(57)【要約】  一つの実施態様では、本発明は、Ｉ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（Ｉ型ＰＲＭＴ）阻害剤と抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＰＤＬ１抗体または実施態様ではその抗原結合フラグメント、および抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントから選択される免疫調節剤との組合せを提供する。別の実施態様では、本発明は、治療上有効な量のＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（Ｉ型ＰＲＭＴ）阻害剤を含んでなる医薬組成物、ならびに治療上有効な量の、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＰＤＬ１抗体またはその抗原結合フラグメント、および抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントから選択される免疫調節剤を含んでなる第２の医薬組成物を提供する。別の実施態様では、処置を必要とするヒトにおいて癌を処置するための方法が提供され、その方法は、そのヒトに本明細書で提供される組合せまたは医薬組成物を投与することを含んでなる。【特許請求の範囲】
【請求項１】
Ｉ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（Ｉ型ＰＲＭＴ）阻害剤と、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＰＤＬ１抗体またはその抗原結合フラグメント、および抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントから選択される免疫調節剤との組合せ。
【請求項２】
前記Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤が、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ１（ＰＲＭＴ１）阻害剤、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ３（ＰＲＭＴ３）阻害剤、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ４（ＰＲＭＴ４）阻害剤、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ６（ＰＲＭＴ６）阻害剤、またはタンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ８（ＰＲＭＴ８）阻害剤である、請求項１に記載の組合せ。
【請求項３】
Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤が式（Ｉ）の化合物またはその薬学的に許容可能な塩である、請求項１または２のいずれか一項に記載の組合せ：
【化１】
2020500878.tif 000029
［式中、
ＸはＮであり、ＺはＮＲ４であり、かつ、ＹはＣＲ５であるか；または
ＸはＮＲ４であり、ＺはＮであり、かつ、ＹはＣＲ５であるか；または
ＸはＣＲ５であり、ＺはＮＲ４であり、かつ、ＹはＮであるか；または
ＸはＣＲ５であり、ＺはＮであり、かつ、ＹはＮＲ４であり；
ＲＸは、置換されていてもよいＣ１−４アルキルまたは置換されていてもよいＣ３−４シクロアルキルであり；
Ｌ１は、結合、−Ｏ−、−Ｎ（ＲＢ）−、−Ｓ−、−Ｃ（Ｏ）−、−Ｃ（Ｏ）Ｏ−、−Ｃ（Ｏ）Ｓ−、−Ｃ（Ｏ）Ｎ（ＲＢ）−、−Ｃ（Ｏ）Ｎ（ＲＢ）Ｎ（ＲＢ）−、−ＯＣ（Ｏ）−、−ＯＣ（Ｏ）Ｎ（ＲＢ）−、−ＮＲＢＣ（Ｏ）−、−ＮＲＢＣ（Ｏ）Ｎ（ＲＢ）−、−ＮＲＢＣ（Ｏ）Ｎ（ＲＢ）Ｎ（ＲＢ）−、−ＮＲＢＣ（Ｏ）Ｏ−、−ＳＣ（Ｏ）−、−Ｃ（＝ＮＲＢ）−、−Ｃ（＝ＮＮＲＢ）−、−Ｃ（＝ＮＯＲＡ）−、−Ｃ（＝ＮＲＢ）Ｎ（ＲＢ）−、−ＮＲＢＣ（＝ＮＲＢ）−、−Ｃ（Ｓ）−、−Ｃ（Ｓ）Ｎ（ＲＢ）−、−ＮＲＢＣ（Ｓ）−、−Ｓ（Ｏ）−、−ＯＳ（Ｏ）２−、−Ｓ（Ｏ）２Ｏ−、−ＳＯ２−、−Ｎ（ＲＢ）ＳＯ２−、−ＳＯ２Ｎ（ＲＢ）−、または置換されていてもよいＣ１−６飽和もしくは不飽和炭化水素鎖であり、ここで、前記炭化水素鎖の１以上のメチレン単位は場合により、かつ、独立に、−Ｏ−、−Ｎ（ＲＢ）−、−Ｓ−、−Ｃ（Ｏ）−、−Ｃ（Ｏ）Ｏ−、−Ｃ（Ｏ）Ｓ−、−Ｃ（Ｏ）Ｎ（ＲＢ）−、−Ｃ（Ｏ）Ｎ（ＲＢ）Ｎ（ＲＢ）−、−ＯＣ（Ｏ）−、−ＯＣ（Ｏ）Ｎ（ＲＢ）−、−ＮＲＢＣ（Ｏ）−、−ＮＲＢＣ（Ｏ）Ｎ（ＲＢ）−、−ＮＲＢＣ（Ｏ）Ｎ（ＲＢ）Ｎ（ＲＢ）−、−ＮＲＢＣ（Ｏ）Ｏ−、−ＳＣ（Ｏ）−、−Ｃ（＝ＮＲＢ）−、−Ｃ（＝ＮＮＲＢ）−、−Ｃ（＝ＮＯＲＡ）−、−Ｃ（＝ＮＲＢ）Ｎ（ＲＢ）−、−ＮＲＢＣ（＝ＮＲＢ）−、−Ｃ（Ｓ）−、−Ｃ（Ｓ）Ｎ（ＲＢ）−、−ＮＲＢＣ（Ｓ）−、−Ｓ（Ｏ）−、−ＯＳ（Ｏ）２−、−Ｓ（Ｏ）２Ｏ−、−ＳＯ２−、−Ｎ（ＲＢ）ＳＯ２−、または−ＳＯ２Ｎ（ＲＢ）−で置換され；
各ＲＡは独立に、水素、置換されていてもよいアルキル、置換されていてもよいアルケニル、置換されていてもよいアルキニル、置換されていてもよいカルボシクリル、置換されていてもよいヘテロシクリル、置換されていてもよいアリール、置換されていてもよいヘテロアリール、酸素原子と結合している場合には酸素保護基、および硫黄原子と結合している場合には硫黄保護基からなる群から選択され；
各ＲＢは独立に、水素、置換されていてもよいアルキル、置換されていてもよいアルケニル、置換されていてもよいアルキニル、置換されていてもよいカルボシクリル、置換されていてもよいヘテロシクリル、置換されていてもよいアリール、置換されていてもよいヘテロアリール、および窒素保護基からなる群から選択されるか、または同じ窒素原子上のＲＢとＲＷは、間にある窒素と共に置換されていてもよい複素環式環を形成してもよく；
ＲＷは、水素、置換されていてもよいアルキル、置換されていてもよいアルケニル、置換されていてもよいアルキニル、置換されていてもよいカルボシクリル、置換されていてもよいヘテロシクリル、置換されていてもよいアリール、または置換されていてもよいヘテロアリールであり；ただし、Ｌ１が結合である場合には、ＲＷは、水素、置換されていてもよいアリール、または置換されていてもよいヘテロアリールでなく；
Ｒ３は、水素、Ｃ１−４アルキル、またはＣ３−４シクロアルキルであり；
Ｒ４は、水素、置換されていてもよいＣ１−６アルキル、置換されていてもよいＣ２−６アルケニル、置換されていてもよいＣ２−６アルキニル、置換されていてもよいＣ３−７シクロアルキル、置換されていてもよい４〜７員のヘテロシクリル；または置換されていてもよいＣ１−４アルキル−Ｃｙであり；
Ｃｙは、置換されていてもよいＣ３−７シクロアルキル、置換されていてもよい４〜７員のヘテロシクリル、置換されていてもよいアリール、または置換されていてもよいヘテロアリールであり；かつ、
Ｒ５は、水素、ハロ、−ＣＮ、置換されていてもよいＣ１−４アルキル、または置換されていてもよいＣ３−４シクロアルキルである］。
【請求項４】
前記Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤が式（ＩＩ）の化合物またはその薬学的に許容可能な塩である、請求項１〜３のいずれか一項に記載の組合せ：
【化２】
2020500878.tif 000030
【請求項５】
前記Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤が、−Ｌ１−ＲＷが置換されていてもよいカルボシクリルである式（Ｉ）または（ＩＩ）の化合物である、請求項３または４のいずれか一項に記載の組合せ。
【請求項６】
前記Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤が化合物Ａまたはその薬学的に許容可能な塩である、請求項１〜５のいずれか一項に記載の組合せ：
【化３】
2020500878.tif 000031
【請求項７】
前記免疫調節剤がアンタゴニスト抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメントである、請求項１〜６のいずれか一項に記載の組合せ。
【請求項８】
前記抗ＰＤ−１抗体がペンブロリズマブまたはニボルマブである、請求項７に記載の組合せ。
【請求項９】
前記免疫調節剤が抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである、請求項１〜６のいずれか一項に記載の組合せ。
【請求項１０】
前記免疫調節剤がＯＸ４０アゴニストである、請求項９に記載の組合せ。
【請求項１１】
前記免疫調節剤が、配列番号１で示されるＣＤＲＨ１；配列番号２で示されるＣＤＲＨ２；配列番号３で示されるＣＤＲＨ３；配列番号７で示されるＣＤＲＬ１；配列番号８で示されるＣＤＲＬ２および／もしくは配列番号９で示されるＣＤＲＬ３または各ＣＤＲの直接的等価物のうち１以上を含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントであって、ここで、直接的等価物は前記ＣＤＲに２個以下のアミノ酸置換を有する、請求項９または１０のいずれか一項に記載の組合せ。
【請求項１２】
前記免疫調節剤が、配列番号５で示されるアミノ酸配列と少なくとも９０％の配列同一性を有する可変重鎖配列と配列番号１１で示されるアミノ酸配列と少なくとも９０％の配列同一性を有する可変軽鎖配列とを含んでなる、抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである、請求項９〜１１のいずれか一項に記載の組合せ。
【請求項１３】
Ｉ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（Ｉ型ＰＲＭＴ）阻害剤と免疫調節剤との組合せであって、前記Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤が化合物Ａまたはその薬学的に許容可能な塩：
【化４】
2020500878.tif 000032
であり、かつ、前記免疫調節剤が抗ＰＤ１抗体またはその抗原結合フラグメントであり、ここで、抗ＰＤ１抗体は、ペンブロリズマブまたはニボルマブから選択される、組合せ。
【請求項１４】
Ｉ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（Ｉ型ＰＲＭＴ）阻害剤と免疫調節剤との組合せであって、前記Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤が化合物Ａまたはその薬学的に許容可能な塩：
【化５】
2020500878.tif 000033
であり、かつ、免疫調節剤が、配列番号１で示されるＣＤＲＨ１；配列番号２で示されるＣＤＲＨ２；配列番号３で示されるＣＤＲＨ３；配列番号７で示されるＣＤＲＬ１；配列番号８で示されるＣＤＲＬ２および／もしくは配列番号９で示されるＣＤＲＬ３または各ＣＤＲの直接的等価物のうち１以上を含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントであり、直接的等価物は前記ＣＤＲに２個以下のアミノ酸置換を有する、組合せ。
【請求項１５】
Ｉ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（Ｉ型ＰＲＭＴ）阻害剤と免疫調節剤との組合せであって、前記Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤が化合物Ａまたはその薬学的に許容可能な塩：
【化６】
2020500878.tif 000034
であり、かつ、前記免疫調節剤が、配列番号５で示されるアミノ酸配列と少なくとも９０％の配列同一性を有する可変重鎖配列と配列番号１１で示されるアミノ酸配列と少なくとも９０％の配列同一性を有する可変軽鎖配列とを含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである、組合せ。
【請求項１６】
処置を必要とするヒトにおいて癌を処置する方法であって、前記ヒトに請求項１〜１５のいずれか一項に記載の組合せを薬学上許容可能な担体および薬学上許容可能な希釈剤のうち少なくとも一つとともに投与すること、それによりヒトにおける癌を処置することを含んでなる、方法。
【請求項１７】
治療上有効な量のＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（Ｉ型ＰＲＭＴ）阻害剤を含んでなる医薬組成物、ならびに治療上有効な量の、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＰＤＬ１抗体またはその抗原結合フラグメント、および抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントから選択される免疫調節剤を含んでなる第２の医薬組成物。
【請求項１８】
治療上有効な量のＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（Ｉ型ＰＲＭＴ）阻害剤を含んでなる医薬組成物、および治療上有効な量の免疫調節剤を含んでなる第２の医薬組成物であって、前記Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、化合物Ａまたはその薬学的に許容可能な塩：
【化７】
2020500878.tif 000035
であり、かつ、前記免疫調節剤は、抗ＰＤ１抗体またはその抗原結合フラグメントであり、ここで、抗ＰＤ１抗体は、ペンブロリズマブまたはニボルマブから選択される、医薬組成物。
【請求項１９】
治療上有効な量のＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（Ｉ型ＰＲＭＴ）阻害剤を含んでなる医薬組成物、および治療上有効な量の免疫調節剤を含んでなる第２の医薬組成物であって、前記Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、化合物Ａまたはその薬学的に許容可能な塩：
【化８】
2020500878.tif 000036
であり、かつ、前記免疫調節剤は、配列番号１で示されるＣＤＲＨ１；配列番号２で示されるＣＤＲＨ２；配列番号３で示されるＣＤＲＨ３；配列番号７で示されるＣＤＲＬ１；配列番号８で示されるＣＤＲＬ２および／もしくは配列番号９で示されるＣＤＲＬ３または各ＣＤＲの直接的等価物のうち１以上を含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントであり、直接的等価物は前記ＣＤＲに２個以下のアミノ酸置換を有する]。
【請求項２０】
治療上有効な量のＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（Ｉ型ＰＲＭＴ）阻害剤を含んでなる医薬組成物、および治療上有効な量の免疫調節剤を含んでなる第２の医薬組成物であって、前記Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、化合物Ａまたはその薬学的に許容可能な塩：
【化９】
2020500878.tif 000037
であり、かつ、前記免疫調節剤は、配列番号５で示されるアミノ酸配列と少なくとも９０％の配列同一性を有する可変重鎖配列と配列番号１１で示されるアミノ酸配列と少なくとも９０％の配列同一性を有する可変軽鎖配列とを含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである、医薬組成物。
【請求項２１】
前記Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤がタンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ１（ＰＲＭＴ１）阻害剤、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ３（ＰＲＭＴ３）阻害剤、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ４（ＰＲＭＴ４）阻害剤、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ６（ＰＲＭＴ６）阻害剤、またはタンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ８（ＰＲＭＴ８）阻害剤である、請求項１７に記載の医薬組成物。
【請求項２２】
前記Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤が式（Ｉ）の化合物またはその薬学的に許容可能な塩である、請求項１７または２１のいずれか一項に記載の医薬組成物：
【化１０】
2020500878.tif 000038
［式中、
ＸはＮであり、ＺはＮＲ４であり、かつ、ＹはＣＲ５であるか；または
ＸはＮＲ４であり、ＺはＮであり、かつ、ＹはＣＲ５であるか；または
ＸはＣＲ５であり、ＺはＮＲ４であり、かつ、ＹはＮであるか；または
ＸはＣＲ５であり、ＺはＮであり、かつ、ＹはＮＲ４であり；
ＲＸは、置換されていてもよいＣ１−４アルキルまたは置換されていてもよいＣ３−４シクロアルキルであり；
Ｌ１は、結合、−Ｏ−、−Ｎ（ＲＢ）−、−Ｓ−、−Ｃ（Ｏ）−、−Ｃ（Ｏ）Ｏ−、−Ｃ（Ｏ）Ｓ−、−Ｃ（Ｏ）Ｎ（ＲＢ）−、−Ｃ（Ｏ）Ｎ（ＲＢ）Ｎ（ＲＢ）−、−ＯＣ（Ｏ）−、−ＯＣ（Ｏ）Ｎ（ＲＢ）−、−ＮＲＢＣ（Ｏ）−、−ＮＲＢＣ（Ｏ）Ｎ（ＲＢ）−、−ＮＲＢＣ（Ｏ）Ｎ（ＲＢ）Ｎ（ＲＢ）−、−ＮＲＢＣ（Ｏ）Ｏ−、−ＳＣ（Ｏ）−、−Ｃ（＝ＮＲＢ）−、−Ｃ（＝ＮＮＲＢ）−、−Ｃ（＝ＮＯＲＡ）−、−Ｃ（＝ＮＲＢ）Ｎ（ＲＢ）−、−ＮＲＢＣ（＝ＮＲＢ）−、−Ｃ（Ｓ）−、−Ｃ（Ｓ）Ｎ（ＲＢ）−、−ＮＲＢＣ（Ｓ）−、−Ｓ（Ｏ）−、−ＯＳ（Ｏ）２−、−Ｓ（Ｏ）２Ｏ−、−ＳＯ２−、−Ｎ（ＲＢ）ＳＯ２−、−ＳＯ２Ｎ（ＲＢ）−、または置換されていてもよいＣ１−６飽和もしくは不飽和炭化水素鎖であり、ここで、前記炭化水素鎖の１以上のメチレン単位は、場合により、かつ、独立に、−Ｏ−、−Ｎ（ＲＢ）−、−Ｓ−、−Ｃ（Ｏ）−、−Ｃ（Ｏ）Ｏ−、−Ｃ（Ｏ）Ｓ−、−Ｃ（Ｏ）Ｎ（ＲＢ）−、−Ｃ（Ｏ）Ｎ（ＲＢ）Ｎ（ＲＢ）−、−ＯＣ（Ｏ）−、−ＯＣ（Ｏ）Ｎ（ＲＢ）−、−ＮＲＢＣ（Ｏ）−、−ＮＲＢＣ（Ｏ）Ｎ（ＲＢ）−、−ＮＲＢＣ（Ｏ）Ｎ（ＲＢ）Ｎ（ＲＢ）−、−ＮＲＢＣ（Ｏ）Ｏ−、−ＳＣ（Ｏ）−、−Ｃ（＝ＮＲＢ）−、−Ｃ（＝ＮＮＲＢ）−、−Ｃ（＝ＮＯＲＡ）−、−Ｃ（＝ＮＲＢ）Ｎ（ＲＢ）−、−ＮＲＢＣ（＝ＮＲＢ）−、−Ｃ（Ｓ）−、−Ｃ（Ｓ）Ｎ（ＲＢ）−、−ＮＲＢＣ（Ｓ）−、−Ｓ（Ｏ）−、−ＯＳ（Ｏ）２−、−Ｓ（Ｏ）２Ｏ−、−ＳＯ２−、−Ｎ（ＲＢ）ＳＯ２−、または−ＳＯ２Ｎ（ＲＢ）−で置換され；
各ＲＡは、独立に、水素、置換されていてもよいアルキル、置換されていてもよいアルケニル、置換されていてもよいアルキニル、置換されていてもよいカルボシクリル、置換されていてもよいヘテロシクリル、置換されていてもよいアリール、置換されていてもよいヘテロアリール、酸素原子と結合している場合には酸素保護基、および硫黄原子と結合している場合には硫黄保護基からなる群から選択され；
各ＲＢは、独立に、水素、置換されていてもよいアルキル、置換されていてもよいアルケニル、置換されていてもよいアルキニル、置換されていてもよいカルボシクリル、置換されていてもよいヘテロシクリル、置換されていてもよいアリール、置換されていてもよいヘテロアリール、および窒素保護基からなる群から選択されるか、または同じ窒素原子上のＲＢとＲＷは、間にある窒素と共に置換されていてもよい複素環式環を形成してもよく；
ＲＷは、水素、置換されていてもよいアルキル、置換されていてもよいアルケニル、置換されていてもよいアルキニル、置換されていてもよいカルボシクリル、置換されていてもよいヘテロシクリル、置換されていてもよいアリール、または置換されていてもよいヘテロアリールであり；ただし、Ｌ１が結合である場合には、ＲＷは、水素、置換されていてもよいアリール、または置換されていてもよいヘテロアリールでなく；
Ｒ３は、水素、Ｃ１−４アルキル、またはＣ３−４シクロアルキルであり；
Ｒ４は、水素、置換されていてもよいＣ１−６アルキル、置換されていてもよいＣ２−６アルケニル、置換されていてもよいＣ２−６アルキニル、置換されていてもよいＣ３−７シクロアルキル、置換されていてもよい４〜７員のヘテロシクリル；または置換されていてもよいＣ１−４アルキル−Ｃｙであり；
Ｃｙは、置換されていてもよいＣ３−７シクロアルキル、置換されていてもよい４〜７員のヘテロシクリル、置換されていてもよいアリール、または置換されていてもよいヘテロアリールであり；かつ、
Ｒ５は、水素、ハロ、−ＣＮ、置換されていてもよいＣ１−４アルキル、または置換されていてもよいＣ３−４シクロアルキルである］。
【請求項２３】
前記Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤が式（ＩＩ）の化合物またはその薬学的に許容可能な塩である、請求項１７、２１、または２２のいずれか一項に記載の医薬組成物：
【化１１】
2020500878.tif 000039
【請求項２４】
前記Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤が、−Ｌ１−ＲＷが置換されていてもよいカルボシクリルである式（Ｉ）または（ＩＩ）の化合物である、請求項１７、２１、または２２のいずれか一項に記載の医薬組成物。
【請求項２５】
前記Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤が化合物Ａまたはその薬学的に許容可能な塩である、請求項１７および２１〜２４のいずれか一項に記載の医薬組成物：
【化１２】
2020500878.tif 000040
【請求項２６】
前記免疫調節剤が抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメントである、請求項１７および２１〜２５のいずれか一項に記載の医薬組成物。
【請求項２７】
前記抗ＰＤ−１抗体がペンブロリズマブまたはニボルマブである、請求項２６に記載の医薬組成物。
【請求項２８】
前記免疫調節剤が抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである、請求項１７および２１〜２５のいずれか一項に記載の医薬組成物。
【請求項２９】
前記免疫調節剤がＯＸ４０アゴニストである、請求項２８に記載の医薬組成物。
【請求項３０】
前記免疫調節剤が、配列番号１で示されるＣＤＲＨ１；配列番号２で示されるＣＤＲＨ２；配列番号３で示されるＣＤＲＨ３；配列番号７で示されるＣＤＲＬ１；配列番号８で示されるＣＤＲＬ２および／もしくは配列番号９で示されるＣＤＲＬ３または各ＣＤＲの直接的等価物のうち１以上を含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントであって、直接的等価物は前記ＣＤＲに２個以下のアミノ酸置換を有する、請求項２８または２９のいずれか一項に記載の医薬組成物。
【請求項３１】
前記免疫調節剤が、配列番号５で示されるアミノ酸配列と少なくとも９０％の配列同一性を有する可変重鎖配列と配列番号１１で示されるアミノ酸配列と少なくとも９０％の配列同一性を有する可変軽鎖配列とを含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである、請求項２８〜３０のいずれか一項に記載の医薬組成物。
【請求項３２】
処置を必要とするヒトにおいて癌を処置する方法であって、前記ヒトに治療上有効な量の請求項１７〜３１のいずれか一項に記載の医薬組成物を投与すること、それによりヒトにおける癌を処置することを含んでなる方法。
【請求項３３】
前記Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤と免疫調節剤が、同時、任意の順序で逐次、全身、経口、静脈内、および腫瘍内から選択される経路で患者に投与される、請求項３２に記載の方法。
【請求項３４】
前記Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤が経口投与される、請求項３２または３３に記載の方法。
【請求項３５】
前記癌が黒色腫、リンパ腫、または結腸癌である、請求項３２〜３４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項３６】
癌を処置するための薬剤の製造のための請求項１〜１５のいずれか一項に記載の組合せの使用。
【請求項３７】
癌の処置のための請求項１〜１５のいずれか一項に記載の組合せの使用。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、哺乳動物において癌を処置する方法、およびそのような処置において有用な組合せに関する。特に、本発明は、Ｉ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（Ｉ型ＰＲＭＴ）阻害剤と抗ＰＤ−１および抗ＯＸ４０抗体などの免疫調節剤との組合せに関する。
【背景技術】
【０００２】
癌を含む過剰増殖性疾患の有効な治療は、腫瘍学分野において継続的な目標である。一般に、癌は、細胞の分裂、分化およびアポトーシス細胞死を制御する正常なプロセスの調節解除に起因し、制限されない成長、局部的拡大および全身転移の能力を有する悪性細胞の増殖を特徴とする。正常なプロセスの調節解除としては、シグナル伝達経路の異常および正常細胞に見られるものとは異なる因子への応答が含まれる。
【０００３】
アルギニンのメチル化は、遺伝子調節、ＲＮＡプロセシング、ＤＮＡ損傷応答、およびシグナル伝達などの多様な細胞プロセスに関与するタンパク質における重要な翻訳後修飾である。メチル化アルギニンを含有するタンパク質は核および細胞質画分の両方に存在し、アルギニン上へのメチル基の転移を触媒する酵素もまたこれらの細胞下コンパートメントに存在することが示唆される（Yang, Y. & Bedford, M. T. Protein arginine methyltransferases and cancer. Nat Rev Cancer 13, 37-50, doi:10.1038/nrc3409 (2013); Lee, Y. H. & Stallcup, M. R. Minireview: protein arginine methylation of nonhistone proteins in transcriptional regulation. Mol Endocrinol 23, 425-433, doi:10.1210/me.2008-0380 (2009)に総説）。哺乳動物細胞において、メチル化アルギニンは、ω−ＮＧ−モノメチル−アルギニン（ＭＭＡ）、ω−ＮＧ，ＮＧ−非対称性ジメチルアルギニン（ＡＤＭＡ）、またはω−ＮＧ，Ｎ’Ｇ−対称性ジメチルアルギニン（ＳＤＭＡ）の３つの主要な形態で存在する。各メチル化状態は、タンパク質間相互作用に異なる影響を及ぼし、従って、基質の生物活性に明瞭に異なる機能的結果を与える能力を持つ(Yang, Y. & Bedford, M. T. Protein arginine methyltransferases and cancer. Nat Rev Cancer 13, 37-50, doi:10.1038/nrc3409 (2013))。
【０００４】
アルギニンのメチル化は、主として、メチル基をＳ−アデノシル−Ｌ−メチオニン（ＳＡＭ）から基質であるアルギニン側鎖に転移してＳ−アデノシル−ホモシステイン（ＳＡＨ）およびメチル化アルギニンを生成するタンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（ＰＲＭＴ）ファミリーの活性を介して、グリシンリッチ、アルギニンリッチ（ＧＡＲ）モチーフの配列要素に生じる。このタンパク質ファミリーは１０種のメンバーからなり、そのうち９種が酵素活性を有することが示されている(Bedford, M. T. & Clarke, S. G. Protein arginine methylation in mammals: who, what, and why. Mol Cell 33, 1-13, doi:10.1016/j.molcel.2008.12.013 (2009))。ＰＲＭＴファミリーは、酵素反応の生成物によって４つのサブタイプ（Ｉ〜ＩＶ型）に類別される。ＩＶ型酵素は、内部グアニジノ窒素をメチル化し、酵母でのみ記載があり(Fisk, J. C. & Read, L. K. Protein arginine methylation in parasitic protozoa. Eukaryot Cell 10, 1013-1022, doi:10.1128/EC.05103-11 (2011))；Ｉ〜ＩＩＩ型酵素は、単一のメチル化事象によってモノメチル−アルギニン（ＭＭＡ、Ｒｍｅ１）を生じる。ＭＭＡ中間体は、比較的存在量の少ない中間体と考えられているが、ＰＲＭＴ７の主要ＩＩＩ型活性の選択基質はモノメチル化型に留まり、一方、Ｉ型およびＩＩ型酵素はＭＭＡからそれぞれ非対称性ジメチルアルギニン（ＡＤＭＡ、Ｒｍｅ２ａ）または対称性ジメチルアルギニン（ＳＤＭＡ、Ｒｍｅ２ｓ）への進行を触媒する。ＩＩ型ＰＲＭＴにはＰＲＭＴ５とＰＲＭＴ９が含まれるが、ＰＲＭＴ５は、対称性ジメチル化の形成を担う主要な酵素である。Ｉ型酵素にはＰＲＭＴ１、ＰＲＭＴ３、ＰＲＭＴ４、ＰＲＭＴ６およびＰＲＭＴ８が含まれる。ＰＲＭＴ１、ＰＲＭＴ３、ＰＲＭＴ４、およびＰＲＭＴ６は遍在発現するが、ＰＲＭＴ８は主として脳に限られる（Bedford, M. T. & Clarke, S. G. Protein arginine methyla
tion in mammals: who, what, and why. Mol Cell 33, 1-13, doi:10.1016/j.molcel.2008.12.013 (2009)に総説）。
【０００５】
ＰＲＭＴ１の誤調節および過剰発現は、いくつかの固形癌および造血系癌と関連が見出されている(Yang, Y. & Bedford, M. T. Protein arginine methyltransferases and cancer. Nat Rev Cancer 13, 37-50, doi:10.1038/nrc3409 (2013); Yoshimatsu, M. et al. Dysregulation of PRMT1 and PRMT6, Type I arginine methyltransferases, is involved in various types of human cancers. Int J Cancer 128, 562-573, doi:10.1002/ijc.25366 (2011))。ＰＲＭＴ１と癌の生物学との関連は、主として、関連基質上に見られるアルギニン残基のメチル化の調節を介したものであった。いくつかの腫瘍種で、ＰＲＭＴ１は、ヒストンＨ４のメチル化を介して(Takai, H. et al. 5-Hydroxymethylcytosine plays a critical role in glioblastomagenesis by recruiting the CHTOP-methylosome complex. Cell Rep 9, 48-60, doi:10.1016/j.celrep.2014.08.071 (2014); Shia, W. J. et al. PRMT1 interacts with AML1-ETO to promote its transcriptional activation and progenitor cell proliferative potential. Blood 119, 4953-4962, doi:10.1182/blood-2011-04-347476 (2012); Zhao, X. et al. Methylation of RUNX1 by PRMT1 abrogates SIN3A binding and potentiates its transcriptional activity. Genes Dev 22, 640-653, doi:10.110
1/gad.1632608 (2008)、ならびに非ヒストン基質に対するその活性を介して(Wei, H., Mundade, R., Lange, K. C. & Lu, T. Protein arginine methylation of non-histone proteins and its role in diseases. Cell Cycle 13, 32-41, doi:10.4161/cc.27353 (2014))、異常な発癌プログラムの発現を駆動し得る。これらの実験系の多くでは、その基質のＰＲＭＴ１依存性ＡＤＭＡ修飾の混乱が癌細胞の増殖能を低下させる(Yang, Y. & Bedford, M. T. Protein arginine methyltransferases and cancer. Nat Rev Cancer 13, 37-50, doi:10.1038/nrc3409 (2013))。よって、過剰増殖性疾患の処置において使用するための抗過剰増殖薬として両方の価値を有するはずであると認識された。
【０００６】
免疫療法は、過剰増殖性疾患を処置するためのもう一つのアプローチである。抗腫瘍Ｔ細胞機能を増強し、Ｔ細胞増殖を誘導することは、癌治療の有力かつ新規なアプローチである。３つの免疫腫瘍学抗体（例えば、免疫調節剤）が現在上市されている。抗ＣＴＬＡ−４（ヤーボイ（登録商標）／イピリムマブ）は、Ｔ細胞プライミングの時点で免疫応答を増強すると思われ、抗ＰＤ−１抗体（オプジーボ（登録商標）／ニボルマブおよびキートルーダ（登録商標）／ペンブロリズマブ）は、すでにプライムおよび活性化された腫瘍特異的Ｔ細胞において阻害チェックポイントを緩和することによって局部的腫瘍微小環境に作用すると思われる。
【０００７】
癌の治療における最近の多くの進展があるにもかかわらず、癌の影響に苦しむ人のより有効かつ／または強化された治療の必要がなおある。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】図１：アルギニン残基上のメチル化の種類。Yang, Y. & Bedford, M. T. Protein arginine methyltransferases and cancer. Nat Rev Cancer 13, 37-50, doi:10.1038/nrc3409 (2013)より。
【図２】図２：癌関連ＰＲＭＴ１基質の機能的クラス。ＰＲＭＴ１の既知の基質およびそれらの癌関連生物学との関連(Yang, Y. & Bedford, M. T. Protein arginine methyltransferases and cancer. Nat Rev Cancer 13, 37-50, doi:10.1038/nrc3409 (2013); Shia, W. J. et al. PRMT1 interacts with AML1-ETO to promote its transcriptional activation and progenitor cell proliferative potential. Blood 119, 4953-4962, doi:10.1182/blood-2011-04-347476 (2012); Wei, H., Mundade, R., Lange, K. C. & Lu, T. Protein arginine methylation of non-histone proteins and its role in diseases. Cell Cycle 13, 32-41, doi:10.4161/cc.27353 (2014); Boisvert, F. M., Rhie, A., Richard, S. & Doherty, A. J. The GAR motif of 53BP1 is arginine methylated by PRMT1 and is necessary for 53BP1 DNA binding activity. Cell Cycle 4, 1834-1841, doi:10.4161/cc.4.12.2250 (2005); Boisvert, F. M., Dery, U., Masson, J. Y. & Richard, S. Arginine methylation of MRE11 by PRMT1 is required for DNA damage checkpoint control. Genes Dev 19, 671-676, doi:10.1101/gad.1279805 (2005); Zhang, L. et al. Cross-talk between PRMT1-mediated methylation and ubiquitylation on RBM15 controls RNA splicing. Elife 4, doi:10.7554/eLife.07938 (2015); Snijders, A. P. et al. Arginine methylation and citrullination of splicing factor proline- and glutamine-rich (SFPQ/PSF) regulates its association with mRNA. RNA 21, 347-359, doi:10.1261/rna.045138.114 (2015); Liao, H. W. et al. PRMT1-mediated methylation of the EGF receptor regulates signaling and cetuximab response. J Clin Invest 125, 4529-4543, doi:10.1172/JCI82826 (2015); Ng, R. K. et al. Epigenetic dysregulation of leukaemic HOX code in MLL-rearranged leukaemia mouse model. J Pathol 232, 65-74, doi:10.1002/path.4279 (2014); Bressan, G. C. et al. Arginine methylation analysis of the splicing-associated SR protein SFRS9/SRP30C. Cell Mol Biol Lett 14, 657-669, doi:10.2478/s11658-009-0024-2 (2009))。
【図３】図３：化合物Ｄで処理した細胞株のメチルスキャン評価。メチル化変化を有するタンパク質のパーセント（変化の方向性には依存しない）は、示されているように官能基によって類別される。
【図４】図４：化合物ＡによるＰＲＭＴ１に対する阻害の様式。ＩＣ５０値は、１８分のＰＲＭＴ１反応および３パラメーター用量応答式へのデータの当てはめの後に決定した。（Ａ）非競合的阻害の式ＩＣ５０＝Ｋｉ／（１＋（Ｋｍ／［Ｓ］））に当てはめ、［ＳＡＭ］／Ｋｍａｐｐの関数としてプロットした化合物ＡのＩＣ５０値を示す代表的実験。（Ｂ）［ペプチド］／Ｋｍａｐｐの関数としてプロットしたＩＣ５０値を示す代表的実験。挿入図は、ペプチドＨ４  １−２１基質に関するＰＲＭＴ１の化合物Ａ阻害を評価するために混合型阻害の式（ｖ＝最大反応速度＊［Ｓ］／（Ｋｍ＊（１＋［Ｉ］／Ｋｉ）＋［Ｓ］＊（１＋［Ｉ］／Ｋ’）））に当てはめたデータを示す。α値（α＝Ｋｉ’／Ｋｉ）＞０．１ただし＜１０は、混合型阻害剤の指標となる。
【図５】図５：ＰＲＭＴ１に対する化合物Ａの効力。ＰＲＭＴ１活性を、ＳＡＭからＨ４  １−２１ペプチドへの３Ｈの移動を測定する、平衡条件下（Ｋｍａｐｐに相当する基質濃度）で行う放射活性アッセイを用いてモニタリングした。ＩＣ５０値は、データを３パラメーター用量応答式に当てはめることによって決定した。（Ａ）ＰＲＭＴ１：ＳＡＭ：化合物Ａ−３ＨＣｌプレインキュベーション時間の関数としてプロットしたＩＣ５０値。白丸および黒丸は２回の独立した実験を表す（０．５ｎＭ  ＰＲＭＴ１）。挿入図は、６０分のＰＲＭＴ１：ＳＡＭ：化合物Ａ−３ＨＣｌプレインキュベーション後のＰＲＭＴ１活性の化合物Ａ−３ＨＣｌ阻害に関する代表的なＩＣ５０曲線を示す。（Ｂ）塩型により類別されるＰＲＭＴ１の化合物Ａ阻害。ＩＣ５０値は、６０分のＰＲＭＴ１：ＳＡＭ：化合物Ａプレインキュベーションおよび２０分の反応の後に決定した。
