(57)【要約】  【解決手段】  溶液中の分子を分離するための液体クロマトグラフィを実行するためのシステムおよび方法であって、１つのカラムは複数の分離セグメントのうちの２つを含み、各分離セグメントは各分離セグメントの直後に別の検出器を有し、移動相が第一の分離セグメントに挿入され、最後の分離セグメントを通過するまでカラム内を移動し、その後、検出器からのデータを用いて化合物の同定を行う。  【選択図】    図２
2020509387.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
キャピラリ液体クロマトグラフィを実行するためのカラムシステムであって、
前記システムは、
キャピラリカラムと、
前記キャピラリカラム内に配置され、第一のクロマトグラフィ媒体で構成される第一の分離セグメントと、
前記第一の分離セグメントの端部に直接隣接する、前記キャピラリカラム内の第一のキャピラリ検出セグメントと、
前記第一のキャピラリ検出セグメントを通じたオンカラム検出のための第一の検出器と、
前記第一のキャピラリ検出セグメントに隣接する前記キャピラリカラム内に配置され、第二のクロマトグラフィ媒体で構成される第二の分離セグメントと、
前記第二の分離セグメントの端部に直接隣接する前記キャピラリカラム内の第二のキャピラリ検出セグメントと、
前記第二のキャピラリ検出セグメントを通じたオンカラム検出のための第二の検出器と
を有する、システム。
【請求項２】
請求項１記載のシステムにおいて、前記第一の検出器は、さらに、
前記キャピラリカラム内の液体中に配置された少なくとも１つの化合物によるＵＶ光の吸収を、前記第一の検出器により受け取られた、前記キャピラリカラムを通るＵＶ光を分析することによって分析するためのシステムによって構成される、システム。
【請求項３】
請求項１記載のシステムにおいて、前記第二の検出器は、さらに、
前記キャピラリカラム内の液体中に配置された少なくとも１つの化合物によるＵＶ光の吸収を、前記第二の検出器により受け取られた、前記キャピラリカラムを通るＵＶ光を分析することによって分析するためのシステムよって構成される、システム。
【請求項４】
請求項１記載のシステムにおいて、前記第一および第二の検出器は、ＵＶ吸収システム、非接触型電気伝導度検出、蛍光検出、屈折率検出、および電気機械検出を含む検出器の群から選択される、システム。
【請求項５】
請求項１記載のシステムにおいて、前記第一のキャピラリ検出セグメントは前記第一の分離セグメントの端部と重複し、前記第二のキャピラリ検出セグメントは前記第二の分離セグメントの端部と重複し、それによって前記第一の分離セグメントと前記第二の分離セグメントとの間にキャップが存在しないものである、システム。
【請求項６】
請求項１記載のシステムにおいて、前記第一の分離セグメントおよび前記第二の分離セグメントは、充填層、モノリス型デザイン、およびピラーアレイを含む分離セグメントの群から選択される、システム。
【請求項７】
キャピラリ液体クロマトグラフィを実行するためのカラムシステムであって、
前記システムは、
キャピラリカラムと、
前記キャピラリカラム内の少なくとも２つの分離セグメントであって、各分離セグメントは、クロマトグラフィ媒体と、前記クロマトグラフィ媒体に後続するキャピラリ検出セグメントと、前記キャピラリ検出セグメントを通じたオンカラム検出を実行するための検出器とを含むものである、前記少なくとも２つの分離セグメントと
を有する、システム。
【請求項８】
請求項７記載のシステムにおいて、さらに、
透明なキャピラリ検出セグメントを有する、システム。
【請求項９】
請求項８記載のシステムにおいて、前記検出器は、ＵＶ吸収システム、非接触型電気伝導度検出、蛍光検出、屈折率検出、および電気機械検出を含む検出器の群から選択される、システム。
【請求項１０】
キャピラリ液体クロマトグラフィを実行するためのカラムシステムであって、
前記システムは、
クロマトグラフィ媒体、前記クロマトグラフィ媒体に後続するキャピラリ検出セグメント、および前記キャピラリ検出セグメントを通じたオンカラム検出を行うための検出器で構成されるキャピラリコンビネーションセグメントと、
