(57)【要約】本発明は、低粘度基油と、官能化エチレン−α−オレフィンコポリマー、ポリ（メタ）アクリレートポリマー、および金属不含耐摩耗剤の相乗的混合物と、を含む、潤滑組成物を提供する。本発明はまた、そのような潤滑組成物を使用して内燃エンジンを潤滑する方法も提供する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
潤滑組成物であって、
（ａ）１００℃で測定された２．０ｍｍ２／秒〜５．０ｍｍ２／秒の動粘度（ＡＳＴＭ  Ｄ４４５試験法）を有する基油と、
（ｂ）０．０８重量パーセント〜５重量パーセントのエチレン−α−オレフィンコポリマーであって、前記エチレン−α−オレフィンコポリマーが極性部分でグラフトされている、エチレン−α−オレフィンコポリマーと、
（ｃ）０．３重量パーセント〜５重量パーセントのポリ（メタ）アクリレートポリマーと、
（ｄ）０．０５重量パーセント〜５重量パーセントの金属不含耐摩耗剤と、を含み、
１５０℃でのせん断下の前記潤滑組成物のＡＳＴＭ  Ｄ４６８３に従って測定された動的粘度が、１．４ｍＰａ．ｓ〜２．８ｍＰａ．ｓである、潤滑組成物。
【請求項２】
前記エチレン−α−オレフィンコポリマーの前記極性部分が、アシル基を含む、請求項１に記載の潤滑組成物。
【請求項３】
前記アシル基が、エチレン性不飽和アシル化剤により提供される、請求項２に記載の潤滑組成物。
【請求項４】
前記アシル基が、無水マレイン酸、無水イタコン酸、無水クロルマレイン酸、マレイン酸、フマル酸、（メタ）アクリル酸、ケイ皮酸、前述のもののうちのいずれかの反応性エステル、前述のもののうちのいずれかの反応性塩化物、およびそれらの組み合わせからなる群から選択されるアシル化剤により提供される、請求項２または３に記載の潤滑組成物。
【請求項５】
前記エチレン−α−オレフィンコポリマーが、前記アシル基と反応して、アミド、イミド、またはエステル連結を形成することができるヒドロカルビルアミンまたはヒドロカルビルアルコールでさらに官能化される、請求項２〜４のいずれかに記載の潤滑組成物。
【請求項６】
前記エチレン−α−オレフィンコポリマーが、ヒドロカルビルアミンでさらに官能化され、前記ヒドロカルビルアミンが、芳香族アミンである、請求項５に記載の潤滑組成物。
【請求項７】
前記アシル化剤が、無水マレイン酸を含み、前記ヒドロカルビルアミンが、３−ニトロアニリンを含む、請求項６に記載の潤滑組成物。
【請求項８】
前記エチレン−α−オレフィンコポリマーが、エチレンとプロピレンとのコポリマーを含み、前記コポリマーが、３０ｍｏｌパーセント〜７０ｍｏｌパーセントのエチレンを含む、請求項１〜７のいずれかに記載の潤滑組成物。
【請求項９】
前記ポリ（メタ）アクリレートポリマーが、ポリスチレン標準を使用するゲル浸透クロマトグラフィーにより測定される１０，０００Ｄａ〜８０，０００Ｄａの重量平均分子量を有する線状ポリマーを含む、請求項１〜８のいずれかに記載の潤滑組成物。
【請求項１０】
前記ポリ（メタ）アクリレートポリマーが、ブロックまたはテーパードブロックコポリマーを含む、請求項１〜９のいずれかに記載の潤滑組成物。
【請求項１１】
前記ポリ（メタ）アクリレートポリマーが、前記基油に実質的に不溶性である第１のブロック（Ｂ１）と、前記基油に実質的に可溶性である第２のブロック（Ｂ２）と、を含む、ブロックまたはテーパードブロックコポリマー（Ｐ）を含む、請求項１〜１０のいずれかに記載の潤滑組成物。
【請求項１２】
前記ポリ（メタ）アクリレートポリマーが、少なくとも５０ｍｏｌ％のＣ１〜Ｃ４の（メタ）アクリレート由来単位を含む第１のブロック（Ｂ１）と、少なくとも５０ｍｏｌ％のＣ８〜Ｃ３２の（メタ）アクリレート由来単位を含む第２のブロック（Ｂ２）と、を含む、ブロックまたはテーパードブロックコポリマー（Ｐ）を含む、請求項１〜１１のいずれかに記載の潤滑組成物。
【請求項１３】
前記第１のブロック（Ｂ１）が、Ｃ１〜Ｃ４（メタ）アクリレート由来単位から本質的になる、請求項１１または１２に記載の潤滑組成物。
【請求項１４】
前記第２のブロック（Ｂ２）が、Ｃ８〜Ｃ２４（メタ）アクリレート由来単位から本質的になる、請求項１１〜１３のいずれかに記載の潤滑組成物。
【請求項１５】
前記第１のブロック（Ｂ１）が、少なくとも５０ｍｏｌ％のＣ１、Ｃ２、Ｃ３、またはＣ４（メタ）アクリレート由来単位のうちの少なくとも２つを含み、前記第２のブロック（Ｂ２）が、少なくとも５０ｍｏｌ％のＣ１２、Ｃ１３、Ｃ１４、Ｃ１５、Ｃ１６、Ｃ１７、またはＣ１８（メタ）アクリレート由来単位のうちの少なくとも２つを含む、請求項１１または１２に記載の潤滑組成物。
【請求項１６】
前記第１のブロック（Ｂ１）が、少なくとも５０ｍｏｌ％のＣ１、Ｃ２、Ｃ３、またはＣ４（メタ）アクリレート由来単位のうちの少なくとも２つから本質的になる、請求項１５に記載の潤滑組成物。
【請求項１７】
前記第２のブロック（Ｂ２）が、少なくとも５０ｍｏｌ％のＣ１２、Ｃ１３、Ｃ１４、Ｃ１５、Ｃ１６、Ｃ１７、またはＣ１８（メタ）アクリレート由来単位のうちの少なくとも２つから本質的になる、請求項１５または１６に記載の潤滑組成物。
【請求項１８】
前記第１のブロック（Ｂ１）が、芳香族（メタ）アクリレートモノマーを含む、請求項１１に記載の潤滑組成物。
【請求項１９】
前記ポリ（メタ）アクリレートポリマーが、線状、分岐、超分岐、架橋、星形、またはそれらの組み合わせから選択されるポリマー構造を有する、請求項１〜１８のいずれかに記載の潤滑組成物。
【請求項２０】
前記ポリメタクリレートポリマーが、ブロックまたはテーパードブロックコポリマーを含む少なくとも３本のアームを有する星形ポリマーを含む、請求項１〜１０のいずれかに記載の潤滑組成物。
【請求項２１】
前記アームが、前記基油に実質的に不溶性である内部ブロック（Ｂ１）と、前記基油に実質的に可溶性である外部ブロック（Ｂ２）と、を含む、ブロックまたはテーパードブロックコポリマー（Ｐ）を含む、請求項２０に記載の潤滑組成物。
【請求項２２】
星形ポリマーが、３本以上のアームを含み、前記アームが、少なくとも５０ｍｏｌ％のＣ１〜Ｃ４の（メタ）アクリレート由来単位を含む内部ブロック（Ｂ１）と、少なくとも５０ｍｏｌ％のＣ８〜Ｃ２４（メタ）アクリレート由来単位を含む外部ブロック（Ｂ２）と、を含む、ブロックまたはテーパードブロックコポリマー（Ｐ）を含む、請求項２０または２１に記載の潤滑組成物。
【請求項２３】
前記内部ブロック（Ｂ１）が、Ｃ１〜Ｃ４（メタ）アクリレート由来単位から本質的になる、請求項２１〜２２に記載の潤滑組成物。
【請求項２４】
前記外部ブロック（Ｂ２）が、Ｃ８〜Ｃ２４（メタ）アクリレート由来単位から本質的になる、請求項２１〜２３のいずれかに記載の潤滑組成物。
【請求項２５】
前記内部ブロック（Ｂ１）が、少なくとも５０ｍｏｌ％のＣ１、Ｃ２、Ｃ３、またはＣ４（メタ）アクリレート由来単位のうちの少なくとも２つを含み、前記外部ブロック（Ｂ２）が、少なくとも５０ｍｏｌ％のＣ１２、Ｃ１３、Ｃ１４、Ｃ１５、Ｃ１６、Ｃ１７、またはＣ１８（メタ）アクリレート由来単位のうちの少なくとも２つを含む、請求項２１〜２４のいずれかに記載の潤滑組成物。
【請求項２６】
前記内部ブロック（Ｂ１）が、少なくとも５０ｍｏｌ％のＣ１、Ｃ２、Ｃ３、またはＣ４（メタ）アクリレート由来単位のうちの少なくとも２つから本質的になる、請求項２５に記載の潤滑組成物。
【請求項２７】
前記外部ブロック（Ｂ２）が、少なくとも５０ｍｏｌ％のＣ１２、Ｃ１３、Ｃ１４、Ｃ１５、Ｃ１６、Ｃ１７、またはＣ１８（メタ）アクリレート由来単位のうちの少なくとも２つから本質的になる、請求項２５または２６に記載の潤滑組成物。
【請求項２８】
前記金属不含耐摩耗剤が、金属不含リン化合物を含む、請求項１〜２７のいずれかに記載の潤滑組成物。
【請求項２９】
前記金属不含リン化合物が、（アルキル）リン酸のアミン塩またはアンモニウム塩、ヒドロカルビルホスファイト化合物、ヒドロカルビルホスホネート化合物、トリヒドロカルビルホスホネート化合物、およびそれらの組み合わせからなる群から選択される、請求項２８に記載の潤滑組成物。
【請求項３０】
前記金属不含耐摩耗剤が、リン不含および硫黄不含有機化合物を含む、請求項１〜２９のいずれかに記載の潤滑組成物。
【請求項３１】
前記リン不含および硫黄不含有機化合物が、ヒドロキシル置換ヒドロカルビルカルボン酸化合物のエステル、アミド、またはイミド、およびそれらの混合物である、請求項３０に記載の潤滑組成物。
【請求項３２】
前記金属不含耐摩耗剤が、酒石酸、リンゴ酸、クエン酸、グリコール酸、乳酸のエステル、アミド、またはイミド、およびそれらの組み合わせである、請求項３１に記載の潤滑組成物。
【請求項３３】
酸化防止剤をさらに含む、請求項１〜３２のいずれかに記載の潤滑組成物。
【請求項３４】
前記酸化防止剤が、硫化オレフィン酸化防止剤を含む、請求項３３に記載の潤滑組成物。
【請求項３５】
前記酸化防止剤が、硫化フェノール系酸化防止剤を含む、請求項３３に記載の潤滑組成物。
【請求項３６】
前記酸化防止剤が、オキシアルキル化ヒドロカルビルフェノールを含む、請求項３３に記載の潤滑組成物。
【請求項３７】
少なくとも１つの洗浄剤をさらに含む、請求項１〜３６のいずれかに記載の潤滑組成物。
【請求項３８】
前記潤滑組成物が、ジアルキルジチオリン酸亜鉛を含まないか、実質的に含まない、請求項１〜３７のいずれかに記載の潤滑組成物。
【請求項３９】
前記基油が、１００℃で測定された２．４ｍｍ２／秒〜４．６ｍｍ２／秒の動粘度（ＡＳＴＭ  Ｄ４４５試験法）を有する、請求項１〜３８のいずれかに記載の潤滑組成物。
【請求項４０】
潤滑組成物であって、
（ａ）１００℃で測定された２．０ｍｍ２／秒〜５．０ｍｍ２／秒の動粘度を有する基油と、
（ｂ）０．０５重量パーセント〜２重量パーセントのアミン官能化エチレン−アルファオレフィンコポリマーと、
（ｃ）０．３重量パーセント〜５重量パーセントのポリ（メタ）アクリレートポリマーであって、前記ポリ（メタ）アクリレートポリマーが、前記基油に実質的に不溶性である少なくとも１つのポリ（メタ）アクリレートブロックを有するブロックコポリマーを含む、ポリ（メタ）アクリレートポリマーと、
（ｄ）０．０５重量パーセント〜５重量パーセントの金属不含リン系耐摩耗剤と、を含み、
１５０℃でのせん断下の前記潤滑組成物のＡＳＴＭ  Ｄ４６８３に従って測定された動的粘度が、１．４ｍＰａ．ｓ〜２．８ｍＰａ．ｓである、潤滑組成物。
【請求項４１】
前記基油が、１００℃で測定された２．４ｍｍ２／秒〜４．６ｍｍ２／秒の動粘度（ＡＳＴＭ  Ｄ４４５試験法）を有する、請求項４０に記載の潤滑組成物。
【請求項４２】
内燃エンジンを潤滑する方法であって、請求項１〜３９に記載の潤滑組成物を含む潤滑組成物を前記内燃エンジンに供給することを含む、方法。
【請求項４３】
燃料効率を改善するための、請求項１〜３９に記載の潤滑組成物の使用。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
潤滑油は、通常、腐食、摩耗、煤煙の堆積、および酸の蓄積から内燃エンジンを保護するために、表面活性添加剤（耐摩耗剤、分散剤、または洗浄剤を含む）を含有する。時々、そのような表面活性添加剤は、ある特定の保護を提供するが、それらはまた、エンジン構成要素の摩耗（鉄およびアルミニウムベースの構成要素の両方）、ベアリングの腐食、および／または燃料経済性に意図しない悪影響も与える可能性がある。エンジン潤滑油のための一般的な耐摩耗添加剤は、ジアルキルジチオリン酸亜鉛（ＺＤＤＰ）である。ＺＤＤＰ耐摩耗添加剤は、金属表面に保護膜を形成することによりエンジンを保護すると考えられている。ＺＤＤＰは、場合により、燃料効率に悪影響を与えることが観察されている。その結果、エンジン潤滑油は、ＺＤＤＰが燃料経済性に悪影響を与えるのを防ぐための摩擦調整剤も含有し得る。しかしながら、摩擦調整剤および他の添加剤も、鉛の腐食を増加し得る。
【０００２】
さらに、排出量の低減（典型的には、ＮＯｘ形成、ＳＯｘ形成の低減）およびエンジンオイル潤滑油中の硫酸灰分の低減に関する商業的傾向がある。その結果、ＺＤＤＰなどの金属含有耐摩耗剤、スルホン酸およびフェネートカルシウムまたはマグネシウムなどの過塩基性洗浄剤の量が低減されている。さらに、上記で考察される金属含有添加剤と少なくとも同等に良好かそれより良好の摩擦、耐摩耗性、または酸化防止性能を提供する無灰添加剤を含有する潤滑組成物への関心が高まっている。
【０００３】
世界中で販売されているエンジン潤滑油の大部分は、比較的高い粘度を有する（例えば、１０Ｗ−３０、１０Ｗ−４０、１５Ｗ−４０などのＳＡＥ粘度グレード）。これらの高粘度油は、多くの用途に非常に有用である。しかしながら、燃料経済性を改善するために、より低い粘度（例えば、５Ｗ−３０、５Ｗ−２０、０Ｗ−２０などのＳＡＥ粘度グレード）を有する潤滑油組成物を用いることが有利であろう。しかしながら、そのような低粘度油に伴う問題は、ほとんどのエンジン潤滑油の用途で業界標準の試験により許容されると見なされるほど十分な耐摩耗特性をしばしば示さないことである。
【０００４】
ラッシュアジャスター付きのエンドピボットフィンガーフォロワーバルブトレインを有するように設計された内燃エンジンについては、摩耗を低減することにより潤滑剤の性能を改善しようとする試みに関する研究の報告はほとんどない。その結果、プジョーは、この設計を有するエンジンに対して、ＡＰＬ試験研究所（Ａｕｔｏｍｏｂｉｌ−Ｐｒｕｆｔｅｃｈｎｉｋ  Ｌａｎｄａｕ  ＧｍｂＨ）で実行されるＤＷ１０ラッシュアジャスター試験という試験方法を導入した。燃料効率を改善するためには、この試験で良好な結果を達成し得る低粘度潤滑油組成物が有益であろう。
【０００５】
したがって、望ましい耐摩耗性能、ならびに燃料経済性の向上を提供できる潤滑組成物を提供する必要がある。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本明細書で使用される場合、本明細書で開示される潤滑組成物中に存在する添加剤の量への言及は、特に示されない限り、油不含ベース、すなわち、活性物質の量で引用される。
【０００７】
本明細書で使用される場合、「含む（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）」、「含有する（ｃｏｎｔａｉｎｉｎｇ）」、または「により特徴付けられる（ｃｈａｒａｃｔｅｒｉｚｅｄ  ｂｙ）」と同義である移行性用語「含む（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」は、包括的または無制限であり、追加の、列挙されていない要素、または方法ステップを除外しない。しかしながら、本明細書の「含む（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」の各列挙において、この用語は、代替実施形態として、「から本質的になる（ｃｏｎｓｉｓｔｉｎｇ  ｅｓｓｅｎｔｉａｌｌｙ  ｏｆ）」および「からなる（ｃｏｎｓｉｓｔｉｎｇ  ｏｆ）」という語句も包含することを意図しており、ここで、「からなる（ｃｏｎｓｉｓｔｉｎｇ  ｏｆ）」は、指定されていない任意の要素またはステップを除外し、「から本質的になる（ｃｏｎｓｉｓｔｉｎｇ  ｅｓｓｅｎｔｉａｌｌｙ  ｏｆ）」は、考慮されている組成物または方法の基本的および新規の特徴に実質的に影響を与えない追加の引用されていない要素またはステップを含めることを可能にする。
