(57)【要約】    エチレン系（コ）ポリマーと、酸化防止剤と、摂氏１５５度（℃）以下の１時間半減期温度および／または１３５℃以下の１０時間半減期温度を有する０．１５〜１．００重量パーセントの有機過酸化物と、を含むポリオレフィン配合物を溶融配合するプロセス。また、修正されたレオロジーおよびそれから作製される架橋ポリオレフィン生成物を有する中間組成物、それを作成し、使用する方法、ならびにそれを含有する物品。  【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ポリオレフィン配合物を完全に硬化させることなく、その溶融粘度を修正するような方法で、ポリオレフィン配合物を化学的に修飾する方法であって、前記化学修飾の前に、６０〜９９．４５重量パーセント（重量％）の（Ａ）エチレン系（コ）ポリマーまたは前記エチレン系（コ）ポリマーおよびポリプロピレンポリマーの組み合わせから本質的になるエチレン系（コ）ポリマー組成物と（但し、前記ポリプロピレンポリマーが、前記ポリオレフィン配合物の０〜４０重量％未満であることを条件とする）、０．０５〜２．００重量％未満の（Ｂ）酸化防止剤と、半減期温度試験法に従って測定したときに、摂氏１５５度（℃）以下の１時間半減期温度および／または１３５℃以下の１０時間半減期温度を有する、０．１５〜１．００重量パーセント（重量％）の（Ｃ）第１の有機過酸化物と、を含み、すべての重量パーセントが、前記ポリオレフィン配合物の全重量に基づき、前記方法が、１６０．０℃未満の温度で保たれている前記ポリオレフィン配合物の溶融物を１６０．０℃以上の温度に加熱し、それによってすべての前記ポリオレフィン配合物または第１の中間組成物を完全に硬化させることなく、前記ポリオレフィン配合物の溶融粘度を化学的に修正して、前記ポリオレフィン配合物の前記溶融粘度を超える溶融粘度を有する前記第１の中間組成物を生じるように、前記溶融物中の（Ｃ）第１の有機過酸化物を実質的に分解することを含み、前記ポリオレフィン配合物が、前記加熱工程前および工程中に、（Ｃ）第１の有機過酸化物と同じでも異なってもよい（Ｄ）第２の有機過酸化物を含まないことを条件として、前記ポリオレフィン配合物の前記溶融物が、前記（Ｂ）酸化防止剤および前記（Ｃ）第１の有機過酸化物と接触している前記（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー組成物の溶融物を含む、方法。
【請求項２】
前記第１の中間組成物を、後述される半減期温度試験方法に従って測定したときに、１５５℃以下の１時間半減期温度および／または１３５℃以下の１０時間半減期温度を有する、０．０５〜３．０重量％の（Ｄ）第２の有機過酸化物と接触させて、前記第１の中間組成物と、前記（Ｃ）第１の有機過酸化物と同じまたは異なる（Ｄ）第２の有機過酸化物と、を含む第２の中間組成物を得ることをさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記第１の中間組成物または第２の中間組成物を成形して、それぞれ前記第１の中間組成物または第２の中間組成物で構成された成形形態を得ることをさらに含む、請求項１または２に記載の方法。
【請求項４】
前記第２の中間組成物を硬化させて、架橋ポリオレフィン生成物を得ることをさらに含む、請求項２または３に記載の方法。
【請求項５】
前記（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー組成物の溶融物を得るように、固体形態の前記（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー組成物を溶融することを含む予備工程をさらに含む、請求項１〜４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項６】
制限（ｉ）〜（ｖ）のうちのいずれか１つによって記載され、（ｉ）前記エチレン系（コ）ポリマーが、ポリエチレンホモポリマーであり、（ｉｉ）前記エチレン系（コ）ポリマーが、５０〜９９．０重量％のエチレン系モノマー単位および５０〜０重量％超の（Ｃ３〜Ｃ２０）アルファ−オレフィン由来コモノマー単位を含むエチレン／アルファ−オレフィンコポリマーであり、（ｉｉｉ）前記エチレン系（コ）ポリマーが、５１〜９９．０重量％のエチレン系モノマー単位および４９〜１．０重量％の不飽和カルボン酸エステルコモノマー単位を含むエチレン／不飽和カルボン酸エステルコポリマーであり、（ｉｖ）前記エチレン系（コ）ポリマー組成物が、（ｉ）〜（ｉｉｉ）のうちのいずれか１つの前記エチレン系（コ）ポリマーから本質的になり、（ｖ）前記エチレン系（コ）ポリマー組成物が、（ｉ）〜（ｉｉｉ）のうちのいずれか１つの前記エチレン系（コ）ポリマーおよび前記ポリプロピレンポリマーの組み合わせから本質的になる、請求項１〜５のいずれか一項に記載の方法。
【請求項７】
前記（Ｂ）酸化防止剤が、ヒンダードフェノール、硫黄官能性化合物、ホスファイト、ホスホナイト、ポリアミン、またはそれらの任意の２つ以上の組み合わせである、請求項１〜６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項８】
制限（ｉ）〜（ｘｘ）のうちのいずれか１つによってさらに特徴付けられ、（ｉ）前記（Ｃ）第１の有機過酸化物が、１１０．０℃以下の１０時間半減期温度および／または１３０．０℃以下の１時間半減期温度を有し、（ｉｉ）前記（Ｃ）第１の有機過酸化物が、１１０．０℃超の１０時間半減期温度および／または１３０．０℃超の１時間半減期温度を有し、（ｉｉｉ）前記（Ｄ）第２の有機過酸化物が、１１０．０℃以下の１０時間半減期温度および／または１３０．０℃以下の１時間半減期温度を有し、（ｉｖ）前記（Ｄ）第２の有機過酸化物が、１１０．０℃超の１０時間半減期温度および／または１３０．０℃超の１時間半減期温度を有し、（ｖ）（ｉ）および（ｉｉｉ）の両方、（ｖｉ）（ｉ）および（ｉｖ）の両方、（ｖｉｉ）（ｉｉ）および（ｉｉｉ）の両方、（ｖｉｉｉ）（ｉｉ）および（ｉｖ）の両方、（ｉｘ）前記（Ｃ）第１の有機過酸化物の前記１時間半減期温度が、前記（Ｄ）第２の有機過酸化物の前記１時間半減期温度より少なくとも１１℃高く、（ｘ）前記（Ｃ）第１の有機過酸化物の前記１０時間半減期温度が、前記（Ｄ）第２の有機過酸化物の前記１０時間半減期温度より少なくとも１１℃高く、（ｘｉ）前記（Ｃ）第１の有機過酸化物の前記１０時間半減期温度が、１１０．０℃超〜１２０℃であり、（ｘｉｉ）前記（Ｃ）第１の有機過酸化物の前記１時間半減期温度が、１３０．０℃超〜１４０℃であり、（ｘｉｉｉ）（ｘｉ）および（ｘｉｉ）の両方、（ｘｉｖ）前記（Ｃ）第１の有機過酸化物が、ジクミル過酸化物であり、（ｘｖ）前記（Ｃ）第１の有機過酸化物が、２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）ヘキサンであり、（ｘｖｉ）前記（Ｄ）第２の有機過酸化物の前記１０時間半減期温度が、１１０．０℃超〜１２０℃であり、（ｘｖｉｉ）前記（Ｄ）第２の有機過酸化物の前記１時間半減期温度が、１３０．０℃超〜１４０℃であり、（ｘｖｉｉｉ）（ｘｖｉ）および（ｘｖｉｉ）の両方、（ｘｉｘ）前記（Ｄ）第２の有機過酸化物が、ジクミル過酸化物であり、（ｘｉｘ）（ｘｉｖ）および（ｘｉｘ）の両方、（ｘｘ）（ｘｖ）および（ｘｉｘ）の両方である、請求項１〜７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項９】
前記ポリオレフィン配合物が、０．０５〜２．０重量％未満の（Ｅ）アルケニル官能性助剤、０．０５〜２．０重量％未満の（Ｆ）トリー遅延剤（例えば、水トリー遅延剤）、０．０５〜２．０重量％未満の（Ｇ）ヒンダードアミン安定剤、および０．０５〜１０．０重量％未満の（Ｈ）焼成粘土充填剤から選択される少なくとも１つの添加剤をさらに含むが、但し、前記ポリオレフィン配合物の総量が、１００重量％であることを条件とする、請求項１〜８のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１０】
請求項１〜９のいずれか一項に記載の方法によって調製される、第１の中間組成物。
【請求項１１】
請求項２に記載の方法によって調製され、９３．０〜９９．５重量％の前記第１の中間組成物、０．５０〜５．０重量％の前記（Ｄ）第２の有機過酸化物、および０〜２．０重量％未満の（Ｅ）アルケニル官能性助剤を含む、第２の中間組成物。
【請求項１２】
請求項４に記載の方法によって作製される、架橋ポリオレフィン生成物。
【請求項１３】
請求項１０に記載の第１の中間組成物、請求項１１に記載の第２の中間組成物、請求項１２に記載の架橋ポリオレフィン生成物、またはそれらの任意の２つ以上の組み合わせを含む成形形態を含む、製品。
【請求項１４】
導電性コアと、前記導電性コアを少なくとも部分的に取り囲み、請求項１３に記載の製品を含む被覆層と、を含む、被覆導体。
【請求項１５】
電気を伝導する方法であって、請求項１４に記載の被覆導体の前記導電性コア全体に電圧を印加し、それによって前記導電性コアを通る電気の流れを発生させることを含む、方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
ポリオレフィン配合、それから作製される生成物、それを作製し、使用する方法、ならびにそれを含有する物品が本分野に含まれる。
【背景技術】
【０００２】
Ｊ．Ｅ．ＶｏｓｔｏｖｉｃｈらのＵＳ２，９３０，０８３は、架橋ポリエチレンの押出、およびそれによってワイヤを被覆するプロセスに関する。
【０００３】
Ｒ．ｖａｎ  ＤｒｕｎｅｎらのＵＳ５，６１４，５９２は、充填剤を含まない過酸化物マスターバッチおよびそれを作製するプロセスに関する。
【０００４】
Ｙ．Ｃ．ＫｉｍおよびＫ．Ｓ．Ｙａｎｇは、Ｅｆｆｅｃｔ  ｏｆ  Ｐｅｒｏｘｉｄｅ  Ｍｏｄｉｆｉｃａｔｉｏｎ  ｏｎ  Ｍｅｌｔ  Ｆｒａｃｔｕｒｅ  ｏｆ  Ｌｉｎｅａｒ  Ｌｏｗ  Ｄｅｎｓｉｔｙ  Ｐｏｌｙｅｔｈｙｌｅｎｅ  ｄｕｒｉｎｇ  Ｅｘｔｒｕｓｉｏｎ，Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｊｏｕｒｎａｌ，１９９９，ｖｏｌｕｍｅ  ３１，ｎｕｍｂｅｒ  １７，ｐａｇｅｓ  ５７９−５８４を公開した。
【０００５】
Ｐ．Ｎｙｌａｎｄｅｒ（「Ｎｙｌａｎｄｅｒ」）によるＥＰ２４６８８１３Ａ１は、スコーチ耐性ポリエチレン組成物に関する。具体的には、（ｉ）少なくとも０．１の炭素−炭素二重結合／１０００炭素原子の総量を有する不飽和ポリエチレン、および（ｉｉ）第１および第２の過酸化物を含む架橋剤混合物を含む、架橋性ポリエチレン組成物であり、第１の過酸化物は、第２の過酸化物よりも摂氏１〜１０度高い１０時間半減期温度を有し、当該第１の過酸化物は、架橋剤混合物の第１および第２の過酸化物の総量に基づいて少なくとも８重量％の量で存在する。Ｎｙｌａｎｄｅｒは、押出中の早期架橋を回避しようとしている［００６１］。
【０００６】
Ｇ．Ｍｉｌａｎｉらは、Ａ  Ｃｏｍｂｉｎｅｄ  Ｅｘｐｅｒｉｍｅｎｔａｌ−Ｎｕｍｅｒｉｃａｌ  Ｒｈｅｏｍｅｔｒｉｃ  ａｎｄ  Ｍｅｃｈａｎｉｃａｌ  Ｃｈａｒａｃｔｅｒｉｚａｔｉｏｎ  ｏｆ  ＥＰＭ／ＥＰＤＭ  Ｒｕｂｂｅｒ  ｆｏｒ  Ｍｅｄｉｕｍ  Ｖｏｌｔａｇｅ  Ｃａｂｌｅ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ  Ｖｕｌｃａｎｉｚｅｄ  ｗｉｔｈ  Ｐｅｒｏｘｉｄｅｓ，Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ａｐｐｌｉｅｄ  Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｓｃｉｅｎｃｅ，２０１４，ＣＯＩ：１０．１００２／ＡＰＰ．４００７５を公開した。
【発明の概要】
【０００７】
ワイヤおよび電力ケーブルの被覆の溶融押出など、従来の過酸化物含有ポリオレフィン配合物（溶融物）の溶融押出の性能を損なう問題を認識した。従来の組成物は、低すぎるゼロ剪断粘度および／または溶融押出中に低すぎる低ひずみ伸張粘度を有し得、それによって不所望に、連続加硫（ＣＶ）チューブ中で架橋され得る前にたるんだ被覆をもたらす。ポリエチレンが、ワイヤおよびケーブル用途で使用するための可撓性電気絶縁などの可撓性架橋ポリオレフィン生成物を作製するために設計されたエラストマーである場合、問題は拡大する。そのようなポリエチレンエラストマーは、典型的には、メタロセンまたはポストメタロセン触媒などの分子触媒で合成され、比較的狭い分子量分布の線状ポリマーである。高分子量（および高剪断粘度）のポリマーのみが、被覆が架橋され得るまでたるみに適切に抵抗する。これらの問題は、射出成形プロセスなど、従来のポリオレフィン配合物の溶融物を混合し、成形する他のプロセスを悩ませる。