【図６】図６：化合物Ａ（橙）およびＳＡＨ（紫）との複合体中のＰＲＭＴ１に関して２．４８Åで解像した結晶構造。挿入図から、化合物がペプチド結合ポケット内に結合し、ＰＲＭＴ１の側鎖と重要な相互作用をなしていることが明らかである。
【図７】図７：化合物ＡによるＰＲＭＴ１相同分子種の阻害。ＰＲＭＴ１活性を、ＳＡＭからＨ４  １−２１ペプチドへの３Ｈの移動を測定する、平衡条件下（Ｋｍａｐｐに相当する基質濃度）で行う放射活性アッセイを用いてモニタリングした。ＩＣ５０値は、データを３パラメーター用量応答式に当てはめることによって決定した。（Ａ）ラット（○）およびイヌ（●）相同分子種に関してＰＲＭＴ１：ＳＡＭ：化合物Ａプレインキュベーション時間の関数としてプロットしたＩＣ５０値。（Ｂ）ラット（○）、イヌ（●）またはヒト（□）ＰＲＭＴ１濃度の関数としてプロットしたＩＣ５０値。（Ｃ）ＩＣ５０値は、６０分のＰＲＭＴ１：ＳＡＭ：化合物Ａプレインキュベーションおよび２０分の反応の後に決定した。データは、化合物Ａの複数の塩型の試験からの平均である。Ｋｉ＊ａｐｐ値は、非競合的阻害剤に関する式Ｋｉ＝ＩＣ５０／（１＋（Ｋｍ／［Ｓ］））およびＩＣ５０の決定がＥＳＩ＊立体配座に代表的なものであるという仮定に基づいて計算した。
【図８】図８：ＰＲＭＴファミリーメンバーに対する化合物Ａの効力。ＰＲＭＴ活性を、６０分のＰＲＭＴ：ＳＡＭ：化合物Ａプレインキュベーションの後に、平衡条件下（Ｋｍａｐｐにおける基質濃度）で行う放射活性アッセイを用いてモニタリングした。化合物ＡのＩＣ５０値は、データを３パラメーター用量応答式に当てはめることによって決定した。（Ａ）データは、化合物Ａの複数の塩型の試験からの平均である。Ｋｉ＊ａｐｐ値は、非競合的阻害剤に関する式Ｋｉ＝ＩＣ５０／（１＋（Ｋｍ／［Ｓ］））およびＩＣ５０の決定がＥＳＩ＊立体配座に代表的なものであるという仮定に基づいて計算した。（Ｂ）ＰＲＭＴ３（●）、ＰＲＭＴ４（○）、ＰＲＭＴ６（黒四角）またはＰＲＭＴ８（□）：ＳＡＭ：化合物Ａプレインキュベーション時間の関数としてプロットしたＩＣ５０値。
【図９】図９：ＭＭＡ細胞内ウエスタン。ＲＫＯ細胞を化合物Ａ−３ＨＣｌ（「化合物Ａ−Ａ」）、化合物Ａ−１ＨＣｌ（「化合物Ａ−Ｂ」）、化合物Ａ−遊離塩基（「化合物Ａ−Ｃ」）、および化合物Ａ−２ＨＣｌ（「化合物Ａ−Ｄ」）で７２時間処理した。細胞を固定し、ＭＭＡを検出するために抗Ｒｍｅ１ＧＧで、シグナルを正規化するために抗チューブリンで染色し、Ｏｄｙｓｓｅｙイメージングシステムを用いて画像化した。チューブリンに対するＭＭＡを化合物濃度に対してプロットし、ＧｒａｐｈＰａｄにて二相曲線フィット式を用いて曲線フィット（Ａ）を作成した。ＥＣ５０（第１変曲点）、標準偏差、およびＮを（Ｂ）に示す。
【図１０】図１０：腫瘍におけるＰＲＭＴ１発現。ｍＲＮＡ発現レベルはｃＢｉｏＰｏｒｔａｌ  ｆｏｒ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｇｅｎｏｍｉｃｓから入手した。ＡＣＴＢレベルおよびＴＹＲは、それぞれ遍在発現する遺伝子と発現が制限される遺伝子に相当するレベルの発現を示すことが示される。
【図１１】図１１：細胞培養における化合物Ａの抗増殖活性。６日増殖アッセイにおいて１９６のヒト癌細胞株の化合物Ａに対する感受性を評価した。（Ａ）に示されるように、各細胞株のｇＩＣ５０値を推定されるヒト暴露とともに棒グラフで示す。（Ｂ）では細胞傷害性の尺度Ｙｍｉｎ−Ｔ０を棒グラフとしてプロットし、各細胞株のｇＩＣ１００値を赤い点で示す。ラット１４日ＭＴＤから計算したＣａｖｅ（１５０ｍｇ／ｋｇ、Ｃａｖｅ＝２．１μＭ）を赤い破線で示す。
【図１２】図１２：培養細胞におけるアルギニンメチル化マークに対する化合物Ａの影響の経時的推移。（Ａ）化合物Ａで処理したＴｏｌｅｄｏ  ＤＬＢＣＬ細胞におけるＡＤＭＡ、ＳＤＭＡ、およびＭＭＡの変化。メチル化の変化は、チューブリン±ＳＥＭ（ｎ＝３）に対して正規化したものを示す。（Ｂ）アルギニンメチル化マークの代表的ウエスタンブロット。定量した領域をゲルの右に黒いバーで示す。
【図１３】図１３：アルギニンメチル化に対する化合物Ａの用量応答。（Ａ）Ｕ２９３２細胞株における化合物Ａ用量応答からのＭＭＡおよびＡＤＭＡの代表的ウエスタンブロット像。（Ｂ）に関して定量した領域をゲルの左に黒いバーで示す。（Ｂ）７２時間の暴露後に５種のリンパ腫細胞株でＭＭＡの最大誘導の５０％または５０％最大低下ＡＤＭＡに必要とされる最小有効化合物Ａ濃度±標準偏差（ｎ＝２）。６日増殖細胞死アッセイにおける対応するｇＩＣ５０値を赤で示す。
【図１４】図１４：リンパ腫細胞における化合物Ａに応答したアルギニンメチル化マークの持続性。（Ａ）化合物Ａとともに培養したＴｏｌｅｄｏ  ＤＬＢＣＬ細胞株におけるＡＤＭＡ、ＳＤＭＡ、およびＭＭＡに対する変化の安定性。メチル化の変化は、チューブリン±ＳＥＭ（ｎ＝３）に対して正規化したものを示す。（Ｂ）アルギニンメチル化マークの代表的ウエスタンブロット。（Ａ）に関して定量した領域をゲルの横に黒いバーで示す。
【図１５】図１５：リンパ腫細胞株の増殖の経時的推移。細胞増殖は、Ｔｏｌｅｄｏ（Ａ）およびＤａｕｄｉ（Ｂ）細胞株（各細胞株ｎ＝２）で１０日の経時的推移にわたって評価した。一回の生物学的反復の代表的データを示す。
【図１６】図１６：６日目および１０日目におけるリンパ腫細胞株での化合物Ａの抗増殖効果。（Ａ）リンパ腫細胞株における６日（薄い青）および１０日（濃い青）増殖アッセイからの平均ｇＩＣ５０値。（Ｂ）６日（薄い青）および１０日（濃い青）のＹｍｉｎ−Ｔ０と対応するｇＩＣ１００（赤い点）。
【図１７】図１７：サブタイプにより分類されるリンパ腫細胞株における化合物Ａの抗増殖効果。（Ａ）各細胞株のｇＩＣ５０値を棒グラフで示す。（Ｂ）では、細胞傷害性の尺度Ｙｍｉｎ−Ｔ０を棒グラフとしてプロットし、各細胞株のｇＩＣ１００値を赤い点で示す。サブタイプ情報はＡＴＣＣまたはＤＳＭＺ細胞株リポジトリーから収集した。
【図１８】図１８：ヒトリンパ腫細胞株における細胞周期のヨウ化プロピジウムＦＡＣＳ分析。３種のリンパ腫細胞株Ｔｏｌｅｄｏ（Ａ）、Ｕ２９３２（Ｂ）、およびＯＣＩ−Ｌｙ１（Ｃ）を１０日間０、１、１０、１００、１０００、および１０，０００ｎＭの化合物Ａで処理し、処理後３、５、７、１０日目にサンプルを採取した。データは生物学的反復ｎ＝２の平均±ＳＥＭを示す。
【図１９】図１９：化合物Ａで処理したリンパ腫細胞株におけるカスパーゼ−３／７の活性化。アポトーシスを、Ｔｏｌｅｄｏ（Ａ）およびＤａｕｄｉ（Ｂ）細胞株で１０日の経時的推移にわたって評価した。カスパーゼ３／７の活性化は、ＤＭＳＯ処理細胞に対する誘導倍率として示す。各細胞株につき２回の独立した反復を行った。それぞれの代表的データを示す。
【図２０】図２０：Ｔｏｌｅｄｏ異種移植片を担持するマウスにおける化合物Ａの有効性。マウスに、２８日（Ａ）または２４日（Ｂ）の期間にわたり、化合物ＡでＱＤ（３７．５、７５、１５０、３００、４５０、または６００ｍｇ／ｋｇ）経口処置または７５ｍｇ／ｋｇでのＢＩＤ処置（Ｂ）を施し、腫瘍体積を週２回測定した。
【図２１】図２１：６日目および１０日目のＡＭＬ細胞株における化合物Ａの効果。（Ａ）ＡＭＬ細胞株における６日（薄い青）および１０日（濃い青）の増殖アッセイからの平均ｇＩＣ５０値。（Ｂ）６日目（薄い青）および１０日目（濃い青）のＹｍｉｎ−Ｔ０と対応するｇＩＣ１００（赤い点）。
【図２２】図２２：化合物Ａを伴うｃｃＲＣＣ細胞株(cines)のｉｎ  ｖｉｔｒｏ増殖の経時的推移。（Ａ）２つのｃｃＲＣＣ細胞株の対照（ＤＭＳＯ）に比べた増殖。一回反復からの代表的曲線を示す。（Ｂ）経時的推移中のｃｃＲＣＣ細胞株のｇＩＣ５０および増殖阻害率％の概要（平均±ＳＤ；各細胞株ｎ＝２）。
【図２３】図２３：ＡＣＨＮ異種移植片における化合物Ａの有効性。２８日の期間にわたって毎日、マウスに化合物Ａの経口処置を施し、腫瘍体積を週２回測定した。
【図２４】図２４：乳癌細胞株における化合物Ａの抗増殖効果。６日増殖アッセイにおける化合物Ａを用いて割り出した乳癌細胞株のｇＩＣ５０の棒グラフおよび増殖阻害率（％）（赤い丸）。トリプルネガティブ乳癌（ＴＮＢＣ）を呈する細胞株を橙で示し、その他のサブタイプは青である。
【図２５】図２５：７日目および１２日目の乳癌細胞株における化合物Ａの効果。乳癌細胞株における７日（薄い青）および１０日（濃い青）の増殖アッセイからの平均増殖阻害率（％）値と対応するｇＩＣ５０（赤い点）。乳癌での長期増殖アッセイで見られた効力および阻害率パーセントの増大は、リンパ腫またはＡＭＬ細胞株では見られず、抗増殖活性が完全に現れるためには、ある種の腫瘍種が化合物Ａに長期間曝される必要があることが示唆される。
【図２６】図２６：免疫療法との組合せ。同系ＣｌｏｕｄｍａｎＳ９１腫瘍モデルにおける単剤および組合せの平均腫瘍体積（Ａ）および生存（Ｂ）。（Ｃ）有効性試験の各試験群の動物の個々の腫瘍増殖。
【図２７】図２７：培養系でのＣｌｏｕｄｍａｎＳ９１細胞の化合物Ａによる処理。細胞を９６ウェル形式の６日増殖アッセイにおいて処理し、ＩＣ５０＝９５１５±２３１．８ｎＭ  を決定した。
【図２８】図２８：１０６−２２２、ヒト化１０６−２２２（Ｈｕ１０６）、およびヒトアクセプターＸ６１０１２（ＧｅｎＢａｎｋ受託番号）ＶＨ配列のアミノ酸配列のアラインメント。
【図２９】図２９：１０６−２２２、ヒト化１０６−２２２（Ｈｕ１０６）、およびヒトアクセプターＡＪ３８８６４１（ＧｅｎＢａｎｋ受託番号）ＶＬ配列のアミノ酸配列のアラインメント。
【図３０】図３０：ＳｐｅＩ部位とＨｉｎｄＩＩＩ部位に挟まれたＨｕ１０６  ＶＨ遺伝子のヌクレオチド配列と推定アミノ酸配列。
【図３１】図３１：ＮｈｅＩ部位とＥｃｏＲＩ部位に挟まれたＨｕ１０６−２２２  ＶＬ遺伝子のヌクレオチド配列と推定アミノ酸配列。
【図３２】図３２：１１９−１２２、ヒト化１１９−１２２（Ｈｕ１１９）、およびヒトアクセプターＺ１４１８９（ＧｅｎＢａｎｋ受託番号）ＶＨ配列のアミノ酸配列のアラインメント(Alignement)。
【図３３】図３３：１１９−１２２、ヒト化１１９−１２２（Ｈｕ１１９）、およびヒトアクセプターＭ２９４６９（ＧｅｎＢａｎｋ受託番号）ＶＬ配列のアミノ酸配列のアラインメント。
【図３４】図３４：ＳｐｅＩ部位とＨｉｎｄＩＩＩ部位に挟まれたＨｕ１１９  ＶＨ遺伝子のヌクレオチド配列と推定アミノ酸配列。
【図３５】図３５：ＮｈｅＩ部位とＥｃｏＲＩ部位に挟まされたＨｕ１１９  ＶＬ遺伝子のヌクレオチド配列と推定アミノ酸配列。
【図３６】図３６：マウス１１９−４３−１  ＶＨ  ｃＤＮＡのヌクレオチド配列と推定アミノ酸配列。
【図３７】図３７：マウス１１９−４３−１  ＶＬ  ｃＤＮＡのヌクレオチド配列と推定アミノ酸配列。
【図３８】図３８：Ｓｐｅｌ部位とＨｉｎｄｌｌｌ部位に挟まされた、設計された１１９−４３−１  ＶＨ遺伝子のヌクレオチド配列と推定アミノ酸配列。
【図３９】図３９：Ｎｈｅｌ部位とＥｃｏＲＩ部位に挟まれた、設計された１１９−４３−１  ＶＬ遺伝子のヌクレオチド配列と推定アミノ酸配列。
【図４０】図４０：免疫療法との組合せ。Ａ２０腫瘍モデルにおける単剤および組合せの平均生存率。
【図４１】図４１：免疫療法との組合せ。ＣＴ２６腫瘍モデルにおける単剤および組合せの平均生存率。
【発明の概要】
【０００９】
一つの実施態様では、本発明は、Ｉ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（Ｉ型ＰＲＭＴ）阻害剤と、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＰＤＬ１抗体またはその抗原結合フラグメント、および抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントから選択される免疫調節剤との組合せを提供する。
【００１０】
一つの実施態様では、必要とするヒトにおいて癌を処置するための方法であって、前記ヒトに、Ｉ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（Ｉ型ＰＲＭＴ）阻害剤と、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＰＤＬ１抗体またはその抗原結合フラグメント、および抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントから選択される免疫調節剤との組合せを、薬学上許容可能な担体および薬学上許容可能な希釈剤のうち少なくとも一つとともに投与すること、それによりヒトにおける癌を処置することを含んでなる方法が提供される。
【００１１】
一つの実施態様では、本発明は、治療上有効な量のＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（Ｉ型ＰＲＭＴ）阻害剤を含んでなる医薬組成物、ならびに治療上有効な量の、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＰＤＬ１抗体またはその抗原結合フラグメント、および抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントから選択される免疫調節剤を含んでなる第２の医薬組成物を提供する。
【００１２】
一つの実施態様では、必要とするヒトにおいて癌を処置するための方法であって、前記ヒトに、治療上有効な量の、Ｉ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（Ｉ型ＰＲＭＴ）阻害剤を含んでなる医薬組成物と、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＰＤＬ１抗体またはその抗原結合フラグメント、および抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントから選択される免疫調節剤を含んでなる医薬組成物とを投与すること、それによりヒトにおける癌を処置することを含んでなる方法が提供される。
【００１３】
一つの実施態様では、本発明は、薬剤の製造のための、Ｉ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（Ｉ型ＰＲＭＴ）阻害剤と、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＰＤＬ１抗体またはその抗原結合フラグメント、および抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントから選択される免疫調節剤との組合せの使用を提供する。
【００１４】
一つの実施態様では、本発明は、癌の処置のための、Ｉ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（Ｉ型ＰＲＭＴ）阻害剤と、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＰＤＬ１抗体またはその抗原結合フラグメント、および抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントから選択される免疫調節剤との組合せの使用を提供する。
【発明の具体的説明】
【００１５】
定義
本明細書で使用する場合、「Ｉ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ阻害剤」または「Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤」は、以下：タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ１（ＰＲＭＴ１）、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ３（ＰＲＭＴ３）、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ４（ＰＲＭＴ４）、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ６（ＰＲＭＴ６）阻害剤、およびタンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ８（ＰＲＭＴ８）のうちいずれか１以上を阻害する薬剤を意味する。いくつかの実施態様では、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、小分子化合物である。いくつかの実施態様では、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、以下：タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ１（ＰＲＭＴ１）、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ３（ＰＲＭＴ３）、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ４（ＰＲＭＴ４）、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ６（ＰＲＭＴ６）阻害剤、およびタンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ８（ＰＲＭＴ８）のうちいずれか１以上を選択的に阻害する。いくつかの実施態様では、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、ＰＲＭＴ１、ＰＲＭＴ３、ＰＲＭＴ４、ＰＲＭＴ６、およびＰＲＭＴ８の選択的阻害剤である。
【００１６】
アルギニンメチルトランスフェラーゼは、多様な生体プロセスの調節において与えられたそれらの役割を変調するために魅力的な標的である。今般、本明細書に記載の化合物および薬学的に許容可能な塩およびそれらの組成物が、アルギニンメチルトランスフェラーゼの阻害剤として有効であることが判明した。
【００１７】
特定の官能基および化学用語の定義を以下にさらに詳細に説明する。化学元素はHandbook of Chemistry and Physics, 第75版の見返しの元素の周期表ＣＡＳバージョンに従って特定され、特定の官能基は一般にそこに記載されているように定義される。加えて、有機化学の一般原則、ならびに特定の官能部分および反応性は、Thomas Sorrell, Organic Chemistry, University Science Books, Sausalito, 1999; Smith and March, March's Advanced Organic Chemistry, 第5版, John Wiley & Sons, Inc., New York, 2001; Larock, Comprehensive Organic Transformations, VCH Publishers, Inc., New York, 1989;およびCarruthers, Some Modern Methods of Organic Synthesis, 第3版, Cambridge University Press, Cambridge, 1987に記載されている。
【００１８】
本明細書に記載の化合物は１以上の不斉中心を含んでなり得るので、種々の異性形、例えば、鏡像異性体および／またはジアステレオマーで存在し得る。例えば、本明細書に記載の化合物は、個々の鏡像異性体、ジアステレオマーもしくは幾何異性体の形態であり得、またはラセミ混合物および１以上の立体異性体が富化された混合物を含む、立体異性体の混合物の形態であり得る。異性体は、キラル高速液体クロマトグラフィー（ＨＰＬＣ）ならびにキラル塩の形成および結晶化を含む、当業者に既知の方法によって混合物から単離することができ；または好ましい異性体が不斉合成によって製造され得る。例えば、Jacques et ah, Enantiomers, Racemates and Resolutions (Wiley Interscience, New York, 1981); Wilen et ah, Tetrahedron 33:2725 (1977); Eliel, Stereochemistry of Carbon Compounds (McGraw- Hill, NY, 1962);およびWilen, Tables of Resolving Agents and Optical Resolutions p. 268 (E.L. Eliel, Ed., Univ. of Notre Dame Press, Notre Dame, IN 1972)参照。本開示はさらに、本明細書に記載の化合物を、他の異性体を実質的に含まない個々の異性体として、あるいは種々の異性体の混合物として包含する。
【００１９】
本発明の化合物は種々の互変異性体として描写され得ることが理解されるべきである。また、化合物が互変異性形を有する場合には、総ての互変異性形が本発明の範囲内に含まれるものとし、本明細書に記載のいずれの化合物の命名もいずれの互変異性形も除外しないことも理解されるべきである。
【化１】
2020500878.tif 000002
【００２０】
そうではないことが述べられない限り、本明細書に描写される構造はまた、１以上の同位元素が富化された原子が存在することでのみ異なる化合物を含むことも意味する。例えば、水素の重水素またはトリチウムによる置換、１９Ｆの１８Ｆによる置換、または炭素の１３Ｃ−または１４Ｃ−富化炭素による置換以外は本構造を有する化合物は本開示の範囲内にある。このような化合物は、例えば、分析ツールまたは生物学的アッセイにおけるプローブとして有用である。
【００２１】
値の範囲が挙げられている場合には、各値およびその範囲内の下位範囲を包含するものとする。例えば、「Ｃ１−６アルキル」は、Ｃ１、Ｃ２、Ｃ３、Ｃ４、Ｃ５、Ｃ６、Ｃ１−６、Ｃ１−５、Ｃ１−４、Ｃ１−３、Ｃ１−２、Ｃ２−６、Ｃ２−５、Ｃ２−４、Ｃ２−３、Ｃ３−６、Ｃ３−５、Ｃ３−４、Ｃ４−６、Ｃ４−５、およびＣ５−６アルキルを包含するものとする。
【００２２】
「ラジカル」は、特定の基上の結合点を指す。ラジカルには、特定の基の二価ラジカルが含まれる。
【００２３】
「アルキル」は、１〜２０個の炭素原子（「Ｃ１−２０アルキル」）を有する直鎖または分岐飽和炭化水素基のラジカルを指す。いくつかの実施態様では、アルキル基は、１〜１０個の炭素原子を有する（「Ｃ１−１０アルキル」）。いくつかの実施態様では、アルキル基は、１〜９個の炭素原子を有する（「Ｃ１−９アルキル」）。いくつかの実施態様では、アルキル基は、１〜８個の炭素原子を有する（「Ｃ１−８アルキル」）。いくつかの実施態様では、アルキル基は、１〜７個の炭素原子を有する（「Ｃ１−７アルキル」）。いくつかの実施態様では、アルキル基は、１〜６個の炭素原子を有する（「Ｃ１−６アルキル」）。いくつかの実施態様では、アルキル基は、１〜５個の炭素原子を有する（「Ｃ１−５アルキル」）。いくつかの実施態様では、アルキル基は、１〜４個の炭素原子を有する（「Ｃ１−４アルキル」）。いくつかの実施態様では、アルキル基は、１〜３個の炭素原子を有する（「Ｃ１−３アルキル」）。いくつかの実施態様では、アルキル基は、１〜２個の炭素原子を有する。（「Ｃ１−２アルキル」）。いくつかの実施態様では、アルキル基は、１個の炭素原子を有する（「Ｃ１アルキル」）。いくつかの実施態様では、アルキル基は、２〜６個の炭素原子を有する（「Ｃ２−６アルキル」）。Ｃ１−６アルキル基の例としては、メチル（Ｃ１）、エチル（Ｃ２）、ｎ−プロピル（Ｃ３）、イソプロピル（Ｃ３）、ｎ−ブチル（Ｃ４）、ｔｅｒｔ−ブチル（Ｃ４）、ｓｅｃ−ブチル（Ｃ４）、イソ−ブチル（Ｃ４）、ｎ−ペンチル（Ｃ５）、３−ペンタニル（Ｃ５）、アミル（Ｃ５）、ネオペンチル（Ｃ５）、３−メチル−２−ブタニル（Ｃ５）、第三級アミル（Ｃ５）、およびｎ−ヘキシル（Ｃ６）が挙げられる。アルキル基のさらなる例としては、ｎ−ヘプチル（Ｃ７）、およびｎ−オクチル（Ｃ８）などが挙げられる。特定の実施態様では、アルキル基の各例は、独立に、１以上の置換基で場合により置換されてもよく、例えば、非置換型（「非置換アルキル」）または置換型（「置換アルキル」）である。特定の実施態様では、アルキル基は、非置換Ｃ１−１０アルキル（例えば、−ＣＨ３）である。特定の実施態様では、アルキル基は、置換Ｃ１−１０アルキルである。
【００２４】
いくつかの実施態様では、アルキル基は１以上のハロゲンで置換されている。「ペルハロアルキル」は、水素原子の総てが独立にハロゲン、例えば、フルオロ、ブロモ、クロロ、またはヨードで置換されている、本明細書で定義されるような置換アルキル基である。いくつかの実施態様では、アルキル部分は、１〜８個の炭素原子を有する（「Ｃ１−８ペルハロアルキル」）。いくつかの実施態様では、アルキル部分は、１〜６個の炭素原子を有する（「Ｃ１−６ペルハロアルキル」）。いくつかの実施態様では、アルキル部分は、１〜４個の炭素原子を有する（「Ｃ１−４ペルハロアルキル」）。いくつかの実施態様では、アルキル部分は、１〜３個の炭素原子を有する（「Ｃ１−３ペルハロアルキル」）。いくつかの実施態様では、アルキル部分は、１〜２個の炭素原子を有する（「Ｃ１−２ペルハロアルキル」）。いくつかの実施態様では、水素原子の総てがフルオロで置換されている。いくつかの実施態様では、水素原子の総てがクロロで置換されている。ペルハロアルキル基の例としては、−ＣＦ３、−ＣＦ２ＣＦ３、−ＣＦ２ＣＦ２ＣＦ３、−ＣＣｌ３、−ＣＦＣｌ２、および−ＣＦ２Ｃｌなどが挙げられる。
【００２５】
「アルケニル」は、２〜２０個の炭素原子と１個以上の炭素−炭素二重結合（例えば、１、２、３、または４個の二重結合）、および場合により１以上の三重結合（例えば、１、２、３、または４個の三重結合）を有する直鎖または分岐炭化水素基のラジカル（「Ｃ２−２０アルケニル」）を指す。特定の実施態様では、アルケニルは、三重結合を含まない。いくつかの実施態様では、アルケニル基は、２〜１０個の炭素原子を有する（「Ｃ２−１０アルケニル」）。いくつかの実施態様では、アルケニル基は、２〜９個の炭素原子を有する（「Ｃ２−９アルケニル」）。いくつかの実施態様では、アルケニル基は、２〜８個の炭素原子を有する（「Ｃ２−８アルケニル」）。いくつかの実施態様では、アルケニル基は、２〜７個の炭素原子を有する（「Ｃ２−７アルケニル」）。いくつかの実施態様では、アルケニル基は、２〜６個の炭素原子を有する（「Ｃ２−６アルケニル」）。いくつかの実施態様では、アルケニル基は、２〜５個の炭素原子を有する（「Ｃ２−５アルケニル」）。いくつかの実施態様では、アルケニル基は、２〜４個の炭素原子を有する（「Ｃ２−４アルケニル」）。いくつかの実施態様では、アルケニル基は、２〜３個の炭素原子を有する（「Ｃ２−３アルケニル」）。いくつかの実施態様では、アルケニル基は、２個の炭素原子を有する（「Ｃ２アルケニル」）。１個以上の炭素−炭素二重結合は、内部にあっても（例えば、２−ブテニル）または末端にあってもよい（例えば、１−ブテニル）。Ｃ２−４アルケニル基の例としては、エテニル（Ｃ２）、１−プロペニル（Ｃ３）、２−プロペニル（Ｃ３）、１−ブテニル（Ｃ４）、２−ブテニル（Ｃ４）、およびブタジエニル（Ｃ４）などが挙げられる。Ｃ２−６アルケニル基の例としては、前述のＣ２−４アルケニル基ならびにペンテニル（Ｃ５）、ペンタジエニル（Ｃ５）、およびヘキセニル（Ｃ６）などが挙げられる。アルケニルのさらなる例としては、ヘプテニル（Ｃ７）、オクテニル（Ｃ８）、およびオクタトリエニル（Ｃ８）などが挙げられる。特定の実施態様では、アルケニル基の各例は、独立に、１以上の置換基で場合により置換されてもよく、例えば、非置換型（「非置換アルケニル」）または置換型（「置換アルケニル」）である。特定の実施態様では、アルケニル基は、非置換Ｃ２−１０アルケニルである。特定の実施態様では、アルケニル基は、置換Ｃ２−１０アルケニルである。
【００２６】
「アルキニル」は、２〜２０個の炭素原子と１個以上の炭素−炭素三重結合（例えば、１、２、３、または４個の三重結合）、および場合により１個以上の二重結合（例えば、１、２、３、または４個の二重結合）を有する直鎖または分岐炭化水素基のラジカル（「Ｃ２−２０アルキニル」）を指す。特定の実施態様では、アルキニルは、二重結合を含まない。いくつかの実施態様では、アルキニル基は、２〜１０個の炭素原子を有する（「Ｃ２−１０アルキニル」）。いくつかの実施態様では、アルキニル基は、２〜９個の炭素原子を有する（「Ｃ２−９アルキニル」）。いくつかの実施態様では、アルキニル基は、２〜８個の炭素原子を有する（「Ｃ２−８アルキニル」）。いくつかの実施態様では、アルキニル基は、２〜７個の炭素原子を有する（「Ｃ２−７アルキニル」）。いくつかの実施態様では、アルキニル基は、２〜６個の炭素原子を有する（「Ｃ２−６アルキニル」）。いくつかの実施態様では、アルキニル基は、２〜５個の炭素原子を有する（「Ｃ２−５アルキニル」）。いくつかの実施態様では、アルキニル基は、２〜４個の炭素原子を有する（「Ｃ２−４アルキニル」）。いくつかの実施態様では、アルキニル基は、２〜３個の炭素原子を有する（「Ｃ２−３アルキニル」）。いくつかの実施態様では、アルキニル基は、２個の炭素原子を有する（「Ｃ２アルキニル」）。１以上の炭素炭素三重結合は、内部にあっても（例えば、２−ブチニル）または末端にあってもよい（例えば、１−ブチニル）。Ｃ２−４アルキニル基の例としては、限定されるものではないが、エチニル（Ｃ２）、１−プロピニル（Ｃ３）、２−プロピニル（Ｃ３）、１−ブチニル（Ｃ４）、および２−ブチニル（Ｃ４）などが挙げられる。Ｃ２−６アルケニル基の例としては、前述のＣ２−４アルキニル基ならびにペンチニル（Ｃ５）、およびヘキシニル（Ｃ６）などが挙げられる。アルキニルのさらなる例としては、へプチニル（Ｃ７）、およびオクチニル（Ｃ８）などが挙げられる。特定の実施態様では、アルキニル基の各例は、独立に、１以上の置換基で場合により置換されてもよく、例えば、非置換型（「非置換アルキニル」）または置換型（「置換アルキニル」）である。特定の実施態様では、アルキニル基は、非置換Ｃ２−１０アルキニルである。特定の実施態様では、アルキニル基は、置換Ｃ２−１０アルキニルである。
【００２７】
「縮合」または「オルト縮合」は、本明細書では互換的に使用され、一般に２個の原子と１個の結合を有する２個の環、例えば、下式を指す。
【化２】
2020500878.tif 000003
【００２８】
「架橋された」とは、（１）同じ環の隣接しない２箇所以上の位置を接続する橋頭原子もしくは原子の群；または（２）ある環系の異なる環の２箇所以上の位置を接続する橋頭原子もしくは原子の群を含む環系を指し、それにより、オルト縮合環、例えば、下式を形成しない。
【化３】
2020500878.tif 000004
【００２９】
「スピロ」または「スピロ融合」は、炭素環式または複素環式環系の同じ原子に接続する（ジェミナルアタッチメント）、それにより環、例えば、下式を形成する原子の群を指す。
【化４】
2020500878.tif 000005
【００３０】
橋頭原子におけるスピロ融合も企図される。
【００３１】
「カルボシクリル」または「炭素環式」は、非芳香環系に３〜１４個の環炭素原子（「Ｃ３−１４カルボシクリル」）を有し、ヘテロ原子を有さない非芳香族環式炭化水素基のラジカルを指す。特定の実施態様では、カルボシクリル基は、非芳香環系に３〜１０個の環炭素原子を有し（Ｃ３−１０カルボシクリル」）、ヘテロ原子を有さない非芳香族環式炭化水素基のラジカルを指す。いくつかの実施態様では、カルボシクリル基は、３〜８個の環炭素原子を有する（「Ｃ３−８カルボシクリル」）。いくつかの実施態様では、カルボシクリル基は、３〜６個の環炭素原子（「Ｃ３−６カルボシクリル」）を有する。いくつかの実施態様では、カルボシクリル基は、３〜６個の環炭素原子を有する（「Ｃ３−６カルボシクリル」）。いくつかの実施態様では、カルボシクリル基は、５〜１０個の環炭素原子を有する（「Ｃ５−１０カルボシクリル」）。例示的Ｃ３−６カルボシクリル基としては、限定されるものではないが、シクロプロピル（Ｃ３）、シクロプロペニル（Ｃ３）、シクロブチル（Ｃ４）、シクロブテニル（Ｃ４）、シクロペンチル（Ｃ５）、シクロペンテニル（Ｃ５）、シクロヘキシル（Ｃ６）、シクロヘキセニル（Ｃ６）、およびシクロヘキサジエニル（Ｃ６）などが挙げられる。例示的Ｃ３−８カルボシクリル基としては、限定されるものではないが、前述のＣ３−６カルボシクリル基ならびにシクロヘプチル（Ｃ７）、シクロヘプテニル（Ｃ７）、シクロヘプタジエニル（Ｃ７）、シクロヘプタトリエニル（Ｃ７）、シクロオクチル（Ｃ８）、シクロオクテニル（Ｃ８）、ビシクロ［２．２．１］ヘプタニル（Ｃ７）、およびビシクロ［２．２．２］オクタニル（Ｃ８）などが挙げられる。例示的Ｃ３−１０カルボシクリル基としては、限定されるものではないが、前述のＣ３−８カルボシクリル基ならびにシクロノニル（Ｃ９）、シクロノネニル（Ｃ９）、シクロデシル（Ｃ１０）、シクロデセニル（Ｃ１０）、オクタヒドロ−ｌＨ−インデニル（Ｃ９）、デカヒドロナフタレニル（Ｃ１０）、およびスピロ［４．５］デカニル（Ｃ１０）などが挙げられる。以上の例が説明するように、特定の実施態様では、カルボシクリル基は単環式（「単環式カルボシクリル」）であるか、または二環式系（「二環式カルボシクリル」）など縮合、架橋またはスピロ縮合環系であり、飽和されていてもまたは部分的に不飽和であってもよい。「カルボシクリル」にはまた、上記に定義されるようなカルボシクリル環が１以上のアリール基またはヘテロアリール基と縮合されている環系も含まれ、ここで、その結合点はカルボシクリル環上にあり、このような場合には、炭素の数はその炭素環系内の炭素の数を示し続ける。特定の実施態様では、カルボシクリル基の各例は、独立に、１以上の置換基で場合により置換されてよく、例えば、非置換型（非置換カルボシクリル」）または置換型（「置換カルボシクリル」）である。特定の実施態様では、カルボシクリル基は、非置換Ｃ３−１０カルボシクリルである。特定の実施態様では、カルボシクリル基は、置換Ｃ３−１０カルボシクリルである。
【００３２】
いくつかの実施態様では、「カルボシクリル」は、３〜１４個の環炭素原子を有する単環式、飽和カルボシクリル基（「Ｃ３−１４シクロアルキル」）である。いくつかの実施態様では、「カルボシクリル」は、３〜１０個の環炭素原子を有する単環式、飽和カルボシクリル基（「Ｃ３−１０シクロアルキル」）である。いくつかの実施態様では、シクロアルキル基は、３〜８個の環炭素原子を有する（「Ｃ３−８シクロアルキル」）。いくつかの実施態様では、シクロアルキル基は、３〜６個の環炭素原子を有する（「Ｃ３−６シクロアルキル」）。いくつかの実施態様では、シクロアルキル基は、５〜６個の環炭素原子を有する（「Ｃ５−６シクロアルキル」）。いくつかの実施態様では、シクロアルキル基は、５〜１０個の環炭素原子を有する（「Ｃ５−１０シクロアルキル」）。Ｃ５−６シクロアルキル基の例としては、シクロペンチル（Ｃ５）およびシクロヘキシル（Ｃ５）が挙げられる。Ｃ３−６シクロアルキル基の例としては、前述のＣ５−６シクロアルキル基ならびにシクロプロピル（Ｃ３）およびシクロブチル（Ｃ４）が挙げられる。Ｃ３−８シクロアルキル基の例としては、前述のＣ３−６シクロアルキル基ならびにシクロヘプチル（Ｃ７）およびシクロオクチル（Ｃ８）が挙げられる。特定の実施態様では、シクロアルキル基の各例は、独立に、非置換型であるか（「非置換シクロアルキル」）または１以上の置換基で置換されている（「置換シクロアルキル」）。特定の実施態様では、シクロアルキル基は、非置換Ｃ３−１０シクロアルキルである。特定の実施態様では、シクロアルキル基は、置換Ｃ３−１０シクロアルキルである。
【００３３】
「ヘテロシクリル」または「複素環式」は、環炭素原子と１〜４個の環ヘテロ原子を有し、各ヘテロ原子は独立に窒素、酸素、および硫黄から選択される、３〜１４員非芳香環系のラジカル（「３〜１４員ヘテロシクリル」）を指す。特定の実施態様では、ヘテロシクリルまたは複素環式は、環炭素原子と１〜４個の環ヘテロ原子を有し、各ヘテロ原子は独立に窒素、酸素、および硫黄から選択される３〜１０員非芳香環系のラジカル（「３〜１０員ヘテロシクリル」）を指す。１個以上の窒素原子を含むヘテロシクリル基では、その結合点は、原子価が許す限り、炭素または窒素原子であり得る。ヘテロシクリル基は、単環式（「単環式ヘテロシクリル」）または二環式系（「二環式ヘテロシクリル」）などの縮合、架橋もしくはスピロ縮合環系であり得、飽和されていてもまたは部分的に不飽和であってもよい。ヘテロシクリル二環式環系は、一方または両方の環に１以上のヘテロ原子を含み得る。「ヘテロシクリル」にはまた、上記に定義されるようなヘテロシクリル環が１以上のカルボシクリル基と縮合され、その結合点がカルボシクリルまたはヘテロシクリル環上にある環系も含まれ、このような場合には、環員の数はそのヘテロシクリル環系内の環員の数を示し続ける。特定の実施態様では、ヘテロシクリルの各例は、独立に、１以上の置換基で場合により置換されてよく、例えば、非置換型（「非置換ヘテロシクリル」）または置換型（置換ヘテロシクリル」）である。特定の実施態様では、ヘテロシクリル基は、非置換３〜１０員ヘテロシクリルである。特定の実施態様では、ヘテロシクリル基は、置換３〜１０員ヘテロシクリルである。
【００３４】
いくつかの実施態様では、ヘテロシクリル基は、環炭素原子と１〜４個の環ヘテロ原子を有し、各ヘテロ原子は独立に窒素、酸素、および硫黄から選択される５〜１０員非芳香環系（「５〜１０員ヘテロシクリル」）である。いくつかの実施態様では、ヘテロシクリル基は、環炭素原子と１〜４個の環ヘテロ原子を有し、各ヘテロ原子は独立に窒素、酸素、および硫黄から選択される５〜８員非芳香環系（「５〜８員ヘテロシクリル」）である。いくつかの実施態様では、ヘテロシクリル基は、環炭素原子と１〜４個の環ヘテロ原子を有し、各ヘテロ原子は独立に窒素、酸素、および硫黄から選択される５〜６員非芳香環系（「５〜６員ヘテロシクリル」）である。いくつかの実施態様では、５〜６員ヘテロシクリルは、独立に窒素、酸素、および硫黄から選択される１〜３個の環ヘテロ原子を有する。いくつかの実施態様では、５〜６員ヘテロシクリルは、独立に窒素、酸素、および硫黄から選択される１〜２個の環ヘテロ原子を有する。いくつかの実施態様では、５〜６員ヘテロシクリルは、窒素、酸素、および硫黄から選択される１個の環ヘテロ原子を有する。
【００３５】
１個のヘテロ原子を含む例示的３員ヘテロシクリル基としては、限定されるものではないが、アジルジニル(azirdinyl)、オキシラニル、およびチオレニルが挙げられる。１個のヘテロ原子を含む例示的４員ヘテロシクリル基としては、限定されるものではないが、アゼチジニル、オキセタニル、およびチエタニルが挙げられる。１個のヘテロ原子を含む例示的５員ヘテロシクリル基としては、限定されるものではないが、テトラヒドロフラニル、ジヒドロフラニル、テトラヒドロチオフェニル、ジヒドロチオフェニル、ピロリジニル、ジヒドロピロリル、およびピロリル−２，５−ジオンが挙げられる。２個のヘテロ原子を含む例示的５員ヘテロシクリル基としては、限定されるものではないが、ジオキソラニル、オキサスルフラニル、ジスルフラニル、およびオキサゾリジン−２−オンが挙げられる。３個のヘテロ原子を含む例示的５員ヘテロシクリル基としては、限定されるものではないが、トリアゾリニル、オキサジアゾリニル、およびチアジアゾリニルが挙げられる。１個のヘテロ原子を含む例示的６員ヘテロシクリル基としては、限定されるものではないが、ピペリジニル、テトラヒドロピラニル、ジヒドロピリジニル、およびチアニルが挙げられる。２個のヘテロ原子を含む例示的６員ヘテロシクリル基としては、限定されるものではないが、ピペラジニル、モルホリニル、ジチアニル、およびジオキサニルが挙げられる。３個のヘテロ原子を含む例示的６員ヘテロシクリル基としては、限定されるものではないが、トリアジナニル(triazinanyl)が挙げられる。１個のヘテロ原子を含む例示的７員ヘテロシクリル基としては、限定されるものではないが、アゼパニル、オキセパニルおよびチエパニルが挙げられる。１個のヘテロ原子を含む例示的８員ヘテロシクリル基としては、限定されるものではないが、アゾカニル(azocanyl)、オキセカニル(oxecanyl)、およびチオカニル(thiocanyl)が挙げられる。Ｃ６アリール環と縮合された例示的５員ヘテロシクリル基（本明細書ではまた５，６−二環式複素環式環とも呼ばれる）としては、限定されるものではないが、インドリニル、イソインドリニル、ジヒドロベンゾフラニル、ジヒドロベンゾチエニル、およびベンゾキサゾリノニルなどが挙げられる。アリール環に縮合された例示的６員ヘテロシクリル基（本明細書では６，６−二環式複素環式環とも呼ばれる）としては、限定されるものではないが、テトラヒドロキノリニル、およびテトラヒドロイソキノリニルが挙げられる。
【００３６】