【０００８】
本発明は、基油と、官能化エチレン−α−オレフィンコポリマーと、ポリ（メタ）アクリレートコポリマーと、を含む潤滑組成物に関する。いくつかの実施形態では、基油は、低粘度基油であり、潤滑組成物は、良好な高温、高せん断動的粘度を維持しながら、予想外にＤＷ１０ラッシュアジャスター試験においても良好な結果を提供する。
【０００９】
一実施形態では、本発明の潤滑組成物は、（ａ）基油であって、１００℃で測定された基油の動粘度が２．４ｍ２〜４．６ｍ２／秒である、基油と、（ｂ）０．０５重量％〜５重量パーセントの官能化エチレン−アルファオレフィンコポリマーと、（ｃ）０．３重量パーセント〜５重量パーセントのポリ（メタ）アクリレートポリマーと、（ｄ）０．０５重量パーセント〜５重量パーセントの金属不含耐摩耗性剤と、を含む。潤滑組成物は、１５０℃でＡＳＴＭ  Ｄ４６８３に従って測定された１．４ｍＰａｓ〜２．８ｍＰａｓの動的粘度を有する。
【００１０】
各成分は、以下の［発明を実施するための形態］で詳述され、全て本発明の範囲内である様々な組み合わせで使用され得る。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
本発明は、本明細書に開示される内燃エンジンのための潤滑組成物およびそれを潤滑するための方法を提供する。
【００１２】
潤滑粘度の油
潤滑組成物は、潤滑粘度の油を含む。そのような油には、天然油および合成油、水素化分解、水素化、および水素化仕上に由来する油、未精製油、精製油、再精製油、またはそれらの混合物が含まれる。未精製油、精製油、および再精製油のより詳細な記載は、国際公開第ＷＯ２００８／１４７７０４号の段落番号［００５４］〜［００５６］に提供されている（同様の開示は、米国特許出願第２０１０／１９７５３６号の［００７２］〜［００７３］に提供されている）。天然および合成潤滑油のより詳細な記載は、ＷＯ２００８／１４７７０４の段落［００５８］〜［００５９］にそれぞれ記載されている（同様の開示は、米国特許出願第２０１０／１９７５３６号の［００７５］〜［００７６］に提供されている）。合成油はまた、フィッシャー・トロプシュ反応によっても生成され得、典型的には、水素化異性化されたフィッシャー・トロプシュ炭化水素またはワックスであり得る。一実施形態では、油は、フィッシャー・トロプシュのガスから液体への合成手順、ならびに他のガスから液体への油により調製され得る。
【００１３】
潤滑粘度の油はまた、２００８年４月版の”Ａｐｐｅｎｄｉｘ  Ｅ−ＡＰＩ  Ｂａｓｅ  Ｏｉｌ  Ｉｎｔｅｒｃｈａｎｇｅａｂｉｌｉｔｙ  Ｇｕｉｄｅｌｉｎｅｓ  ｆｏｒ  Ｐａｓｓｅｎｇｅｒ  Ｃａｒ  Ｍｏｔｏｒ  Ｏｉｌｓ  ａｎｄ  Ｄｉｅｓｅｌ  Ｅｎｇｉｎｅ  Ｏｉｌｓ”，ｓｅｃｔｉｏｎ  １．３  Ｓｕｂ−ｈｅａｄｉｎｇ  １．３．”Ｂａｓｅ  Ｓｔｏｃｋ  Ｃａｔｅｇｏｒｉｅｓ”で指定されているようにも定義され得る。ＡＰＩガイドラインは、米国特許第ＵＳ７，２８５，５１６号にも要約されている（第１１欄、行６４〜第１２欄、行１０を参照されたい）。
【００１４】
一実施形態では、潤滑粘度の油は、ＡＰＩグループＩ〜ＩＶ鉱油、エステルもしくは合成油、またはそれらの混合物であり得る。一実施形態では、潤滑粘度の油は、ＡＰＩグループＩＩ、グループＩＩＩ、グループＩＶ鉱油、エステルもしくは合成油、またはそれらの混合物であり得る。
【００１５】
存在する潤滑粘度の油の量は、典型的には、本発明の添加剤および他の性能添加剤の量の合計を１００重量％から差し引いた後に残るバランスである。
【００１６】
潤滑組成物は、濃縮物および／または完全に配合された潤滑剤の形態であり得る。（本明細書に開示される添加剤を含む）本発明の潤滑組成物が追加の油と組み合わされて、全体または部分的に、完成潤滑剤を形成し得る濃縮物の形態である場合）、これらの添加剤：潤滑粘度の油および／または希釈油の比は、重量で１：９９〜９９：１、または重量で８０：２０〜１０：９０の範囲を含む。典型的には、本発明の潤滑組成物は、少なくとも５０重量％、または少なくとも６０重量％、または少なくとも７０重量％、または少なくとも８０重量％の潤滑粘度の油を含む。
【００１７】
本発明では、潤滑組成物は、１００℃で測定された２．０ｍ２／秒〜５．０ｍ２／秒、例えば、２．４ｍ２／秒〜４．６ｍ２／秒の動粘度を有する基油を含む。
【００１８】
官能化エチレン−α−オレフィンコポリマー
本発明の潤滑組成物は、官能化オレフィンコポリマーを含有する。有用な一実施形態では、官能化オレフィンコポリマーは、官能化エチレン−α−オレフィンコポリマーである。本明細書で使用される場合、「官能化」という用語は、オレフィンポリマーが極性部分の付加により修飾されていることを意味する。極性部分の付加のためのオレフィンポリマーおよびプロセスは、以下により詳述される。
【００１９】
オレフィンポリマーは、イソブチレンまたはイソプレンから誘導され得る。有用な一実施形態では、オレフィンポリマーは、エチレン、およびＣ３〜Ｃ１０アルファ−モノ−オレフィンの範囲内の高級オレフィンから調製され、例えば、オレフィンポリマーは、エチレンおよびプロピレンから調製され得る。
【００２０】
一実施形態では、オレフィンポリマーは、１５〜８０モルパーセントのエチレン、例えば、３０ｍｏｌパーセント〜７０ｍｏｌパーセントのエチレン、２０〜８５モルパーセントのＣ３〜Ｃ１０モノオレフィン、例えば、プロピレン、例えば、３０〜７０ｍｏｌパーセントのプロピレンまたはそれ以上のモノ−オレフィンのポリマーであり得る。オレフィンコポリマーのターポリマー変形形態も使用され得、最大１５ｍｏｌパーセントの非共役ジエンまたはトリエンを含有し得る。非共役ジエンまたはトリエンは、５〜約１４個の炭素原子を有し得る。非共役ジエンまたはトリエンモノマーは、構造内のビニル基の存在により特徴付けられ得、環式および二環式化合物を含み得る。代表的なジエンには、１，４−ヘキサジエン、１，４−シクロヘキサジエン、ジシクロペンタジエン、５−エチルジエン−２−ノルボルネン、５−メチレン−２−ノルボルネン、１，５−ヘプタジエン、および１，６−オクタジエンが含まれる。
【００２１】
一実施形態では、オレフィンコポリマーは、エチレン、プロピレン、およびブチレンのコポリマーであり得る。ポリマーは、エチレン、プロピレン、およびブチレンを含むモノマーの混合物を重合することにより調製され得る。そのようなポリマーは、コポリマーまたはターポリマーと呼ばれ得る。本発明の一実施形態では、有用なターポリマーは、約５ｍｏｌ％〜約２０ｍｏｌ％、または約５ｍｏｌ％〜約１０ｍｏｌ％のエチレン由来の構造単位と、約６０ｍｏｌ％〜約９０ｍｏｌ％、または約６０ｍｏｌ％〜約７５ｍｏｌのプロピレン由来の構造単位と、約５ｍｏｌ％〜約３０ｍｏｌ％、または約１５ｍｏｌ％〜約３０ｍｏｌ％のブチレン由来の構造単位とを含み得る。ブチレンは、それらの任意の異性体または混合物、例えば、ｎ−ブチレン、イソブチレン、またはそれらの混合物を含み得る。ブチレンは、ブテン−１を含み得る。ブチレンの商業的供給源は、ブテン−１、ならびにブテン−２、およびブタジエンを含み得る。一実施形態では、ブチレンは、ブテン−１とイソブチレンとの混合物を含み得、ここで、ブテン−１：イソブチレンの重量比は、約１：０．１以下である。別の実施形態では、ブチレンは、ブテン−１を含み得、イソブチレンを含まなくても、本質的に含まなくてもよい。
【００２２】
別の例示的な実施形態では、オレフィンコポリマーは、エチレンとブチレンとのコポリマーであり得、これは、エチレンとブチレンとを含むモノマーの混合物を重合することにより調製され得、ここで、モノマー組成物は、プロピレンモノマーを含まないか、実質的に含まない（すなわち、１重量パーセント未満の意図的に添加したモノマーを含有する）。この実施形態では、コポリマーは、３０〜５０ｍｏｌパーセントのブチレン由来の構造単位と、約５０ｍｏｌパーセント〜７０ｍｏｌパーセントのエチレン由来の構造単位とを含み得る。ブチレンは、ブテン−１とイソブチレンとの混合物を含み得、ここで、ブテン−１：イソブチレンの重量比は、約１：０．１以下である。ブチレンは、ブテン−１を含み得、イソブチレンを含まなくても、本質的に含まなくてもよい。
【００２３】
本発明に有用なオレフィンポリマー、特に、エチレン−α−オレフィンコポリマーは、ポリスチレン標準を使用してゲル浸透クロマトグラフィー（ＧＰＣ）により決定される、１０００〜５００，０００ダルトン、例えば、３０００〜３００，０００ダルトン、またはさらに３０００〜２００，０００ダルトン、またはさらに３０００〜１２０，０００ダルトン、または１０，０００〜６０，０００ダルトン、または２０，０００〜５０，０００ダルトンの範囲の数平均分子量を有する。
【００２４】
オレフィンポリマーは、極性部分の添加によりポリマーを修飾することにより官能化される。有用な一実施形態では、官能化コポリマーは、アシル化剤がグラフトされたオレフィンポリマーの反応生成物である。一実施形態では、アシル化剤は、エチレン性不飽和アシル化剤であり得る。有用なアシル化剤は、典型的には、少なくとも１つのエチレン結合（反応前）および少なくとも１つ、例えば、２つのカルボン酸（または、その無水物）基、または酸化もしくは加水分解により該カルボキシル基に変換可能な極性基を有するα、β不飽和化合物である。アシル化剤は、オレフィンポリマーにグラフトして、２つのカルボン酸官能基を得る。有用なアシル化剤の例には、無水マレイン酸、無水クロルマレイン酸、無水イタコン酸、またはそれらの反応性等価物、例えば、マレイン酸、フマル酸、ケイ皮酸、（メタ）アクリル酸などの対応するジカルボン酸、これらの化合物のエステル、およびこれらの化合物の酸塩化物が含まれる。
【００２５】
一実施形態では、官能化エチレン−α−オレフィンコポリマーは、ヒドロカルビルアミン、ヒドロカルビルアルコール基、アミノまたはヒドロキシ末端ポリエーテル化合物、およびそれらの混合物でさらに官能化されたアシル基でグラフトされたオレフィンコポリマーを含む。
【００２６】
アミン官能基は、オレフィンコポリマー（典型的には、エチレン−プロピレンコポリマーなどのエチレン−α−オレフィンコポリマー）を、アシル化剤（典型的には、無水マレイン酸）および第一級または第二級アミノ基を有するヒドロカルビルアミンと反応させることによりオレフィンポリマーに添加され得る。一実施形態では、ヒドロカルビルアミンは、芳香族または複素芳香族アミン、脂肪族アミン、およびそれらの混合物から選択され得る。
【００２７】
一実施形態では、ヒドロカルビルアミン成分は、該アシル基で縮合して、ペンダント基を提供することができる少なくとも１つのアミノ基と、少なくとも１つの窒素、酸素、または硫黄原子を含む少なくとも１つの追加の基とを含有する少なくとも１つの芳香族アミンを含み得、ここで、該芳香族アミンは、（ｉ）ニトロ置換アニリン、（ｉｉ）−Ｃ（Ｏ）ＮＲ−基、−Ｃ（Ｏ）Ｏ−基、−Ｏ−基、−Ｎ＝Ｎ−基、または−ＳＯ２−基により連結された２つの芳香族部分を含むアミン（式中、Ｒは水素またはヒドロカルビルであり、該芳香族部分のうちの１つは該縮合性アミノ基を有する）、（ｉｉｉ）アミノキノリン、（ｉｖ）アミノベンズイミダゾール、（ｖ）Ｎ，Ｎ−ジアルキルフェニレンジアミン、（ｖｉ）アミノジフェニルアミン（さらに、Ｎ，Ｎ−フェニルジアミン）、および（ｖｉｉ）環置換ベンジルアミンからなる群から選択される。
【００２８】
官能化エチレン−α−オレフィンコポリマーの極性部分を提供するのに有用な芳香族アミンには、一般構造ＮＨ２−ＡｒまたはＴ−ＮＨ−Ａｒにより表され得るものも含まれ、式中、Ｔはアルキルまたは芳香族であり得、Ａｒは窒素含有またはアミノ置換芳香族基を含む芳香族基、および以下の構造のいずれかを含むＡｒ基、
【化１】
2020525603.tif 000002
ならびに複数の非縮合または連結芳香環であり得る。これらおよび関連する構造では、Ｒｖ、Ｒｖｉ、およびＲｖｉｉは、本明細書に開示される他の基の中でもとりわけ、独立して、−Ｈ、−Ｃ１−１８アルキル基、ニトロ基、−ＮＨ−Ａｒ、−Ｎ＝Ｎ−Ａｒ、−ＮＨ−ＣＯ−Ａｒ、−ＯＯＣ−Ａｒ、−ＯＯＣ−Ｃ１−１８アルキル、−ＣＯＯ−Ｃ１−１８アルキル、−ＯＨ、−Ｏ−（ＣＨ２ＣＨ２−Ｏ）ｎＣ１−１８アルキル基、および−Ｏ−（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）ｎＡｒ（式中、ｎは０〜１０である）であり得る。
【００２９】
有用な芳香族アミンには、芳香環構造の炭素原子がアミノ窒素に直接結合しているアミンも含まれ得る。アミンは、モノアミンまたはポリアミンであり得る。芳香環は、典型的には、単核芳香環（すなわち、ベンゼンに由来するもの）であるが、縮合芳香環、特にナフタレンに由来するものを含み得る。芳香族アミンの例には、アニリン、Ｎ−メチルアニリンおよびＮ−ブチルアニリンなどのＮ−アルキルアニリン、ジ−（パラ−メチルフェニル）アミン、４−アミノジフェニルアミン、Ｎ，Ｎ−ジメチルフェニレンジアミン、ナフチルアミン、４−（４−ニトロフェニルアゾ）アニリン（分散オレンジ３）、スルファメタジン、４−フェノキシアニリン、３−ニトロアニリン、４−アミノアセトアニリド（Ｎ−（４−アミノフェニル）アセトアミド））、４−アミノ−２−ヒドロキシ−安息香酸フェニルエステル（アミノサリチル酸フェニル）、Ｎ−（４−アミノ−フェニル）−ベンズアミド、２，５−ジメトキシベンジルアミンなどの様々なベンジルアミン、４−フェニルアゾアニリン、ならびにこれらの置換バージョンが含まれる。他の例には、パラ−エトキシアニリン、パラ−ドデシルアニリン、シクロヘキシル置換ナフチルアミン、およびチエニル置換アニリンが含まれる。他の好適な芳香族アミンの例には、アミノ置換芳香族化合物、ならびにアミン窒素が芳香環の一部であるアミン、例えば、３−アミノキノリン、５−アミノキノリン、および８−アミノキノリンが含まれる。また、芳香環に直接結合した１つの第二級アミノ基、およびイミダゾール環に結合した第一級アミノ基を含有する２−アミノベンズイミダゾールなどの芳香族アミンも含まれる。他のアミンには、Ｎ−（４−アニリノフェニル）−３−アミノブタンアミド、または３−アミノプロピルイミダゾールが含まれる。さらに他のアミンには、２，５−ジメトキシベンジルアミンが含まれる。
【００３０】
官能基に有用であり得る追加の芳香族アミンおよび関連化合物は、米国特許第６，１０７，２５７号および同第６，１０７，２５８号に開示されており、これらのいくつかには、アミノカルバゾール、ベンゾイミダゾール、アミノインドール、アミノピロール、アミノ−インダゾリノン、アミノペリミジン、メルカプトトリアゾール、アミノフェノチアジン、アミノピリジン、アミノピラジン、アミノピリミジン、ピリジン、ピラジン、ピリミジン、アミノチアジアゾール、アミノチオチアジアゾール、およびアミノベンゾトリアゾールが含まれる。他の好適なアミンには、３−アミノ−Ｎ−（４−アニリノフェニル）−Ｎ−イソプロピルブタンアミド、およびＮ−（４−アニリノフェニル）−３−｛（３−アミノプロピル）−（ココアルキル）アミノ｝ブタンアミドが含まれる。使用され得る他の芳香族アミンには、例えば、アミド構造により連結された複数の芳香環を含有する様々な芳香族アミン染料中間体が含まれる。例には、以下の一般構造の材料、
