２７５】
本発明の上記の態様は、単に実装の可能な例であり、本発明の原理の明確な理解のためにのみ記載されることが強調されるべきである。本発明の趣旨及び原理から実質的に逸脱することなく、本発明の上記の態様に対して多くの変形及び修正を行うことができる。全てのそのような修正及び変形は、本発明の範囲内に含まれることが意図される。
【０２７６】
本発明は、特許請求の範囲と混同されるべきではない、以下の番号付けされた条項に従って説明することができる。各節において、「配置」は「実施可能に配置」と置き換えることができる。
節セットA
第１節
熱可塑性材料によって画定される第1の表面を有する構成部分を提供するステップと、第1の表面上に光学素子の第1の面又は第2の面を配置するステップとを含み、
光学素子は、物品に構造色を付与するものである、物品を製造する方法。
第2節
第1の表面上に光学素子の第1の面又は第2の面を配置する前に、熱可塑性材料の温度を、第1の表面のクリープ緩和温度、荷重たわみ温度、ビカット軟化温度、又は熱可塑性材料の溶融温度のうちの1つの温度以上の第1の温度に上昇させるステップと、熱可塑性材料の配置及び除去の前又は後に、熱可塑性材料の温度を、クリープ緩和温度、荷重たわみ温度、ビカット軟化温度、又は熱可塑性材料の溶融温度のうちの1つの温度未満の第2の温度に低下させるステップとをさらに含む、1節に記載の方法。
第3節
配置している間、熱可塑性材料の温度は、第１の温度と同じかそれ以上である、
1節又は２節に記載の方法。
第4節
配置している間、熱可塑性材料の温度は、第2の温度と同じかそれ以下である、
1〜３節のいずれか１節に記載の方法。
第5節
配置する前に構成部分の第１の表面を形成することをさらに含む、
1〜４節のいずれか１節に記載の方法。
第6節
構成部分の第1の表面上に第1のテクスチャ表面を形成するステップをさらに含む、1〜５節のいずれか１節に記載の方法。
第7節
第1のテクスチャ表面を形成するステップは、熱可塑性材料の温度を第1の温度まで上昇させる間又はその後に、構成部分の第1の表面を転写媒体の第2の表面と接触させるステップと、接触させた後に、構成部分の第1の表面から転写媒体を除去するステップとを含み、除去は、温度を上昇させる間又はその後に行われ、任意に、転写媒体は、剥離紙、金型、ドラム、プレート、又はローラーである、1〜６節のいずれか１節に記載の方法。
第8節
転写媒体の第2の表面は、第2のテクスチャ表面であり、成分の第1の表面を転写媒体の第2のテクスチャ表面に接触させることは、成分上に第1のテクスチャ表面を形成するように第1の表面を変更することを含み、第1の表面から転写媒体を除去することは、成分上に第1のテクスチャ表面を保持しながら、成分から転写媒体を除去することを含む、1〜７節のいずれか１節に記載の方法。
第9節
転写媒体の第2のテクスチャ表面は、テクスチャ層又はテクスチャ構造を含み、構成部分の第1の表面を転写媒体の第2のテクスチャ表面に接触させるステップの間に、テクスチャ層又はテクスチャ構造は、構成部分の第1の表面上に配置され、熱可塑性材料の第1の表面から転写媒体を除去するステップは、テクスチャ層又はテクスチャ構造を転写媒体から放出し、テクスチャ層又はテクスチャ構造の面は、構成部分の第1のテクスチャ表面を形成する、1〜８節のいずれか１節に記載の方法。
第10節
熱可塑性材料の第1の表面を転写媒体の第2のテクスチャ表面と接触させるステップは、熱可塑性材料の第1の表面を変えて、構成部分の熱可塑性材料に第1のテクスチャ表面を形成するステップと、構成部分の熱可塑性材料の熱可塑性材料内に第1のテクスチャ表面を保持しながら、構成部分から転写媒体を除去するステップとを含む、１〜９節のいずれか１節に記載の方法。
第11節
転写媒体の第2のテクスチャ表面は、熱可塑性材料の第1のテクスチャ表面の逆、すなわちレリーフであり、第1の表面を変更するステップは、構成部分の熱可塑性材料上に第2のテクスチャ表面のインプリントを形成するステップを含む、１〜１０節のいずれか１節に記載の方法。
第12節
