(57)【要約】  電磁放射線のパワーを増幅するための電力増幅器が開示される。電力増幅器は、重水素である第１の気体燃料成分と、第２の気体燃料成分であって、該第２の気体燃料成分が重水素以外の気体であり、重水素における原子核質量減少同位体シフトが第２の燃料成分における原子核質量増大同位体シフトよりも必要なエネルギーが少ないように第２の気体燃料成分が選択される、第２の気体燃料成分と、第１及び第２の気体燃料成分の混合物を収容する燃料区画室（１２）とを備える。また、電磁放射線のパワーを増幅するための方法も開示される。
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
電磁放射線のパワーを増幅するための電力増幅器において、
重水素である第１の気体燃料成分と、
第２の気体燃料成分であって、該第２の気体燃料成分が重水素以外の気体であり、重水素における原子核質量減少同位体シフトが前記第２の燃料成分における原子核質量増大同位体シフトよりも必要なエネルギーが少ないように前記第２の気体燃料成分が選択される、第２の気体燃料成分と、
前記第１及び第２の気体燃料成分の混合物を収容する燃料区画室（１２）であって、前記混合物が入力される前記電磁放射線に晒される前には気体である、燃料区画室（１２）と、
を備える電力増幅器。
【請求項２】
前記第２の燃料成分が気体窒素である、請求項１に記載の電力増幅器。
【請求項３】
前記第２の燃料成分が気体１４Ｎである、請求項１に記載の電力増幅器。
【請求項４】
前記第１の燃料成分と前記第２の燃料成分との間の初期比は、４０／６０モルパーセント〜６０／４０モルパーセントの範囲内、好ましくは５０／５０モルパーセントである、請求項１から３のいずれか一項に記載の電力増幅器。
【請求項５】
前記燃料区画室（１２）が前記第１及び第２の気体燃料成分に対して気密である、請求項１から４のいずれか一項に記載の電力増幅器。
【請求項６】
前記燃料区画室（１２）が密閉区画室である、請求項１から５のいずれか一項に記載の電力増幅器。
【請求項７】
前記燃料区画室（１２）は、３００ＭＨｚ〜３００ＧＨｚ、好ましくは２〜３ＧＨｚ、より好ましくは２．５ＧＨｚの周波数を有する入力電磁放射線を透過できる放射線入力面（１４）を備える、請求項１から６のいずれか一項に記載の電力増幅器。
【請求項８】
前記燃料区画室（１２）は、５００ＧＨｚ〜１．５ＴＨｚの周波数を有する出力電磁放射線を透過できる放射線出力面（１６）を備える、請求項１から７のいずれか一項に記載の電力増幅器。
【請求項９】
前記放射線入力面（１４）が前記燃料区画室（１２）の第１の主要面であり、前記放射線出力面（１６）が前記燃料区画の第２の主要面であり、前記第１及び第２の主要面が好ましくは互いに反対側にある、請求項８及び９に記載の電力増幅器。
【請求項１０】
前記電力増幅器は、前記燃料区画室（１２）を３００ＭＨｚ〜３００ＧＨｚ、好ましくは２〜３ＧＨｚ、より好ましくは２．５ＧＨｚの周波数を有する電磁放射線に晒すように構成されるマイクロ波放射体（２０）を更に備える、請求項１から９のいずれか一項に記載の電力増幅器。
【請求項１１】
２つ以上のスパーク誘導ピン（１８）を更に備える、請求項１から１０のいずれか一項に記載の電力増幅器。
【請求項１２】
前記２つ以上のスパーク誘導ピン（１８）は、前記２つ以上のスパーク誘導ピン（１８）間に電位差を印加するために電源に接続される、請求項１１に記載の電力増幅器。
【請求項１３】
電磁放射線のパワーを増幅するための方法であって、
燃料混合物を入力電磁放射線に晒すステップ（Ｓ３０２）を含み、前記燃料混合物が第１及び第２の燃料成分を含み、前記第１の燃料成分が気体重水素であり、前記第２の成分が重水素以外の気体であり、前記混合物は、前記入力電磁放射線に晒される前においては気体であり、
前記重水素における原子核質量減少同位体シフト、
前記第２の燃料成分における原子核質量増大同位体シフト、及び、
前記原子核質量増大同位体シフトにより生じる出力電磁放射線、
をもたらし、
重水素における前記原子核質量減少同位体シフトは、前記第２の燃料成分における前記原子核質量増大同位体シフトよりも必要なエネルギーが少ない、
方法。
【請求項１４】
前記燃料混合物を燃料区画室（１２）内に収容するステップ（Ｓ３００）を更に含む、請求項１３に記載の方法。
【請求項１５】
前記第２の燃料成分が窒素である、請求項１３又は１４に記載の方法。
【請求項１６】
前記第２の燃料成分が１４Ｎである、請求項１３又は１４に記載の方法。
【請求項１７】
前記第１の燃料成分と前記第２の燃料成分との間の初期比は、４０／６０モルパーセント〜６０／４０モルパーセントの範囲内、好ましくは５０／５０モルパーセントである、請求項１３から１６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１８】
前記入力電磁放射線が３００ＧＨｚ〜３００ＭＨｚの周波数を有する、請求項１３から１７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１９】
前記入力電磁放射線が２〜３ＧＨｚ、好ましくは２．５ＧＨｚの周波数を有する、請求項１３から１８のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２０】
前記出力電磁放射線が５００ＧＨｚ〜１．５ＴＨｚの周波数を有する、請求項１３から１９のいずれか一項に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、エネルギーを増幅するための方法に関する。また、本発明は電力増幅器にも関する。
【背景技術】
【０００２】
エネルギーの生産は、人類の最優先事項の１つである。エネルギー生産のための新たな技術を見つけることに多くの努力が注がれている。エネルギー生産の新たな技術の最初のステップが欧州特許第３０８６３２３号に開示される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】欧州特許第３０８６３２３号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