【０００８】
この問題に対する技術的解決策は、先行技術から明らかではない。溶融および混合したときに、低い剪断粘度／低い剪断誘導加熱および高いゼロ剪断粘度および／または高い低ひずみ伸長粘度／たるみなしの従来の相反する組み合わせを呈する新たなポリオレフィン配合物を発見するには、発明性が必要である。理想的には、そのような組成物およびプロセスは、酸化防止剤、助剤、トリー遅延剤、ヒンダードアミン安定剤、および／または充填剤などの１つ以上の添加剤の存在下で機能する。
【０００９】
我々の技術的解決策は、エチレン系（コ）ポリマーと、酸化防止剤と、後述される半減期温度試験方法に従って測定したときに、摂氏１５５度（℃）以下の１時間半減期温度および／または１３５℃以下の１０時間半減期温度を有する、０．１５〜１．００重量パーセント（重量％）の有機過酸化物と、を含むポリオレフィン配合物を溶融配合するプロセスを含む。ポリオレフィン配合物の溶融配合（すなわち、溶融物の混合）中、ポリオレフィン配合物のレオロジー（例えば、粘度）が、ポリオレフィン配合物を硬化させることなく酸化防止剤の存在下で修正されるように、溶融物の温度が選択される。この溶融配合により、必要に応じて、得られたポリオレフィン配合物のレオロジー修正溶融物のその後の押出が可能になり、それが架橋され得るまでたるみを防ぐ十分に修正されたレオロジー（例えば、修正された溶融粘度）を有する中間組成物が得られる。我々の技術的解決策には、中間組成物およびそれから作製された架橋ポリオレフィン生成物、それを作製し、使用する方法、ならびにそれを含有する物品も含まれる。
【００１０】
本発明のポリオレフィン配合物および生成物は、キャスティング、被覆、押出、フィルム、ラミネート、成形品、およびシートを含むポリエチレンが利用されるあらゆる用途に有用である。
【発明の詳細な説明】
【００１１】
概要および要約は、参照により本明細書に援用される。
【００１２】
ポリオレフィン配合物の有機過酸化物は、後述される半減期温度試験方法に従って測定したときに、少なくとも３０℃の１時間半減期温度および／または少なくとも２５℃の１０時間半減期温度を有し得る。
【００１３】
ポリオレフィン配合物の溶融配合（例えば、加熱および任意選択的に混合）中に、有機過酸化物は、第１の中間組成物が架橋され得るまでそのたるみを防ぐ一方で、実質的に分解され、特定の最終用途のためにその成形を可能にする修正されたレオロジー（例えば、修正された溶融粘度）を有する第１の中間組成物を得ることができる。例えば、第１の中間組成物を第２の有機過酸化物と接触させて、導電性コア（例えば、ワイヤ）上に被覆として押し出され得る、第２の中間組成物を得ることができ、被覆／導体をＣＶチューブでの加硫操作で硬化させて、導電性コアおよびその上に架橋されたポリオレフィン生成物の被覆を含む電力ケーブルを得ることができる。
【００１４】
本発明のポリオレフィン配合物、中間組成物、および／または架橋ポリオレフィン生成物は、レオロジーが修正されていない比較組成物または生成物と比較して少なくとも１つの改善された特性を有し得る。改善された特性（複数可）は、硬化前の溶融ゼロ剪断粘度の増加および／または最終的な架橋度の増加であり得る。最終的な架橋度は、照射対過酸化物／加熱、過酸化物の組成および量、ならびに温度などの用いられた硬化条件下で達成され得る、所与のエチレン系（コ）ポリマーのカップリングの最大範囲である。
【００１５】
特定の本発明の実施形態は、相互参照を容易にするための番号付き態様として以下に説明される。追加の実施形態は、本明細書の他の場所で説明される。
【００１６】
態様１．ポリオレフィン配合物を完全に硬化させることなく、その溶融粘度を修正するような方法で、ポリオレフィン配合物を化学的に修飾する方法であって、化学修飾の前に、６０〜９９．４５重量パーセント（重量％）の（Ａ）エチレン系（コ）ポリマーまたはエチレン系（コ）ポリマーおよびポリプロピレンポリマー（５０〜１００重量％、あるいは７５〜１００重量％、あるいは９５〜１００重量％のプロピレンコモノマー単位）の組み合わせから本質的になるエチレン系（コ）ポリマー組成物と（但し、ポリプロピレンポリマーが、ポリオレフィン配合物の０〜４０重量％未満であることを条件とする）、０．０５〜２．００重量％未満の（Ｂ）酸化防止剤と、半減期温度試験法に従って測定したときに、１５５℃以下の１時間半減期温度および／または１３５℃以下の１０時間半減期温度を有する、０．１５〜１．００重量パーセント（重量％）の（Ｃ）第１の有機過酸化物と、を含み、すべての重量パーセントが、ポリオレフィン配合物の全重量に基づき、方法が、１６０．０℃未満の温度で保たれているポリオレフィン配合物の溶融物を１６０．０℃以上の温度に加熱し、それによってすべてのポリオレフィン配合物または第１の中間組成物を完全に硬化させることなく、ポリオレフィン配合物の溶融粘度を化学的に修正して、ポリオレフィン配合物の溶融粘度を超える溶融粘度を有する第１の中間組成物を生じるように、溶融物中の（Ｃ）第１の有機過酸化物を実質的に分解することを含み、ポリオレフィン配合物が、加熱工程前および工程中に、（Ｃ）第１の有機過酸化物と同じでも異なってもよい（Ｄ）第２の有機過酸化物を含まないことを条件として、ポリオレフィン配合物の溶融物が、（Ｂ）酸化防止剤および（Ｃ）第１の有機過酸化物と接触している（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー組成物の溶融物を含む、方法。いくつかの態様では、加熱工程前のポリオレフィン配合物は、０．１６〜０．９９重量％の（Ｃ）、あるいは０．２０〜０．６０重量％の（Ｃ）、あるいは０．２５〜０．４５重量％の（Ｃ）を含有する。ポリオレフィン配合物中の構成成分（Ａ）〜（Ｃ）の重量％量は、加熱工程の直前のそれらの総量である。加熱工程は、（Ａ）の溶融物を（Ｂ）および（Ｃ）と接触させて混合すること、ならびに／または第１の中間組成物を混合することをさらに含むことができる。ポリオレフィン配合物は、構成成分（Ａ）以外のポリオレフィンを含まない場合がある。
【００１７】
態様２．第１の中間組成物を、後述される半減期温度試験方法に従って測定したときに、１５５℃以下の１時間半減期温度および／または１３５℃以下の１０時間半減期温度を有する、０．０５〜３．０重量％の（Ｄ）第２の有機過酸化物と接触させて、第１の中間組成物と、（Ｃ）第１の有機過酸化物と同じまたは異なる（Ｄ）第２の有機過酸化物と、を含む第２の中間組成物を得ることをさらに含む、態様１に記載の方法。この方法は、態様２の接触工程の前に、第１の中間組成物を１６０．０℃未満の温度に冷却することをさらに含み得る。
【００１８】
態様３．第１の中間組成物または第２の中間組成物を成形して、それぞれ第１の中間組成物または第２の中間組成物で構成された成形形態を得ることをさらに含む、態様１または２に記載の方法。いくつかの態様では、成形は、第１または第２の中間組成物の被覆、延伸、押出、成形、またはプレスを含み、それによって作製される成形形態は、被覆、延伸物品、押出品、成形品、またはプレス品を含む。いくつかの態様では、成形は、電力ケーブルの製造中に行われ得るように、ワイヤなどの導電性コア上の第１または第２の中間組成物の被覆の熱間押出を含む。電力ケーブルを作製するためのそのような被覆の熱間押出に使用される温度は、１３０℃〜１５０℃であり得る。押出条件は、ダイの寸法および押出速度も含み得る。いくつかの態様では、第１または第２の中間組成物の成形は、第１または第２の中間組成物を押出して、それぞれその押出形態を得ることを含む。
【００１９】
態様４．第２の中間組成物を硬化させて、架橋ポリオレフィン生成物を得ることをさらに含む、態様２または３に記載の方法。このステップは、（Ｄ）第２の有機過酸化物を実質的に分解するために、十分に高い温度（典型的には１５０℃以上）で十分に長く加熱することを含む。
【００２０】
態様５．（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー組成物の溶融物を得るように、（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー組成物の固体形態（例えば、粉末、ペレット、または成形品）を溶融することを含む予備工程（加熱工程の前）をさらに含む、態様１〜４のいずれか１つに記載の方法。溶融ステップは、（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー組成物の溶融物が、（Ｂ）酸化防止剤および（Ｃ）第１の有機過酸化物と接触して形成されるように、（Ｂ）酸化防止剤および／または（Ｃ）第１の有機過酸化物の存在下で行うことができ、加熱工程でそのまま使用されてもよい。あるいは、溶融ステップは、（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー組成物の溶融物が、（Ｂ）酸化防止剤および（Ｃ）第１の有機過酸化物を含まずに（接触せずに）形成されるように、（Ｂ）酸化防止剤および／または（Ｃ）第１の有機過酸化物の不在下で行うことができる。（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー組成物の溶融物が、（Ｂ）酸化防止剤および／または（Ｃ）第１有機過酸化物を含まずに形成される態様では、この方法は、必要に応じて、（Ｂ）酸化防止剤および（Ｃ）第１の有機過酸化物と接触した（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー組成物の溶融物を得るように、（Ｂ）酸化防止剤および／または（Ｃ）第１の有機過酸化物を含まない（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー組成物を、（Ｂ）酸化防止剤および／または（Ｃ）第１の有機過酸化物と接触させる工程をさらに含み、加熱工程でそのまま使用されてもよい。
【００２１】
態様６．制限（ｉ）〜（ｖ）のうちのいずれか１つによって記載され、（ｉ）エチレン系（コ）ポリマーが、ポリエチレンホモポリマーであり、（ｉｉ）エチレン系（コ）ポリマーが、５０〜９９．０重量％のエチレン系モノマー単位および５０〜０重量％超の（Ｃ３〜Ｃ２０）アルファ−オレフィン由来コモノマー単位を含むエチレン／アルファ−オレフィンコポリマーであり、（ｉｉｉ）エチレン系（コ）ポリマーが、５１〜９９．０重量％のエチレン系モノマー単位および４９〜１．０重量％の不飽和カルボン酸エステルコモノマー単位を含むエチレン／不飽和カルボン酸エステルコポリマーであり、（ｉｖ）エチレン系（コ）ポリマー組成物が、（ｉ）〜（ｉｉｉ）のうちのいずれか１つのエチレン系（コ）ポリマーから本質的になり、（ｖ）エチレン系（コ）ポリマー組成物が、（ｉ）〜（ｉｉｉ）のうちのいずれか１つのエチレン系（コ）ポリマーおよびポリプロピレンポリマーの組み合わせから本質的になる、態様１〜５のいずれか１つに記載の方法。
【００２２】
態様７．（Ｂ）酸化防止剤が、ヒンダードフェノール、硫黄官能性化合物、ホスファイト、ホスホナイト、ポリアミン、またはそれらの任意の２つ以上の組み合わせである、態様１〜６のいずれか１つに記載の方法。
【００２３】
