(57)【要約】  本発明は、互いに対して可動の２つの物体、特に連結された列車車両（１、３）を電気的に相互接続する高圧相互接続システム（４７）に関する。本発明はさらに、互いに連結された少なくとも２つの列車車両（１、３）を備えるアセンブリ（５）に関する。互いに対して可動の２つの物体を電気的に相互接続する小型で多用途のシステム（４７）およびアセンブリ（５）を提供するために、本発明によれば、相互接続システム（４７）は、少なくとも１つの可撓ケーブル（２５）と、少なくとも１つの可撓ケーブル（２５）の一方の端部（２１、２３）に電気的に接触する少なくとも１つの接続構成（１９）と、少なくとも１つの可撓ケーブル（２５）を摺動可能に保持するように適合された少なくとも１つのケーブルホルダ構成（３７）とを備えていることが意図される。アセンブリ（５）の場合、少なくとも１つの列車車両（１、３）が、少なくとも１つの可撓ケーブル（２５）の一方の端部（２１、２３）に電気的に接触する少なくとも１つの接続構成（１９）を備え、少なくとも１つの接続構成（１９）は、対応する列車車両（１、３）に固定された少なくとも１つの接続素子（２７）を備え、少なくとも１つの可撓ケーブル（２５）が、少なくとも１つの接続構成（１９）に電気的に接続され、少なくとも他方の列車車両（１、３）の方へ延びていることが意図される。【選択図】図６
2020536787.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
互いに対して可動の２つの物体、特に連結された列車車両（１、３）を電気的に相互接続する高圧相互接続システム（４７）であって、少なくとも１つの可撓ケーブル（２５）と、前記少なくとも１つの可撓ケーブル（２５）の一方の端部（２１、２３）に電気的に接触する少なくとも１つの接続構成（１９）と、前記少なくとも１つの可撓ケーブル（２５）を摺動可能に保持するように適合された少なくとも１つのケーブルホルダ構成（３７）とを備えている相互接続システム（４７）。
【請求項２】
前記少なくとも１つのケーブルホルダ構成（３７）は、前記少なくとも１つの可撓ケーブル（２５）を少なくとも部分的に受け取るための少なくとも１つの案内開口（４３）を備える少なくとも１つの保持部材（８１）を備えている、請求項１に記載の相互接続システム（４７）。
【請求項３】
前記少なくとも１つのケーブルホルダ構成（３７）は、前記可撓ケーブル（２５）に固定された少なくとも１つの摺動カラー（４１）を備えている、請求項１または２に記載の相互接続システム（４７）。
【請求項４】
前記少なくとも１つのケーブルホルダ構成（３７）は、前記少なくとも１つの摺動カラー（４１）に摺動可能に接触する少なくとも１つのすり板（３９）を備えている、請求項３に記載の相互接続システム（４７）。
【請求項５】
前記少なくとも１つの保持部材（８１）、前記少なくとも１つのすり板（３９）、および／または前記少なくとも１つの摺動カラー（４１）は、プラスチック材料（４５）から作られている、請求項２から４のいずれか一項に記載の相互接続システム（４７）。
【請求項６】
前記少なくとも１つの接続構成（１９）のための少なくとも１つの保護カバー（４９）をさらに備えている、請求項１から５のいずれか一項に記載の相互接続システム（４７）。
【請求項７】
互いに連結された少なくとも２つの列車車両（１、３）を備えるアセンブリ（５）であって、少なくとも１つの列車車両（１、３）が、少なくとも１つの可撓ケーブル（２５）の一方の端部（２１、２３）に電気的に接触する少なくとも１つの接続構成（１９）を備え、前記少なくとも１つの接続構成（１９）は、対応する列車車両（１、３）に固定された少なくとも１つの接続素子（２７）を備え、少なくとも１つの可撓ケーブル（２５）が、前記少なくとも１つの接続構成（１９）に電気的に接続され、少なくとも他方の列車車両（１、３）の方へ延びている、アセンブリ（５）。
【請求項８】
前記列車車両（１、３）の少なくとも１つは、前記少なくとも１つの可撓ケーブル（２５）を摺動可能に保持する少なくとも１つのケーブルホルダ構成（３７）を備えている、請求項７に記載のアセンブリ（５）。
【請求項９】
前記少なくとも１つの接続構成（１９）、前記少なくとも１つの可撓ケーブル（２５）、および前記少なくとも１つのケーブルホルダ構成（３７）は、請求項１から６のいずれか一項に記載の高圧相互接続システム（４７）の一部である、請求項８に記載のアセンブリ（５）。
【請求項１０】
各列車車両（１、３）は、前記少なくとも１つの接続構成（１９）を備え、前記列車車両（１、３）の前記接続構成（１９）は、前記少なくとも１つの可撓ケーブル（２５）によって相互接続されている、請求項７から９に記載のアセンブリ（５）。
【請求項１１】
前記少なくとも１つの可撓ケーブル（２５）は、少なくとも、前記少なくとも２つの接続構成（１９）間の領域（１１）内で、基本的に水平に配置されている、請求項１０に記載のアセンブリ（５）。
【請求項１２】
前記接続構成（１９）の少なくとも１つは、基本的に水平に位置合わせされた差込み方向（３１）を有する相補形プラグコネクタとして形成された少なくとも１つの接続素子（２７）および少なくとも１つの対向接続素子（２９）を備えている、請求項１１に記載のアセンブリ（５）。
【請求項１３】