光学素子を配置するステップは、第1のテクスチャ表面を形成するステップに続いて実行され、第1のテクスチャ表面上に光学素子を配置するステップを含む、１〜１１節のいずれか１節に記載の方法。
第13節
光学素子を配置するステップは、部品から転写媒体を除去するステップに続いて実行され、光学素子を構成部分の第1の表面上に配置するステップを含む、１〜１２節のいずれか１節に記載の方法。
第14節
光学素子を配置するステップは、第1の表面を変更して第1のテクスチャ表面を形成するステップに続いて実行され、光学素子を構成部分の第1のテクスチャ表面上に配置するステップを含む、１〜１３節のいずれか１節に記載の方法。
第15節
転写媒体の第2の表面は、光学素子の第1の面又は第2の面を含み、構成部分の第1の側から転写媒体を除去するステップは、光学素子を転写媒体から構成部分に転写する、１〜１４節のいずれか１節に記載の方法。
第16節
転送媒体は成形面を有し、転送媒体の第2の表面を構成部分に接触させるステップは、熱可塑性材料を成形面に接触させて、構成部分の第1の表面を形成することにより、金型内の熱可塑性材料を成形するものである、１〜１５節のいずれか１節に記載の方法。
第17節
熱可塑性材料は複数の熱可塑性粒子であり、成形は、複数の熱可塑性粒子を金型内で互いに接着させて、第1の表面を含む一体の構成部分を形成することを含む、１〜１６節のいずれか１節に記載の方法。
第18節
金型にはフィルムが含まれ、成形は、複数の熱可塑性粒子を互いに接着し、その金型内にフィルムを設けて、第1表面を形成するフィルムの面を含む一体の構成部分を形成することからなる、１〜１７節のいずれか１節に記載の方法。
第19節
成形のステップは、溶融熱可塑性材料を射出成形して構成部分と第1の表面を成形する、１〜１８節のいずれか１節に記載の方法。
第20節
金型表面の少なくとも一部はフィルムを含み、成形のステップは、溶融熱可塑性材料をフィルムの面に裏面注入して、その構成部分の第1の表面を形成するフィルムの面を含む構成部分を形成することを含む、１〜１９節のいずれか１節に記載の方法。
第21節
転写媒体の第2の表面を構成部分から除去する前に、構成部分の熱可塑性材料を少なくとも部分的に固化させることをさらに含む、１〜２０節のいずれか１節に記載の方法。
第22節
熱可塑性材料の温度を上昇させるステップは、構成部分上に第1の表面を形成する第1の表面の熱可塑性材料のクリープ緩和温度、荷重たわみ温度、ビカット軟化温度、又は溶融温度のうちの1つの温度以上の第1の温度を含み、第1の表面を形成するステップは、構成部分の熱可塑性材料の少なくとも一部をリフローする第2の表面を有する転写媒体を提供するステップを含む、１〜２１節のいずれか１節に記載の方法。
第23節
転写媒体の第2の表面を熱可塑性材料と接触させて、構成部分の第1の表面を形成するステップと、構成部分上に第1の表面を保持しながら、構成部分から転写媒体を除去するステップとをさらに含む、１〜２２節のいずれか１節に記載の方法。
第24節
転写媒体の第2の表面を熱可塑性材料と接触させて、構成部分の第1のテクスチャ表面を形成するステップと、構成部分上に第1のテクスチャ表面を保持しながら、構成部分から転写媒体を除去するステップとをさらに含む、１〜２３節のいずれか１節に記載の方法。
第25節
転写媒体の第2の表面が、熱可塑性材料がリフローされた後に、熱可塑性材料に接触する、１〜２４節のいずれか１節に記載の方法。
第26節
転写媒体の第2の表面が、熱可塑性材料がリフローされる前に熱可塑性材料に接触し、かつ、熱可塑性材料のリフロー中に熱可塑性材料に接触したままである、１〜２５節のいずれか１節に記載の方法。
第27節
構成部分から転写媒体を除去する前に、構成部分のリフローされた熱可塑性材料を少なくとも部分的に固化させる、１〜２６節のいずれか１節に記載の方法。
第28節
リフローされた熱可塑性材料の温度を、熱可塑性材料を少なくとも部分的に再固化させるために、熱可塑性材料のクリープ緩和温度、荷重たわみ温度、ビカット軟化温度、又は溶融温度のうちの1つよりも低い、第2の温度に低下させるステップと、その後、温度を低下させた後に、光学素子を構成部分上に配置するステップとをさらに含む、１〜２７節のいずれか１節に記載の方法。