態様８．制限（ｉ）〜（ｘｘ）のうちのいずれか１つによってさらに特徴付けられ、（ｉ）（Ｃ）第１の有機過酸化物が、１１０．０℃以下の１０時間半減期温度および／または１３０．０℃以下の１時間半減期温度を有し、（ｉｉ）（Ｃ）第１の有機過酸化物が、１１０．０℃超の１０時間半減期温度および／または１３０．０℃超の１時間半減期温度を有し、（ｉｉｉ）（Ｄ）第２の有機過酸化物が、１１０．０℃以下の１０時間半減期温度および／または１３０．０℃以下の１時間半減期温度を有し、（ｉｖ）（Ｄ）第２の有機過酸化物が、１１０．０℃超の１０時間半減期温度および／または１３０．０℃超の１時間半減期温度を有し、（ｖ）（ｉ）および（ｉｉｉ）の両方、（ｖｉ）（ｉ）および（ｉｖ）の両方、（ｖｉｉ）（ｉｉ）および（ｉｉｉ）の両方、（ｖｉｉｉ）（ｉｉ）および（ｉｖ）の両方、（ｉｘ）（Ｃ）第１の有機過酸化物の１時間半減期温度が、（Ｄ）第２の有機過酸化物の１時間半減期温度より少なくとも１０．０℃、あるいは少なくとも１１℃、あるいは少なくとも１３℃、あるいは少なくとも１５℃、あるいは少なくとも１７℃、あるいは少なくとも２０．０℃高く、（ｘ）（Ｃ）第１の有機過酸化物の１０時間半減期温度が、（Ｄ）第２の有機過酸化物の前記１０時間半減期温度より少なくとも１０．０℃、あるいは少なくとも１１℃、あるいは少なくとも１３℃、あるいは少なくとも１５℃、あるいは少なくとも１７℃、あるいは少なくとも２０．０℃高く、（ｘｉ）（Ｃ）第１の有機過酸化物の１０時間半減期温度が、１１０．０℃超〜１２０℃、あるいは１１１℃超〜１１９℃、あるいは１１１℃超〜１１７℃であり、（ｘｉｉ）（Ｃ）第１の有機過酸化物の１時間半減期温度が、１３０．０℃超〜１４０℃、あるいは１３１℃超〜１３９℃、あるいは１３１℃超〜１３６℃であり、（ｘｉｉｉ）（ｘｉ）および（ｘｉｉ）の両方、（ｘｉｖ）（Ｃ）第１の有機過酸化物が、ジクミル過酸化物であり、（ｘｖ）（Ｃ）第１の有機過酸化物が、２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）ヘキサンであり、（ｘｖｉ）（Ｄ）第２の有機過酸化物の１０時間半減期温度が、１１０．０℃超〜１２０℃、あるいは１１１℃超〜１１５℃、あるいは１１１℃超〜１１３℃であり、（ｘｖｉｉ）（Ｄ）第２の有機過酸化物の１時間半減期温度が、１３０．０℃超〜１４０℃、あるいは１３１℃超〜１３５℃、あるいは１３１℃超〜１３３℃であり、（ｘｖｉｉｉ）（ｘｖｉ）および（ｘｖｉｉ）の両方、（ｘｉｘ）（Ｄ）第２の有機過酸化物が、ジクミル過酸化物であり、（ｘｉｘ）（ｘｉｖ）および（ｘｉｘ）の両方、（ｘｘ）（ｘｖ）および（ｘｉｘ）の両方である、態様１〜７のいずれか１つに記載の方法。
【００２４】
態様９．ポリオレフィン配合物が、０．０５〜２．０重量％未満の（Ｅ）アルケニル官能性助剤、０．０５〜２．０重量％未満の（Ｆ）トリー遅延剤（例えば、水トリー遅延剤）、０．０５〜２．０重量％未満の（Ｇ）ヒンダードアミン安定剤、および０．０５〜１０．０重量％未満の（Ｈ）焼成粘土充填剤から選択される（から選ばれる）少なくとも１つの添加剤をさらに含むが、但し、ポリオレフィン配合物の総量が、１００重量％であることを条件とする、態様１〜８のいずれか１つに記載の方法。いくつかの態様では、ポリオレフィン配合物は、ポリプロピレンポリマーを含まず、（Ｅ）アルケニル官能性助剤、（Ｆ）トリー遅延剤、（Ｇ）ヒンダードアミン安定剤、および（Ｈ）焼成粘土充填剤を含む。いくつかの態様では、ポリオレフィン配合物は、ポリプロピレンポリマー、（Ｅ）アルケニル官能性助剤、（Ｆ）トリー遅延剤、（Ｇ）ヒンダードアミン安定剤、および（Ｈ）焼成粘土充填剤を含む。（Ａ）〜（Ｄ）の総重量％が１００重量％未満である実施形態では、ポリオレフィン配合物は、構成成分（Ｅ）〜（Ｈ）などの少なくとも１つの添加剤をさらに含む。すべての態様では、ポリオレフィン配合物の総重量は、１００．００重量％である。
【００２５】
態様１０．態様１〜９のいずれか１つに記載の方法によって調製される、第１の中間組成物。
【００２６】
態様１１．態様２に記載の方法によって調製され、９３．０〜９９．５重量％の第１の中間組成物、０．５０〜５．０重量％の（Ｄ）第２の有機過酸化物、および０〜２．０重量％未満の（Ｅ）アルケニル官能性助剤を含む、第２の中間組成物。いくつかの態様では、第２の中間組成物は、態様２に依存する場合、態様３〜９のいずれか１つの方法により調製される。
【００２７】
態様１２．態様４に記載の方法によって作製される、架橋ポリオレフィン生成物。いくつかの態様では、架橋ポリオレフィン生成物は、態様４に従属する場合、態様５〜９のいずれか１つに記載の方法によって作製される。
【００２８】
態様１３．態様１０に記載の第１の中間組成物、態様１１に記載の第２の中間組成物、態様１２に記載の架橋ポリオレフィン生成物、またはそれらの任意の２つ以上の組み合わせを含む成形形態を含む、製品。いくつかの態様では、製品は、被覆、フィルム、シート、および射出成形品から選択される。例えば、電力ケーブル、農業用フィルム、食品包装、ガーメントバッグ、食料品袋、重包装紙袋、工業用シート、パレットおよびシュリンクラップ、バッグ、バケツ、冷凍容器、蓋、およびおもちゃの被覆。
【００２９】
態様１４．導電性コアと、当該導電性コアを少なくとも部分的に取り囲み、態様１３に記載の製品を含む被覆層と、を含む、被覆導体。
【００３０】
態様１５．電気を伝導する方法であって、態様１４に記載の被覆導体の導電性コア全体に電圧を印加し、それによって導電性コアを通る電気の流れを発生させることを含む、方法。
【００３１】
番号付きの態様は、後の実施例のいずれか１つの制限によって補正される場合がある。
【００３２】
「助剤」という用語は、架橋を向上させる化合物、すなわち、硬化助剤を意味する。典型的な助剤は、それらそれぞれの骨格または環部分構造に炭素原子を含む非環式または環式化合物である。したがって、従来の助剤の骨格または環の部分構造は、炭素に基づいている（炭素系部分構造）。
【００３３】
「（コ）ポリマー」という用語は、「ホモポリマーまたはコポリマー」の縮合形態である。ホモポリマーは、コモノマーではなく１つのモノマーのみから誘導されたモノマー単位で構成された高分子である。「コポリマー」は、モノマーを重合することによって作製されるモノマー単位と、１つ以上の異なるコモノマーを重合することによって作製される１つ以上の異なる種類のコモノマー単位と、を有する高分子または高分子の集合体である。モノマーおよびコモノマーは重合性分子である。モノマー単位または「マー」とも呼ばれるモノマー単位は、単一のモノマー分子によって（それから誘導される）高分子（複数可）の構造に寄与される最大の構成単位である。コモノマー単位または「コマー」とも呼ばれるコモノマー単位は、単一のコモノマー分子によって（それから誘導される）高分子（複数可）の構造に寄与される最大の構成単位である。各単位は典型的には二価である。「バイポリマー」は、モノマーと１つのコモノマーとから作製されるコポリマーである。「ターポリマー」は、モノマーと２つの異なるコモノマーとから作製されるコポリマーである。エチレン系コポリマーは、モノマー単位がモノマーエチレン（ＣＨ２＝ＣＨ２）から誘導され、平均して分子あたり少なくとも５０重量パーセントを構成し、コモノマー単位が１つ以上の本明細書に記載されるコモノマーから誘導され、平均して高分子の分子あたり＞０〜最大で５０重量パーセントを構成するようなコポリマーである。
【００３４】
「硬化」および「架橋」という用語は、本明細書において互換的に使用され、架橋生成物（ネットワークポリマー）を形成することを意味する。
【００３５】
「エチレン系（コ）ポリマー」という用語は、Ｈ２Ｃ＝ＣＨ２から誘導される５０〜１００重量％の繰り返し単位と、それぞれ５０〜０重量％の（Ｃ３〜Ｃ２０）アルファ−オレフィン、酢酸ビニル、およびアクリル酸アルキルから選択され、ポリプロピレンポリマーを含まない１つ以上のコモノマーと、を含有する高分子を意味する。エチレン系（コ）ポリマーは、１００重量％のエチレン性モノマー単位および０重量％のコモノマー単位を有するポリエチレンホモポリマー、または＞５０〜＜１００重量％のエチレン性モノマー単位および＞０〜＜５０重量％、あるいは１〜＜５０重量％、あるいは５〜＜５０重量％のコモノマー単位を有するエチレン／コモノマーコポリマーであってもよい。
【００３６】
「有機過酸化物を分解する温度」という表現を修飾する「より低い」および「より高い」という用語は、相互に関連している。
【００３７】
「（メタ）アクリレート」という用語には、アクリレート、メタクリレート、およびそれらの組み合わせが含まれる。（メタ）アクリレートは、非置換であってもよい。
【００３８】
上述のように、溶融形態の中間組成物（例えば、第１の中間組成物）のレオロジーは、それが作製される溶融形態のポリオレフィン配合物のレオロジーに対して修正される。レオロジー修正の相対的範囲は、後述される動的振動剪断粘度試験方法および／または伸長粘度試験方法および／またはゼロ剪断粘度試験方法によって特徴付けることができる。いくつかの態様では、特徴付けは、動的振動剪断粘度試験方法および／またはゼロ剪断粘度試験方法、あるいは動的振動剪断粘度試験方法、ならびに１３５℃で測定されたそのＶ１００および／またはＶ０．１／Ｖ１００試験値による。比較の目的で、構成成分（Ａ）、（Ｂ）、および（Ｃ）からなるポリオレフィン配合物の実施形態、ならびにそれから調製された第１の中間組成物の実施形態で特徴付けを実施してもよい。比較の目的で、特徴付けは、構成成分（Ａ）、（Ｂ）、および（Ｃ）からなるポリオレフィン配合物の実施形態を、所与の溶融混合温度（例えば、１３５℃）で、（Ｃ）第１の有機過酸化物の半減期の少なくとも６倍（６×）以上に等しくなるように計算された期間にわたってレオロジー修正に供した後に実施してもよく、その期間を計算するために（レオロジー修正を行うためではない）、（Ｃ）の半減期は、その温度（例えば、１３５℃）でドデカン中で測定され、それによってレオロジーが修正された第１の中間組成物が得られる。この期間は、その温度でのドデカン中の（Ｃ）の半減期の少なくとも６×、あるいは少なくとも１２倍（１２×）、あるいは少なくとも１８倍（１８×）、およびその温度でのドデカン中の（Ｃ）の半減期の最大６０倍（６０×）、あるいは最大４５倍（４５×）、あるいは最大３０倍（３０×）に等しくなるように計算され得る。追加または代替比較のために、前述の文および構成成分（Ｄ）のように調製された第１の中間組成物からなる第２の中間組成物の実施形態を特徴付けることによっても、ポリオレフィン組成物を第２の中間組成物と比較することができる。
【００３９】
（第１の）中間組成物を得るためにポリオレフィン配合物の分子間に形成される熱的に不可逆的な結合の程度は、架橋ポリオレフィン生成物を得るために（第１の）中間組成物の分子間に形成される熱的に不可逆的な結合の程度よりもかなり小さい。この差は、後述されるゲル含有率試験方法によって特徴付けることができる。一般に、ゲル含有率が高いと、分子間に形成される熱的に不可逆的な結合の程度は大きく、その逆も同様である。（第１の）中間組成物は、０％〜（＜）４０％未満、あるいは０％〜＜３０％、あるいは０％〜＜２０％、あるいは０％〜＜１０％、あるいは０％〜＜５％、あるいは０％〜１％、あるいは（＞）０％超〜（＜）４０％未満、あるいは＞０％〜＜３０％、あるいは＞０％〜＜２０％、あるいは＞０％〜＜１０％、あるいは＞０％〜＜５％、あるいは＞０％〜＜１％のゲル含有率（不溶性画分）を有し得る。いくつかの態様では、（第１の）中間組成物は、０％、あるいは０．０１％、あるいは０．０５％、あるいは０．１％の最小ゲル含有率を有し得る。架橋エチレン性ポリマー生成物は、（≧）４０％以上〜１００％、あるいは≧５０％〜１００％、あるいは≧６０％〜１００％、あるいは≧７０％〜１００％、あるいは≧４０％〜＜１００％、あるいは≧５０％〜＜１００％、あるいは≧６０％〜＜１００％、あるいは≧７０％〜＜１００％のゲル含有率（不溶性画分）を有し得る。いくつかの態様では、架橋ポリオレフィン生成物は、９９％、あるいは９５％、あるいは９０％の最大のゲル含有率を有し得る。上記のゲル含有率は、ゲル含有率試験方法によって特徴付けられる。
【００４０】
構成成分（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー組成物：エチレンモノマーおよび任意選択的に１つ以上のオレフィン官能性コモノマーで作製された繰り返し単位で構成される単層または多層、均一または不均一、連続相または不連続相の架橋高分子であり、この高分子は、炭素原子、または架橋される際にネットワーク構造を生じる、そのような架橋性高分子の集合から本質的になる、またはそれらからなる骨格を有する。（Ａ）は、コポリマーとも称されるエチレンまたはエチレン／アルファ−オレフィンインターポリマーから誘導された繰り返し単位を含有し、エチレンから誘導された繰り返し単位およびエチレンとは異なるアルファ−オレフィンコモノマーから誘導された繰り返し単位を含有するポリエチレンホモポリマーであり得る。インターポリマーには、バイポリマー、ターポリマー等が含まれる。
【００４１】
（Ａ）エチレン系（コ）ポリマーは、９９〜１００重量％のエチレン系モノマー単位を含有するポリエチレンホモポリマーであり得る。ポリエチレンホモポリマーは、配位重合によって作製された高密度ポリエチレン（ＨＤＰＥ）ホモポリマー、またはラジカル重合によって作製された低密度ポリエチレン（ＬＤＰＥ）ホモポリマーであってもよい。
【００４２】