「アリール」は、芳香環系中に提供される、６〜１４個の環炭素原子を有し、ヘテロ原子を有さない単環式または多環式（例えば、二環式または三環式）４ｎ＋２芳香環系（例えば、環状配置で共有される６、１０、または１４個のπ電子を有する）のラジカル（「Ｃ６−１４アリール」）を指す。いくつかの実施態様では、アリール基は、６個の環炭素原子を有する（「Ｃ６アリール」；例えば、フェニル）。いくつかの実施態様では、アリール基は、１０個の環炭素原子を有する（「Ｃ１０アリール」；例えば、１−ナフチルおよび２−ナフチルなどのナフチル）。いくつかの実施態様では、アリール基は、１４個の環炭素原子を有する（「Ｃ１４アリール」；例えば、アントラシル）。「アリール」としてはまた、上記に定義されるようなアリール環が１以上のカルボシクリル基またはヘテロシクリル基と縮合し、そのラジカルまたは結合点がアリール環上にある環系が含まれ、このような場合には、炭素原子の数はそのアリール環系内の炭素原子の数を示し続ける。特定の実施態様では、アリール基の各例は、独立に、１以上の置換基で場合により置換されてよく、例えば、非置換型（「非置換アリール」）または置換型（「置換アリール」）である。特定の実施態様では、アリール基は、非置換Ｃ６−１４アリールである。特定の実施態様では、アリール基は、置換Ｃ６−１４アリールである。
【００３７】
「ヘテロアリール」は、芳香環系中に提供される環炭素原子と１〜４個の環ヘテロ原子を有し、各ヘテロ原子が独立に窒素、酸素、および硫黄から選択される５〜１４員単環式または多環式（例えば、二環式または三環式）４ｎ＋２芳香環系（例えば、環状配置で共有される６または１０個のπ電子を有する）のラジカル（「５〜１４員ヘテロアリール」）を指す。特定の実施態様では、ヘテロアリールは、芳香環系中に提供される環炭素原子と１〜４個の環ヘテロ原子を有し、各ヘテロ原子が独立に窒素、酸素および硫黄から選択される５〜１０員単環式または二環式４ｎ＋２芳香環系のラジカル（「５−１０員ヘテロアリール」）を指す。１以上の窒素原子を含むヘテロアリール基では、その結合点は、原子価が許容する限り、炭素原子または窒素原子であり得る。ヘテロアリール二環式環系は、一方または両方の環に１以上のヘテロ原子を含み得る。「ヘテロアリール」としては、上記に定義されるようなヘテロアリー環が１以上のカルボシクリル基またはヘテロシクリル基と縮合し、その結合点がヘテロアリール環上にある環系が含まれ、このような場合には、環員の数はそのヘテロアリール環系内の環員の数を示し続ける。「ヘテロアリール」としてはまた、上記に定義されるようなヘテロアリール環が１以上のアリール基と縮合し、その結合点がアリール環上またはヘテロアリール環上のいずれかにある環系も含まれ、このような場合には、環員の数はその縮合（アリール／ヘテロアリール）環系内の環員の数を示し続ける。一方の環がヘテロ原子を含まない二環式ヘテロアリール基（例えば、インドリル、キノリニル、およびカルバゾリルなど）において、結合点はいずれの環にあってもよく、例えば、ヘテロ原子を担持する環（例えば、２−インドリル）またはヘテロ原子を含まない環（例えば、５−インドリル）のいずれにあってもよい。
【００３８】
いくつかの実施態様では、ヘテロアリール基は、芳香環系中に提供される環炭素原子と１〜４個の環ヘテロ原子を有し、各ヘテロ原子が独立に窒素、酸素、および硫黄から選択される５〜１４員芳香環系（「５〜１４員ヘテロアリール」）である。いくつかの実施態様では、ヘテロアリール基は、芳香環系中に提供される環炭素原子と１〜４個の環ヘテロ原子を有し、各ヘテロ原子が独立に窒素、酸素、および硫黄から選択される５〜１０員芳香環系（「５〜１０員ヘテロアリール」）である。いくつかの実施態様では、ヘテロアリール基は、芳香環系中に提供される環炭素原子と１〜４個の環ヘテロ原子を有し、各ヘテロ原子が独立に窒素、酸素、および硫黄から選択される５〜８員芳香環系（「５〜８員ヘテロアリール」）である。いくつかの実施態様では、ヘテロアリール基は、芳香環系中に提供される環炭素原子と１〜４個の環ヘテロ原子を有し、各ヘテロ原子が独立に窒素、酸素、および硫黄から選択される５〜６員芳香環系（「５〜６員ヘテロアリール」）である。いくつかの実施態様では、５〜６員ヘテロアリールは、独立に窒素、酸素、および硫黄から選択される１〜３個の環ヘテロ原子を有する。いくつかの実施態様では、５〜６員ヘテロアリールは、独立に窒素、酸素、および硫黄から選択される１〜２個の環ヘテロ原子を有する。いくつかの実施態様では、５〜６員ヘテロアリールは、窒素、酸素、および硫黄から選択される１個の環ヘテロ原子を有する。特定の実施態様では、ヘテロアリール基の各例は、独立に、１以上の置換基で場合により置換されてよく、例えば、非置換型（「非置換ヘテロアリール」）または置換型（「置換ヘテロアリール」）である。特定の実施態様では、ヘテロアリール基は、非置換５〜１４員ヘテロアリールである。特定の実施態様では、ヘテロアリール基は、置換５〜１４員ヘテロアリールである。
【００３９】
１個のヘテロ原子を含む例示的５員ヘテロアリール基としては、限定されるものではないが、ピロリル、フラニルおよびチオフェニルが挙げられる。２個のヘテロ原子を含む例示的５員ヘテロアリール基としては、限定されるものではないが、イミダゾリル、ピラゾリル、オキサゾリル、イソキサゾリル、チアゾリル、およびイソチアゾリルが挙げられる。３個のヘテロ原子を含む例示的５員ヘテロアリール基としては、限定されるものではないが、トリアゾリル、オキサジアゾリル、およびチアジアゾリルが挙げられる。４個のヘテロ原子を含む例示的５員ヘテロアリール基としては、限定されるものではないが、テトラゾリルが挙げられる。１個のヘテロ原子を含む例示的６員ヘテロアリール基としては、限定されるものではないが、ピリジニルが挙げられる。２個のヘテロ原子を含む例示的６員ヘテロアリール基としては、限定されるものではないが、ピリダジニル、ピリミジニル、およびピラジニルが挙げられる。３個または４個のヘテロ原子を含む例示的６員ヘテロアリール基としては、限定されるものではないが、それぞれトリアジニルおよびテトラジニルが挙げられる。１個のヘテロ原子を含む例示的７員ヘテロアリール基としては、限定されるものではないが、アゼピニル、オキセピニル、およびチエピニルが挙げられる。例示的６，６−二環式ヘテロアリール基としては、限定されるものではないが、ナフチリジニル、プテリジニル、キノリニル、イソキノリニル、シンノリニル、キノキサリニル、フタラジニル、およびキナゾリニルが挙げられる。例示的５，６−二環式ヘテロアリール基としては、限定されるものではないが、下式のいずれか一つが挙げられる：
【化５】
2020500878.tif 000006
2020500878.tif 000007
2020500878.tif 000008
【００４０】
単環式または二環式ヘテロアリール基のいずれにおいても、結合点は、原子価が許容する限り、いずれの炭素原子または窒素原子であってもよい。
【００４１】
「部分的に不飽和」は、少なくとも一つの二重結合または三重結合を含む基を指す。「部分的に不飽和」という用語は、複数の不飽和部位を有する環を包含することを意図するが、本明細書で定義されるような芳香族基（例えば、アリールまたはヘテロアリール基）を含むことは意図されない。同様に、「飽和」は、二重結合または三重結合を含まない、すなわち、総て単結合を含む基を指す。
【００４２】
いくつかの実施態様では、本明細書で定義されるようなアルキル、アルケニル、アルキニル、カルボシクリル、ヘテロシクリル、アリール、およびヘテロアリール基は、場合により置換されてよい（例えば、「置換」もしくは「非置換」脂肪族、「置換」もしくは「非置換」アルキル、「置換」もしくは「非置換」アルケニル、「置換」もしくは「非置換」アルキニル、「置換」もしくは「非置換」カルボシクリル、「置換」もしくは「非置換」ヘテロシクリル、「置換」もしくは「非置換」アリールまたは「置換」もしくは「非置換」ヘテロアリール基）。一般に、「置換」という用語は、「場合により」という用語が先行していてもいなくても、基（例えば、炭素または窒素原子）上に存在する少なくとも１個の水素が許容される置換基、例えば、置換時に、安定な化合物、例えば、転位、環化、脱離、またはその他の反応によるなどの変換を自発的に受けない化合物を生じる置換基で置換されることを意味する。特に断りのない限り、「置換」基は、基の１以上の置換可能な位置に置換基を有し、任意の所与の構造中の２箇所以上の位置が置換される場合、置換基は各位置において同じかまたは異なる。「置換」という用語は、安定な化合物の形成をもたらす本明細書に記載される置換基のいずれかを含む、有機化合物の総ての許容される置換基による置換を含むことが企図される。本開示は、安定な化合物に到達するためにあらゆるこのような組合せを企図する。本開示の趣旨では、窒素などのヘテロ原子は、水素置換基および／またはヘテロ原子の原子価を満たし、安定な部分の形成をもたらす本明細書に記載される任意の好適な置換基を有し得る。
【００４３】
例示的炭素原子置換基としては、限定されるものではないが、ハロゲン、−ＣＮ、−ＮＯ２、−Ｎ３、−ＳＯ２Ｈ、−Ｓ０３Ｈ、−ＯＨ、−ＯＲａａ、−ＯＮ（Ｒｂｂ）２、−Ｎ（Ｒｂｂ）２、−Ｎ（Ｒｂｂ）３＋Ｘ、−Ｎ（ＯＲｃｃ）Ｒｂｂ、−ＳＨ、−ＳＲａａ、−ＳＳＲＣＣ、−Ｃ（＝Ｏ）Ｒａａ、−ＣＯ２Ｈ、−ＣＨＯ、−Ｃ（ＯＲｃｃ）２、−ＣＯ２Ｒａａ、−ＯＣ（＝Ｏ）Ｒａａ、−ＯＣＯ２Ｒａａ、−Ｃ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒｂｂ）２、−ＯＣ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒｂｂ）２、−ＮＲｂｂＣ（＝Ｏ）Ｒａａ、−ＮＲｂｂＣＯ２Ｒａａ、−ＮＲｂｂＣ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒｂｂ）２、−Ｃ（＝ＮＲｂｂ）Ｒａａ、−Ｃ（＝ＮＲｂｂ）ＯＲａａ、−ＯＣ（＝ＮＲｂｂ）Ｒａａ、−ＯＣ（＝ＮＲｂｂ）ＯＲａａ、−Ｃ（＝ＮＲｂｂ）Ｎ（Ｒｂｂ）２、−ＯＣ（＝ＮＲｂｂ）Ｎ（Ｒｂｂ）２、−ＮＲｂｂＣ（＝ＮＲｂｂ）Ｎ（Ｒｂｂ）２、−Ｃ（＝Ｏ）ＮＲｂｂＳＯ２Ｒａａ、−ＮＲｂｂＳＯ２Ｒａａ、−ＳＯ２Ｎ（Ｒｂｂ）２、−ＳＯ２Ｒａａ、−ＳＯ２ＯＲａａ、−ＯＳＯ２Ｒａａ、−Ｓ（＝Ｏ）Ｒａａ、−ＯＳ（＝Ｏ）Ｒａａ、−Ｓｉ（Ｒａａ）３、−ＯＳｉ（Ｒａａ）３  −Ｃ（＝Ｓ）Ｎ（Ｒｂｂ）２、−Ｃ（＝Ｏ）ＳＲａａ、−Ｃ（＝Ｓ）ＳＲａａ、−ＳＣ（＝Ｓ）ＳＲａａ、−ＳＣ（＝Ｏ）ＳＲａａ、−ＯＣ（＝Ｏ）ＳＲａａ、−ＳＣ（＝Ｏ）ＯＲａａ、−ＳＣ（＝Ｏ）Ｒａａ、−Ｐ（＝Ｏ）２Ｒａａ、−ＯＰ（＝Ｏ）２Ｒａａ、−Ｐ（＝Ｏ）（Ｒａａ）２、−ＯＰ（＝Ｏ）（Ｒａａ）２、−ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＲｃｃ）２、−Ｐ（＝Ｏ）２Ｎ（Ｒｂｂ）２、−ＯＰ（＝Ｏ）２Ｎ（Ｒｂｂ）２、−Ｐ（＝Ｏ）（ＮＲｂｂ）２、−ＯＰ（＝Ｏ）（ＮＲｂｂ）２、−ＮＲｂｂＰ（＝Ｏ）（ＯＲｃｃ）２、−ＮＲｂｂＰ（＝Ｏ）（ＮＲｂｂ）２、−Ｐ（ＲＣＣ）２、−Ｐ（ＲＣＣ）３、−ＯＰ（Ｒｃｃ）２、−ＯＰ（Ｒｃｃ）３、−Ｂ（Ｒａａ）２、−Ｂ（ＯＲｃｃ）２、−ＢＲａａ（ＯＲｃｃ）、Ｃ１−１０アルキル、Ｃ１−１０ペルハロアルキル、Ｃ２−１０アルケニル、Ｃ２−１０アルキニル、Ｃ３−１０カルボシクリル、３〜１４員ヘテロシクリル、Ｃ６−１４アリール、および５〜１４員ヘテロアリールが挙げられ、ここで、各アルキル、アルケニル、アルキニル、カルボシクリル、ヘテロシクリル、アリール、およびヘテロアリールは独立に、０、１、２、３、４、または５個のＲｄｄ基で置換され；
あるいは炭素原子上の２個のジェミナル水素は、基＝Ｏ、＝Ｓ、＝ＮＮ（Ｒｂｂ）２、＝ＮＮＲｂｂＣ（＝Ｏ）Ｒａａ、＝ＮＮＲｂｂＣ（＝Ｏ）ＯＲａａ、＝ＮＮＲｂｂＳ（＝Ｏ）２Ｒａａ、＝ＮＲｂｂ、または＝ＮＯＲｃｃで置換され；Ｒａａの各例は、独立に、Ｃ１−１０アルキル、Ｃ１−１０ペルハロアルキル、Ｃ２−１０アルケニル、Ｃ２−１０アルキニル、Ｃ３−１０カルボシクリル、３〜１４員ヘテロシクリル、Ｃ６−１４アリール、および５〜１４員ヘテロアリールから選択されるか、または２個のＲａａ基は結合して３〜１４員ヘテロシクリルもしくは５〜１４員ヘテロアリール環を形成し、ここで、各アルキル、アルケニル、アルキニル、カルボシクリル、ヘテロシクリル、アリール、およびヘテロアリールは、独立に、０、１、２、３、４、または５個のＲｄｄ基で置換され；
Ｒｂｂの各例は、独立に、水素、−ＯＨ、−ＯＲａａ、−Ｎ（ＲＣＣ）２、−ＣＮ、−Ｃ（＝Ｏ）Ｒａａ、−Ｃ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒｃｃ）２、−ＣＯ２Ｒａａ、−Ｓ０２Ｒａａ、−Ｃ（＝ＮＲｃｃ）ＯＲａａ、−Ｃ（＝ＮＲＣＣ）Ｎ（ＲＣＣ）２、−ＳＯ２Ｎ（Ｒｃｃ）２、−ＳＯ２Ｒｃｃ、−ＳＯ２ＯＲｃｃ、−ＳＯＲａａ、−Ｃ（＝Ｓ）Ｎ（ＲＣＣ）２、−Ｃ（＝Ｏ）ＳＲｃｃ、−Ｃ（＝Ｓ）ＳＲＣＣ、−Ｐ（＝Ｏ）２Ｒａａ、−Ｐ（＝Ｏ）（Ｒａａ）２、−Ｐ（＝Ｏ）２Ｎ（Ｒｃｃ）２、−Ｐ（＝Ｏ）（ＮＲｃｃ）２、Ｃ１−１０アルキル、Ｃ１−１０ペルハロアルキル、Ｃ２−１０アルケニル、Ｃ２−１０アルキニル、Ｃ３−１０カルボシクリル、３〜１４員ヘテロシクリル、Ｃ６−１４アリール、および５〜１４員ヘテロアリールから選択されるか、または２個のＲｂｂ基は結合して３〜１４員ヘテロシクリルもしくは５〜１４員ヘテロアリール環を形成し、ここで、各アルキル、アルケニル、アルキニル、カルボシクリル、ヘテロシクリル、アリール、およびヘテロアリールは、独立に、０、１、２、３、４、または５個のＲｄｄ基で置換され；
Ｒｃｃの各例は、独立に、水素、Ｃ１−１０アルキル、Ｃ１−１０ペルハロアルキル、Ｃ２−１０アルケニル、Ｃ２−１０アルキニル、Ｃ３−１０カルボシクリル、３〜１４員ヘテロシクリル、Ｃ６−１４アリール、および５〜１４員ヘテロアリールから選択されるか、または２個のＲｃｃ基は結合して３〜１４員ヘテロシクリルもしくは５〜１４員ヘテロアリール環を形成し、ここで、各アルキル、アルケニル、アルキニル、カルボシクリル、ヘテロシクリル、アリール、およびヘテロアリールは、独立に、０、１、２、３、４、または５個のＲｄｄ基で置換され；
Ｒｄｄの各例は、独立に、ハロゲン、−ＣＮ、−ＮＯ２、−Ｎ３、−ＳＯ２Ｈ、−ＳＯ３Ｈ、−ＯＨ、−ＯＲｅｅ、−ＯＮ（Ｒｆｆ）２、−Ｎ（Ｒｆｆ）２、−Ｎ（Ｒｆｆ）３＋Ｘ、−Ｎ（ＯＲｅｅ）Ｒｆｆ、−ＳＨ、−ＳＲｅｅ、−ＳＳＲｅｅ、−Ｃ（＝Ｏ）Ｒｅｅ、−ＣＯ２Ｈ、−ＣＯ２Ｒｅｅ、−ＯＣ（＝Ｏ）Ｒｅｅ、−ＯＣＯ２Ｒｅｅ、−Ｃ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒｆｆ）２、−ＯＣ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒｆｆ）２、−ＮＲｆｆＣ（＝Ｏ）Ｒｅｅ、−ＮＲｆｆＣＯ２Ｒｅｅ、−ＮＲｆｆＣ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒｆｆ）２、−Ｃ（＝ＮＲｆｆ）ＯＲｅｅ、−ＯＣ（＝ＮＲｆｆ）Ｒｅｅ、−ＯＣ（＝ＮＲｆｆ）ＯＲｅｅ、−Ｃ（＝ＮＲｆｆ）Ｎ（Ｒｆｆ）２、−ＯＣ（＝ＮＲｆｆ）Ｎ（Ｒｆｆ）２、−ＮＲｆｆＣ（＝ＮＲｆｆ）Ｎ（Ｒｆｆ）２、−ＮＲｆｆＳＯ２Ｒｅｅ、−ＳＯ２Ｎ（Ｒｆｆ）２、−ＳＯ２Ｒｅｅ、−Ｓ０２ＯＲｅｅ、−ＯＳ０２Ｒｅｅ、−Ｓ（＝Ｏ）Ｒｅｅ、−Ｓｉ（Ｒｅｅ）３、−ＯＳｉ（Ｒｅｅ）３、−Ｃ（＝Ｓ）Ｎ（Ｒｆｆ）２、−Ｃ（＝Ｏ）ＳＲｅｅ、−Ｃ（＝Ｓ）ＳＲｅｅ、−ＳＣ（＝Ｓ）ＳＲｅｅ、−Ｐ（＝Ｏ）２Ｒｅｅ、−Ｐ（＝Ｏ）（Ｒｅｅ）２、−ＯＰ（＝Ｏ）（Ｒｅｅ）２、−ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＲｅｅ）２、Ｃ１−６アルキル、Ｃ１−６ペルハロアルキル、Ｃ２−６アルケニル、Ｃ２−６アルキニル、Ｃ３−１０カルボシクリル、３〜１０員ヘテロシクリル、Ｃ６−１０アリール、５〜１０員ヘテロアリールから選択され、ここで、各アルキル、アルケニル、アルキニル、カルボシクリル、ヘテロシクリル、アリール、およびヘテロアリールは、独立に、０、１、２、３、４、または５個のＲｇｇ基で置換されるか、または２個のジェミナルＲｄｄ置換基は結合して＝Ｏもしくは＝Ｓを形成し；
Ｒｅｅの各例は、独立に、Ｃ１−６アルキル、Ｃ１−６ペルハロアルキル、Ｃ２−６アルケニル、Ｃ２−６アルキニル、Ｃ３−１０カルボシクリル、Ｃ６−１０アリール、３〜１０員ヘテロシクリル、および３〜１０員ヘテロアリールから選択され、ここで、各アルキル、アルケニル、アルキニル、カルボシクリル、ヘテロシクリル、アリール、およびヘテロアリールは、独立に、０、１、２、３、４、または５個のＲｇｇ基で置換され；
Ｒｆｆの各例は、独立に、水素、Ｃ１−６アルキル、Ｃ１−６ペルハロアルキル、Ｃ２−６アルケニル、Ｃ２−６アルキニル、Ｃ３−１０カルボシクリル、３〜１０員ヘテロシクリル、Ｃ１−６アリールおよび５〜１０員ヘテロアリールから選択されるか、または２個のＲｆｆ基は結合して３〜１４員ヘテロシクリルもしくは５〜１４員ヘテロアリール環を形成し、ここで、各アルキル、アルケニル、アルキニル、カルボシクリル、ヘテロシクリル、アリール、およびヘテロアリールは、独立に、０、１、２、３、４、または５個のＲｇｇ基で置換され；かつ、
Ｒｇｇの各例は、独立に、ハロゲン、−ＣＮ、−ＮＯ２、−Ｎ３、−ＳＯ２Ｈ、−ＳＯ３Ｈ、−ＯＨ、−Ｏ１−６アルキル、−ＯＮ（Ｃ１−６アルキル）２、−Ｎ（Ｃ１−６アルキル）２、−Ｎ（Ｃ１−６アルキル）３＋Ｘ−、−ＮＨ（Ｃ１−６アルキル）２＋Ｘ−、−ＮＨ２（Ｃ１−６アルキル）  ＋Ｘ−、−ＮＨ３＋Ｘ、−Ｎ（ＯＣ１−６アルキル）（Ｃ１−６アルキル）、−Ｎ（ＯＨ）（Ｃ１−６アルキル）、−ＮＨ（ＯＨ）、−ＳＨ、−Ｓ１−６アルキル、−ＳＳ（Ｃ１−６アルキル）、−Ｃ（＝Ｏ）（Ｃ１−６アルキル）、−ＣＯ２Ｈ、−ＣＯ２（Ｃ１−６アルキル）、−ＯＣ（＝Ｏ）（Ｃ１−６アルキル）、−ＯＣＯ２（Ｃ１−６アルキル）、−Ｃ（＝Ｏ）ＮＨ２、−Ｃ（＝Ｏ）Ｎ（Ｃ１−６アルキル）２、−ＯＣ（＝Ｏ）ＮＨ（Ｃ１−６アルキル）、−ＮＨＣ（＝Ｏ）（Ｃ１−６アルキル）、−Ｎ（Ｃ１−６アルキル）Ｃ（＝Ｏ）（Ｃ１−６アルキル）、−ＮＨＣＯ２（Ｃ１−６アルキル）、−ＮＨＣ（＝Ｏ）Ｎ（Ｃ１−６アルキル）２、−ＮＨＣ（＝Ｏ）ＮＨ（Ｃ１−６アルキル）、−ＮＨＣ（＝Ｏ）ＮＨ２、−Ｃ（＝ＮＨ）Ｏ（Ｃ１−６アルキル）、−ＯＣ（＝ＮＨ）（Ｃ１−６アルキル）、−ＯＣ（＝ＮＨ）ＯＣ１−６アルキル、−Ｃ（＝ＮＨ）Ｎ（Ｃ１−６アルキル）２、−Ｃ（＝ＮＨ）ＮＨ（Ｃ１−６アルキル）、−Ｃ（＝ＮＨ）ＮＨ２、−ＯＣ（＝ＮＨ）Ｎ（Ｃ１−６アルキル）２、−ＯＣ（ＮＨ）ＮＨ（Ｃ１−６アルキル）、−ＯＣ（ＮＨ）ＮＨ２、−ＮＨＣ（ＮＨ）Ｎ（Ｃ１−６アルキル）２、−ＮＨＣ（＝ＮＨ）ＮＨ２、−ＮＨＳＯ２（Ｃ１−６アルキル）、−ＳＯ２Ｎ（Ｃ１−６アルキル）２、−ＳＯ２ＮＨ（Ｃ１−６アルキル）、−ＳＯ２ＮＨ２，−ＳＯ２Ｃ１−６アルキル、−ＳＯ２ＯＣ１−６アルキル、−ＯＳＯ２Ｃ１−６アルキル、−ＳＯＣ１−６アルキル、−Ｓｉ（Ｃ１−６アルキル）３、−ＯＳｉ（Ｃ１−６アルキル）３  −Ｃ（＝Ｓ）Ｎ（Ｃ１−６アルキル）２、Ｃ（＝Ｓ）ＮＨ（Ｃ１−６アルキル）、Ｃ（＝Ｓ）ＮＨ２、−Ｃ（＝Ｏ）Ｓ（Ｃ１−６アルキル）、−Ｃ（＝Ｓ）ＳＣ１−６アルキル、−ＳＣ（＝Ｓ）ＳＣ１−６アルキル、−Ｐ（＝Ｏ）２（Ｃ１−６アルキル）、−Ｐ（＝Ｏ）（Ｃ１−６アルキル）２、−ＯＰ（＝Ｏ）（Ｃ１−６アルキル）２、−ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＣ１−６アルキル）２、Ｃ１−６アルキル、Ｃ１−６ペルハロアルキル、Ｃ２−６アルケニル、Ｃ２−６アルキニル、Ｃ３−１０カルボシクリル、Ｃ６−１０アリール、３〜１０員ヘテロシクリル、５〜１０員ヘテロアリールであるか；または２個のジェミナルＲｇｇ置換基は結合して＝Ｏもしくは＝Ｓを形成することができ；ここで、Ｘは対イオンである。
【００４４】
「対イオン」または「アニオン性対イオン」は、電子的中立性を維持するために、カチオン性第四級アミノ基と結合される負電荷を有する基である。例示的対イオンとしては、ハロゲン化物イオン（例えば、Ｆ−、ＣＩ−、Ｂｒ−、Ｉ−）、ＮＯ３−、ＣｌＯ４−、ＯＨ−、Ｈ２ＰＯ４−、ＨＳＯ４−、スルホン酸イオン（例えば、メタンスルホン酸イオン、トリフルオロメタンスルホン酸イオン、ｐ−トルエンスルホン酸イオン、ベンゼンスルホン酸イオン、１０−カンファースルホン酸イオン、ナフタレン−２−スルホン酸イオン、ナフタレン−ｌ−スルホン酸−５−スルホン酸イオン、およびエタン−ｌ−スルホン酸−２−スルホン酸イオンなど）、ならびにカルボン酸イオン（例えば、酢酸イオン、エタン酸イオン、プロパン酸イオン、安息香酸イオン、グリセリン酸イオン、乳酸イオン、酒石酸イオン、およびグリコール酸イオンなど）が挙げられる。
【００４５】
「ハロ」または「ハロゲン」は、フッ素（フルオロ、−Ｆ）、塩素（クロロ、−ＣＩ）、臭素（ブロモ、−Ｂｒ）、またはヨウ素（ヨード、−Ｉ）を指す。
【００４６】
窒素原子は、原子価が許容する限り、置換または非置換であり得、第一級、第二級、第三級、および第四級窒素原子を含み得る。例示的窒素原子置換基(substitutents)としては、限定されるものではないが、水素、−ＯＨ、−ＯＲａａ、−Ｎ（ＲＣＣ）２、−ＣＮ、−Ｃ（＝Ｏ）Ｒａａ、−Ｃ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒｃｃ）２、−ＣＯ２Ｒａａ、−ＳＯ２Ｒａａ、−Ｃ（＝ＮＲｂｂ）Ｒａａ、−Ｃ（＝ＮＲｃｃ）ＯＲａａ、−Ｃ（＝ＮＲＣＣ）Ｎ（ＲＣＣ）２、−ＳＯ２Ｎ（Ｒｃｃ）２、−ＳＯ２Ｒｃｃ、−ＳＯ２ＯＲｃｃ、−ＳＯＲａａ、−Ｃ（＝Ｓ）Ｎ（ＲＣＣ）２、−Ｃ（＝Ｏ）ＳＲｃｃ、−Ｃ（＝Ｓ）ＳＲＣＣ、−Ｐ（＝Ｏ）２Ｒａａ、−Ｐ（＝Ｏ）（Ｒａａ）２、−Ｐ（＝Ｏ）２Ｎ（Ｒｃｃ）２、−Ｐ（＝Ｏ）（ＮＲｃｃ）２、Ｃ１−１０アルキル、Ｃ１−１０ペルハロアルキル、Ｃ２−１０アルケニル、Ｃ２−１０アルキニル、Ｃ３−１０カルボシクリル、３〜１４員ヘテロシクリル、Ｃ６−１４アリール、および５〜１４員ヘテロアリールが挙げられるか、または窒素原子と結合している２個のＲｃｃ基は結合して３〜１４員ヘテロシクリルもしくは５〜１４員ヘテロアリール環を形成し、ここで、各アルキル、アルケニル、アルキニル、カルボシクリル、ヘテロシクリル、アリール、およびヘテロアリールは、独立に、０、１、２、３、４、または５個のＲｄｄ基で置換され、かつ、Ｒａａ、Ｒｂｂ、ＲｃｃおよびＲｄｄは上記で定義される通りである。
【００４７】
特定の実施態様では、窒素原子上に存在する置換基は、窒素保護基（アミノ保護基とも呼ばれる）である。窒素保護基としては、限定されるものではないが、−ＯＨ、−ＯＲａａ、−Ｎ（ＲＣＣ）２、−Ｃ（＝Ｏ）Ｒａａ、−Ｃ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒｃｃ）２、−ＣＯ２Ｒａａ、−ＳＯ２Ｒａａ、−Ｃ（＝ＮＲｃｃ）Ｒａａ、−Ｃ（＝ＮＲｃｃ）ＯＲａａ、−Ｃ（＝ＮＲＣＣ）Ｎ（ＲＣＣ）２、−ＳＯ２Ｎ（Ｒｃｃ）２、−ＳＯ２Ｒｃｃ、−ＳＯ２ＯＲｃｃ、−ＳＯＲａａ、−Ｃ（＝Ｓ）Ｎ（ＲＣＣ）２、−Ｃ（＝Ｏ）ＳＲｃｃ、−Ｃ（＝Ｓ）ＳＲＣＣ、Ｃ１−１０アルキル｛例えば、アラルキル、へテロアラルキル）、Ｃ２−１０アルケニル、Ｃ２−１０アルキニル、Ｃ３−１０カルボシクリル、３〜１４員ヘテロシクリル、Ｃ６−１４アリール、および５〜１４員ヘテロアリール基が挙げられ、ここで、各アルキル、アルケニル、アルキニル、カルボシクリル、ヘテロシクリル、アラルキル、アリール、およびヘテロアリールは、独立に、０、１、２、３、４、または５個のＲ基で置換され、かつ、Ｒａａ、Ｒｂｂ、Ｒｃｃ、およびＲｄｄは、本明細書で定義される通りである。窒素保護基は当技術分野で周知であり、引用することにより本明細書の一部とされるProtecting Groups in Organic Synthesis, T. W. Greene and P. G. M. Wuts, 第3版, John Wiley & Sons, 1999に詳細に記載されているものが含まれる。
【００４８】
アミド窒素保護基（例えば、−Ｃ（＝Ｏ）Ｒａａ）としては、限定されるものではないが  ホルムアミド、アセトアミド、クロロアセトアミド、トリクロロアセトアミド、トリフルオロアセトアミド、フェニルアセトアミド、３−フェニルプロパンアミド、ピコリンアミド、３−ピリジルカルボキサミド、Ｎ−ベンゾイルフェニルアラニル誘導体、ベンズアミド、ｐ−フェニルベンズアミド、ｏ−ニトロフェニルアセトアミド(o-nitophenylacetamide)、ｏ−ニトロフェノキシアセトアミド、アセトアセトアミド、（Ｎ’−ジチオベンジルオキシアシルアミノ）アセトアミド、３−｛ｐ−ヒドロキシフェニル）プロパンアミド、３−（ｏ−ニトロフェニル）プロパンアミド、２−メチル−２−（ｏ−ニトロフェノキシ）プロパンアミド、２−メチル−２−（ｏ−フェニルアゾフェノキシ）プロパンアミド、４−クロロブタンアミド、３−メチル−３−ニトロブタンアミド、ｏ−ニトロシンナミド、Ｎ−アセチルメチオニン、ｏ−ニトロベンズアミド、およびｏ−（ベンゾイルオキシメチル）ベンズアミドが挙げられる。
【００４９】
カルバミン酸窒素保護基（例えば、−Ｃ（＝Ｏ）ＯＲａａ）としては、限定されるものではないが、メチルカルバマート、エチルカルバマート(ethyl carbamante)、９−フルオレニルメチルカルバマート（Ｆｍｏｃ）、９−（２−スルホ）フルオレニルメチルカルバマート、９−（２，７−ジブロモ）フルオロエニルメチルカルバマート、２，７−ジ−ｔ−ブチル−［９−（１０，１０−ジオキソ−１０、１０，１０，１０−テトラヒドロチオキサンチル）］メチルカルバマート（ＤＢＤ−Ｔｍｏｃ）、４−メトキシフェナシルカルバマート（Ｐｈｅｎｏｃ）、２，２，２−トリクロロエチルカルバマート（Ｔｒｏｃ）、２−トリメチルシリルエチル（Ｔｅｏｃ）カルバマート、２−フェニルエチルカルバマート（ｈＺ）、１−（１−アダマンチル）−１−メチルエチルカルバマート（Ａｄｐｏｃ）、１，１−ジメチル−２−ハロエチルカルバマート、１，１−ジメチル−２，２−ジブロモエチルカルバマート（ＤＢ−ｔ−ＢＯＣ）、１，１−ジメチル−２，２，２−トリクロロエチルカルバマート（ＴＣＢＯＣ）、１−メチル−１−（４−ビフェニリル）エチルカルバマート（Ｂｐｏｃ）、ｌ−（３，５−ジ−ｔ−ブチルフェニル）−１−メチルエチルカルバマート（ｔ−Ｂｕｍｅｏｃ）、２−（２’−および４’−ピリジル）エチルカルバマート（Ｐｙｏｃ）、２−｛Ｎ，Ｎ−ジシクロヘキシルカルボキサミド）エチルカルバマート、ｔ−ブチルカルバマート（ＢＯＣ）、１−アダマンチルカルバマート（Ａｄｏｃ）、ビニルカルバマート（Ｖｏｃ）、アリルカルバマート（Ａｌｌｏｃ）、１−イソプロピルアリルカルバマート（Ｉｐａｏｃ）、シンナミルカルバマート（Ｃｏｃ）、４−ニトロシンナミルカルバマート（Ｎｏｃ）、８−キノリルカルバマート、Ｎ−ヒドロキシピペリジニルカルバマート、アルキルジチオカルバマート、ベンジルカルバマート（Ｃｂｚ）、ｐ−メトキシベンジルカルバマート（Ｍｏｚ）、ｐ−ニトロベンジルカルバマート(p-nitobenzyl carbamate)、ｐ−ブロモベンジルカルバマート、ｐ−クロロベンジルカルバマート、２，４−ジクロロベンジルカルバマート、４−メチルスルフィニルベンジルカルバマート（Ｍｓｚ）、９−アントリルメチルカルバマート、ジフェニルメチルカルバマート、２−メチルチオエチルカルバマート、２−メチルスルホニルエチルカルバマート、２−（ｐ−トルエンスルホニル）エチルカルバマート、［２−（１，３−ジチアニル）］メチルカルバマート（Ｄｍｏｃ）、４−メチルチオフェニルカルバマート（Ｍｔｐｃ）、２，４−ジメチルチオフェニルカルバマート（Ｂｍｐｃ）、２−ホスホニオエチルカルバマート（Ｐｅｏｃ）、２−トリフェニルホスホニオイソプロピルカルバマート（Ｐｐｏｃ）、１，１−ジメチル−２−シアノエチルカルバマート、ｍ−クロロ−ｐ−アシルオキシベンジルカルバマート、ｐ−（ジヒドロキシボリル）ベンジルカルバマート、５−ベンズイソキサゾリルメチルカルバマート、２−（トリフルオロメチル）−６−クロモニルメチルカルバマート（Ｔｃｒｏｃ）、ｍ−ニトロフェニルカルバマート、３，５−ジメトキシベンジルカルバマート、ｏ−ニトロベンジルカルバマート、３，４−ジメトキシ−６−ニトロベンジルカルバマート、フェニル（ｏ−ニトロフェニル）メチルカルバマート、ｔ−アミルカルバマート、Ｓ−ベンジルチオカルバマート、ｐ−シアノベンジルカルバマート、シクロブチルカルバマート、シクロヘキシルカルバマート、シクロペンチルカルバマート、シクロプロピルメチルカルバマート、ｐ−デシルオキシベンジルカルバマート、２，２−ジメトキシアシルビニルカルバマート、ｏ−（Ｎ，Ｎ−ジメチルカルボキサミド）ベンジルカルバマート、１，１−ジメチル−３−（Ｎ，Ｎ−ジメチルカルボキサミド）プロピルカルバマート、１，１−ジメチルプロピニルカルバマート、ジ（２−ピリジル）メチルカルバマート、２−フラニルメチルカルバマート、２−ヨードエチルカルバマート、イソボルニルカルバマート(isoborynl carbamate)、イソブチルカルバマート、イソニコチニルカルバマート、ｐ−（ｐ’−メトキシフェニルアゾ）ベンジル  カルバマート、１−メチルシクロブチルカルバマート、１−メチルシクロヘキシルカルバマート、１−メチル−１−シクロプロピルメチルカルバマート、１−メチル−１−（３，５−ジメトキシフェニル）エチルカルバマート、１−メチル−１−（ｐ−フェニルアゾフェニル）エチルカルバマート、１−メチル−１−フェニルエチルカルバマート、１−メチル−１−（４−ピリジル）エチルカルバマート、フェニルカルバマート、ｐ−（フェニルアゾ）ベンジルカルバマート、２，４，６−トリ−ｔ−ブチルフェニルカルバマート、４−（トリメチルアンモニウム）ベンジルカルバマート、および２，４，６−トリメチルベンジルカルバマートが挙げられる。
【００５０】
スルホンアミド窒素保護基（例えば、−Ｓ（＝Ｏ）２Ｒａａ）としては、限定されるものではないが、ｐ−トルエンスルホンアミド（Ｔｓ）、ベンゼンスルホンアミド、２，３，６，−トリメチル−４−メトキシベンゼンスルホンアミド（Ｍｔｒ）、２，４，６−トリメトキシベンゼンスルホンアミド（Ｍｔｂ）、２，６−ジメチル−４−メトキシベンゼンスルホンアミド（Ｐｍｅ）、２，３，５、６−テトラメチル−４−メトキシベンゼンスルホンアミド（Ｍｔｅ）、４−メトキシベンゼンスルホンアミド（Ｍｂｓ）、２，４，６−トリメチルベンゼンスルホンアミド（Ｍｔｓ）、２，６−ジメトキシ−４−メチルベンゼンスルホンアミド（ｉＭｄｓ）、２，２，５，７、８−ペンタメチルクロマン−６−スルホンアミド（Ｐｍｃ）、メタンスルホンアミド（Ｍｓ）、β−トリメチルシリルエタンスルホンアミド（ＳＥＳ）、９−アントラセンスルホンアミド、４−（４’，８’−ジメトキシナフチルメチル）ベンゼンスルホンアミド（ＤＮＭＢＳ）、ベンジルスルホンアミド、トリフルオロメチルスルホンアミド、およびフェナシルスルホンアミドが挙げられる。
【００５１】
他の窒素保護基としては、限定されるものではないが、フェノチアジニル−（１０）−アシル誘導体、Ｎ’−ｐ−トルエンスルホニルアミノアシル誘導体、Ｎ’−フェニルアミノチオアシル誘導体、Ｎ−ベンゾイルフェニルアラニル誘導体、Ｎ−アセチルメチオニン誘導体、４，５−ジフェニル−３−オキサゾリン−２−オン、Ｎ−フタルイミド、Ｎ−ジチアスクシンイミド（Ｄｔｓ）、Ｎ−２，３−ジフェニルマレイミド、Ｎ−２，５−ジメチルピロール、Ｎ−１，１，４，４−テトラメチルジシリルアザシクロペンタン付加物（ＳＴＡ塩基）、５−置換ｌ，３−ジメチル−ｌ，３，５−トリアザシクロヘキサン−２−オン、５−置換１，３−ジベンジル−ｌ，３，５−トリアザシクロヘキサン−２−オン、１−置換３，５−ジニトロ−４−ピリドン、Ｎ−メチルアミン、Ｎ−アリルアミン、Ｎ−［２−（トリメチルシリル）エトキシ］メチルアミン（ＳＥＭ）、Ｎ−３−アセトキシプロピルアミン、Ｎ−（１−イソプロピル−４−ニトロ−２−オキソ−３−プロオリン(pyroolin)−３−イル）アミン、第四級アンモニウム塩、Ｎ−ベンジルアミン、Ｎ−ジ（４−メトキシフェニル）メチルアミン、Ｎ−５−ジベンゾスベリルアミン、Ｎ−トリフェニルメチルアミン（Ｔｒ）、Ｎ−［（４−メトキシフェニル）ジフェニルメチル］アミン（ＭＭＴｒ）、Ｎ−９−フェニルフルオレニルアミン（ＰｈＦ）、Ｎ−２，７−ジクロロ−９−フルオレニルメチレンアミン、Ｎ−フェロセニルメチルアミノ（Ｆｃｍ）、Ｎ−２−ピコリルアミノＮ’−オキシド、Ｎ−１，１−ジメチルチオメチレンアミン、Ｎ−ベンジリデンアミン、Ｎ−ｐ−メトキシベンジリデンアミン、Ｎ−ジフェニルメチレンアミン、Ｎ−［（２−ピリジル）メシチル］メチレンアミン、Ｎ−（Ｎ’，Ｎ’−ジメチルアミノメチレン）アミン、Ｎ，Ｎ’−イソプロピリデンジアミン、Ｎ−ｐ−ニトロベンジリデンアミン、Ｎ−サリチリデンアミン、Ｎ−５−クロロサリチリデンアミン、Ｎ−（５−クロロ−２−ヒドロキシフェニル）フェニルメチレンアミン、Ｎ−シクロヘキシリデンアミン、Ｎ−（５，５−ジメチル−３−オキソ−１−シクロヘキセニル）アミン、Ｎ−ボラン誘導体、Ｎ−ジフェニルボリン酸誘導体、Ｎ−［フェニル（ペンタアシルクロム−またはタングステン）アシル］アミン、Ｎ−銅キレート、Ｎ−亜鉛キレート、Ｎ−ニトロアミン、Ｎ−ニトロソアミン、アミンＮ−オキシド、ジフェニルホスフィンアミド（Ｄｐｐ）、ジメチルチオホスフィンアミド（Ｍｐｔ）、ジフェニルチオホスフィンアミド（Ｐｐｔ）、ジアルキルホスホルアミダート、ジベンジルホスホルアミダート、ジフェニルホスホルアミダート、ベンゼンスルフェンアミド、ｏ−ニトロベンゼンスルフェンアミド（Ｎｐｓ）、２，４−ジニトロベンゼンスルフェンアミド、ペンタクロロベンゼンスルフェンアミド、２−ニトロ−４−メトキシベンゼンスルフェンアミド、トリフェニルメチルスルフェンアミド、および３−ニトロピリジンスルフェンアミド（Ｎｐｙｓ）が挙げられる。
【００５２】
特定の実施態様では、酸素原子上に存在する置換基は、酸素保護基（ヒドロキシル保護基とも呼ばれる）である。酸素保護基としては、限定されるものではないが、−Ｒａａ、−Ｎ（Ｒｂｂ）２、−Ｃ（＝Ｏ）ＳＲａａ、−Ｃ（＝Ｏ）Ｒａａ、−ＣＯ  ２Ｒａａ、−Ｃ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒｂｂ）２、−Ｃ（＝ＮＲｂｂ）Ｒａａ、−Ｃ（＝ＮＲｂｂ）ＯＲａａ、−Ｃ（＝ＮＲｂｂ）Ｎ（Ｒｂｂ）２、−Ｓ（＝Ｏ）Ｒａａ、−ＳＯ２Ｒａａ、−Ｓｉ（Ｒａａ）３、−Ｐ（ＲＣＣ）２、−Ｐ（ＲＣＣ）３、−Ｐ（＝Ｏ）２Ｒａａ、−Ｐ（＝Ｏ）（Ｒａａ）２、−Ｐ（＝Ｏ）（ＯＲｃｃ）２、−Ｐ（＝Ｏ）２Ｎ（Ｒｂｂ）２、および−Ｐ（＝Ｏ）（ＮＲｂｂ）２が挙げられ、ここで、Ｒａａ、Ｒｂｂ、およびＲｃｃは本明細書で定義される通りである。酸素保護基は当技術分野で周知であり、引用することにより本明細書の一部とされるProtecting Groups in Organic Synthesis, T. W. Greene and P. G. M. Wuts, 第3版, John Wiley & Sons, 1999に詳細に記載されているものが含まれる。
【００５３】
例示的酸素保護基としては、限定されるものではないが、メチル、メトキシルメチル（ＭＯＭ）、メチルチオメチル（ＭＴＭ）、ｔ−ブチルチオメチル、（フェニルジメチルシリル）メトキシメチル（ＳＭＯＭ）、ベンジルオキシメチル（ＢＯＭ）、ｐ−メトキシベンジルオキシメチル（ＰＭＢＭ）、（４−メトキシフェノキシ）メチル（ｐ−ＡＯＭ）、グアイアコールメチル（ＧＵＭ）、ｔ−ブトキシメチル、４−ペンテニルオキシメチル（ＰＯＭ）、シロキシメチル、２−メトキシエトキシメチル（ＭＥＭ）、２，２，２−トリクロロエトキシメチル、ビス（２−クロロエトキシ）メチル、２−（トリメチルシリル）エトキシメチル（ＳＥＭＯＲ）、テトラヒドロピラニル（ＴＨＰ）、３−ブロモテトラヒドロピラニル、テトラヒドロチオピラニル、１−メトキシシクロヘキシル、４−メトキシテトラヒドロピラニル（ＭＴＨＰ）、４−メトキシテトラヒドロチオピラニル、４−メトキシテトラヒドロチオピラニルＳ，Ｓ−ジオキシド、１−［（２−クロロ−４−メチル）フェニル］−４−メトキシピペリジン−４−イル（ＣＴＭＰ）、１，４−ジオキサン−２−イル、テトラヒドロフラニル、テトラヒドロチオフラニル、２，３，３ａ，４，５，６，７，７ａ−オクタヒドロ−７，８，８−トリメチル−４，７−メタノベンゾフラン−２−イル、１−エトキシエチル、ｌ−（２−クロロエトキシ）エチル、１−メチル−１−メトキシエチル、１−メチル−１−ベンジルオキシエチル、１−メチル−１−ベンジルオキシ−２−フルオロエチル、２，２，２−トリクロロエチル、２−トリメチルシリルエチル、２−（フェニルセレニル）エチル、ｔ−ブチル、アリル、ｐ−クロロフェニル、ｐ−メトキシフェニル、２，４−ジニトロフェニル、ベンジル（Ｂｎ）、ｐ−メトキシベンジル、３，４−ジメトキシベンジル、ｏ−ニトロベンジル、ｐ−ニトロベンジル、ｐ−ハロベンジル、２，６−ジクロロベンジル、ｐ−シアノベンジル、ｐ−フェニルベンジル、２−ピコリル、４−ピコリル、３−メチル−２−ピコリルＮ−オキシド、ジフェニルメチル、ｐ，ｐ’−ジニトロベンズヒドリル、５−ジベンゾスベリル、トリフェニルメチル、α−ナフチルジフェニルメチル、ｐ−メトキシフェニルジフェニルメチル、ジ（ｐ−メトキシフェニル）フェニルメチル、トリ（ｐ−メトキシフェニル）メチル、４−（４’−ブロモフェナシルオキシフェニル）ジフェニルメチル、４，４’，４”−トリス（４，５−ジクロロフタルイミドフェニル）メチル、４，４’，４”−トリス（レブリノイルオキシフェニル）メチル、４，４’，４”−トリス（ベンゾイルオキシフェニル）メチル、３−（イミダゾール−１−イル）ビス（４’，４”−ジメトキシフェニル）メチル、１，１−ビス（４−メトキシフェニル）−１’−ピレニルメチル、９−アントリル、９−（９−フェニル）キサンテニル、９−（９−フェニル−１０−オキソ）アントリル、１，３−ベンゾジスルフラン−２−イル、ベンズイソチアゾリルＳ，Ｓ−ジオキシド、トリメチルシリル（ＴＭＳ）、トリエチルシリル（ＴＥＳ）、トリイソプロピルシリル（ＴＩＰＳ）、ジメチルイソプロピルシリル（ＩＰＤＭＳ）、ジエチルイソプロピルシリル（ＤＥＩＰＳ）、ジメチルテキシ���シリル、ｔ−ブチルジメチルシリル（ＴＢＤＭＳ）、ｔ−ブチルジフェニルシリル（ＴＢＤＰＳ）、トリベンジルシリル、トリ−ｐ−キシリルシリル、トリフェニルシリル、ジフェニルメチルシリル（ＤＰＭＳ）、ｔ−ブチルメトキシフェニルシリル（ＴＢＭＰＳ）、ホルマート、ベンゾイルホルマート、アセタート、クロロアセタート、ジクロロアセタート、トリクロロアセタート、トリフルオロアセタート、メトキシアセタート、トリフェニルメトキシアセタート、フェノキシアセタート、ｐ−クロロフェノキシアセタート、３−フェニルプロピオナート、４−オキソペンタノアート（レブリナート）、４，４−（エチレンジチオ）ペンタノアート（レブリノイルジチオアセタール）、ピバロアート、アダマントアート、クロトナート、４−メトキシクロトナート、ベンゾアート、ｐ−フェニルベンゾアート、２，４，６−トリメチルベンゾアート（メシトアート）、ｔ−ブチルカルボナート（ＢＯＣ）、アルキルメチルカルボナート、９−フルオレニルメチルカルボナート（Ｆｍｏｃ）、アルキルエチルカルボナート、アルキル２，２，２−トリクロロエチルカルボナート（Ｔｒｏｃ）、２−（トリメチルシリル）エチルカルボナート（ＴＭＳＥＣ）、２−（フェニルスルホニル）エチルカルボナート（Ｐｓｅｃ）、２−（トリフェニルホスホニオ）エチルカルボナート（Ｐｅｏｃ）、アルキルイソブチルカルボナート、アルキルビニルカルボナート、アルキルアリルカルボナート、アルキルｐ−ニトロフェニルカルボナート、アルキルベンジルカルボナート、アルキルｐ−メトキシベンジルカルボナート、アルキル３，４−ジメトキシベンジルカルボナート、アルキルｏ−ニトロベンジルカルボナート、アルキルｐ−ニトロベンジルカルボナート、アルキルＳ−ベンジルチオカルボナート、４−エトキシ−ｌ−ナフチルカルボナート、メチルジチオカルボナート、２−ヨードベンゾアート、４−アジドブチラート、４−ニトロ−４−メチルペンタノアート、ｏ−（ジブロモメチル）ベンゾアート、２−ホルミルベンゼンスルホナート、２−（メチルチオメトキシ）エチル、４−（メチルチオメトキシ）ブチラート、２−（メチルチオメトキシメチル）ベンゾアート、２，６−ジクロロ−４−メチルフェノキシアセタート、２，６−ジクロロ−４−（１，１，３，３−テトラメチルブチル）フェノキシアセタート、２，４−ビス（１，１−ジメチルプロピル）フェノキシアセタート、クロロジフェニルアセタート、イソブチラート、モノスクシノアート、（Ｅ）−２−メチル−２−ブテノアート、ｏ−（メトキシアシル）ベンゾアート、ａ−ナフトアート、ニトラート、アルキルΝ，Ν，Ν’，Ν’−テトラメチルホスホロジアミダート、アルキルＮ−フェニルカルバマート、ボラート、ジメチルホスフィノチオイル、アルキル２，４−ジニトロフェニルスルフェナート、スルファート、メタンスルホナート（メシラート）、ベンジルスルホナート、およびトシラート（Ｔｓ）が挙げられる。