第29節
転写媒体と構成部分を互いに圧縮し転写媒体と構成部分が相互に接触し、第1のテクスチャ表面を形成する、１〜２８節のいずれか１節に記載の方法。
第30節
転写媒体を除去する前に、構成部分の第1のテクスチャ表面の温度を、熱可塑性材料のクリープ緩和温度、荷重たわみ温度、ビカット軟化温度、又は溶融温度うちの1つよりも低い第2の温度に低下させるステップをさらに含む、１〜２９節のいずれか１節に記載の方法。
第31節
第1のテクスチャ表面上に光学素子を配置する前に、構成部分の第1のテクスチャ表面の温度を、熱可塑性材料のクリープ緩和温度、荷重たわみ温度、ビカット軟化温度、又は溶融温度のうちの1つよりも低い第2の温度に低下させるステップをさらに含む、１〜３０節のいずれか１節に記載の方法。
第32節
テクスチャ表面上に光学素子を配置するステップは、構成部分の第１の表面上に光学素子を形成又は配置するステップである、１〜３１節のいずれか１節に記載の方法。
第33節
物理蒸着、電子ビーム蒸着、原子層堆積、分子線エピタキシー、陰極アーク蒸着、パルスレーザ蒸着、スパッタリング蒸着、化学気相成長、プラズマ強化気相成長、低圧気相成長及び湿式化学技術のうちの1つ又は複数を使用して光学素子を配置するステップを含む、１〜３２節のいずれか１節に記載の方法。
第34節
物理蒸着、電子ビーム蒸着、原子層堆積、分子線エピタキシー、陰極アーク蒸着、パルスレーザ蒸着、スパッタリング蒸着、化学気相成長、プラズマ強化気相成長、低圧気相成長及び湿式化学技術のうちの1つ又は複数を使用して、第１に光学素子を転写媒体上に配置するステップを含む、１〜３３節のいずれか１節に記載の方法。
第35節
構成部分の第1の表面上に約40％以下の透過率を有するプライマー層を形成する、１〜３４節のいずれか１節に記載の方法。
第36節
プライマー層を形成するステップは、第1のテクスチャ表面を形成するステップの前又は後に、第1のテクスチャ表面上にプライマー層を形成するステップを含む、１〜３５節のいずれか１節に記載の方法。
第37節
プライマー層を形成するステップは、熱可塑性材料の温度を第1の温度まで上昇させる前又は後に、熱可塑性材料上にプライマー層を形成するステップを含む、１〜３６節のいずれか１節に記載の方法。
第38節
プライマー層を形成するステップは、熱可塑性材料の温度を第2の温度に低下させる前又は後に、熱可塑性材料上にプライマー層を形成するステップを含む、１〜３７節のいずれか１節に記載の方法。
第39節
プライマー層を形成するステップは、熱可塑性材料を少なくとも部分的に固化させる前又は後に、熱可塑性材料上にプライマー層を形成するステップを含む、１〜３８節のいずれか１節に記載の方法。
第40節
プライマー層を形成するステップは、熱可塑性材料をリフローする前又は後に、熱可塑性材料上にプライマー層を形成するステップを含む、１〜３９節のいずれか１節に記載の方法。
第41節
光学素子は、約40％以下の透過率を有するプライマー層から成る、１〜４０節のいずれか１節に記載の方法。
第42節
プライマー層はコーティングであり、コーティングはポリマーコーティング組成を架橋した製品であり、ポリマーコーティング組成は分散ポリマーを含む、１〜４１節のいずれか１節に記載の方法。
第43節
光学素子上に保護層を配置することをさらに含む、１〜４２節のいずれか１節に記載の方法。
第44節
光学素子が保護層を含む、１〜４３節のいずれか１節に記載の方法。
第45節
構成部分の第1の表面は、熱可塑性材料を含むフィルムによって画定され、熱可塑性材料は、フィルムの少なくとも外層を形成し、フィルムの少なくとも外層をリフローさせて、光学素子を第1のテクスチャ表面上に配置する前に、光学素子をフィルムに接着させるか、又は第1のテクスチャ表面を形成する、１〜４４節のいずれか１節に記載の方法。
第46節