以上を考慮して、本発明の目的は、エネルギー生産のための新規な手段を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
第１の態様によれば、電磁放射線のパワーを増幅するための方法が提供される。方法は、
燃料混合物を入力電磁放射線に晒すステップを含み、燃料混合物が第１及び第２の燃料成分を含み、第１の燃料成分が気体重水素であり、第２の成分が重水素以外の気体であり、
重水素における原子核質量減少同位体シフト、
第２の燃料成分における原子核質量増大同位体シフト、及び、
原子核質量増大同位体シフトにより生じる出力電磁放射線、
をもたらし、
重水素における原子核質量減少同位体シフトは、第２の燃料成分における原子核質量増大同位体シフトよりも必要なエネルギーが少ない。
【０００６】
ここで、燃料混合物を入力電磁ＥＭ放射線に晒す又は暴露するとは、入力ＥＭ放射線が第１の燃料成分の少なくとも一部を照射することを意味する。入力ＥＭ放射線は、少なくとも１つの周波数又は周波数モードを有する光子を備えてもよい。第１の例において、入力ＥＭ放射線は、複数の周波数モードを有する光子を備える。第２の例において、入力ＥＭ放射線は、所定の周波数を伴う光子を備える実質的に単色である。更に、入力ＥＭ放射線は、好ましいレベルの強度及び／又はパワーを有してもよい。好ましいレベルの強度及び／又はパワーは、特定の周波数と関連付けられてもよい。
【０００７】
随意的に、入力ＥＭ放射線が偏向されてもよい。
【０００８】
入力ＥＭ放射線は、燃料がプラズマ相に入ることができるように燃料に影響を与え得る。
【０００９】
更に、入力ＥＭ放射線は、エネルギーを第１の燃料成分に伝達し得る。エネルギー伝達は、波動粒子加速プロセスによって行われてもよい。エネルギーを第１の燃料成分に伝えると、第１の燃料成分が高エネルギー状態をとることができ、この高エネルギー状態では、第１の燃料成分の中性子が影響を受け、原子核質量減少同位体シフトが生じ得る。第１の燃料成分の少なくとも一部は高エネルギー状態をとり得る。一般に、入力ＥＭ放射線によって伝達されるエネルギーが閾値エネルギー以上であるときに原子核質量減少同位体シフトが生じる。しかしながら、更に、量子力学的トンネル効果により、原子核質量減少同位体シフトを閾値エネルギー未満にできる場合がある。
【００１０】
波動粒子加速プロセスは、第１の燃料成分の物理的特性に基づいて選択されてもよい。一例として、第１の燃料成分の物理的特性は、第１の燃料成分の材料のタイプ、材料の格子構造のタイプ、材料の物理量、例えば材料の原子質量、原子数、原子分離距離、音速、特性プラズマ速度、局所温度、平均温度など、材料の格子構造の長さ寸法、材料の粒子構造の長さ寸法、及び、材料の格子構造の幾何学的形態に関連してもよい。物理的特性は、第１の燃料成分のプラズマ共振周波数であってもよい。
【００１１】
波動粒子加速プロセスによって受けられるエネルギーは、好ましい強度で第１の燃料成分に伝達され得る。プラズマ共振周波数は、関連する周波数ωと関連する共振波長λとを有する。
【００１２】
本発明の方法によれば、原子核質量減少同位体シフトが第１の燃料成分でもたらされる。第１の燃料成分の原子核質量減少同位体シフトで第１の燃料成分から放出される中性子は、第２の燃料成分において原子核質量増大同位体シフトを引き起こす。第２の燃料成分における質量増大同位体シフトにより生じる過剰なエネルギーは、電磁放射線として出力され得る。
【００１３】
第１の燃料成分は重水素Ｄを含む。第１の燃料成分は、入力ＥＭ放射線に晒される前においては気相であってもよい。したがって、第１の燃料成分は、最初に、入力ＥＭ放射線に晒される前には、重水素ガスＤ２となり得る。重水素を使用する１つの利点は、重水素が安価であるという点である。他の利点は、重水素の使用が電磁放射線のパワーの増幅において高い純利得をもたらすという点である。
【００１４】
第２の燃料成分がガスを含んでもよい。第２の燃料成分は、窒素、Ｎ２ガスを含んでもよい。第２の燃料成分が１４Ｎ２を含んでもよい。窒素ガスは、１４Ｎが原子核質量増大同位体シフトによって中性子を捕捉して１５Ｎを形成するため、好ましい。１４Ｎ及び１５Ｎはいずれも窒素の安定同位体である。更に、１５Ｎと１４Ｎとの質量の差は、中性子における静止質量よりも高い。１４Ｎ及び１５Ｎからの窒素ガスにおける質量増大同位体シフトにより、エネルギーが電磁放射線として出力される。
【００１５】
第２の燃料成分が原子核質量増大同位体シフトを受けることにより、過剰なエネルギーが生成される。より詳細には、第２の燃料成分における原子核質量増大同位体シフトのプロセスは、第１の燃料成分における原子核質量減少同位体シフトのために必要なエネルギーよりも多くのエネルギーを放出し得る。
【００１６】
本発明の概念により、通常、元素変換はない。代わりに、第１の燃料成分及び第２の燃料成分の同位体シフトがある。同位体とは、同じ原子番号Ｚを有するが異なる中性子数Ｎ＝Ａ−Ｚを有する核種のセットを意味し、ここで、Ａは質量数である。同位体シフトのプロセスでは、同位体の質量数Ａが少なくとも１つの整数ステップだけシフトされる。質量減少同位体シフトは、質量数Ａを伴う同位体ＡＰから質量数Ａ−１を伴う同位体Ａ−１Ｐへの同位体シフトとなり得る。質量増大同位体シフトは、質量数Ａを伴う同位体ＡＰから質量数Ａ＋１を伴う同位体Ａ＋１Ｐへの同位体シフトとなり得る。
【００１７】
第１の燃料成分における質量減少同位体シフトは、反応チャンネルＤ＋Ｗｓ→ｎ＋１Ｈによって生じることができ、ここで、Ｄは重水素２Ｈであり、１Ｈはプロチウム、すなわち、原子核中に中性子がない水素である。更に、Ｗｓは、質量減少同位体シフトが生じるための閾値エネルギーである。Ｄにおける質量減少同位体シフトを引き起こすための閾値エネルギーは２．２５ＭｅＶである。１Ｈ並びに２Ｈがそれ自体安定同位体であるが、上記反応が閾値エネルギーを上回る照射によって引き起こされ得ることに留意されたい。
【００１８】
出力電磁ＥＭ放射線とは、ここでは、第２の燃料成分における原子核質量増大同位体シフトのプロセスで放出されるエネルギーを意味する。エネルギーは電磁波／光子の形態で放出される。例えば、第２の燃料成分が１４Ｎを備える場合、１５Ｎへの質量増大同位体シフトは１０．８ＭｅＶのエネルギーを利用可能にする。したがって、重水素ＤからプロチウムＨへの質量減少同位体シフトに必要なエネルギーよりもほぼ５倍多いエネルギーである。