前記少なくとも１つの可撓ケーブル（２５）は、少なくとも、前記少なくとも２つの接続構成（１９）間の領域（１１）内で、湾曲経路に沿って配置され、前記湾曲経路は、水平平面（３５）に沿って延びている、請求項１０から１２のいずれか一項に記載のアセンブリ（５）。
【請求項１４】
前記少なくとも１つのケーブルホルダ構成（３７）および前記少なくとも１つの接続構成（１９）は、走行方向に直交する横方向（１５）に沿って互いに対してずれている、請求項８から１３のいずれか一項に記載のアセンブリ（５）。
【請求項１５】
前記少なくとも１つの接続構成（１９）は、前記少なくとも２つの列車車両（１、３）間に配置されている、請求項７から１３のいずれか一項に記載のアセンブリ（５）。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、互いに対して可動の２つの物体、特に連結された列車車両を電気的に相互接続する高圧相互接続システムに関する。本発明はさらに、互いに連結された少なくとも２つの列車車両を備えるアセンブリに関する。
【背景技術】
【０００２】
互いに対して可動の２つの物体、特に連結された列車車両を電気的に相互接続するシステムは、当技術分野で知られている。そのようなシステムは、単なる例として、列車の屋根の上または列車の底部の下に配置され、電源システムまたは電子構成要素などの列車の電気システムを電気的に相互接続する。知られている高圧接続システムは、列車車両上で大きい高圧の屋外ポスト碍子または剛性の高圧終端器を使用し、その上に列車車両を相互接続するケーブルが取り付けられる。そのようなシステムは、いくつかの欠点を有することがある。第１に、これらのシステムは通常、大量の空間を占める。ポスト碍子／終端器は、列車の構成要素から導体を分離するのに十分な大きさである必要がある。さらに、そのようなシステムは、偶発的な接触から保護されていないことが多い。
最後に、特にポスト碍子／終端器を備えるシステムは、２つの物体、特に列車車両が互いに対して動いたときでも電気的接続を提供するために必要とされる可動性を提供するために、複雑な構造を有する。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
したがって、本発明の目的は、上述した問題を克服すること、ならびに電気的接続の安定性および寿命を改善し、最終的に導電部との意図しない接触のリスクを低減させる、組立ておよび／または設置が容易な小型のシステムおよびアセンブリを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
最初に述べた高圧相互接続システムの場合、この目的は、相互接続システムが、少なくとも１つの可撓ケーブルと、少なくとも１つの可撓ケーブルの一方の端部に電気的に接触する少なくとも１つの接続構成と、少なくとも１つのケーブルを摺動可能に保持するように適合された少なくとも１つのケーブルホルダ構成とを備えていることから解決される。最初に述べたアセンブリの場合、この目的は、少なくとも１つの列車車両が、少なくとも１つの可撓ケーブルの一方の端部に電気的に接触する少なくとも１つの接続構成を備え、少なくとも１つの接続構成は、対応する列車車両に固定された少なくとも１つの接続素子を備え、少なくとも１つの可撓ケーブルが、少なくとも１つの接続構成に電気的に接続され、少なくとも他方の列車車両の方へ延びていることから達成される。
【０００５】
可撓ケーブルは、電気的接続が保証されるように、２つの物体、特に連結された列車車両の動きに追従することが可能な導体を提供する。接続構成は、少なくとも１つの可撓ケーブルを列車、特に列車の電気システムに容易に接続することを可能にする。少なくとも１つのケーブルホルダは、少なくとも１つの可撓ケーブルを摺動可能に保持することが可能であり、したがってケーブルが少なくとも特定の範囲内を動くことを可能にする。この可動性は、物体が互いに対して動いている間に可撓ケーブルの変形を平衡させることが有益である。本発明による接続構成は、好ましくは、物体、特に列車車両に固定することができる少なくとも１つの接続素子を備える。この接続素子には、対向接続素子を連結することができ、対向接続素子は、可撓ケーブルの一方の端部に固定することができる。
特に、少なくとも１つの接続構成の少なくとも１つの接続素子および少なくとも１つの対向接続素子は、プラグ接続をともに形成することができる。本発明による高圧相互接続システムは、システムを設置すべき物体、特に列車車両に依存しうる様々な要件に容易に適合させることができる多用途のシステムを形成する。少なくとも１つの接続構成を使用することによって、ポスト碍子または剛性高圧ケーブル終端器を省略することができ、したがってシステムの安全性および小型さが改善される。
【０００６】
以下、本発明のさらなる改善形態について説明する。これらの追加の改善形態は、特有の応用例において特定の改善形態の特定の利点が必要とされるかに応じて、互いに独立して組み合わせることができる。高圧相互接続システムに関する改善形態は、本発明によるアセンブリにも直接適用することができ、逆も同様である。
【０００７】
少なくとも１つの接続構成には、少なくとも２つのブッシングを備える接続素子を設けることができる。前記ブッシングは、特に対向接続素子によって可撓ケーブルの少なくとも一方の端部に形成することができるコネクタを受け取るように適合させることができる。