構成部分が、第1の表面を形成する布地の繊維状の面を有する布地を含み、繊維状の面は、熱可塑性材料を含み、a）光学素子を布地の繊維状の面に直接配置するか、又はb）フィルムを布地の繊維状の面に接着し、フィルムを布地に接着する前又は後にフィルム上に光学素子を配置するか、又はc）繊維状の面の第1の熱可塑性材料をリフローし、転写媒体を用いて第1の表面を形成するか、又は繊維状の面の熱可塑性材料をリフローさせて布地の繊維状の面に光学素子を接着するか、又はその両方を行う、１〜４５節のいずれか１節に記載の方法。
第47節
第1項〜第46項の方法から得られる物品。
第48節
物品の少なくとも一部を形成し、熱可塑性材料によって画定される第１の表面を有する構成部分と、
第１の面と、第１の面に対向する第２の面とを有し、第１の面又は第２の面は、構成部分の第１の面の熱可塑性材料上に配置され、物品に構造色を付与する光学素子と、
を含む、物品。
第49節
熱可塑性材料が、発泡熱可塑性材料である、、４７〜４８節のいずれか１節に記載の物品。
第50節
熱可塑性材料は、少なくとも1つの熱可塑性ポリマーを含み、少なくとも1つの熱可塑性ポリマーは、熱可塑性ポリウレタン、ポリエステル、ポリアミド、ビニルポリマー、ポリオレフィン、ポリアクリロニトリル、ポリフェニレンエーテル、ポリカーボネート、ポリ尿素、スチレン系ポリマー、それらのコポリマー、及びそれらの組合せからなる群から任意に選択される、４７〜４９節のいずれか１節に記載の物品。
第51節
熱可塑性材料の透過率が４０％以下である、４７〜５０節のいずれか１節に記載の物品。
第52節
構成部分の第１の表面には布地textile)が含まれ、かつ布地は、任意に、織布（woven textile）、織物(braided textile)、ニット(knit textile)又は不織布(nonwoven textile)である、４７〜５１節のいずれか１節に記載の物品。
第53節
構成部分の第１の表面が、ブラダを含む、４７〜５２節のいずれか１節に記載の物品。
第54節
構成部分は、第１のテクスチャ表面を含み、第１のテクスチャ表面は複数のプロファイルフィーチャ及び平坦領域を含む、４７〜５３節のいずれか１節に記載の物品。
第55節
第1のテクスチャ構造が複数のプロファイルフィーチャ及び平坦な平面領域を含み、そのプロファイルフィーチャが第1のテクスチャ表面上の平坦な平面領域に広がる、４７〜５４節のいずれか１節に記載の物品。
第56節
プロファイルフィーチャの寸法、プロファイルフィーチャの形状、及び／又は複数のプロファイルフィーチャの間の間隔が、光学素子と組み合わせることにより、構造色を付与する、４７〜５５節のいずれか１節に記載の物品。
第57節
プロファイルフィーチャは、少なくとも5平方ミリメートルの表面積に対して、互いに相対的にランダムな位置にある、４７〜５６節のいずれか１節に記載の物品。
第58節
構造色を付与するときに、プロファイルフィーチャ間の距離が、互いに干渉することから生じるプロファイルフィーチャの歪曲効果を減少させる、４７〜５７節のいずれか１節に記載の物品。
第59節
プロファイルフィーチャ及び平面領域は、少なくとも光学素子の少なくとも1つの層をもたらし、そこでは、テクスチャ層の平面領域である、隣接する凹凸の間の平面領域があり、そこで平面領域は構造色を付与するプロファイルフィーチャと関連した寸法を有する、４７〜５８節のいずれか１節に記載の物品。
第60節
光学素子が、多層反射材又は多層フィルタを含む、４７〜５９節のいずれか１節に記載の物品。
第61節
多層反射材が、屈折率が異なる少なくとも２つの隣接した層を含む、少なくとも２つの層を有する、４７〜６０節のいずれか１節に記載の物品。
第62節
多層反射材の層の少なくとも1つが、光学素子に反射されて構造色を生成する可視光の波長の約１／４の厚みを有する、４７〜６１節のいずれか１節に記載の物品。
第63節
多層反射材の層の少なくとも1つが、二酸化ケイ素、二酸化チタン、硫化亜鉛、フッ化マグネシウム、五酸化タンタル、及びこれらの組合せから成る群から選択される材料を含む、４７〜６２節のいずれか１節に記載の物品。
第64節
構成部分の第1の表面の色は、色相、明度、及び玉虫調の種類のうちの少なくとも1つにおいて、構造色に付与される色とは異なる、４７〜６３節のいずれか１節に記載の物品。