【００１９】
第１の燃料成分と第２の燃料成分との間の初期比は、４０／６０モルパーセント〜６０／４０モルパーセントの範囲内、好ましくは５０／５０モルパーセントであってもよい。
【００２０】
入力電磁放射線は、３００ＧＨｚ〜３００ＭＨｚ又はそれを下回る周波数を有してもよい。したがって、入力電磁放射線は、電磁放射線のマイクロ波範囲内であってもよい。入力電磁放射線は、２〜３ＧＨｚ、好ましくは２．５ＧＨｚの周波数を有してもよい。したがって、今日の電子レンジで使用されるのと同じタイプのマイクロ波放射体が使用されてもよい。これは、方法の実施を安価に且つ効率的にする。
【００２１】
出力電磁放射線は５００ＧＨｚ〜１．５ＴＨｚの周波数を有してもよい
したがって、一般的な用語及びより詳細な用語の両方で表される以上の発明概念によれば、電磁放射線のパワーを増幅するための方法が提供される。
【００２２】
第２の態様によれば、電磁放射線のパワーを増幅するための電力増幅器が提供される。電力増幅器は、
重水素である第１の気体燃料成分と、
第２の気体燃料成分であって、該第２の気体燃料成分が重水素以外の気体であり、重水素における原子核質量減少同位体シフトが第２の燃料成分における原子核質量増大同位体シフトよりも必要なエネルギーが少ないように第２の気体燃料成分が選択される、第２の気体燃料成分と、
第１及び第２の気体燃料成分の混合物を収容する燃料区画室と、
を備える。
【００２３】
方法の前述の特徴は、適用可能な場合、この第２の態様にも適用される。過度の反復を避けるために、上記を参照する。
【００２４】
燃料区画室は、第１及び第２の気体燃料成分に対して気密であってもよい。
【００２５】
燃料区画室は密閉区画室であってもよい。それにより、電力増幅器を別個の部材として提供できる。例えば、ガス供給部に対する任意の接続を省くことができる。これにより、電力増幅器は、様々な用途での実装及び使用が容易である。それにより、電力増幅器は、交換可能なユニット又は部材として提供することも容易であり、例えば、第１及び／又は第２の燃料成分が使い果たされ又はある程度まで使用された後に交換され得る。
【００２６】
燃料区画室は、３００ＭＨｚ〜３００ＧＨｚ、好ましくは２〜３ＧＨｚ、より好ましくは２．５ＧＨｚの周波数を有する入力電磁放射線を透過できる放射線入力面を備えてもよい。それにより、第１の燃料成分は、３００ＭＨｚ〜３００ＧＨｚ、好ましくは２〜３ＧＨｚ、より好ましくは２．５ＧＨｚの周波数を有する電磁放射線に効果的に晒され得る。
【００２７】
燃料区画室は、５００ＧＨｚ〜１．５ＴＨｚの周波数を有する出力電磁放射線を透過できる放射線出力面を備えてもよい。それにより、５００ＧＨｚ〜１．５ＴＨｚの周波数を有する出力電磁放射線を電力増幅器から効率的に出力できる。
【００２８】
また、燃料区画室は、５００ＧＨｚ〜１．５ＴＨｚの周波数を有する出力電磁放射線をほぼ透過できない放射線出力面以外の面を備えてもよい。これは、例えば、出力電磁放射線の方向制御を行うために使用されてもよい。
【００２９】
放射線入力面は、燃料区画室の第１の主要面であってもよい。放射線出力面は、燃料区画室の第２の主要面であってもよい。第１及び第２の主要面は互いに反対側にあってもよい。好ましい形態では、電力増幅器が基本的に２つの反対側の主要面を伴うディスク形状を成し、この場合、放射線入力面は、ディスクの２つの反対側の主要面のうちの一方から形成され、放射線出力面は、ディスクの２つの反対側の主要面のうちの他方の主要面から形成される。
【００３０】
電力増幅器は、燃料区画室を３００ＭＨｚ〜３００ＧＨｚ、好ましくは２〜３ＧＨｚ、より好ましくは２．５ＧＨｚの周波数を有する電磁放射線に晒すように構成されるマイクロ波放射体を更に備えてもよい。
【００３１】
以下では、第１及び第２の燃料成分に関する勾配力の概念が論じられる。以下で詳述するように、勾配力は、任意の凝集状態の物質へのＥＭ波の侵入により生じ得る。
【００３２】
プラズマ物理学において、ポンデロモーティブ力は、不均一な振動ＥＭ場の存在下で荷電粒子を含む媒体に作用する時間平均非線形力の効果的な記述であることがよく知られている。時間平均ポンデロモーティブ力の基準は、ＥＭ波がエネルギー及びモーメントを物質に伝達することである。
【００３３】
５つの潜在的なポンデロモーティブ効果のうち、ミラー力及びアブラハム力は、弱く磁化された又は磁気勾配がない環境で最も強力であると見なされる。しかしながら、加熱入力電磁放射法に応じて、磁気勾配力の影響を排除することができない。更に、ガス粒子衝突によって引き起こされるバーロー力も、システムの動力学に影響を与える場合もある。
【００３４】
ここで考慮される全体的な有効なポンデロモーティブ加速力は、ミラー力又は同等の勾配力である。
【００３５】
入力ＥＭ放射線に晒された後の燃料がプラズマとして扱われる場合があるという仮定の下で、勾配力の概念が適用されてもよい。２つの理由から、プラズマにおける勾配力を導出する際に、アルフベン波類推が選択される。第１に、アルフベン波は、全ての状態で、すなわち、プラズマ状態、気体状態、液体状態、及び、固体状態でプラズマにおいて観察されてきたからである。第２に、アルフベン波は、共振を下回ってほとんど周波数に依存しない応答を有するからである。
【００３６】
しかしながら、一般に、プラズマには、アルフベン波と音響波などの他の波とが混在している場合がある。
【００３７】
プラズマは、全中性電荷を生じさる、イオン及び電子を備えるものとして説明されてもよい。一般にイオンの質量は電子の質量の１８００倍を超えるため、電子の質量は無視できない。したがって、質量密度及びプラズマに作用する対応する強制力は、イオン質量ｍによって決定される。周波数ωを有するアルフベン波は、デカルト座標で磁力線ｋ＝（０，０、ｋ）に沿って伝播し、円偏光を有する。以下の式は、流体のアルフベン波によって支配される縦方向の勾配力（ｃｇｓ単位）に適用される。
【数１】