【化２】
2020525603.tif 000003
およびその異性体の変形形態が含まれ、式中、ＲｖｉｉｉおよびＲｉｘは独立して、メチル、メトキシ、またはエトキシなどのアルキルまたはアルコキシ基である。一例では、ＲｖｉｉｉおよびＲｉｘは両方とも−ＯＣＨ３であり、材料はＦａｓｔ  ＢｌｕｅＲＲ［ＣＡＳ＃６２６８−０５−９］として知られている。
【００３１】
別の例では、Ｒｉｘは−ＯＣＨ３であり、Ｒｖｉｉｉは−ＣＨ３であり、材料はＦａｓｔ  Ｖｉｏｌｅｔ  Ｂ［ＣＡＳ＃９９−２１−８］として知られている。ＲｉｉｉおよびＲｉｘの両方がエトキシの場合、材料は、Ｆａｓｔ  Ｂｌｕｅ  ＢＢ［ＣＡＳ＃１２０−００−３］である。米国特許第５，７４４，４２９号は、他の芳香族アミン化合物、特にアミノアルキルフェノチアジンを開示している。米国特許出願第２００３／００３００３３Ａ１号に開示されているものなどのＮ−芳香族置換酸アミド化合物も、本発明の目的に使用され得る。好適な芳香族アミンには、アミン窒素が芳香族カルボン酸化合物上の置換基である、すなわち、窒素が芳香環内でｓｐ２混成されていないものが含まれる。
【００３２】
別の実施形態では、有用な芳香族アミンはまた、アルデヒドを４−アミノジフェニルアミンと反応させることにより形成されたアミンも含み得る。得られたアミンは、少なくとも４つの芳香族基、少なくとも１つの−ＮＨ２官能基、および少なくとも２つの第二級または第三級アミノ基を有するアルキレン結合アミンとして記載され得る。アルデヒドは、脂肪族、脂環式、または芳香族であり得る。脂肪族アルデヒドは、線状または分岐状であり得る。好適な芳香族アルデヒドの例には、ベンズアルデヒドまたはｏ−バニリンが含まれる。脂肪族アルデヒドの例には、ホルムアルデヒド（または、ホルマリンもしくはパラホルムアルデヒドなどのその反応性等価物）、エタナール、またはプロパナールが含まれる。典型的には、アルデヒドは、ホルムアルデヒドまたはベンズアルデヒドであり得る。あるいは、この芳香族アミンは、Ｂｅｒｉｃｈｔｅ  ｄｅｒ  Ｄｅｕｔｓｃｈｅｎ  Ｃｈｅｍｉｓｃｈｅｎ  Ｇｅｓｅｌｌｓｃｈａｆｔ（１９１０），４３，７２８−３９に記載されている方法によっても調製され得る。
【００３３】
アルデヒドと４−アミノジフェニルアミンとをカップリングすることにより形成された芳香族アミンは、欧州特許出願第ＥＰ２４０１３４８Ａ号に記載されており、以下の式によっても表され得、
【化３】
2020525603.tif 000004
式中、各変数
Ｒ１は、水素またはＣ１−５アルキル基（典型的には、水素）であり得、
Ｒ２は、水素またはＣ１−５アルキル基（典型的には、水素）であり得、
Ｕは、脂肪族、脂環式、または芳香族基であり得るが、但し、Ｕが脂肪族である場合、脂肪族基は、１〜５個または１〜２個の炭素原子を含有する線状または分岐アルキレン基であり得ることを条件とし、
ｗは、０〜９または０〜３または０〜１（典型的には、０）であり得る。
【００３４】
一実施形態では、芳香族アミンは、４−アミノジフェニルアミン、アルデヒド（典型的には、ホルムアルデヒド）結合４−アミノジフェニルアミン、ニトロ−アニリン（３−ニトロアニリン）、分散オレンジ−３（ＤＯ３）、またはそれらの混合物を含む。
【００３５】
一実施形態では、ヒドロカルビルアミン成分は、該アシル基で縮合して、ペンダント基を提供することができる少なくとも１つのアミノ基と、少なくとも１つの窒素、酸素、または硫黄原子を含む少なくとも１つの追加の基とを含有する少なくとも１つの脂肪族アミンを含み得る。好適な脂肪族アミンには、ポリエチレンポリアミン（テトラエチレンペンタミン（ＴＥＰＡ）、トリエチレンテトラアミン（ＴＥＴＡ）、ペンタエチレンヘキサミン（ＰＥＨＡ）、およびポリアミンボトムスなど）、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノプロピルアミン（ＤＭＡＰＡ）、Ｎ−（アミノプロピル）モルホリン、Ｎ，Ｎ−ジイソステアリルアミノプロピルアミン、エタノールアミン、およびそれらの組み合わせが含まれる。
【００３６】
別の一実施形態では、官能化エチレン−α−オレフィンコポリマーに添加される極性部分は、該アシル基で縮合して、ペンダント基を提供することができる少なくとも１つのヒドロキシ基と、少なくとも１つの窒素、酸素、または硫黄原子を含む少なくとも１つの追加の基とを含有する、ヒドロカルビルアルコール基から誘導され得る。アルコール官能基は、オレフィンコポリマーをアシル化剤（典型的には、無水マレイン酸）およびヒドロカルビルアルコールと反応させることにより、オレフィンポリマーに添加され得る。好適なヒドロカルビルアルコールには、トリメチロールプロパン（ＴＭＰ）、ペンタエリスリトール、ジメチルアミノプロパノール、４−（２−ヒドロキシエチル）モルホリンおよび異性体、４−（３−ヒドロキシプロピル）モルホリンおよび異性体が含まれる。
【００３７】
別の一実施形態では、官能化エチレン−α−オレフィンコポリマーに添加される極性部分は、アミン末端ポリエーテル化合物、ヒドロキシ末端ポリエーテル化合物、およびそれらの混合物であり得る。ヒドロキシ末端またはアミン末端ポリエーテルは、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、エチレンオキシド、プロピレンオキシド、ブチレンオキシド、もしくはそれらのいくつかの組み合わせを含有する１つ以上のアミン末端ポリエーテル化合物の混合物、またはそれらのいくつかの組み合わせを含む群から選択され得る。好適なポリエーテル化合物には、ポリアルキレングリコール化合物のＳｙｎａｌｏｘ（登録商標）ライン、Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌから入手可能なポリエーテル化合物のＵＣＯＮ（商標）ＯＳＰライン、Ｈｕｎｔｓｍａｎから入手可能なポリエーテルアミンのＪｅｆｆａｍｉｎｅ（登録商標）ラインが含まれる。
【００３８】
一実施形態では、エチレン−α−オレフィンコポリマーは、アシル基を含む極性部分でグラフトされ、ここで、アシル基は、無水マレイン酸などのアシル化剤により提供される。本発明では、エチレン−α−オレフィンコポリマーは、エチレン−α−オレフィンコポリマーおよびアシル化剤の総重量に基づいて、１重量％〜３．５重量％、例えば、１．５重量％〜３．２５重量％のアシル化剤と反応する。そのようにアシル化されたエチレン−α−オレフィンコポリマーは、ヒドロカルビルアミンとさらに反応し得る。ヒドロカルビルアミンの量は、アシル基のモルパーセントに対する等モルパーセント、または全てのアシル基と完全に反応する化学量論的ニーズを満たす量であり得る。一実施形態では、官能化エチレン−α−オレフィンコポリマーは、ポリスチレン標準に較正されたゲル浸透クロマトグラフィーにより測定された、５０，０００ダルトン〜最大２００，０００ダルトン、例えば、１００，０００ダルトン〜最大１７５，０００ダルトンの重量平均分子量を有する。
【００３９】
官能化エチレン−α−オレフィンコポリマーの形成は、当技術分野で周知されており、例えば、米国特許第ＵＳ７，７９０，６６１号の第２欄４８行〜第１０欄３８行に記載されているものである。同様の官能化エチレン−α−オレフィンコポリマーのさらなる詳細な記載は、国際公開第ＷＯ２００６／０１５１３０号または米国特許第４，８６３，６２３号、同第６，１０７，２５７号、同第６，１０７，２５８号、同第６，１１７，８２５号、およびＵＳ７，７９０，６６１に見られる。一実施形態では、官能化エチレン−α−オレフィンコポリマーは、米国特許第４，８６３，６２３号（第２欄１５行〜第３欄５２行を参照されたい）または国際公開第ＷＯ２００６／０１５１３０号（ページ２、段落［０００８］および調製例は段落［００６５］〜［００７３］に記載されている）に記載されているものが含まれ得る。
【００４０】
本発明の潤滑組成物は、０．０５重量％〜３重量％、または０．０８重量％〜１．８重量％、または０．１〜１．２重量％の本明細書に記載の官能化エチレン−α−オレフィンコポリマーを含む。
【００４１】
ポリメタクリレートポリマー
本発明の潤滑組成物は、ポリ（メタ）アクリレートポリマーも含む。本明細書で使用される場合、「（メタ）アクリレート」という用語は、容易に理解されるように、メタクリレートまたはアクリレートのいずれかを意味する。
【００４２】
一実施形態では、ポリ（メタ）アクリレートポリマーは、様々な長さのアルキル基を有する（メタ）アクリレートモノマーを含むモノマー混合物から調製される。（メタ）アクリレートモノマーは、直鎖もしくは分岐鎖基、または芳香族基であるアルキル基を含有し得る。アルキル基は、１〜２４個の炭素原子、例えば、１〜２０個の炭素原子を含有し得る。
【００４３】
本明細書に記載のポリ（メタ）アクリレートポリマーは、飽和アルコールから誘導されたモノマー、例えば、メチル（メタ）アクリレート、エチル（メタ）アクリレート、プロピル（メタ）アクリレート、ブチル（メタ）アクリレート、２−メチルペンチル（メタ）アクリレート、２−プロピルヘプチル（メタ）アクリレート、２−ブチルオクチル（メタ）アクリレート、２−エチルヘキシル（メタ）アクリレート、オクチル（メタ）アクリレート、ノニル（メタ）アクリレート、イソオクチル（メタ）アクリレート、イソノニル（メタ）アクリレート、２−ｔｅｒｔ−ブチルヘプチル（メタ）アクリレート、３−イソプロピルヘプチル（メタ）アクリレート、デシル（メタ）アクリレート、ウンデシル（メタ）アクリレート、５−メチルウンデシル（メタ）アクリレート、ドデシル（メタ）アクリレート、２−メチルドデシル（メタ）アクリレート、トリデシル（メタ）アクリレート、５−メチルトリデシル（メタ）アクリレート、テトラデシル（メタ）アクリレート、ペンタデシル（メタ）アクリレート、ヘキサデシル（メタ）アクリレート、２−メチルヘキサデシル（メタ）アクリレート、ヘプタデシル（メタ）アクリレート、５−イソプロピルヘプタデシル（メタ）アクリレート、４−ｔｅｒｔ−ブチルオクタデシル（メタ）アクリレート、５−エチルオクタデシル（メタ）アクリレート、３−イソプロピルオクタデシル−（メタ）アクリレート、オクタデシル（メタ）アクリレート、ノナデシル（メタ）アクリレート、エイコシル（メタ）アクリレート、オレイル（メタ）アクリレートなどの不飽和アルコールから誘導された（メタ）アクリレート、およびシクロアルキル（メタ）アクリレート、例えば３−ビニル−２−ブチルシクロヘキシル（メタ）アクリレートまたはボルニル（メタ）アクリレートから形成される。
【００４４】
モノマーの他の例には、例えば、（メタ）アクリル酸（直接エステル化による）またはメチル（メタ）アクリレート（エステル交換による）と、長鎖脂肪アルコールとの反応により得ることができる長鎖アルコール誘導基を有するアルキル（メタ）アクリレートが含まれ、この反応では、（メタ）アクリレートなどのエステルと様々な鎖長のアルコール基との混合物が一般に得られる。これらの脂肪アルコールには、ＳａｓｏｌのＮａｆｏｌ（登録商標）１６２０、Ａｌｆｏｌ（登録商標）１０、Ａｌｆｏｌ（登録商標）８１０、Ａｌｆｏｌ（登録商標）１２、Ａｌｆｏｌ（登録商標）１０１２ＥＥ、Ａｌｆｏｌ（登録商標）１０１４ＣＤＣ、Ａｌｆｏｌ（登録商標）１２１４、Ａｌｆｏｌ（登録商標）１２１４ＧＣ、Ａｌｆｏｌ（登録商標）１２１４ＨＡ、Ａｌｆｏｌ（登録商標）１２１６、およびＬｉａｌ（登録商標）１２５；Ｓｈｅｌｌ  ＡＧのＮｅｏｄｏｌ（登録商標）９１、Ｎｅｏｄｏｌ（登録商標）２３、Ｎｅｏｄｏｌ（登録商標）２５、Ｎｅｏｄｏｌ（登録商標）４５、およびＮｅｏｄｏｌ（登録商標）１３５；ＢＡＳＦのＣ１３−Ｃ１５アルコール、Ｉｓｏｔｒｉｄｅｃａｎｏｌ、Ｈｙｄｒｅｎｏｌ（登録商標）およびＬｏｒｏｌ（登録商標）；花王コーポレーションのＫａｌｃｏｌ（登録商標）２４６５、Ｋａｌｃｏｌ（登録商標）２４７０、Ｋａｌｃｏｌ（登録商標）８６５５；ならびにＥｃｏｇｒｅｅｎ  ＯｌｅｏｃｈｅｍｉｃａｌｓのＥｃｏｎｏｌ（登録商標）８０、Ｅｃｏｎｏｌ（登録商標）２４、Ｅｃｏｎｏｌ（登録商標）２６、Ｅｃｏｎｏｌ（登録商標）２８、およびＥｃｏｎｏｌ（登録商標）６８が含まれる。モノマーのさらなる例には、例えば、（メタ）アクリル酸（直接エステル化による）またはメチル（メタ）アクリレート（エステル交換による）と、ゲルベアルコールとの反応により得ることができる分岐鎖アルコール誘導基を有するアルキル（メタクリレート）が含まれる。ゲルベアルコールの例には、２−ブチルオクタノール、２−ブチルデカノール、２−ヘキシルオクタノール、２−ヘキシルデカノール、２−オクチルデカノール、２−ヘキシルドデカノール、２−オクチルドデカノール、２−デシルテトラデカノール、２−ドデシルヘキサデカノール、および２−テトラデシルオクタデカノールが含まれる。
【００４５】
芳香族モノマーには、例えば、ベンジルメタクリレートが含まれ得る。別の実施形態では、芳香族モノマーは、フェニルメタクリレート、フェニルプロピルメタクリレート、またはスチレンから選択され得る。油中で重合可能である他の油不溶性（メタ）アクリレートモノマーも使用され得ることが企図される。これらおよび他の油不溶性モノマーの混合物も本発明で使用され得る。
【００４６】
一実施形態では、ポリ（メタ）アクリレートポリマーは、分散剤モノマーを含み、分散剤モノマーには、（メタ）アクリレートモノマーと共重合し、（メタ）アクリレートのカルボニル基に加えて１つ以上のヘテロ原子を含有し得るモノマーが含まれる。分散剤モノマーは、窒素含有基、酸素含有基、またはそれらの混合物を含有し得る。
【００４７】
酸素含有化合物には、ヒドロキシアルキル（メタ）アクリレート、例えば、３−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、３，４−ジヒドロキシブチル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、２，５−ジメチル−１，６−ヘキサンジオール（メタ）アクリレート、１，１０−デカンジオール（メタ）アクリレート、カルボニル含有（メタ）アクリレート、例えば、２−カルボキシエチル（メタ）アクリレート、カルボキシメチル（メタ）アクリレート、オキサゾリジニルエチル、Ｎ−（メタクリロイルオキシ）ホルムアミド、アセトニル（メタ）アクリレート、Ｎ−メタクリロイルモルホリン、Ｎ−メタクリロイル−２−ピロリジノン、Ｎ−（２−メタクリロイル−オキシエチル）−２−ピロリジノン、Ｎ−（３−メタクリロイルオキシプロピル）−２−ピロリジノン、Ｎ−（２−メタクリロイルオキシペンタデシル）−２−ピロリジノン、Ｎ−（３−メタクリロイルオキシ−ヘプタデシル）−２−ピロリジノン；グリコールジ（メタ）アクリレート、例えば、１，４−ブタンジオール（メタ）アクリレート、２−ブトキシエチル（メタ）アクリレート、２−エトキシエトキシメチル（メタ）アクリレート、２−エトキシエチル（メタ）アクリレート、またはそれらの混合物が含まれ得る。