第65節
第1のテクスチャ表面と光学素子との組み合わせによって構成部分に付与される構造色は、色相、明度、及び玉虫調タイプのうちの少なくとも1つにおいて、光学素子単独によって付与される構造色とは異なる、４７〜６４節のいずれか１節に記載の物品。
第66節
構造色は、多色相（multi‐hue）構造色、玉虫調多色相（an iridescent multi‐hue）構造色、限定玉虫調多色相（a limited iridescent multi‐hue）構造色、又は単色相角度非依存（a single‐hue angle‐independent）構造色である、４７〜６５節のいずれか１節に記載の物品。
第67節
光学素子を有する得られる物品が、‐15°〜＋60°の間の３つの測定角で所定の照明条件下でＣＩＥ１９７６色空間に従って測定された場合、第１の観察角度における第１の測色の座標がＬ１＊、ａ１＊及びｂ１＊であり、第２の観察角度における第２の測色の座標がＬ２＊、ａ２＊及びｂ２＊であり、第３の観察角度における第３の測色の座標がＬ３＊、ａ３＊及びｂ３＊であり、ここで、Ｌ１＊、Ｌ２＊及びＬ３＊の値は同じであっても異なっていてもよく、ａ１＊、ａ２＊及びａ３＊の座標値は、同じであっても異なっていてもよく、ｂ1＊、ｂ２＊及びｂ３＊の座標値は、同じであっても異なっていてもよく、組み合わされたａ１＊、ａ２＊及びａ３＊の値の範囲は、ａ＊が取り得る値の全スケールの約４０％未満であり、任意に、ａ＊が取り得る値の全体スケールの約30％未満であり、又は任意にａ＊が取り得る値の全体スケールの約20％未満であり、又は任意に、ａ＊が取り得る値の全体スケールの約10％未満である、４７〜６６節のいずれか１節に記載の物品。
第68節
光学素子を有する得られる物品が、‐15°〜＋60°の間の３つの測定角で所定の照明条件下でＣＩＥ１９７６色空間に従って測定された場合、第１の観察角度における第１の測色の座標がＬ１＊、ａ１＊及びｂ１＊であり、第２の観察角度における第２の測色の座標がＬ２＊、ａ２＊及びｂ２＊であり、第３の観察角度における第３の測色の座標がＬ３＊、ａ３＊及びｂ３＊であり、ここで、Ｌ１＊、Ｌ２＊及びＬ３＊の値は同じであっても異なっていてもよく、ａ１＊、ａ２＊及びａ３＊の座標値は、同じであっても異なっていてもよく、ｂ1＊、ｂ２＊及びｂ３＊の座標値は、同じであっても異なっていてもよく、組み合わされたb１＊、b２＊及びb３＊の値の範囲は、b＊が取り得る値の全スケールの約４０％未満であり、任意に、b＊が取り得る値の全体スケールの約30％未満であり、又は任意にb＊が取り得る値の全体スケールの約20％未満であり、又は任意に、b＊が取り得る値の全体スケールの約10％未満である、４７〜６7節のいずれか１節に記載の物品。
第69節
光学素子を有する得られる物品が、‐15°〜＋60°の間の2つの測定角で所定の照明条件下でＣＩＥ１９７６色空間に従って測定された場合、第１の観察角度における第１の測色の座標がＬ１＊、ａ１＊及びｂ１＊であり、第２の観察角度における第２の測色の座標がＬ２＊、ａ２＊及びｂ２＊であり、ここで、Ｌ１＊及びＬ２＊の値は同じであっても異なっていてもよく、ａ１＊及びａ２＊の座標値は、同じであっても異なっていてもよく、ｂ1＊及びｂ２＊の座標値は、同じであっても異なっていてもよく、第１の測色と第２の測色の間のΔＥ＊abは、100以下であり、ここで、ΔE＊ab＝［（L1＊‐L2＊）2＋（a1＊‐a2＊）2＋（b1*‐b2＊）2］1/2であり、任意に約80以下であり、又は任意に約60以下である、４７〜６８節のいずれか１節に記載の物品。
第70節