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【００３８】
ここで、ｅは素電荷、Ωはサイクロトロン共振周波数である。ｚ方向の２乗波電界Ｅ２の空間勾配が力の大きさを決定する。式（１）がω２＝Ω２で特異性を有することに留意されたい。更に、勾配力は、ω２＜Ω２においては引き付け、ω２＞Ω２においては反発する。これにより、ω２＜Ω２を有する低周波アルフベン波は粒子を波源へと引き付け、一方、ω２＞Ω２を有する高周波アルフベン波は粒子をはねつける。低周波数での引力は、直感的に間違っていると考えられる場合がある。しかしながら、それは、明らかにプラズマに関して当てはまり、中性固体状態物質についても実験的及び理論的に確認されてきた。波動共振でこの双極方向力シフトを有することに加え、勾配力は、ｅ２の因子に起因して、粒子の電荷の符号とは無関係である。これは、陽イオン及び電子における力が同じ方向に向けられることを意味する。
【００３９】
中性物質が流体状態、気体状態、プラズマ状態、又は、固体状態であってもよいことに留意されたい。したがって、原子及び原子核レベルの中性物質は電荷を構成するため、原子振動（例えばブラウン運動）及び原子間振動を「基本周波数」と見なしてもよい。そのため、ＥＭ波の電界項は、強い磁場によって束縛されるプラズマと同様の態様で例えばＶａｎ−ｄｅｒ−Ｗａｈｌ力により拘束される原子「媒体」に影響を及ぼすはずである。
【００４０】
磁化されていない中性物質の場合、勾配力は原子の陽子、電子、及び、中性子に集合的に作用するため、類似性は波エネルギーが浸透し得ることを意味する。
【００４１】
ω２＜＜Ω２などの低周波の場合、ωは無視され得るため、方程式（１）の式が単純になる。この場合、原子の構造や質量に関係なく、力が引力になる。
【００４２】
しかしながら、共振周波数ω２＝ω２に近づくと、勾配力が非線形的に増大する。プラズマ物理学における共振周波数は、プラズマ密度、粒子質量、粒子慣性、及び、磁場などの固有の流体特性と関連付けられる。
【００４３】
プラズマを照射するＥＭ波が多くの面内で直線偏光されるという仮定の下で、放射電場ＥでＥＭ波によって質量ｍａの個々の粒子／原子に及ぼされる勾配力は以下のようになる。
【数２】
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【００４４】
特に、この式は第１の燃料成分において有効となり得る。式（２）における周波数に対する理論的な勾配力は、ここで我々が共振周波数Ωａを導入したことを除き、式（１）のそれに似ている。共振周波数Ωａは、任意の凝集状態、すなわち、固体、液体、気体、又は、プラズマの物質に関して共振周波数であってもよい。勾配力は、この場合も先と同様に、共振を下回る全周波数範囲にわたって、つまり、ω２＜（Ωａ）２に関して引き付ける。共振ω２＞（Ωａ）２を超えると、力は反発する。共振ω２＜＜（Ωａ）２を十分に下回る周波数では、勾配力は波の周波数に依存せず、以下の式が適用される。
【数３】
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【００４５】
勾配力の吸引及び反発は、勾配力をω／Ωａの関数として示している図１に示される。図１には、アルフベン波勾配力と、単位材料定数（ｅ２／４ｍ１＝１）に関して正規化された周波数との関係、及び、式（２）の
【数４】
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【００４６】
が示される。左手の曲線は引力を示し、右手の曲線は反発力を示す。
【００４７】
物質が固体凝集状態にある場合、共振周波数をΩａ＝ｃ／ａとして記述でき、ここで、ａは原子間距離であり、ｃは媒体中の光の局所速度である。この場合、ω２＜＜（Ωａ）２に関して以下の近似式が得られる
【数５】
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【００４８】
ここで、力は、材料定数ξ（ａ，ｍａ）及び物質に伝播する２乗波電界Ｅ２の空間勾配に依存する。波動エネルギーは、加熱及び／又は運動エネルギー及び／又は位置エネルギーになり得る。波の引力は、商δＥ２／δｚとして記述できるＥ２の空間勾配によって決定され、ここで、δＥ２は微分相互作用長δｚにわたるＥ２の差である。材料定数ξ（ａ、ｍａ）、勾配δＥ２／δｚ、及び、横波電界Ｅは、体内の個々の原子に及ぼされる勾配力を決定する。原子間距離ａが、プラズマの動きを制御する磁場と同様に、結合力又は張力を規定することに留意されたい。ａ−因子は、共振を規定するパラメータとなり得る。共振を規定するための付加的なパラメータが存在し得る。
【００４９】
より一般的には、式Ωａ＝ｕ／ａ中のｕは、媒体内のＥＭ波の局所速度（例えば、音響、イオン音響）と関連付けられる。
【００５０】
式（４）から導き出される分析結果は、キャベンディッシュ真空実験の実験結果とよく一致することが実証されてきた。
【００５１】
第１の成分又は燃料成分については、勾配力に関する以下の式を上記の方程式（４）から得ることができる。
【数６】
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【００５２】
ここで、Ｋ（ａ、ｍａ）は、第１及び／又は第２の燃料成分の特性である。特性は、対応する原子質量、原子数、及び、原子分離距離などであってもよい。
【００５３】
入力ＥＭ放射線の入力パワーが強くなると、勾配力が強くなる場合がある。例えば、低周波範囲ω２＜＜（Ωａ）２の勾配力は、入力ＥＭ放射線の入力パワーに正比例する。
【００５４】
上記のように、プラズマにアブラハム力が生じる場合もある。この場合、縦方向のアブラハム力は、２乗電場の時間変動に比例する
【数７】
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【００５５】
によって表すことができる。ｃＡはアルフベン速度であり、Ｂは磁場である。プラス記号又はマイナス記号はそれぞれ、磁場Ｂの方向に平行又は反平行な波の伝播に対応する。アブラハム力は、Ｅの速い変化及び／又は弱い磁場に関して重要となり得る。後者は、低い中性子生成率を与え得る低いサイクロトロン共振周波数と関連付けられてもよい。代わりに、アブラハム力のメリットは、高速指向性ＥＭ場の変化によって加熱を促進することかもしれない。