【００４８】
窒素含有化合物は、（メタ）アクリルアミドまたは窒素含有（メタ）アクリレートモノマーであり得る。好適な窒素含有化合物の例には、Ｎ，Ｎ−ジメチルアクリルアミド、Ｎ−ビニルカルボンアミド、例えば、Ｎ−ビニルホルムアミド、ビニルピリジン、Ｎ−ビニルアセトアミド、Ｎ−ビニルプロピオンアミド、Ｎ−ビニルヒドロキシアセトアミド、Ｎ−ビニルイミダゾール、Ｎ−ビニルピロリジノン、Ｎ−ビニルカプロラクタム、Ｎ−ビニルフラン、ビニルオキサゾール、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノエチル（メタ）アクリレート、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノプロピル（メタ）アクリレート、Ｎ，Ｎ−ジエチルアミノエチル（メタ）アクリレート、２−ジイソプロピルアミノエチル（メタ）アクリレート、２−ｔ−ブチルアミノエチル（メタ）アクリレート、Ｎ−２−ジメチルアミノエチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ−３−ジメチルアミノプロピル（メタ）アクリルアミドＮ，Ｎ−ジメチルアミノブチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ−２−ジエチルアミノエチル（メタ）アクリルアミド、またはその混合物が含まれる。
【００４９】
分散剤モノマーは、（メタ）アクリレートポリマーのモノマー組成物の最大５ｍｏｌパーセントまでの量で存在し得る。一実施形態では、分散剤モノマーは、ポリマー組成物の０〜５ｍｏｌパーセント、０．５〜４ｍｏｌパーセント、または０．８〜３ｍｏｌパーセントの量でポリ（メタ）アクリレートポリマー中に存在する。一実施形態では、ポリ（メタ）アクリレートは、分散剤モノマーを含まないか、実質的に含まない。
【００５０】
一実施形態では、ポリ（メタ）アクリレートは、ブロックコポリマーまたはテーパードブロックコポリマーを含む。ブロックコポリマーは、１つ以上の（メタ）アクリレートモノマーを含むモノマー混合物から形成され、ここで、例えば、第１の（メタ）アクリレートモノマーは、第２の（メタ）アクリレートモノマーから形成されたポリマーの第２の離散ブロックに結合するポリマーの離散ブロックを形成する。ブロックコポリマーは、モノマー混合物中のモノマーから形成された実質的に離散したブロックを有するが、テーパードブロックコポリマーは、一端で、比較的純粋な第１のモノマー、および他端で、比較的純粋な第２のモノマーで構成され得る。テーパードブロックコポリマーの中央部は、２つのモノマーの勾配組成より多い。
【００５１】
本発明の一実施形態では、ポリ（メタ）アクリレートポリマー（Ｐ）は、基油に不溶性または実質的に不溶性である少なくとも１つのポリマーブロック（Ｂ１）と、基油に可溶性または実質的に可溶性である第２のポリマーブロック（Ｂ２）とを含むブロックまたはテーパードブロックコポリマーである。ヒルデブランド溶解度パラメーターは、特定の媒体におけるポリマーの溶解度を決定するためのガイドとして使用され得る。このパラメーターは、Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｈａｎｄｂｏｏｋ，Ｆｏｕｒｔｈ  Ｅｄｉｔｉｏｎ，ｅｄ．Ｊ．Ｂｒａｎｄｒｕｐ，Ｅ．Ｊ．Ｉｍｍｅｒｇｕｔ，ａｎｄ  Ｅ．Ａ．Ｇｒｕｌｋｅ，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ＆Ｓｏｎｓ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，１９９９の“Ｓｏｌｕｂｉｌｉｔｙ  Ｐａｒａｍｅｔｅｒ  Ｖａｌｕｅｓ．”という章に詳述されている。ブロックまたはテーパードブロックコポリマーのセグメントの互換性は、ヒルデブランド溶解度パラメーターを使用して推定され得る。例えば、油溶性ブロックは、典型的には、１４〜１８（Ｊ／ｍ３）１／２の溶解度パラメーターを有するが、油不溶性ブロックは、１８（Ｊ／ｍ３）１／２、またはさらにいくつかの実施形態では、１９（Ｊ／ｍ３）１／２超の溶解度パラメーターを有する。一般に、溶解度パラメーターは、特定の（メタ）アクリレートモノマーから作製されたホモポリマーについてについて測定または計算され、上記のポリ（メタ）アクリレートポリマーを調製するためのモノマーの選択を可能にする。
【００５２】
本発明で有用なブロックコポリマーは、２つ以上のブロックを含む。２つのブロックを有するコポリマーは、ジブロックＡＢタイプコポリマーとして記載され得る。３つのブロックを有するブロックコポリマー（すなわち、トリブロックコポリマー）は、ＡＢＡタイプコポリマーまたはＡＢＣタイプコポリマーとして記載され得る。一実施形態では、３つ以上のブロックを有するブロックコポリマーは、基油に不溶性または実質的に不溶性である少なくとも１つのポリマーブロックを含み得る。少なくとも１つの不溶性ブロックを有する３つ以上のブロックを有するブロックコポリマーでは、不溶性ブロックは、外部または末端ブロック、すなわち、開始剤フラグメントまたは連鎖移動部分で官能化され得る１つのポリマー末端を含有するポリマーブロックであり得る。
【００５３】
一実施形態では、ポリ（メタ）アクリレートポリマーは、線状、分岐、超分岐、架橋、星形（「放射状」とも呼ばれる）、またはそれらの組み合わせから選択される構造を有し得る。星形または放射状は、マルチアームポリマーを指す。そのようなポリマーには、いくつかの実施形態では、少なくとも約２０、または少なくとも５０、または１００、または２００、または３５０、または５００、または１０００個の炭素原子を含有する、３本以上のアームまたは分岐を含む（メタ）アクリレート含有ポリマーが含まれる。アームは、一般に、「コア」または「カップリング剤」として機能する多価有機部分に結合する。マルチアームポリマーは、放射状もしくは星形ポリマー、もしくはさらに「櫛」ポリマー、またはそうでない場合は本明細書に記載のマルチアームもしくは分岐を有するポリマーと呼ばれ得る。
【００５４】
星型ポリマーは、原子移動ラジカル重合（ＡＴＲＰ）、可逆的付加開裂連鎖移動（ＲＡＦＴ）重合、ニトロキシド媒介重合（ＮＭＰ）、またはアニオン重合を含む多くの既知の重合方法により調製され得る。ＡＴＲＰの詳細な考察は、Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆＲａｄｉｃａｌ  Ｐｏｌｙｍｅｒｉｚａｔｉｏｎ，Ｅｄｉｔｅｄ  ｂｙ  Ｋｒｚｙｓｚｔｏｆ  Ｍａｔｙｊａｓｚｅｗｓｋｉ  ａｎｄ  Ｔｈｏｍａｓ  Ｐ．Ｄａｖｉｓ，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ａｎｄ  Ｓｏｎｓ，Ｉｎｃ．，２００２の第１１章、ページ５２３〜６２８に記載されている（今後、本明細書では「Ｍａｔｙｊａｓｚｅｗｓｋｉ」とも呼ばれる）。特に、ページ５２４の反応スキーム１１．１、ページ５５６の１１．４、ページ５７１の１１．７、ページ５７２の１１．８、ページ５７５の１１．９を参照されたい。
【００５５】
ポリマーのコア部分が上記の式（Ｉ）の官能基を含有する場合、ＲＡＦＴ重合が用いられ得、式中、Ｙは、−Ｓ−Ｃ（＝Ｓ）−Ｒ５で表され、Ｒ５は、１〜２０個の炭素原子を含有するアルキルラジカルであり得る。Ｙ官能基は、連鎖移動剤から誘導され得るか、連鎖移動剤の一部であり得る。ある特定の実施形態では、コア部分は、米国出願第２００７／０２４４０１８号の段落０１４６に開示されているものなどの、チオカルボニルチオ基および遊離ラジカル脱離基を含む化合物から誘導される官能基（多くの場合、連鎖移動剤から）を含む。
【００５６】
ＲＡＦＴ連鎖移動剤の例には、ベンジル１−（２−ピロリジノン）カルボジチオエート、ベンジル（１，２−ベンゼンジカルボキシイミド）カルボジチオエート、２−シアノプロプ−２−イル１−ピロールカルボジチオエート、２−シアノブト−２−イル１−ピロールカルボジチオエート、ベンジル１−イミダゾールカルボジチオエート、Ｎ，Ｎ−ジメチル−Ｓ−（２−シアノプロプ−２−イル）ジチオカルバメート、Ｎ，Ｎ−ジエチル−Ｓ−ベンジルジチオカルバメート、シアノメチル１−（２−ピロリドン）カルボジトエート、クミルジチオベンゾエート、Ｎ，Ｎ−ジエチルＳ−（２−エトキシカルボニルプロプ−２−イル）ジチオカルバメート、Ｏ−エチル−Ｓ−（１−フェニルエチル）キサンテート、Ｏ−エチル−Ｓ−（２−（エトキシカルボニル）プロプ−２−イル）キサンテート、Ｏ−エチル−Ｓ−（２−シアノプロプ−２−イル）キサンテート、Ｏ−エチル−Ｓ−（２−シアノプロプ−２−イル）キサンテート、Ｏ−エチル−Ｓ−シアノメチルキサンテート、Ｏ−フェニル−Ｓ−ベンジルキサンテート、Ｏ−ペンタフルオロフェニル−Ｓ−ベンジルキサンテート、３−ベンジルチオ−５，５−ジメチルシクロヘキサ−２−エン−１−チオンもしくはベンジル３，３−ジ（ベンジルチオ）プロプ−２−エンジチオエート、Ｓ，Ｓ’−ビス−（α，α’−二置換−α’’−酢酸）−トリチオカーボネート、Ｓ，Ｓ’−ビス−（α，α’−二置換−α’’−酢酸）−トリチオカーボネートまたはＳ−アルキル−Ｓ’−（−（α，α’−二置換−α’’−酢酸）−トリチオカーボネート、ジチオ安息香酸、４−クロロジチオ安息香酸、ベンジルジチオベンゾエート、１−フェニルエチルジチオベンゾエート、２−フェニルプロプ−２−イルジチオベンゾエート、１−アセトキシエチルジチオベンゾエート、ヘキサキス（チオベンゾイルチオメチル）ベンゼン、１，４−ビス（チオベンゾイルチオメチル））ベンゼン、１，２，４，５−テトラキス（チオベンゾイルチオメチル）ベンゼン、１，４−ビス−（２−（チオベンゾイルチオ）プロプ−２−イル）ベンゼン、１−（４−メトキシフェニル）エチルジチオベンゾエート、ベンジルジチオアセテート、エトキシカルボニルメチルジチオアセテート、２−（エトキシカルボニル）プロプ−２−イルジチオベンゾエート、２，４，４−トリメチルペンタ−２−イルジチオベンゾエート、２−（４−クロロフェニル）プロプ−２−イルジチオベンゾエート、３−ビニルベンジルジチオベンゾエート、４−ビニルベンジルジチオベンゾエート、Ｓ−ベンジルジエトキシホスフィニルジチオフォメート、ｔｅｒｔ−ブチルトリチオペルベンゾエート、２−フェニルプロプ−２−イル４−クロロジチオベンゾエート、２−フェニルプロプ−２−イル１−ジチオナフタレート、４−シアノペンタン酸ジチオチオベンゾエート、ジベンジルテトラチオテレフタレート、ジベンジルトリチオカーボネート、ジチオベンゾエート末端基を有するカルボキシメチルジチオベンゾエートもしくはポリ（エチレンオキシド）、またはそれらの混合物が含まれる。ＲＡＦＴ重合については、Ｍａｔｙｊａｓｚｅｗｓｋｉの第１２章、ページ６２９〜６９０、特にページ６６４〜６６５にも詳述されている。
【００５７】
例えば、星形ポリマーは、（ｉ）多価（メタ）アクリルモノマー、そのオリゴマーもしくはポリマー、または多価ジビニル非アクリルモノマー、そのオリゴマーもしくはポリマーを含むコア部分と、（ｉｉ）重合アルキル（メタ）アクリレートエステルの少なくとも３本のアームを含み得る。一実施形態では、星形ポリマーのアームは、ランダムコポリマーであり得、より好ましくは本発明に関しては、ブロックまたはテーパードブロックコポリマーであり得る。コア部分は、式（Ｉａ）の官能基を含み得、
【化４】
2020525603.tif 000005
式中、Ｅは独立して、コアの別の部分、ポリマーアームもしくはモノマー種、または式（Ｉａ）により定義される別の構造単位であり、Ｒ１は水素または１〜５個の炭素原子を含有する線状もしくは分岐アルキル基であり、Ａは窒素または酸素であり、Ｙは重合条件下でラジカル機構により移動され得る１つ以上の原子もしくは原子群、ハロゲン、ニトロキシド基、またはジチオエステル基からなる群から選択されるフリーラジカル脱離基である。構造（Ｉｚ）と同様に、構造（Ｉａ）の左側に示される結合は、典型的には、Ｚ基に結合し得、式中、Ｚは架橋ポリマー基などのポリマー基である。
【００５８】
ポリマーコアの形成に有用な多価不飽和（メタ）アクリルモノマーの例には、エチレングリコールジアクリレート、エチレングリコールジ（メタ）アクリレート、ジエチレングリコールジアクリレート、ジエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、グリセロールジアクリレート、グリセロールトリアクリレート、マンニトールヘキサアクリレート、４−シクロヘキサンジオールジアクリレート、１，４−ベンゼンジオールジ（メタ）アクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレート、１，３−プロパンジオールジアクリレート、１，５−ペンタンジオールジ（メタ）アクリレート、分子量２００〜４０００のポリエチレングリコールのビス−アクリレートおよびビス−（メタ）アクリレート、ポリカプロラクトンジオールジアクリレート、１，１，１−トリメチロールプロパンジアクリレート、１，１，１−トリメチロールプロパントリアクリレート、ペンタエリスリトールジアクリレート、ペンタエリスリトールトリアクリレート、ペンタエリスリトールテトラアクリレート、トリエチレングリコールジアクリレート、トリエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、１，１，１−トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、ヘキサメチレンジオールジアクリレートもしくはヘキサメチレンジオールジ（メタ）アクリレート、ビニル（メタ）アクリレート、アリル（メタ）アクリレート、またはアルキレンビス（メタ）アクリルアミドが含まれる。
【００５９】
ポリマーコアの形成に有用な多価または二価不飽和非アクリルモノマーの例には、ジビニルベンゼン、エチレングリコールジビニルエーテル、ジエチレングリコールジビニルエーテル、トリエチレングリコールジビニルエーテル、ポリ（エチレングリコール）ジビニルエーテル、ブタンジオールジビニルエーテル、ビシクロ［２．２．１］ヘプタ−２，５−ジエンが含まれる。
【００６０】
コア部分またはカップリング剤の量は、星形ポリマーを提供するために、モノマー、オリゴマー、またはポリマー形態のコア上に事前に調製されたポリマーアームのカップリングを提供するのに好適な量であり得る。上述のように、好適な量は、たとえいくつかの変数が関係していても、最小限の実験で当業者により容易に決定され得る。例えば、過剰量のカップリング剤が用いられる場合、またはポリマーアームの形成からの過剰な未反応モノマーがシステムに残っている場合、星形形成ではなく架橋が起こる可能性がある。典型的には、、ポリマーアーム：カップリング剤のモル比は、５０：１〜１．５：１（または、１：１）、または３０：１〜２：１、または１０：１〜３：１、または７：１〜４：１、または４：１〜１：１であり得る。他の実施形態では、ポリマーアーム：カップリング剤のモル比は、５０：１〜０．５：１、または３０：１〜１：１、または７：１〜２：１であり得る。また、望ましい比は、アームの長さを考慮して調整することもでき、アームが長いほど、短いアームよりも多くのカップリング剤に耐性を有するか、それらを必要とする場合がある。