光学素子を有する得られた物品が、‐15°〜＋60°の間の３つの測定角で所定の照明条件下でCIELCH色空間に従って測定された場合、第１の観察角度における第１の測色の座標がＬ１＊、C１＊及びh１°であり、第２の観察角度における第２の測色の座標がＬ2＊、C2＊及びh2°であり、第３の観察角度における第３の測色の座標がＬ3＊、C3＊及びh3°であり、ここで、Ｌ１＊、Ｌ２＊及びＬ３＊の値は同じであっても異なっていてもよく、C１＊、C２＊及びC３＊の座標値は、同じであっても異なっていてもよく、h1°、h2°及びh3°の座標値は、同じであっても異なっていてもよく、組み合わされたh1°、h2°及びh3°の値の範囲は、約60°未満であり、任意に、50°未満であり、任意に、40°未満であり、任意に、30°未満であり、任意に、20°未満である、４７〜６９節のいずれか１節に記載の物品。
第７１節
構成部分の第1の表面と光学素子との間にプライマー層をさらに含み、任意プライマー層が約3〜200nmの厚さを有し、任意プライマー層がデジタル印刷プライマー層、オフセット印刷プライマー層、パッド印刷プライマー層、スクリーン印刷プライマー層、フレキソ印刷プライマー層、又は熱転写印刷プライマー層である、４７〜７０節のいずれか１節に記載の物品。
第72節
プライマー層が、顔料、染料、又はその両方を含む、４７〜７１節のいずれか１節に記載の物品。
第73節
プライマー層は、塗料、インク又はその両方を含む、４７〜７２節のいずれか１節に記載の物品。
第74節
プライマー層が、再粉砕された、少なくとも部分的に分解されたポリマーを含む、４７〜７３節のいずれか１節に記載の物品。
第75節
プライマー層は酸化物層であり、酸化物層は、任意に、金属酸化物又はメタルオキシニトリドを含み、かつ、任意に、金属酸化物又はメタルオキシニトリドをドップする、４７〜７４節のいずれか１節に記載の物品。
第76節
プライマー層がコーティングであり、コーティングが架橋ポリマーのマトリックスを含む架橋コーティングであり、かつ、選択的に、架橋ポリマーのマトリックスに封入された複数の固体顔料粒子を含む、４７〜７５節のいずれか１節に記載の物品。
第77節
架橋ポリマーのマトリックスには、架橋エラストマーポリマー、選択的に、架橋エラストマーポリマーには、架橋ポリウレタン均一ポリマー又はその両方を含み、また、選択的に架橋ポリウレタンコポリマーには、架橋ポリエステルポリウレタンを含む４７〜７６節のいずれか１節に記載の物品。
第78節
プライマー層がコーティングであること、コーティングがポリマーコーティング組成物を連結する製品であること、ポリマーコーティング組成物がポリマーの分散を含んでいること、及び任意に複数の架橋剤、固形顔料粒子、染料及び有機溶剤の少なくとも1つを含むこと、４７〜７７節のいずれか１節に記載の物品。
第79節
コーティングは更に染料、任意に酸染料を含み、また任意に四級アンモニア化合物を含むものである、４７〜７８節のいずれか１節に記載の物品。
第80節
プライマー層の色は、少なくとも1つの色パラメータにおいて、構造色によって付与される色とは異なり、任意選択で、少なくとも1つの色パラメータは、色相、明度、及び玉虫調タイプである、４７〜７９節のいずれか１節に記載の物品。
第81節
第１層の色は、条項67‐70の基準の下で構造色を付与した色と異なる、４７〜８０節のいずれか１節に記載の物品
第82節
成分が泡状部品、ブラダ部品、又はその両方である、４７〜８１節のいずれか１節に記載の物品
第83節
フットウェア用品、アパレル用品又はスポーツ用品である、４７〜８２節のいずれか１節に記載の物品。
第84節
構成部分が、フットウェア用品のアッパー、ソール、又はアッパーとソールの両方の組み合わせである、４７〜８３節のいずれか１節に記載の物品。
第85節
構造色が、ブラダから約1メートルの距離から、20／20の正常視力及び正常な色覚を有する観察者に視認できる、４７〜８４節のいずれか１節に記載の物品。
第86節
構造色が、単一の色相を有する、４７〜８５節のいずれか１節に記載の物品。
第87節
構造色が、２以上の色相を有する、４７〜８６節のいずれか１節に記載の物品。
第88節
構造色が、玉虫調である、４７〜８７節のいずれか１節に記載の物品。
第89節
構造色が、限られた玉虫調を有する、４７〜８８節のいずれか１節に記載の物品。
第90節