【００５４】
特定の実施態様では、硫黄原子上に存在する置換基は、硫黄保護基（チオール保護基とも呼ばれる）。硫黄保護基としては、限定されるものではないが、−Ｒａａ、−Ｎ（Ｒｂｂ）２、−Ｃ（＝Ｏ）ＳＲａａ、−Ｃ（＝Ｏ）Ｒａａ、−ＣＯ２Ｒａａ、−Ｃ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒｂｂ）２、−Ｃ（＝ＮＲｂｂ）Ｒａａ、−Ｃ（＝ＮＲｂｂ）ＯＲａａ、−Ｃ（＝ＮＲｂｂ）Ｎ（Ｒｂｂ）２、−Ｓ（＝Ｏ）Ｒａａ、−ＳＯ２Ｒａａ、−Ｓｉ（Ｒａａ）３−Ｐ（ＲＣＣ）２、−Ｐ（ＲＣＣ）３、−Ｐ（＝Ｏ）２Ｒａａ、−Ｐ（＝Ｏ）（Ｒａａ）２、−Ｐ（＝Ｏ）（ＯＲｃｃ）２、−Ｐ（＝Ｏ）２Ｎ（Ｒｂｂ）２、および−Ｐ（＝Ｏ）（ＮＲｂｂ）２が挙げられ、ここで、Ｒａａ、Ｒｂｂ、およびＲｃｃは本明細書で定義される通りである。硫黄保護基は当技術分野で周知であり、引用することにより本明細書の一部とされるProtecting Groups in Organic Synthesis, T. W. Greene and P. G. M. Wuts, 第3版, John Wiley & Sons, 1999に詳細に記載されているものが含まれる。
【００５５】
「薬学的に許容可能な塩」は、妥当な医学的判断の範囲内で、過度の毒性、刺激、アレルギー反応などを伴わずにヒトおよび他の動物の組織と接触した状態で使用するのに好適であり、かつ妥当なベネフィット／リスク比に見合う塩を指す。薬学的上許容可能な塩は、当技術分野において周知である。例えば、BergeらがJ. Pharmaceutical Sciences (1977) 66: 1-19において薬学的に許容可能な塩を詳細に説明している。本明細書に記載される化合物の薬学的に許容可能な塩は、好適な無機および有機酸および塩基から誘導されるものを含む。薬学的に許容可能な非毒性酸付加塩の例は、塩酸、臭化水素酸、リン酸、硫酸および過塩素酸などの無機酸とともに、または酢酸、シュウ酸、マレイン酸、酒石酸、クエン酸、コハク酸、もしくはマロン酸などの有機酸とともに、またはイオン交換などの当技術分野で使用される他の方法を使用することによって形成されるアミノ基の塩がある。他の薬学的に許容可能な塩としては、アジピン酸塩、アルギン酸塩、アスコルビン酸塩、アスパラギン酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、安息香酸塩、重硫酸塩、ホウ酸塩、酪酸塩、樟脳酸塩、カンファースルホン酸塩、クエン酸塩、シクロペンタンプロピオン酸塩、ジグルコン酸塩、ドデシル硫酸塩、エタンスルホン酸塩、ギ酸塩、フマル酸塩、グルコヘプトン酸塩、グリセロリン酸塩、グルコン酸塩、ヘミ硫酸塩、ヘプタン酸塩、ヘキサン酸塩、ヨウ化水素酸塩、２−ヒドロキシ−エタンスルホン酸塩、ラクトビオン酸塩、乳酸塩、ラウリン酸塩、ラウリル硫酸塩、リンゴ酸塩、マレイン酸塩、マロン酸塩、メタンスルホン酸塩、２−ナフタレンスルホン酸塩、ニコチン酸塩、硝酸塩、オレイン酸塩、シュウ酸塩、パルミチン酸塩、パモ酸塩、ペクチン酸塩、過硫酸塩、３−フェニルプロピオン酸塩、リン酸塩、ピクリン酸塩、ピバル酸塩、プロピオン酸塩、ステアリン酸塩、コハク酸塩、硫酸塩、酒石酸塩、チオシアン酸塩、ｐ−トルエンスルホン酸塩、ウンデカン酸塩、および吉草酸塩、などが挙げられる。適当な塩基から誘導される塩としては、アルカリ金属塩、アルカリ土類金属塩、アンモニウム塩およびＮ＋（Ｃ１−４アルキル）４塩が挙げられる。代表的なアルカリ金属塩またはアルカリ土類金属塩としては、ナトリウム、リチウム、カリウム、カルシウム、およびマグネシウムなどが挙げられる。さらなる薬学的に許容可能な塩としては、適当であれば、第四級塩が挙げられる。
【００５６】
本発明は、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤を提供する。一つの実施態様では、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は式（Ｉ）の化合物：
【化６】
2020500878.tif 000009
【００５７】
［式中、
ＸはＮであり、ＺはＮＲ４であり、かつ、ＹはＣＲ５であるか；または
ＸはＮＲ４であり、ＺはＮであり、かつ、ＹはＣＲ５であるか；または
ＸはＣＲ５であり、ＺはＮＲ４であり、かつ、ＹはＮであるか；または
ＸはＣＲ５であり、ＺはＮであり、かつ、ＹはＮＲ４であり；
ＲＸは、置換されていてもよい(optionally substituted)Ｃ１−４アルキルまたは置換されていてもよいＣ３−４シクロアルキルであり；
Ｌ１は、結合、−Ｏ−、−Ｎ（ＲＢ）−、−Ｓ−、−Ｃ（Ｏ）−、−Ｃ（Ｏ）Ｏ−、−Ｃ（Ｏ）Ｓ−、−Ｃ（Ｏ）Ｎ（ＲＢ）−、−Ｃ（Ｏ）Ｎ（ＲＢ）Ｎ（ＲＢ）−、−ＯＣ（Ｏ）−、−ＯＣ（Ｏ）Ｎ（ＲＢ）−、−ＮＲＢＣ（Ｏ）−、−ＮＲＢＣ（Ｏ）Ｎ（ＲＢ）−、−ＮＲＢＣ（Ｏ）Ｎ（ＲＢ）Ｎ（ＲＢ）−、−ＮＲＢＣ（Ｏ）Ｏ−、−ＳＣ（Ｏ）−、−Ｃ（＝ＮＲＢ）−、−Ｃ（＝ＮＮＲＢ）−、−Ｃ（＝ＮＯＲＡ）−、−Ｃ（＝ＮＲＢ）Ｎ（ＲＢ）−、−ＮＲＢＣ（＝ＮＲＢ）−、−Ｃ（Ｓ）−、−Ｃ（Ｓ）Ｎ（ＲＢ）−、−ＮＲＢＣ（Ｓ）−、−Ｓ（Ｏ）−、−ＯＳ（Ｏ）２−、−Ｓ（Ｏ）２Ｏ−、−ＳＯ２−、−Ｎ（ＲＢ）ＳＯ２−、−ＳＯ２Ｎ（ＲＢ）−、または置換されていてもよいＣ１−６飽和もしくは不飽和炭化水素鎖であり、ここで、前記炭化水素鎖の１以上のメチレン単位は場合により、かつ、独立に、−Ｏ−、−Ｎ（ＲＢ）−、−Ｓ−、−Ｃ（Ｏ）−、−Ｃ（Ｏ）Ｏ−、−Ｃ（Ｏ）Ｓ−、−Ｃ（Ｏ）Ｎ（ＲＢ）−、−Ｃ（Ｏ）Ｎ（ＲＢ）Ｎ（ＲＢ）−、−ＯＣ（Ｏ）−、−ＯＣ（Ｏ）Ｎ（ＲＢ）−、−ＮＲＢＣ（Ｏ）−、−ＮＲＢＣ（Ｏ）Ｎ（ＲＢ）−、−ＮＲＢＣ（Ｏ）Ｎ（ＲＢ）Ｎ（ＲＢ）−、−ＮＲＢＣ（Ｏ）Ｏ−、−ＳＣ（Ｏ）−、−Ｃ（＝ＮＲＢ）−、−Ｃ（＝ＮＮＲＢ）−、−Ｃ（＝ＮＯＲＡ）−、−Ｃ（＝ＮＲＢ）Ｎ（ＲＢ）−、−ＮＲＢＣ（＝ＮＲＢ）−、−Ｃ（Ｓ）−、−Ｃ（Ｓ）Ｎ（ＲＢ）−、−ＮＲＢＣ（Ｓ）−、−Ｓ（Ｏ）−、−ＯＳ（Ｏ）２−、−Ｓ（Ｏ）２Ｏ−、−ＳＯ２−、−Ｎ（ＲＢ）ＳＯ２−、または−ＳＯ２Ｎ（ＲＢ）−で置換され；
各ＲＡは独立に、水素、置換されていてもよいアルキル、置換されていてもよいアルケニル、置換されていてもよいアルキニル、置換されていてもよいカルボシクリル、置換されていてもよいヘテロシクリル、置換されていてもよいアリール、置換されていてもよいヘテロアリール、酸素原子と結合している場合には酸素保護基、および硫黄原子と結合している場合には硫黄保護基からなる群から選択され；
各ＲＢは独立に、水素、置換されていてもよいアルキル、置換されていてもよいアルケニル、置換されていてもよいアルキニル、置換されていてもよいカルボシクリル、置換されていてもよいヘテロシクリル、置換されていてもよいアリール、置換されていてもよいヘテロアリール、および窒素保護基からなる群から選択されるか、または同じ窒素原子上のＲＢとＲＷは、間にある窒素と共に置換されていてもよい複素環式環を形成してもよく；
ＲＷは、水素、置換されていてもよいアルキル、置換されていてもよいアルケニル、置換されていてもよいアルキニル、置換されていてもよいカルボシクリル、置換されていてもよいヘテロシクリル、置換されていてもよいアリール、または置換されていてもよいヘテロアリールであり；ただし、Ｌ１が結合である場合には、ＲＷは、水素、置換されていてもよいアリール、または置換されていてもよいヘテロアリールでなく；
Ｒ３は、水素、Ｃ１−４アルキル、またはＣ３−４シクロアルキルであり；
Ｒ４は、水素、置換されていてもよいＣ１−６アルキル、置換されていてもよいＣ２−６アルケニル、置換されていてもよいＣ２−６アルキニル、置換されていてもよいＣ３−７シクロアルキル、置換されていてもよい４〜７員のヘテロシクリル；または置換されていてもよいＣ１−４アルキル−Ｃｙであり；
Ｃｙは、置換されていてもよいＣ３−７シクロアルキル、置換されていてもよい４〜７員のヘテロシクリル、置換されていてもよいアリール、または置換されていてもよいヘテロアリールであり；かつ、
Ｒ５は、水素、ハロ、−ＣＮ、置換されていてもよいＣ１−４アルキル、または置換されていてもよいＣ３−４シクロアルキルである］
またはその薬学的に許容可能な塩である。一つの側面において、Ｒ３は、Ｃ１−４アルキルである。一つの側面において、Ｒ３は、メチルである。一つの側面において、Ｒ４は、水素である。一つの側面において、Ｒ５は、水素である。一つの側面において、Ｌ１は、結合である。
【００５８】
一つの実施態様では、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、−Ｌ１−ＲＷが置換されていてもよいカルボシクリルである式（Ｉ）の化合物である。
【００５９】
一つの実施態様では、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、式（Ｖ）の化合物
【化７】
2020500878.tif 000010
【００６０】
［式中、環Ａは置換されていてもよいカルボシクリル、置換されていてもよいヘテロシクリル、置換されていてもよいアリール、または置換されていてもよいヘテロアリールである］
またはその薬学的に許容可能な塩である。一つの側面において、環Ａは、置換されていてもよいカルボシクリルである。一つの側面において、Ｒ３は、Ｃ１−４アルキルである。一つの側面において、Ｒ３は、メチルである。一つの側面において、Ｒｘは、非置換Ｃ１−４アルキルである。一つの側面において、Ｒｘは、メチルである。一つの側面において、Ｌ１は、結合である。
【００６１】
一つの実施態様では、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、式（ＶＩ）の化合物
【化８】
2020500878.tif 000011
【００６２】
またはその薬学的に許容可能な塩である。一つの側面において、環Ａは、置換されていてもよいカルボシクリルである。一つの側面において、Ｒ３は、Ｃ１−４アルキルである。一つの側面において、Ｒ３は、メチルである。一つの側面において、Ｒｘは、非置換Ｃ１−４アルキルである。一つの側面において、Ｒｘは、メチルである。
【００６３】
一つの実施態様では、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、式（ＩＩ）の化合物：
【化９】
2020500878.tif 000012
【００６４】
またはその薬学的に許容可能な塩である。一つの側面において、−Ｌ１−ＲＷは、置換されていてもよいカルボシクリルである。一つの側面において、Ｒ３は、Ｃ１−４アルキルである。一つの側面において、Ｒ３は、メチルである。一つの側面において、Ｒｘは、非置換Ｃ１−４アルキルである。一つの側面において、Ｒｘは、メチルである。一つの側面において、Ｒ４は、水素である。
【００６５】
一つの実施態様では、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、化合物Ａ：
【化１０】
2020500878.tif 000013
【００６６】
またはその薬学的に許容可能な塩である。化合物Ａおよび化合物Ａを製造する方法は、ＰＣＴ／ＵＳ２０１４／０２９７１０の少なくとも第１７１頁（化合物１５８）および第２６６頁、段落［００３３１］に開示されている。
【００６７】
一つの実施態様では、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、化合物Ａ−３ＨＣｌ、すなわち、化合物Ａの３ＨＣｌ塩である。別の実施態様では、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、化合物Ａ−１ＨＣｌ、すなわち、化合物Ａの１ＨＣｌ塩である。さらに別の実施態様では、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、化合物Ａ−遊離塩基、すなわち、化合物Ａの遊離塩基型である。さらに別の実施態様では、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、化合物Ａ−２ＨＣｌ、すなわち、化合物Ａの２ＨＣｌ塩である。
【００６８】
一つの実施態様では、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、化合物Ｄ：
【化１１】
2020500878.tif 000014
またはその薬学的に許容可能な塩である。
【００６９】
Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤はさらに、引用することにより本明細書の一部とされるＰＣＴ／ＵＳ２０１４／０２９７１０に開示されている。例示的Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、ＰＣＴ／ＵＳ２０１４／０２９７１０の表１Ａおよび表１Ｂに開示され、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤を製造する方法は、ＰＣＴ／ＵＳ２０１４／０２９７１０の少なくとも第２２６頁段落［００２７４］〜第３２８頁段落［０００５０］に記載されている。「抗原結合タンパク質（ＡＢＰ）」は、抗体、または抗体と同様に機能する操作分子を含む、抗原と結合するタンパク質を意味する。このような選択的抗体形式には、トリアボディ、テトラボディ、ミニ抗体、およびミニボディが含まれる。また、本開示によるいずれかの分子の１以上のＣＤＲが好適な非免疫グロブリンタンパク質足場または骨格、例えば、アフィボディ、ＳｐＡ足場、ＬＤＬ受容体クラスＡドメイン、アビマー（例えば、米国特許出願公開第２００５／００５３９７３号、同第２００５／００８９９３２号、同第２００５／０１６４３０１号）またはＥＧＦドメイン上に配置され得る選択的足場も含まれる。ＡＢＰにはまた、このような抗体または他の分子の抗原結合フラグメントも含まれる。さらに、ＡＢＰは、適当な軽鎖と対とした場合に、全長抗体、（Ｆａｂ’）２フラグメント、Ｆａｂフラグメント、二重特異性または二重パラトープ分子またはそれらの等価物（例えば、ｓｃＦＶ、バイボディ、トリボディまたはテトラボディ、Ｔａｎｄａｂｓなど）に形式化された本発明のＶＨ領域を含んでなり得る。ＡＢＰは、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、もしくはＩｇＧ４である抗体；またはＩｇＭ；ＩｇＡ、ＩｇＥもしくはＩｇＤまたはそれらの修飾変異体を含んでなり得る。抗体重鎖の定常ドメインは、相応に選択することができる。軽鎖定常ドメインは、κまたはλ定常ドメインであり得る。ＡＢＰはまた、ＷＯ８６／０１５３３に記載されているタイプのキメラ抗体であってもよく、これは抗原結合領域および非免疫グロブリン領域を含んでなる。「ＡＢＰ」、「抗原結合タンパク質」、および「結合タンパク質」という用語は、本発明では互換的に使用される。
【００７０】
タンパク質プログラム細胞死(protein Programmed Death)１（ＰＤ−１）は、受容体のＣＤ２８ファミリーの阻害性メンバーであり、ＣＤ２８、ＣＴＬＡ−４、ＩＣＯＳおよびＢＴＬＡも含む。ＰＤ−１は、活性化されたＢ細胞、Ｔ細胞、および骨髄細胞で発現される(Agata et al., 前掲; Okazaki et al. (2002) Curr. Opin. Immunol 14:391779-82; Bennett et al. (2003) J Immunol 170:711-8)。このファミリーの最初のメンバーＣＤ２８およびＩＣＯＳは、モノクローナル抗体の添加後のＴ細胞増殖の増強に対する機能的効果によって発見された(Hutloff et al. (1999) Nature 397:263-266; Hansen et al. (1980) Immunogenics 10:247-260)。ＰＤ−１は、アポトーシス細胞における差次的発現に関するスクリーニングを介して発見された(Ishida et al. (1992) EMBO J 11:3887-95)。このファミリーの他のメンバーＣＴＬＡ−４、およびＢＴＬＡは、それぞれ細胞傷害性Ｔリンパ球およびＴＨ１細胞における差次的発現に関するスクリーニングを介して発見された。ＣＤ２８、ＩＣＯＳおよびＣＴＬＡ−４は総て不対システイン残基を有し、ホモ二量体形成を可能とする。これに対し、ＰＤ−１はモノマーとして存在することが示唆され、他のＣＤ２８ファミリーメンバーに特徴的な不対システイン残基を欠いている。ＰＤ−１抗体および疾患の処置に使用する方法は、米国特許第７，５９５，０４８号；同第８，１６８，１７９号；同第８，７２８，４７４号；同第７，７２２，８６８号；同第８，００８，４４９号；同第７，４８８，８０２号；同第７，５２１，０５１号；同第８，０８８，９０５号；同第８，１６８，７５７号；同第８，３５４，５０９号；および米国特許出願公開第２０１１０１７１２２０号；同第２０１１０１７１２１５号；および同第２０１１０２７１３５８号に記載されている。ＣＴＬＡ−４抗体とＰＤ−１抗体の組合せは、米国特許第９，０８４，７７６号に記載されている。
【００７１】
本明細書で使用する場合、「ＰＤ−１アンタゴニスト」は、癌細胞上で発現されるＰＤ−Ｌ１と免疫細胞（Ｔ細胞、Ｂ細胞またはＮＫＴ細胞）上で発現されるＰＤ−１との結合を遮断する、好ましくはまた癌細胞上で発現されるＰＤ−Ｌ２と免疫細胞で発現されるＰＤ−１との結合も遮断するいずれの化学化合物または生体分子も意味する。ＰＤ−１およびそのリガンドの別名または異名としては、ＰＤ−１に関してはＰＤＣＤ１、ＰＤ１、ＣＤ２７９およびＳＬＥＢ２；ＰＤ−Ｌ１に関してはＰＤＣＤ１Ｌ１、ＰＤＬ１、Ｂ７Ｈ１、Ｂ７−４、ＣＤ２７４およびＢ７−Ｈ；ならびにＰＤ−Ｌ２に関してはＰＤＣＤ１Ｌ２、ＰＤＬ２、Ｂ７−ＤＣ、ＢｔｄｃおよびＣＤ２７３が含まれる。ヒトＰＤ−１アミノ酸配列は、ＮＣＢＩ  Ｌｏｃｕｓ番号：ＮＰ＿００５００９に見出すことができる。ヒトＰＤ−Ｌ１およびＰＤ−Ｌ２アミノ酸配列は、それぞれＮＣＢＩ  Ｌｏｃｕｓ番号：ＮＰ＿０５４８６２およびＮＰ＿０７９５１５に見出すことができる。
【００７２】
本発明の側面のいずれかにおいて有用なＰＤ−１アンタゴニストとしては、ＰＤ−１またはＰＤ−Ｌ１と特異的に結合する、ましくは、ヒトＰＤ−１またはヒトＰＤ−Ｌ１と特異的に結合するモノクローナル抗体（ｍＡｂ）、またはその抗原結合フラグメントが含まれる。ｍＡｂは、ヒト抗体、ヒト化抗体またはキメラ抗体であり得、ヒト定常領域を含み得る。いくつかの実施態様では、ヒト定常領域は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３およびＩｇＧ４定常領域からなる群から選択され、好ましい実施態様では、ヒト定常領域は、ＩｇＧ１またはＩｇＧ４定常領域である。いくつかの実施態様では、抗原結合フラグメントは、Ｆａｂ、Ｆａｂ’−ＳＨ、Ｆ（ａｂ’）２、ｓｃＦｖおよびＦｖフラグメントからなる群から選択される。
【００７３】
本発明の種々の側面および実施態様では有用な、ヒトＰＤ−１と結合するｍＡｂの例は、米国特許第８，５５２，１５４号；同第８，３５４，５０９号；同第８，１６８，７５７号；同第８，００８，４４９号；同第７，５２１，０５１号；同第７，４８８，８０２号；ＷＯ２００４０７２２８６；ＷＯ２００４０５６８７５；およびＷＯ２００４００４７７１に記載されている。
【００７４】
本発明の側面および実施態様のいずれかにおいて有用な他のＰＤ−１アンタゴニストとしては、ＰＤ−１と特異的に結合し、好ましくはヒトＰＤ−１と特異的に結合するイムノアドヘシン、例えば、免疫グロブリン分子のＦｃ領域などの定常領域に融合されたＰＤ−Ｌ１またはＰＤ−Ｌ２の細胞外またはＰＤ−１結合部分を含有する融合タンパク質が含まれる。ＰＤ−１と特異的に結合するイムノアドヘシンの例は、ＷＯ２０１００２７８２７およびＷＯ２０１１０６６３４２に記載されている。本発明の処置方法、薬剤および使用においてＰＤ−１アンタゴニストとして有用な特定の融合タンパク質としては、ＡＭＰ−２２４（Ｂ７−ＤＣＩｇとしても知られる）が含まれ、これはＰＤ−Ｌ２−ＦＣ融合タンパク質であり、ヒトＰＤ−１と結合する。
【００７５】
ニボルマブは、オプジーボ（登録商標）として市販されているヒト化モノクローナル抗ＰＤ−１抗体である。ニボルマブは、一部の切除不能または転移性黒色腫の処置に適応となる。ニボルマブは、Ｉｇスーパーファミリー膜貫通タンパク質であるＰＤ−１と結合し、そのリガンドＰＤ−Ｌ１およびＰＤ−Ｌ２によるその活性化を遮断し、腫瘍細胞または病原体に対するＴ細胞および細胞媒介免疫応答の活性化をもたらす。活性化されたＰＤ−１は、Ｐ１３ｋ／Ａｋｔ経路の活性化の抑制を介してＴ細胞の活性化およびエフェクター機能に負の調節を行う。ニボルマブの他の名称としては、ＢＭＳ−９３６５５８、ＭＤＸ−１１０６、およびＯＮＯ−４５３８が含まれる。ニボルマブのアミノ酸配列ならびに使用および製造方法は、米国特許第８，００８，４４９号に開示されている。
【００７６】
ペンブロリズマブは、キートルーダ（登録商標）として市販されているヒト化モノクローナル抗ＰＤ−１抗体である。ペンブロリズマブは、一部の切除不能または転移性黒色腫の処置に適応となる。ペンブロリズマブのアミノ酸配列および使用方法は、米国特許第８，１６８，７５７号に開示されている。
【００７７】
ＰＤ−Ｌ１は、ＡＰＣおよび活性化Ｔ細胞を含む多くの細胞種で発現されるＢ７ファミリーメンバーである(Yamazaki et al. (2002) J. Immunol. 169:5538)。ＰＤ−Ｌ１はＰＤ−１およびＢ７−１の両方と結合する。Ｔ細胞で発現されたＢ７−１のＰＤ−Ｌ１による結合およびＴ細胞で発現されたＰＤ−Ｌ１のＢ７−１による結合の両方がＴ細胞阻害をもたらす(Butte et al. (2007) Immunity 27:111)。また、他のＢ７ファミリーメンバーと同様に、ＰＤ−Ｌ１もＴ細胞に補助刺激シグナルを与えるという証拠もある(Subudhi et al. (2004) J. Clin. Invest. 113:694; Tamura et al. (2001) Blood 97:1809)。ＰＤ−１のリガンドであるＰＤ−Ｌ１（ヒトＰＤ−Ｌ１  ｃＤＮＡは、ＥＭＢＬ／ＧｅｎＢａｎｋ受託番号ＡＦ２３３５１６により示される塩基配列から構成され、マウスＰＤ−Ｌ１  ｃＤＮＡは、ＮＭ．ｓｕｂ．−−０２１８９３により示される塩基配列から構成される）は、活性化された単球および樹状細胞などのいわゆる抗原提示細胞で発現される(Journal of Experimental Medicine (2000), vol. 19, issue 7, p 1027-1034)。これらの細胞は、Ｔリンパ球に、多様な免疫誘導シグナルを誘導する相互作用分子を与え、ＰＤ−Ｌ１は、ＰＤ−１により阻害性シグナルを誘導するこれらの分子の一つである。ＰＤ−Ｌ１リガンド刺激がＰＤ−１発現Ｔリンパ球の活性化（細胞増殖および種々のサイトカイン産生の誘導）を抑制することが明らかになっている。ＰＤ−Ｌ１の発現は、免疫担当細胞だけでなく、特定の種類の腫瘍細胞株（単球性白血病由来の細胞株、肥満細胞由来の細胞株、肝癌由来の細胞株、神経芽細胞由来の細胞株、および乳癌由来の細胞株）でも確認されている(Nature Immunology (2001), vol. 2, issue 3, p. 261-267)。
【００７８】
抗ＰＤ−Ｌ１抗体およびその製造方法は当技術分野で公知である。ＰＤ−Ｌ１に対するこのような抗体は、ポリクローナルまたはモノクローナル、および／または組換え型、および／またはヒト化型であってよい。ＰＤ−Ｌ１抗体は、癌の処置のために免疫調節剤として開発中である。
【００７９】
例示的ＰＤ−Ｌ１抗体は、米国特許第９，２１２，２２４号；同第８，７７９，１０８号；同第８，５５２，１５４号；同第８，３８３，７９６号；同第８，２１７，１４９号；米国特許出願公開第２０１１０２８０８７７号；ＷＯ２０１３０７９１７４；およびＷＯ２０１３０１９９０６に開示されている。ＰＤ−Ｌ１（ＣＤ２７４またはＢ７−Ｈ１とも呼ばれる）に対するさらなる例示的抗体および使用方法は、米国特許第８，１６８，１７９号；同第７，９４３，７４３号；同第７，５９５，０４８号；ＷＯ２０１４０５５８９７；ＷＯ２０１３０１９９０６；およびＷＯ２０１００７７６３４に開示されている。本発明の処置方法、薬剤および使用においてＰＤ−１アンタゴニストとして有用な特異的な抗ヒトＰＤ−Ｌ１モノクローナル抗体としては、ＭＰＤＬ３２８０Ａ、ＢＭＳ−９３６５５９、ＭＥＤＩ４７３６、ＭＳＢ００１０７１８Ｃが含まれる。
【００８０】
アテゾリズマブは、テセントリク（商標）として市販されている完全ヒト化モノクローナル抗ＰＤ−Ｌ１抗体である。アテゾリズマブは、一部の局所進行性または転移性尿路上皮癌の適応となる。アテゾリズマブは、ＰＤ−Ｌ１とＰＤ−１およびＣＤ８０との相互作用を遮断する。
【００８１】
ＯＸ４０としても知られるＣＤ１３４は、ＣＤ２８とは異なり、休止中のナイーブＴ細胞で構成的に発現されない受容体のＴＮＦＲスーパーファミリーのメンバーである。ＯＸ４０は、二次補助刺激分子であり、活性化の２４〜７２時間後に発現され；そのリガンドＯＸ４０Ｌも休止中の抗原提示細胞では発現されないが、それらの活性化の後に発現される。ＯＸ４０の発現は、Ｔ細胞の完全な活性化に依存し；ＣＤ２８が無ければ、ＯＸ４０の発現は遅延し、４分の１のレベルである。ＯＸ４０／ＯＸ４０−リガンド（ＯＸ４０受容体）／（ＯＸ４０Ｌ）は、Ｔ細胞の増殖、生存、サイトカイン産生、および記憶細胞の生成に重要な補助刺激分子対である。初期のｉｎ  ｖｉｔｒｏ実験では、ＣＤ４＋Ｔ細胞に対するＯＸ４０を介したシグナル伝達はＴＨ２の発達をもたらすが、ＴＨ１の発達はもたらさないことが実証された。これらの結果は、ＯＸ４０／ＯＸ４０Ｌの相互作用の遮断がＴＨ２により媒介されるアレルギー免疫応答の誘導および維持を回避したことを示すｉｎ  ｖｉｖｏ研究によって裏づけられた。しかしながら、ＯＸ４０／ＯＸ４０Ｌの相互作用の遮断は、ＴＨ１により媒介される疾患を改善または予防する。さらに、腫瘍への可溶性ＯＸ４０Ｌの投与またはＯＸ４０Ｌの遺伝子導入は、マウスにおいて抗腫瘍免疫を強く増強することが示された。最近の研究でも、ＯＸ４０／ＯＸ４０ＬがＣＤ８  Ｔ細胞により媒介される免疫応答の増強に役割を果たし得ることが示唆されている。本明細書に述べられるように、ＯＸ４０シグナル伝達は、ＣＤ４＋ＣＤ２５＋天然制御性Ｔ細胞の阻害機能を遮断し、ＯＸ４０／ＯＸ４０Ｌ対は、末梢免疫と免疫寛容の全体的な調節に重要な役割を果たす。ＯＸ−４０抗体、ＯＸ−４０融合タンパク質およびそれらの使用方法は、米国特許第７，５０４，１０１号；同第７，７５８，８５２号；同第７，８５８，７６５号；同第７，５５０，１４０号；同第７，９６０，５１５号；および同第９，００６，３９９号および国際公開第２００３０８２９１９号；同第２００３０６８８１９号；同第２００６０６３０６７号；同第２００７０８４５５９号；同第２００８０５１４２４号；同第２０１２０２７３２８号；および同第２０１３０２８２３１号に開示されている。
【００８２】
ここで、本発明の抗原結合タンパク質（ＡＢＰ）または抗ＯＸ４０抗原結合タンパク質は、ＯＸ４０と結合するものであり、いくつかの実施態様では、下記のうち１以上を行う：ＯＸ４０を介したシグナル伝達の変調、ＯＸ４０の機能の変調、ＯＸ４０シグナル伝達の促進、ＯＸ４０機能の刺激、またはＯＸ４０シグナル伝達の補助刺激。米国特許第９，００６，３９９号の実施例１は、ＯＸ４０結合アッセイを開示している。当業者ならば、このような機能を確認するための多様な他の周知のアッセイを容易に認識するであろう。
【００８３】
一つの実施態様では、ＯＸ４０抗原結合タンパク質は、ＷＯ２０１２／０２７３２８（ＰＣＴ／ＵＳ２０１１／０４８７５２）、国際出願日２０１１年８月２３日に開示されているものである。別の実施態様では、抗原結合タンパク質は、ＷＯ２０１２／０２７３２８（ＰＣＴ／ＵＳ２０１１／０４８７５２）、国際出願日２０１１年８月２３日に開示されている抗体のＣＤＲ、または開示されているＣＤＲ配列と９０％の同一性を有するＣＤＲを含んでなる。さらなる実施態様では、抗原結合タンパク質は、ＷＯ２０１２／０２７３２８（ＰＣＴ／ＵＳ２０１１／０４８７５２）、国際出願日２０１１年８月２３日に開示されている抗体のＶＨ、ＶＬ、もしくは両方、または開示されているＶＨもしくはＶＬ配列と９０％の配列同一性を有するＶＨもしくはＶＬを含んでなる。
【００８４】
別の実施態様では、ＯＸ４０抗原結合タンパク質は、ＷＯ２０１３／０２８２３１（ＰＣＴ／ＵＳ２０１２／０２４５７０）、国際出願日２０１２年２月９日に開示されている。別の実施態様では、抗原結合タンパク質は、ＷＯ２０１３／０２８２３１（ＰＣＴ／ＵＳ２０１２／０２４５７０）、国際出願日２０１２年２月９日に開示されている抗体のＣＤＲ、または開示されているＣＤＲ配列と９０％の配列同一性を有するＣＤＲを含んでなる。さらなる実施態様では、抗原結合タンパク質は、ＷＯ２０１３／０２８２３１（ＰＣＴ／ＵＳ２０１２／０２４５７０）、国際出願日２０１２年２月９日に開示されている抗体のＶＨ、ＶＬ、もしくは両方、または開示されているＶＨもしくはＶＬ配列と９０％の配列同一性を有するＶＨもしくはＶＬを含んでなる。
【００８５】
別の実施態様では、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、本明細書の図２８〜３９に示される、ＣＤＲもしくはＶＨもしくはＶＬ配列、またはそれと９０％の同一性を有する配列のうち１以上を含んでなる。
【００８６】
一つの実施態様では、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、以下のＣＤＲのいずれか一つまたは組合せを含んでなる。
【化１２】
2020500878.tif 000015
【００８７】
いくつかの実施態様では、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、配列番号５と少なくとも９０％の配列同一性を有する重鎖可変領域を含んでなる。好適には、本発明のＯＸ４０結合タンパク質は、配列番号５と約８５％、８６％、８７％、８８％、８９％、９０％、９１％、９２％、９３％、９４％、９５％、９６％、９７％、９８％、９９％、または１００％の配列同一性を有する重鎖可変領域を含んでなり得る。
【００８８】
ヒト化重鎖（ＶＨ）可変領域：
【化１３】
2020500878.tif 000016
【００８９】
本発明の一つの実施態様では、ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、配列番号１１に示されるアミノ酸配列を有する軽鎖可変領域にＣＤＲＬ１（配列番号７）、ＣＤＲＬ２（配列番号８）、およびＣＤＲＬ３（配列番号９）を含んでなる。いくつかの実施態様では、本発明のＯＸ４０結合タンパク質は、配列番号１１に示される軽鎖可変領域を含んでなる。一つの実施態様では、本発明のＯＸ４０結合タンパク質は、配列番号５の重鎖可変領域と配列番号１１の軽鎖可変領域とを含んでなる。
【００９０】
ヒト化軽鎖（ＶＬ）可変領域
【化１４】
2020500878.tif 000017
【００９１】
いくつかの実施態様では、本発明のＯＸ４０結合タンパク質は、配列番号１１に示されるアミノ酸配列と少なくとも９０％の配列同一性を有する軽鎖可変領域を含んでなる。好適には、本発明のＯＸ４０結合タンパク質は、配列番号１１と約８５％、８６％、８７％、８８％、８９％、９０％、９１％、９２％、９３％、９４％、９５％、９６％、９７％、９８％、９９％、または１００％の配列同一性を有する軽鎖可変領域を含んでなり得る。
【００９２】
別の実施態様では、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、以下のＣＤＲのうちいずれか一つまたは組合せを含んでなる。
【化１５】
2020500878.tif 000018
【００９３】
いくつかの実施態様では、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、配列番号１７と少なくとも９０％の配列同一性を有する重鎖可変領域を含んでなる。好適には、本発明のＯＸ４０結合タンパク質は、配列番号１７と約８５％、８６％、８７％、８８％、８９％、９０％、９１％、９２％、９３％、９４％、９５％、９６％、９７％、９８％、９９％、または１００％の配列同一性を有する重鎖可変領域を含んでなり得る。
【００９４】
ヒト化重鎖（ＶＨ）可変領域：
【化１６】
2020500878.tif 000019
【００９５】
本発明の一つの実施態様では、ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、配列番号２３に示されるアミノ酸配列を有する軽鎖可変領域にＣＤＲＬ１（配列番号１９）、ＣＤＲＬ２（配列番号２０）、およびＣＤＲＬ３（配列番号２１）を含んでなる。いくつかの実施態様では、本発明のＯＸ４０結合タンパク質は、配列番号２３に示される軽鎖可変領域を含んでなる。一つの実施態様では、本発明のＯＸ４０結合タンパク質は、配列番号１７の重鎖可変領域と配列番号２３の軽鎖可変領域とを含んでなる。
【００９６】
ヒト化軽鎖（ＶＬ）可変領域
【化１７】
2020500878.tif 000020
【００９７】
いくつかの実施態様では、本発明のＯＸ４０結合タンパク質は、配列番号２３に示されるアミノ酸配列と少なくとも９０％の配列同一性を有する軽鎖可変領域を含んでなる。好適には、本発明のＯＸ４０結合タンパク質は、配列番号２３と約８５％、８６％、８７％、８８％、８９％、９０％、９１％、９２％、９３％、９４％、９５％、９６％、９７％、９８％、９９％、または１００％の配列同一性を有する軽鎖可変領域を含んでなり得る。
【００９８】
ＣＤＲまたは最小結合単位は、少なくとも一つのアミノ酸置換、欠失または付加により修飾されてよく、ここで、変異体抗原結合タンパク質は、配列番号５および配列番号１１を含んでなる抗体または配列番号１７および配列番号２３を含んでなる抗体などの非修飾タンパク質の生物学的特徴を実質的に保持している。
【００９９】
ＣＤＲ  Ｈ１、Ｈ２、Ｈ３、Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３のそれぞれは単独で、またはいずれの順列もしくは組合せで任意の他のＣＤＲを組み合わせて修飾してもよいことが認識されるであろう。一つの実施態様では、ＣＤＲは、最大３個のアミノ酸、例えば、１または２個のアミノ酸、例えば、１個のアミノ酸の置換、欠失または付加によって修飾される。一般に、この修飾は、例えば下エラー! 参照元が見つかりませんに示されるような置換、特に、保存的置換である。
【０１００】
【表１】
2020500878.tif 000021
【０１０１】
一つの実施態様では、本発明のＡＢＰまたは抗体は、１０６−２２２抗体の、例えば、本発明の図２８〜２９のＣＤＲ、例えば、図２８に開示されているような配列番号１、２、および３に示されるアミノ酸配列を有するＣＤＲＨ１、ＣＤＲＨ２、およびＣＤＲＨ３と、例えば、配列番号７、８、および９にそれぞれ示されるような配列を有するＣＤＲＬ１、ＣＤＲＬ２、およびＣＤＲＬ３とを含んでなる。一つの実施態様では、本発明のＡＢＰまたは抗体は、ＷＯ２０１２／０２７３２８（ＰＣＴ／ＵＳ２０１１／０４８７５２）、国際出願日２０１１年８月２３日に開示されているような１０６−２２２、Ｈｕ１０６またはＨｕ１０６−２２２抗体のＣＤＲを含んでなる。さらなる実施態様では、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、本発明の図２８〜２９に示されるような１０６−２２２抗体のＶＨおよびＶＬ領域、例えば、配列番号４に示されるようなアミノ酸配列を有するＶＨと、配列番号１０に示されるようなアミノ酸配列を有する図２９の場合のＶＬとを含んでなる。別の実施態様では、本発明のＡＢＰまたは抗体は、本明細書の図２８の配列番号５に示されるようなアミノ酸配列を有するＶＨと、本明細書の図２９の配列番号１１で示されるアミノ酸配列を有するＶＬとを含んでなる。さらなる実施態様では、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、ＷＯ２０１２／０２７３２８（ＰＣＴ／ＵＳ２０１１／０４８７５２）、国際出願日２０１１年８月２３日に開示されているようなＨｕ１０６−２２２抗体または１０６−２２２抗体またはＨｕ１０６抗体のＶＨおよびＶＬ領域を含んでなる。さらなる実施態様では、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、例えばＷＯ２０１２／０２７３２８（ＰＣＴ／ＵＳ２０１１／０４８７５２）、国際出願日２０１１年８月２３日に開示されているような１０６−２２２、Ｈｕ１０６−２２２またはＨｕ１０６である。さらなる実施態様では、本発明のＡＢＰまたは抗体は、本段落の配列と９０％の配列同一性を有するＣＤＲまたはＶＨまたはＶＬまたは抗体配列を含んでなる。
【０１０２】
別の実施態様では、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、１１９−１２２抗体、例えば、本発明の図３２〜３３のＣＤＲ、例えば、それぞれ配列番号１３、１４、および１５に示されるようなアミノ酸配列を有するＣＤＲＨ１、ＣＤＲＨ２、およびＣＤＲＨ３を含んでなる。別の実施態様では、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、ＷＯ２０１２／０２７３２８（ＰＣＴ／ＵＳ２０１１／０４８７５２）、国際出願日２０１１年８月２３日に開示されているような１１９−１２２またはＨｕ１１９またはＨｕ１１９−２２２抗体のＣＤＲを含んでなる。さらなる実施態様では、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、本発明の図３２の配列番号１６に示されるようなアミノ酸配列を有するＶＨと、本発明の図３３に示されるような配列番号２２に示されるようなアミノ酸配列を有するＶＬとを含んでなる。別の実施態様では、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、配列番号１７に示されるようなアミノ酸配列を有するＶＨと、配列番号２３に示されるようなアミノ酸配列を有するＶＬを含んでなる。さらなる実施態様では、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、ＷＯ２０１２／０２７３２８（ＰＣＴ／ＵＳ２０１１／０４８７５２）、国際出願日２０１１年８月２３日に開示されているような１１９−１２２またはＨｕ１１９またはＨｕ１１９−２２２抗体のＶＨおよびＶＬ領域を含んでなる。さらなる実施態様では、本発明のＡＢＰまたは抗体は、例えば、ＷＯ２０１２／０２７３２８（ＰＣＴ／ＵＳ２０１１／０４８７５２）、国際出願日２０１１年８月２３日に開示されているような１１９−２２２またはＨｕ１１９またはＨｕ１１９−２２２抗体である。さらなる実施態様では、本発明のＡＢＰまたは抗体は、本段落の配列と９０％の配列同一性を有するＣＤＲまたはＶＨまたはＶＬまたは抗体配列を含んでなる。
【０１０３】
別の実施態様では、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、例えば、本発明の図３６〜３７に示されるような１１９−４３−１抗体のＣＤＲを含んでなる。別の実施態様では、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、ＷＯ２０１３／０２８２３１（ＰＣＴ／ＵＳ２０１２／０２４５７０）、国際出願日２０１２年２月９日に開示されているような１１９−４３−１抗体のＣＤＲを含んでなる。さらなる実施態様では、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、図３６〜３９に示されるような１１９−４３−１抗体のＶＨ領域の一つとＶＬ領域の一つを含んでなる。さらなる実施態様では、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、ＷＯ２０１３／０２８２３１（ＰＣＴ／ＵＳ２０１２／０２４５７０）、国際出願日２０１２年２月９日に開示されているような１１９−４３−１抗体のＶＨおよびＶＬ領域を含んでなる。さらなる実施態様では、本発明のＡＢＰまたは抗体は、本明細書の図３６〜３９に開示されているような１１９−４３−１または１１９−４３−１キメラである。さらなる実施態様では、本発明のＡＢＰまたは抗体は、ＷＯ２０１３／０２８２３１（ＰＣＴ／ＵＳ２０１２／０２４５７０）、国際出願日２０１２年２月９日に開示されている通りである。さらなる実施態様では、本段落に記載されているＡＢＰまたは抗体のいずれかのもののいずれかのものはヒト化されている。さらなる実施態様では、本段落に記載されているＡＢＰまたは抗体のいずれかのものはヒト化抗体を作出するために操作されている。さらなる実施態様では、本発明のＡＢＰまたは抗体は、本段落の配列と９０％の配列同一性を有するＣＤＲまたはＶＨまたはＶＬまたは抗体配列を含んでなる。