【００６１】
星形ポリマーのアーム自体は、アルコール基と縮合してアルキル基を提供する（メタ）アクリル部分を含む（メタ）アクリレート含有ポリマーまたはオリゴマー部分であり得る。本明細書に記載の星形ポリマーのアームは、上記のブロックまたはテーパードブロックコポリマーであり得る。一実施形態では、星形ポリマーは、少なくとも３本のアーム、別の実施形態では少なくとも５本のアーム、別の実施形態では少なくとも７本のアーム、別の実施形態では少なくとも１０本のアーム、例えば１２〜１００本、１４〜５０本、または１６〜４０本のアームを含む。一実施形態では、星形ポリマーは、１２０本以下のアーム、別の実施形態では８０本以下のアーム、別の実施形態では６０本以下のアームを有し得る。ある特定の実施形態では、星ごとに３〜２０本、５〜２０本、または６〜１５本、または７〜８本のアームがあり得る。そのようなマルチアームポリマーおよびそれらの調製は、２０１５年９月２４日のＷＯ２０１５／１４２４８２にさらに詳述されており、特に段落００１７〜００６４を参照されたい。
【００６２】
本発明に特に有用なポリ（メタ）アクリレートコポリマーには、潤滑組成物の基油に実質的に不溶性または不溶性である第１のブロック（Ｂ１）と、潤滑組成物の基油に実質的に可溶性または可溶性である第２のブロック（Ｂ２）とを有するブロックまたはテーパードブロックポリ（メタ）アクリレートポリマー（Ｐ）が含まれる。第１のブロックは、基油に実質的に不溶性であるポリマーを形成する１つ以上のモノマーを含み得る。例えば、第１のブロック（Ｂ１）は、少なくとも５０ｍｏｌ％、例えば、５０ｍｏｌ％〜１００ｍｏｌ％、またはさらに例えば、５０ｍｏｌ％〜９８ｍｏｌ％のＣ１〜Ｃ４アルキル（メタ）アクリレート由来単位（典型的には、メチルメタクリレートを含む）を含み得る。一実施形態では、ブロックＢ１は、Ｃ１、Ｃ２、Ｃ３、およびＣ４アルキル（メタ）アクリレート由来単位のうちの２つ以上から誘導される。別の実施形態では、第１のブロックは、少なくとも５０ｍｏｌ％、例えば、５０ｍｏｌ％〜１００ｍｏｌ％の芳香族（メタ）アクリレート由来単位またはスチレンを含む。例えば、芳香族モノマーには、ベンジルメタクリレート、フェニルメタクリレート、フェニルプロピルメタクリレート、またはスチレンが含まれるが、これらに限定されない。不溶性ブロックを形成するためにモノマーの混合物が使用され得ることが企図される。本発明の実施形態では、第１のブロックは、５０ｍｏｌ％〜１００ｍｏｌ％のＣ１〜Ｃ４アルキル（メタ）アクリレート由来単位と芳香族（メタ）アクリレートモノマーおよび／またはスチレンとの混合物を含み得る。いくつかの実施形態では、第１のブロックは、実質的にスチレンを含まない。
【００６３】
一実施形態では、第２のブロック（Ｂ２）は、少なくとも５０ｍｏｌ％、例えば、５０ｍｏｌ％〜１００ｍｏｌ％、さらに例えば、５０ｍｏｌ％〜９８ｍｏｌ％のＣ８〜Ｃ３２アルキル（メタ）アクリレート由来単位、例えば、Ｃ８〜Ｃ２４を含む。いくつかの実施形態では、実質的に可溶性であるブロック（Ｂ２）は、Ｃ１０〜Ｃ１８アルキル（メタ）アクリレート由来単位、Ｃ１２〜Ｃ１８アルキル（メタ）アクリレート由来単位、またはさらにＣ１２〜Ｃ１６アルキル（メタ）アクリレート由来単位を含む。一実施形態では、ブロックＢ２は、Ｃ８、Ｃ９、Ｃ１０、Ｃ１１、Ｃ１２、Ｃ１３、Ｃ１４、Ｃ１５、Ｃ１６、Ｃ１７、またはＣ１８アルキル（メタ）アクリレート由来単位のうちの２つ以上から誘導される。
【００６４】
一実施形態では、ポリ（メタ）アクリレートコポリマーは、少なくとも５０ｍｏｌ％、例えば、５０ｍｏｌ％〜９８ｍｏｌ％、またはさらに５０ｍｏｌ％〜１００ｍｏｌ％のメチル（メタ）アクリレート由来単位を含有する第１のブロック（Ｂ１）と、少なくとも５０ｍｏｌ％、例えば、５０ｍｏｌ％〜９９ｍｏｌ％、またはさらに５０ｍｏｌ％〜１００ｍｏｌ％のＣ１２、Ｃ１３、Ｃ１４、Ｃ１５、Ｃ１６、Ｃ１７、Ｃ１８アルキル（メタ）アクリレート由来単位のうちの２つ以上の混合物を含有する第２のブロック（Ｂ２）とを含む。一実施形態では、第１のブロックは、メチル（メタ）アクリレート由来単位からなり、第２のブロックは、Ｃ１２、Ｃ１３、Ｃ１４、Ｃ１５、Ｃ１６、Ｃ１７、Ｃ１８アルキル（メタ）アクリレート由来単位のうちの２つ以上の混合物からなる。別の実施形態では、ポリ（メタ）アクリレートコポリマーは、少なくとも５０ｍｏｌ％、例えば、５０ｍｏｌ％〜９８ｍｏｌ％、またはさらに５０ｍｏｌ％〜１００ｍｏｌ％のベンジル（メタ）アクリレートメチル由来単位を含有する第１のブロック（Ｂ１）と、少なくとも５０ｍｏｌ％、例えば、５０ｍｏｌ％〜９９ｍｏｌ％、またはさらに５０ｍｏｌ％〜１００ｍｏｌ％のＣ１２、Ｃ１３、Ｃ１４、Ｃ１５、Ｃ１６、Ｃ１７、Ｃ１８アルキル（メタ）アクリレート由来単位のうちの２つ以上の混合物を含有する第２のブロック（Ｂ２）とを含む。一実施形態では、第１のブロックは、メチル（メタ）アクリレート由来単位からなり、第２のブロックは、Ｃ１２、Ｃ１３、Ｃ１４、Ｃ１５、Ｃ１６、Ｃ１７、Ｃ１８アルキル（メタ）アクリレート由来単位のうちの２つ以上の混合物からなる。
【００６５】
いくつかの実施形態では、本明細書に記載のポリ（メタ）アクリレートポリマー、特に本明細書に記載のブロックコポリマーは、油中で自己組織化コロイド安定性ポリマー粒子を形成し得る。粒子は、凝集体、小胞、桿状、蠕形、または球体の形態であり得る。特に有用な一実施形態では、粒子は、球体である。一実施形態では、球体は、動的光散乱（ＤＬＳ）により測定される１０〜３００ナノメートル、例えば、２０〜１００ナノメートル、またはさらに３０〜７０ナノメートルの平均直径を有し得る。本発明は、上記に記載されるＢ１およびＢ２ブロックを含むトリブロックコポリマーも含み得るが、但し、ポリマーの第３のブロックが含まれる場合、本明細書に記載のポリマーの自己組織化能力を実質的に変えないことを条件とする。いくつかの実施形態では、第３のブロックは、コポリマー鎖を架橋するのに好適である多価または二価の不飽和モノマーから誘導され得る。そのような多価または二価不飽和モノマーは、存在する場合、自己組織化ポリマー粒子を強化するように機能し得る。
【００６６】
一実施形態では、ブロックまたはテーパードブロックコポリマーは、ジブロックコポリマーであり得、ここで、２つのブロックの比は、９５：５〜５：９５ｍｏｌ、または８０：２０〜２０：８０ｍｏｌ、または７０：３０〜３０：７０ｍｏｌであり得る。
【００６７】
別の実施形態では、ポリ（メタ）アクリレートコポリマーは、３本以上のアームを有する星形または放射状コポリマーである。星形または放射状コポリマーのアームは、上記のブロックコポリマーを含む。一実施形態では、星形ポリマーの１本以上のアームは、上記のブロックコポリマーである。例えば、一実施形態では、星形ポリマーは、内部ブロックおよび外部ブロックを有するブロックまたはテーパードブロックコポリマーを含む３本以上のアームを含む。この実施形態では、内部ブロック（Ｂ１）は、少なくとも５０ｍｏｌ％、例えば、５０ｍｏｌ％〜１００ｍｏｌ％、またはさらに例えば、５０ｍｏｌ％〜９８ｍｏｌ％のＣ１〜Ｃ４アルキル（メタ）アクリレート由来単位（典型的には、メチルメタクリレートを含む）を含む。一実施形態では、ブロックＢ１は、Ｃ１、Ｃ２、Ｃ３、およびＣ４アルキル（メタ）アクリレート由来単位のうちの２つ以上から誘導される。また、この実施形態では、外部ブロック（Ｂ２）は、少なくとも５０ｍｏｌ％、例えば、５０ｍｏｌ％〜１００ｍｏｌ％、さらに例えば、５０ｍｏｌ％〜９８ｍｏｌ％のＣ８〜Ｃ３２、、またはＣ８〜Ｃ２４アルキル（メタ）アクリレート由来単位を含む。いくつかの実施形態では、実質的に可溶性であるブロック（Ｂ２）は、Ｃ１０〜Ｃ１８アルキル（メタ）アクリレート由来単位、Ｃ１２〜Ｃ１８アルキル（メタ）アクリレート由来単位、またはさらにＣ１２〜Ｃ１６アルキル（メタ）アクリレート由来単位を含む。一実施形態では、ブロックＢ２は、Ｃ８、Ｃ９、Ｃ１０、Ｃ１１、Ｃ１２、Ｃ１３、Ｃ１４、Ｃ１５、Ｃ１６、Ｃ１７、またはＣ１８アルキル（メタ）アクリレート由来単位のうちの２つ以上から誘導される。別の実施形態では、ポリマーは、少なくとも５０ｍｏｌ％、例えば、５０ｍｏｌ％〜１００ｍｏｌ％、またはさらに例えば、５０ｍｏｌ％〜９８ｍｏｌ％の芳香族（メタ）アクリレート由来単位、例えば、ベンジルメタクリレートを含む内部ブロック（Ｂ１）と、少なくとも５０ｍｏｌ％、例えば、５０ｍｏｌ％〜１００ｍｏｌ％、さらに例えば、５０ｍｏｌ％〜９８ｍｏｌ％のＣ８〜Ｃ３２、またはＣ８〜Ｃ２４アルキル（メタ）アクリレート由来単位を含む外部ブロック（Ｂ２）とを含む。
【００６８】
別の実施形態では、ポリ（メタ）アクリレートコポリマー（Ｐ）は、少なくとも３本のアームを有する星形ポリマーを含み、ここで、１本以上のアームは、少なくとも５０ｍｏｌ％、例えば、５０ｍｏｌ％〜９９ｍｏｌ％、またはさらに５０ｍｏｌ％〜１００ｍｏｌ％のメチル（メタ）アクリレート由来単位を含有する内部ブロック（Ｂ１）と、少なくとも５０ｍｏｌ％、例えば、５０ｍｏｌ％〜９９ｍｏｌ％、またはさらに５０ｍｏｌ％〜１００ｍｏｌ％のＣ１２、Ｃ１３、Ｃ１４、Ｃ１５、Ｃ１６、Ｃ１７、Ｃ１８アルキル（メタ）アクリレート由来単位のうちの２つ以上の混合物を含有する外部ブロック（Ｂ２）とを含む。一実施形態では、内部ブロックは、メチル（メタ）アクリレート由来単位などのＣ１〜Ｃ４アルキル（メタ）アクリレート由来単位からなり、外部ブロックは、Ｃ１２、Ｃ１３、Ｃ１４、Ｃ１５、Ｃ１６、Ｃ１７、Ｃ１８アルキル（メタ）アクリレート由来単位のうちの２つ以上の混合物からなる。
【００６９】
ポリ（メタ）アクリレートポリマーの分子量は、ポリスチレン標準を使用するゲル浸透クロマトグラフィー（「ＧＰＣ」分析）などの既知の方法を使用して決定され得る。ポリマーの分子量を決定するための方法は周知されている。この方法は、例えば、（ｉ）Ｐ．Ｊ．Ｆｌｏｒｙ，”Ｐｒｉｎｃｉｐｌｅｓ  ｏｆ  Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ”，Ｃｏｒｎｅｌｌ  Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ  Ｐｒｅｓｓ  ９１９５３），Ｃｈａｐｔｅｒ  ＶＩＩ，ｐｐ２６６−３１５；または（ｉｉ）”Ｍａｃｒｏｍｏｌｅｃｕｌｅｓ，ａｎ  Ｉｎｔｒｏｄｕｃｔｉｏｎ  ｔｏ  Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｓｃｉｅｎｃｅ”，Ｆ．Ａ．Ｂｏｖｅｙ  ａｎｄ  Ｆ．Ｈ．Ｗｉｎｓｌｏｗ，Ｅｄｉｔｏｒｓ，Ａｃａｄｅｍｉｃ  Ｐｒｅｓｓ（１９７９），ｐｐ２９６−３１２に記載されている。
【００７０】
本明細書に記載の本発明の線状ポリ（メタ）アクリレートは、１０００〜４００，０００ダルトン、または５，０００〜５０，０００ダルトン、またはさらに５，０００〜２００，０００ダルトン、またはさらに５,０００〜１５０，０００ダルトン、またはさらに８，０００〜１００，０００、または１０，０００〜８０，０００ダルトンの重量平均分子量（Ｍｗ）を有する。
【００７１】
本発明の放射状、架橋、または星形コポリマーは、上記の分子量を有する線状ランダムまたはジブロックコポリマーから誘導され得る。本発明の星形ポリマーは、１０，０００〜１，５００，０００ダルトン、または４０，０００〜１，０００，０００ダルトン、または３００，０００〜８５０，０００ダルトンの重量平均分子量を有し得る。
【００７２】
本発明の潤滑組成物は、０．１重量％〜５重量％、または０．２５重量％〜２．５重量％、または０．５〜１．５重量％の本明細書に記載のポリ（メタ）アクリレートコポリマーを含む。
【００７３】
金属不含リン系耐摩耗剤
本発明の潤滑組成物は、金属不含耐摩耗剤も含有する。金属不含耐摩耗剤は、潤滑組成物の０．０１重量％〜３重量％、０．０５重量％〜２重量％、または０．１〜１．５重量％で存在し得る。
【００７４】
一実施形態では、金属不含耐摩耗剤は、リン系化合物を含む。そのようなリン含有耐摩耗剤は、ホスファイト、ホスホネート、アルキルリン酸エステル、アミンもしくはアンモニウムリン酸塩、またはそれらの混合物であり得る。金属不含リン系耐摩耗剤は、潤滑組成物の０重量％〜３重量％、または０．１重量％〜１．５重量％、または０．５重量％〜０．９重量％、または０．８重量％〜２．０重量％で存在し得る。
【００７５】
二炭化水素ホスファイトおよび三炭化水素ホスファイトなどのリン酸エステル、例えば、ジブチルホスファイト、ジヘプチルホスファイト、ジシクロヘキシルホスファイト、ペンチルフェニルホスファイト；ジペンチルフェニルホスファイト、トリデシルホスファイト、ジステアリルホスファイト、およびポリプロピレン置換フェノールホスファイト；金属チオカルバメート、例えば、ジオクチルジチオカルバミン酸亜鉛およびヘプチルフェノール二酸バリウム；アルキルおよびジアルキルリン酸または誘導体のアミン塩、例えば、Ｐ２Ｏ５とのさらなる反応が続く、ジアルキルジチオリン酸とプロピレンオキシドとの反応生成物のアミン塩；ならびにそれらの混合物（ＵＳ３，１９７，４０５に記載されている）。
【００７６】
リン酸アミンは、（ｉ）モノヒドロカルビルリン酸、（ｉｉ）ジヒドロカルビルリン酸、（ｉｉｉ）リン酸のヒドロキシ置換ジエステル、または（ｉｖ）リン酸のリン酸化ヒドロキシ置換ジもしくはトリエステルのアミン塩であり得る。金属不含リン含有化合物のアミン塩は、第一級アミン、第二級アミン、第三級アミン、またはそれらの混合物の塩であり得る。
【００７７】
アミンリン酸塩は、モノまたはジヒドロカルビルリン酸（典型的には、アルキルリン酸）、またはそれらの混合物から誘導され得る。モノまたはジヒドロカルビルリン酸のアルキルは、３〜３６個の炭素原子の線状または分岐アルキル基を含み得る。線状または分岐ヒドロカルビルリン酸のヒドロカルビル基は、４〜３０個、または８〜２０個の炭素原子を含有し得る。ヒドロカルビルリン酸の好適なヒドロカルビル基の例には、イソプロピル、ｎ−ブチル、ｓｅｃ−ブチル、アミル、４−メチル−２−ペンチル（すなわち、メチルアミル）、ｎ−ヘキシル、ｎ−ヘプチル、ｎ−オクチル、イソ−オクチル、２−エチルヘキシル、ノニル、２−プロピルヘプチル、デシル、ドデシル、テトラデシル、ヘキサデシル、オクタデシル、オレイル、またはそれらの組み合わせが含まれ得る。一実施形態では、ホスフェートは、モノ−およびジ−（２−エチルヘキシル）ホスフェートの混合物である。
【００７８】