構造色が、各観察可能な角度から視認できる各色を、赤黄青（RYB）カラーホイール上の原色、二次色及び三次色からなる群から選択される単一の色相に割り当てた場合、割り当てられた色相の全てが、単一の色相群に属し、単一の色相群はa）緑‐黄、黄及び黄‐橙、ｂ）黄、黄‐橙及び橙、c)黄‐橙、橙及び橙‐赤、d)橙‐赤及び赤‐紫、e)赤、赤‐紫及び紫、ｆ）赤‐紫、紫及び紫‐青、g)紫、紫‐青及び青、ｈ）紫‐青、青及び青‐緑、i)青、青‐緑、緑、j）青‐緑、緑及び緑‐黄、のうちの一つであるような限定された玉虫調を有する、４７〜８９節のいずれか１節に記載の物品。
第91節
プライマー層が、本質的に金属酸化物、任意選択で二酸化チタン又は二酸化ケイ素からなり、任意選択で本質的に二酸化チタンからなる、４７〜９０節のいずれか１節に記載の物品。
第92節
プライマー層は、本質的に、ドープされた金属酸化物又はドープされた金属酸窒化物、又はその両方からなる、４７〜９１節のいずれか１節に記載の物品。
第93節
プライマー層が、約1〜約200マイクロメートル、又は任意選択で約10〜約100マイクロメートル、又は任意選択で約10〜約80マイクロメートルの厚さを有する、４７〜９２節のいずれか１節に記載の物品。
【０２７７】
比率、濃度、量、及び他の数値データは、本明細書では範囲形式で表され得ることに留意されたい。そのような範囲フォーマットは、利便性及び簡潔さのために使用され、したがって、範囲の限界として明示的に列挙された数値だけでなく、各数値及びサブ範囲が明示的に列挙されているかのように、その範囲内に包含されるすべての個々の数値又はサブ範囲も含むように、柔軟な方法で解釈されるべきであることを理解されたい。例えば、「約0．1パーセント〜約5パーセント」の濃度範囲は、約0．1重量パーセント〜約5重量パーセントの明示的に列挙された濃度だけでなく、個々の濃度（例えば、1パーセント、2パーセント、3パーセント、4パーセント）及びサブレンジ（例えば、0．5パーセント、1．1パーセント、2．2パーセント、3．3パーセント、4．4パーセント）をも含むと解釈されるべきであり、「約」という用語は、数値の有効数字による従来の丸めを含むことができ、さらに、「約“ｘ”〜“y”」という語句は、「約“x”〜約“y”」を含む。
「物品を提供する」等の用語は、クレームに記載されている場合、提供された物品の特定の引渡し又は受信を要求することを意図しておらず、むしろ、「提供する」という用語は、明りょう性及び容易読性の目的で、クレームの後続の要素において言及される事項を記載するために使用されるにすぎない。
上述の態様に対して多くの変形及び修正を行うことができる。これらの変更及び変形は本発明の範囲に含まれると考えられ、以下の請求項によって保護される。
【図１Ａ】
2020535875.tif 000015
【図１Ｂ】
2020535875.tif 000016
【図１Ｃ】
2020535875.tif 000017
【図１Ｄ】
2020535875.tif 000018
【図１Ｅ】
2020535875.tif 000019
【図１Ｆ】
2020535875.tif 000020
【図１Ｇ】
2020535875.tif 000021
【図１Ｈ】
2020535875.tif 000022
【図１Ｉ】
2020535875.tif 000023
【図１Ｊ】
2020535875.tif 000024
【図１Ｋ】
2020535875.tif 000025
【図１Ｌ】
2020535875.tif 000026
【図１Ｍ】
2020535875.tif 000027
【図２Ａ】
2020535875.tif 000028
【図２Ｂ】
2020535875.tif 000029
【図３Ａ】
2020535875.tif 000030
【図３Ｂ】
2020535875.tif 000031
【図３Ｃ】
2020535875.tif 000032
【図３Ｄ】
2020535875.tif 000033
【手続補正書】
【提出日】令和2年5月25日(2020.5.25)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物品の少なくとも一部を形成し、熱可塑性材料によって画定される第１の表面を有する構成部分と、