【０１０４】
別の実施態様では、本発明のいずれかの抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体のいずれかのマウスまたはキメラ配列は、ヒト化抗体を作出するために操作されている。
【０１０５】
一つの実施態様では、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、（ａ）配列番号１のアミノ酸配列を含んでなる重鎖可変領域ＣＤＲ１；（ｂ）配列番号２のアミノ酸配列を含んでなる重鎖可変領域ＣＤＲ２；（ｃ）配列番号３のアミノ酸配列を含んでなる重鎖可変領域ＣＤＲ３；（ｄ）配列番号７のアミノ酸配列を含んでなる軽鎖可変領域ＣＤＲ１；（ｅ）配列番号８のアミノ酸配列を含んでなる軽鎖可変領域ＣＤＲ２；および（ｆ）配列番号９のアミノ酸配列を含んでなる軽鎖可変領域ＣＤＲ３を含んでなる。
【０１０６】
別の実施態様では、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、（ａ）配列番号１３のアミノ酸配列を含んでなる重鎖可変領域ＣＤＲ１；（ｂ）配列番号１４のアミノ酸配列を含んでなる重鎖可変領域ＣＤＲ２；（ｃ）配列番号１５のアミノ酸配列を含んでなる重鎖可変領域ＣＤＲ３；（ｄ）配列番号１９のアミノ酸配列を含んでなる軽鎖可変領域ＣＤＲ１；（ｅ）配列番号２０のアミノ酸配列を含んでなる軽鎖可変領域ＣＤＲ２；および（ｆ）配列番号２１のアミノ酸配列を含んでなる軽鎖可変領域ＣＤＲ３を含んでなる。
【０１０７】
別の実施態様では、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、配列番号１もしくは１３のアミノ酸配列を含んでなる重鎖可変領域ＣＤＲ１；配列番号２もしくは１４のアミノ酸配列を含んでなる重鎖可変領域ＣＤＲ２；および／または配列番号３もしくは１５のアミノ酸配列を含んでなる重鎖可変領域ＣＤＲ３、またはそれと９０％の同一性を有する重鎖可変領域ＣＤＲを含んでなる。
【０１０８】
さらに別の実施態様では、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、配列番号７もしくは１９のアミノ酸配列を含んでなる軽鎖可変領域ＣＤＲ１；配列番号８もしくは２０のアミノ酸配列を含んでなる軽鎖可変領域ＣＤＲ２および／または配列番号９もしくは２１のアミノ酸配列を含んでなる軽鎖可変領域ＣＤＲ３、またはそれと９０パーセントの同一性を有する重鎖可変領域を含んでなる。
【０１０９】
さらなる実施態様では、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、配列番号１０、１１、２２もしくは２３のアミノ酸配列、または配列番号１０、１１、２２もしくは２３のアミノ酸配列と少なくとも９０パーセントの同一性を有するアミノ酸配列を含んでなる軽鎖可変領域（「ＶＬ」）を含んでなる。別の実施態様では、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、配列番号４、５、１６および１７のアミノ酸配列、または配列番号４、５、１６および１７のアミノ酸配列と少なくとも９０パーセントの同一性を有するアミノ酸配列を含んでなる重鎖可変領域（「ＶＨ」）を含んでなる。別の実施態様では、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、配列番号５の可変重鎖配列および配列番号１１の可変軽鎖配列、またはそれと９０パーセントの同一性を有する配列を含んでなる。別の実施態様では、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、配列番号１７の可変重鎖配列および配列番号２３の可変軽鎖配列またはそれと９０パーセントの同一性を有する配列を含んでなる。
【０１１０】
別の実施態様では、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、配列番号１２もしくは２４の核酸配列、または配列番号１２もしくは２４のヌクレオチド配列と少なくとも９０パーセントの同一性を有する核酸配列によってコードされる可変軽鎖を含んでなる。別の実施態様では、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、配列番号６もしくは１８の核酸配列、または配列番号６もしくは１８のヌクレオチド配列と少なくとも９０パーセントの同一性を有する核酸配列によってコードされる可変重鎖を含んでなる。
【０１１１】
また、本明細書では、モノクローナル抗体も提供される。一つの実施態様では、モノクローナル抗体は、配列番号１０もしくは２２のアミノ酸配列、または配列番号１０もしくは２２のアミノ酸配列と少なくとも９０パーセントの同一性を有するアミノ酸配列を含んでなる可変軽鎖を含んでなる。さらに配列番号４もしくは１６のアミノ酸配列、または配列番号４もしくは１６のアミノ酸配列と少なくとも９０パーセントの同一性を有するアミノ酸配列を含んでなる可変重鎖を含んでなるモノクローナル抗体が提供される。
【０１１２】
ＣＴＬＡ−４は、マウス細胞溶解性Ｔ細胞ｃＤＮＡライブラリーのディファレンシャルスクリーニングにより当初に同定されたＴ細胞表面分子である(Brunet et al., Nature 328:267-270(1987))。ＣＴＬＡ−４はまた、免疫グロブリン（Ｉｇ）スーパーファミリーのメンバーであり；ＣＴＬＡ−４は、単一の細胞外Ｉｇドメインを含んでなる。ＣＴＬＡ−４転写産物は細胞傷害活性を有するＴ細胞集団で見出されており、ＣＴＬＡ−４が細胞溶解性応答において機能している可能性があることが示唆される(Brunet et al., 前掲; Brunet et al., Immunol. Rev. 103-(21-36 (1988))。研究者らは、ＣＴＬＡ−４のヒト対応物の遺伝子のクローニングおよびＣＤ２８と同じ染色体領域（２ｑ３３−３４）(Lafage-Pochitaloff et al., Immunogenetics 31:198-201 (1990))へのマッピングを報告している(Dariavach et al., Eur. J. Immunol. 18:1901-1905 (1988))。このヒトＣＴＬＡ−４  ＤＮＡとおよびＣＤ２８タンパク質をコードするものとの配列比較は配列の有意な相同性を明らかにし、膜近接領域および細胞質領域において最大程度の相同性があった(Brunet et al., 1988, 前掲; Dariavach et al., 1988, 前掲)。ヤーボイ（イピリムマブ）は、Ｂｒｉｓｔｏｌ  Ｍｙｅｒｓ  Ｓｑｕｉｂｂにより市販されている完全ヒトＣＴＬＡ−４抗体である。イピリムマブのタンパク質構造および使用方法は、米国特許第６，９８４，７２０号および同第７，６０５，２３８号に記載されている。
【０１１３】
本発明の方法で使用するための好適な抗ＣＴＬＡ４抗体としては、限定されるものではないが、抗ＣＴＬＡ４抗体、ヒト抗ＣＴＬＡ４抗体、マウス抗ＣＴＬＡ４抗体、哺乳動物抗ＣＴＬＡ４抗体、ヒト化抗ＣＴＬＡ４抗体、モノクローナル抗ＣＴＬＡ４抗体、ポリクローナル抗ＣＴＬＡ４抗体、キメラ抗ＣＴＬＡ４抗体、イピリムマブ、トレメリムマブ、抗ＣＤ２８抗体、抗ＣＴＬＡ４アドネクチン、抗ＣＴＬＡ４ドメイン抗体、一本鎖抗ＣＴＬＡ４フラグメント、重鎖抗ＣＴＬＡ４フラグメント、軽鎖抗ＣＴＬＡ４フラグメント、補助刺激経路を増強するＣＴＬＡ４の阻害剤、ＰＣＴ公開第ＷＯ２００１／０１４４２４号に開示されている抗体、ＰＣＴ公開第ＷＯ２００４／０３５６０７号に開示されている抗体、米国特許出願公開第２００５／０２０１９９４号に開示されている抗体、および登録欧州特許第ＥＰ１２１２４２２Ｂ１号に開示されている抗体が挙げられる。さらなるＣＴＬＡ−４抗体は、米国特許第５，８１１，０９７号、同第５，８５５，８８７号、同第６，０５１，２２７号、および同第６，９８４，７２０号；ＰＣＴ公開第ＷＯ０１／１４４２４号および同第ＷＯ００／３７５０４号；ならびに米国特許出願公開第ＵＳ２００２／００３９５８１号および同第ＵＳ２００２／０８６０１４号に記載されている。本発明の方法に使用可能な他の抗ＣＴＬＡ−４抗体としては、例えば、ＷＯ９８／４２７５２；米国特許第６，６８２，７３６号および同第６，２０７，１５６号；Hurwitz et al., Proc. Natl. Acad. Sci. USA, 95(17):10067-10071 (1998); Camacho et al., J. Clin. Oncology, 22(145):Abstract No. 2505 (2004) (antibody CP-675206); Mokyr et al., Cancer Res., 58:5301-5304 (1998)、および米国特許第５，９７７，３１８号、同第６，６８２，７３６号、同第７，１０９，００３号、および同第７，１３２，２８１号に開示されているものが挙げられる。
【０１１４】
本明細書で使用する場合、「免疫調節剤("immuno-modulator" or "immuno-modulatory agent")」は、免疫系に影響を及ぼすモノクローナル抗体を含むいずれの物質も指す。いくつかの実施態様では、免疫調節剤は、免疫系を上方調節する。免疫調節剤は、癌の処置に抗新生物薬として使用することができる。例えば、免疫調節剤としては、限定されるものではないが、抗ＰＤ−１抗体（オプジーボ／ニボルマブおよびキートルーダ／ペンブロリズマブ）、イピリムマブ（ヤーボイ）などの抗ＣＴＬＡ−４抗体、および抗ＯＸ４０抗体が挙げられる。
【０１１５】
本明細書で使用する場合、「アゴニスト」という用語は、限定されるものではないが、補助シグナル伝達受容体と接触した際に以下のうち１以上を生じる抗体を含む、抗原結合タンパク質を指す：（１）受容体の刺激もしくは活性化、（２）受容体の活性、機能もしくは存在の増強、増大もしくは促進、誘導、もしくは延長、および／または（３）受容体の発現の増強、増大、促進もしくは誘導。アゴニスト活性は、限定されるものではないが、細胞シグナル伝達、細胞増殖、免疫細胞活性化マーカー、サイトカイン産生の測定などの当技術分野で公知の種々のアッセイによってｉｎ  ｖｉｔｒｏで測定することができる。アゴニスト活性はまた、限定されるものではないが、Ｔ細胞増殖またはサイトカイン産生の測定などの代替エンドポイントを測定する種々のアッセイによってｉｎ  ｖｉｖｏで測定することもできる。
【０１１６】
本明細書で使用する場合、「アンタゴニスト」という用語は、限定されるものではないが、補助シグナル伝達受容体と接触した際に以下のうち１以上を生じる抗体を含む、抗原結合タンパク質を指す：（１）受容体の減弱、遮断もしくは不活化、および／またはその天然リガンドによる受容体の活性化の遮断、（２）受容体の活性、機能もしくは存在の低減、低下もしくは短縮、ならびに／または（３）受容体の発現の低減、低下、抑制。アンタゴニスト活性は、限定されるものではないが、細胞シグナル伝達、細胞増殖、免疫細胞活性化マーカー、サイトカイン産生の増加または減少の測定などの当技術分野で公知の種々のアッセイによってｉｎ  ｖｉｔｒｏで測定することができる。アンタゴニスト活性はまた、限定されるものではないが、Ｔ細胞増殖またはサイトカイン産生の測定などの代替エンドポインを測定する種々のアッセイによってｉｎ  ｖｉｖｏで測定することもできる。
【０１１７】
本明細書で使用する場合、「結合に関して交差競合する」という用語は、本発明の薬剤のいずれかと標的との結合に関して競合する抗体などのいずれの薬剤も指す。２つの抗体の間の結合の競合は、フローサイトメトリー、Ｍｅｓｏ  Ｓｃａｌｅ  ＤｉｓｃｏｖｅｒｙおよびＥＬＩＳＡを含む当技術分野で公知の種々の方法によって試験することができる。結合は直接的に測定することができ、すなわち、２以上の結合タンパク質を補助シグナル伝達受容体と接触した状態で置くことができ、結合は一方またはそれぞれに関して測定され得る。あるいは、目的の分子(molecules or interest)の結合を結合リガンドまたは天然リガンドに対して試験し、互いに量的に比較することができる。
【０１１８】
「抗体」という用語は、本明細書では、免疫グロブリン様ドメイン（例えば、ＩｇＧ、ＩｇＭ、ＩｇＡ、ＩｇＤまたはＩｇＥ）を有する分子を指して最も広い意味で使用され、モノクローナル抗体、組換え抗体、ポリクローナル抗体、キメラ抗体、ヒト抗体、ヒト化抗体、多重特異性抗体（二重特異性抗体、およびヘテロコンジュゲート抗体を含む）；単一可変ドメイン（例えば、ＶＨ、ＶＨＨ、ＶＬ、ドメイン抗体（ｄＡｂ（商標）））、抗原結合抗体フラグメント、Ｆａｂ、Ｆ（ａｂ’）２、Ｆｖ、ジスルフィド結合Ｆｖ、一本鎖Ｆｖ、ジスルフィド結合ｓｃＦｖ、ダイアボディ、ＴＡＮＤＡＢＳ（商標）など、および以上のいずれかの修飾型が含まれる（選択的「抗体」形式の概要としては、例えば、Holliger and Hudson, Nature Biotechnology, 2005, Vol 23, No. 9, 1126-1136を参照）。
【０１１９】
選択的抗体の形式としては、抗原結合タンパク質の１以上のＣＤＲが好適な非免疫グロブリンタンパク質足場または骨格、例えば、アフィボディ、ＳｐＡ足場、ＬＤＬ受容体クラスＡドメイン、アビマー（例えば、米国特許出願公開第２００５／００５３９７３号、同第２００５／００８９９３２号、同第２００５／０１６４３０１号参照）またはＥＧＦドメインに配置され得る選択的足場が含まれる。
【０１２０】
「ドメイン」という用語は、タンパク質の残部とは独立にその三次構造を保持する折り畳まれたタンパク質構造を指す。一般に、ドメインは、タンパク質の別個の機能的特性を担い、多くの場合、そのタンパク質の残部および／またはドメインの機能欠失を伴わずに他のタンパク質に付加、他のタンパク質から除去、または他のタンパク質に移行することができる。
【０１２１】
「単一可変ドメイン」という用語は、抗体可変ドメインに特徴的な配列を含んでなる折り畳まれたポリペプチドドメインを指す。従って、単一可変ドメインには、ＶＨ、ＶＨＨおよびＶＬなどの完全抗体可変ドメイン、ならびに例えば１以上のループが抗体可変ドメインに特徴的でない配列で置き換えられた修飾抗体可変ドメイン、あるいは末端切断された、またはＮ末端もしくはＣ末端伸長を含んでなる抗体可変ドメイン、ならびに全長ドメインの少なくとも結合活性と特異性を保持する可変ドメインの折り畳まれたフラグメントが含まれる。単一可変ドメインは、可変領域またはドメインの違いに依存せずに抗原またはエピトープと結合することができる。「ドメイン抗体」または「ｄＡｂ（商標）」は、「単一可変ドメイン」と同じと見なすことができる。単一可変ドメインは、ヒト単一可変ドメインであり得るが、齧歯類、テンジクザメおよびラクダ科動物ＶＨＨ  ｄＡｂ（商標）などの他の種に由来する単一可変ドメインも含まれる。ラクダ科動物ＶＨＨは、天然に軽鎖を欠く重鎖抗体を産生するラクダ、ラマ、アルパカ、ヒトコブラクダ、およびグアナコを含む種に由来する免疫グロブリン単一可変ドメインポリペプチドである。このようなＶＨＨドメインは、当技術分野で利用可能な標準技術に従ってヒト化することができ、このようなドメインは「単一可変ドメイン」であると見なされる。本明細書で使用する場合、ＶＨには、ラクダ科動物ＶＨＨドメインが含まれる。
【０１２２】
抗原結合フラグメントは、非抗体タンパク質足場への１以上のＣＤＲの配置の手段によって提供され得る。「タンパク質足場」としては、本明細書で使用する場合、限定されるものではないが、４鎖もしくは２鎖抗体であり得る、または抗体のＦｃ領域のみ含んでなり得る、または抗体由来の１以上の定常領域を含んでなり得る（これらの定常領域はヒトもしくは霊長類起源のものであり得る）、またはヒトおよび霊長類定常領域の人工キメラであり得る、免疫グロブリン（Ｉｇ）足場、例えば、ＩｇＧ足場が含まれる。
【０１２３】
タンパク質足場は、Ｉｇ足場、例えば、ＩｇＧ足場、またはＩｇＡ足場であり得る。ＩｇＧ足場は、抗体の一部または全部のドメイン（すなわち、ＣＨ１、ＣＨ２、ＣＨ３、ＶＨ、ＶＬ）を含んでなり得る。抗原結合タンパク質は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、ＩｇＧ４またはＩｇＧ４ＰＥから選択されるＩｇＧ足場を含んでなり得る。例えば、足場は、ＩｇＧ１であり得る。この足場は、抗体のＦｃ領域からなるか、または含んでなるか、またはその一部である。
【０１２４】
親和性は、ある分子、例えば、本発明の抗原結合タンパク質の別の分子の、例えば、その標的抗原への、単一の結合部位での結合の強度である。ある抗原結合タンパク質のその標的に対する結合親和性は、平衡法（例えば、酵素結合免疫吸着アッセイ（ＥＬＩＳＡ）またはラジオイムノアッセイ（ＲＩＡ））、または動態法（例えば、ＢＩＡＣＯＲＥ（商標）分析）によって決定することができる。例えば、実施例５に記載されているＢｉａｃｏｒｅ（商標）法を結合親和性の測定に使用することができる。
【０１２５】
アビディティーは、２つの分子の互いに対する、複数の部位での結合の強度の総和であり、例えば、相互作用の価数を考慮する。
【０１２６】
「単離された」とは、抗原結合タンパク質または核酸などの分子が、それが本来見られ得る環境から取り出されていることが意図される。例えば、その分子は、本来それとともに通常存在する物質から精製することができる。例えば、サンプル中のその分子の質量は、総質量の９５％であり得る。
【０１２７】
「発現ベクター」という用語は、本明細書で使用する場合、真核細胞もしくは原核細胞などの細胞、または目的の核酸配列がタンパク質などのペプチド鎖として発現される無細胞発現系に目的の核酸を導入するために使用可能な単離された核酸を意味する。このような発現ベクターは、例えば、目的の核酸を含んでなるコスミド、プラスミド、ウイルス配列、トランスポゾン、および線状核酸であり得る。発現ベクターが細胞または無細胞発現系（例えば、網状赤血球溶解液）にひと度導入されれば、目的の核酸によってコードされるタンパク質が転写／翻訳装置によって生産される。本開示の範囲内の発現ベクターは、真核生物または原核生物発現に必要な要素を提供することができ、ウイルスプロモーターにより駆動されるベクター、例えば、ＣＭＶプロモーター駆動ベクター、例えば、ｐｃＤＮＡ３．１、ｐＣＥＰ４、およびそれらの誘導体、バキュロウイルス発現ベクター、ショウジョウバエ発現ベクター、およびヒトＩｇ遺伝子プロモーターなどの哺乳動物遺伝子プロモーターによって駆動される発現ベクターが含まれる。他の例としては、原核生物発現ベクター、例えば、Ｔ７プロモーター駆動ベクター、例えば、ｐＥＴ４１、ラクトースプロモーター駆動ベクターおよびアラビノース遺伝子プロモーター駆動ベクターが挙げられる。当業者ならば、他の多くの好適な発現ベクターおよび発現系を認識するであろう。
【０１２８】
「組換え宿主細胞」という用語は、本明細書で使用する場合、細胞への導入の前に単離された目的の核酸配列を含んでなる細胞を意味する。例えば、目的の核酸配列は発現ベクター内にあってよく、細胞は原核生物または真核生物であり得る。例示的真核細胞は、限定されるものではないが、ＣＯＳ−１、ＣＯＳ−７、ＨＥＫ２９３、ＢＨＫ２１、ＣＨＯ、ＢＳＣ−１、ＨｅｐＧ２、６５３、ＳＰ２／０、ＮＳ０、２９３、ＨｅＬａ、骨髄腫、リンパ腫細胞またはそれらの任意の派生物などの哺乳動物細胞である。最も好ましくは、真核細胞は、ＨＥＫ２９３、ＮＳ０、ＳＰ２／０、またはＣＨＯ細胞である。大腸菌は、例示的原核細胞である。本開示による組換え細胞は、トランスフェクション、細胞融合、不死化、または当業者に周知の他の手順によって作出することができる。細胞にトランスフェクトされた発現ベクターなどの目的の核酸配列は、染色体外にあってもよく、または細胞染色体に安定に組み込まれてもよい。
【０１２９】
「キメラ抗体」は、ドナー抗体に由来する天然可変領域（軽鎖および重鎖）をアクセプター抗体に由来する軽鎖および重鎖定常領域と会合して含む操作抗体の一種を指す。
【０１３０】
「ヒト化抗体」は、非ヒトドナー免疫グロブリンに由来するＣＤＲを有し、その分子の残りの免疫グロブリン由来部分は１以上のヒト免疫グロブリンに由来する操作抗体の一種を指す。加えて、フレームワーク支持残基は、結合親和性を保存するために変更されてもよい（例えば、Queen et al. Proc. Natl Acad Sci USA, 86:10029-10032 (1989), Hodgson, et al., Bio/Technology, 9:421 (1991)参照）。好適なヒトアクセプター抗体は、従来のデータベース、例えば、ＫＡＢＡＴ（商標）データベース、Ｌｏｓ  Ａｌａｍｏｓデータベース、およびＳｗｉｓｓ  Ｐｒｏｔｅｉｎデータベースからドナー抗体のヌクレオチド配列およびアミノ酸配列との相同性によって選択されるものであり得る。ドナー抗体のフレームワーク領域との相同性（アミノ酸に基づく）によって特徴付けられたヒト抗体は、ドナーＣＤＲの挿入のための重鎖定常領域および／または重鎖可変フレームワーク領域を提供するために好適であり得る。軽鎖定常または可変フレームワーク領域を与え得る好適なアクセプター抗体も同様にして選択可能である。アクセプター抗体重鎖および軽鎖は同じアクセプター抗体に起源する必要はないことに留意されたい。従来技術には、このようなヒト化抗体を作出するいくつかの方法が記載されている−例えば、ＥＰ−Ａ−０２３９４００およびＥＰ−Ａ−０５４９５１参照。
【０１３１】
「完全ヒト抗体」という用語には、ヒト生殖細胞系免疫グロブリン配列に由来する可変領域および定常領域（存在する場合）を有する抗体が含まれる。本発明のヒト配列抗体は、ヒト生殖細胞系免疫グロブリン配列によってコードされないアミノ酸残基（例えば、ｉｎ  ｖｉｔｒｏにおいてランダムもしくは部位特異的突然変異誘発によってまたはｉｎ  ｖｉｖｏにおいて体細胞突然変異によって導入された突然変異）を含み得る。完全ヒト抗体は、最終的にヒト起源であるポリヌクレオチドによってのみコードされるアミノ酸配列、またはそのような配列と同一のアミノ酸配列を含んでなる。本明細書で意味するように、トランスジェニックマウス内で産生されたマウスゲノムに挿入されたヒト免疫グロブリンコードＤＮＡによってコードされる抗体は、それらは最終的にヒト起源であるＤＮＡによってコードされるので、完全ヒト抗体である。このような場合、ヒト免疫グロブリンコードＤＮＡは、マウス内で（抗体をコードするように）再配列される場合があり、体細胞突然変異も起こり得る。マウス内でこのような変化を受けた、元々はヒトＤＮＡによってコードされた抗体は、本明細書で意味される完全ヒト抗体である。このようなトランスジェニックマウスは、ヒト抗原に対する完全ヒト抗体を選択することを可能とする。当技術分野で理解されるように、完全ヒト抗体は、ヒトＤＮＡライブラリーが、ヒト生殖細胞系ＤＮＡ配列を含んでなる抗体の生成のためにファージに挿入されるファージディスプレー技術を用いて作出することができる。
【０１３２】
「ドナー抗体」という用語は、その可変領域、ＣＤＲ、もしくは他の機能的フラグメントのアミノ酸配列、またはそれらの類似体を第１の免疫グロブリン相手に付与する抗体を指す。従って、ドナーは、変更された免疫グロブリンコード領域を提供し、ドナー抗体に特徴的な抗原特異性および中和活性を有する変更された抗体の発現がもたらされる。
【０１３３】
「アクセプター抗体」という用語は、その重鎖および／もしくは軽鎖フレームワーク領域ならびに／またはその重鎖および／もしくは軽鎖定常領域をコードするアミノ酸配列の総て（またはいずれか一部）を第１の免疫グロブリン相手に付与する、ドナー抗体とは異種の抗体を指す。ヒト抗体はアクセプター抗体であり得る。
【０１３４】
「ＶＨ」および「ＶＬ」という用語は、本明細書では、抗原結合タンパク質のそれぞれ重鎖可変領域および軽鎖可変領域を指して用いられる。
【０１３５】
「ＣＤＲ」は、抗原結合タンパク質の相補性決定領域アミノ酸配列として定義される。これらは免疫グロブリン重鎖および軽鎖の超可変領域である。免疫グロブリンの可変部分には３つの重鎖ＣＤＲと３つの軽鎖ＣＤＲ（またはＣＤＲ領域）が存在する。よって、「ＣＤＲ」は、本明細書で使用する場合、３つ総ての重鎖ＣＤＲ、３つ総ての軽鎖ＣＤＲ、総ての重鎖および軽鎖ＣＤＲ、または少なくとも２つのＣＤＲを指す。
【０１３６】
本明細書を通して、可変ドメイン配列および全長抗体配列のアミノ酸残基はＫａｂａｔナンバリング規則に従って符番されている。同様に、実施例で使用される「ＣＤＲ」、「ＣＤＲＬ１」、「ＣＤＲＬ２」、「ＣＤＲＬ３」、「ＣＤＲＨ１」、「ＣＤＲＨ２」、「ＣＤＲＨ３」の用語もＫａｂａｔナンバリング規則に従う。さらなる情報は、Kabat et al., Sequences of Proteins of Immunological Interest, 第5版, U.S. Department of Health and Human Services, National Institutes of Health (1991)を参照。
【０１３７】
可変ドメイン配列および全長抗体配列のアミノ酸残基に別のナンバリング規則が存在することは、当業者に自明であろう。例えば、Chothia et al. (1989) Nature 342: 877-883に示されているものなど、ＣＤＲ配列の別のナンバリング規則も存在する。抗体の構造およびタンパク質折り畳みは、他の残基もＣＤＲ配列の一部と見なされることを意味し得、当業者にはそのように理解されるであろう。
【０１３８】
当業者に利用可能なＣＤＲ配列の他のナンバリング規則としては、「ＡｂＭ」（Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ  ｏｆ  Ｂａｔｈ）および「ｃｏｎｔａｃｔ」（Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ  Ｃｏｌｌｅｇｅ  Ｌｏｎｄｏｎ）法が含まれる。「最小結合単位」を得るために、Ｋａｂａｔ、Ｃｈｏｔｈｉａ、ＡｂＭおよびｃｏｎｔａｃｔ法のうち少なくとも２つを用いる最小オーバーラッピング領域を決定することができる。最小結合単位は、ＣＤＲ下位部分であり得る。
【０１３９】
一つの実施態様では、Ｉ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（Ｉ型ＰＲＭＴ）阻害剤と、抗ＣＴＬＡ４抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＰＤＬ１抗体またはその抗原結合フラグメント、および抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントから選択される免疫調節剤との組合せが提供される。一つの側面において、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ１（ＰＲＭＴ１）阻害剤、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ３（ＰＲＭＴ３）阻害剤、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ４（ＰＲＭＴ４）阻害剤、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ６（ＰＲＭＴ６）阻害剤、またはタンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ８（ＰＲＭＴ８）阻害剤である。一つの側面において、免疫調節剤は、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメントである。別の側面において、抗ＰＤ−１抗体は、ペンブロリズマブまたはニボルマブである。別の側面において、免疫調節剤は、抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。さらに別の側面において、免疫調節剤は、ＯＸ４０アゴニストである。一つの側面において、免疫調節剤は、配列番号１で示されるＣＤＲＨ１；配列番号２で示されるＣＤＲＨ２；配列番号３で示されるＣＤＲＨ３；配列番号７で示されるＣＤＲＬ１；配列番号８で示されるＣＤＲＬ２および／もしくは配列番号９で示されるＣＤＲＬ３または各ＣＤＲの直接的等価物（ここで、直接的等価物は、前記ＣＤＲに２個以下のアミノ酸置換を有する）のうち１以上を含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。別の側面において、免疫調節剤は、配列番号５と少なくとも９０％の配列同一性を有する重鎖可変領域と配列番号１１と少なくとも９０％の同一性を有する軽鎖可変領域とを含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの側面において、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、式Ｉ、ＩＩ、Ｖ、またはＶＩの化合物である。一つの側面において、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、化合物Ａである。別の側面において、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、化合物Ｄである。一つの実施態様では、Ｉ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（Ｉ型ＰＲＭＴ）阻害剤と免疫調節剤の組合せが提供され、ここで、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は化合物Ａであり、かつ、免疫調節剤は、アゴニストである抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの実施態様では、Ｉ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（Ｉ型ＰＲＭＴ）阻害剤と免疫調節剤の組合せが提供され、ここで、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は化合物Ａであり、かつ、免疫調節剤は、アンタゴニスト性の抗ＰＤ１−抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの実施態様では、Ｉ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（Ｉ型ＰＲＭＴ）阻害剤と免疫調節剤の組合せが提供され、ここで、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は化合物Ａであり、かつ、免疫調節剤は、配列番号１で示されるＣＤＲＨ１；配列番号２で示されるＣＤＲＨ２；配列番号３で示されるＣＤＲＨ３；配列番号７で示されるＣＤＲＬ１；配列番号８で示されるＣＤＲＬ２および／もしくは配列番号９で示されるＣＤＲＬ３または各ＣＤＲの直接的等価物（ここで、直接的等価物は、前記ＣＤＲに２個以下のアミノ酸置換を有する）のうち１以上を含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの実施態様では、Ｉ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（Ｉ型ＰＲＭＴ）阻害剤と免疫調節剤の組合せが提供され、ここで、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は化合物Ａであり、かつ、免疫調節剤は、配列番号５と少なくとも９０％の配列同一性を有する重鎖可変領域と配列番号１１と少なくとも９０％の同一性を有する軽鎖可変領域とを含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの実施態様では、Ｉ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（Ｉ型ＰＲＭＴ）阻害剤と免疫調節剤の組合せが提供され、ここで、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は化合物Ａであり、かつ、免疫調節剤は、抗ＰＤ１−抗体またはその抗原結合フラグメントであり、抗ＰＤ１−抗体は、ペンブロリズマブまたはニボルマブである。
【０１４０】
別の実施態様では、本発明は、治療上有効な量のＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（Ｉ型ＰＲＭＴ）阻害剤を含んでなる医薬組成物、ならびに治療上有効な量の、抗ＣＴＬＡ４抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＰＤＬ１抗体またはその抗原結合フラグメント、および抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントから選択される免疫調節剤を含んでなる第２の医薬組成物を提供する。一つの側面において、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ１（ＰＲＭＴ１）阻害剤、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ３（ＰＲＭＴ３）阻害剤、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ４（ＰＲＭＴ４）阻害剤、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ６（ＰＲＭＴ６）阻害剤、またはタンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ８（ＰＲＭＴ８）阻害剤である。一つの側面において、免疫調節剤は、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの側面において、抗ＰＤ−１抗体は、ペンブロリズマブまたはニボルマブである。別の側面において、免疫調節剤は、抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。さらに別の側面において、免疫調節剤は、ＯＸ４０アゴニストである。一つの側面において、免疫調節剤は、配列番号１で示されるＣＤＲＨ１；配列番号２で示されるＣＤＲＨ２；配列番号３で示されるＣＤＲＨ３；配列番号７で示されるＣＤＲＬ１；配列番号８で示されるＣＤＲＬ２および／もしくは配列番号９で示されるＣＤＲＬ３または各ＣＤＲの直接的等価物（ここで、直接的等価物は、前記ＣＤＲに２個以下のアミノ酸置換を有する）のうち１以上を含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。別の側面において、免疫調節剤は、配列番号５と少なくとも９０％の配列同一性を有する重鎖可変領域と配列番号１１と少なくとも９０％の同一性を有する軽鎖可変領域とを含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。別の側面において、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、は、式Ｉ、ＩＩ、Ｖ、またはＶＩの化合物である。一つの側面において、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、化合物Ａである。別の側面において、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、化合物Ｄである。一つの実施態様では、本発明は、治療上有効な量のＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（Ｉ型ＰＲＭＴ）阻害剤を含んでなる医薬組成物、および治療上有効な量の免疫調節剤を含んでなる第２の医薬組成物を提供し、ここで、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は化合物Ａであり、かつ、免疫調節剤は、アゴニストである抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。別の実施態様では、治療上有効な量のＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（Ｉ型ＰＲＭＴ）阻害剤を含んでなる医薬組成物、および治療上有効な量の免疫調節剤を含んでなる第２の医薬組成物が提供され、ここで、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は化合物Ａであり、かつ、免疫調節剤は、アンタゴニスト性の抗ＰＤ１−抗体である。一つの実施態様では、治療上有効な量のＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（Ｉ型ＰＲＭＴ）阻害剤を含んでなる医薬組成物、および治療上有効な量の免疫調節剤を含んでなる第２の医薬組成物が提供され、ここで、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は化合物Ａであり、かつ、免疫調節剤は、配列番号１で示されるＣＤＲＨ１；配列番号２で示されるＣＤＲＨ２；配列番号３で示されるＣＤＲＨ３；配列番号７で示されるＣＤＲＬ１；配列番号８で示されるＣＤＲＬ２および／もしくは配列番号９で示されるＣＤＲＬ３または各ＣＤＲの直接的等価物（ここで、直接的等価物は、前記ＣＤＲに２個以下のアミノ酸置換を有する）のうち１以上を含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。別の実施態様では、治療上有効な量のＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（Ｉ型ＰＲＭＴ）阻害剤を含んでなる医薬組成物、ならびに治療上有効な量の免疫調節剤を含んでなる第２の医薬組成物が提供され、ここで、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は化合物Ａであり、かつ、免疫調節剤は、配列番号５と少なくとも９０％の配列同一性を有する重鎖可変領域と配列番号１１と少なくとも９０％の同一性を有する軽鎖可変領域とを含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの実施態様では、治療上有効な量のＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（Ｉ型ＰＲＭＴ）阻害剤を含んでなる医薬組成物、ならびに治療上有効な量の免疫調節剤を含んでなる第２の医薬組成物が提供され、ここで、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は化合物Ａであり、かつ、免疫調節剤は、抗ＰＤ１−抗体またはその抗原結合フラグメントであり、抗ＰＤ１−抗体は、ペンブロリズマブまたはニボルマブである。
【０１４１】