【０００８】
接続素子の少なくとも２つのブッシングは、好ましくは、接続素子が全体的にＵ字形を有するように互いに平行に配置され、少なくとも２つのブッシングは、Ｕ字形の脚部を形成する。接続素子の他の有益な配置は、２つのブッシング間に９０度の角度でまたは直列構成(inline arrangement)で配置された２つのブッシングを提供することができ、２つのブッシングは、互いに平行に配置されるが、反対の方向に延びる。各ブッシングは、対向接続素子とのプラグ接続のために差込み方向を画定することができる。好ましくは、差込み方向は、列車車両の屋根の平面に平行になるように水平に配置される。
【０００９】
少なくとも１つの対向接続素子は、Ｔ字形の全体的な形状を有することができ、したがって差込み方向は、少なくとも対向接続素子の近傍で、ケーブルによって画定されたケーブル方向に基本的に直交している。
【００１０】
２つのブッシングを備えた単一の接続素子によって３つ以上のケーブルを相互接続するために、対向接続素子は、相互接続可能に形成することができる。これらの対向接続素子は、２つの対向接続素子を連結して接続アセンブリを形成することができるという点で、上述した実施形態とは異なることができる。特に、これらの対向接続素子は、遮蔽された分離可能な連結コネクタとすることができる。２つの対向接続素子によって形成されたそのような接続アセンブリは、接続素子の単一のブッシングに接続することができる。そのような接続アセンブリは、任意の数のブッシングを備えた接続素子とともに使用することができることに留意されたい。
【００１１】
簡単で小型のケーブルホルダ構成を形成するために、前記構成は、少なくとも１つの可撓ケーブルを少なくとも部分的に受け取るための少なくとも１つの案内開口を備える少なくとも１つの保持部材を備えることができる。言い換えれば、少なくとも１つの保持部材は、少なくとも１つの可撓ケーブルを少なくとも部分的に取り囲むことができる。少なくとも１つの可撓ケーブルは、少なくともケーブル方向に沿って摺動可能になるように、少なくとも１つの案内開口を通って延びる。好ましくは、少なくとも１つの可撓ケーブルはまた、ケーブル方向に直交して少なくとも部分的に可動である。より好ましくは、少なくとも１つの可撓ケーブルは、垂直方向の動きは防止されるが水平方向の動きは少なくとも部分的に可能になるように、少なくとも１つの保持部材によって保持される。
【００１２】
少なくとも１つのケーブルホルダ構成内で少なくとも１つの可撓ケーブルの可動性を改善し、少なくとも１つの可撓ケーブルを他の部分に沿った摺動によって誘起される損傷から保護するために、少なくとも１つのケーブルホルダ構成は、好ましくは、可撓ケーブルに固定された少なくとも１つの摺動カラーを備えている。特に、少なくとも１つの摺動カラーは、可撓ケーブルの周りに延びるブッシングまたはリングの全体的な形状を有することができる。ケーブルホルダ構成が少なくとも１つの保持部材を備える場合、少なくとも１つの摺動カラーは、好ましくは、摺動カラーが保持部材の少なくとも１つの案内開口内で動くように、ケーブルに固定される。少なくとも１つのケーブルホルダ構成はまた、好ましくは、少なくとも１つの摺動カラーの領域内で屋根に固定された少なくとも１つのすり板を備えている。
【００１３】
少なくとも１つの保持部材、少なくとも１つのすり板、および／または少なくとも１つの摺動カラーは、好ましくは、低摩擦プラスチック材料、特に硬質プラスチック材料から作られている。それによって、「硬質」という用語は、少なくとも典型的なゴム材料より硬い材料を指す。プラスチック材料は、特に、熱可塑性材料とすることができ、したがって射出成形によって要素を形成することができる。プラスチック材料、特に硬質プラスチック材料を使用することで、対応する要素の寿命を増大させることができ、同時に要素間の摩擦を低減させ、それによって動きを容易にすることができる。
【００１４】
少なくとも１つの接続構成は、特に指もしくは工具または飛行物体による意図しない接触が防止されるように、少なくとも１つの接続構成を覆う少なくとも１つの保護カバー内に収容することができる。少なくとも１つの保護カバーは、好ましくは、少なくとも１つ、より好ましくは少なくとも２つの可撓ケーブルに対して、貫通孔を備える。少なくとも１つの保護カバーは、特に、２つの列車車両間に固定されるように、特に列車車両のうちの１つの壁に固定されるように適合させることができ、または列車車両の屋根に固定されるように適合させることができる。
【００１５】
少なくとも１つの可撓ケーブルは、好ましくは、高圧が流れる中心の可撓導体を備え、可撓導体を円周方向に取り囲む絶縁層と、接地電位に接続された絶縁の上の導電遮蔽層と、最後に外側の保護絶縁ジャケットとを有し、この絶縁方法は、放電を生じさせることなく、高圧ケーブルが車両本体および他の接地された物体に密接に接触することを可能にする。少なくとも１つの接続構成はまた、好ましくは絶縁手段を備え、この絶縁手段は、少なくとも、少なくとも１つの対向接続素子が少なくとも１つの接続素子に接続されているとき、放電を生じさせることなく、高圧接続構成が車両本体および他の接地された物体に密接に接触することができるように、接地された電気遮蔽カバーを含む。
【００１６】