一直線上に接続された複数のキャピラリコンビネーションセグメントのうちの２つであって、同じ移動相が前記２つ若しくはそれ以上のキャピラリコンビネーションセグメントを通過するキャピラリコンビネーションセグメントと
を有する、システム。
【請求項１１】
請求項１０記載のシステムにおいて、前記検出器は、ＵＶ吸収システム、非接触型電気伝導度検出、蛍光検出、屈折率検出、および電気機械検出を含む検出器の群から選択されるシステム。
【請求項１２】
キャピラリ液体クロマトグラフィを実行する方法であって、
挿入端部と終端部とを有するキャピラリカラムを提供し、前記キャピラリカラム内に少なくとも２つの分離セグメントを提供する工程であって、各分離セグメントはクロマトグラフィ媒体と、前記クロマトグラフィ媒体に後続するキャピラリ検出セグメントと、前記キャピラリ検出セグメントを通じたオンカラム検出を実行するための検出器とを含むものである、前記提供する工程と、
前記キャピラリカラム内に前記挿入端部から移動相を挿入する工程と、
前記移動相が前記終端部に到達した後に前記検出器の各々からクロマトグラムを生成して、前記移動相中の化合物の分離を示す工程と、
各検出器からの前記クロマトグラムを相関させて化合物の同定を行う工程と
を有する、方法。
【請求項１３】
請求項１２記載の方法において、さらに、
前記検出器を、ＵＶ吸収システム、非接触型電気伝導度検出、蛍光検出、屈折率検出、および電気機械検出を含む検出器の群から選択する工程を有する、方法。
【請求項１４】
請求項１２記載の方法において、さらに、
各分離セグメントでの保持時間、各検出器からの応答、および各分離セグメントからのピーク形状を用いて前記移動相中の化合物の同定を提供する工程を有する、方法。
【請求項１５】
キャピラリ液体クロマトグラフィを実行する方法であって、
クロマトグラフィ媒体、前記クロマティック媒体に後続するキャピラリ検出セグメント、および前記キャピラリ検出セグメントを通じたオンカラム検出を行うための検出器によって構成されるキャピラリコンビネーションセグメントを提供する工程と、
一直線上に接続された複数のキャピラリコンビネーションセグメントのうちの２つを提供して、同じ移動相が第一のキャピラリコンビネーションセグメントから始まり、最後のキャピラリコンビネーションセグメントで終わるように前記２つ若しくはそれ以上のキャピラリコンビネーションセグメントを通過するようにする工程と、
移動相を前記第一のキャピラリコンビネーションセグメントに挿入する工程と、
前記移動相が前記最後のキャピラリコンビネーションセグメントに到達した後に前記検出器の各々からクロマトグラムを生成して、前記移動相中の化合物の分離を示す工程と、
各検出器からの前記クロマトグラムを相関させて化合物の同定を行う工程と
を有する、方法。
【請求項１６】
請求項１５記載の方法において、さらに、
前記検出器を、ＵＶ吸収システム、非接触型電気伝導度検出、蛍光検出、屈折率検出、および電気機械検出を含む検出器の群から選択する工程を有する、方法。
【請求項１７】
請求項１６記載の方法において、さらに、
各分離セグメントでの保持時間、各検出器からの応答、および各分離セグメントからのピーク形状を用いて前記移動相中の化合物の同定を提供する工程を有する方法。
【請求項１８】
請求項１５記載の方法において、さらに、
前記第一のキャピラリ検出セグメントを前記第一の分離セグメントの端部と重複させる工程と、
前記第二のキャピラリ検出セグメントを前記第二の分離セグメントの端部と重複させ、それによって前記第一の分離セグメントと前記第二の分離セグメントとの間にギャップが存在しないようにする工程と
を有する、方法。
【請求項１９】
請求項１５記載の方法において、さらに、
前記第一の分離セグメントと前記第二の分離セグメントを、充填層、モノリス型デザイン、およびピラーアレイを含む分離セグメントの群から選択する工程を有する、方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、液体クロマトグラフィに関する。より詳しくは、本発明は、液体クロマトグラフィシステムの化合物を同定する能力を、一直線上に配列されたカラムおよび検出器を通じて向上させるためのシステムおよび方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