さらに別の実施態様では、必要とするヒトにおいて癌を処置するための方法であって、前記ヒトに、Ｉ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（Ｉ型ＰＲＭＴ）阻害剤と、抗ＣＴＬＡ４抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＰＤＬ１抗体またはその抗原結合フラグメント、および抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントから選択される免疫調節剤との組合せを薬学上許容可能な担体および薬学上許容可能な希釈剤のうち少なくとも一つとともに投与すること、それによりヒトにおける癌を処置することを含んでなる方法が提供される。一つの側面において、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ１（ＰＲＭＴ１）阻害剤、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ３（ＰＲＭＴ３）阻害剤、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ４（ＰＲＭＴ４）阻害剤、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ６（ＰＲＭＴ６）阻害剤、またはタンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ８（ＰＲＭＴ８）阻害剤である。一つの側面において、免疫調節剤は、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの側面において、抗ＰＤ−１抗体は、ペンブロリズマブまたはニボルマブである。別の側面において、免疫調節剤は、抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。さらに別の側面において、免疫調節剤は、ＯＸ４０アゴニストである。一つの側面において、免疫調節剤は、配列番号１で示されるＣＤＲＨ１；配列番号２で示されるＣＤＲＨ２；配列番号３で示されるＣＤＲＨ３；配列番号７で示されるＣＤＲＬ１；配列番号８で示されるＣＤＲＬ２および／もしくは配列番号９で示されるＣＤＲＬ３または各ＣＤＲの直接的等価物（ここで、直接的等価物は、前記ＣＤＲに２個以下のアミノ酸置換を有する）のうち１以上を含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。別の側面において、免疫調節剤は、配列番号５と少なくとも９０％の配列同一性を有する重鎖可変領域と配列番号１１と少なくとも９０％の同一性を有する軽鎖可変領域とを含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの側面において、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤と免疫調節剤は、同時、任意の順序で逐次、全身、経口、静脈内、および腫瘍内から選択される経路で患者に投与される。一つの側面において、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、経口投与される。一つの側面において、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、式Ｉ、ＩＩ、Ｖ、またはＶＩの化合物である。一つの側面において、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、化合物Ａである。別の側面において、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、化合物Ｄである。一つの実施態様では、必要とするヒトにおいて癌を処置する方法であって、前記ヒトに化合物Ａとアゴニストである抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントの組合せを投与することを含んでなる方法が提供される。別の実施態様では、必要とするヒトにおいて癌を処置するための方法であって、前記ヒトに、化合物Ａと配列番号１で示されるＣＤＲＨ１；配列番号２で示されるＣＤＲＨ２；配列番号３で示されるＣＤＲＨ３；配列番号７で示されるＣＤＲＬ１；配列番号８で示されるＣＤＲＬ２および／もしくは配列番号９で示されるＣＤＲＬ３または各ＣＤＲの直接的等価物（ここで、直接的等価物は、前記ＣＤＲに２個以下のアミノ酸置換を有する）のうち１以上を含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントとの組合せを投与することを含んでなる方法が提供される。さらに別の実施態様では、必要とするヒトにおいて癌を処置するための方法であって、前記ヒトに、化合物Ａと、配列番号５と少なくとも９０％の配列同一性を有する重鎖可変領域と配列番号１１と少なくとも９０％の同一性を有する軽鎖可変領域とを含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントとの組合せを投与することを含んでなる方法が提供される。別の実施態様では、必要とするヒトにおいて癌を処置するための方法であって、前記ヒトに、化合物Ａとアンタゴニストである抗ＰＤ１抗体またはその抗原結合フラグメントとの組合せを投与することを含んでなる方法が提供される。一つの実施態様では、必要とするヒトにおいて癌を処置するための方法であって、前記ヒトに、化合物Ａと抗ＰＤ１抗体またはその抗原結合フラグメントとの組合せを投与することを含んでなり、抗ＰＤ１−抗体はペンブロリズマブまたはニボルマブである方法が提供される。
【０１４２】
さらなる実施態様では、必要とするヒトにおいて癌を処置するための方法であって、前記ヒトに、Ｉ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（Ｉ型ＰＲＭＴ）阻害剤を含んでなる治療上有効な量の医薬組成物と、抗ＣＴＬＡ４抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＰＤＬ１抗体またはその抗原結合フラグメント、および抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントから選択される免疫調節剤を含んでなる医薬組成物を投与すること、それによりヒトにおける癌を処置することを含んでなる方法が提供される。一つの側面において、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ１（ＰＲＭＴ１）阻害剤、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ３（ＰＲＭＴ３）阻害剤、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ４（ＰＲＭＴ４）阻害剤、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ６（ＰＲＭＴ６）阻害剤、またはタンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ８（ＰＲＭＴ８）阻害剤である。一つの側面において、免疫調節剤は、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの側面において、抗ＰＤ−１抗体は、ペンブロリズマブまたはニボルマブである。別の側面において、免疫調節剤は、抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。さらに別の側面において、免疫調節剤は、ＯＸ４０アゴニストである。一つの側面において、免疫調節剤は、配列番号１で示されるＣＤＲＨ１；配列番号２で示されるＣＤＲＨ２；配列番号３で示されるＣＤＲＨ３；配列番号７で示されるＣＤＲＬ１；配列番号８で示されるＣＤＲＬ２および／もしくは配列番号９で示されるＣＤＲＬ３または各ＣＤＲの直接的等価物（ここで、直接的等価物は、前記ＣＤＲに２個以下のアミノ酸置換を有する）のうち１以上を含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。別の側面において、免疫調節剤は、配列番号５と少なくとも９０％の配列同一性を有する重鎖可変領域と配列番号１１と少なくとも９０％の同一性を有する軽鎖可変領域とを含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの側面において、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤と免疫調節剤は、同時、任意の順序で逐次、全身、経口、静脈内、および腫瘍内から選択される経路で患者に投与される。一つの側面において、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、経口投与される。一つの側面において、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、式Ｉ、ＩＩ、Ｖ、またはＶＩの化合物である。一つの側面において、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、化合物Ａである。別の側面において、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、化合物Ｄである。一つの実施態様では、必要とするヒトにおいて癌を処置するための方法であって、前記ヒトに、化合物Ａを含んでなる治療上有効な量の医薬組成物と、アゴニストである抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントを含んでなる医薬組成物とを投与することを含んでなる方法が提供される。別の実施態様では、必要とするヒトにおいて癌を処置するための方法であって、前記ヒトに、化合物Ａを含んでなる治療上有効な量の医薬組成物と、配列番号１で示されるＣＤＲＨ１；配列番号２で示されるＣＤＲＨ２；配列番号３で示されるＣＤＲＨ３；配列番号７で示されるＣＤＲＬ１；配列番号８で示されるＣＤＲＬ２および／もしくは配列番号９で示されるＣＤＲＬ３または各ＣＤＲの直接的等価物（ここで、直接的等価物は、前記ＣＤＲに２個以下のアミノ酸置換を有する）のうち１以上を含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントを含んでなる医薬組成物とを投与することを含んでなる方法が提供される。さらに別の実施態様では、必要とするヒトにおいて癌を処置するための方法であって、前記ヒトに、化合物Ａを含んでなる治療上有効な量の医薬組成物と、配列番号５と少なくとも９０％の配列同一性を有する重鎖可変領域と配列番号１１と少なくとも９０％の同一性を有する軽鎖可変領域とを含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントを含んでなる医薬組成物とを投与することを含んでなる方法が提供される。別の実施態様では、必要とするヒトにおいて癌を処置するための方法であって、前記ヒトに、化合物Ａを含んでなる治療上有効な量の医薬組成物と、アンタゴニストである抗ＰＤ１抗体またはその抗原結合フラグメントを含んでなる医薬組成物とを投与することを含んでなる方法が提供される。一つの実施態様では、必要とするヒトにおいて癌を処置するための方法であって、前記ヒトに、化合物Ａを含んでなる治療上有効な量の医薬組成物と、抗ＰＤ１抗体またはその抗原結合フラグメントを含んでなる医薬組成物とを投与することを含んでなり、抗ＰＤ１−抗体はペンブロリズマブまたはニボルマブである方法が提供される。
【０１４３】
別の実施態様では、本発明は、薬剤の製造のための、Ｉ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（Ｉ型ＰＲＭＴ）阻害剤と、抗ＣＴＬＡ４抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＰＤＬ１抗体またはその抗原結合フラグメント、および抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントから選択される免疫調節剤との組合せの使用を提供する。一つの実施態様では、本発明は、癌の処置のための、Ｉ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（Ｉ型ＰＲＭＴ）阻害剤と抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＰＤＬ１抗体またはその抗原結合フラグメント、および抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントから選択される免疫調節剤との組合せの使用を提供する。一つの側面において、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ１（ＰＲＭＴ１）阻害剤、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ３（ＰＲＭＴ３）阻害剤、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ４（ＰＲＭＴ４）阻害剤、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ６（ＰＲＭＴ６）阻害剤、またはタンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ８（ＰＲＭＴ８）阻害剤である。一つの側面において、免疫調節剤は、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの側面において、抗ＰＤ−１抗体は、ペンブロリズマブまたはニボルマブである。別の側面において、免疫調節剤は、抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。さらに別の側面において、免疫調節剤は、ＯＸ４０アゴニストである。一つの側面において、免疫調節剤は、配列番号１で示されるＣＤＲＨ１；配列番号２で示されるＣＤＲＨ２；配列番号３で示されるＣＤＲＨ３；配列番号７で示されるＣＤＲＬ１；配列番号８で示されるＣＤＲＬ２および／もしくは配列番号９で示されるＣＤＲＬ３または各ＣＤＲの直接的等価物（ここで、直接的等価物は、前記ＣＤＲに２個以下のアミノ酸置換を有する）のうち１以上を含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。別の側面において、免疫調節剤は、配列番号５と少なくとも９０％の配列同一性を有する重鎖可変領域と配列番号１１と少なくとも９０％の同一性を有する軽鎖可変領域とを含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの側面において、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、式Ｉ、ＩＩ、Ｖ、またはＶＩの化合物である。一つの側面において、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、化合物Ａである。別の側面において、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、化合物Ｄである。一つの実施態様では、薬剤の製造のためのＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（Ｉ型ＰＲＭＴ）阻害剤と免疫調節剤の組合せの使用が提供され、ここで、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は化合物Ａであり、かつ、免疫調節剤は、アゴニストである抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの実施態様では、薬剤の製造のためのＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（Ｉ型ＰＲＭＴ）阻害剤と免疫調節剤の組合せが提供され、ここで、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は化合物Ａであり、かつ、免疫調節剤は、アンタゴニスト性の抗ＰＤ１−抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの実施態様では、薬剤の製造のためのＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（Ｉ型ＰＲＭＴ）阻害剤と免疫調節剤の組合せの使用が提供され、ここで、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は化合物Ａであり、かつ、免疫調節剤は、配列番号１で示されるＣＤＲＨ１；配列番号２で示されるＣＤＲＨ２；配列番号３で示されるＣＤＲＨ３；配列番号７で示されるＣＤＲＬ１；配列番号８で示されるＣＤＲＬ２および／もしくは配列番号９で示されるＣＤＲＬ３または各ＣＤＲの直接的等価物（ここで、直接的等価物は、前記ＣＤＲに２個以下のアミノ酸置換を有する）のうち１以上を含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの実施態様では、薬剤の製造のためのＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（Ｉ型ＰＲＭＴ）阻害剤と免疫調節剤の組合せの使用が提供され、ここで、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は化合物Ａであり、かつ、免疫調節剤は、配列番号５と少なくとも９０％の配列同一性を有する重鎖可変領域と配列番号１１と少なくとも９０％の同一性を有する軽鎖可変領域とを含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの実施態様では、薬剤の製造のためのＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（Ｉ型ＰＲＭＴ）阻害剤と免疫調節剤の組合せの使用が提供され、ここで、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は化合物Ａであり、かつ、免疫調節剤は、抗ＰＤ１−抗体またはその抗原結合フラグメントであり、抗ＰＤ１−抗体は、ペンブロリズマブまたはニボルマブである。
【０１４４】
一つの実施態様では、本発明は、癌の処置において使用するための、Ｉ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（Ｉ型ＰＲＭＴ）阻害剤と、抗ＣＴＬＡ４抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＰＤＬ１抗体またはその抗原結合フラグメント、および抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントから選択される免疫調節剤との組合せを提供する。一つの側面において、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ１（ＰＲＭＴ１）阻害剤、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ３（ＰＲＭＴ３）阻害剤、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ４（ＰＲＭＴ４）阻害剤、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ６（ＰＲＭＴ６）阻害剤、またはタンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ８（ＰＲＭＴ８）阻害剤である。一つの側面において、免疫調節剤は、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの側面において、抗ＰＤ−１抗体は、ペンブロリズマブまたはニボルマブである。別の側面において、免疫調節剤は、抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。さらに別の側面において、免疫調節剤は、ＯＸ４０アゴニストである。一つの側面において、免疫調節剤は、配列番号１で示されるＣＤＲＨ１；配列番号２で示されるＣＤＲＨ２；配列番号３で示されるＣＤＲＨ３；配列番号７で示されるＣＤＲＬ１；配列番号８で示されるＣＤＲＬ２および／もしくは配列番号９で示されるＣＤＲＬ３または各ＣＤＲの直接的等価物（ここで、直接的等価物は、前記ＣＤＲに２個以下のアミノ酸置換を有する）のうち１以上を含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。別の側面において、免疫調節剤は、配列番号５と少なくとも９０％の配列同一性を有する重鎖可変領域と配列番号１１と少なくとも９０％の同一性を有する軽鎖可変領域とを含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの側面において、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤と免疫調節剤は、同時、任意の順序で逐次、全身、経口、静脈内、および腫瘍内から選択される経路で患者に投与される。一つの側面において、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、経口投与される。一つの側面において、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、式Ｉ、ＩＩ、Ｖ、またはＶＩの化合物である。一つの側面において、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、化合物Ａである。別の側面において、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、化合物Ｄである。一つの実施態様では、癌の処置において使用するためのＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（Ｉ型ＰＲＭＴ）阻害剤と免疫調節剤の組合せが提供され、ここで、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は化合物Ａであり、かつ、免疫調節剤は、アゴニストである抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの実施態様では、癌の処置において使用するためのＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（Ｉ型ＰＲＭＴ）阻害剤と免疫調節剤の組合せが提供され、ここで、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は化合物Ａであり、かつ、免疫調節剤は、アンタゴニスト性の抗ＰＤ１−抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの実施態様では、癌の処置において使用するためのＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（Ｉ型ＰＲＭＴ）阻害剤と免疫調節剤の組合せが提供され、ここで、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は化合物Ａであり、かつ、免疫調節剤は、配列番号１で示されるＣＤＲＨ１；配列番号２で示されるＣＤＲＨ２；配列番号３で示されるＣＤＲＨ３；配列番号７で示されるＣＤＲＬ１；配列番号８で示されるＣＤＲＬ２および／もしくは配列番号９で示されるＣＤＲＬ３または各ＣＤＲの直接的等価物（ここで、直接的等価物は、前記ＣＤＲに２個以下のアミノ酸置換を有する）のうち１以上を含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの実施態様では、癌の処置において使用するためのＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（Ｉ型ＰＲＭＴ）阻害剤と免疫調節剤の組合せが提供され、ここで、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は化合物Ａであり、かつ、免疫調節剤は、配列番号５と少なくとも９０％の配列同一性を有する重鎖可変領域と配列番号１１と少なくとも９０％の同一性を有する軽鎖可変領域とを含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの実施態様では、癌の処置において使用するためのＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（Ｉ型ＰＲＭＴ）阻害剤と免疫調節剤の組合せが提供され、ここで、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は化合物Ａであり、かつ、免疫調節剤は、抗ＰＤ１−抗体またはその抗原結合フラグメントであり、抗ＰＤ１−抗体は、ペンブロリズマブまたはニボルマブである。
【０１４５】
一つの実施態様では、医学における同時、個別、または逐次使用のための組合せ製剤としての、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤と、抗ＣＴＬＡ４抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＰＤＬ１抗体またはその抗原結合フラグメント、および抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントから選択される免疫調節剤とを含有する製品が提供される。一つの側面において、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ１（ＰＲＭＴ１）阻害剤、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ３（ＰＲＭＴ３）阻害剤、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ４（ＰＲＭＴ４）阻害剤、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ６（ＰＲＭＴ６）阻害剤、またはタンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ８（ＰＲＭＴ８）阻害剤である。一つの側面において、免疫調節剤は、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの側面において、抗ＰＤ−１抗体は、ペンブロリズマブまたはニボルマブでさる。別の側面において、免疫調節剤は、抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。さらに別の側面において、免疫調節剤は、ＯＸ４０アゴニストである。一つの側面において、免疫調節剤は、配列番号１で示されるＣＤＲＨ１；配列番号２で示されるＣＤＲＨ２；配列番号３で示されるＣＤＲＨ３；配列番号７で示されるＣＤＲＬ１；配列番号８で示されるＣＤＲＬ２および／もしくは配列番号９で示されるＣＤＲＬ３または各ＣＤＲの直接的等価物（ここで、直接的等価物は、前記ＣＤＲに２個以下のアミノ酸置換を有する）のうち１以上を含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。別の側面において、免疫調節剤は、配列番号５と少なくとも９０％の配列同一性を有する重鎖可変領域と配列番号１１と少なくとも９０％の同一性を有する軽鎖可変領域とを含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの側面において、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤と免疫調節剤は、同時、任意の順序で逐次、全身、経口、静脈内、および腫瘍内から選択される経路で患者に投与される。一つの側面において、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、経口投与される。一つの側面において、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、式Ｉ、ＩＩ、Ｖ、またはＶＩの化合物である。一つの側面において、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、化合物Ａである。別の側面において、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、化合物Ｄである。一つの実施態様では、医学における同時、個別、または逐次使用のための、化合物Ａとアゴニストである抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントとを含有する製品が提供される。別の実施態様では、医学における同時、個別、または逐次使用のための、化合物Ａとアンタゴニストである抗ＰＤ１抗体とを含有する製品が提供される。一つの実施態様では、医学における同時、個別、または逐次使用のための、化合物Ａと抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントとを含有する製品が提供され、ここで、抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントは、配列番号１で示されるＣＤＲＨ１；配列番号２で示されるＣＤＲＨ２；配列番号３で示されるＣＤＲＨ３；配列番号７で示されるＣＤＲＬ１；配列番号８で示されるＣＤＲＬ２および／もしくは配列番号９で示されるＣＤＲＬ３または各ＣＤＲの直接的等価物（ここで、直接的等価物は、前記ＣＤＲに２個以下のアミノ酸置換を有する）のうち１以上を含んでなる。一つの実施態様では、医学における同時、個別、または逐次使用のための、化合物Ａと抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントとを含有する製品が提供され、ここで、抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントは、配列番号５と少なくとも９０％の配列同一性を有する重鎖可変領域と配列番号１１と少なくとも９０％の同一性を有する軽鎖可変領域とを含んでなる。別の実施態様では、医学における同時、個別、または逐次使用のための、化合物Ａと抗ＰＤ１抗体またはその抗原結合フラグメントとを含有する製品が提供され、ここで、抗ＰＤ１−抗体は、ペンブロリズマブまたはニボルマブである。
【０１４６】
一つの実施態様では、ヒト対象における癌の処置に同時、個別、または逐次使用するための組合せ製剤としてのＩ型ＰＲＭＴ阻害剤と、抗ＣＴＬＡ４抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＰＤＬ１抗体またはその抗原結合フラグメント、および抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントから選択される免疫調節剤とを含有する製品が提供される。一つの側面において、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ１（ＰＲＭＴ１）阻害剤、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ３（ＰＲＭＴ３）阻害剤、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ４（ＰＲＭＴ４）阻害剤、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ６（ＰＲＭＴ６）阻害剤、またはタンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ８（ＰＲＭＴ８）阻害剤である。一つの側面において、免疫調節剤は、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの側面において、抗ＰＤ−１抗体は、ペンブロリズマブまたはニボルマブである。別の側面において、免疫調節剤は、抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。さらに別の側面において、免疫調節剤は、ＯＸ４０アゴニストである。一つの側面において、免疫調節剤は、配列番号１で示されるＣＤＲＨ１；配列番号２で示されるＣＤＲＨ２；配列番号３で示されるＣＤＲＨ３；配列番号７で示されるＣＤＲＬ１；配列番号８で示されるＣＤＲＬ２および／もしくは配列番号９で示されるＣＤＲＬ３または各ＣＤＲの直接的等価物（ここで、直接的等価物は、前記ＣＤＲに２個以下のアミノ酸置換を有する）のうち１以上を含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。別の側面において、免疫調節剤は、配列番号５と少なくとも９０％の配列同一性を有する重鎖可変領域と配列番号１１と少なくとも９０％の同一性を有する軽鎖可変領域とを含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの側面において、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤と免疫調節剤は、同時、任意の順序で逐次、全身、経口、静脈内、および腫瘍内から選択される経路で患者に投与される。一つの側面において、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、経口投与される。一つの側面において、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、式Ｉ、ＩＩ、Ｖ、またはＶＩの化合物である。一つの側面において、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、化合物Ａである。別の側面において、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、化合物Ｄである。一つの実施態様では、ヒト対象における癌の処置において同時、個別、または逐次使用するための、化合物Ａとアゴニストである抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントとを含有する製品が提供される。別の実施態様では、ヒト対象における癌の処置において同時、個別、または逐次使用するための、化合物Ａとアンタゴニストである抗ＰＤ１抗体またはその抗原結合フラグメントとを含有する製品が提供される。一つの実施態様では、ヒト対象における癌の処置において同時、個別、または逐次使用するための、化合物Ａと抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントとを含有する製品が提供され、ここで、抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントは、配列番号１で示されるＣＤＲＨ１；配列番号２で示されるＣＤＲＨ２；配列番号３で示されるＣＤＲＨ３；配列番号７で示されるＣＤＲＬ１；配列番号８で示されるＣＤＲＬ２および／もしくは配列番号９で示されるＣＤＲＬ３または各ＣＤＲの直接的等価物（ここで、直接的等価物は、前記ＣＤＲに２個以下のアミノ酸置換を有する）のうち１以上を含んでなる。一つの実施態様では、ヒト対象における癌の処置において同時、個別、または逐次使用するための、化合物Ａと抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントとを含有する製品が提供され、ここで、抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントは、配列番号５と少なくとも９０％の配列同一性を有する重鎖可変領域と配列番号１１と少なくとも９０％の同一性を有する軽鎖可変領域とを含んでなる。別の実施態様では、ヒト対象における癌の処置において同時、個別、または逐次使用するための、化合物Ａと抗ＰＤ１抗体またはその抗原結合フラグメントとを含有する製品が提供され、ここで、抗ＰＤ１−抗体は、ペンブロリズマブまたはニボルマブである。
【０１４７】
一つの実施態様では、ヒト対象における癌の処置において同時、個別、または逐次使用するための組合せ製剤としての、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤と、抗ＣＴＬＡ４抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＰＤＬ１抗体またはその抗原結合フラグメント、および抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントから選択される免疫調節剤とを含有する製品が提供され、ここで、癌は、黒色腫、結腸癌、またはリンパ腫である。一つの側面において、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ１（ＰＲＭＴ１）阻害剤、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ３（ＰＲＭＴ３）阻害剤、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ４（ＰＲＭＴ４）阻害剤、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ６（ＰＲＭＴ６）阻害剤、またはタンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ８（ＰＲＭＴ８）阻害剤である。一つの側面において、免疫調節剤は、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの側面において、抗ＰＤ−１抗体は、ペンブロリズマブまたはニボルマブである。別の側面において、免疫調節剤は、抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。さらに別の側面において、免疫調節剤は、ＯＸ４０アゴニストである。一つの側面において、免疫調節剤は、配列番号１で示されるＣＤＲＨ１；配列番号２で示されるＣＤＲＨ２；配列番号３で示されるＣＤＲＨ３；配列番号７で示されるＣＤＲＬ１；配列番号８で示されるＣＤＲＬ２および／もしくは配列番号９で示されるＣＤＲＬ３または各ＣＤＲの直接的等価物（ここで、直接的等価物は、前記ＣＤＲに２個以下のアミノ酸置換を有する）のうち１以上を含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。別の側面において、免疫調節剤は、配列番号５と少なくとも９０％の配列同一性を有する重鎖可変領域と配列番号１１と少なくとも９０％の同一性を有する軽鎖可変領域とを含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの側面において、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤と免疫調節剤は、同時、任意の順序で逐次、全身、経口、静脈内、および腫瘍内から選択される経路で患者に投与される。一つの側面において、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、経口投与される。一つの側面において、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、式Ｉ、ＩＩ、Ｖ、またはＶＩの化合物である。一つの側面において、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、化合物Ａである。別の側面において、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤は、化合物Ｄである。一つの実施態様では、ヒト対象における癌の処置において同時、個別、または逐次使用するための、化合物Ａとアゴニストである抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントとを含有する製品が提供され、ここで、癌は、結腸癌またはリンパ腫である。別の実施態様では、ヒト対象における癌の処置において同時、個別、または逐次使用するための、化合物Ａとアンタゴニストである抗ＰＤ１抗体またはその抗原結合フラグメントとを含有する製品が提供され、ここで、癌は黒色腫である。一つの実施態様では、ヒト対象における癌の処置において同時、個別、または逐次使用するための、化合物Ａと抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントとを含有する製品が提供され、ここで、癌は、結腸癌またはリンパ腫であり、かつ、抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントは、配列番号１で示されるＣＤＲＨ１；配列番号２で示されるＣＤＲＨ２；配列番号３で示されるＣＤＲＨ３；配列番号７で示されるＣＤＲＬ１；配列番号８で示されるＣＤＲＬ２および／もしくは配列番号９で示されるＣＤＲＬ３または各ＣＤＲの直接的等価物（ここで、直接的等価物は、前記ＣＤＲに２個以下のアミノ酸置換を有する）のうち１以上を含んでなる。一つの実施態様では、ヒト対象における癌の処置において同時、個別、または逐次使用するための、化合物Ａと抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントとを含有する製品が提供され、ここで、癌は、結腸癌またはリンパ腫であり、かつ、抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントは、配列番号５と少なくとも９０％の配列同一性を有する重鎖可変領域と配列番号１１と少なくとも９０％の同一性を有する軽鎖可変領域とを含んでなる。別の実施態様では、ヒト対象における癌の処置において同時、個別、または逐次使用するための、化合物Ａと抗ＰＤ１抗体またはその抗原結合フラグメントとを含有する製品が提供され、ここで、癌は黒色腫であり、かつ、抗ＰＤ１−抗体は、ペンブロリズマブまたはニボルマブである。