本発明によるアセンブリは、列車車両の少なくとも１つが少なくとも１つの可撓ケーブルを摺動可能に保持する少なくとも１つのケーブルホルダを備えていることから、さらに改善することができる。
【００１７】
「列車車両」という用語は、互いに連結することができる客車、貨車、機関車、または他の車両を指すことができることに留意されたい。当然ながら、「列車車両」という用語はまた、一種の列車をともに形成するトラックおよびトレイラーを指すこともできる。
【００１８】
本発明によるアセンブリは、特に、上述した本発明による少なくとも１つの高圧相互接続システムを備えることができる。
【００１９】
各列車車両は、少なくとも１つの接続構成を備えることができ、列車車両の接続構成は、少なくとも１つの可撓ケーブルによって相互接続される。したがって、少なくとも１つの可撓ケーブルは、列車車両、特に列車車両の高圧電気システムを電気的に相互接続することができる。
【００２０】
接続構成は、たとえば、列車車両の屋根の上、列車車両の屋根の下、または列車車両の底部の下に配置することができる。各列車車両に少なくとも１つの接続構成を備えるアセンブリは、好ましくは、同様に各列車車両に少なくとも１つのケーブルホルダ構成を備え、少なくとも１つの可撓ケーブルは、両方のケーブルホルダを通って延び、したがって可撓ケーブルは、両方の列車車両に摺動可能に保持される。
【００２１】
小型の配置を提供するために、少なくとも１つの可撓ケーブルは、好ましくは、少なくとも、少なくとも２つの接続構成間の領域内で、基本的に水平に配置されている。基本的に水平の配置は、重力によるわずかなずれを許容にすることができる。たとえば、少なくとも１つの可撓ケーブルが可撓ケーブルの外径の約１〜３倍たるむことを許容することができる。
【００２２】
特に、列車車両のそれぞれが少なくとも１つの接続構成を備える前述したアセンブリは、基本的に水平に位置合わせされた差込み方向を有する相補形プラグコネクタとして形成された少なくとも１つの接続素子および少なくとも１つの対向接続素子を備えている少なくとも１つの接続構成を備えることができる。その結果、アセンブリの相互接続システムは基本的に、水平平面に沿って配置され、それによって垂直方向の空間を節約し、これは特に地下または２階建ての列車にとって有利である。
【００２３】
好ましくは、少なくとも１つの可撓ケーブルは、少なくとも、少なくとも２つの接続構成間の領域内で、湾曲経路に沿って配置され、湾曲経路は、基本的に水平平面に沿って延びている。湾曲経路は、少なくとも２つの列車車両が互いに対して動くとき、少なくとも１つのケーブルの柔軟な動きを容易にすることができる。水平平面に沿った配置は、前述した構成要素の全体的に水平の配置を維持し、それによって少なくとも垂直方向においてシステムに必要とされる空間を低減させることが有利である。特に、湾曲経路は、可撓ケーブルの１つの屈曲部を形成することができ、したがって可撓ケーブルは、水平方向に直交して見ると全体的にＵ字形を有する。
【００２４】
湾曲経路はまた、可撓ケーブルが全体的にＳ字形を有する２つの屈曲部、またはケーブルがＵ字形の全体的な形状を有し、脚部が２つの接続構成の方へ屈曲している３つの屈曲部を備えることができる。
【００２５】
特に可撓ケーブルが湾曲経路に沿って配置されているとき、少なくとも１つの可撓ケーブルの可動性を提供するために、少なくとも１つのケーブルホルダ構成および少なくとも１つの接続構成は、列車車両の走行方向に直交する横方向に沿って互いに対してずれることができる。前記走行方向は、列車車両の連結方向、または言い換えれば列車およびアセンブリの長手方向と基本的に同一である。
【００２６】
別の有利な改善形態によれば、少なくとも１つの接続構成は、少なくとも２つの列車車両間に配置することができる。少なくとも１つの接続構成から、少なくとも１つの可撓ケーブルが、各列車車両の屋根の上へ延びることができる。そのような接続構成は、好ましくは、意図しない接触から接続構成を保護する少なくとも１つの保護カバーを備える。
【００２７】
さらに有利な実施形態によれば、２つの隣接する列車車両間に少なくとも２つの接続構成を設けることができ、各接続構成は、列車車両の１つに配置される。特に、各接続構成は、対応する列車車両の壁に固定することができ、両列車車両の壁は、互いに対向して配置される。このとき接続構成はそれぞれ、好ましくは、接続構成から対応する列車車両の屋根へ延びる可撓ケーブルを備える。さらに、両接続構成は、少なくとも１つのさらなる可撓ケーブルによって相互接続される。
【００２８】
以下、本発明およびその改善形態について、例示的な実施形態を使用し、図面を参照してより詳細に説明する。上述したように、これらの実施形態に示す様々な特徴は、特有の応用例で互いに独立して使用することができる。
【００２９】
以下の図で、同じ機能および／または同じ構造を有する要素は、同じ参照符号で参照される。
【図面の簡単な説明】
【００３０】
【図１】本発明によるアセンブリで使用される本発明による高圧相互接続システムの好ましい実施形態を示す図である。
【図２】本発明によるアセンブリで使用される本発明による高圧相互接続システムの好ましい実施形態を示す図である。
【図３】本発明によるアセンブリで使用される本発明による高圧相互接続システムの好ましい実施形態を示す図である。