液体クロマトグラフィ（ＬＣ）は、分子を分離することによって溶液中の化学物質の含有量を分析し、同定するために行われる。しかしながら、通常、使用される検出方法は光吸収によるものであるため、ＬＣが分子を確実に同定する能力は限定される。この理由により、分子の同定の確実性を高めるために、より多くの情報を提供する検出機器、例えば質量分析器（ＭＳ）等を使用するか、または追加の相補的な分析方法を使ってもよい。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
これらの方式は、器具または分離方法を格段に複雑にする。したがって、時間、複雑さ、または困難さを大きく増大させることなく、ＬＣにおける分子同定の信頼度を大幅に高めることが必要とされている。これは、１回のＬＣ解析中にアナライトに関するより多くの情報を収集することによってしか実現されないと考えられる。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本発明は、溶液中の分子を分離するための液体クロマトグラフィを実行するためのシステムおよび方法であり、１つのカラムは複数の分離セグメントのうちの２つを含み、各分離セグメントは、各分離セグメントの直後に別の検出器を有し、移動相は第一の分離セグメントに挿入されて、最後の分離セグメントを通過するまでカラム内を移動し、その後、検出器からのデータを用いて化合物の同定を行う。
【０００５】
当業者にとって、本発明のこれらおよびその他の実施形態は、添付の図面と共に以下の詳細な説明の考察により明らかとなるであろう。
【図面の簡単な説明】
【０００６】
【図１】図１は、ＵＶ光がキャピラリカラムを通過するＵＶ検出システムの動作を示す略図を示すものである。
【図２】図２は、その中に２つの分離セグメントが配置され、分離セグメントの各々の後にオンカラム検出器が配置されているキャピラリカラムの断面図を示すものである。
【図３】図３は、１つのキャピラリカラムがその中にいくつかの分離セグメントを有してもよいことを示す断面図を示すものである。
【図４】図４は、相互に結合して１つのカラムとされる別々のカラム・コンビネーション・セグメントの断面図を示すものである。
【図５】図５は、その中に２つの分離セグメントが配置されているが、それらの間にギャップなく、オンカラム検出器が分離セグメントの各々と重複して配置されているキャピラリカラムの断面図を示すものである。
【図６】図６は、図２に示されるように一直線上に配置された２つの異なる分離セグメントから得られた測定値を示す２つのグラフを示すものである。
【図７】図７は、図５に示される測定値の結果をまとめた表を示すものである。
【発明を実施するための形態】
【０００７】
ここで図面を参照するが、図中、本発明の様々な実施形態に参照番号が付与されており、また、実施形態は当業者が本発明を製造し、使用できるように論じられる。以下の説明は、本発明の実施形態を明示しており、後述の特許請求の範囲を狭めないとみなすべきであることを理解されたい。
【０００８】
オンカラム検出を使用する液体クロマトグラフィ（ＬＣ）は、アナライトの分離および検出のための、よく理解され、広く使用されている方法である。図１は、先行技術におけるＬＣシステムの一部とされてよい構成要素のブロック図であり、これには溶媒の容器１０、ポンプ１２、インジェクタ１４、試料１６、カラム１８、ヒータ２０、検出器２２、およびデータ取得装置２４が含まれることがあるが、これらに限定されると考えるべきではない。その他の構成要素も必要な場合もあるが、典型的に、これらの構成要素が示される順序で使用される。
【０００９】
図２は、本発明の第一の実施形態の原理にしたがって製作されたキャピラリカラム３０の断面図を示す。第一の実施形態は、キャピラリカラム３０であってもよい。矢印３２は、キャピラリカラム３０の中の液体の勾配流の方向を示す。