【００５６】
プラズマ内のＥＭ波が引力をもたらし得るという事実は明らかではない。電磁流体力学波、すなわち、ＭＨＤ波は、プラズマと磁場とが相互振動を示す流体中のある種の波であり、プラズマは磁場に「凍結」していると見なされる。空間的に一方向の磁場では、波の伝播方向（＋ｚ方向）ではなくプラズマ共振周波数が力の方向を決定する。Ω＝ｅＢ／ｍｃから、低周波ω２＜＜Ω２に関して、
【数８】
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【００５７】
となる。これは、力が一定であり且つ低周波で定数Ｂを有する均質媒体中の波の周波数に依存せず、力がＥＭ波の強度の勾配に比例することを意味する。（物質に力を及ぼす）相互作用中に波の強度が減少しているため、力は波の伝播方向とは反対の方向に向けられる。
【００５８】
ＭＨＤ波の概念は、プラズマの流体記述に由来する。ＭＨＤ波は、磁化プラズマの磁気張力によって支配される。磁力が強いほど、波群速度及び勾配力が弱くなる。同様に、固体プラズマのＭＨＤ波は、それらの誘電特性と原子間張力とによって支配される。気体の磁化プラズマの局所共振周波数はイオンのジャイロ周波数によって決定されるが、原子を含む中性固体及び中性ガスの局所共振周波数はそれほど明確ではない。しかしながら、既に述べたように、勾配力は電荷中立であり、これは全ての粒子に作用する力が同じ方向にいくことを意味する。物質は、波の電界の空間的勾配によって特徴付けられる波エネルギーの局所的な放出によって強制力に晒される。本発明の方法に従って第１の燃料成分から第２の燃料成分への中性子の移動を確立するには、第１の燃料成分と第２の燃料成分との特定の混合が必要とされる。この原子核プロセスの過程では、環境に応じて、状態の他の転移、例えば電子捕獲が行われる場合がある。しかしながら、適切なシステム形態では、これらのプロセスは出力エネルギー収支にわずかな影響を与える場合がある。
【００５９】
燃料温度と波動共振とに応じて、燃料中の中性子伝達率は、出力電磁放射線の出力パワーが入力電磁放射線の入力パワーを実質的に超える状態を達成する場合がある。
【００６０】
燃料を加熱する以外に、原子核質量増大同位体シフトからの過剰なパワーは、第１の燃料成分から第２の燃料成分への中性子の移動速度を高める場合もある。後者は、燃料へのＥＭ放射線の入力パワーを高めることによって達成され得る。
【００６１】
本発明の更なる適用範囲は、以下に与えられる詳細な説明から明らかになる。しかしながら、本発明の範囲内の様々な変更及び修正がこの詳細な説明から当業者に明らかになるため、詳細な説明及び特定の実施例が本発明の好ましい実施形態を示しつつ単なる例示として与えられているにすぎないことが理解されるべきである。
【００６２】
したがって、記載された装置及び記載された方法のステップの特定の構成要素部分にこの発明が限定されないことが理解されるべきである。これは、そのような装置及び方法が変化し得るからである。本明細書中で使用される用語が、特定の実施形態のみを説明するためのものであり、限定しようとするものではないことも理解されるべきである。本明細書中及び添付の特許請求の範囲で使用される冠詞「１つの（ａ）」、「１つの（ａｎ）」、「その（ｔｈｅ）」、及び、「前記（ｓａｉｄ）」は、文脈が別段に明確に指示しなければ要素のうちの１つ以上が存在することを意味するようになっていることに留意すべきである。したがって、例えば、「１つのユニット」又は「そのユニット」への言及は、幾つかの装置などを含んでもよい。更に、「備える（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」、「含む（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）」、「含んでいる（ｃｏｎｔａｉｎｉｎｇ）」という用語、及び、同様の表現は、他の要素又はステップを排除しない。
【００６３】
ここで、本発明の実施形態を示す添付図面を参照して、本発明の前記態様及び他の態様について更に詳しく説明する。図は、本発明を特定の実施形態に限定すると見なされるべきでなく、代わりに、それらの図は、本発明を説明して理解するために使用される。
【００６４】
図に示されるように、層及び領域のサイズは、説明のために誇張されており、したがって、本発明の実施形態の一般的な構造を例示するために与えられる。同様の参照番号は全体にわたって同様の要素を指す。
【図面の簡単な説明】
【００６５】
【図１】勾配力をω／Ωａの関数として示す。
【図２】マイクロ波放射体を含む電力増幅器を示す。
【図３】電力増幅器を示す。
【図４】電磁放射線のパワーを増幅するための方法のブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００６６】
以下、本発明の現在好ましい実施形態が示される添付図面を参照して、本発明を更に十分に説明する。しかしながら、この発明は、多くの異なる形態で具現化することができるとともに、本明細書中に記載される実施形態に限定されるように解釈されるべきでなく、むしろ、これらの実施形態は、徹底且つ完全のために及び本発明の範囲を当業者に完全に伝えるために与えられる。
【００６７】
図２は、本発明に係る電力増幅器１０を示す。特に、電力増幅器１０は、電磁放射線のパワーを増幅するように構成される。電力増幅器１０は燃料区画室１２を備える。燃料区画室１２は、第１の燃料成分と第２の燃料成分との混合物を収容する。第１及び第２の燃料成分の混合物は、入力電磁放射線を受ける前には気体である。
【００６８】