好適な第一級アミンの例には、エチルアミン、プロピルアミン、ブチルアミン、２−エチルヘキシルアミン、オクチルアミン、およびドデシルアミン、ならびにｎ−オクチルアミン、ｎ−デシルアミン、ｎ−ドデシルアミン、ｎ−テトラデシルアミン、ｎ−ヘキサデシルアミン、ｎ−オクタデシルアミン、およびオレヤミンなどの脂肪アミンが含まれる。他の有用な脂肪アミンには、Ａｒｍｅｅｎ  Ｃ、Ａｒｍｅｅｎ  Ｏ、Ａｒｍｅｅｎ  Ｏ  Ｌ、Ａｒｍｅｅｎ  Ｔ、Ａｒｍｅｅｎ  Ｈ  Ｔ、Ａｒｍｅｅｎ  Ｓ、およびＡｒｍｅｅｎ  Ｓ  Ｄなどの「Ａｒｍｅｅｎ（登録商標）」アミン（Ａｋｚｏ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｃｈｉｃａｇｏ，Ｉｌｌ．から入手可能な製品）などの市販の脂肪アミンが含まれ、ここで、文字表示はココ、オレイル、獣脂、またはステアリル基などの脂肪族に関連する。
【００７９】
一実施形態では、リン酸のアミン塩は、ベータ、ガンマ、もしくはデルタアミノエステル化合物、またはそれらの混合物から誘導される。置換γ−アミノエステルは、一般に、以下の式により表される材料とし表示され得、
【化５】
2020525603.tif 000006
式中、Ｒは、ヒドロカルビル置換基であり得、Ｒ４は、アミノ酸とアルコールとの縮合により調製されたものとしてエステルが想定され得るアルコールの残基であり得る。材料がチオエステルである場合、−ＯＲ４基は、−ＳＲ４基により置き換えられ得る。そのような材料は、酸または酸ハロゲン化物と適切なメルカプタンＲ４ＳＨとの縮合に由来すると想定され得るが、実際には、エステルとメルカプタンとのエステル交換により調製され得る。一実施形態では、ヒドロカルビル基（Ｒ）は、ヒドロカルビル鎖のαまたはβ位置に置換基があるように選択され得る。
【００８０】
一実施形態では、リン酸のアミン塩は、ベータ、ガンマ、もしくはデルタアミノエステル化合物、またはそれらの混合物から誘導される。一実施形態では、リン酸アミンは、芳香族アミン、すなわち、１つ以上のアリール基で置換されたアミンから誘導され得る。アリール基は、置換、非置換、またはそれらの組み合わせであり得る。アリール基は、ヒドロカルビル基、アシル基、ヒドロキシ基、アルコキシ基、およびそれらの組み合わせで置換され得る。好適な芳香族アミンの例には、アニリン、ジフェニルアミン、フェニレンジアミン、およびそれらの誘導体が含まれる。
【００８１】
一実施形態では、芳香族リン酸アミンは、以下の式により表されるアニリン化合物のリン酸塩であり、
【化６】
2020525603.tif 000007
式中、ｎ＝０、１、または２であり、各Ｒ１は独立して、１〜２０個の炭素原子のヒドロカルビル基、−Ｃ（＝Ｏ）ＸＲ４、−ＯＲ５、またはそれらの組み合わせから選択され、Ｒ２およびＲ３は独立して、水素または１〜１２個の炭素原子の脂肪族ヒドロカルビル基であり、Ｘは、酸素または−ＮＲ６−であり、Ｒ４は、１〜２４個の炭素原子のヒドロカルビル基、式−（ＣＨ２ＣＨＲ７Ｏ）ｍ−Ｒ８に従う（ポリ）エーテル基、またはそれらの組み合わせから選択され、Ｒ５は、水素、１〜２４個の炭素原子のヒドロカルビル基、式−（ＣＨ２ＣＨＲ７Ｏ）ｍ−Ｒ８に従う（ポリ）エーテル基であり、Ｒ６は、水素または１〜１２個の炭素原子のヒドロカルビル基であり、ｍは、１〜２０の整数であり、各Ｒ７は独立して、水素、１〜２０個の炭素原子のヒドロカルビル基、またはそれらの組み合わせであり、Ｒ８は、水素または１〜２４個の炭素原子のヒドロカルビル基である。好適なアニリン化合物には、Ｎ，Ｎ−ジ（ヘキシル）アニリンなどのＮ，Ｎ−ジヒドロカルビルアニリン、アントラニル酸のヒドロカルビルエステル、例えば、メチル、エチル、プロピル、ブチル、ヘキシル、オクチル、イソ−オクチル、２−エチルヘキシル、デシル、イソデシル、ドデシル、トリデシル、イソトリデシル、ヘキサデシル、オレイル、ステアリルエステル、およびそれらの組み合わせ、ならびにアルコキシ置換アニリン、例えば、ｐ−アニシジン、ｐ−エトキシアニリン、およびＮ，Ｎ−ジ（２−エチルヘキシル）−ｐ−エトキシアニリンが含まれる。
【００８２】
一実施形態では、芳香族リン酸アミンは、以下の式により表されるジアリールアミン化合物のリン酸塩である。
【化７】
2020525603.tif 000008
【００８３】
式中、Ｒ１は、水素、１〜２４個の炭素原子のヒドロカルビル基、式−ＣＨ２ＣＨ２（Ｃ＝Ｏ）ＯＲ４に従うアシル含有基、式−（ＣＨ２ＣＨＲ５Ｏ）ｍ−Ｒ６に従うアルコシキレート、またはそれらの組み合わせから選択され、Ｒ２およびＲ３は各々独立して、４〜１８個の炭素原子のヒドロカルビル基であり、各ｎおよびｑは独立して、０、１、または２であり、Ｒ４は、１〜１８個の炭素原子のヒドロカルビル基であり、各Ｒ５は独立して、水素または１〜１８個の炭素原子のヒドロカルビル基であり、Ｒ６は、水素または１〜１８個の炭素原子のヒドロカルビル基であり、ｍは、１〜２０の整数である。ｎまたはｑのいずれかが２であり、２つのヒドロカルビル基（該当する場合、Ｒ２またはＲ３）が環の隣接する炭素上にある場合、それらは一緒になって、飽和、不飽和、または芳香族であり得る５または６員環を形成し得る。好適なジアリールアミン化合物には、ジフェニルアミン、フェニル−α−ナフチルアミン、アルキル化ジフェニルアミン、アルキル化フェニル−α−ナフチルアミン、およびそれらの組み合わせが含まれる。アルキル化ジアリールアミンは、１、２、３、または４つのアルキル基さえも有し得、アルキル基は、分岐状または線状であり得、４〜１８個の炭素原子、６〜１２個の炭素原子、または８〜１０個の炭素原子を含有し得る。
【００８４】
一実施形態では、芳香族リン酸アミンは、以下の式により表されるフェニレンジアミン化合物のリン酸塩である。
【化８】
2020525603.tif 000009
【００８５】
式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、およびＲ４は各々独立して、水素、または１〜２４個の炭素原子のヒドロカルビル基であり、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、およびＲ４の少なくとも１つは、水素原子ではない。好適なフェニレンジアミン化合物の例には、Ｎ，Ｎ，Ｎ’Ｎ’−テトラペンチル−フェニレンジアミン、およびＮ，Ｎ’−ジ（２−エチルヘキシル）−Ｎ，Ｎ’−ジ（ｓｅｃ−ブチル）−フェニレンジアミンが含まれる。
【００８６】
別の実施形態では、金属不含耐摩耗剤は、硫化オレフィンであり得る。硫化オレフィンは、ポリスルフィドであり得る。
【００８７】
一実施形態では、硫化オレフィンは、ジヒドロカルビルポリスルフィド、硫化オレフィン、天然および合成起源の両方の硫化脂肪酸エステル、トリチオン、硫化チエニル誘導体、硫化テルペン、Ｃ２〜Ｃ８モノオレフィンの硫化オリゴマー、ならびに米国特許第Ｒｅ２７，３３１号に開示されているものなどの硫化Ｄｉｅｌｓ−Ａｌｄｅｒ付加物を含む。具体例には、とりわけ、硫化ポリイソブテン、硫化イソブチレン、硫化ジイソブチレン、硫化トリイソブチレン、ジシクロヘキシルポリスルフィド、ジフェニルポリスルフィド、ジベンジルポリスルフィド、ジノニルポリスルフィド、ならびにジ−ｔｅｒｔ−ブチルトリスルフィド、ジ−ｔｅｒｔ−ブチルテトラスルフィド、およびジ−ｔｅｒｔ−ブチルペンタスルフィドの混合物などのジ−ｔｅｒｔ−ブチルポリスルフィドの混合物が含まれる。硫化イソブチレンとジ−ｔｅｒｔ−ブチルトリスルフィドとの組み合わせ、硫化イソブチレンとジノニルトリスルフィドとの組み合わせ、硫化トールオイルとジベンジルポリスルフィドとの組み合わせなどの硫黄含有耐摩耗剤および／または極圧剤のそのようなカテゴリーの組み合わせも使用され得る。
【００８８】
さらなる実施形態では、ポリスルフィド分子の少なくとも５０重量％は、トリスルフィドまたはテトラスルフィドの混合物である。他の実施形態では、ポリスルフィド分子の少なくとも５５重量％、または少なくとも６０重量％は、トリスルフィドまたはテトラスルフィドの混合物である。
【００８９】
ポリスルフィドは、油、脂肪酸、もしくはエステル（エステル含有硫化オレフィンなど）、オレフィン、またはポリオレフィンからの硫化有機ポリスルフィドを含む。
【００９０】
硫化され得る油には、天然または合成油、例えば、鉱油、ラード油、脂肪族アルコールおよび脂肪酸または脂肪族カルボン酸（例えば、オレイン酸ミリスチルおよびオレイン酸オレイル）から誘導されたカルボン酸エステル、ならびに合成不飽和エステルまたはグリセリドなどが含まれる。
【００９１】
脂肪酸には、８〜３０、または１２〜２４個の炭素原子を含有するものが含まれる。脂肪酸の例には、オレイン酸、リノール酸、リノレン酸、トール油が含まれる。混合不飽和脂肪酸エステルから調製された硫化脂肪酸エステルは、例えば、トール油、亜麻仁油、大豆油、菜種油、および魚油を含む動物性脂肪および植物性油から得られる。
【００９２】
ポリスルフィドには、広範囲のアルケンから誘導されたオレフィンが含まれる。アルケンは、典型的には、１つ以上の二重結合を有する。一実施形態では、オレフィンは、３〜３０個の炭素原子を含有する。他の実施形態では、オレフィンは、３〜１６個、または３〜９個の炭素原子を含有する。一実施形態では、硫化オレフィンは、プロピレン、イソブチレン、ペンテン、またはそれらの混合物から誘導されたオレフィンを含む。
【００９３】
別の実施形態では、ポリスルフィドは、既知の技術による重合から誘導されたポリオレフィン、上記のオレフィンを含む。
【００９４】
さらに別の実施形態では、ポリスルフィドは、ジブチルテトラスルフィド、オレイン酸の硫化メチルエステル、硫化アルキルフェノール、硫化ジペンテン、硫化ジシクロペンタジエン、硫化テルペン、および硫化Ｄｉｅｌｓ−Ａｌｄｅｒ付加物を含む。
【００９５】
さらなる実施形態では、硫化オレフィンは、エステル含有硫化オレフィンであり得る。エステル含有硫化オレフィンは、硫化４−カルボブトキシシクロヘキセンを含み得る。
【００９６】
一実施形態では、本発明は、上記の金属不含リン耐摩耗剤とは異なる耐摩耗剤をさらに含む潤滑組成物を提供する。好適な耐摩耗剤の例には、チタン化合物、ヒドロキシカルボン酸誘導体、例えば、エステル、アミド、イミド、またはアミンもしくはアンモニウム塩、硫化オレフィン、チオカルバメート含有化合物、例えば、チオカルバメートエステル、チオカルバメートアミド、チオカルバミンエーテル、アルキレン結合チオカルバメート、およびビス（Ｓ−アルキルジチオカルバミル）ジスルフィドが含まれる。好適なヒドロキシカルボン酸誘導体には、酒石酸誘導体、リンゴ酸誘導体、クエン酸誘導体、グリコール酸誘導体、乳酸誘導体、およびマンデル酸誘導体が含まれる。
【００９７】
別の実施形態では、耐摩耗剤は、一実施形態では、国際公開第ＷＯ２００６／０４４４１１号またはカナダ特許第ＣＡ１１８３１２５号に開示されているようなタルトレートまたはタルトリミドを含み得る。タルトレートまたはタルトリミドは、アルキル基の炭素原子の合計が少なくとも８個であるアルキルエステル基を含有し得る。一実施形態では、耐摩耗剤は、米国特許出願第２００５／０１９８８９４号に開示されているように、シトレートを含み得る。
【００９８】
一実施形態では、ヒドロキシカルボン酸無灰耐摩耗剤は、以下の式により表され得、
【化９】
2020525603.tif 000010
式中、ＹおよびＹ’は独立して、−Ｏ−、＞ＮＨ、＞ＮＲ３、またはＹおよびＹ’基の両方を合わせて２つの＞Ｃ＝Ｏ基間にＲ１−Ｎ＜基を形成することにより形成されるイミド基であり、Ｘは独立して、−Ｚ-Ｏ−Ｚ’−、＞ＣＨ２、＞ＣＨＲ４、＞ＣＲ４Ｒ５、＞Ｃ（ＯＨ）（ＣＯ２Ｒ２）、＞Ｃ（ＣＯ２Ｒ２）２、または＞ＣＨＯＲ６であり、ＺおよびＺ’は独立して、＞ＣＨ２、＞ＣＨＲ４、＞ＣＲ４Ｒ５、＞Ｃ（ＯＨ）（ＣＯ２Ｒ２）、または＞ＣＨＯＲ６であり、ｎは、０〜１０であるが、但し、ｎ＝１の場合、Ｘは＞ＣＨ２ではなく、かつｎ＝２の場合、両方のＸ’は＞ＣＨ２でないことを条件とし、ｍは、０または１であり、Ｒ１は独立して、水素、または典型的には１〜１５０個の炭素原子を含有するヒドロカルビル基であるが、但しＲ１が水素である場合、ｍは、０であり、ｎは、１以上であることを条件とし、Ｒ２は、典型的には１〜１５０個の炭素原子を含有するヒドロカルビル基であり、Ｒ３、Ｒ４、およびＲ５は独立して、ヒドロカルビル基であり、Ｒ６は、水素、または典型的には１〜１５０個の炭素原子を含有するヒドロカルビル基である。
【００９９】
いくつかの実施形態では、本発明の潤滑組成物に使用される金属不含耐摩耗剤は、リン不含耐摩耗剤である。別の実施形態では、本発明の潤滑組成物に使用される金属不含耐摩耗剤は、硫黄不含耐摩耗剤である。さらに別の実施形態では、本発明の潤滑組成物に使用される金属不含耐摩耗剤は、リンも硫黄も含まない。
【０１００】
無灰リン不含耐摩耗剤は、潤滑組成物の０重量％〜３重量％、または０．１重量％〜１．５重量％、または０．５重量％〜１．１重量％で存在し得る。
【０１０１】
一実施形態では、本発明の潤滑組成物は、（ａ）１００℃で測定された２．４ｍｍ２〜４．６ｍｍ２の動粘度（ＡＳＴＭ  Ｄ４４５の試験方法）を有する基油と、（ｂ）１．５重量％〜３．５重量％のアシル化剤および等モルパーセントのヒドロカルビルアミンでグラフトされている０．０８重量パーセント〜５重量パーセントのエチレン−α−オレフィンコポリマーであって、官能化エチレン−α−オレフィンコポリマーが、１００，０００〜最大１７５，０００の重量平均分子量を有する、エチレン−α−オレフィンコポリマーと、（ｃ）基油に実質的に不溶性である第１のブロック（Ｂ１）と、基油に実質的に可溶性である第２のブロック（Ｂ２）とを含むブロックまたはテーパードブロックコポリマー（Ｐ）を含む、０．３重量パーセント〜５重量パーセントのポリ（メタ）アクリレートポリマーであって、第１のブロック（Ｂ１）が、少なくとも５０ｍｏｌ％のＣ１、Ｃ２、Ｃ３、またはＣ４（メタ）アクリレート由来単位のうちの少なくとも２つを含むかこれらからなり、第２のブロック（Ｂ２）が、少なくとも５０ｍｏｌ％のＣ１２、Ｃ１３、Ｃ１４、Ｃ１５、Ｃ１６、Ｃ１７、またはＣ１８（メタ）アクリレート由来単位のうちの少なくとも２つを含むかこれらからなる、ポリ（メタ）アクリレートポリマーとを含み、ここで、１５０℃でのせん断下のＡＳＴＭ  Ｄ４６８３に従って測定された潤滑組成物の動的粘度が１．４ｍＰａ．ｓ〜２．８ｍＰａ．ｓである。潤滑組成物は、以下に記載されるように、１つ以上の追加の性能添加剤をさらに含有し得る。
【０１０２】
他の性能添加剤
潤滑組成物は、任意に他の性能添加剤の存在下で（本明細書で後述するような）、本明細書に記載の方法の生成物を潤滑粘度の油に添加することにより調製され得る。
【０１０３】
本発明の潤滑組成物は、任意に、他の性能添加剤を含む。他の性能添加剤には、金属不活性化剤、粘度調整剤、洗浄剤、摩擦調整剤、腐食抑制剤、分散剤、極圧剤、酸化防止剤、発泡抑制剤、抗乳化剤、流動点降下剤、シール膨張剤、およびそれらの混合物のうちの少なくとも１つが含まれる。典型的には、完全に調合された潤滑油には、これらの性能添加剤のうちの１つ以上を含有する。
【０１０４】
一実施形態では、本発明は、過塩基性金属含有洗浄剤をさらに含む潤滑組成物を提供する。金属含有洗浄剤の金属は、亜鉛、ナトリウム、カルシウム、バリウム、またはマグネシウムであり得る。典型的には、金属含有洗浄剤の金属は、ナトリウム、カルシウム、またはマグネシウムであり得る。