【００１０】
キャピラリカラム３０は、複数の分離セグメントを有していてもよい。分離セグメントは、充填層、モノリス型デザイン、またはピラーアレイ等の固定相であってよい。モノリス型デザインとは、クロマトグラフィの用語で、メソ細孔およびマクロ細孔を特徴とする多孔性のロッド構造である。これらの細孔により、モノリスは高い浸透性、多数のチャネル、および相互作用に利用可能な大きい表面積を得る。モノリス型分離セグメントは、有機または無機基板の何れかで構成されてよく、特定の用途に合わせた化学的変性が容易に可能である。これらはその固有の構造により、従来通りに充填されたカラムに匹敵する動作を可能にする幾つかの物理機械的特性を有することになる。これに対して、ピラーアレイは、カラムの壁にコーティングが施された、多孔性の基板を使用する中空カラムへの化学エッチングを用いてもよい。
【００１１】
本発明の第一の実施形態は、第一の分離セグメント３４、第一の検出器３８、そして第二の分離セグメント３６、および第二の検出器４０を示しており、これらはすべて直列でキャピラリカラム３０内にある。第一の検出器３８および第二の検出器４０は、オンカラム検出を行っている。
【００１２】
第一の分離セグメント３４および第二の分離セグメント３６は、異なる固定相を有するクロマトグラフィ媒体を含んでいてよい。クロマトグラフィ媒体は、固定相でコーティングされた粒子、モノリス型構造、活性部位が露出した粒子、またはＬＣ分離に適したその他の材料であってよい。
【００１３】
固定相は、逆相官能性（Ｃ１８、フェノール等）、順相官能性（アミノ、シリカ等）、イオン交換官能性、または何れの数の代替的官能性を有していてもよい。
【００１４】
キャピラリカラム３０の充填に様々な種類の固定相が任意選択で利用可能であるが、１つのカラム内に含めるために選択される固定相はすべて、同じ移動相を使用する場合のアナライト分離に有効なものであるべきである。この要求事項の目的は、移動相の組成が同じカラム内の分離セグメントごとに基本的に変化しないようにすることである。
【００１５】
図２に示されるキャピラリカラム３０および２つの分離セグメント３４、３６の第一の実施形態により、２つの分離セグメント間のアナライトの非破壊的検出が可能となる。検出は、例えばＵＶ吸収系を使用する等の光吸収度の形態であってよい。その他の非破壊的方法には、非接触型電気伝導度検出、蛍光検出、および屈折率検出が含まれるが、これらに限定されると考えるべきではない。しかしながら、何れの非破壊的検出方法が使用されてもよく、これらの検出方法のいずれかが第一の実施形態の範囲に含まれるべきである。
【００１６】
オンカラム非破壊的検出方法を使用するために、２つの分離セグメント３４、３６の各々の後に短いセグメントがあってもよく、ここでキャピラリカラム３０は図２において矢印４２で示される短いキャピラリ検出セグメントを有していてよい。
【００１７】
各分離セグメント３４、３６の端部にあるキャピラリ検出セグメント４２は、検出を可能にするだけでなく、行われたばかりのアナライト分離に有害な影響をほとんど与えないように設計される。例えば、分離セグメント３４、３６間の、または第一の分離セグメント３４の前若しくは第二の分離セグメント３６の後の大きい液体体積により、試料の拡散およびバンド拡散が可能となることもある。したがって、第一の実施形態は小さいギャップだけを提供し、これは行われることになるオンカラム検出に十分な容積のキャピラリ検出セグメント４２を形成し、好ましい方法である。
【００１８】
代替的に、キャピラリ検出セグメント４２は、その端部において分離セグメントと重複し、実際には分離セグメント間の物理的なギャップは形成していなくてよい。
【００１９】
以下は、キャピラリカラム３０内の要素に関する幾つかの寸法の例である。これらの寸法は例に過ぎず、可能な寸法を限定すると考えるべきではない。キャピラリカラム３０は、フューズドシリカで形成され、その外径は０．３６０ｍｍであってよく、その内径は０．１５０ｍｍであってよい。第一の分離セグメント３４は、長さ約５〜１０ｃｍの逆相クロマトグラフィ媒体で充填されてよく、それに長さ約１〜２ｍｍの空のキャピラリ検出セグメント４２が続いてよい。第二の分離セグメント３６はキャピラリ検出セグメント４２のすぐ後に続き、長さ約１〜１０ｃｍの異なる逆相クロマトグラフィ媒体で充填されてよく、それに空のキャピラリ検出セグメント４２が続いてよい。