【図４】本発明によるアセンブリで使用される本発明による高圧相互接続システムの好ましい実施形態を示す図である。
【図５】本発明によるアセンブリで使用される本発明による高圧相互接続システムの好ましい実施形態を示す図である。
【図６】本発明によるアセンブリで使用される本発明による高圧相互接続システムの好ましい実施形態を示す図である。
【図７】本発明によるアセンブリで使用される本発明による高圧相互接続システムの好ましい実施形態を示す図である。
【図８】本発明によるアセンブリで使用される本発明による高圧相互接続システムの好ましい実施形態を示す図である。
【図９】本発明によるアセンブリのさらに有利な実施形態を示す図である。
【図１０】本発明によるアセンブリのさらに有利な実施形態を示す図である。
【図１１】本発明による接続素子の好ましい実施形態および詳細を示す図である。
【図１２】本発明による接続素子の好ましい実施形態および詳細を示す図である。
【図１３】本発明による接続素子の好ましい実施形態および詳細を示す図である。
【図１４】本発明による接続素子の好ましい実施形態および詳細を示す図である。
【図１５】本発明による接続素子の好ましい実施形態および詳細を示す図である。
【図１６】本発明による接続素子の好ましい実施形態および詳細を示す図である。
【図１７】本発明によるケーブルホルダ構成の概略斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００３１】
以下、本発明による高圧相互接続システムを備えた本発明によるアセンブリの第１の好ましい実施形態について、図１に関して説明する。
【００３２】
図１は、互いに隣接して配置されて互いに連結された２つの列車車両１および３を部分的に示す。列車車両１および３は、本発明によるアセンブリ５の一部である。列車１および３は特に、１つの列車の一部とすることができる。
【００３３】
図１は、列車車両１および３の屋根７および９の上面図を示す。列車車両１および３間には領域１１が形成され、領域１１内では、列車車両１および３の少なくともいくつかの部分は、互いに隔置される。列車車両１および３は、長手方向１３に沿って互いに連結されており、長手方向１３は、列車の走行方向と概して同一であり、したがって列車が動く線路の方向に平行である。横方向１５が、長手方向１３に直交して延びる。長手方向１３および横方向１５はどちらも、図１に陰影によってのみ示されている水平平面３５に平行である。垂直方向１７は、長手方向１３および横方向１５に直交して配置され、したがって図１で使用される視野軸に平行である。
【００３４】
各列車車両１および３は、接続構成１９を備える。各接続構成１９は、可撓ケーブル２５の端部２１および２３のうちの１つに接続される。それによって、接続構成１９は、可撓ケーブル２５を介して電気的に相互接続される。各接続構成１９は、接続素子２７および少なくとも１つの対向接続素子２９を備える。対向接続素子２９は、特に、遮蔽された分離可能なコネクタとすることができる。接続素子２７は、列車車両１および３の屋根７および９に固定され、対向接続素子２９は、可撓ケーブル２５の対応する端部２１および２３に固定されて電気的に接触される。
【００３５】
接続素子２７は、対向接続素子２９に相補形に形成されたブッシングを備え、したがって接続素子２７および対向接続素子２９を互いに差込み可能に接続することができる。ブッシングについては、図１１〜図１６に関して後に説明する。第１の実施形態の接続素子２７は、Ｕ字形を提供し、したがって２つの対向接続素子２９を１つの接続素子２７に接続することができる。第１の実施形態では、ブッシングの差込み方向３１は横方向１５に平行に延びる。対向接続素子２９はＴ字形のコネクタとして形成され、対向接続素子２９の端部３３は、接続素子２７のブッシングに相補形に形成される。
【００３６】
可撓ケーブル２５、接続素子２７、および対向接続素子２９は、外側から絶縁されており、接地電位に接続された外側導電層を有し、したがってこれらの要素のいずれかとの意図しない接触は、必ずしも高圧導電部との接触をもたらさない。接続素子２７との対向接続素子２９の位置を固定するために、対向接続素子２９は、ブッシング内のめねじに係合することができるねじまたはボルトによって固定することができる。
【００３７】
可撓ケーブル２５は、列車車両１の接続構成１９から他方の列車車両３の接続構成１９へ、湾曲経路に沿って延びる。可撓ケーブル２５の湾曲経路は基本的に、長手方向１３および横方向１５に直交する水平平面３５に沿って延びる。湾曲経路は、可撓ケーブル２５が列車車両１および３の互いに対する動きに反応することを可能にする。たとえばアセンブリ５が湾曲線路に沿って動かされたとき、列車車両１および３が動くと、可撓ケーブル２５は長手方向１３に沿って圧縮または復元される。次いで可撓ケーブル２５は、湾曲経路により、横方向１５に沿って動くことによって反応する。
【００３８】
少なくとも横方向１５および長手方向１３に沿って可撓ケーブル２５の動きを可能にするために、アセンブリ５は、２つのケーブルホルダ構成３７をさらに備える。各ケーブルホルダ構成３７は、対応する列車車両１または３、特に屋根７または９に固定されたすり板３９と、すり板３９の領域内で可撓ケーブル２５に固定された摺動カラー４１とを備える。可撓ケーブル２５は、保持部材８１内で、少なくとも部分的に水平平面３５に平行に可動であるのに対して、垂直方向１７の動きは防止される。それによって、可撓ケーブル２５を摺動可能に保持することができる。