あるいは、（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー組成物は、５０〜１００重量％未満のエチレン系モノマー単位、および５０〜０重量％の（Ｃ３〜Ｃ２０）アルファ−オレフィン由来のコモノマー単位を含有するエチレン／アルファ−オレフィンコポリマーであってもよい。（Ａ）エチレン／アルファ−オレフィンコポリマーのエチレン／アルファ−オレフィンコポリマーの実施形態は、線状低密度ポリエチレン（ＬＬＤＰＥ）、中密度ポリエチレン（ＭＤＰＥ）、または高密度ポリエチレン（ＨＤＰＥ）であってもよい。あるいは、ポリオレフィンポリマーは、低密度ポリエチレン（ＬＤＰＥ）であってもよい。インターポリマーの全重量に基づいて、少なくとも１重量％、少なくとも５重量％、少なくとも１０重量％、少なくとも１５重量％、少なくとも２０重量％、または少なくとも２５重量％のα−オレフィン含有率を有するエチレン／アルファ−オレフィン（「α−オレフィン」）インターポリマー。これらのインターポリマーは、インターポリマー全重量に基づいて、５０重量％未満、４５重量％未満、４０重量％未満、または３５重量％未満のアルファ−オレフィン含有率を有し得る。例示的なエチレン／α−オレフィンインターポリマーは、２０〜１重量％のジエンコモノマー単位を含有するエチレン／プロピレン、エチレン／１−ブテン、エチレン／１−ヘキセン、エチレン／１−オクテン、エチレン／ジエン、５０〜１００重量％のエチレンモノマー単位、４９〜０重量％超のプロピレンコモノマー単位、および２０〜１重量％のジエンコモノマー単位を含有するエチレン／プロピレン／１−オクテン、エチレン／プロピレン／１−ブテン、エチレン／１−ブテン／１−オクテン、エチレン／プロピレン／ジエン（ＥＰＤＭ）である。エチレン／ジエンコポリマーまたはＥＰＤＭ中のジエンコモノマー単位を作製するために使用されるジエンは、独立して、１，３−ブタジエン、１，５−ヘキサジエン、１，７−オクタジエン、エチリデンノルボルネン、ジシクロペンタジエン、ビニルノルボルネン、またはそれらの任意の２つ以上の組み合わせであり得る。
【００４３】
（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー組成物のエチレン／アルファ−オレフィンコポリマー態様の（Ｃ３〜Ｃ２０）アルファ−オレフィンは、Ｈ２Ｃ＝Ｃ（Ｈ）−Ｒ（Ｉ）であってもよく、式中、Ｒは、直鎖（Ｃ１−Ｃ１８）アルキル基である。（Ｃ１〜Ｃ１８）アルキル基は、１〜１８個の炭素原子を有する一価の非置換飽和炭化水素である。Ｒの例としては、メチル、エチル、プロピル、ブチル、ペンチル、ヘキシル、ヘプチル、オクチル、ノニル、デシル、ウンデシル、ドデシル、トリデシル、テトラデシル、ペンタデシル、ヘキサデシル、ヘプタデシル、およびオクタデシルが挙げられる。いくつかの実施形態では、（Ｃ３〜Ｃ２０）アルファ−オレフィンは、１−プロペン、１−ブテン、１−ヘキセン、または１−オクテン、あるいは１−ブテン、１−ヘキセン、または１−オクテン、あるいは１−ブテンまたは１−ヘキセン、あるいは、１−ブテンまたは１−オクテン、あるいは１−ヘキセンまたは１−オクテン、あるいは１−ブテン、あるいは１−ヘキセン、あるいは１−オクテン、あるいは１−ブテン、１−ヘキセン、および１−オクテンのうちの任意の２つの組み合わせである。あるいは、アルファ−オレフィンは、３−シクロヘキシル−１−プロペン（アリルシクロヘキサン）およびビニルシクロヘキサンなどのα−オレフィンをもたらす、シクロヘキサンまたはシクロペンタンなどの環式構造を有してもよい。（Ｃ３〜Ｃ２０）アルファ−オレフィンは、エチレンモノマーを備えるコモノマーとして使用され得る。
【００４４】
（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー組成物は、架橋性エチレン／不飽和カルボン酸エステルコポリマー、または架橋性エチレン／不飽和カルボン酸エステルコポリマーおよびポリプロピレンポリマーの組み合わせから本質的になり得る。
【００４５】
（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー組成物のエチレン系（コ）ポリマーのコポリマー実施形態の架橋性エチレン／不飽和カルボン酸エステルコポリマーの実施形態は、エチレンモノマーおよび少なくとも１つの不飽和カルボン酸エステルコモノマーを共重合することによって作製される。各不飽和カルボン酸エステルコモノマーは、独立して、水素原子および１分子当たり３〜２０個の炭素原子を有してもよく、すなわち（Ｃ３〜Ｃ２０）不飽和カルボン酸エステルであってもよい。いくつかの態様では、不飽和カルボン酸エステルコモノマーは、（Ｃ２〜Ｃ８）カルボン酸ビニルであってもよく、架橋性エチレン／不飽和カルボン酸エステルコポリマーは、エチレン−ビニル（Ｃ２〜Ｃ８）カルボン酸ビニルコポリマーであり、これはエチレン−ビニル（Ｃ２〜Ｃ８）カルボン酸ビニルコポリマーの総重量に基づいて、＞０〜＜３．５重量％、あるいは＞０〜３．０重量％、あるいは＞０〜２．０重量％、あるいは０．５〜２．０重量％の（Ｃ２〜Ｃ８）カルボン酸ビニルコモノマー含有率を有し得る。いくつかの態様では、（Ｃ２〜Ｃ８）カルボン酸ビニルは、２〜８個の炭素原子、あるいは２〜４個の炭素原子を有するカルボン酸陰イオンのビニルエステルである。ビニル（Ｃ２〜Ｃ８）カルボン酸ビニルは、酢酸ビニル、プロピオン酸ビニル、またはブタン酸ビニルなどの（Ｃ２〜Ｃ４）カルボン酸ビニルであってもよく、架橋性エチレン／不飽和カルボン酸エステルコポリマーは、エチレン−ビニル（Ｃ２〜Ｃ４）カルボン酸ビニルバイポリマー、あるいはエチレン−酢酸ビニル（ＥＶＡ）バイポリマー、あるいはエチレン−プロピオン酸ビニルバイポリマー、あるいはエチレン−ブタン酸ビニルバイポリマーであってもよい。ＥＶＡバイポリマーは、エチレン由来のモノマー単位および酢酸ビニル由来のコモノマー単位から本質的になる。ＥＶＡバイポリマーの酢酸ビニルコモノマー単位含有率は、ＥＶＡバイポリマーの総重量に基づいて、＞０〜＜３．５重量％、あるいは＞０〜３．０重量％、あるいは＞０〜２．０重量％、あるいは０．５〜２．０重量％であり得る。重量％値は、ＥＶＡ１分子当たりの平均である。代替または追加として、（Ａ）（例えば、ＥＶＡバイポリマー）は、ＡＳＴＭ  Ｄ１２３８−０４に従って測定された、２〜６０ｇ／１０分、あるいは５〜４０ｇ／１０分のメルトインデックス（１９０℃、２．１６ｋｇ）を有し得る。
【００４６】
いくつかの態様では、（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー組成物のエチレン系（コ）ポリマーのコポリマー実施形態の架橋性エチレン／不飽和カルボン酸エステルコポリマー実施形態を作製するために使用される不飽和カルボン酸エステルコモノマーは、（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル（メタ）アクリレートであってもよく、架橋性エチレン／不飽和カルボン酸エステルコポリマーは、エチレン−（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル（メタ）アクリレートコポリマー（ＥＡＡ）であり、これはエチレン−（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル（メタ）アクリレートコポリマーの総重量に基づいて、＞０〜＜３．５重量％、あるいは＞０〜３．０重量％、あるいは＞０〜２．０重量％、あるいは０．５〜２．０重量％の（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル（メタ）アクリレートモノマー含有率を有し得る。いくつかの態様では、（Ｃ１〜Ｃ８）アルキルは、（Ｃ１〜Ｃ４）アルキル、（Ｃ５〜Ｃ８）アルキル、または（Ｃ２〜Ｃ４）アルキルであり得る。ＥＡＡは、エチレン由来のモノマー単位、ならびにエチルアクリレートおよび／またはエチルメタクリレートモノマー単位などの、１つ以上の異なる種類の（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル（メタ）アクリレート由来のコモノマー単位から本質的になる。（Ｃ１〜Ｃ８）アルキルは、メチル、エチル、１，１−ジメチルエチル、ブチル、または２−エチルヘキシルであり得る。（メタ）アクリレートは、アクリレート、メタクリレート、またはこれらの組み合わせであり得る。（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル（メタ）アクリレートは、エチルアクリレートであってもよく、ＥＡＡは、エチレン−エチルアクリレートコポリマー（ＥＥＡ）であってもよく、または（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル（メタ）アクリレートは、エチルメタクリレートであってもよく、ＥＡＡは、エチレン−エチルメタクリレートコポリマー（ＥＥＭＡ）であってもよい。ＥＥＡまたはＥＥＭＡのエチルアクリレートまたはエチルメタクリレートコモノマー単位含有率は、それぞれ独立して、ＥＥＡまたはＥＥＭＡバイポリマーの総重量に基づいて、＞０〜＜３．５重量％、あるいは＞０〜３．０重量％、あるいは＞０〜２．０重量％、あるいは０．５〜２．０重量％であり得る。
【００４７】
いくつかの態様では、（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー組成物のエチレン系（コ）ポリマーのコポリマー実施形態を作製するために使用されるコモノマーは、ＣｈａｕｄｈａｒｙのＷＯ２０１６／２００６００Ａ１（２０１６年５月２４日に出願されたＰＣＴ／ＵＳ１６／０３３８７９）の段落［００１９］、またはＭｅｖｅｒｄｅｎらのＵＳ５，２６６，６２７の加水分解性シランモノマーなどのオレフィン官能性加水分解性シランをさらに含み得る。オレフィン官能性加水分解性シランは、（Ａ）のエチレン系（コ）ポリマーのコポリマー実施形態の上にグラフト化（後反応器）することができる。代替として、オレフィン官能性加水分解性シランをエチレンおよびコモノマーと共重合させて、加水分解性シリル基を含有するエチレン系（コ）ポリマーのコポリマー実施形態を直接作製してもよい。いくつかの態様において、オレフィン官能性加水分解性シランは、ビニルトリメトキシシラン（ＶＴＭＳ）、ビニルトリエトキシシラン（ＶＴＥＳ）、ビニルトリアセトキシシラン、またはγ−（メタ）アクリロキシプロピルトリメトキシシランであり、加水分解性シリル基は、２−トリメトキシシリルエチル、２−トリエトキシシリルエチル、２−トリアセトキシエチル、または３−トリメトキシシリルプロピルオキシカルボニルエチルもしくは３−トリメトキシシリルプロピルオキシカルボニルプロピルである。
【００４８】
（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー組成物は、ポリプロピレンポリマーを含まなくてもよい。代替として、（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー組成物は、９９〜１００重量％のプロピレン系モノマー単位を含有するポリプロピレンポリマー、あるいは、５０〜１００重量％未満のプロピレン系モノマー単位および５０〜０重量％のエチレン系コモノマー単位を含有するプロピレン／エチレンコポリマー、あるいは５０〜１００重量％未満のプロピレン系モノマー単位、４９〜０重量％超のエチレン系単位、および２０〜１重量％のジエン系コモノマー単位を含有するプロピレン／エチレン／ジエン（ＥＰＤＭ）コポリマーをさらに含み得る。ジエン系コモノマー単位を作製するために使用されるジエンは、１，３−ブタジエン、１，５−ヘキサジエン、１，７−オクタジエン、エチリデンノルボルネン、ジシクロペンタジエン、またはビニルノルボルネンであり得る。
【００４９】
（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー組成物は、２つ以上の異なるエチレン系（コ）ポリマーのブレンド、または２つ以上の異なる触媒との重合反応の反応器生成物であってもよい。（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー組成物は、Ｔｈｅ  Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  ＣｏｍｐａｎｙからのＥＬＩＴＥ（商標）ポリマーなどの２つ以上の反応器中で作製されてもよい。
【００５０】
（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー組成物は、その多くが当技術分野において周知である任意の好適なプロセスにより作製され得る。（Ａ）を調製するために、ポリオレフィンポリマーを生成するための、任意の従来のまたは今後発見される生成プロセスを用いてもよい。典型的には、生成プロセスは、１つ以上の重合反応を含む。例えば、エチレン系（コ）ポリマーは、高圧重合プロセスを使用して調製され得るＬＤＰＥであり得る。代替として、エチレン系（コ）ポリマーは、チーグラ・ナッタ、酸化クロム、メタロセン、ポストメタロセン触媒などの１つ以上の重合触媒を使用して行われる配位重合プロセスを使用して調製してもよい。好適な温度は、０℃〜２５０℃、または３０℃、または２００℃である。好適な圧力は、大気圧（１０１ｋＰａ）〜１０，０００気圧（およそ１，０１３メガパスカル（「ＭＰａ」））である。ほとんどの重合反応では、用いられる触媒対重合性オレフィン（モノマー／コモノマー）のモル比は、１０−１２：１〜１０−１：１、または１０−９：１〜１０−５：１である。