【０１０５】
過塩基性金属含有洗浄剤は、硫黄不含フェネート、硫黄含有フェネート、スルホネート、サリキサレート、サリチレート、およびそれらの混合物、またはそれらのボレート化等価物からなる群から選択され得る。過塩基性洗浄剤は、ホウ酸などのホウ酸剤でホウ酸化され得る。
【０１０６】
過塩基性金属含有洗浄剤には、例えば、米国特許第６，４２９，１７８号、同第６，４２９，１７９号、同第６，１５３，５６５号、および同第６，２８１，１７９号に記載されているフェネートおよび／またはスルホネート成分、例えば、フェネート／サリチレート、スルホネート／フェネート、スルホネート／サリチレート、スルホネート／フェネート／サリチレートを含む混合界面活性剤系で形成された「ハイブリッド」洗浄剤も含まれ得る。例えば、ハイブリッドスルホネート／フェネート洗浄剤が用いられる場合、ハイブリッド洗浄剤は、それぞれ同様の量のフェネートおよびスルホネート石鹸を導入する別個のフェネートおよびスルホネート洗浄の量と同等であると考えられる。
【０１０７】
典型的には、過塩基性金属含有洗浄剤は、フェネート、硫黄含有フェネート、スルホネート、サリキサレート、またはサリチレートの亜鉛、ナトリウム、カルシウム、またはマグネシウム塩であり得る。過塩基性サリキサレート、フェネート、およびサリチレートは、典型的には、１８０〜４５０ＴＢＮの合計塩基数を有する。過塩基性スルホネートは、典型的には、２５０〜６００、または３００〜５００の合計塩基数を有する。過塩基性洗浄剤は、当技術分野で知られている。一実施形態では、スルホネート洗浄剤は、米国特許出願第２００５／０６５０４５号（および米国特許第７，４０７，９１９号として付与）の段落［００２６］〜［００３７］に記載されている少なくとも８の金属比を有する主に線状アルキルベンゼンスルホネート洗浄剤であり得る。主に線状アルキルベンゼンスルホネート洗浄剤は、燃料経済性の改善を支援するのに特に有用であり得る。
【０１０８】
典型的には、過塩基性金属含有洗浄剤は、カルシウムまたはマグネシウム過塩基性洗浄剤であり得る。
【０１０９】
過塩基性洗浄剤は、当技術分野で知られている。過塩基性塩または超過塩基性塩とも呼ばれる過塩基性材料は、一般に、金属と反応する金属および特定の酸性有機化合物の化学量論に従って中和のために存在するであろう金属含有量を特徴とする単一相の均一ニュートン系である。過塩基性材料は、酸性材料（典型的には、無機酸または低級カルボン酸、好ましくは二酸化炭素）を、酸性有機化合物と、該酸性有機材料のための少なくとも１つの不活性有機溶媒（鉱油、ナフサ、トルエン、キシレンなど）を含む反応媒体と、化学量論的に過剰の金属塩基と、塩化カルシウム、酢酸、フェノール、またはアルコールなどの促進剤とを含む混合物と反応させることにより調製される。酸性有機材料は、通常、油への可溶度を提供するのに十分な数の炭素原子を有する。「過剰」金属の量は（化学量論的に）、一般的に金属比により表される。「金属比」という用語は、金属の総等量：酸性有機化合物の等量の比である。中性金属塩は、１の金属比を有する。通常の塩に存在する金属の３．５倍の金属を有する塩は、３．５等量の金属過剰、または４．５の比を有する。「金属比」という用語は、“Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  ｏｆ  Ｌｕｂｒｉｃａｎｔｓ”，Ｔｈｉｒｄ  Ｅｄｉｔｉｏｎ，Ｅｄｉｔｅｄ  ｂｙＲ．Ｍ．Ｍｏｒｔｉｅｒ  ａｎｄ  Ｓ．Ｔ．Ｏｒｓｚｕｌｉｋ，Ｃｏｐｙｒｉｇｈｔ２０１０，ｐａｇｅ２１９，ｓｕｂ−ｈｅａｄｉｎｇ  ７．２５という標準テキストでも説明されている。
【０１１０】
別の実施形態では、潤滑組成物は、硫酸灰含有量が１０００ｐｐｍ以下（１００ｐｐｍ〜１０００ｐｐｍ、または３００ｐｐｍ〜９００ｐｐｍなど）であるような量の、カルシウムスルホネート過塩基性洗浄剤およびカルシウムフェネート過塩基性洗浄剤をさらに含む。
【０１１１】
潤滑組成物は、ジアルキルジチオリン酸亜鉛耐摩耗剤をさらに含み得る。ジアルキルジチオリン酸亜鉛は、当技術分野で知られている。ジチオリン酸亜鉛の例には、イソプロピルメチルアミルジチオリン酸亜鉛、イソプロピルイソオクチルジチオリン酸亜鉛、ジ（シクロヘキシル）ジチオリン酸亜鉛、イソブチル２−エチルヘキシルジチオリン酸亜鉛、イソプロピル２−エチルヘキシルジチオリン酸亜鉛、イソブチルイソアミルジチオリン酸亜鉛、イソプロピルｎ−ブチルジチオリン酸亜鉛、およびそれらの組み合わせが含まれる。ジアルキルジチオリン酸亜鉛は、潤滑組成物に対して０重量パーセント〜０．０３重量パーセントのリンを提供する量で存在し得る。
【０１１２】
一実施形態では、潤滑組成物は、ジアルキルジチオリン酸亜鉛を含まないか、実質的に含まない（典型的には、重量で０ｐｐｍ〜２５０ｐｐｍ、または０〜１００ｐｐｍ、または０〜５０ｐｐｍ、または０ｐｐｍの亜鉛）。
【０１１３】
さらなる実施形態では、潤滑組成物は、酸化防止剤を含み、ここで、酸化防止剤は、フェノール系もしくはアミン系の酸化防止剤、またはそれらの混合物を含む。酸化防止剤は、ジアリールアミン、アルキル化ジアリールアミン、ヒンダードフェノール、またはそれらの混合物を含む。存在する場合、酸化防止剤は、潤滑組成物の０．１重量％〜３重量％、または０．５重量％〜２．７５重量％、または１重量％〜２．５重量％で存在する。
【０１１４】
ジアリールアミンまたはアルキル化ジアリールアミンは、フェニル−α−ナフチルアミン（ＰＡＮＡ）、アルキル化ジフェニルアミン、もしくはアルキル化フェニルナフチルアミン、またはそれらの混合物であり得る。アルキル化ジフェニルアミンには、ジノニル化ジフェニルアミン、ノニルジフェニルアミン、オクチルジフェニルアミン、ジオクチル化ジフェニルアミン、ジデシル化ジフェニルアミン、デシルジフェニルアミン、およびそれらの混合物が含まれ得る。一実施形態では、ジフェニルアミンには、ノニルジフェニルアミン、ジノニルジフェニルアミン、オクチルジフェニルアミン、ジオクチルジフェニルアミン、またはそれらの混合物が含まれ得る。別の実施形態では、アルキル化ジフェニルアミンには、ノニルジフェニルアミン、またはジノニルジフェニルアミンが含まれ得る。アルキル化ジアリールアミンには、オクチル、ジオクチル、ノニル、ジノニル、デシル、またはジデシルフェニルナフチルアミンが含まれ得る。
【０１１５】
ヒンダードフェノール酸化防止剤は、多くの場合、立体障害基として第二級ブチルおよび／または第三級ブチル基を含有する。フェノール基は、第２の芳香族基に連結するヒドロカルビル基（典型的には、線状または分岐アルキル）および／または架橋基でさらに置換され得る。好適なヒンダードフェノール酸化防止剤の例には、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−メチル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−エチル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−プロピル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノールもしくは４−ブチル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、または４−ドデシル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノールが含まれる。一実施形態では、ヒンダードフェノール酸化防止剤は、エステルであり得、例えば、ＣｉｂａからのＩｒｇａｎｏｘ（商標）Ｌ−１３５を含み得る。好適なエステル含有ヒンダードフェノール酸化防止剤化学のより詳細な記載は、米国特許第６，５５９，１０５号に見られる。
【０１１６】
一実施形態では、抗酸化剤は、オキシアルキル化ヒドロカルビルフェノールを含み得る。一実施形態では、アキシアルキル化ヒドロカルビルフェノールは、以下の式により表され得、
【化１０】
2020525603.tif 000011
式中、各Ｒ２は独立して、水素または１〜６個の炭素原子のヒドロカルビル基であり得、
Ｒ３は、水素、１〜２４個の炭素原子のヒドロカルビル基、または−Ｃ（＝Ｏ）Ｒ５により表されるアシル基であり得、
Ｒ５は、１〜２４個の炭素原子のヒドロカルビル基であり得、
各Ｒ４は独立して、１〜２５０個の炭素原子のヒドロカルビル基であり得（典型的には、少なくとも１つのＲ４は、２０〜２２０、または３０〜１５０、３５〜１４０、または４０〜９６個の炭素原子を含有する）、
ｎ＝１〜２０、または１〜１０であり、
ｍ＝１〜３である。
【０１１７】
オキシアルキル化ヒドロカルビルフェノールは、以下の式によっても表され得、
【化１１】
2020525603.tif 000012
式中、１つのＲ２は、メチルであり得、第２のＲ２は、水素であり得、
Ｒ３は、水素、１〜２４個の炭素原子のヒドロカルビル基、または−Ｃ（＝Ｏ）Ｒ５により表されるアシル基であり得、
Ｒ５は、１〜２４個の炭素原子のヒドロカルビル基であり得、
各Ｒ４は、２０〜２２０、または３０〜１５０、３５〜１４０、または４０〜９６個の炭素原子のヒドロカルビル基であり得、
ｎ＝１〜２０、または１〜１０であり、
ｍ＝１である。
【０１１８】
オキシアルキル化ヒドロカルビルフェノールは、以下の式により表され得、
【化１２】
2020525603.tif 000013
式中、１つのＲ２は、メチルであり得、第２のＲ２は、水素であり得、
Ｒ３は、水素、１〜２４個の炭素原子のヒドロカルビル基、または−Ｃ（＝Ｏ）Ｒ５により表されるアシル基であり得、
Ｒ５は、１〜２４個の炭素原子のヒドロカルビル基であり得、
Ｒ４は、１〜２２０個の炭素原子のヒドロカルビル基であり得、少なくとも１つのＲ４は、３０〜１５０、３５〜１４０、または４０〜９６、３５〜１４０、または３５〜９６個の炭素原子を含有するポリアルキル（アルケニル）基を含み、
ｎ＝１〜８、または２〜８であり、
ｍ＝１である。
【０１１９】
別の実施形態では、オキシアルキル化ヒドロカルビルフェノールは、以下の式により表され得、
【化１３】
2020525603.tif 000014
式中、１つのＲ２は、メチルであり得、第２のＲ２は、水素であり得、
Ｒ３は、水素、１〜２４個の炭素原子のヒドロカルビル基、または−Ｃ（＝Ｏ）Ｒ５により表されるアシル基であり得、
Ｒ５は、１〜２４個の炭素原子のヒドロカルビル基であり得、
１〜２２０個の炭素原子の各ヒドロカルビル基は、３５〜１４０個、または３５〜９６個の炭素原子を含有するポリイソブテニル基を含み、
ｎ＝１〜８、または２〜８（または、３〜５）であり、
ｍ＝１である。
【０１２０】
上記の式の各々のＲ４基は、オキシアルキル化基に対してパラ位に位置し得、結果として生じる式は、以下の構造により表され得、
【化１４】
2020525603.tif 000015
式中、変数Ｒ２〜Ｒ５、ｎ、およびｍは、前に定義されている。
【０１２１】
一実施形態では、開示される技術のオキシアルキル化ヒドロカルビルフェノールは、以下の式により表され得、
【化１５】
2020525603.tif 000016
式中、Ｒ４は、ポリプロペニルまたはポリイソブテニル基（典型的には、ポリイソブテニル基）などのポリオレフィン基であり得、変数Ｒ２、Ｒ３、Ｒ５、およびｎは、前に定義されている。ポリイソブテニル基は、３５０〜２５００、または５５０〜２３００、または７５０〜１１５０の数平均分子量を有し得る。一実施形態では、ポリイソブテニル基は、９５０〜１０００の数平均分子量を有する。ポリプロペニル基は、７４０〜１２００、または８００〜８５０の数平均分子量を有し得る。一実施形態では、ポリプロペニル基は、８２５の数平均分子量を有し得る。
【０１２２】
別の実施形態では、開示される技術のオキシアルキル化ヒドロカルビルフェノールは、以下の式により表され得、
【化１６】
2020525603.tif 000017
式中、Ｒ４は、ポリプロペニルまたはポリイソブテニル基（典型的には、ポリイソブテニル基）などのポリオレフィン基であり得、変数Ｒ２、Ｒ３、Ｒ５、およびｎは、前に定義されている。ポリイソブテニル基は、３５０〜２５００、または５５０〜２３００、または７５０〜１１５０の数平均分子量を有し得る。一実施形態では、ポリイソブテニル基は、９５０〜１０００の数平均分子量を有する。
【０１２３】
いくつかの実施形態では、オキシアルキル化ヒドロカルビルフェノールのオキシアルキル基は、式−（Ｒ１Ｏ）ｎ−を有し、式中、Ｒ１は、エチレン、プロピレン、ブチレン基、またはそれらの混合物であり得、ｎは独立して、１〜５０、または１〜２０、または１〜１０、または２〜５であり得る。
【０１２４】
さらなる実施形態では、潤滑組成物は、分散剤またはそれらの混合物を含み得る。分散剤は、スクシンイミド分散剤、マンニッヒ分散剤、スクシンアミド分散剤、ポリオレフィンコハク酸エステル、アミド、もしくはエステルアミド、またはそれらの混合物であり得る。一実施形態では、分散剤は、単一の分散剤として存在し得る。一実施形態では、分散剤は、２つまたは３つの異なる分散剤の混合物として存在し得、ここで、少なくとも１つは、スクシンイミド分散剤であり得る。
【０１２５】
スクシンイミド分散剤は、脂肪族ポリアミンまたはそれらの混合物から誘導され得る。脂肪族ポリアミンは、エチレンポリアミン、プロピレンポリアミン、ブチレンポリアミン、またはそれらの混合物などの脂肪族ポリアミンであり得る。一実施形態では、脂肪族ポリアミンは、エチレンポリアミンであり得る。一実施形態では、脂肪族ポリアミンは、エチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ペンタエチレンヘキサミン、ポリアミン蒸留残液、およびそれらの混合物からなる群から選択され得る。
【０１２６】
一実施形態では、分散剤は、ポリオレフィンコハク酸エステル、アミド、またはエステルアミドであり得る。例えば、ポリオレフィンコハク酸エステルは、ペンタエリスリトールのポリイソブチレンコハク酸エステル、またはそれらの混合物であり得る。ポリオレフィンコハク酸エステル−アミドは、上記のアルコール（ペンタエリスリトールなど）およびポリアミンと反応したポリイソブチレンコハク酸であり得る。
【０１２７】
分散剤は、Ｎ置換長鎖アルケニルスクシンイミドであり得る。Ｎ−置換長鎖アルケニルスクシンイミドの例は、ポリイソブチレンスクシンイミドである。典型的には、ポリイソブチレン無水コハク酸が由来するポリイソブチレンは、３５０〜５０００、または５５０〜３０００、または７５０〜２５００の数平均分子量を有する。スクシンイミド分散剤およびそれらの調製は、例えば、米国特許第３，１７２，８９２号、同第３，２１９，６６６号、同第３，３１６，１７７号、同第３，３４０，２８１号、同第３，３５１，５５２号、同第３，３８１，０２２号、同第３，４３３，７４４号、同第３，４４４，１７０号、同第３，４６７，６６８号、同第３，５０１，４０５号、同第３，５４２，６８０号、同第３，５７６，７４３号、同第３，６３２，５１１号、同第４，２３４，４３５号、同第Ｒｅ２６，４３３号、および同第６，１６５，２３５号、同第７，２３８，６５０号、ならびにＥＰ特許出願第０３５５８９５Ａ号に開示されている。