【００３９】
摺動カラー４１は、可撓ケーブル２５とすり板３９との間の摩擦を低減させ、同時に可撓ケーブル２５を摩擦力による損傷から保護する。保持部材８１はそれぞれ、案内開口４３を備え、案内開口４３は、好ましくは、保持部材８１を通って長手方向１３に沿って延び、長手方向１３および横方向１５に沿って空間を開いている。摺動カラー４１および／またはすり板３９は、好ましくはどちらも、硬質プラスチック材料４５、たとえば熱可塑性材料から作られる。
【００４０】
可撓ケーブル２５の湾曲経路を事前に画定するために、各列車車両１および３のケーブルホルダ構成３７および対応する接続構成１９は、横方向１５に沿って互いに対してずれている。
【００４１】
可撓ケーブル２５、接続構成１９、およびケーブルホルダ構成３７は、本発明による高圧相互接続システム４７をともに形成する。
【００４２】
以下、本発明によるアセンブリ５および／または高圧相互接続システム４７のさらなる実施形態について説明する。それによって、簡潔にするために、上述した実施形態との違いについてのみ、詳細に説明する。
【００４３】
図２に、高圧相互接続システム４７を有するアセンブリ５の別の好ましい実施形態を示す。第２の実施形態は、接続構成１９がＵ字形のブッシングではなく直列構成を備えるという点で、第１の前述した実施形態とは異なる。したがって、２つの対向接続素子２９を接続するように適合された各接続構成１９は、互いに平行であるが反対の差込み方向３１に配置されたブッシングを備える。またこの実施形態は、少なくとも接続構成１９の好ましい水平の配置を可能にする。
【００４４】
図３に、高圧相互接続システム４７およびアセンブリ５が示されており、接続構成１９は、９０°の接続を形成するように適合されている。したがって、接続素子２７のブッシングが互いに対して９０°の角度で配置されるため、１つの接続構成１９の差込み方向３１は互いに直交する。この第３の実施形態における可撓ケーブル２５の湾曲経路は、基本的にＵ字形の形状に似ている。それによって、可撓ケーブル２５は、少なくともその端部２１および２３で、横方向１５に平行に配置される。
【００４５】
図４に示す第４の実施形態は、接続構成１９が４方向コネクタを提供するという点で、図１に示す第１の実施形態とは異なる。接続構成１９は、接続素子２７を備え、接続素子２７はそれぞれ、４つの対向接続素子２９を接続するための４つのブッシングを備える。それによって、第１の実施形態と同様に、２つの対向接続素子２９を互いに隣接して配置することができ、第２の実施形態と同様に、２つの追加の対向接続素子２９を互いに対向して配置することができる。または言い換えれば、各接続構成１９が、第３の実施形態の２つの９０°の配置の形状に似ており、これらが互いに接続されて、４方向コネクタを形成する。
【００４６】
高圧相互接続システム４７およびアセンブリ５の第５の実施形態が、図５に示されている。第５の実施形態の場合、接続構成１９は、差込み方向３１（図示せず）が垂直方向１７に平行になるように、列車車両１および３の屋根７および９に水平ではなく垂直に固定することができる接続素子２７を備えることを除いて、図１に関して説明した第１の実施形態の場合に類似の構成要素が使用される。接続素子２７はＵ字形を有し、Ｕ字形の脚部は、垂直方向１７に平行に、列車車両１または３の対応する屋根７または９から離れる方へ延びる。
【００４７】
たとえば図１に関して説明した実施形態で使用されるＵ字形のブッシングを備える単一の接続構成１９によって、３つ以上のケーブル２５を相互接続するために、対向接続素子２９は、相互接続可能に形成することができる。そのような実施形態が、図６に示されている。接続素子２７は、図１に関して説明した第１の実施形態で使用されている接続素子に類似のものとすることができる。しかし、対向接続素子２９は、２つの対向接続素子２９を連結して接続アセンブリ３０を形成することができるという点で、上述した実施形態とは異なることができる。特に、これらの対向接続素子２９は、遮蔽された分離可能な連結コネクタとすることができる。
【００４８】
２つの対向接続素子２９によって形成されるそのような接続アセンブリ３０は、接続素子２７の単一のブッシングに接続することができる。図６の実施形態では、接続構成１９はそれぞれ、１つの接続アセンブリ３０を備え、したがって各接続構成１９が、３つのケーブル２５を互いに相互接続するために使用される。しかし、４つのケーブル２５を互いに電気的に相互接続することができるように、各接続構成１９が２つの接続アセンブリ３０を備えることも可能である。
【００４９】
上述した接続アセンブリ３０は、アセンブリ５およびシステム４７のすべての実施形態と組み合わせることができることに留意されたい。
【００５０】
図７に、本発明による高圧相互接続システム４７を有するアセンブリ５の別の実施形態が示されている。より見やすいように、図７は、横方向１５に平行な側面図を示す。ここで、高圧相互接続システム４７は、２つの列車車両１および３間に、または言い換えれば領域１１内に配置された１つの接続構成１９を備える。接続構成１９の接続素子２７は、接続構成１９のブッシングが長手方向１３に平行に延びるように、列車車両１に固定される。