【０１４８】
本明細書の実施態様のいずれか一つの側面において、癌は、固形腫瘍または血液癌である。一つの側面において、癌は、黒色腫、リンパ腫、または結腸癌である。
【０１４９】
一つの側面において、癌は、頭頸部癌、乳癌、肺癌、結腸癌、卵巣癌、前立腺癌、神経膠腫、膠芽腫、星状細胞腫、多形性膠芽腫、バナヤン−ゾナナ症候群、カウデン病、レルミット−デュクロス病、炎症性乳癌、ウィルムス腫瘍、ユーイング肉腫、横紋筋肉腫、脳室上衣細胞腫、髄芽細胞腫、腎臓癌、肝臓癌、黒色腫、膵臓癌、肉腫、骨肉腫、骨の巨細胞腫瘍、甲状腺癌、リンパ芽球性Ｔ細胞白血病、慢性骨髄性(myelogenous)白血病、慢性リンパ球性白血病、有毛細胞白血病、急性リンパ芽球性白血病、急性骨髄性(myelogenous)白血病、ＡＭＬ、慢性好中球性白血病、急性リンパ芽球性Ｔ細胞白血病、形質細胞腫、免疫芽球性大細胞白血病、マントル細胞白血病、多発性骨髄腫  巨核芽球性白血病、多発性骨髄腫、急性巨核球性白血病、前骨髄球性白血病、赤白血病、悪性リンパ腫、ホジキンリンパ腫、非ホジキンリンパ腫、リンパ芽球性Ｔ細胞リンパ腫、バーキットリンパ腫、濾胞性リンパ腫、神経芽腫、膀胱癌、尿路上皮癌、外陰癌、子宮頸癌、子宮内膜癌、腎臓癌、中皮腫、食道癌、唾液腺癌、肝細胞癌、胃癌、鼻咽頭癌、頬粘膜癌、口腔癌、ＧＩＳＴ（消化管間質腫瘍）、および精巣癌から選択される。
【０１５０】
一つの側面において、本発明の方法は、少なくとも１種類の新生物薬を前記ヒトに投与することをさらに含んでなる。
【０１５１】
一つの側面において、前記ヒトは固形腫瘍を有する。一つの側面において、腫瘍は、頭頸部癌、胃癌、黒色腫、腎細胞癌（ＲＣＣ）、食道癌、非小細胞肺癌、前立腺癌、大腸癌、卵巣癌および膵臓癌から選択される。別の側面において、前記ヒトは、びまん性大Ｂ細胞リンパ腫（ＤＬＢＣＬ）、多発性骨髄腫、慢性リンパ芽球性白血病(chronic lyphomblastic leukemia)（ＣＬＬ）、濾胞性リンパ腫、急性骨髄性白血病および慢性骨髄性白血病などの液性腫瘍を有する。
【０１５２】
本開示はまた、脳腫瘍（神経膠腫）、膠芽腫、バナヤン−ゾナナ症候群、カウデン病、レルミット−デュクロス病、乳癌、炎症性乳癌、ウィルムス腫瘍、ユーイング肉腫、横紋筋肉腫、脳室上衣細胞腫、髄芽細胞腫、結腸癌、頭頸部癌、腎臓癌、肺癌、肝臓癌、黒色腫、卵巣癌、膵臓癌、前立腺癌、肉腫、骨肉腫、骨の巨細胞腫瘍、甲状腺癌、リンパ芽球性Ｔ細胞白血病、慢性骨髄性白血病、慢性リンパ球性白血病、有毛細胞白血病、急性リンパ芽球性白血病、急性骨髄性白血病、慢性好中球性白血病、急性リンパ芽球性Ｔ細胞白血病、形質細胞腫、免疫芽球性大細胞白血病、マントル細胞白血病、多発性骨髄腫  巨核芽球性白血病、多発性骨髄腫、急性巨核球性白血病、前骨髄球性白血病、赤白血病、悪性リンパ腫、ホジキンリンパ腫、非ホジキンリンパ腫、リンパ芽球性Ｔ細胞リンパ腫、バーキットリンパ腫、濾胞性リンパ腫、神経芽腫、膀胱癌、尿路上皮癌、肺癌、外陰癌、子宮頸癌、子宮内膜癌、腎臓癌、中皮腫、食道癌、唾液腺癌、肝細胞癌、胃癌、鼻咽頭癌、頬粘膜癌、口腔癌、ＧＩＳＴ（消化管間質腫瘍）および精巣癌から選択される癌を処置するまたはその重篤度を軽減するための方法に関する。
【０１５３】
「処置する」およびその文法上の変形は、本明細書で使用する場合、治療的療法を意味する。特定の病態に関して、処置するとは、（１）病態、もしくは病態の生物学的徴候の１以上の寛解または予防、（２）（ａ）病態に繋がる、もしくは病態の原因となる生物学的カスケードの１以上の点への、または（ｂ）病態の生物学的徴候の１以上への干渉、（３）病態もしくはその処置に関連する症状、影響もしくは副作用の１以上の軽減、または（４）病態、もしくは病態の生物学的徴候の１以上の進行の遅延を意味する。予防的療法もまた、企図される療法である。当業者は、「予防」が絶対的な用語ではないことを認識するであろう。医学では、「予防」は、病態またはその生物学的徴候の可能性もしくは重篤度を実質的に引き下げるため、またはそのような病態もしくはその生物学的徴候の発症を遅延させるための薬物の予防的投与を指すと理解される。予防的療法は、例えば、対象が癌を発症する高いリスクがあると考えられる場合、例えば、対象が癌の強い家族歴を有する場合または対象が発癌物質に曝されていた場合に適当である。
【０１５４】
本明細書で使用する場合、「癌」、「新生物」および「腫瘍」という用語は、単数形または複数のいずれかで互換的に使用され、それらを宿主生物に対して病的にする悪性化を受けた細胞を指す。原発性癌細胞は、十分に確立された技術、特に、組織学的検査によって非癌性細胞から容易に識別することができる。癌細胞の定義は、本明細書で使用する場合、原発性癌細胞だけでなく、癌細胞祖先に由来するいずれの細胞も含む。これには、転移癌細胞、ならびに癌細胞に由来するｉｎ  ｖｉｔｒｏ培養物および細胞株が含まれる。通常固形腫瘍として発現する癌の種類に言及する場合、「臨床上検出可能な」腫瘍は、例えば、コンピューター断層撮影法（ＣＴ）スキャン、磁気共鳴画像法（ＭＲＩ）、Ｘ線、超音波もしくは身体検査時の触診、および／または患者から取得可能なサンプル中の１以上の癌特異的抗原の発現のための検出可能であるものなどの手段によって、腫瘍塊に基づいて検出可能なものである。腫瘍は、造血系（または血液性または血液のまたは血液関連）癌、例えば、血液細胞もしくは免疫細胞由来の癌であり得、これは「液性腫瘍」とも呼ばれることがある。血液性腫瘍に基づく臨床病態の特定の例としては、慢性骨髄球性白血病、急性骨髄球性白血病、慢性リンパ球性白血病および急性リンパ球性白血病などの白血病；多発性骨髄腫、ＭＧＵＳおよびワルデンシュトレーム型マクログロブリン血症などの形質細胞悪性腫瘍；非ホジキンリンパ腫、ホジキンリンパ腫などのリンパ腫などが挙げられる。
【０１５５】
癌は、異常な数の芽細胞または望まれない細胞増殖が存在するか、またはリンパ性および骨髄性(myeloid)悪性腫瘍の両方を含む血液癌として診断されるいずれの癌であってもよい。骨髄性(Myeloid)悪性腫瘍としては、限定されるものではないが、急性骨髄性(myeloid)（または骨髄球性または骨髄性(myelogenous)または骨髄芽球性）白血病（未分化型または分化型）、急性前骨髄性（promyeloid）（または前骨髄球性または前骨髄性(promyelogenous)または前骨髄芽球性）白血病、急性骨髄単球性（または骨髄単芽球性）白血病、急性単球性（または単芽球性）白血病、赤白血病および巨核球性（または巨核芽球性）白血病が挙げられる。これらの白血病は、急性骨髄性(myeloid)（または骨髄球性または骨髄性(myelogenous)）白血病（ＡＭＬ）と総称される場合がある。骨髄性悪性腫瘍としてはまた、限定されるものではないが、慢性骨髄性(myelogenous)（または骨髄性(myeloid)）白血病（ＣＭＬ）、慢性骨髄単球性白血病（ＣＭＭＬ）、本態性血小板血症（または血小板増加症）、および真性赤血球増加症(polcythemia vera)（ＰＣＶ）を含む骨髄増殖性疾患（ＭＰＤ）が含まれる。骨髄性(Myeloid)悪性腫瘍にはまた、難治性貧血（ＲＡ）、芽球増加を伴う難治性貧血（ＲＡＥＢ）、および移行期の芽球増加を伴う難治性貧血（ＲＡＥＢＴ）とも呼ばれる骨髄異形成（または骨髄異形成症候群またはＭＤＳ）；ならびに特発性骨髄化生を伴うまたは伴わない骨髄線維症（ＭＦＳ）も含まれる。
【０１５６】
造血系癌としてはまた、リンパ節、脾臓、骨髄、末梢血、および／または節外部位に影響を及ぼし得るリンパ性悪性腫瘍が含まれる。リンパ性癌としては、限定されるものではないが、Ｂ細胞非ホジキンリンパ腫（Ｂ−ＮＨＬ）を含むＢ細胞悪性腫瘍が含まれる。Ｂ−ＮＨＬは、インドレント（または低悪性度）、中悪性度（またはアグレッシブ）または高悪性度（高度アグレッシブ）であり得る。インドレントＢ細胞リンパ腫には、濾胞性リンパ腫（ＦＬ）；小リンパ球性リンパ腫（ＳＬＬ）；辺縁帯リンパ腫（ＭＺＬ）（節性ＭＺＬ、節外性ＭＺＬ、脾ＭＺＬおよび絨毛リンパ球を伴う脾ＭＺＬを含む)；リンパ形質細胞性リンパ腫（ＬＰＬ）ならびに粘膜関連リンパ組織（ＭＡＬＴまたは節外性辺縁帯）リンパ腫が含まれる。中悪性度Ｂ−ＮＨＬとしては、白血病性浸潤を伴うまたは伴わないマントル細胞リンパ腫（ＭＣＬ）、びまん性大細胞型リンパ腫（ＤＬＢＣＬ）、濾胞性大細胞（またはグレード３またはグレード３Ｂ）リンパ腫、および原発性縦隔リンパ腫（ＰＭＬ）が含まれる。高悪性度Ｂ−ＮＨＬとしては、バーキットリンパ腫（ＢＬ）、バーキット様リンパ腫、小型非切れ込み核細胞性リンパ腫（ＳＮＣＣＬ）およびリンパ芽球性リンパ腫が含まれる。その他のＢ−ＮＨＬとしては、免疫芽球性リンパ腫（または免疫細胞腫）、原発性滲出液リンパ腫、ＨＩＶ関連（またはＡＩＤＳ関連）リンパ腫、および移植後リンパ増殖性疾患（ＰＴＬＤ）またはリンパ腫が含まれる。Ｂ細胞悪性腫瘍にはまた、限定されるものではないが、慢性リンパ球性白血病（ＣＬＬ）、前リンパ球性白血病（ＰＬＬ）、ワルデンシュトレーム型マクログロブリン血症（ＷＭ）、有毛細胞白血病（ＨＣＬ）、大顆粒リンパ球（ＬＧＬ）白血病、急性リンパ性（またはリンパ球性またはリンパ芽球性）白血病、およびキャッスルマン病も含まれる。ＮＨＬにはまた、限定されるものではないが、非特定型Ｔ細胞非ホジキンリンパ腫（ＮＯＳ）、末梢性Ｔ細胞リンパ腫（ＰＴＣＬ）、未分化大細胞リンパ腫（ＡＬＣＬ）、血管免疫芽球性リンパ性障害（ＡＩＬＤ）、鼻型ナチュラルキラー（ＮＫ）細胞／Ｔ細胞リンパ腫、ガンマ／デルタリンパ腫、皮膚Ｔ細胞リンパ腫、菌状息肉腫、およびセザリー症候群を含むＴ細胞非ホジキンリンパ腫（Ｔ−ＮＨＬ）も含まれ得る。
【０１５７】
造血系癌にはまた、古典的ホジキンリンパ腫、結節性硬化型ホジキンリンパ腫、混合細胞型ホジキンリンパ腫、リンパ球優位型（ＬＰ）ホジキンリンパ腫、結節性ＬＰホジキンリンパ腫、およびリンパ球減少型ホジキンリンパ腫を含むホジキンリンパ腫（または疾患）も含まれる。造血系癌にはまた、くすぶり型ＭＭを含む多発性骨髄腫（ＭＭ）、意義不明の単クローン性免疫グロブリン血症(monoclonal gammopathy of undetermined (or unknown or unclear) significance)（ＭＧＵＳ）、形質細胞腫（骨、髄外）、リンパ形質細胞性リンパ腫（ＬＰＬ）、ワルデンシュトレーム型マクログロブリン血症、形質細胞白血病、および原発性アミロイドーシス（ＡＬ）などの形質細胞疾患または癌も含まれる。造血系癌にはまた、多形核白血球（または好中球）、好塩基球、好酸球、樹状細胞、血小板、赤血球およびナチュラルキラー細胞を含むさらなる造血系細胞のその他の癌も含まれ得る。本明細書で「造血系細胞組織」と呼ばれる造血系細胞を含む組織としては、骨髄；末梢血；胸腺；および末梢リンパ組織、例えば、脾臓、リンパ節、粘膜に関連するリンパ組織（例えば、消化管関連リンパ組織）、扁桃、パイエル板および虫垂、ならびに他の粘膜、例えば、気管支内膜に関連するリンパ組織が含まれる。
【０１５８】
本明細書で使用する場合、「化合物Ａ２」という用語は、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＰＤＬ１抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＣＴＬＡ４抗体またはその抗原結合フラグメント、または抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントから選択される免疫調節剤を意味する。いくつかの実施態様では、化合物Ａ２は、抗ＰＤ−１抗体である。好適には、化合物Ａ２は、ニボルマブおよびペンブロリズマブから選択され得る。いくつかの実施態様では、化合物Ａ２は、配列番号５で示されるアミノ酸配列と少なくとも９０％同一のアミノ酸配列を含んでなるＶＨドメインと、配列番号１１で示されるアミノ酸配列と少なくとも９０％同一のアミノ酸配列を含んでなるＶＬドメインとを含んでなる、ＯＸ４０またはその抗原結合部分に対するアゴニスト抗体である。さらに他の実施態様では、化合物Ａ２は、配列番号１で示されるＣＤＲＨ１；配列番号２で示されるＣＤＲＨ２；配列番号３で示されるＣＤＲＨ３；配列番号７で示されるＣＤＲＬ１；配列番号８で示されるＣＤＲＬ２および／もしくは配列番号９で示されるＣＤＲＬ３または各ＣＤＲの直接的等価物（ここで、直接的等価物は、前記ＣＤＲに２個以下のアミノ酸置換を有する）のうち１以上を含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントを含んでなる、ＯＸ４０またはその抗原結合部分に対するアゴニスト抗体である。
【０１５９】
本明細書で使用する場合、「化合物Ｂ２」という用語は、Ｉ型ＰＲＭＴ阻害剤を意味する。いくつかの実施態様では、化合物Ｂ２は、式Ｉ、ＩＩ、Ｖ、またはＶＩの化合物である。好適には、化合物Ｂ２は、化合物Ａである。
【０１６０】
好適には、本発明の組合せは、「特定期間」内に投与される。
【０１６１】
「特定期間」という用語およびその文法上の変形は、本明細書で使用する場合、化合物Ａ２および化合物Ｂ２のうち一方の投与と化合物Ａ２および化合物Ｂ２のうち他方の投与の間の時間間隔を意味する。そうではないことが定義されない限り、特定期間は、同時投与を含み得る。そうではないことが定義されない限り、特定期間は、単一日の間の化合物Ａ２および化合物Ｂ２の投与を指す。
【０１６２】
好適には、これらの化合物が「特定期間」内に投与され、かつ、同時に投与さない場合、それらの両方は互いに２４時間内に投与され、この場合、特定期間は約２４時間となり；好適には、それらの両方は互いに約１２時間内に投与され、この場合、特定期間は約１２時間となり；好適には、それらの両方は互いに約１１時間内に投与され、この場合、特定期間は約１１時間となり；好適には、それらの両方は互いに約１０時間内に投与され、この場合、特定期間は約１０時間となり；好適には、それらの両方は互いに約９時間内に投与され、この場合、特定期間は約９時間となり；好適には、それらの両方は互いに約８時間内に投与され、この場合、特定期間は約８時間となり；好適には、それらの両方は互いに約７時間内に投与され、この場合、特定期間は約７時間となり；好適には、それらの両方は互いに約６時間内に投与され、この場合、特定期間は約６時間となり；好適には、それらの両方は互いに約５時間内に投与され、この場合、特定期間は約５時間となり；好適には、それらの両方は互いに約４時間内に投与され、この場合、特定期間は約４時間となり；好適には、それらの両方は互いに約３時間内に投与され、この場合、特定期間は約３時間となり；好適には、それらは互いに約２時間内に投与され、この場合、特定期間は約２時間となり；好適には、それらの両方は互いに約１時間内に投与され、この場合、特定期間は約１時間となる。本明細書で使用する場合、約４５分未満離した化合物Ａ２および化合物Ｂ２の投与は同時投与と見なされる。
【０１６３】
好適には、本発明の組合せが「特定期間」に投与される場合、これらの化合物はある「継続期間」に併用投与される。
【０１６４】
「継続期間」という用語およびその文法上の変形は、本明細書で使用する場合、示された連続日数の間、本発明の両化合物が投与されることを意味する。そうではないことが定義されない限り、連続日数は処置の開始で始めるまたは処置の終了で終わる必要はなく、処置コースのどこかの時点に連続日数が存在すればよいだけである。
【０１６５】
「特定期間」の投与に関して：
好適には、両化合物は、少なくとも１日間の特定期間内に投与され、この場合、継続期間は少なくとも１日となり；好適には、処置コース中、両化合物は少なくとも連続３日間の特定期間内に投与され、この場合、継続期間は少なくとも３日となり；好適には、処置コース中、両化合物は少なくとも連続５日間の特定期間内に投与され、この場合、継続期間は少なくとも５日となり；好適には、処置コース中、両化合物は少なくとも連続７日間の特定期間内に投与され、この場合、継続期間は少なくとも７日となり；好適には、処置コース中、両化合物は少なくとも連続１４日間の特定期間内に投与され、この場合、継続期間は少なくとも１４日となり；好適には、処置コース中、両化合物は少なくとも連続３０日間の特定期間内に投与され、この場合、継続期間は少なくとも３０日となる。
【０１６６】
好適には、これらの化合物が「特定期間」中に投与されない場合、それらは逐次に投与される。「逐次投与」という用語およびその文法的派生語は、本明細書で使用する場合、化合物Ａ２および化合物Ｂ２のうち一方が１日１回、連続２日間以上投与され、次いで、化合物Ａ２および化合物Ｂ２のうち他方が１日１回、連続２日間以上投与されることを意味する。また、本明細書では、化合物Ａ２および化合物Ｂ２のうち一方と化合物Ａ２および化合物Ｂ２のうち他方の逐次投与の間に用いられる休薬日も企図される。本明細書で使用する場合、休薬日は、化合物Ａ２および化合物Ｂ２のうち一方の逐次投与後で化合物Ａ２および化合物Ｂ２のうち他方の投与前の、化合物Ａ２も化合物Ｂ２も投与されない日の期間である。好適には、休薬日は、１日、２日、３日、４日、５日、６日、７日、８日、９日、１０日、１１日、１２日、１３日および１４日から選択される日の期間となる。
【０１６７】
逐次投与に関して：
好適には、化合物Ａ２および化合物Ｂ２のうち一方が連続１〜３０日間投与され、次いで、任意選択の休薬日の後に、化合物Ａ２および化合物Ｂ２のうち他方が連続３０日間投与される。好適には、化合物Ａ２および化合物Ｂ２のうち一方が連続１〜２１日間投与され、次いで、任意選択の休薬日の後に、化合物Ａ２および化合物Ｂ２のうち他方が連続１〜２１日間投与される。好適には、化合物Ａ２および化合物Ｂ２のうち一方が連続１〜１４日間投与され、次いで、１〜１４日の休薬日の後に、化合物Ａ２および化合物Ｂ２のうち他方が連続１〜１４日間投与される。好適には、化合物Ａ２および化合物Ｂ２のうち一方が連続１〜７日間投与され、次いで、１〜１０日の休薬日の後、化合物Ａ２および化合物Ｂ２のうち他方が連続１〜７日間投与される。
【０１６８】
好適には、化合物Ｂ２がその順序の最初に投与され、次いで、任意選択の休薬日の後に、化合物Ａ２が投与される。好適には、化合物Ｂ２が連続３〜２１日間投与され、次いで、任意選択の休薬日の後に、化合物Ａ２が連続３〜２１日間投与される。好適には、化合物Ｂ２が連続３〜２１日間投与され、次いで、１〜１４日の休薬日の後に、化合物Ａ２が連続３〜２１日間投与される。好適には、化合物Ｂ２が連続３〜２１日間投与され、次いで、３〜１４日の休薬日の後に、化合物Ａ２が連続３〜２１日間投与される。好適には、化合物Ｂ２が連続２１日間投与され、次いで、任意選択の休薬日の後に、化合物Ａ２が連続１４日間投与される。好適には、化合物Ｂ２が連続１４日間投与され、次いで、１〜１４日の休薬日の後に、化合物Ａ２が連続１４日間投与される。好適には、化合物Ｂ２が連続７日間投与され、次いで、３〜１０日の休薬日の後に、化合物Ａ２が連続７日間投与される。好適には、化合物Ｂ２が連続３日間投与され、次いで、３〜１４日の休薬日の後に、化合物Ａ２が連続７日間投与される。好適には、化合物Ｂ２が連続３日間投与され、次いで、３〜１０日の休薬日の後に、化合物Ａ２が連続３日間投与される。
【０１６９】
「特定期間」の投与および「逐次」投与に次いで反復投与を行うことができ、または次いで交互投与プロトコールを行うこともでき、休薬日を反復投与または交互投与プロトコールの前に置いてもよいと理解される。
【０１７０】
本発明の方法はまた、癌処置の他の治療法と併用してもよい。
【０１７１】
化合物Ａ２および化合物Ｂ２はいずれの適当な経路で投与してもよい。好適な経路としては、経口、直腸、鼻腔、局所（頬側および舌下を含む）、腫瘍内、膣、および非経口（皮下、筋肉内、静脈内、皮内、くも膜下腔内、および硬膜外を含む）が含まれる。好ましい経路は、例えば、本組合せのレシピエントの状態および処置される癌によって異なり得ることが認識されるであろう。また、投与される薬剤のそれぞれは同じまたは異なる経路で投与されてよいこと、および化合物Ａ２および化合物Ｂ２は医薬組成物／処方物中に一緒に混合されてもよいことも認識されるであろう。
【０１７２】
一つの実施態様では、本発明の組合せの１以上の成分は静脈投与される。別の実施態様では、本発明の組合せの１以上の成分は経口投与される。別の実施態様では、本発明の組合せの１以上の成分は経口投与される。別の実施態様では、本発明の組合せの１以上の成分は全身投与、例えば静脈投与され、本発明の組合せの１以上の他の成分は腫瘍内投与される。いずれかの実施態様では、例えば、本段落において、本発明の組合せは１以上の医薬組成物として投与される。
【０１７３】
一般に、処置される感受性腫瘍に対して活性を有するいずれの抗新生物薬も、本発明における癌の処置において併用投与され得る。このような薬剤の例は、Cancer Principles and Practice of Oncology by V.T. Devita, T.S. Lawrence, and S.A. Rosenberg (編者), 第10版(2014年12月5日), Lippincott Williams & Wilkins Publishersに見出すことができる。当業者は、薬物および関与する癌の特定の特徴に基づいてどの薬剤組合せが有用であるかを識別することができる。本発明において有用な典型的な抗新生物薬としては、限定されるものではないが、ジテルペノイドおよびビンカアルカロイドなどの抗微小管薬または有糸分裂阻害剤；白金錯体；ナイトロジェンマスタード、オキサザホスホリン、アルキルスルホネート、ニトロソ尿素、およびトリアゼンなどのアルキル化剤；アクチノマイシン、アントラサイクリン、およびブレオマイシンなどの抗生剤；カンプトテシンなどのトポイソメラーゼＩ阻害剤；エピポドフィロトキシンなどのトポイソメラーゼＩＩ阻害剤；プリンおよびピリミジン類似体ならびに葉酸拮抗化合物などの代謝拮抗物質；ホルモンおよびホルモン類似体；シグナル伝達経路阻害剤；非受容体型チロシンキナーゼ血管新生阻害剤；免疫療法薬；アポトーシス促進薬；細胞周期シグナル伝達阻害剤；プロテアソーム阻害剤；熱ショックタンパク質阻害剤；癌代謝阻害剤；ならびに遺伝子改変Ｔ細胞などの癌遺伝子療法薬が含まれる。
【０１７４】
本方法または組合せとの組合せまたは併用投与に使用するためのさらなる１または複数の有効成分の例として抗新生物薬がある。抗新生物薬の例としては、限定されるものではないが、化学療法薬；免疫調節剤(immuno-modulatory agents)；免疫調節剤(immune-modulators)；および免疫刺激性アジュバントが挙げられる。
【実施例】
【０１７５】
以下、実施例により、本発明の種々の限定されない態様を説明する。
【０１７６】
実施例１
アルギニンのメチル化およびＰＲＭＴ
アルギニンのメチル化は、遺伝子調節、ＲＮＡプロセシング、ＤＮＡ損傷応答、およびシグナル伝達などの多様な細胞プロセスに関与するタンパク質における重要な翻訳後修飾である。メチル化アルギニンを含有するタンパク質は核および細胞質画分の両方に存在し、アルギニン上へのメチル基の転移を触媒する酵素もまたこれらの細胞下コンパートメントに存在することが示唆される（Yang, Y. & Bedford, M. T. Protein arginine methyltransferases and cancer. Nat Rev Cancer 13, 37-50, doi:10.1038/nrc3409 (2013); Lee, Y. H. & Stallcup, M. R. Minireview: protein arginine methylation of nonhistone proteins in transcriptional regulation. Mol Endocrinol 23, 425-433, doi:10.1210/me.2008-0380 (2009)に総説）。哺乳動物細胞において、メチル化アルギニンは、ω−ＮＧ−モノメチル−アルギニン（ＭＭＡ）、ω−ＮＧ，ＮＧ−非対称性ジメチルアルギニン（ＡＤＭＡ）、またはω−ＮＧ，Ｎ’Ｇ−対称性ジメチルアルギニン（ＳＤＭＡ）の３つの主要な形態で存在する。各メチル化状態は、タンパク質間相互作用に異なる影響を及ぼし、従って、基質の生物活性に明瞭に異なる機能的結果を与える能力を持つ(Yang, Y. & Bedford, M. T. Protein arginine methyltransferases and cancer. Nat Rev Cancer 13, 37-50, doi:10.1038/nrc3409 (2013))。
【０１７７】
アルギニンのメチル化は、主として、メチル基をＳ−アデノシル−Ｌ−メチオニン（ＳＡＭ）から基質であるアルギニン側鎖に転移してＳ−アデノシル−ホモシステイン（ＳＡＨ）およびメチル化アルギニンを生成するタンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（ＰＲＭＴ）ファミリーの活性を介して、グリシンリッチ、アルギニンリッチ（ＧＡＲ）モチーフの配列要素に生じる（図１）。このタンパク質ファミリーは１０種のメンバーからなり、そのうち９種が酵素活性を有することが示されている(Bedford, M. T. & Clarke, S. G. Protein arginine methylation in mammals: who, what, and why. Mol Cell 33, 1-13, doi:10.1016/j.molcel.2008.12.013 (2009))。ＰＲＭＴファミリーは、酵素反応の生成物によって４つのサブタイプ（Ｉ〜ＩＶ型）に類別される（図１）。ＩＶ型酵素は、内部グアニジノ窒素をメチル化し、酵母でのみ記載があり(Fisk, J. C. & Read, L. K. Protein arginine methylation in parasitic protozoa. Eukaryot Cell 10, 1013-1022, doi:10.1128/EC.05103-11 (2011))；Ｉ〜ＩＩＩ型酵素は、単一のメチル化事象によってモノメチル−アルギニン（ＭＭＡ、Ｒｍｅ１）を生じる。ＭＭＡ中間体は、比較的存在量の少ない中間体と考えられているが、ＰＲＭＴ７の主要ＩＩＩ型活性の選択基質はモノメチル化型に留まり、一方、Ｉ型およびＩＩ型酵素はＭＭＡからそれぞれ非対称性ジメチルアルギニン（ＡＤＭＡ、Ｒｍｅ２ａ）または対称性ジメチルアルギニン（ＳＤＭＡ、Ｒｍｅ２ｓ）への進行を触媒する。ＩＩ型ＰＲＭＴにはＰＲＭＴ５とＰＲＭＴ９が含まれるが、ＰＲＭＴ５は、対称性ジメチル化の形成を担う主要な酵素である。Ｉ型酵素にはＰＲＭＴ１、ＰＲＭＴ３、ＰＲＭＴ４、ＰＲＭＴ６およびＰＲＭＴ８が含まれる。ＰＲＭＴ１、ＰＲＭＴ３、ＰＲＭＴ４、およびＰＲＭＴ６は遍在発現するが、ＰＲＭＴ８は主として脳に限られる（Bedford, M. T. & Clarke, S. G. Protein arginine
methylation in mammals: who, what, and why. Mol Cell 33, 1-13, doi:10.1016/j.molcel.2008.12.013 (2009)に総説）。
【０１７８】
ＰＲＭＴ１は、多くの細胞基質上でＭＭＡおよびＡＤＭＡの形成を触媒し得る主要１型酵素である(Bedford, M. T. & Clarke, S. G. Protein arginine methylation in mammals: who, what, and why. Mol Cell 33, 1-13, doi:10.1016/j.molcel.2008.12.013 (2009))。多くの場合で、ＰＲＭＴ１依存性ＡＤＭＡ修飾がその基質の生物活性および輸送に必要とされ(Nicholson, T. B., Chen, T. & Richard, S. The physiological and pathophysiological role of PRMT1-mediated protein arginine methylation. Pharmacol Res 60, 466-474, doi:10.1016/j.phrs.2009.07.006 (2009))、ＰＲＭＴ１の活性は細胞ＡＤＭＡレベルの約８５％を占める(Dhar, S. et al. Loss of the major Type I arginine methyltransferase PRMT1 causes substrate scavenging by other PRMTs. Sci Rep 3, 1311, doi:10.1038/srep01311 (2013); Pawlak, M. R., Scherer, C. A., Chen, J., Roshon, M. J. & Ruley, H. E. Arginine N-methyltransferase 1 is required for early postimplantation mouse development, but cells deficient in the enzyme are viable. Mol Cell Biol 20, 4859-4869 (2000))。ＰＲＭＴ１の完全なノックアウトは、多くの基質にわたってＭＭＡの顕著な増加をもたらし、ＰＲＭＴ１の主要な生物学的機能がＭＭＡをＡＤＭＡに変換することであり、他のＰＲＭＴはＭＭＡを確立および維持可能であることが示唆される(Dhar, S. et al. Loss of the major Type I arginine methyltransferase PRMT1 causes substrate scavenging by other PRMTs. Sci Rep 3, 1311, doi:10.1038/srep01311 (2013))。加えて、恐らくはＡＤＭＡの減少および対応する、ＳＤＭＡ生成ＩＩ型ＰＲＭＴの基質として働き得るＭＭＡの増加の結果であるＰＲＭＴ１の減少時にＳＤＭＡレベルが上昇する。Ｉ型ＰＲＭＴの阻害は、ＡＤＭＡの減少、ＭＭＡの増加、あるいはＳＤＭＡに関連する明瞭に異なるメチル化パターンへの切り替えによって基質機能の変更をもたらし得る(Dhar, S. et al. Loss of the major Type I arginine methyltransferase PRMT1 causes substrate scavenging by other PRMTs. Sci Rep 3, 1311, doi:10.1038/srep01311 (2013))。
【０１７９】
マウスにおけるＰｒｍｔ１遺伝子座の破壊は早期胚性致死をもたらし、同型接合胚は、正常な発生においてＰＲＭＴ１要求を示すＥ６．５を超える発達ができない(Pawlak, M. R., Scherer, C. A., Chen, J., Roshon, M. J. & Ruley, H. E. Arginine N-methyltransferase 1 is required for early postimplantation mouse development, but cells deficient in the enzyme are viable. Mol Cell Biol 20, 4859-4869 (2000); Yu, Z., Chen, T., Hebert, J., Li, E. & Richard, S. A mouse PRMT1 null allele defines an essential role for arginine methylation in genome maintenance and cell proliferation. Mol Cell Biol 29, 2982-2996, doi:10.1128/MCB.00042-09 (2009))。成体においてＰＲＭＴ１の役割をより良く理解するには条件付きまたは組織特異的ノックアウトが必要となろう。Ｐｒｍｔ１ヌルマウスに由来するマウス胚線維芽細胞は、ＤＮＡ損傷応答タンパク質ＭＲＥ１１の低メチル化に関連した成長停止、倍数化、染色体脱安定化、および自発的ＤＮＡ損傷を受け、ゲノムの維持および細胞増殖におけるＰＲＭＴ１の役割が示唆される(Yu, Z., Chen, T., Hebert, J., Li, E. & Richard, S. A mouse PRMT1 null allele defines an essential role for arginine methylation in genome maintenance and cell proliferation. Mol Cell Biol 29, 2982-2996, doi:10.1128/MCB.00042-09 (2009))。ＲＭＴ１タンパク質およびｍＲＮＡは、広範囲の胚組織および成体組織で検出することができ、細胞のアルギニンメチル化の大部分を担う酵素としてのその機能と一致する。ＰＲＭＴはそれ自体翻訳後修飾を受け、相互作用調節タンパク質に関連するが、ＰＲＭＴ１は、さらなる修飾の必要なく基礎活性を維持する（Yang, Y. & Bedford, M. T. Protein arginine methyltransferases and cancer. Nat Rev Cancer 13, 37-50, doi:10.1038/nrc3409 (2013)に総説）。
【０１８０】
ＰＲＭＴ１および癌
ＰＲＭＴ１の誤調節および過剰発現は、いくつかの固形癌および造血系癌と関連が見出されている(Yang, Y. & Bedford, M. T. Protein arginine methyltransferases and cancer. Nat Rev Cancer 13, 37-50, doi:10.1038/nrc3409 (2013); Yoshimatsu, M. et al. Dysregulation of PRMT1 and PRMT6, Type I arginine methyltransferases, is involved in various types of human cancers. Int J Cancer 128, 562-573, doi:10.1002/ijc.25366 (2011))。ＰＲＭＴ１と癌の生物学との関連は、主として、関連基質上に見られるアルギニン残基のメチル化の調節を介したものであった（図２）。いくつかの腫瘍種で、ＰＲＭＴ１は、ヒストンＨ４のメチル化を介して(Takai, H. et al. 5-Hydroxymethylcytosine plays a critical role in glioblastomagenesis by recruiting the CHTOP-methylosome complex. Cell Rep 9, 48-60, doi:10.1016/j.celrep.2014.08.071 (2014); Shia, W. J. et al. PRMT1 interacts with AML1-ETO to promote its transcriptional activation and progenitor cell proliferative potential. Blood 119, 4953-4962, doi:10.1182/blood-2011-04-347476 (2012); Zhao, X. et al. Methylation of RUNX1 by PRMT1 abrogates SIN3A binding and potentiates its transcriptional activity. Genes Dev 22, 640-653, doi:10
.1101/gad.1632608 (2008))、ならびに非ヒストン基質に対するその活性を介して(Wei, H., Mundade, R., Lange, K. C. & Lu, T. Protein arginine methylation of non-histone proteins and its role in diseases. Cell Cycle 13, 32-41, doi:10.4161/cc.27353 (2014))、異常な発癌プログラムの発現を駆動し得る。これらの実験系の多くでは、その基質のＰＲＭＴ１依存性ＡＤＭＡ修飾の混乱が癌細胞の増殖能を低下させる(Yang, Y. & Bedford, M. T. Protein arginine methyltransferases and cancer. Nat Rev Cancer 13, 37-50, doi:10.1038/nrc3409 (2013))。
【０１８１】
いくつかの研究によって、ＰＲＭＴ１が血液腫瘍および固形腫瘍の発達に関連付けられている。ＰＲＭＴ１は、発現経路の活性化をもたらす、ＭＬＬおよびＡＭＬ１−ＥＴＯ融合物などの重要な駆動因子のメチル化を介して白血病の発症に関連付けられている(Shia, W. J. et al. PRMT1 interacts with AML1-ETO to promote its transcriptional activation and progenitor cell proliferative potential. Blood 119, 4953-4962, doi:10.1182/blood-2011-04-347476 (2012); Cheung, N. et al. Targeting Aberrant Epigenetic Networks Mediated by PRMT1 and KDM4C in Acute Myeloid Leukemia. Cancer Cell 29, 32-48, doi:10.1016/j.ccell.2015.12.007 (2016))。ＡＭＬ１−ＥＴＯ発現マウスに由来する骨髄細胞におけるＰＲＭＴ１のノックダウンはクローン形成能を抑制し、このモデルにおける白血病表現型の維持におけるＰＲＭＴ１の決定的な必要性を実証した(Shia, W. J. et al. PRMT1 interacts with AML1-ETO to promote its transcriptional activation and progenitor cell proliferative potential. Blood 119, 4953-4962, doi:10.1182/blood-2011-04-347476 (2012))。ＰＲＭＴ１はまた、ＭＬＬ融合複合体の成分でもあり、Ｈ４Ｒ３のメチル化に関連する異常な転写活性化を促進し、ＰＲＭＴ１のノックダウンはＭＬＬ−ＥＥＮにより媒介される造血幹細胞の悪性移行を抑制することができる(Cheung, N., Chan, L. C., Thompson, A., Cleary, M. L. & So, C. W. Protein arginine-methyltransferase-dependent oncogenesis. Nat Cell Biol 9, 1208-1215, doi:10.1038/ncb1642 (2007))。乳癌患者では、高いＰＲＭＴ１発現がより短い無病生存期間および進行した組織学的異型度の腫瘍と相関があることが見出された(Mathioudaki, K. et al. Clinical evaluation of PRMT1 gene expression in breast cancer. Tumour Biol 32, 575-582, doi:10.1007/s13277-010-0153-2 (2011))。この目的で、ＰＲＭＴ１は、転移および癌細胞浸潤の促進に関連付けられ(Gao, Y. et al. The dual function of PRMT1 in modulating epithelial-mesenchymal transition and cellular senescence in breast cancer cells through regulation of ZEB1. Sci Rep 6, 19874, doi:10.1038/srep19874 (2016); Avasarala, S. et al. PRMT1 Is a Novel Regulator of Epithelial-Mesenchymal-Transition in Non-small Cell Lung Cancer. J Biol Chem 290, 13479-13489, doi:10.1074/jbc.M114.636050 (2015))、ＰＲＭＴ１により媒介されるエストロゲン受容体α（ＥＲα）のメチル化は、成長促進シグナル伝達経路を増強することができる。このメチル化駆動機構は、抗エストロゲン作用薬の存在下でさえ、乳癌細胞に成長利益を提供し得る(Le Romancer, M. et al. Regulation of estrogen rapid signaling through arginine methylation by PRMT1. Mol Cell 31, 212-221, doi:10.1016/j.molcel.2008.05.025 (2008))。加えて、ＰＲＭＴ１は、相同組換えおよび非相同末端の末端結合ＤＮＡ修復経路の両方の調節を介してゲノムの安定性およびＤＮＡ傷害剤耐性を増強する(Boisvert, F. M., Rhie, A., Richard, S. & Doherty, A. J. The GAR motif of 53BP1 is arginine methylated by PRMT1 and is necessary for 53BP1 DNA binding activity. Cell Cycle 4, 1834-1841, doi:10.4161/cc.4.12.2250 (2005); Boisvert, F. M., Dery, U., Masson, J. Y. & Richard, S. Arginine methylation of MRE11 by PRMT1 is required for DNA damage checkpoint control. Genes Dev 19, 671-676, doi:10.1101/gad.1279805 (2005))。従って、ＰＲＭＴ１の阻害は、特に、ＤＮＡ修復機構が突然変異によって損なわれている可能性のある腫瘍において（乳癌におけるＢＲＣＡ１など）、ＤＮＡ傷害剤に対して癌を増感させ得る(O'Donovan, P. J. & Livingston, D. M. BRCA1 and BRCA2: breast/ovarian cancer susceptibility gene products and participants in DNA double-strand break repair. Carcinogenesis 31, 961-967, doi:10.1093/carcin/bgq069 (2010))。これらの所見を考え合わせると、腫瘍生物学の臨床的に関連のある側面においてＰＲＭＴ１の重要な役割が示され、ＤＮＡ損傷を促進するものなどの両方との組合せを探索する理論的根拠が示唆される。