第１の面と、第１の面に対向する第２の面とを有し、第１の面又は第２の面は、構成部分の第１の面の熱可塑性材料上に配置され、物品に構造色を付与する光学素子と、
を含む、フットウェア用品、アパレル用品又はスポーツ用品である物品。
【請求項２】
第１の表面が第１のテクスチャ表面であり、光学素子と第１のテクスチャ表面との組み合わせが、物品に構造色を付与する、請求項１に記載の物品。
【請求項３】
光学素子を有する得られる物品が、-15°〜＋60°の間の３つの測定角で所定の照明条件下でＣＩＥ１９７６色空間に従って測定された場合、第１の観察角度における第１の測色の座標がＬ１＊、ａ１＊及びｂ１＊であり、第２の観察角度における第２の測色の座標がＬ２＊、ａ２＊及びｂ２＊であり、第３の観察角度における第３の測色の座標がＬ３＊、ａ３＊及びｂ３＊であり、ここで、Ｌ１＊、Ｌ２＊及びＬ３＊の値は同じであっても異なっていてもよく、ａ１＊、ａ２＊及びａ３＊の座標値は、同じであっても異なっていてもよく、ｂ1＊、ｂ２＊及びｂ３＊の座標値は、同じであっても異なっていてもよく、組み合わされたａ１＊、ａ２＊及びａ３＊の値の範囲は、ａ＊が取り得る値の全スケールの約４０％未満である、請求項１に記載の物品。
【請求項４】
熱可塑性材料が、発泡熱可塑性材料である、請求項１項に記載の物品。
【請求項５】
熱可塑性材料の透過率が４０％以下である、請求項２に記載の物品。
【請求項６】
構成部分の第１の表面が、織布、織物、ニット又は不織布を含む、請求項１に記載の物品。
【請求項７】
構成部分の第１の表面が、ブラダを含む、請求項１に記載の物品。
【請求項８】
構成部分は、第１のテクスチャ表面を含み、第１のテクスチャ表面は複数のプロファイルフィーチャ及び平坦領域を含む、請求項１に記載の物品。
【請求項９】
光学素子が、多層反射材又は多層フィルタを含む、請求項１に記載の物品。
【請求項１０】
多層反射材が、屈折率が異なる少なくとも２つの隣接した層を含む、少なくとも２つの層を有する、請求項９に記載の物品。
【請求項１１】
多層反射材の層の少なくとも1つが、光学素子に反射されて構造色を生成する可視光の波長の約１／４の厚みを有する、請求項１０に記載の物品。
【請求項１２】
多層反射材の層の少なくとも1つが、二酸化ケイ素、二酸化チタン、硫化亜鉛、フッ化マグネシウム、五酸化タンタル、及びこれらの組合せから成る群から選択される材料を含む、請求項１０に記載の物品。
【請求項１３】
構造色が、ブラダから約1メートルの距離から、20／20の正常視力及び正常な色覚を有する観察者に視認できる、請求項１０に記載の物品。
【請求項１４】
構造色が、単一の色相を有する、請求項１に記載の物品。
【請求項１５】
構造色が、２以上の色相を有する、請求項１に記載の物品。
【請求項１６】
構造色が、玉虫調である、請求項１に記載の物品。
【請求項１７】
構造色が、限定された玉虫調を有する、請求項１に記載の物品。
【請求項１８】
構造色が、各観察可能な角度から視認できる各色を、赤黄青（RYB）カラーホイール上の原色、二次色及び三次色からなる群から選択される単一の色相に割り当てた場合、割り当てられた色相の全てが、単一の色相群に属し、単一の色相群はa）緑-黄、黄及び黄-橙、ｂ）黄、黄-橙及び橙、c)黄-橙、橙及び橙-赤、d)橙-赤及び赤-紫、e)赤、赤-紫及び紫、ｆ）赤-紫、紫及び紫-青、g)紫、紫-青及び青、ｈ）紫-青、青及び青-緑、i)青、青-緑、緑、j）青-緑、緑及び緑-黄、のうちの一つであるような限定された玉虫調を有する、請求項１に記載の物品。
【請求項１９】
物品がフットウェア用品であり、構成部分がフットウェア用品のアッパー部分である、請求項１に記載の物品。
【請求項２０】
物品がフットウェア用品であり、構成部分がフットウェア用品のソール部分である、請求項１に記載の物品。
【国際調査報告】
2020535875.tif 000034
2020535875.tif 000035
2020535875.tif 000036
2020535875.tif 000037
2020535875.tif 000038