【００２０】
第二の検出器４０は、第二の分離セグメント３６の端部のすぐ後に配置され、したがって、空のキャピラリカラム３０の残りの長さは無関係である。
【００２１】
キャピラリ検出セグメント４２は、紫外光（ＵＶ）吸収度（またはその他の検出器特性）の測定を可能にするのに十分な大きさと物性のものである。例えば、ＵＶ光吸収度の検出を行う場合、キャピラリ検出セグメント４２はＵＶ光を透過させてよい。それゆえ、キャピラリ検出セグメント４２は、選択された検出方法が適正に機能するために必要な何れの特性を有していてもよい。
【００２２】
理解すべき点として、図２に示される本発明の第一の実施形態は、図３の第二の実施形態で示されるように改良されてもよい。図３は、１つのキャピラリカラム３０がその中に配置されたいくつかの分離セグメント５０（楕円で示される）を有していてもよいことを示す断面図であり、分離セグメントの各々は、分離セグメントの端部に直に隣接して、小さいキャピラリ検出セグメント５４において、または検出が分離セグメントを通じて可能であれば、分離セグメントと重複して配置された検出器５２を有する。それゆえ、第一の実施形態は２つの分離セグメント３４、３６および２つの検出器３８、４０に限定されていることもあるが、本発明の実施形態の機能を提供するために、いくつかの分離セグメント５０、検出器５２、およびキャピラリ検出セグメント５４が一直線上に形成されてもよい。
【００２３】
図２および３は、１つのキャピラリカラムを使用する第一および第二の実施形態に関する。図４は、複数の別々のカラム・コンビネーション・セグメント６０の端面図として提供される。各カラム・コンビネーション・セグメント６０は、キャピラリカラム３０、分離セグメント５０、検出器５２、およびキャピラリ検出セグメント５４を含む。これらのカラム・コンビネーション・セグメント６０は、異なるクロマトグラフィ充填材で充填され、その後、実線で示されるカラム・コンビネーション・セグメント６２により示されるように何れかの所望の順序で一直線上に組み合わせられてよく、その後、これは第一のカラム・コンビネーション・セグメント６０の端部と接して配置され、破線で示される。
【００２４】
本発明の第四の実施形態により、何れの特定のクロマトグラフィ媒体を使っても、何れの種類の検出器を用いても、また何れの順序でもアナライトを分離できる。カラム・コンビネーション・セグメント６０は、１つのカラム・コンビネーション・セグメント６０から次へのアナライトの移動を妨害しない何れの結合方法を使って相互に結合されてもよい。
【００２５】
理解すべき点として、キャピラリ検出セグメント５４は長さが異なっていてもよく、分離セグメントと重複していてもよく、または各カラム・コンビネーション・セグメント６０の各端部になくてもよい。重要なのは、キャピラリ検出セグメント５４は、他のカラム・コンビネーション・セグメント６０に連結される何れかの端部に提供され、検出器がキャピラリ検出セグメント上に配置され、それによって検出測定を実行できるようにすることである。
【００２６】
先行技術の直列の液体クロマトグラフィ（ＬＣ／ＬＣまたはＬＣｘＬＣ）と本発明の実施形態との間には、明らかではないこともある幾つかの重要な違いがある場合もある。１つの違いは、従来の最新技術のＬＣ／ＬＣおよびＬＣｘＬＣは、各カラム内で異なる移動相を使って行われることもある。それに対して、１つのカラムの中で各分離セグメントから次へと通過する移動相は１である。
【００２７】
他の違いは、先行技術には第一のカラム（またはセグメント）から第二のカラムまたはセグメントへと個別の逐次的な量を移動させるために複雑な切替機構が必要となる場合があることである。
【００２８】