第１の燃料成分は重水素である。重水素が選択されるのは、それが入力電磁放射線に晒される際に原子核質量減少同位体シフトを受け得るからである。重水素を入力電磁放射線に晒すことにより、発明の概要の節においてより幅広く論じられたように、波動粒子加速プロセスによってエネルギー伝達がもたらされてもよい。入力電磁放射線の周波数範囲については以下で更に詳しく説明する。エネルギーを重水素に伝えると、重水素が高エネルギー状態をとることができ、この高エネルギー状態では、重水素の中性子が影響を受け、原子核質量減少同位体シフトが生じ得る。重水素における質量減少同位体シフトは、反応チャンネルＤ＋Ｗｓ→ｎ＋１Ｈによって生じ、ここで、Ｄは重水素２Ｈであり、１Ｈはプロチウム、すなわち、原子核中に中性子がない水素である。更に、Ｗｓは、質量減少同位体シフトが生じるための閾値エネルギーである。Ｄにおける質量減少同位体シフトを引き起こすための閾値エネルギーは２．２５ＭｅＶである。１Ｈ、並びに、２Ｈ、すなわち、Ｄは、それ自体が安定同位体であることに留意されたい。更に、上記反応が閾値エネルギーを上回る照射によって引き起こされ得ることにも留意されたい。
【００６９】
重水素における質量減少同位体シフトを引き起こすために、燃料区画室１２は、入力電磁放射線に晒されるように構成される。更に、第１及び第２の燃料成分の混合物を入力電磁放射線に晒すことにより、燃料混合物のプラズマが形成され得る。入力電磁放射線は、好適には、それが第１の燃料成分のプラズマ共振周波数、したがって、重水素のプラズマ共振周波数を下回るように選択される。式（１）及び（２）では、プラズマ共振周波数においてω２＝Ω２である。イオンのプラズマ共振周波数ωｉｏｎは、以下のように表すことができる。
【数９】
2020519898.tif 000011
【００７０】
ここで、ｎ０は体積当たりのイオン数、ｅは電荷、ｍｉはイオンの有効質量、及び、ε０は自由空間の誘電率である。したがって、通常の気圧では、重水素のプラズマ共振周波数は６．８・１０１２ｒａｄ／ｓ、したがって１．１ＴＨｚである。燃料区画室１２内の燃料混合物の圧力を変えることにより、重水素のプラズマ共振周波数が変えられてもよい。したがって、入力電磁放射線は、３００ＧＨｚ〜３００ＭＨｚのマイクロ波範囲内で選択されてもよい。入力電磁放射線の十分な効果を使用することにより、混合燃料がプラズマに変換されてもよい。更に、入力電磁放射線の十分な効果は、重水素における質量減少同位体シフトが生じ得るように発明の概要の節で前述した波動粒子加速プロセスを引き起こす場合がある。
【００７１】
電力増幅器１０はマイクロ波放射体２０を更に備えてもよい。マイクロ波放射体２０は、３００ＧＨｚ〜３００ＭＨｚの範囲内のマイクロ波を放射するように構成される。好ましくは、マイクロ波放射体２０は、２〜３ＧＨｚの範囲内のマイクロ波を放射するように構成される。より好ましくは、マイクロ波放射体２０は、２．５ＧＨｚのマイクロ波を放射するように構成される。２〜３ＧＨｚの範囲内のマイクロ波を放射するように構成されるマイクロ波放射体２０を使用することは、そのようなマイクロ波放射体２０を容易に入手できるとともにそれらが今日電子レンジで使用されることから比較的安価であるため、有利である。非限定的な例によれば、マイクロ波放射体２０はマグネトロンであってもよい。
【００７２】
電力増幅器１０は、電力増幅器１０が周囲環境へ電磁放射線を放射しないようにするためのファラデーケージ３０によって更に取り囲まれてもよい。電力増幅器１０をファラデーケージ３０で取り囲むことにより、電力増幅器１０の全体の効率も高めることもできる
第２の燃料成分は重水素とは別のガスである。第２の燃料成分は、第１の燃料成分が原子核質量減少同位体シフトを受ける際に第１の燃料成分から中性子を吸収するときに第２の燃料成分が原子核質量増大同位体シフトを受けるように選択されるものとする。更に、第２の燃料成分は、原子核質量増大同位体シフトによって得られる利用可能なエネルギーが２．２５ＭｅＶ、すなわち、Ｄにおける質量減少同位体シフトを引き起こすための閾値エネルギーよりも大きくなるように選択されるものとする。更に、第２の燃料成分における原子核質量増大同位体シフトの結果として生じる同位体は好ましくは安定同位体である。非限定的な例によれば、第２の燃料成分が窒素、好ましくは１４Ｎである。１４Ｎは、原子核質量増大同位体シフト後に１４Ｎが１５Ｎに変換されるため、第２の燃料成分にとって良好な候補である。１４Ｎ及び１５Ｎはいずれも窒素の安定同位体である。更に、１４Ｎは、１４Ｎから１５Ｎへの質量増大同位体シフトが１０．８ＭｅＶのエネルギーを利用可能にするため、第２の燃料成分にとって良好な候補である。したがって、ＤからＨへの質量減少同位体シフトに必要なエネルギーよりもほぼ５倍多いエネルギーとなる。１０．８ＭｅＶのエネルギーは、ここでは出力電磁放射線と称される電磁波／光子の形態で放出される。出力電磁放射線は電磁放射線のパルスとして放射され、該パルスは複数の光子を備える。出力電磁放射線のパルスの各光子は、第２の燃料成分のプラズマ共振周波数に近い周波数を有する。そのため、例えば、１４Ｎから１５Ｎへの各質量増大同位体シフトで放出される少なくとも１０．８ＭｅＶのエネルギーは、１０．８ＭｅＶを有する単一光子ではなく、多数の光子を備える電磁放射線のパルスとして放出される。
【００７３】
第１の燃料成分が重水素であり且つ第２の燃料成分が１４Ｎである前述の例では、第１の燃料成分と第２の燃料成分との間の初期比が４０／６０モルパーセント〜６０／４０モルパーセントの範囲内である。好ましくは、第１の燃料成分と第２の燃料成分との間の初期比は５０／５０モルパーセントである。そのため、第１の燃料成分における質量減少同位体シフトが１単位数分の同位体シフトであり且つ第２の燃料成分における質量増大同位体シフトが１単位数分の同位体シフトである場合、５０／５０モルパーセント混合物が好ましい。これに関連して、「初期比」という表現は、電力増幅器１０の製造又は設置に関連して燃料区画室１２内に最初に存在する第１の燃料成分と第２の燃料成分との間の比率として解釈されるものとする。したがって、電力増幅器１０が電磁放射線のエネルギーを増幅するために使用される前に燃料区画室１２内に存在する第１の燃料成分と第２の燃料成分との間の比率である。他の燃料混合物に関しては、第１の燃料成分と第２の燃料成分との間の他の初期比が選択されてもよい。例えば、第１の燃料成分が依然として重水素である場合、及び、第２の燃料成分が原子質量を２単位分増大させる質量増大同位体シフトを受け得る燃料成分である場合、第１の燃料成分と第２の燃料成分との間の初期比は、重水素の６７モルパーセント及び第２の燃料成分の３３モルパーセントであってもよい。