【００５１】
接続素子２７は、２つの対向接続素子２９に接続することができる。それによって、一方の対向接続素子２９は、接続構成１９から列車車両１の屋根７へ垂直に延びる可撓ケーブル２５に接続される。第２の対向接続素子２９は、接続構成１９から離れて対向する列車車両３の屋根９へ垂直に延びる可撓ケーブル２５に接続される。前記可撓ケーブル２５は、列車車両３の屋根９上のケーブルホルダ構成３７を通って延びる。
【００５２】
図８に、高圧相互接続システム４７を有するアセンブリ５の第８の実施形態が示されている。第８の実施形態は、接続構成１９が保護カバー４９内に収容されているという点で、上述した第７の実施形態とは異なる。保護カバー４９は、好ましくは、対向接続素子２９が接続素子２７に接続されているとき、接続素子２７および対向接続素子２９を収容する。
【００５３】
保護カバー４９は、保護カバー４９の壁５３を通って可撓ケーブル２５を送り出す貫通孔５１を備えることができる。破片または水が貫通孔５１を通って保護カバー４９に入るのを防止するために、保護カバー４９は、封止構成５４をさらに備え、封止構成５４は、可撓ケーブル２５を取り囲むことができ、貫通孔５１の領域内で可撓ケーブル２５と壁５３との間の間隙を閉じる。
【００５４】
本発明によるアセンブリ５のさらなる実施形態が図９に示されており、図７および図８と同様に、視野軸は横方向１５に平行である。
【００５５】
図９に示す実施形態は、２つの接続構成１９が２つの列車車両１および３間の領域１１内に配置されるという点で、図７および図８に関して説明した実施形態とは異なる。それによって、列車車両１および３のそれぞれに１つの接続構成１９が配置される。
【００５６】
どちらの接続構成１９も、接続素子２７によって列車車両１および３のうちの１つに固定され、それによって互いに対向して、垂直方向１７に沿って互いにずれて配置される。各接続構成１９が、２つの対向接続素子２９を接続するための２つのブッシングを備える。それによって、各接続構成１９は、対応する列車車両１または３の屋根７または９のその接続構成１９から延びる可撓ケーブル２５に接続された対向接続素子２９を備える。
【００５７】
列車に沿って電気的接続を確立するために、または言い換えれば、２つの列車車両１および３を電気的に相互接続するために、２つの接続構成１９は、各端部に対向接続素子２９を備える可撓ケーブル２５を介して相互接続される。２つの列車車両１および３が互いに対して動くとき、両接続構成１９を相互接続する可撓ケーブル２５のみが変形する。したがって、対応する列車車両１および３の屋根７および９まで直接延びる他の２つの可撓ケーブル２５は変形しない。したがって、ケーブルホルダ構成３７を省略することができる。
【００５８】
本発明によるアセンブリ５のさらなる実施形態が、図１０に示されている。この実施形態は、２つの接続構成１９が長手方向１３に沿って互いに対向して配置され、したがって両接続構成１９を相互接続する可撓ケーブル２５が両列車車両１および３間にＵ字形に沿って延びるという点で、図９に関して説明した実施形態とは異なる。
【００５９】
以下、図１〜図１０に関して上記で論じた実施形態で使用される接続素子２７について、図１１〜図１６に関してより詳細に説明する。
【００６０】
図１１に、図５〜図１０に関して説明した実施形態の接続構成１９内で使用することができる接続素子２７が示されている。接続素子２７はベース５５を備えており、２つのブッシング５７が、ベース５５から離れる方へ延びる。各ブッシング５７がベース５５から延びる方向は、対向接続素子２９（ここでは図示せず）をブッシング５７に接続することができる差込み方向３１を画定する。
【００６１】
ベース５５は、ベース５５を通って延びる取付け開口５９を備えており、取付け開口５９を使用して、接続素子２７を列車車両の屋根または壁などの物体に取り付けることができる。たとえば、接続素子２７を物体に固定するために、ねじまたはボルトなどの取付け要素を取付け開口５９に挿入することができる。図１１に示す実施形態では、取付け開口５９は、差込み方向３１に平行にベース５５を通って延びる。したがって、図５に関して説明したシステム４７の実施形態と同様に、そのような接続素子が屋根に固定された場合、差込み方向は垂直に延びる。
【００６２】
接続素子２７は、基本的に接続素子２７内の導電素子６３を取り囲む絶縁ケーシング６１を備える。絶縁ケーシング６１内に導電素子６３が配置され、導電素子６３には対向接続素子２９の導電対向部を電気的に接続することができる。好ましくは、ブッシング５７は、前記素子２９が接続素子２７のブッシング５７に接続されているとき、対向接続素子２９、すなわち対応する可撓ケーブル２５を互いに電気的に相互接続するように適合される。
【００６３】
図１２に、接続素子２７の別の実施形態が示されており、この実施形態は、取付け開口５９がベース５５を通って差込み方向３１に直交して延びるという点で、上述した実施形態とは異なる。そのような実施形態は、図１に関して説明した高圧相互接続システム４７内で使用することができる。そのような接続素子２７が列車の屋根に取り付けられた場合、ブッシング５７の差込み方向３１は、基本的に水平に延び、したがって小型の配置を可能にする。
【００６４】