【００５１】
（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー組成物のエチレン系（コ）ポリマーのコポリマー実施形態の架橋性エチレン／不飽和カルボン酸エステルコポリマーの実施形態を作製するのに好適な重合方法は、一般に周知である。架橋性エチレン／不飽和カルボン酸エステルコポリマーは、エチレンおよび１つ以上の不飽和カルボン酸エステルコモノマーを低圧または高圧（例えば、触媒なし）で反応器内で共重合させて、架橋性エチレン／不飽和カルボン酸エステルコポリマーを得ることによって作製することができる。代替として、架橋性エチレン／不飽和カルボン酸エステルコポリマーは、架橋性エチレン／不飽和カルボン酸エステルコポリマーのグラフトコポリマー形態を作製するために、任意選択的に過酸化物または触媒で開始または促進された、不飽和カルボン酸エステルなどのコモノマーとのポリエチレンの反応性押出などの反応器後グラフト法によって作製されてもよい。
【００５２】
（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー組成物は、バルク形態の顆粒またはペレットであり得る。ポリオレフィン配合物中の（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー組成物の量は、すべてポリオレフィン配合物の総重量に基づいて、６０〜９９．４５重量％、あるいは７５〜９９．４５重量％、あるいは８０〜９９．００重量％、あるいは８５〜９９．００重量％、あるいは９０〜９８重量％であり得る。
【００５３】
構成成分（Ｂ）酸化防止剤：酸化を阻害する有機分子、またはかかる分子の集合。（Ｂ）酸化防止剤は、ポリオレフィン組成物および／または架橋ポリオレフィン生成物に酸化防止特性を提供するように機能する。（Ｂ）酸化防止剤は、ヒンダードフェノール、硫黄官能性化合物、ホスファイト、ホスホナイト、ポリアミン（例、重合２，２，４−トリメチル−１，２−ジヒドロキノリン、例えば、ＡＧＥＲＩＴＥ  ＲＥＳＩＮ  Ｄ）、またはその任意の２つ以上の組み合わせであり得る。好適な（Ｂ）の例としては、ビス（４−（１−メチル−１−フェニルエチル）フェニル）アミン（例えば、ＮＡＵＧＡＲＤ４４５）、２，２’−メチレン−ビス（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）（例えば、ＶＡＮＯＸ  ＭＢＰＣ）、２，２’−チオビス（２−ｔ−ブチル−５−メチルフェノール（ＣＡＳ番号９０−６６−４、４，４’−チオビス（２−ｔ−ブチル−５−メチルフェノール）（４，４’−チオビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−ｍ−クレゾールとしても既知である）、ＣＡＳ番号９６−６９−５、市販のＬＯＷＩＮＯＸ  ＴＢＭ−６）、２，２’−チオビス（６−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール（ＣＡＳ番号９０−６６−４、市販のＬＯＷＩＮＯＸ  ＴＢＰ−６）、トリス［（４−ｔｅｒｔ−ブチル−３−ヒドロキシ−２，６−ジメチルフェニル）メチル］−１，３，５−トリアジン−２，４、６−トリオン（例えば、ＣＹＡＮＯＸ１７９０）、ペンタエリスリトールテトラキス（３−（３，５−ビス（１，１−ジメチルエチル）−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート）（例えば、ＩＲＧＡＮＯＸ１０１０、ＣＡＳ番号６６８３−１９−８）、３，５−ビス（１，１−ジメチルエチル）−４−ヒドロキシベンゼンプロパン酸２，２’−チオジエタンジイルエステル（例えば、ＩＲＧＡＮＯＸ１０３５、ＣＡＳ番号４１４８４−３５−９）、ジステアリルチオジプロピオネート（「ＤＳＴＤＰ」）、ジラウリルチオジプロピオネート（例えば、ＩＲＧＡＮＯＸ  ＰＳ８００）、ステアリル３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート（例えば、ＩＲＧＡＮＯＸ１０７６）、２，４−ビス（ドデシルチオメチル）−６−メチルフェニル（ＩＲＧＡＮＯＸ１７２６）、４，６−ビス（オクチルチオメチル）−ｏ−クレゾール（例えば、ＩＲＧＡＮＯＸ１５２０）、および２’，３−ビス［［３−［３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル］ｐプロピオニル］］プロピオノヒドラジド（ＩＲＧＡＮＯＸ１０２４）が挙げられる。いくつかの態様では、（Ｂ）は、４，４′−チオビス（２−ｔ−ブチル−５−メチルフェノール）（４，４′−チオビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−ｍ−クレゾール）としても既知である）、２，２′−チオビス（６−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール、トリス［（４−ｔｅｒｔ−ブチル−３−ヒドロキシ−２，６−ジメチルフェニル）メチル］−１，３，５−トリアジン−２，４，６−トリオン、ジステアリルチオジプロピオネート、もしくはジラウリルチオジプロピオネート、またはそれらの任意の２つ以上の組み合わせである。組み合わせは、トリス［（４−ｔｅｒｔ−ブチル−３−ヒドロキシ−２，６−ジメチルフェニル）メチル］−１，３，５−トリアジン−２，４，６−トリオンとジステアリルチオジプロピオネートであってもよい。いくつかの態様では、ポリオレフィン配合物および架橋ポリオレフィン生成物は、（Ｂ）酸化防止剤を含まない。存在する場合、（Ｂ）酸化防止剤は、ポリオレフィン配合物の０．０１〜１．５重量％、あるいは０．０５〜１．２重量％、あるいは０．１〜１．０重量％であり得る。
【００５４】
構成成分（Ｃ）第１有機過酸化物および（Ｄ）第２有機過酸化物は、独立して、式ＲＯ−Ｏ−Ｏ−ＲＯの一過酸化物または式ＲＯ−Ｏ−Ｏ−Ｒ−Ｏ−Ｏ−ＲＯの二価酸化物であり、各ＲＯは、（Ｃ１〜Ｃ２０）アルキル基、（Ｃ１〜Ｃ２０）アルキル−Ｃ（＝Ｏ）−基、（Ｃ１〜Ｃ２０）アルキル−Ｏ−Ｃ（＝Ｏ）−基、または（Ｃ６〜Ｃ１０）アリール基であり、Ｒは、（Ｃ２〜Ｃ１０）アルキレン、−Ｃ（＝Ｏ）−（Ｃ２〜Ｃ１０）アルキレン、−Ｃ（＝Ｏ）−（Ｃ２〜Ｃ１０）アルキレン−Ｃ（＝Ｏ）−、（Ｃ３〜Ｃ６）シクロアルキレン、またはフェニレンである二価の基であるが、但し、構成成分（Ｃ）および（Ｄ）は、−ＯＯＨ基が含まれていないことを条件とする。
【００５５】
いくつかの態様では、（Ｃ）第１の有機過酸化物および／または（Ｄ）第２の有機過酸化物は、独立して、１１０．０℃以下の１０時間半減期温度および／または１３０．０℃以下の１時間半減期温度を有する。かかる有機過酸化物の例は、（名称および［ＣＡＳ番号］）ジイソブチリル過酸化物［３４３７−８４−１］、クミルペルオキシネオデカノエート［２６７４８−４７−０］、ジ（３−メトキシブチル）ペルオキシジカーボネート［５２２３８−６８−３］、１，１，３，３−テトラメチルブチルペルオキシネオデカノエート［５１２４０−９５−０］、クミルペルオキシネオヘプタノエート［１３００９７−３６−８］、ｔｅｒｔ−アミルペルオキシネオデカノエート［６８２９９−１６−１］、ペルオキシジカーボネート［７８３５０−７８−４、１９９１０−６５−７、および１０５−６５−６］の混合物、ジ−ｓｅｃ−ブチルペルオキシジカーボネート［１９９１０−６５−７］、ジイソプロピルペルオキシジカーボネート［１０５−６４−６］、ジ（４−ｔｅｒｔ−ブチルシクロヘキシル）ペルオキシジカーボネート［１５５２０−１１−３］、ジ（２−エチルヘキシル）ペルオキシジカーボネート［１６１１１−６２−９］、ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシネオデカノエート［２６７４８−４１−４］、ジブチルペルオキシジカーボネート［１６２１５−４９−９］、ジセチルペルオキシジカーボネート［２６３２２−１４−５］、ジミリスチルペルオキシジカーボネート［５３２２０−２２−７］、１，１，３，３−テトラメチルブチルペルオキシピバレート［２２２８８−４１−１］、ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシネオヘプタノエート［２６７４８−３８−９］、ｔｅｒｔ−アミルペルオキシピバレート［２９２４０−１７−３］、ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシピバレート［９２７−０７−１］、ジ（３，５，５−トリメチルヘキサノイル）過酸化物［３８５１−８７−４］、ジラウロイル過酸化物［１０５−７４−８］、ジデカノイル過酸化物［７６２−１２−９］、１，１，３，３−テトラメチルブチルペルオキシ−２−エチルヘキサノエート［２２２８８−４３−３］、ｔｅｒｔ−アミルペルオキシ−２−エチルヘキサノエート［６８６−３１−７］、ジベンゾイル過酸化物［９４−３６−０］、ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ−２−エチルヘキサノエート［３００６−８２−４］、ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシジエチルアセテート［２５５０−３３−６］、ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシイソブチレート［１０９−１３−７］、ｔｅｒｔ−アミルペルオキシ２−エチルヘキシルカーボネート［７０８３３−４０−８］、ｔｅｒｔ−アミルペルオキシアセテート［６９０−８３−５］、ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ−３，５，５−トリメチルヘキサノエート［１３１２２−１８−４］、ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシイソプロピルカーボネート［２３７２−２１−６］、ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ２−エチルヘキシルカーボネート［３４４４３−１２−４］、ｔｅｒｔ−アミルペルオキシベンゾエート［４５１１−３９−１］、ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシアセテート［１０７−７１−１］、ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシベンゾエート［６１４−４５−９］、またはそれらの任意の２つの組み合わせである、一過酸化物である。かかる有機過酸化物の別の例は、（名称および［ＣＡＳ番号］）２，５−ジメチル−２，５−ジ（２−エチルヘキサノイルペルオキシ）ヘキサン［１３０５２−０９−０］、１，１−ジ（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）−３，３，５−トリメチルシクロヘキサン［６７３１−３６−８］、１，１−ジ（ｔｅｒｔ−アミルペルオキシ）シクロヘキサン［１５６６７−１０−４］、１，１−ジ（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）シクロヘキサン［３００６−８６−８］、２，２−ジ（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）ブタン［２１６７−２３−９］、ブチル４，４−ジ（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）吉草酸塩［９９５−３３−５］、またはそれらの任意の２つの組み合わせである、二価酸化物である。（Ｃ）および（Ｄ）の前述の例は、市販されている（例えば、ＡｋｚｏＮｏｂｅｌおよび／またはＧｅｌｅｓｔ  Ｉｎｃ．から）。
【００５６】