【０１２８】
分散剤は、ポリアルファオレフィンスクシンイミド、ポリアルファオレフィンスクシンアミド、ポリアルファオレフィン酸エステル、ポリアルファオレフィンオキサゾリン、ポリアルファオレフィンイミダゾリン、ポリアルファオレフィンスクシンアミドイミダゾリン、およびそれらの組み合わせであり得る。分散剤を形成する際の原料として有用なポリアルファオレフィン（ＰＡＯ）は、エチレン、プロピレン、およびアルファ−オレフィンのオリゴマー化または重合から誘導されたものである。好適なアルファ−オレフィンには、１−ブテン、１−ペンテン、１−ヘキセン、１−ヘプテン、１−オクテン、１−ノネン、１−デセン、１−ウンデセン、１−ドデセン、１−テトラデセン、および１−オクタデセンが含まれる。ＰＡＯを商業的に製造する場合、典型的には、前述のモノマーの２つ以上の混合物、ならびに他の炭化水素を含有する原料が用いられる。ＰＡＯは、二量体、三量体、四量体、ポリマーなどの形態を取り得る。
【０１２９】
ＰＡＯ系分散剤を調製するために使用されるＰＡＯは、４５０〜２４，０００ダルトン、６００〜１８，０００ダルトン、６００〜１４，０００ダルトン、６００〜７，５００ダルトン、または６００〜４０００ダルトンのＭＷを有し得る。ＰＡＯは、２８０〜１２，０００、５００〜９，０００、５００〜６，０００、５００〜４，４００、４００〜１，０００、または４００〜８００のＭｎ（数平均分子量）を有し得る。ＰＡＯは、１．１〜３．０、好ましくは１．２〜２．５、および最も好ましくは１．３〜２．２のＭＷ／Ｍｎまたは分子量分布を有し得る。
【０１３０】
分散剤は、様々な薬剤のいずれかとの反応による従来の方法により後処理され得る。これらの中でもとりわけ、ホウ素化合物（ホウ酸など）、尿素、チオ尿素、ジメルカプトチアジアゾール、二硫化炭素、アルデヒド、ケトン、カルボン酸、例えば、テレフタル酸、炭化水素置換無水コハク酸、無水マレイン酸、ニトリル、エポキシド、およびリン化合物がある。一実施形態では、後処理された分散剤は、ホウ素化される。一実施形態では、後処理された分散剤は、ジメルカプトチアジアゾールと反応する。一実施形態では、後処理された分散剤は、リン酸または亜リン酸と反応する。一実施形態では、後処理された分散剤は、テレフタル酸およびホウ酸と反応する（米国特許出願第ＵＳ２００９／００５４２７８号に記載されているように）。
【０１３１】
存在する場合、分散剤は、潤滑組成物の０．０１重量％〜２０重量％、または０．１重量％〜１５重量％、または０．１重量％〜１０重量％、または１重量％〜６重量％、または１〜３重量％で存在し得る。
【０１３２】
一実施形態では、摩擦調整剤は、アミンの長鎖脂肪酸誘導体、長鎖脂肪エステル、または長鎖脂肪エポキシドの誘導体；脂肪イミダゾリン；アルキルリン酸のアミン塩；脂肪アルキルタルトレート；脂肪アルキルタルトリミド；脂肪アルキルタルトラミド；脂肪グリコレート；および脂肪グリコールアミドからなる群から選択され得る。摩擦調整剤は、潤滑組成物の０重量％〜６重量％、または０．０１重量％〜４重量％、または０．０５重量％〜２重量％、または０．１重量％〜２重量％で存在し得る。
【０１３３】
本明細書で使用する場合、摩擦調整剤に関する用語、「脂肪アルキル」または「脂肪」は、１０〜２２個の炭素原子を有する炭素鎖、典型的には、直鎖炭素鎖を意味する。
【０１３４】
好適な摩擦調整剤の例には、アミンの長鎖脂肪酸誘導体、脂肪エステル、もしくは脂肪エポキシド；脂肪イミダゾリン、例えば、カルボン酸とポリアルキレン−ポリアミンとの縮合生成物；アルキルリン酸のアミン塩；脂肪アルキルタルトレート；脂肪アルキルタルトリミド；脂肪アルキルタルトラミド；脂肪ホスホネート；脂肪ホスファイト；ホウ酸化リン脂質、ホウ酸化脂肪エポキシド；グリセロールエステル；ホウ酸化グリセロールエステル；脂肪アミン；アルコキシル化脂肪アミン；ホウ酸化アルコキシル化脂肪アミン；ヒドロキシルおよび第三級ヒドロキシ脂肪アミンを含むポリヒドロキシ脂肪アミン；ヒドロキシアルキルアミド；脂肪酸の金属塩；アルキルサリシレートの金属塩；脂肪オキサゾリン；脂肪エトキシル化アルコール；カルボン酸とポリアルキレンポリアミンとの縮合生成物；または脂肪カルボン酸とグアニジン、アミノグアニジン、尿素、もしくはチオ尿素、およびそれらの塩との反応生成物が含まれる。
【０１３５】
摩擦調整剤は、硫化脂肪化合物およびオレフィン、モリブデンジアルキルジチオホスフェート、モリブデンジチオカルバメート、ポリオールおよび脂肪族カルボン酸のヒマワリ油または大豆油モノエステルなどの材料も包含し得る。
【０１３６】
別の実施形態では、摩擦調整剤は、長鎖脂肪酸エステルであり得る。別の実施形態では、長鎖脂肪酸エステルは、モノエステルであり得、別の実施形態では、長鎖脂肪酸エステルは、トリグリセリドであり得る。
【０１３７】
別のクラスの添加剤には、ＵＳ７，７２７，９４３およびＵＳ２００６／００１４６５１に開示されているような油溶性チタン化合物が含まれる。油溶性チタン化合物は、追加の耐摩耗剤、摩擦調整剤、酸化防止剤、堆積制御添加剤、またはこれらの機能の１つ以上として機能し得る。一実施形態では、油溶性チタン化合物は、チタン（ＩＶ）アルコキシドである。チタンアルコキシドは、一価アルコール、ポリオール、またはそれらの混合物から形成される。一価アルコキシドは、２〜１６個、または３〜１０個の炭素原子を有し得る。一実施形態では、チタンアルコキシドは、チタン（ＩＶ）イソプロポキシドである。一実施形態では、チタンアルコキシドは、チタン（ＩＶ）２−エチルヘキソキシドである。一実施形態では、チタン化合物は、ビシナル１，２−ジオールまたはポリオールのアルコキシドを含む。一実施形態では、１，２−ビシナルジオールは、グリセロールの脂肪酸モノエステルを含み、多くの場合、脂肪酸はオレイン酸である。
【０１３８】
一実施形態では、油溶性チタン化合物は、チタンカルボキシレートである。さらなる実施形態では、チタン（ＩＶ）カルボキシレートは、チタンネオデカノエートである。
【０１３９】
油に可溶性である極圧（ＥＰ）剤には、硫黄およびクロロ硫黄含有ＥＰ剤、分散剤のジメルカプトチアジアゾールまたはＣＳ２誘導体（典型的には、スクシンイミド分散剤）、塩素化炭化水素ＥＰ剤およびリンＥＰ剤の誘導体が含まれる。そのようなＥＰ剤の例には、塩素化ワックス；硫化オレフィン（硫化イソブチレンなど）、ヒドロカルビル置換２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール、またはそれらのオリゴマー、有機スルフィドおよびポリスルフィド、例えば、ジベンジルジスルフィド、ビス−（クロロベンジル）ジスルフィド、ジブチルテトラスルフィド、オレイン酸の硫化メチルエステル、硫化アルキルフェノール、硫化ジペンテン、硫化テルペン、および硫化Ｄｉｅｌｓ−Ａｌｄｅｒ付加物；リン硫化炭化水素、例えば、硫化リンとオレイン酸テルペンチンまたはオレイン酸メチルとの反応生成物；リンエステル、例えば、ジ炭化水素ホスファイトおよびトリ炭化水素ホスファイト；例えば、ジブチルホスファイト、ジヘプチルホスファイト、ジシクロヘキシルホスファイト、ペンチルフェニルホスファイト；ジペンチルフェニルホスファイト、トリデシルホスファイト、ジステアリルホスファイト、およびポリプロピレン置換フェノールホスファイト；金属チオカルバメート、例えば、ジオクチルジチオカルバミン酸亜鉛およびヘプチルフェノール二酸バリウム；アルキルおよびジアルキルリン酸または誘導体のアミン塩、例えば、Ｐ２Ｏ５とのさらなる反応が続く、ジアルキルジチオリン酸とプロピレンオキシドとの反応生成物のアミン塩；ならびにそれらの混合物（ＵＳ３，１９７，４０５に記載されている）が含まれる。
【０１４０】
本発明の組成物において有用であり得る発泡抑制剤は、ポリシロキサン、エチルアクリレートと、２−エチルヘキシルアクリレートと、任意にビニルアセテートとのコポリマー；フッ素化ポリシロキサン、トリアルキルホスフェート、ポリエチレングリコール、ポリエチレンオキシド、ポリプロピレンオキシド、および（エチレンオキシド−プロピレンオキシド）ポリマーを含む抗乳化剤を含む。
【０１４１】
本発明の組成物において有用であり得る流動点降下剤は、ポリアルファオレフィン、無水マレイン酸−スチレンコポリマーのエステル、ポリ（メタ）アクリレート、ポリアクリレート、またはポリアクリルアミドを含む。
【０１４２】
抗乳化剤は、トリアルキルホスフェート、ならびにエチレングリコール、エチレンオキシド、プロピレンオキシド、またはそれらの混合物の様々なポリマーおよびコポリマーを含む。
【０１４３】
金属不活性化剤は、ベンゾトリアゾール（典型的には、トリルトリアゾール）、１，２，４−トリアゾール、ベンズイミダゾール、２−アルキルジチオベンズイミダゾール、または２−アルキルジチオベンゾチアゾールの誘導体を含む。金属不活性化剤は、腐食抑制剤とも記載され得る。
【０１４４】
シール膨潤剤には、Ｅｘｘｏｎ  Ｎｅｃｔｏｎ−３７（商標）（ＦＮ１３８０）およびＥｘｘｏｎ  Ｍｉｎｅｒａｌ  Ｓｅａｌ  Ｏｉｌ（商標）（ＦＮ３２００）のスルホレン誘導体が含まれる。
【０１４５】
産業用途
内燃エンジンは、４ストロークエンジンであり得る。内燃エンジンは、排気ガス再循環システムを有しても、有さなくてもよい。内燃エンジンには、排気制御システムまたはターボチャージャーが取り付けられ得る。排出制御システムの例には、ディーゼル微粒子フィルター（ＤＰＦ）、または選択的触媒還元（ＳＣＲ）を用いるシステムが含まれる。
【０１４６】
一実施形態では、内燃エンジンは、ディーゼル燃料エンジン、ガソリン燃料エンジン、天然ガス燃料エンジン、または混合ガソリン／アルコール燃料エンジンであり得る。一実施形態では、内燃エンジンは、ディーゼル燃料エンジンであり得、別の実施形態では、ガソリン燃料エンジンであり得る。一実施形態では、内燃エンジンは、重用ディーゼルエンジンであり得る。さらに別の実施形態では、内燃エンジンは、ガソリン直噴エンジンであり得る。
【０１４７】
潤滑組成物の硫黄含有量は、１重量％以下、または０．８重量％以下、または０．５重量％以下、または０．３重量％以下であり得る。一実施形態では、硫黄含有量は、０．００１重量％〜０．５重量％、または０．０１重量％〜０．３重量％の範囲であり得る。リン含有量は、０．２重量％以下、または０．１２重量％以下、または０．１重量％以下、または０．０８５重量％以下、または０．０８重量％以下、または０．０６重量％以下、０．０５５重量％以下、または０．０５重量％以下であり得る。一実施形態では、リン含有量は、０．０４重量％〜０．１２重量％であり得る。一実施形態では、リン含有量は、１００ｐｐｍ〜１０００ｐｐｍ、または２００ｐｐｍ〜６００ｐｐｍであり得る。全硫酸灰含有量は、潤滑組成物の０．３重量％〜１．２重量％、または０．５重量％〜１．１重量％であり得る。一実施形態では、硫酸灰含有量は、潤滑組成物の０．５重量％〜１．１重量％であり得る。
【０１４８】
潤滑組成物は、ＸＷ−ＹのＳＡＥ粘度グレードを有し得、ここで、Ｘは０、５、１０、または１５であり得、Ｙは１６、２０、３０、または４０であり得る。
【０１４９】
本発明の一実施形態では、本明細書に記載の潤滑組成物は、ＡＳＴＭ  Ｄ５８００により測定された１５％未満、または１４％未満、または１３％未満の蒸発パーセント重量損失（Ｎｏａｃｋ）を有する。
【０１５０】
以下の実施例は、本発明の例示を提供する。これらの実施例は網羅的ではなく、本発明の範囲を限定することを意図するものではない。
【実施例】
【０１５１】
潤滑油組成物を調製し、表１に要約するように試験した。
【表１−１】
2020525603.tif 000018
【表１−２】
2020525603.tif 000019
【０１５２】
ＤＷ１０ラッシュアジャスター試験から得られた結果は、本発明により定義された潤滑組成物が、特許請求された発明の範囲外の組成物よりも予想外に良好な結果を提供することを示す。
【０１５３】
上記の材料のいくつかは、最終的な配合組成で相互作用し得、その結果、最終的な配合組成の成分は最初に添加されるものと異なり得ることが分かる。それにより形成された、本明細書の潤滑組成物をその意図する用途において用いて形成された生成物を含む生成物は簡単に説明されない場合がある。それにもかかわらず、そのような修正および反応生成物は全て、本発明の範囲内に含まれ、本発明は、上記の成分を混合することにより調製される潤滑剤組成物を包含する。
【０１５４】
上記で参照された文書の各々は、参照により本明細書に組み込まれる。実施例を除き、または明示的に示されている場合を除き、材料の量、反応条件、分子量、炭素原子の数などを指定するこの説明の全ての数値は、「約」という単語により修正されるものと理解されたい。特に示されない限り、本明細書で言及する各化学物質または組成物は、異性体、副産物、誘導体、および商業グレードに存在すると通常理解される他のそのような材料を含有し得る商業グレード材料であると解釈されるべきである。しかしながら、特に示されない限り、各化学成分の量は、市販の材料に慣例的に存在し得る任意の溶剤および希釈剤を除いて提示される。本明細書に記載の量、範囲、および比の上限および下限は、独立して組み合わされ得ることを理解されたい。同様に、本明細書の各要素の範囲および量は、他の要素のいずれかの範囲または量とともに使用され得る。
【０１５５】
本明細書で使用される場合、「ヒドロカルビル置換基」または「ヒドロカルビル基」という用語は、通常の意味で使用され、これは当業者に良く知られている。具体的には、それは、分子の残りに直接結合した炭素原子を有し、主に炭化水素特性を有する基を指す。ヒドロカルビル基の例には、脂肪族、脂環式、および芳香族置換基を含む炭化水素置換基；置換炭化水素置換基、すなわち、本発明の文脈において、置換基の主に炭化水素の性質を変えない非炭化水素基を含有する置換基；ならびにヘテロ置換基、すなわち、同様に主に炭化水素特性を有するが、環または鎖に炭素以外を含有するヘテロ置換基が含まれる。用語「ヒドロカルビル置換基」または「ヒドロカルビル基」のより詳細な定義は、国際公開第ＷＯ２００８／１４７７０４号の段落［０１１８］〜［０１１９］、または公開出願第ＵＳ２０１０−０１９７５３６号の段落［０１３７］〜［０１４１］の同様の定義に記載されている。
【０１５６】
本明細書で使用される場合、洗浄剤の全塩基価（ＴＢＮ）は、ＡＳＴＭ  Ｄ２８９６により測定され得る。
【０１５７】
本発明をその好ましい実施形態に関連して説明したが、本明細書を読めば、その様々な修正が当業者に明らかになることを理解されたい。したがって、本明細書で開示される本発明は、添付の特許請求の範囲の範囲内に入るような修正を網羅することを意図していることを理解されたい。
【国際調査報告】
2020525603.tif 000020
2020525603.tif 000021
2020525603.tif 000022
2020525603.tif 000023