【０１８２】
ＲＮＡ結合タンパク質およびスプライシング装置は主要なクラスのＰＲＭＴ１基質であり、それらの生物学的機能ならびに白血病における再発性突然変異を介して癌の生物学に関連付けられている(Bressan, G. C. et al. Arginine methylation analysis of the splicing-associated SR protein SFRS9/SRP30C. Cell Mol Biol Lett 14, 657-669, doi:10.2478/s11658-009-0024-2 (2009); Sveen, A., Kilpinen, S., Ruusulehto, A., Lothe, R. A. & Skotheim, R. I. Aberrant RNA splicing in cancer; expression changes and driver mutations of splicing factor genes. Oncogene 35, 2413-2427, doi:10.1038/onc.2015.318 (2016); Hsu, T. Y. et al. The spliceosome is a therapeutic vulnerability in MYC-driven cancer. Nature 525, 384-388, doi:10.1038/nature14985 (2015))。最近の研究で、ＰＲＭＴ１は、急性巨核球性白血病においてＲＮＡ結合タンパク質ＲＢＭ１５をメチル化することが示された(Zhang, L. et al. Cross-talk between PRMT1-mediated methylation and ubiquitylation on RBM15 controls RNA splicing. Elife 4, doi:10.7554/eLife.07938 (2015))。ＰＲＭＴ１により媒介されるＲＢＭ１５のメチル化は、その発現を調節し、その結果、ＡＭＬ細胞株におけるＰＲＭＴ１の過剰発現は、ＲＢＭ１５の下方調節、それによる分化に重要な遺伝子のプレｍＲＮＡイントロン領域と結合するその能力の妨げによって分化を遮断することが示された。推定ＰＲＭＴ１基質を同定するために、プロテオミクスアプローチ（メチルスキャン、Ｃｅｌｌ  Ｓｉｇｎａｌｉｎｇ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ）を用いて、ツールとしてのＰＲＭＴ１阻害剤である化合物Ｄに応答してアルギニンのメチル化状態に変化を有するタンパク質を同定した。化合物Ｄで処理した、またＤＳＭＯで処理した細胞抽出物からタンパク質フラグメントを、メチルアルギニン特異的抗体（ＡＤＭＡ、ＭＭＡ、ＳＤＭＡ）を用いて免疫沈降させ、質量分析によってペプチドを同定した。多くのタンパク質がアルギニンメチル化に変化を受けているが、ツール化合物で処理したＡＭＬ細胞株において同定された基質の大多数は転写レギュレーターおよびＲＮＡプロセシングタンパク質であった（図３）。
【０１８３】
まとめると、癌関連経路に及ぼすＰＲＭＴ１の影響は、阻害が抗腫瘍活性をもたらし、ＡＭＬ、リンパ腫、および固形腫瘍適応の処置に新規な治療機構を提供し得ることを示唆している。新たな文献に記載されているように、白血病におけるＡＭＬ−ＥＴＯにより駆動される発癌の阻害、乳癌における増殖促進シグナル伝達の阻害、ならびにＲＮＡ結合タンパク質およびスプライセオソーム装置のメチル化を介したスプライシングの調節を含むいくつかの機構が、血液腫瘍および固形腫瘍におけるＰＲＭＴ１阻害剤の使用の理論的根拠を裏づける。ＰＲＭＴ１を含むＩ型ＰＲＭＴの阻害は、異常な癌細胞の増殖および生存を抑制するための扱いやすい戦略と言える。
【０１８４】
生化学
Ｉ型ＰＲＭＴに対する効力および阻害機構を特徴付けるために化合物Ａを用いて詳細なｉｎ  ｖｉｔｒｏ生化学研究を行った。
【０１８５】
阻害機構
ＰＲＭＴ１に対する化合物Ａの阻害機構を基質競合試験によって調べた。阻害モダリティは、化合物ＡのＩＣ５０値を基質濃度をそのＫｍａｐｐで割った商の関数としてプロットし、得られたプロットを競合、不競合、および非競合的阻害に関するチェン・プルソフの関係と比較することによって検討した(Copeland, R. A. Evaluation of enzyme inhibitors in drug discovery. A guide for medicinal chemists and pharmacologists. Methods Biochem Anal 46, 1-265 (2005))。化合物ＡのＩＣ５０値はＳＡＭ濃度の上昇とともに低下し、このことは、化合物ＡによるＰＲＭＴ１の阻害は、非競合的阻害の式に当てはめた場合に１５ｎＭのＫｉａｐｐ値で、ＳＡＭに関して非競合的であったことを示す（図４Ａ）。化合物ＡのＩＣ５０値をＨ４  １−２１ペプチドの関数としてプロットした場合には、明確なモダリティ傾向が見られず（図４Ｂ）、混合型の阻害が示唆された。大域解析を用いてさらなる分析を行ったところ、３．７のα値が得られ、混合型としてのペプチド機構が確認され、１９ｎＭのＫｉａｐｐ値が得られた（図４Ｂ、挿入図）。
【０１８６】
時間依存性および可逆性
様々なＳＡＭ：ＰＲＭＴ１：化合物Ａプレインキュベーション時間および２０分の反応の後にＩＣ５０値を測定することにより化合物Ａの時間依存的阻害を評価した。ＳＡＭと非競合的である阻害機構は、化合物Ａの結合を支持するためにはＳＡＭ：ＰＲＭＴ１複合体の生成が必要であることを暗示し、従って、プレインキュベーション中にＳＡＭ（Ｋｍａｐｐで保持）を含めた。化合物Ａは、より長いプレインキュベーション時間での効力の増大により、ＰＲＭＴ１メチル化事象の時間依存的阻害を示した（図５Ａ）。時間依存的阻害が見られたことから、化合物効力のより良い提示を得るために、さらなるＩＣ５０決定には６０分のＳＡＭ：ＰＲＭＴ１：化合物Ａプレインキュベーションと４０分の反応時間を含んだ。これらの条件では３．１±０．４ｎＭ（ｎ＝２９）のＩＣ５０、すなわち、このアッセイの理論的強結合限界（０．２５ｎＭ）の１０倍を超える。種々のＰＲＭＴ１濃度でＩＣ５０値を調べると、実際の強結合限界が恐らくは低活性画分のために０．２５ｎＭよりも有意に低くなることが明らかであった（図５Ｂ）。化合物Ａの塩形態は、ＰＲＭＴ１に対して決定されたＩＣ５０値に有意な影響を及ぼさなかった（図５Ｂ）。
【０１８７】
時間依存的阻害に関する２つの説明は、遅い結合可逆的阻害と不可逆的阻害である。これらの２つの機構を識別するために、親和性選択質量分析（ＡＳＭＳ）を用いて化合物ＡとＰＲＭＴ１の結合を調べた。ＡＳＭＳはまず、非結合リガンドから結合リガンドを分離し、次に、可逆的に結合したリガンドをＭＳにより検出する。ＰＲＭＴ１：ＳＡＭと化合物Ａとの２時間のプレインキュベーションを用いて、図５Ａに示されるプロフィールに基づいて時間依存的複合体（ＥＳＩ＊）が完全に形成されたことを確認し、ここでは、最大効力は２０分のプレインキュベーション後に見られた。これらの条件下、化合物Ａは、ＡＳＭＳを用いて検出可能であった。このことは、ＡＳＭＳが不可逆的に結合した化合物Ａを検出できないであろうことから、この基本的機構が本来可逆的であることを示唆する。解離速度解析を含む最終的な可逆性試験はまだ行われておらず、この機構はさらに確認されるであろう。
【０１８８】
結晶学
阻害剤結合様式を決定するために、ＰＲＭＴ１およびＳＡＨに結合した化合物Ａの共結晶構造を決定した（分解能２．４８Å）（図６）。ＳＡＨは、ＰＲＭＴ１によるＳＡＭからのメチル基の除去時に形成される生成物であり；従って、ＳＡＨおよびＳＡＭは同様にＰＲＭＴ１の同じポケットを占有するはずである。阻害剤は、ＳＡＨポケットに直接隣接する基質ペプチドによって通常占有されるクレフト内で結合し、そのジアミン側鎖は推定アルギニン基質部位を占有する。末端メチルアミンは、ＳＡＨのチオエーテルから３．６ÅにあるＧｌｕ１６２側鎖残基と水素結合を形成し、ＳＡＨ結合ポケットはＴｙｒ５７およびＭｅｔ６６によって化合物Ａに架橋される。化合物Ａは化合物Ａのピラゾール窒素のプロトンとＧｌｕ６５の酸性側鎖の間の水素結合の形成を介してＰＲＭＴ１と結合し、ジエトキシ分岐シクロヘキシル部分は、Ｔｙｒ５７、Ｉｌｅ６２、Ｔｙｒ１６６およびＴｙｒ１７０によって形成される疎水性の溝内の溶媒露出面に沿って存在する。ＳＡＨと阻害剤結合の間の空間的分離、ならびにＴｙｒ５７などの残基との相互作用は、酵素的研究で明らかになったＳＡＭ非競合的機構を裏づけ得る。化合物Ａが基質ペプチドポケット内で結合し、ジアミン側鎖は基質アルギニン残基のアミンを模倣し得るという所見は、阻害剤モダリティがペプチドと競合し得ることを暗示する。生化学様式の阻害研究は、化合物Ａがペプチドに対する混合型阻害剤であることを裏づける（図４Ｂ）。化合物Ａの時間依存的挙動ならびにペプチドクレフト外の基質ペプチドの非活性部位結合の可能性は両方とも、ペプチドと競合しない阻害様式をもたらす可能性があり、構造研究および生化学研究によって示唆されたモダリティの違いを説明する。
【０１８９】
相同分子種
毒性学研究の解釈を助けるために、化合物Ａの効力を、ＰＲＭＴ１のラットおよびイヌ相同分子種に対して評価した。ヒトＰＲＭＴ１を用いた場合と同様に、化合物ＡはラットおよびイヌＰＲＭＴ１に対して時間依存的阻害を明らかにし、ＩＣ５０値はプレインキュベーションの延長に伴って低下した（図７Ａ）。さらに、一定の範囲の酵素濃度（０．２５〜３２ｎＭ）で化合物Ａの効力の変化は見られず、測定されたＩＣ５０値はヒト、ラットまたはイヌのアッセイの強結合限界に近づくことはなかったことが示唆される（図７Ｂ）。ＩＣ５０値は、ヒトＰＲＭＴ１を評価するために使用したものと同じ条件を用いて決定し、化合物Ａの効力は総ての種で２倍未満の変動であったことが明らかになった（図７Ｃ）。
【０１９０】
選択性
化合物Ａの選択性を、ＰＲＭＴファミリーメンバーのパネルで評価した。代表的Ｉ型ファミリーメンバー（ＰＲＭＴ３、ＰＲＭＴ４、ＰＲＭＴ６およびＰＲＭＴ８）およびＩＩ型ファミリーメンバー（ＰＲＭＴ５／ＭＥＰ５０およびＰＲＭＴ９）に対して、６０分のＳＡＭ：酵素：化合物Ａプレインキュベーション後にＩＣ５０値を決定した。化合物Ａは、総てのＩ型ＰＲＭＴの活性を様々な効力で阻害したが、ＴｙｐｅＩＩファミリーメンバーの阻害はできなかった（図８Ａ）。Ｉ型ＰＲＭＴのさらなる特徴は、増加する酵素：ＳＡＭ：化合物Ａプレインキュベーション時間の後に見られた効力の増大のために、化合物ＡはＰＲＭＴ４、ＰＲＭＴ６およびＰＲＭＴ８の時間依存的阻害剤であったことを明らかにしたが、ＰＲＭＴ３は時間依存的挙動を示さなかった（図８Ｂ）。
【０１９１】
化合物Ａの選択性をさらに特徴付けるために、２１種のメチルトランスフェラーゼの阻害を化合物Ａの単一濃度（１０μＭ、Ｒｅａｃｔｉｏｎ  Ｂｉｏｌｏｇｙ）で評価した。最高程度の阻害１８％はＰＲＤＭ９に対して見られた。全体的に見れば、化合物Ａは、供試したメチルトランスフェラーゼの最小阻害を示し、それがＩ型ＰＲＭＴの選択的阻害剤であることが示唆される（表２）。さらなる選択性アッセイは、安全性の節で記載される。
【０１９２】
【表２】
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【０１９３】
まとめると、化合物Ａは、３〜５ｎＭの範囲のＩＣ５０値で、ＰＲＭＴ１、ＰＲＭＴ６およびＰＲＭＴ８に対して同等の生化学的効力を示すＩ型ＰＲＭＴファミリーメンバーの強力、可逆的、選択的阻害剤である。化合物Ａとの複合体におけるＰＲＭＴ１の結晶構造より、化合物Ａはペプチドポケット内で結合することが明らかであり、結晶構造ならびに酵素的研究の両方がＳＡＭの非競合的機構と一致する。
【０１９４】
生物学
細胞機構の影響
ＰＲＭＴ１の阻害は、ＭＭＡおよびＳＤＭＡの並行増加を伴って、ヒストンＨ４のアルギニン３（Ｈ４Ｒ３ｍｅ２ａ）を含む細胞ＰＲＭＴ１基質に対するＡＤＭＡの減少をもたらすと推定される(Dhar, S. et al. Loss of the major Type I arginine methyltransferase PRMT1 causes substrate scavenging by other PRMTs. Sci Rep 3, 1311, doi:10.1038/srep01311 (2013))。アルギニンのメチル化に対する化合物Ａの効果を評価するために、ＭＭＡの増加に関連する用量応答を、ＭＭＡを検出するための抗体を用いて細胞内ウエスタンアッセイで評価し、細胞機構的ＥＣ５０を１０．１±４．４ｎＭと決定した（図９）。用量応答は、恐らくはＩ型ＰＲＭＴ間の活性の違いまたは特定の基質サブセットに対する効力の違いのために、二相を示した。二相曲線を記述する式を用いてデータの当てはめを行い、供試濃度の範囲で第２変曲点に関連する明白なプラトーが存在しなかったために、第１変曲点が報告された。このアッセイ形式で種々の塩形態を試験し、総てが同等のＥＣ５０値を示し、従って、総ての生物学的試験で互換的であると見なされる（図９）。以下に示すような選択腫瘍種において他のメチル化状態に対する時機、持続性、および影響を調べるためにさらなる研究を行った。ＭＭＡの誘導に対する化合物Ａの効力は、化合物Ａが、細胞内の１型ＰＲＭＴの阻害に関連する生物学的機構を検討するために使用可能であることを示す。
【０１９５】
癌におけるＩ型ＰＲＭＴの発現
癌ゲノムアトラス（ＴＣＧＡ）を介して１００を超える癌から収集された複数の腫瘍種およびｃＢｉｏＰｏｒｔａｌに提示されているその他の原発腫瘍データベースからの遺伝子発現データの解析は、ＰＲＭＴ１が癌で高度に発現され、他の固形腫瘍および血液悪性腫瘍に比べてリンパ腫（びまん性大細胞型Ｂ細胞リンパ腫、ＤＬＢＣＬ）で最高レベルであることを示す（図１０）。一般的なハウスキーピング遺伝子であるＡＣＴＢおよび皮膚で選択的に発現される遺伝子であるＴＹＲの発現もまた、それぞれ高い遍在発現または組織限定発現に関連する範囲を特徴付けるために調べた。他の癌の中でもリンパ腫での高い発現から、化合物Ａ阻害の標的が前臨床試験で評価された細胞株に相当する原発腫瘍に存在するというさらなる信頼が得られる。ＰＲＭＴ３、４、および６も一定範囲の腫瘍種で発現されるが、ＰＲＭＴ８発現は、その組織特異的発現を考慮して予想されるように、より限定されると見られる(Lee, J., Sayegh, J., Daniel, J., Clarke, S. & Bedford, M. T. PRMT8, a new membrane-bound tissue-specific member of the protein arginine methyltransferase family. J Biol Chem 280, 32890-32896, doi:10.1074/jbc.M506944200 (2005))。
【０１９６】
細胞表現型効果
化合物Ａを、細胞数の代わりにＡＴＰを定量するＣｅｌｌ  Ｔｉｔｅｒ  Ｇｌｏ（Ｐｒｏｍｅｇａ）を用いた６日増殖−細胞死アッセイで、培養腫瘍細胞株増殖を阻害するその能力に関して分析した。全６日アッセイにわたって増殖を許容した条件を特定するために、総ての細胞株の増殖を広範な播種密度で経時的に評価した。細胞を最適な播種密度で播種し、一晩のインキュベーション後に、２０点２倍漸増の化合物を加え、プレートを６日間インキュベートした。反復プレートの細胞を化合物の添加時に採取して開始細胞数（Ｔ０）を定量した。６日の処理後に得られた値をＴ０値の関数として表し、化合物濃度に対してプロットした。Ｔ０値を１００％に対して正規化し、化合物添加時の細胞数を表す。データを４パラメーター式に当てはめて濃度反応曲線を作成し、増殖ＩＣ５０（ｇＩＣ５０）を求めた。ｇＩＣ５０は「増殖ウインドウ」の中点、すなわち、化合物添加時の細胞数（Ｔ０）と６日後の細胞数（ＤＭＳＯ対照）との差である。増殖−細胞死アッセイは正味の集団変化を定量するために使用でき、明らかに、細胞死（細胞傷害性）を化合物添加時の数（Ｔ０）に比べて少ない細胞として定義する。負のＹｍｉｎ−Ｔ０値は細胞死を示し、ｇＩＣ１００値は、１００％の増殖阻害に必要とされる化合物の濃度を表す。化合物Ａの増殖阻害効果を、固形および血液悪性腫瘍に相当する１９６のヒト癌細胞株でこのアッセイを用いて評価した（図１１）。
【０１９７】
化合物Ａは、ほとんどの細胞株で完全に近いまたは完全な増殖阻害を誘導し、一部が負のＹｍｉｎ−Ｔ０値で示されるような細胞傷害性応答を示した（図１１Ｂ）。この効果は、ＡＭＬおよびリンパ腫癌細胞株で最も顕著であり、それぞれ細胞株の５０および５４％が細胞傷害性応答を示した。ラット１４日ＭＴＤ（１５０ｍｇ／ｋｇ、Ｃａｖｅ＝２．１μＭ）から計算した総ＡＵＣまたは暴露（Ｃａｖｅ）を、感受性の評価のための化合物Ａの臨床関連濃度の推定値として用いた。リンパ腫細胞株は２．１μＭ未満のｇＩＣ１００値で細胞傷害性を示したが、評価したあらゆる腫瘍種にわたる多くの細胞株はｇＩＣ５０値≦２．１μＭを示し、患者において抗腫瘍活性に関連する濃度が達成可能であることが示唆される。イヌ２１日ＭＴＤはやや高く（２５ｍｇ／ｋｇ；総ＡＵＣまたはＣａｖｅ＝３．２μＭ）、従って、ラットからのより低い濃度を、細胞株感受性を評価するためのより保存的な標的とする。リンパ腫細胞株はＩ型ＰＲＭＴ阻害に感受性が高く、ｇＩＣ５０中央値は０．５７μＭであり、５４％に細胞傷害性が見られた。固形腫瘍種のうち、黒色腫および腎臓癌細胞株（主として明細胞腎臓癌腫を表す）で化合物Ａの強力な抗増殖活性が見られたが、このアッセイ形式では、応答は圧倒的に細胞増殖抑制であった（図１１、表３）。
【０１９８】
【表３】
2020500878.tif 000023
【０１９９】
化合物Ａの抗増殖効果の評価は、ＰＲＭＴ１の阻害が一定範囲の固形および血液悪性腫瘍を表す細胞株にわたって強力な抗腫瘍活性をもたらすことを示す。これらのデータを考え合わせると、固形および血液悪性腫瘍における臨床開発が正当であることが示唆される。優先される適応としては、以下が含まれる。
・リンパ腫：細胞株の５４％で細胞傷害性
・ＡＭＬ：細胞株の５０％で細胞傷害性
・腎細胞癌：細胞株の６０％でｇＩＣ５０≦２．１μＭ
・黒色腫：細胞株の７１％でｇＩＣ５０≦２．１μＭ
・ＴＮＢＣを含む乳癌：細胞株の４１％でｇＩＣ５０≦２．１μＭ
【０２００】
リンパ腫の生物学
細胞機構的効果
リンパ腫におけるアルギニンのメチル化に対する化合物Ａの効果を評価するために、ヒトＤＬＢＣＬ細胞株（Ｔｏｌｅｄｏ）を０．４μＭの化合物Ａまたはビヒクルで最大１２０時間処理し、その後、タンパク質溶解液を、種々のアルギニンメチル化状態に対する抗体を用いてウエスタン分析により評価した。予想されるように、化合物暴露時にＡＤＭＡのメチル化は低下したが、ＭＭＡは増加した（図１２）。また、ＳＤＭＡレベルの増加も見られ、ＭＭＡの増加がＳＤＭＡ形成の主要な触媒であるＰＲＭＴ５の潜在的基質のプールに蓄積をもたらしたことが示唆された。多くの基質が様々な動態で検出されたことおよびＤＭＳＯ処理サンプル間でＡＤＭＡレベルに変動があることを考えれば、全レーンおよび顕著な４５ｋＤａバンドの両方がＡＤＭＡを評価するための特徴であった。ＭＭＡの増加は２４時間で明らかになり、４８時間でほぼ最大となったが、４５ｋＤａのＡＤＭＡバンドの低下は、最大効果を達成するために７２〜９６時間を要した。ＳＤＭＡの増加は化合物暴露の４８時間後に明らかとなったが、１２０時間増加し続け、Ｉ型ＰＲＭＴによるＭＭＡのＡＤＭＡへの変換からＩＩ型ＰＲＭＴによるＳＤＭＡへの潜在的スイッチと一致する（図１２）。
【０２０１】
アルギニンのメチル化（ＭＭＡ、ＡＤＭＡ、ＳＤＭＡ）に対する化合物Ａの効果に関連する用量応答を、リンパ腫細胞株のパネルで決定した（図１３）。ＡＤＭＡ低下を全レーンで、および評価した総ての細胞株で検出不能なレベルにまで低下した単一の４５ｋＤａバンドで評価した。全体的に見れば、最大効果の５０％を達成するために必要とされる濃度は細胞株間で同等であり、６日増殖細胞死アッセイでのｇＩＣ５０には相当せず、この感受性の欠如は不十分な標的結合によっては説明されないことが示唆された。
【０２０２】
化合物Ａに応答したアルギニンのメチル化における大域変化の持続期間を決定するために、化合物のウォッシュアウト後に化合物Ａで処理した細胞でＡＤＭＡ、ＳＤＭＡ、およびＭＭＡレベルを評価した（図１４）。Ｔｏｌｅｄｏ細胞を０．４μＭの化合物Ａとともに７２時間培養して、アルギニンメチル化マークに対するロバストな効果を確立した。次に、細胞を洗浄し、化合物Ａ不含培地で培養し、サンプルを１２０時間で毎日採取し、アルギニンのメチル化レベルをウエスタン分析によって調べた。ＭＭＡレベルは急速に低下し、化合物Ａのウォッシュアウト後２４時間でベースラインに戻ったが、ＡＤＭＡおよびＳＤＭＡはそれぞれ２４時間および９６時間でベースラインに戻った。特に、４５ｋＤａ  ＡＤＭＡバンドの回復は、ＡＤＭＡウエスタンブロットで、他のほとんどの種よりも遅れて見られ、化合物Ａによるアルギニンのメチル化変化の持続期間は基質によって変動し得ることが示唆された。ＳＤＭＡは、６時間のウォッシュアウトの後であっても増加し続けると思われた。このことは、ウォッシュアウト後になおベースラインに戻っていなかったＭＭＡの持続的増加と相まって、明確なプラトー無く１２０時間にわたって見られた継続的な増加と一致する（図１２）。各修飾の持続期間は一般に、化合物Ａによってもたらされたアルギニンのメチル化変化の動態を反映し、ＭＭＡが最も急速であった。
【０２０３】
細胞表現型効果
化合物Ａによる増殖阻害に関連する経時的推移を評価するために、リンパ腫細胞株のサブセットで延長期間増殖−細胞死アッセイを行った。従前に記載した６日増殖アッセイと同様に、アッセイの期間中に増殖を確保するために播種密度を最適化し、３〜１０日目から始めて選択された時点でＣＴＧにより細胞数を評価した。ＴｏｌｅｄｏおよびＤａｕｄｉリンパ腫細胞株では、増殖阻害は早ければ６日で見られ、８日で最大となった（図１５）。
【０２０４】
化合物Ａへの延長暴露の効果を測定し、６日のアッセイで細胞増殖抑制応答を示した細胞株がその後の時点で細胞傷害性を受け得るかどうかを決定するために、細胞株のより大きなセットを６日目および１０日目に評価した。化合物Ａに対する暴露の時間延長は、評価したリンパ腫細胞株で効力（ｇＩＣ５０）または細胞傷害性（Ｙｍｉｎ−Ｔ０）に対して最小の効果しかなく（図１６）、６日増殖評価は感受性の評価に利用できることを示す。
【０２０５】
増殖阻害が６日目に見られ、暴露の延長が効力または阻害率％に最小の影響しか持たなかったことを考えて、ホジキンおよび非ホジキンサブタイプを表すリンパ腫細胞株の広域パネルを６日増殖−細胞死アッセイ形式で評価した（図１７）。この形式で総てのサブタイプに同等に感受性が見られ、多くの細胞株が、分類とは非依存的に細胞傷害性を受け（負のＹｍｉｎ−Ｔ０により示される）、化合物Ａは評価したリンパ腫の総てのサブタイプで抗腫瘍効果を有することが示唆された。
【０２０６】
この増殖アッセイ結果は、ＰＲＭＴ１の阻害はリンパ腫細胞株のサブセットで明らかな細胞傷害性を誘導することを示唆する。この効果をさらに解明するために、化合物Ａで処理したリンパ腫細胞株の細胞周期分布を、ヨウ化プロピジウム染色とその後のフローサイトメトリーを用いて評価した。６日増殖アッセイで一定範囲のＹｍｉｎ−Ｔ０およびｇＩＣ５０値を示した細胞株を、アッセイの期間に対数増殖を可能とするように低密度で播種し、様々な濃度の化合物Ａで処理した。増殖−細胞死アッセイ結果と一致して、Ｔｏｌｅｄｏ細胞で、濃度≧１０００ｎＭの化合物Ａでの処理３日後に始まる時間および用量依存的様式で、細胞死の指標であるＧ１未満（＜Ｇ１）での細胞蓄積が見られた（図１８）。濃度≧１００ｎＭでは、７日目までに、Ｇ１未満集団の増加が見られた。６日増殖アッセイで明らかな細胞増殖阻害を受けたＵ２９３２およびＯＣＩ−Ｌｙ１細胞株では、この効果は１０μＭの化合物Ａで顕著であるだけであった。このアッセイ形式では、他の細胞周期での顕著な効果は見られなかった。
【０２０７】
細胞周期のＦＡＣＳ分析を確認するために、カスパーゼ切断の評価を、１０日の経時的推移中のアポトーシスの付加的測定として行った。アッセイ期間中に一貫した増殖を確保するために播種密度を最適化し、発光性カスパーゼ−Ｇｌｏ  ３／７アッセイ（Ｐｒｏｍｅｇａ）を用いてカスパーゼの活性化を評価した。カスパーゼ−Ｇｌｏ  ３／７シグナルを細胞数（ＣＴＧにより評価）に対して正規化し、対照（ＤＭＳＯ処理）細胞に対する誘導倍率として示した。カスパーゼ３／７活性を、化合物Ａへの細胞傷害性応答（Ｔｏｌｅｄｏ）および細胞増殖抑制応答（Ｄａｕｄｉ）を示すＤＬＢＣＬ細胞株において１０日の経時的推移中、モニタリングした（図１９）。増殖−細胞死アッセイで見られたプロフィールと一致して、Ｔｏｌｅｄｏ細胞株は、総ての時点で細胞数の減少を伴うロバストなカスパーゼの活性化を示したが、Ｄａｕｄｉ細胞株でのカスパーゼ活性の誘導はあまり顕著でなく、最高濃度の化合物Ａに限定されていた。
【０２０８】
これらのデータは、細胞周期プロフィールと考え合わせると、化合物ＡはＴｏｌｅｄｏ  ＤＬＢＣＬ細胞株においてカスパーゼにより媒介されるアポトーシスを誘導することを示し、他のリンパ腫細胞株で見られた細胞傷害性は化合物Ａによるアポトーシス経路の活性化を反映し得ることが示唆される。
【０２０９】
マウス異種移植片における抗腫瘍効果
腫瘍増殖に対する化合物Ａの効果をＴｏｌｅｄｏ（ヒトＤＬＢＣＬ）異種移植モデルで評価した。皮下Ｔｏｌｅｄｏ腫瘍を担持する雌ＳＣＩＤマウスの体重を測定し、腫瘍をカリパスで測定し、マウスを腫瘍サイズに従って１０個体ずつの処置群に乱塊法で割り付けた。マウスにビヒクルまたは化合物Ａ（１５０ｍｇ／ｋｇ〜６００ｍｇ／ｋｇ）のいずれかを２８日間毎日経口投与した。試験中、週に２回、マウスの体重を測定し、腫瘍測定を行った。総ての用量で有意な腫瘍増殖阻害（ＴＧＩ）が見られ、≧３００ｍｇ／ｋｇの用量で退縮が見られた（図２０、表５）。いずれの用量群でも有意な体重低下は無かった。
【０２１０】
評価した総ての用量で完全なＴＧＩが見られたことを考えて、より低用量の化合物Ａの抗腫瘍効果を試験するため、ならびに毎日（ＱＤ）に対して１日２回（ＢＩＤ）の投与を比較するために第２の試験を行った。この第２の試験では、マウスにビヒクルまたは化合物Ａ（３７．５ｍｇ／ｋｇ〜１５０ｍｇ／ｋｇ）のいずれかを２４日間ＱＤまたは７５ｍｇ／ｋｇのＢＩＤで経口投与した。この試験で、７５ｍｇ／ｋｇのＢＩＤ投与は、１５０ｍｇ／ｋｇと同じＴＧＩ（それぞれ９５％および９６％）をもたらし、一方、≦７５ｍｇ／ｋｇのＱＤは部分的ＴＧＩ（≦７９％）をもたらした（図２０、表５）。いずれの用量群でも有意な体重低下は無かった。これらのデータは、同じ総一日用量でのＢＩＤまたはＱＤ投与はいずれも同等の有効性をもたらすはずであることを示唆する。
【０２１１】
さらなる腫瘍種
ＡＭＬ
リンパ腫細胞株に加え、化合物Ａは、６日増殖アッセイで検討したＡＭＬ細胞株のサブセットに強力な細胞傷害活性を示した（表３）。１０中８の細胞株が＜２μＭのｇＩＣ５０値を有し、化合物Ａは５つの細胞株で細胞傷害性を誘導した。ＰＲＭＴ１は、Ｍ２  ＡＭＬサブタイプに特徴的なＡＭＬ−ＥＴＯ融合と相互作用するが(Shia, W. J. et al. PRMT1 interacts with AML1-ETO to promote its transcriptional activation and progenitor cell proliferative potential. Blood 119, 4953-4962, doi:10.1182/blood-2011-04-347476 (2012))、この融合タンパク質を保有する細胞株（Ｋａｓｕｍｉ−１およびＳＫＮＯ−１）は、ｇＩＣ５０により測定されるような、または細胞傷害性を受けた、化合物Ａに対して感受性を示す唯一の細胞株ではなく（表４、図２１）、従って、この発癌性融合タンパク質の存在は、化合物Ａに対するＡＭＬ細胞株の感受性を排他的に予測するものではない。
【０２１２】
【表４】
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【０２１３】
リンパ腫での研究と同様に、化合物Ａへの暴露延長の効果を測定するため、および６日アッセイで細胞増殖抑制応答を示したＡＭＬ細胞株がその後の時点で細胞傷害性を受け得るかどうかを決定するために、細胞株のセットを６日目および１０日目に評価した。リンパ腫の結果と一致して、化合物Ａへの暴露時間の延長は、評価したＡＭＬ細胞株で効力（ｇＩＣ５０）または細胞傷害性（Ｙｍｉｎ−Ｔ０）に最小の影響しか持たなかった（図２１）。
【０２１４】
腎細胞癌
腎細胞癌細胞株は、他の固形腫瘍種と比較して最低のｇＩＣ５０中央値を有した。供試した細胞株に化合物Ａでの処理時に細胞傷害性応答を示したものは無かったが、総てが完全な増殖阻害を示し、１０のうち６の細胞株がｇＩＣ５０値≦２μＭを有した（表５）。プロファイルした１０のうち７の細胞株が腎臓癌の主要な臨床サブタイプである淡明細胞型腎細胞癌（ｃｃＲＣＣ）を表す。
【０２１５】
【表５】
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【０２１６】
化合物Ａによる腎臓癌細胞株における増殖阻害の経時的推移を評価するために、４種のｃｃＲＣＣ細胞株のパネルで、３、４、５、および６日目にＣＴＧによって細胞増殖を評価した（図２２）。活性の最大変化は３〜４日目に見られ、総ての細胞株がｇＩＣ５０値の低下と増殖阻害の増加を示した。化合物Ａの効力（ｇＩＣ５０により評価）は４つのうち３つの細胞株で４日目までに最大となり、６日のアッセイ期間中、さらなる変化は無かった。加えて、増殖阻害パーセントは評価した総ての細胞株で１００％に達した。よって、ｃｃＲＣＣ細胞株における最大増殖阻害は、細胞株スクリーニング法で用いた６日増殖ウインドウ内に明らかに認められた。
【０２１７】
カスパーゼの活性化を増殖の経時的推移中に評価したところ、Ｙｍｉｎ−Ｔ０値により示されるような明白な細胞傷害性の欠如と一致し、カスパーゼ切断は最高濃度（３０μＭ）でのみ見られ、このことより、アポトーシスはｃｃＲＣＣ細胞株において化合物Ａにより誘導された全体的な増殖阻害効果に最小の寄与しか持たない可能性があることを示す。
【０２１８】
腫瘍増殖に対する化合物Ａの効果を、ヒト腎細胞癌異種移植片（ＡＣＨＮ）を担持するマウスで評価した。皮下ＡＣＨＮ細胞株腫瘍を担持する雌ＳＣＩＤマウスの体重を測定し、腫瘍をカリパスで測定し、腫瘍サイズに従って１０個体ずつの処置群に乱塊法で割り付けた。マウスにビヒクルまたは化合物Ａ（１５０ｍｇ／ｋｇ〜６００ｍｇ／ｋｇ）のいずれかを最大５９日間毎日経口投与した。試験中、週に２回、マウスの体重を測定し、腫瘍測定を行った。総ての用量で有意な腫瘍増殖阻害が見られ、≧３００ｍｇ／ｋｇの用量で退縮が見られた。毎日６００ｍｇ／ｋｇで処置した動物に有意な体重低下が見られ、従って、その投与群は３１日目を終了とした（図２３、表６）。
【０２１９】
【表６】
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【０２２０】
これらのデータを考え合わせると、ヒト固形腫瘍および血液腫瘍の皮下異種移植において、同等の用量で１００％のＴＧＩが達成され得ることが示唆される。
【０２２１】
乳癌
乳癌細胞株は化合物Ａに対して一定範囲の感受性を示し、多くの場合、６日増殖アッセイで部分的増殖阻害を示した（図２４）。トリプルネガティブ乳癌（ＴＮＢＣ）を表す細胞株は、非ＴＮＢＣ細胞株と比較してやや低いｇＩＣ５０中央値を有した（ＴＮＢＣおよび非ＴＮＢＣに関してそれぞれ３．６μＭおよび６．８μＭ）。化合物Ａによる増殖に対する効果は細胞増殖抑制であり、乳癌細胞株の大部分で完全な増殖阻害をもたらさなかったので、化合物Ａに対する感受性が暴露の延長に伴って増加するかどうかを決定するために延長期間増殖−細胞死アッセイを行った。供試した７／１７細胞株で、≧１０％までの最大阻害パーセントの増加およびｇＩＣ５０の２分の１以下への低下が見られた（図２５）。暴露延長アッセイでは、１１／１７細胞株がｇＩＣ５０≦２μＭ（６５％）を有したが、７日アッセイ形式では、７／１７（４１％）がこの判定基準を満たした。
【０２２２】
黒色腫
固形腫瘍種間で、化合物Ａは、黒色腫細胞株に最も強力な抗増殖効果を有した（図１１）。評価した７のうち６細胞株が２μＭ未満のｇＩＣ５０値を有した（表７）。総ての黒色腫細胞株で、ｇＩＣ５０値とは無関係に、化合物Ａの効果は細胞増殖抑制性であった。
【０２２３】
【表７】
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【０２２４】
実施例２
組合せ
化合物Ａとの組合せの可能性を検討するために、２つの合理的アプローチを実施した。化合物Ａとの組合せを評価するために使用した第２のアプローチは、免疫療法とＰＲＭＴ１阻害を組み合わせた利益の探究を含んだ。ＰＲＭＴ１は、ＴＬＲ受容体シグナル伝達経路の変調を介した免疫調節に関連付けられており、それにより、ＰＲＭＴ１のノックダウンは炎症誘発性分子の発現の増強をもたらす(Tikhanovich, I. et al. Dynamic Arginine Methylation of Tumor Necrosis Factor (TNF) Receptor-associated Factor 6 Regulates Toll-like Receptor Signaling. J Biol Chem 290, 22236-22249, doi:10.1074/jbc.M115.653543 (2015))。ＰＲＭＴ１阻害剤ツール化合物（化合物Ｄ）を用いた予備的なＲＮＡ−ｓｅｑ試験は、ＡＭＬ細胞株においてケモカイン、サイトカイン、インターフェロン、およびインターロイキンなどの免疫応答遺伝子ファミリーの発現の変化を示した。免疫療法に関連する、新たに出現した臨床有効性を考えて、化合物Ａと抗ＰＤ−１の合わせた抗腫瘍活性を同系免疫適格マウスモデルで調べた。
【０２２５】
皮下マウス黒色腫（ＣｌｏｕｄｍａｎＳ９１）腫瘍を担持する雌ＤＢＡ／２Ｎ  Ｔａｃマウスにビヒクルまたは３００ｍｇ／ｋｇの化合物Ａを３週間、１日１回、経口投与した。マウスに抗ＰＤ１、ＩｇＧ、または対応するビヒクル１０ｍｇ／ｋｇを２１日間、週２回、腹腔内投与した。さらなるコホートに２１日間抗ＰＤ１を投与したが、化合物Ａの投与は５０日にわたって継続した。腫瘍測定は、試験期間中、週２回行った。化合物Ａ単独および抗ＰＤ１との組合せは、２１日目に腫瘍増殖阻害に有意な効果を有した（図２６；表８）。この効果は化合物Ａ／抗ＰＤ１組合せ群で最も顕著であり、ほぼ総ての動物で腫瘍退縮が見られた（図２６）。体重および罹患に対する効果は、組合せ処置群において一部の動物で見られた。
【０２２６】
【表８】
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【０２２７】
腫瘍増殖に対して見られた効果が細胞株の感受性を反映するかどうかを決定するために、培養ＣｌｏｕｄｍａｎＳ９１細胞の増殖に対する化合物Ａの効果を評価した。９６ウェルの最適化した６日アッセイ形式において、化合物Ａはこのマウス由来細胞株の増殖に弱い効果を有し（ｇＩＣ５０＝９．５μＭ）、この同系マウスモデルで見られた抗腫瘍活性が細胞自律的でなく、無傷の免疫系を必要とし得ることが示唆された（図２７）。Ｃｌｏｕｄｍａｎ  Ｓ９１の免疫不全マウス異種移植モデルを用いて、抗腫瘍効果に対する免疫系の寄与を確認する試験は現在進行中である。
【０２２８】
これらのデータを合わせると、化合物Ａは免疫系と連動し、患者での使用が現在承認されるとともに開発中である免疫系チェックポイントモジュレーターと相乗作用し得ることが示唆される。この機能は、化合物Ａによる癌細胞の増殖および生存に対するいずれの直接的効果も補完し得る。
【０２２９】
実施例３
組合せ
化合物Ｄおよび抗ＯＸ４０で単剤としておよび組み合わせて処置したＣＴ−２６（結腸癌）腫瘍モデルマウスおよびＡ２０（リンパ腫）腫瘍モデルマウスに関して、生存利益を決定した。マウスにビヒクルまたは３００ｍｇ／ｋｇの化合物Ｄを３週間、１日１回、経口投与した。マウスに抗ＯＸ４０（クローンＯＸ８６）５ｍｇ／ｋｇまたは対応するビヒクルを２１日間、週２回、腹腔内投与した。クローンＯＸ８６は、ラット抗マウスＯＸ４０受容体抗体である。
【０２３０】
図４０は、対応するビヒクル（群１および３）、化合物Ｄ（群５）、抗ＯＸ４０（群２）、および化合物Ｄと抗ＯＸ４０の組合せ（群１０）で処置したＡ２０腫瘍モデルにおける平均生存率を示す。
【０２３１】
図４１は、対応するビヒクル（群１および３）、化合物Ａ（群５）、抗ＯＸ４０（群２）、および化合物Ｄと抗ＯＸ４０の組合せ（群１０）で処置したＣＴ−２６腫瘍モデルにおける平均生存率を示す。
【０２３２】
ＣＴ−２６異種移植腫瘍を抗ＯＸ−４０抗体と化合物Ｄの組合せで処置したところ、生存率が上昇し、２つの薬剤間の潜在的相乗的相互作用が強調される。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
2020500878.tif 000049
【図１０】
2020500878.tif 000050
【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８Ａ−Ｂ】
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【図１８Ｃ】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１Ａ】
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【図２１Ｂ】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６Ａ−Ｂ】
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【図２６Ｃ】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
2020500878.tif 000081
【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【配列表】
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【国際調査報告】
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