図１１および図１２に関して説明した接続素子２７内で使用される導電素子６３が、図１３に示されている。導電素子６３は、導電性材料、好ましくは銅を主として含有する材料から作られる。導電素子６３は、Ｕ字形の全体的な形状を有する。それによって、Ｕ字形の２つの脚部６５が、底部６７から互いに平行に延びる。底部６７は、脚部６５の長手方向に直交して延びる。脚部６５の自由端６９は、脚部６５の長手方向に平行に脚部６５内へ延びる止まり穴７１を備える。止まり穴７１は、めねじ付である。
【００６５】
導電素子６３が絶縁ケーシング６１内に配置されたとき、脚部６５はブッシング５７の一部になり、底部６７は接続素子２７のベース５５の一部を形成する。自由端６９の部分は、対向接続素子２９の導電部との電気的接続を確立するために、接続素子２７の外側からアクセス可能とすることができる。めねじ付の止まり穴７１は、ボルトまたはねじによって対向接続素子２９の位置を固定するために使用することができる。
【００６６】
以下、接続素子２７のさらに好ましい実施形態について、図１４〜図１６に関して説明する。それによって、簡潔にするために、図１１および図１２に関して説明した実施形態と比較した違いについてのみ、詳細に論じる。接続素子２７はそれぞれ、好ましくは、図１３に関して説明したものと基本的に類似の構造を有する導電素子６３を備えるが、ブッシングの配置が異なることにより脚部の方向が異なり、またブッシングの量が異なることにより脚部の数も異なることがあることにさらに留意されたい。
【００６７】
図１４に、たとえば図２に関して説明した一列の配置に使用することができる接続素子２７が示されている。２つのブッシング５７が、互いに離れる方へ平行であるが反対の方向に、反対に向けられた差込み方向３１に一列に延びる。ベース５５は、両ブッシング５７間に配置されており、差込み方向３１に直交して延びる取付け開口５９を備える。
【００６８】
図１５に示す接続素子２７の実施形態は、４つの対向接続素子２９を接続するために使用することができる。したがって、この実施形態は、４つのブッシング５７を備える。ブッシング５７の配置は基本的に、図１２および図１４に関して説明した実施形態の組合せに追従する。したがって、２つのブッシング５７が、ベース５５から離れる方へ互いに隣接して延びるのに対して、２つのさらなるブッシング５７は、上述したブッシング５７に直交して、互いに平行であるが反対の方向に延び、それによって一列の配置を形成する。ベース５５は、ブッシング５７の差込み方向３１に直交して延びる取付け開口５９を備える。そのような実施形態は、図４に関して説明したシステム４７内で使用することができる。
【００６９】
最後に、図１６に示す接続素子２７の実施形態は、９０°の配置を形成するように互いに直交して配置された２つのブッシング５７を備える。ベース５５は、ベース５５を通ってブッシング５７の差込み方向３１に直交して延びる取付け開口５９を備える。接続素子２７のこの実施形態は、図３に関して説明したシステム４７内で使用することができる。
【００７０】
以下、図１〜図８に関して説明したアセンブリ５および高圧相互接続システム４７の実施形態で使用されるケーブルホルダ構成３７について、図１７に関して説明する。ケーブルホルダ構成３７は、可撓ケーブル２５に固定された摺動カラー４１を備える。摺動カラー４１を有する可撓ケーブル２５は、保持部材８１の案内開口４３を通って延び、したがって摺動カラー４１は、保持部材８１内に配置される。
【００７１】
保持部材８１は、互いに対向して配置された２つの側壁７３および２つの側壁７３を相互接続する頂壁７５によって形成されたケージまたはフレーム状の構造を提供する。すり板３９が、構成３７の底壁７７を形成する。側壁７３、すり板３９、および頂壁７５は、トンネル状の案内開口４３を取り囲む。
【００７２】
頂壁７５とすり板３９の頂部との間の距離７９は、好ましくは、摺動カラー４１を有する可撓ケーブル２５が壁７３および７５とすり板３９との間で動くことを可能にするように、摺動カラー４１の直径より大きい。ケーブルホルダ構成３７は、可撓ケーブル２５が頂壁７５に直交ではなく頂壁７５に平行に動くことを可能にする。それによって、可撓ケーブル２５は、ケーブルホルダ構成３７によって摺動可能に保持される。
【符号の説明】
【００７３】
１  列車車両
３  列車車両
５  アセンブリ
７  屋根
９  屋根
１１  領域
１３  長手方向
１５  横方向
１７  垂直方向
１９  接続構成
２１  端部
２３  端部
２５  可撓ケーブル
２７  接続素子
２９  対向接続素子
３０  接続アセンブリ
３１  差込み方向
３３  端部
３５  水平平面
３７  ケーブルホルダ構成
３９  すり板
４１  摺動カラー
４３  案内開口
４５  プラスチック材料
４７  高圧相互接続システム
４９  保護カバー
５１  貫通孔
５３  壁
５４  封止構成
５５  ベース
５７  ブッシング
５９  取付け開口
６１  絶縁ケーシング
６３  導電素子
６５  脚部
６７  底部
６９  自由端
７１  止まり穴
７３  側壁
７５  頂壁
７７  底壁
７９  距離
８１  保持部材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【国際調査報告】
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