いくつかの態様では、（Ｃ）第１の有機過酸化物および／または（Ｄ）第２の有機過酸化物は、独立して、１１０．０℃超の１０時間半減期温度および／またはである１３０．０℃超の１時間半減期温度を有する。かかる有機過酸化物の例は、（名称および［ＣＡＳ番号］）ジクミル過酸化物［８０−４３−３］、ｔｅｒｔ−ブチルクミル過酸化物［３４５７−６１−２］、ジ−ｔｅｒｔ−ブチル過酸化物［１１０−０５−４］、３，３，５，７，７−ペンタメチル−１，２，４−トリオキセパン［２１５８７７−６４−８］、またはそれらの任意の２つの組み合わせである、一過酸化物である。かかる有機過酸化物の別の例は、（名称および［ＣＡＳ番号］）ジ（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシイソプロピル）ベンゼン［２５１５５−２５−３］（単一位置異性体または２つもしくは３つの位置異性体の混合物）、２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）ヘキサン［７８−６３−７］、２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）ヘキシン−３［１０６８−２７−５］、３，６，９−トリエチル−３，６，９−トリメチル−１，４，７−トリペルオキソナン［２４７４８−２３−０］、またはそれらの任意の２つの組み合わせである、二価酸化物である。（Ｃ）および（Ｄ）の前述の例は、市販されている（例えば、ＡｋｚｏＮｏｂｅｌおよび／またはＧｅｌｅｓｔ  Ｉｎｃ．から）。
【００５７】
任意選択的な構成成分（Ｅ）アルケニル官能性助剤：骨格または環の部分構造、ならびにそれに結合した２つ以上のプロペニル、アクリレート、および／またはビニル基を含有する分子であって、部分構造が、炭素原子および任意選択的に窒素原子で構成される、分子、またはかかる分子の集合体。（Ｅ）アルケニル官能性助剤は、ケイ素原子を含まなくてもよい。（Ｅ）アルケニル官能性助剤は、制限（ｉ）〜（ｖ）のうちのいずれか１つによって記載されるプロペニル官能性助剤であってもよく、（ｉ）（Ｅ）は、２−アリルフェニルアリルエーテル、４−イソプロペニル−２，６−ジメチルフェニルアリルエーテル、２，６−ジメチル−４−アリルフェニルアリルエーテル、２−メトキシ−４−アリルフェニルアリルエーテル、２，２’−ジアリルビスフェノールＡ、Ｏ，Ｏ′−ジアリルビスフェノールＡ、またはテトラメチルジアリルビスフェノールＡであり、（ｉｉ）（Ｅ）は、２，４−ジフェニル−４−メチル−１−ペンテンまたは１，３−ジイソプロペニルベンゼンであり、（ｉｉｉ）（Ｅ）は、トリアリルイソシアヌレート（「ＴＡＩＣ」）、トリアリルシアヌレート（「ＴＡＣ」）、トリアリルトリメリテート（「ＴＡＴＭ」）、Ｎ，Ｎ，Ｎ′，Ｎ′，Ｎ″，Ｎ″−ヘキサアリル−１，３，５−トリアジン−２，４，６−トリアミン（「ＨＡＴＡＴＡ」、Ｎ２、Ｎ２、Ｎ４、Ｎ４、Ｎ６、Ｎ６−ヘキサアリル−１，３，５−トリアジン−２，４，６−トリアミンとしても既知である）、オルトギ酸トリアリル、ペンタエリスリトールトリアリルエーテル、クエン酸トリアリル、またはアコニチン酸トリアリルであり、（ｉｖ）（Ｅ）は、（ｉ）のプロペニル官能性助剤のうちの任意の２つの混合物である。代替として、（Ｅ）は、トリメチロールプロパントリアクリレート（「ＴＭＰＴＡ」）、トリメチロールプロパントリメチルアクリレート（「ＴＭＰＴＭＡ」）、エトキシル化ビスフェノールＡジメタクリレート、１，６−ヘキサンジオールジアクリレート、ペンタエリスリトールテトラアクリレート、ジペンタエリスリトールペンタアクリレート、トリス（２−ヒドロキシエチル）イソシアヌレートトリアクリレート、およびプロポキシル化グリセリルトリアクリレートから選択される従来のアクリレート官能性助剤であり得る。代替として、（Ｅ）は、少なくとも５０重量％の１，２−ビニル含有率を有するポリブタジエンおよびトリビニルシクロヘキサン（「ＴＶＣＨ」）から選択されるビニル官能性助剤であってもよい。代替として、（Ｅ）は、ＵＳ５，３４６，９６１またはＵＳ４，０１８，８５２に記載されているアルケニル官能性助剤であってもよい。代替として、（Ｅ）は、アルファ−メチルスチレンダイマー（ＡＭＳＤ）であってもよい。代替として、（Ｅ）は、前述のアルケニル官能性助剤のうちの任意の２つ以上の組み合わせであり得る。いくつかの態様では、ポリオレフィン配合物および架橋ポリオレフィン生成物は、（Ｅ）アルケニル官能性助剤を含ない。存在する場合、（Ｅ）アルケニル官能性助剤は、ポリオレフィン配合物の０．０１〜４．５重量％、あるいは０．０５〜２重量％、あるいは０．１〜１重量％、あるいは０．２〜０．５重量％であり得る。
【００５８】
任意選択的な構成成分（Ｆ）トリー遅延剤（例えば、水トリー遅延剤）、水および／もしくは電気トリーイングを阻害する分子、またはかかる分子の集合体。トリー遅延剤は、水トリー遅延剤または電気トリー遅延剤であり得る。水トリー遅延剤は、電界と湿気または水分との複合効果にさらされるとポリオレフィンを劣化させるプロセスである、水トリーイングを阻害する化合物である。電圧安定剤とも呼ばれる電気トリー遅延剤は、部分的な放電に起因する固体電気絶縁における電気的前駆破壊プロセスである、電気トリーイングを阻害する化合物である。電気トリーイングは、水がない場合に発生し得る。水トリーイングおよび電気トリーイングは、被覆がポリオレフィンを含有する、被覆導体を含有する電気ケーブルについての問題である。（Ｆ）は、ポリ（エチレングリコール）（ＰＥＧ）であり得る。いくつかの態様では、ポリオレフィン組成物および架橋ポリオレフィン生成物は、（Ｆ）トリー遅延剤を含まない。存在する場合、（Ｆ）トリー遅延剤は、ポリオレフィン組成物の０．０１〜１．５重量％、あるいは０．０５〜１．２重量％、あるいは０．１〜１．０重量％であり得る。
【００５９】
任意選択的な構成成分（Ｇ）ヒンダードアミン安定剤：少なくとも１つの立体的にかさ高い有機基に結合し、劣化または分解の阻害剤として機能する塩基性窒素原子を含有する分子、またはかかる分子の集合体。（Ｇ）は、立体障害のあるアミノ官能基を有し、酸化的劣化を阻害し、ポリオレフィン配合物の保存期間を増加することもできる化合物である。好適な（Ｇ）の例は、ブタン二酸ジメチルエステル、４−ヒドロキシ−２，２，６，６−テトラメチル−１−ピペリジン−エタノール（ＣＡＳ番号６５４４７−７７−０、市販のＬＯＷＩＬＩＴＥ６２）を含むポリマー、およびＮ，Ｎ′−ビスホルミル−Ｎ，Ｎ′−ビス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジニル）−ヘキサメチレンジアミン（ＣＡＳ番号１２４１７２−５３−８、市販のＵｖｉｎｕｌ  ４０５０  Ｈ）である。いくつかの態様では、ポリオレフィン組成物および架橋ポリオレフィン生成物は、（Ｇ）ヒンダードアミン安定剤を含まない。存在する場合、（Ｇ）ヒンダードアミン安定剤は、ポリオレフィン組成物の、０．００１〜１．５重量％、あるいは０．００２〜１．２重量％、あるいは０．００２〜１．０重量％、あるいは０．００５〜０．５重量％、あるいは０．０１〜０．２重量％、あるいは０．０５〜０．１重量％であり得る。
【００６０】
任意選択的な構成成分（Ｈ）焼成粘度充填剤は、含水アルミニウム層状ケイ酸塩を加熱してその含水アルミニウム層状ケイ酸塩を乾燥させて（すなわち、水を追い出して）、焼成アルミニウム層状ケイ酸塩を得ることによって作製された処理鉱物である。処理鉱物は、焼成アルミニウム層状ケイ酸塩、および任意選択的に、鉄、マグネシウム、アルカリ金属、およびアルカリ土類から選択されるゼロ、１つ以上の追加元素を含んでもよい。（Ｈ）焼成粘土は、焼成カオリン鉱物、焼成スメクタイト鉱物、焼成イライト鉱物、焼成亜塩素酸塩鉱物、焼成海泡石鉱物、または焼成アタパルジャイト鉱物であってもよい。焼成カオリン鉱物は、焼成カオリナイト、焼成ダイカイト、焼成ハロイサイト、または焼成ナクライトであり得る。焼成スメクタイト鉱物は、焼成モンモリロナイト、焼成ノントロナイト、焼成バイデライト、または焼成サポナイトであり得る。焼成イライト鉱物は、焼成粘土雲母であり得る。（Ｈ）焼成粘土は、焼成モンモリロナイト、焼成ノントロナイト、焼成バイデライト、焼成ボルコンスコイト、焼成ヘクトライト、焼成サポナイト、焼成ソーコナイト、焼成バーミキュライト、焼成ハロイサイト、焼成セリサイト、またはそれらの任意の２つ以上の組み合わせであり得る。いくつかの態様では、焼成粘土は、焼成モンモリロナイトまたはＢＡＳＦのＴｒａｎｓｌｉｎｋ  ３７などの焼成カオリン鉱物である。いくつかの態様では、ポリオレフィン配合物および架橋ポリオレフィン生成物は、（Ｈ）焼成粘土を含まない。（Ｈ）焼成粘土は、存在する場合、すべてポリオレフィン配合物の総重量に基づいて、＞０〜３９．４５重量％、あるいは＞０〜３３重量％、あるいは＞０〜２５．０重量％、あるいは０．１〜２０重量％、あるいは３〜１０重量％の量であってもよい。
【００６１】
加えて、ポリオレフィン配合物は、酸捕捉剤、カーボンブラック、キャリア樹脂、着色剤、伸展油、難燃剤、潤滑剤、金属不活性化剤、メチルラジカルスカベンジャー、核剤、可塑剤、加工助剤、スコーチ遅延剤、スリップ剤、および界面活性剤から選択される１つ以上の任意選択的な添加剤を、各々０．００５〜１重量％、あるいは０．００５〜０．５重量％さらに含んでもよい。いくつかの態様では、ポリオレフィン配合物および架橋ポリオレフィン生成物は、直前述の添加剤のうちのいずれか１つを含まない。
【００６２】
架橋ポリオレフィン生成物：ポリオレフィン配合物の硬化中に形成されるＣ−Ｃ結合架橋を含有する、ネットワークポリエチレン系樹脂を含有する反応生成物。ネットワークポリエチレン系樹脂は、ネットワーク構造を得るために、（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー組成物のカップリング高分子の反応生成物を含んでもよい。
【００６３】
架橋ポリオレフィン生成物はまた、（Ｃ）および／もしくは（Ｄ）有機過酸化物の分解もしくは反応のアルコール副生成物、ならびに／または任意の存在する任意選択的な添加剤の反応の複製生物もしくは（Ｅ）アルケニル官能性助剤などの構成成分などの硬化の副生成物を含有してもよい。
【００６４】
架橋ポリオレフィン生成物は、分割固体形態または連続形態であり得る。分割固体形態は、顆粒、ペレット、粉末、またはそれらの任意の２つ以上の組み合わせを含み得る。連続形態は、成形部品（例えば、射出成形部品）または押出成形部品（例えば、被覆導体またはケーブル）であり得る。
【００６５】
化合物は、そのすべての同位体および天然の存在量ならびに同位体濃縮形態を含む。濃縮形態は、医学的用途または偽造防止用途を有し得る。
【００６６】
本明細書の任意の化合物、組成物、配合物、混合物、または生成物は、Ｈ、Ｌｉ、Ｂｅ、Ｂ、Ｃ、Ｎ、Ｏ、Ｆ、Ｎａ、Ｍｇ、Ａｌ、Ｓｉ、Ｐ、Ｓ、Ｃｌ、Ｋ、Ｃａ、Ｓｃ、Ｔｉ、Ｖ、Ｃｒ、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｃｕ、Ｚｎ、Ｇａ、Ｇｅ、Ａｓ、Ｓｅ、Ｂｒ、Ｒｂ、Ｓｒ、Ｙ、Ｚｒ、Ｎｂ、Ｍｏ、Ｔｃ、Ｒｕ、Ｒｈ、Ｐｄ、Ａｇ、Ｃｄ、Ｉｎ、Ｓｎ、Ｓｂ、Ｔｅ、Ｉ、Ｃｓ、Ｂａ、Ｈｆ、Ｔａ、Ｗ、Ｒｅ、Ｏｓ、Ｉｒ、Ｐｔ、Ａｕ、Ｈｇ、Ｔｌ、Ｐｂ、Ｂｉ、ランタノイド、およびアクチノイドから選択される化学元素のうちのいずれか１つを含まない可能性があるが、但し、その化合物、組成物、配合物、混合物、または反応生成物に必要な化学元素（例えば、ポリオレフィンに必要なＣおよびＨ、またはアルコールに必要なＣ、Ｈ、およびＯ）は除外されないことを条件とする。
【００６７】
特に示されない限り、以下を適用する。代替的に、異なる実施形態に先行する。ＡＳＴＭは、ＡＳＴＭ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ（Ｗｅｓｔ  Ｃｏｎｓｈｏｈｏｃｋｅｎ，Ｐｅｎｎｓｙｌｖａｎｉａ，ＵＳＡ）である。ＩＥＣは、国際電気標準会議（Ｇｅｎｅｖａ，Ｓｗｉｔｚｅｒｌａｎｄ）である。ＩＳＯは、国際標準化機構（Ｇｅｎｅｖａ，Ｓｗｉｔｚｅｒｌａｎｄ）である。いずれの比較実施例も、単なる説明の目的で使用されており、先行技術とみなされてはならない。含まないまたは欠いているとは、完全に存在しないこと、代替として検出不可能であることを意味する。ＩＵＰＡＣは、国際純正応用化学連合（ＩＵＰＡＣ  Ｓｅｃｒｅｔａｒｉａｔ，Ｒｅｓｅａｒｃｈ  Ｔｒｉａｎｇｌｅ  Ｐａｒｋ，Ｎｏｒｔｈ  Ｃａｒｏｌｉｎａ，ＵＳＡ）である。必須ではなく、選択の許容を与えることができる。操作可能とは、機能的に可能または効果的であることを意味する。任意選択的な（任意選択的に）とは、存在しない（含まれない）、あるいは存在する（含まれる）ことを意味する。ＰＰＭは、重量ベースである。特性は、標準試験方法および測定条件（例えば、粘度：２３℃および１０１．３ｋＰａ）を用いて測定される。範囲は、端点、部分範囲、およびその中に包含される整数値および／または小数値を含むが、整数の範囲が小数値を含まない場合を除く。室温：２３℃±１℃