他の重要な違いは、第二の次元における各分析が、第一のカラム（またはセグメント）からの後続の量が第二のセグメントに移動される前に完了し、その結果、第一のカラムが典型的に長く、低速であり、第二のカラムは短く、高速であることである。ＬＣ／ＬＣおよびＬＣｘＬＣは有益な情報を提供することがあるものの、全体的なシステムは低速で複雑である。
【００２９】
検出器に関しては、非破壊的な検出器が分離セグメント間のキャピラリ検出セグメントの上の、最後の分離セグメントの後のカラムの端部に配置されてよく、それによって各分離セグメントからのアナライトの溶離に対応するクロマトグラムが生成される。
【００３０】
前述のように、多くの種類の検出器を使用できるが、ＵＶ吸収度検出が最も一般的な方法である。どの検出器を使用するかに関係なく、検出器はコンパクトで、バンド幅にほとんど影響を与えずにオンカラム検出を行うのに十分な感度を有するべきである。各検出器からのデータが記録され、カラム内の各分離セグメントが各アナライトに与える影響が特定される。
【００３１】
図２に示される第一の実施形態について、キャピラリカラム３０の中の２つの分離セグメント３４、３６は、分離セグメント間の第一のＵＶ検出器３８および第二の分離セグメントの端部にある第二の検出器４０と共に利用される。分離セグメントのこの配置により、２つのクロマトグラムが生成される。第一の検出器３８は、第一の分離セグメント３４の中の試料分離を報告し、これはまず試料中のすべての化合物の混合から始まり、次に、各化合物の具体的な保持時間およびピーク形状を提供するであろう。
【００３２】
試料内のすべての化合物が第二の分離セグメント３６に同時に入るとはかぎらない（第一の分離セグメント３４において起こるものと異なる）。化合物は第一の分離セグメント３４から異なる時点で溶離して第二の分離セグメント３６へと進むため、第一の検出器３８からの出力を使って、各化合物がいつ第二の分離セグメント３６の中に導入されたかを特定することが可能な場合もある。この情報を第二の分離セグメント３６からのクロマトグラムと相関させることにより、第二の分離セグメント３６内の各化合物に関する保持係数が計算されてよい。
【００３３】
保持時間情報のほかに、各分離セグメント３４、３６の端部において溶離した各化合物のピーク形状の変化があればそれも測定されてよい。化合物は、異なる固定相を通過する際、集中し（鋭いピーク）、拡散し（広いピーク）、または立ち遅れる（非対象のピークとなる）こともある。この種の情報を２つのクロマトグラム間で相関させることは、化合物の同定に役立つ場合もある。
【００３４】
異なる分離セグメント３４、３６の後で使用される検出器３８、４０は同じであってもよいが、異なる属性を持つ検出器を使用することにより、化合物のより決定的な同定が提供されることもある。各検出器はクロマトグラムを生成するが、各アナライトに対する検出器の反応は、異なる検出器について同じではないであろう。
【００３５】
例えば、各々が異なる波長での２つのＵＶ検出器が使用された場合、各波長での吸光度、または吸光度比により、同様の溶離時間を有する化合物間をある程度区別できることもある。この構成によって生成される情報は、２つの検出器により測定される分子の属性に相関関係がなければ、より多くなることもある。
【００３６】
より高度な処理技術は、収集されたすべてのデータ、すなわち各分離セグメント上の保持時間、各検出器からの応答、各分離セグメントからのピーク形状等を使って、従来のＬＣシステムを使用して実現されるものよりはるかに高い精度で分子の同定が行われることもある。
【００３７】
図５は、本発明の他の実施形態の原理にしたがって製作されるキャピラリカラム３０の断面図であり、図２に示される第一の実施形態と似ている。しかしながら、１つの重要な違いは、キャピラリ検出セグメント４２および、それゆえ第一の検出器３８および第二の検出器４０が今度はそれぞれ分離セグメント３４、３６と重複していることである。これは、分離セグメント３４、３６内の構造が検出器３８、４０を妨害しない場合のみ可能である。それに加えて、分離セグメント３８、４０間にギャップがない。
【００３８】
図６は、本発明の第一の実施形態において説明したＬＣシステムの試験結果を示す。ＵＶ検出器は測定時に２種類の波長を使用した。第一の検出器３８は２６０ｎｍの波長を使用し、第二の検出器４０は２８０ｎｍの波長を使用した。