【００７４】
第１の燃料成分が重水素であり、第２の燃料成分が１４Ｎであるとともに、重水素と１４Ｎとの間の初期比が５０／５０モルパーセントである前述の例では、理論上、０．３５リットルのＤ２１４Ｎ２を備える燃料区画室１２が２０００ｋＷｈのエネルギーを含む。
【００７５】
燃料区画室１２は、好ましくは、第１及び第２の気体燃料成分に対して気密である。燃料区画室１２は密閉区画室であってもよい。燃料区画室１２は圧力チャンバであってもよい。圧力チャンバを用いて、燃料区画室１２内の燃料混合物の圧力が調整されて制御されてもよい。第１の燃料成分、すなわち、重水素のプラズマ共振周波数を調整するために燃料混合物の圧力が変えられてもよい。
【００７６】
燃料区画室１２は、３００ＭＨｚ〜３００ＧＨｚ、好ましくは２〜３ＧＨｚ、より好ましくは２．５ＧＨｚの周波数を有する入力電磁放射線を透過できる放射線入力面１４を備える。更に、燃料区画室１２は、出力電磁放射を透過できる放射線出力面１６を備える。したがって、入力電磁放射線を放射線入力面１４へ向けて方向付けることができ、また、出力電磁放射線は放射線出力面１６から逃げることができる。
【００７７】
非限定的な例によれば、燃料区画室１２がディスク形状であってもよい。他の非限定的な例によれば、燃料区画室１２が直方体であってもよい。更に他の非限定的な例によれば、燃料区画室１２が管状であってもよい。燃料区画室１２がディスク形状又は直方体である場合、燃料区画室１２の放射線入力面１４は、燃料区画室１２の第１の主要面である。更に、燃料区画室１２がディスク形状又は直方体である場合、放射線出力面１６は燃料区画室１２の第２の主要面である。第１及び第２の主要面は好ましくは互いに反対側にある。第１及び第２の主要面は、ともに合わさって燃料区画室１２の全表面積の８０〜９０％を占めることが好ましい。
【００７８】
したがって、本発明は、例えば今日の電子レンジで使用される通常のマグネトロンから発せられるマイクロ波のエネルギーがそのようなマイクロ波を重水素と他の気体成分とを含む燃料混合物へと方向付けることによって増幅され得るという発明者によりなされた見識へと向けられる。燃料混合物の重水素は、マイクロ波のエネルギーによって引き起こされる質量減少同位体シフトを受ける。結果として、質量増大同位体シフトを受けるために燃料混合物中の第２の燃料成分のために利用できる中性子が存在する。第２の燃料成分の適切な選択により、質量増大同位体シフトによって得られるエネルギーは、重水素において質量減少同位体シフトを引き起こすために必要なエネルギーよりも高い。燃料混合物は、少なくとも入力電磁放射線に晒される前においては、気体燃料混合物であることが好ましい。好ましくは、燃料混合物は密閉燃料区画室に含まれる。燃料混合物へと方向付けられる入力電磁放射線の周波数は、燃料混合物の圧力に基づいて選択されてもよい。
【００７９】
燃料混合物を含む燃料区画室は、使用後の残りの生成物が水素及び他のガス、前述の例では１５Ｎであるため、リサイクルが容易である。
【００８０】
図３を参照すると、電力増幅器１０は、基本的に燃料区画室１２から形成される別個の実体として供給され得ることにも留意されたい。そのような電力増幅器１０は、マイクロ波放射体を備える装置に取り付けられてもよい。そのような電力増幅器１０は、寿命に達した他の電力増幅器の交換のために又はマイクロ波放射体を有する異なる種類の装置に後付けするために使用されてもよい。
【００８１】
ここで、図４を参照して、電磁放射線のパワーを増幅するための方法について説明する。この方法は以下の行為を含む。行為を必ずしも以下に挙げられた順序で実行する必要がないことが認識される。Ｓ３００では、燃料区画室１２内に燃料混合物を収容する。燃料混合物は第１及び第２の燃料成分を含む。第１の燃料成分は気相の重水素である。第２の燃料成分は重水素とは別のガスである。燃料区画室１２に燃料混合物を収容する行為Ｓ３００は、重水素における原子核質量減少同位体シフトが第２の燃料成分における原子核質量増大同位体シフトよりも必要なエネルギーが少ないように第２の燃料成分を選択することを含んでもよい。Ｓ３０２では、重水素における原子核質量減少同位体シフト、第２の燃料成分における原子核質量増大同位体シフト、及び、原子核質量増大同位体シフトにより生じる出力電磁放射線がもたらされるように燃料混合物を入力電磁放射線に晒す。結果として、出力電磁放射線のパワーは、入力電磁放射線のパワーと比べて増幅され得る。
【００８２】
第２の燃料成分は窒素、好ましくは１４Ｎであってもよい。
【００８３】
燃料区画室１２内に燃料混合物を収容する行為Ｓ３００は、４０〜６０モルパーセントの重水素を燃料区画室１２内に収容すること、及び、６０〜４０モルパーセントの第２の燃料成分を燃料区画室１２内に収容することを含んでもよい。好ましくは、特に第２の燃料成分が１４Ｎである場合、燃料区画室１２内に燃料混合物を収容する行為Ｓ３００は、５０モルパーセントの重水素を燃料区画室１２内に収容すること、及び、５０モルパーセントの第２の燃料成分を燃料区画室１２内に収容することを含む。
【００８４】
燃料混合物を入力電磁放射線に晒す行為Ｓ３０２は、燃料混合物を３００ＧＨｚ〜３００ＭＨｚの周波数を有する入力電磁放射線に晒すことを含んでもよい。したがって、燃料混合物をマイクロ波入力電磁放射線に晒す。
【００８５】
燃料混合物を入力電磁放射線に晒す行為Ｓ３０２は、燃料混合物を２〜３ＧＨｚ、好ましくは２．５ＧＨｚの周波数を有する入力電磁放射線に晒すことを含んでもよい。したがって、今日の電子レンジのために利用できるマイクロ波放射体から容易に利用可能なマイクロ波入力電磁放射線に燃料混合物を晒す。
【００８６】
当業者であれば分かるように、本発明は決して前述の好ましい実施形態に限定されない。逆に、添付の特許請求の範囲内で多くの変更及び変形が可能である。
【００８７】
例えば、電力増幅器１０は２つ以上のスパーク誘導ピン１８を備えてもよい。これが図５及び図６に示される。ピン１８は、タングステンなどの金属から形成されることが好ましい。ピンを入力電磁放射線に晒すことにより、ピン１８間にスパークが発生され得る。また、ピン１８は、ピン１８間にスパークを発生させるためにピン間に電位差を印加するべく電源に接続されてもよい。発生されたスパークは、燃料混合物にプラズマを引き起こすために使用されてもよい。