【００６８】
ＡＣ絶縁破壊（ＡＣＢＤ）強度試験方法（架橋後のＡＣＢＤ、未老化または老化（ｋＶ／ｍｍ））：ＡＣ絶縁耐力としても知られている。下記の圧縮成形方法２を使用して、公称０．９０ｍｍ（３５ミル）厚の硬化（架橋）圧縮成形プラークとして試験片を調製する。０．０１モル（Ｍ）の塩化ナトリウム水溶液で満たされたガラス製Ｕチューブ中の試験片を６キロボルト（ｋＶ）で２１日間老化させて、老化した試験片を得る。Ｅｘｘｏｎ  Ｕｎｉｖｏｌｔ  Ｎ６１変圧器オイルを使用して、Ｂｒｉｎｋｍａｎ  ＡＣ絶縁耐力試験機で、未老化または老化試験片のＡＣＢＤ強度を試験する。
【００６９】
圧縮成形方法１：（溶融レオロジー測定のための試料を調製するために使用）過酸化物のうちの１つ以上の分解に起因する著しい架橋を防止するために次の条件で圧縮成形される：１２０℃で３分間の５００ポンド／平方インチ（ｐｓｉ）（３．５ＭＰａ）、続いて１２０℃で３分間の２５００ｐｓｉ（１７ＭＰａ）、２５００ｐｓｉ（１７ＭＰａ）で３０℃に冷却し、圧力を開放して得られた成形プラークを除去する。
【００７０】
圧縮成形法２：（電気的および機械的測定のための試料を調製するために使用）次の条件で圧縮成形して、異なる寸法の完全に硬化した（架橋した）試験片を作製する：１２５℃で３分間の５００ｐｓｉ（３．５ＭＰａ）、続いて１８０℃で２０分間２５００ｐｓｉ（１７ＭＰａ）、２５００ｐｓｉ（１７ＭＰａ）で３０℃に冷却し、圧力を開放して得られた成形プラークを除去する。
【００７１】
密度は、ＡＳＴＭ  Ｄ７９２−１３、変位によるプラスチックの密度および比重（相対密度）のための標準試験方法、方法Ｂ（水以外の液体中、例えば、液体２−プロパノール中の固体プラスチックを試験するための）に従って測定される。試料は、シートまたは成形された試験片の形態の未老化固体である。結果を、立方センチメートル当たりのグラム単位（ｇ／ｃｍ３またはｇ／ｃｃ）で報告する。
【００７２】
比誘電率および散逸率の試験方法（２ｋＶ、１３０℃、架橋後６０Ｈｚでの散逸率（％））。ＡＳＴＭ  Ｄ１５０−１１、固体電気絶縁のＡＣ損失特性および誘電率（比誘電率）の標準試験方法に従い、ＴＥＴＴＥＸ試験片ホルダーおよびＴＥＴＴＥＸ  ＡＧ機器温度制御ユニットを備えるＧＵＩＤＬＩＮＥ高電圧静電容量ブリッジユニット、モデル９９２０Ａ上６０Ｈｚで試験を行う。試験片は、圧縮成形法２で調製した硬化（架橋）した１．３ｍｍ（５０ミル）厚の圧縮成形プラークである。このプラークを、６０℃の真空オーブンで５日間脱気する。圧縮成形および脱気したプラークから直径８８．９ミリメートル（ｍｍ、３．５インチ）の円形のディスク状の試験片を切り取り、６０ヘルツ（Ｈｚ）および２ｋＶ印加応力で、２５℃、４０℃、９０℃、および１３０℃の温度で試験片を試験する。
【００７３】
動的振動剪断粘度試験方法（１３５℃でＶ０．１／Ｖ１００および１３５℃でＶ１００（Ｐａ．ｓ））は、０．１ラジアン／秒（ｒａｄ／秒、「Ｖ０．１」）〜１００ｒａｄ／秒（「Ｖ１００」）の範囲にわたって、ＴＡ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ  Ａｄｖａｎｃｅｄ  Ｒｈｅｏｍｅｔｒｉｃ  Ｅｘｐａｎｓｉｏｎ  Ｓｙｓｔｅｍを使用し、１３５℃の温度および０．２５％のひずみ（絶縁層の押出条件を代表する）で行う。Ｖ０．１およびＶ１００は、それぞれ０．１ｒａｄ／秒および１００ｒａｄ／秒での粘度であり、比Ｖ０．１／Ｖ１００は、剪断減粘特性の尺度である。パスカル秒（Ｐａ．ｓ）で粘度を測定した。試験片は、圧縮成形方法１によって調製されたエージングしていない圧縮成形プラークから取得される。
【００７４】
伸長粘度試験方法（１３５℃または１５０℃、１／ｓ、０．２、０．５、または１（Ｐａ．ｓ）のヘンキーひずみでの伸長粘度、１３５℃または１５０℃、１／ｓ（Ｐａ．ｓ）での最大伸長粘度、および１３５℃または１５０℃、１／ｓでの最大伸長粘度に対応するヘンキーひずみ）：伸長粘度固定ジオメトリーおよびＴＡ  Ｏｒｃｈｅｓｔｒａｔｏｒソフトウェアを備えるＡＲＥＳ  ＦＣＵレオメーターを使用して測定される。１３５℃または１５０℃で１／秒の速度で試験を行い、押出条件をシミュレートする。得られた最大粘度値（ピーク）、得られた最大ヘンキーひずみ、０．２、０．５、および１のヘンキーひずみでの粘度を報告する。試験片は、圧縮成形方法１によって調製されたエージングしていない圧縮成形プラークから取得される。ポアズで測定し、１００，０００ポワズ＝１０．０ｋＰａ．ｓで、キロパスカル秒（ｋＰａ．ｓ）に変換した。
【００７５】
ゲル含有率試験方法：ＡＳＴＭ  Ｄ２７６５に従ってポリマーをデカヒドロナフタレン（デカリン）で抽出することによる架橋によって、エチレンプラスチック中で生成されるゲル含有率（不溶性画分）を判定する。これは、架橋の程度または範囲を測定する１つの方法である。１８２℃での下記ＭＤＲ実験から得られた試験片で試験を行う。ＷＩＬＥＹミル（２０メッシュスクリーン）を使用して、粉末試料（各試料につき少なくとも１グラムの材料）を調製する。１２０メッシュスクリーンからポーチを作製する。ポーチを慎重に作製して、そこから粉末試料が漏れないようにする。完成したポーチの幅は、１．９０センチメートル（ｃｍ、０．７５インチ）以下であり、長さは５．０８ｃｍ（２インチ）以下である。空のポーチを化学天秤で計量する。０．３グラム（＋／−０．０２ｇ）の粉末試料をポーチに入れる。ポーチの折り目を無理に開けてはならない。ポーチ＋試料を計量する。ポーチをステープルで密封し、密封されたポーチと内部の試料、およびステープルを計量する。１リットル（Ｌ）の沸騰デカヒドロナフタレン（デカリン）および１０グラムの２，２′−メチレン−ビス（４−メチル−６−第三級ブチルフェノール）を含有するフラスコに、密封したポーチを入れる。加熱したマントル内のフラスコ中で６時間煮沸させ、電圧レギュレーターをオフにし、（デカリン）が引火点を下回るまで冷却水を流し続ける。デカリンが冷えたら、冷却水を止め、フラスコからポーチを取り出す。フードの下でポーチを冷まして、できるだけ多くの溶媒を除去する。次いで、ポーチを１５０℃に設定された真空オーブンに４時間入れ、２５インチ（６３５ｍｍ）水銀の真空を維持する。オーブンからポーチを取り出し、室温まで冷却する。冷却したポーチ＋残りの試料＋ステープルの重量を化学天秤上で記録する。次の等式を使用して、抽出パーセント（％抽出）を計算する。％抽出＝１００×（Ｗ３−Ｗ４）／（Ｗ２−Ｗ１）、式中、×は、乗算を示し、／は、除算を示し、Ｗ１は、空のポーチの重量であり、Ｗ２は、ステープリング前のポーチ＋試料の重量であり、Ｗ３は、試料、ポーチ、およびステープルの重量であり、Ｗ４は、ポーチ、ステープル、および抽出後の残りの試料の重量である。ゲル含有率＝１００％−％抽出
【００７６】
半減期温度試験方法：示差走査熱量測定−熱活性モニタリング（ＤＳＣ−ＴＡＭ）による有機過酸化物の分解熱流束のモニタリングにより、ドデカン中０．１モル（Ｍ）の濃度の有機過酸化物の溶液で測定され、純粋なドデカンの熱流束と比較される。溶液から放出される熱は、有機過酸化物の濃度［Ｐ］に直接関係する。１時間半減期温度は、その温度で６０分（６０．０分）加熱した後、有機過酸化物の５０パーセント（５０．０パーセント）が分解する熱エネルギーの尺度である。１０時間半減期温度は、その温度で６００分（６００．０分）加熱した後、有機過酸化物の５０パーセント（５０．０パーセント）が分解する熱エネルギーの尺度である。１時間半減期温度は、１０時間半減期温度よりも高い。有機過酸化物の１時間または１０時間の半減期温度が高いほど、試験方法における過酸化物の安定性は高くなり、ポリオレフィン配合物における有機過酸化物の安定性は高くなる。
【００７７】
熱クリープ伸長およびホットセット試験方法（架橋後２００℃、０．２ＭＰａでの熱クリープ（％））：熱クリープ伸長を測定して、硬化（架橋）の程度または範囲を判定し、ホットセットを使用して、熱クリープ伸長後の試料緩和を測定する。電力ケーブル絶縁材料のＩＣＥＡ−Ｔ−２８−５６２−２００３試験方法に基づく基本試験。試験片の底部に印加される０．２メガパスカル（ＭＰａ）応力を使用し、ガラスドアを備え、１５０℃または２００℃に設定されたオーブン内で圧縮成形方法２によって調製された１．３ミリメートル（ｍｍ、５０ミル）厚の試験片で熱クリープを行う。ＡＳＴＭ  Ｄ４１２タイプＤに従って作製された引張棒から各試料材料の３つの試験片を切り取る。試験片を１５分間引き伸ばし、長さの増加率を測定する。３つの値の平均を熱クリープとして報告する。加熱下で５分間負荷を取り除き、１０分間室温で試験片を冷却した後、同じ試験片のホットセット値を取得する。壊れるか、または１７５％を超える熱クリープを有する試料は、試験に不合格である。壊れず、１７５％未満の熱クリープを有する試料は、試験に合格である。
【００７８】
メルトインデックス（Ｉ２）は、ＡＳＴＭ  Ｄ１２３８−０４（１９０℃、２．１６ｋｇ）、押出プラトメーターによる熱可塑性樹脂のメルトフローレートの標準試験方法に従って、以前は「条件Ｅ」として既知であり、またＩ２としても既知である１９０℃／２．１６キログラム（ｋｇ）の条件を使用して測定される。結果を、１０分当たりの溶出したグラム単位（ｇ／１０分）または１．０分当たりのデシグラム（ｄｇ／１分）で報告する。１０．０ｄｇ＝１．００ｇ。測定されたＩ２は、ポリマーが２．１６キログラム（ｋｇ）の力を受ける１０分の間、内径２．０９５５ミリメートル（０．０８２５インチ）の押出レオメーターオリフィスを通して力を受け得る１９０℃でのポリオレフィンポリマー（例えば、ポリエチレン）の量である。Ｉ２は、ポリオレフィンポリマーの重量平均分子量（Ｍｗ）に反比例するが、反比例は、必ずしも線形ではない。したがって、概して、Ｍｗが高いほど、Ｉ２は低くなる。
【００７９】
スコーチ時間および最終的架橋試験方法（ＭＤＲ：それぞれ１４０℃でのｔｓ１（分）およびＭＨ−ＭＬ（Ｎ−ｍ））：Ａｌｐｈａ  ＴｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓのレオメーターＭＤＲモデル２０００ユニットを使用して、試験材料の移動ダイレオメーター（ＭＤＲ）分析を実施する。ＡＳＴＭ手順Ｄ  ５２８９「Ｓｔａｎｄａｒｄ  Ｔｅｓｔ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  Ｒｕｂｂｅｒ−Ｐｒｏｐｅｒｔｙ  Ｖｕｌｃａｎｉｚａｔｉｏｎ  Ｕｓｉｎｇ  Ｒｏｔｏｒｌｅｓｓ  Ｃｕｒｅ  Ｍｅｔｅｒｓ」に基づく基本試験。６グラムの試験材料を使用してＭＤＲ分析を実施する。両方の温度条件で、１８２°または１４０℃、０．５度のアーク振動で材料を試験する。コールドプレス後、ＢＲＡＢＥＮＤＥＲ（商標）ミキシングボウルから試験用の材料を直接取得する。ＭＤＲ機器に試験材料を入れる。弾性トルクは、それぞれ、１４０℃で０（開始）〜１２０分、または１８２℃で０（開始）〜２０分の時間の関数として測定し、弾性トルク曲線対時間をプロットする。ｔｓ１によって（１４０℃での最小値（ＭＬ）からの弾性トルクの０．１１３ニュートンメートル（Ｎ−ｍ）増加の時間）、押出条件でのスコーチまたは早期架橋への抵抗までの時間とも呼ばれるスコーチ時間を評価する。スコーチ時間をｔｓ１＠１４０℃として省略する。最終的な架橋度は、１８２℃でのＭＨ（最大弾性トルク）−ＭＬ（最小弾性トルク）によって反映される。
【００８０】
ショアＡおよびショアＤ硬度試験方法：厚さ６．４ｍｍ（２５０ミル）および直径５１ｍｍの架橋試験片を調製し、ＡＳＴＭ  Ｄ２２４０−１５、ゴム特性デュロメーター硬度の標準試験方法を使用して試験する。５回の測定の平均を記録する。試験片は、圧縮成形方法２によって調製された未老化圧縮成形プラークである。
【００８１】
引張強度、引張伸び、引張弾性率、および引張破断弾性率試験方法。圧縮成形法２によって調製されたプラークから切り取った、公称１．７８ｍｍ（７０ミル）の厚さを有するタイプＩＶドッグボーン形の試験片として、試験片を調製する。タイプＩＩ  ＡＳＴＭ  Ｄ５４２３−９３試験機械的対流式オーブンを使用して、成形後に２３℃に保たれた未老化架橋ポリオレフィン生成物試験片および１３６℃のオーブンで最大７日間老化された老化架橋ポリオレフィン生成物試験片の引張特性を測定する。ＡＳＴＭ  Ｄ６３８−１０プラスチックの引張特性の標準試験方法、およびＵＬ  １５８１電線、ケーブル、フレキシブルコードの参照標準、およびＵＬ  ２５５６電線およびケーブル試験方法に従って、５０．８ｃｍ（２０インチ）／分の変位速度で引張測定を行う。５回の測定の平均を記録する。
【００８２】