【００３９】
図７は、異なる化合物の同定メトリクスとしての吸光度比および保持時間を示す表として提供されている。これらの結果は、化合物の測定および分析が行いやすく、２つの寸法および２つの波長で特異性が増大し、両方の寸法からの情報が使用されてよいことを示している。
【００４０】
本文書中、オンカラム検出は、分離セグメントの中の充填層材料がカラムの端部に到達する前に終わり、それによってカラムの最後の部分が実際には空である場合を指す。しかしながら、カラムの充填層材料がカラムの端部まで全体にわたり、キャピラリ部分の中の検出を行うためには、キャピラリを追加しなければならない状況もある。したがって、本発明の実施形態はすべて、全実施形態の範囲内に両方の構成を含めると考えられるべきであり、検出はカラムのうち充填層材料を含まない領域において、またはカラムの、充填層材料が終わる末端部に加えられているキャピラリ内でオンカラムで行われる。
【００４１】
本発明の第一の実施形態において、実施形態はキャピラリ液体クロマトグラフィに使用するために、低い検出限界のＬＥＤ型ＵＶ吸収検出器を使用してもよい。第一の実施形態の第一の観点において、ＬＥＤ光源が選択され、ＬＥＤ出力波長は駆動電流およびジャンクション温度と共に変化することもある。したがって、ＬＥＤは一定の電流供給により駆動されるべきあり、システムの加熱が回避されるべきである。
【００４２】
ＬＥＤ光源の準単色性はシステム内の迷光に寄与し、検出器の非線形性につながる。検出システムは、システム内でフィルタを使用することによって所望の吸収バンドの外の何れのＬＥＤ光からも保護されるべきである。
【００４３】
オンカラムキャピラリ検出はキャピラリカラムにとって好ましいかもしれず、それは、カラム外バンド分散を除去することによって狭いピーク幅が得られ、ピーク分解能が維持されるからである。検出器内の短時間ノイズは、検出限界を決定するかもしれず、一般に、積分を実行する、スムージングを行う、および／またはローパスＲＣフィルタを使用することによって軽減されることもある。
【００４４】
また、第一の実施形態は、ＵＶ  ＬＥＤ型吸収検出器にフィールド解析の小型化のための大きな可能性があることを示している点にも留意されたい。検出器のデザインのさらなる最適化およびノイズレベルの低下は、小径のキャピラリカラムの検出限界をよりよくすることにつながることもある。システムは先行技術と比べて、比較的小型軽量であり、消費電力が非常に低い。
【００４５】
吸光を分析するためのシステムは、検出器の一部であってもよく、または、検出器からデータを受け取るために検出器システムに連結されるコンピュータシステムであってもよい。
【００４６】
また、第一の実施形態は、モノリス型キャピラリカラムを使ってオンカラムＬＣ検出を行う点にも留意されたい。オンカラム検出を使用することにより、ピーク形状が改善され、検出感度が高まる場合もあるが、これは、カラム外バンド拡散が減少することがあるためである。
【００４７】
わずかな実施例のみを上で詳しく説明したが、当業者であれば、これらの実施例の中では、本発明から実質的に逸脱することなく、多くの改良が可能であることが容易にわかるであろう。したがって、かかる改良はすべて、以下の特許請求の範囲の中で定義される本開示の範囲内に含められるものとする。出願人は、本願の特許請求項の何れかのいかなる限定についても、その特許請求項の中で「〜のための手段」という用語をそれに関連する機能と共に明確に使用していないかぎり、米国特許法第１１２条第６節を発動しないことを明確に意図している。
【図１】
2020509387.tif 000003
【図２】
2020509387.tif 000004
【図３】
2020509387.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
2020509387.tif 000008
【図７】
2020509387.tif 000009
【国際調査報告】
2020509387.tif 000010