【００８８】
加えて、開示された実施形態に対する変形は、図面、開示内容、及び、添付の特許請求の範囲の検討により、特許請求の範囲に記載される発明を実施する際に当業者によって理解されて達成され得る。
【図１】
2020519898.tif 000012
【図２】
2020519898.tif 000013
【図３】
2020519898.tif 000014
【図４】
2020519898.tif 000015
【図５】
2020519898.tif 000016
【図６】
2020519898.tif 000017
【手続補正書】
【提出日】令和1年7月4日(2019.7.4)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
電力増幅器に用いられる燃料区画室（１２）であって、前記燃料区画室（１２）は、  第１の気体燃料成分の混合物及び第２の気体燃料成分の混合物を収容し、
前記第１の気体燃料成分は、重水素であり、
前記第２の気体燃料成分は、重水素以外の気体であり、
前記第２の気体燃料成分は、前記第２の燃料成分における原子核質量増大同位体シフトが可能であるように、且つ、重水素における原子核質量減少同位体シフトが前記第２の燃料成分における前記原子核質量増大同位体シフトよりも必要なエネルギーが少ないように、選択され、
前記燃料区画室（１２）は、３００ＭＨｚ〜３００ＧＨｚ、好ましくは２〜３ＧＨｚ、より好ましくは２．５ＧＨｚの周波数を有する入力電磁放射線を透過できる放射線入力面（１４）を備え、
前記混合物は、前記電磁放射線の入力に晒される前には気体であり、
前記燃料区画室（１２）は、５００ＧＨｚ〜１．５ＴＨｚの周波数を有する出力電磁放射線を透過できる放射線出力面（１６）を備える燃料区画室（１２）。
【請求項２】
前記第２の燃料成分が気体窒素である、請求項１に記載の燃料区画室（１２）。
【請求項３】
前記第２の燃料成分が気体１４Ｎである、請求項１に記載の燃料区画室（１２）。
【請求項４】
前記第１の燃料成分と前記第２の燃料成分との間の初期比は、４０／６０モルパーセント〜６０／４０モルパーセントの範囲内、好ましくは５０／５０モルパーセントである、請求項１から３のいずれか一項に記載の燃料区画室（１２）。
【請求項５】
前記燃料区画室（１２）が前記第１及び第２の気体燃料成分に対して気密である、請求項１から４のいずれか一項に記載の燃料区画室（１２）。
【請求項６】
前記燃料区画室（１２）が密閉区画室である、請求項１から５のいずれか一項に記載の燃料区画室（１２）。
【請求項７】
前記放射線入力面（１４）が前記燃料区画室（１２）の第１の主要面であり、前記放射線出力面（１６）が前記燃料区画の第２の主要面である、請求項１から６のいずれか一項に記載の燃料区画室（１２）。
【請求項８】
前記第１及び第２の主要面が互いに反対側にある、請求項７に記載の燃料区画室（１２）。
【請求項９】
２つ以上のスパーク誘導ピン（１８）を更に備える、請求項１から８のいずれか一項に記載の燃料区画室（１２）。
【請求項１０】
前記２つ以上のスパーク誘導ピン（１８）は、前記２つ以上のスパーク誘導ピン（１８）間に電位差を印加するために電源に接続される、請求項９に記載の燃料区画室（１２）。
【請求項１１】
請求項１から１０のいずれか一項に記載の燃料区画室（１２）と、
前記燃料区画室（１２）を３００ＭＨｚ〜３００ＧＨｚ、好ましくは２〜３ＧＨｚ、より好ましくは２．５ＧＨｚの周波数を有する電磁放射線に晒すように構成されるマイクロ波放射体（２０）と、
を備える前記電力増幅器。
【請求項１２】
電磁放射線のパワーを増幅するための方法であって、
燃料混合物を入力電磁放射線に晒すステップ（Ｓ３０２）を含み、前記燃料混合物が第１及び第２の燃料成分を含み、前記第１の燃料成分が気体重水素であり、前記第２の成分が重水素以外の気体であり、前記第２の燃料成分は、前記第１の燃料成分における原子核質量減少同位体シフトが前記第２の燃料成分における原子核質量増大同位体シフトよりも必要なエネルギーが少ないように選択され、前記混合物は、前記入力電磁放射線に晒される前においては気体であり、
前記重水素から中性子が放出されることによる、前記重水素における原子核質量減少同位体シフト、
前記中性子が放出されることにより誘発される、前記第２の燃料成分における原子核質量増大同位体シフト、及び、
前記原子核質量増大同位体シフトにより生じる出力電磁放射線、
をもたらし、
これにより、前記原子核質量減少同位体シフトが、前記原子核質量増大同位体シフトよりも必要なエネルギーが少ないので、前記出力電磁放射線の電力は前記入力電磁放射線の電力よりも大きい、
方法。
【請求項１３】
前記燃料混合物を燃料区画室（１２）内に収容するステップ（Ｓ３００）を更に含む、請求項１２に記載の方法。
【請求項１４】
前記第２の燃料成分が窒素である、請求項１２又は１３に記載の方法。
【請求項１５】
前記第２の燃料成分が１４Ｎである、請求項１２又は１３に記載の方法。
【請求項１６】
前記第１の燃料成分と前記第２の燃料成分との間の初期比は、４０／６０モルパーセント〜６０／４０モルパーセントの範囲内、好ましくは５０／５０モルパーセントである、請求項１２から１５のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１７】
前記入力電磁放射線が３００ＧＨｚ〜３００ＭＨｚの周波数を有する、請求項１２から１６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１８】
前記入力電磁放射線が２〜３ＧＨｚ、好ましくは２．５ＧＨｚの周波数を有する、請求項１２から１７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１９】
前記出力電磁放射線が５００ＧＨｚ〜１．５ＴＨｚの周波数を有する、請求項１２から１８のいずれか一項に記載の方法。
【国際調査報告】
2020519898.tif 000018
2020519898.tif 000019