ゼロ剪断粘度（１３５℃でのゼロ剪断粘度（Ｐａ．ｓ））は、動的振動剪断粘度試験法から推定されるか、またはＳＲ−２００、２５．０パスカル、３分間のクリープ、１５分間の回復、１３５℃を使用したクリープ回復から測定される。試験片は、圧縮成形方法１によって調製された未老化の圧縮成形プラークである。
【実施例】
【００８３】
エチレン系（コ）ポリマー（Ａ１）：０．９２２ｇ／ｃｍ３の密度および１．８ｇ／１０分のメルトインデックス（Ｉ２）（１９０℃、２．１６ｋｇ）を有する高圧反応器製の低密度ポリエチレン（ＬＤＰＥ）製品であり、Ｔｈｅ  Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ（Ｍｉｄｌａｎｄ，Ｍｉｃｈｉｇａｎ，ＵＳＡ）から入手される。エチレン系（コ）ポリマー（Ａ１）は、Ｉｎｔｒｏｄｕｃｔｉｏｎ  ｔｏ  Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，Ｓｔｉｌｌｅ，Ｗｉｌｅｙ  ａｎｄ  Ｓｏｎｓ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，１９６２，ｐａｇｅｓ  １４９  ｔｏ  １５１に記載される種類の管状高圧反応器およびプロセスで作製される。プロセスは、フリーラジカルで開始され、１７０〜３１０メガパスカル（ＭＰａ、すなわち平方インチ当たり２５，０００〜４５，０００ポンド（ｐｓｉ））の圧力、および２００℃〜３５０℃の温度で行われる。
【００８４】
エチレン系（コ）ポリマー（Ａ２）：０．８７０ｇ／ｃｍ３の密度および４．８ｇ／１０分のメルトインデックス（Ｉ２）（１９０℃、２．１６ｋｇ）を有する、分子触媒製のエチレン／１−オクテンエラストマーコポリマー開発製品番号ＸＵＳ  ３８６６０．００であり、Ｔｈｅ  Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙから入手される。
【００８５】
エチレン系（コ）ポリマー（Ａ３）：０．８８０ｇ／ｃｍ３の密度および１８ｇ／１０分のメルトインデックス（Ｉ２）（１９０℃、２．１６ｋｇ）を有する、分子触媒製のエチレン／１−オクテンエラストマーコポリマー開発製品番号ＸＵＳ  ３８６６１．００であり、Ｔｈｅ  Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙから入手される。
【００８６】
エチレン系（コ）ポリマー（Ａ４）：２重量％のジクミル過酸化物を含有し、０．９２ｇ／ｃｍ３の密度、１３５℃で３４．３のＶ０．１／Ｖ１００、および１３５℃で６７２パスカル秒（Ｐａ−ｓ）のＶ１００を有するペレット化低密度ポリエチレン化合物。Ｔｈｅ  Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙから入手される。
【００８７】
エチレン系（コ）ポリマー（Ａ５）：０．９２０ｇ／ｃｍ３の密度および２．３ｇ／１０分のメルトインデックス（Ｉ２）（１９０℃、２．１６ｋｇ）を有する低密度ポリエチレン製品ＤＯＷ  ＬＤＰＥ  ６２１１。Ｔｈｅ  Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙから入手される。
【００８８】
ポリプロピレンホモポリマー（ｈＰＰ）：Ｂｒａｓｋｅｍから製品ＦＦ０１８Ｆとして入手され、１．８ｇ／１０分（２３０℃、２．１６ｋｇ、ＡＳＴＭ  Ｄ１２３８−０４）のメルトフローレートを有する。
【００８９】
酸化防止剤（Ｂ１）：ＡｄｄｉｖａｎｔからＬｏｗｉｎｏｘ  ＴＢＭ−６として入手される４，４′−チオビス（２−ｔ−ブチル−５−メチルフェノール）。
【００９０】
第１の有機過酸化物（Ｃ１）：１３７．０℃の１時間半減期温度および１１７．１℃の１０時間半減期温度を有し、ＡｋｚｏＮｏｂｅｌからＰｅｒｋａｄｏｘ  ＢＣ−ＦＦとして入手されるジクミル過酸化物。
【００９１】
第１の有機過酸化物（Ｃ２）：１３４℃の１時間半減期温度および１１５℃の１０時間半減期温度を有し、ＡｒｋｅｍａからＬｕｐｅｒｏｘ  １０１として入手される２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）ヘキサン。
【００９２】
第２の有機過酸化物（Ｄ１）：１３７．０℃の１時間半減期温度および１１７．１℃の１０時間半減期温度を有し、ＡｋｚｏＮｏｂｅｌからＰｅｒｋａｄｏｘ  ＢＣ−ＦＦとして入手されるジクミル過酸化物。
【００９３】
アルケニル官能性助剤（Ｅ１）：ＮＯＦ  Ａｍｅｒｉｃａ  ＣｏｒｐｏｒａｔｉｏｎからＮｏｆｍｅｒ  ＭＳＤとして入手されるアルファ−メチルスチレンダイマー。
【００９４】
トリー遅延剤（Ｆ１）：２０，０００グラム／モルの平均分子量を有し、ＣｌａｒｉａｎｔからＰｏｌｙｇｌｙｋｏｌ  ２００００ＳＲＵとして入手されるポリエチレングリコール。
【００９５】
ヒンダードアミン安定剤（Ｇ１）：ＳＡＢＯ  Ｓ．ｐ．Ａ．（Ｌｅｖａｔｅ，Ｉｔａｌｙ）からＳａｂｏｓｔａｂ  ＵＶ１１９として入手される１，３，５−トリアジン−２，４，６−トリアミン、Ｎ２，Ｎ２″−１，２−エタンジイルビス［Ｎ２−［３−［［４，６−ビス［ブチル（１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジニル）アミノ］−１，３，５−トリアジン−２−イル］アミノ］プロピル］−Ｎ′，Ｎ″−ジブチル−Ｎ′，Ｎ″−ビス（１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジニル）−（主成分）。
【００９６】
焼成粘土（Ｈ１）：ＢＡＳＦからＴｒａｎｓｌｉｎｋ  ３７として入手される焼成カオリン鉱物。
【００９７】
一般調製１：（Ｄ１）を６０℃に加熱して溶融する。（Ｅ１）を様々な重量／重量比（表１を参照）（Ｄ１）／（Ｅ１）で溶融物に添加して、（Ｄ１）および（Ｅ１）を含む第２の混合物を得る。固形物（Ａ２）、（Ａ４）、（Ｂ１）、（Ｆ１）、および（Ｇ１）を容器内で別々に手で混合して、固形物の混合物を得る。固形物の混合物を、カムローターを備える４２０ｍＬのＢｒａｂｅｎｄｅｒバッチミキサー中で１２５℃、毎分４０回転（ｒｐｍ）で１０分間配合して、ブレンドを得る。依然として４０ｒｐｍで混合しながら、温度を１８０℃に上げ、１０分間混合を続けて、最初の中間組成物１を得る。ブレンドをコールドプレスして薄い薄シートにし、シートをストリップに切る。ストリップを冷凍庫内で硬化させ、硬化したストリップをペレタイザーに通して、第１の中間組成物１を含むペレットを作製する。ガラス瓶内のペレットを５０℃で２時間加熱し、シリンジから測定量の（Ｄ１）および（Ｅ１）の第２の混合物を加熱したペレット上に噴霧する。得られた噴霧ペレットを瓶内で１０分間、室温でタンブルブレンドし、噴霧ペレットを含む瓶を５０℃のオーブンに１６時間入れ、次にジャーの内容物を再び室温で１０分間タンブルブレンドし、次いで瓶の内容物を、４２０ｍＬのＢｒａｂｅｎｄｅｒミキシングボウル内でカムローターを使用し、１２０℃および３０ｒｐｍで１０分間混合して、第２の中間組成物１を得る。使用された構成成分の含有率は、表１で以下に報告されている。場合によっては関連する試験方法に従って、第２の中間組成物１の試料をコールドプレスまたは圧縮成形し、第２の中間組成物１を特徴付ける。結果を後の表２に報告する。
【００９８】
一般調製２：（Ｄ１）を６０℃に加熱して溶融する。（Ｅ１）を様々な重量／重量比（表３ａおよび３ｂを参照）（Ｄ１）／（Ｅ１）で溶融物に添加して、（Ｄ１）および（Ｅ１）を含む第２の混合物を得る。（Ｃ２）を、ペレット（Ａ３）、任意選択的に（Ａ５）または（ｈＰＰ）上に個別に噴霧し、得られた混合物を（Ｂ１）、（Ｆ１）、および（Ｇ１）と容器内で手で混合して、固体混合物を得る。固形物の混合物を、カムローターを備える４２０ｍＬのＢｒａｂｅｎｄｅｒバッチミキサー中で１２５℃、毎分４０回転（ｒｐｍ）で１０分間配合して、ブレンドを得る。依然として４０ｒｐｍで混合しながら、温度を１８０℃に上げ、２０分間混合を続けて、最初の中間組成物２を得る。ブレンドをコールドプレスして薄い薄シートにし、シートをストリップに切る。ストリップを冷凍庫内で硬化させ、硬化したストリップをペレタイザーに通して、第２中間組成物１を含むペレットを作製する。ガラス瓶内のペレットを５０℃で２時間加熱し、シリンジから測定量の（Ｄ１）および（Ｅ１）の第２の混合物を加熱したペレット上に噴霧する。得られた噴霧ペレットを瓶内で１０分間、室温でタンブルブレンドし、噴霧ペレットを含む瓶を５０℃のオーブンに１６時間入れ、次にジャーの内容物を再び室温で１０分間タンブルブレンドし、次いで瓶の内容物を、４２０ｍＬのＢｒａｂｅｎｄｅｒミキシングボウル内でカムローターを使用し、１２０℃および３０ｒｐｍで１０分間混合して、第２の中間組成物１を得る。使用された構成成分の含有率は、表３ａおよび３ｂで以下に報告されている。場合によっては関連する試験方法に従って、第２の中間組成物２の試料をコールドプレスまたは圧縮成形し、第２の中間組成物２を特徴付ける。結果を後の表４ａおよび４ｂに報告する。
【００９９】
比較例１（ＣＥ１）：一般調製１に従って調製され、表１に示される組成および以下の表２に示される特性を有する。
【０１００】
本発明の実施例１〜２（ＩＥ１〜ＩＥ２）：一般調製１に従って調製され、表１に示される組成および以下の表２に示される特性を有する。
【表１】
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【表２】
2020532604.tif 000003
【０１０１】
表２のデータに示されているように、ＣＥ１の溶融剪断および伸長特性は比較的劣っている。ＣＥ１と比較して、ＩＥ１およびＩＥ２で観察された１４０℃で行われたＭＤＲ試験からのＭＬ（ポリマーの溶融時の最小弾性トルク）の大きい値は、後者の組成物のカップリングが、１８０℃で行われた加熱工程（配合）中に「原位置で」起こっていたことを示す。１３５℃の温度で行われた動的振動剪断試験では、ＩＥ１およびＩＥ２の組成物は、Ｖ０．１／Ｖ１００の値から明らかなように、ＣＥ１に対して強化された溶融ずり減粘特性を呈した。ＣＥ１と比較して、ＩＥ１およびＩＥ２では、１３５℃でのゼロ剪断および伸長粘度の増加も観察された。１４０℃で行われたＭＤＲ試験では、ｔｓ１の同様の値（すなわち、架橋の同様の速度）がＣＥ１に対してＩＥ１およびＩＥ２で観察された。つまり、ＭＤＲによって測定されるＩＥ１およびＩＥ２の架橋の本質的にすべては、第１の中間組成物１に吸収されたジクミル過酸化物およびＮｏｆｍｅｒ  ＭＳＤに起因する可能性がある（最初のポリオレフィン配合物を反応性配合して、第１の中間組成物を得た後）。１３５℃および１４０℃の温度は、ケーブル押出プロセスで通常使用される温度の代表値である。
【０１０２】
最終的な架橋度（ゲル含量および熱クリープによって測定される）および本発明の実施例ＩＥ１〜ＩＥ２の絶縁耐力値は十分に高かった。ＩＥ１およびＩＥ２の散逸係数（試験温度１３０℃で）は満足のいくものであり、ＣＥ１の散逸係数よりわずかに悪かった。
【０１０３】
比較例２（ＣＥ２）：一般調製２に従って調製され、表３ａに示される組成および以下の表４ａに示される特性を有する。
【０１０４】
本発明の実施例３〜８（ＩＥ３〜ＩＥ８）：一般調製２に従って調製され、表３ａおよび３ｂに示される組成ならびに以下の表４ａおよび４ｂに示される特性を有する。
【表３】
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【表４】
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【表５】
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【表６】
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【０１０５】
表４ａおよび４ｂのデータによって示されているように、ＣＥ２の溶融剪断および伸張特性は比較的劣っていた。ＣＥ２と比較して、ＩＥ３およびＩＥ５で観察された１４０℃で行われたＭＤＲ試験からのＭＬ（ポリマーの溶融時の最小弾性トルク）の大きい値は、後者の組成物のカップリングが、１８０℃で行われた配合工程中に「原位置で」起こっていたことを示す。１３５℃の温度で行われた動的振動剪断試験では、ＩＥ３〜ＩＥ５の組成物は、Ｖ０．１／Ｖ１００の値から明らかなように、ＣＥ２に対して強化された溶融ずり減粘特性を呈した。ＣＥ２と比較して、ＩＥ３およびＩＥ５では、１３５℃でのゼロ剪断および伸長粘度の増加も観察された。組成物中の少量のポリプロピレンまたはＬＤＰＥの含有は、ゼロ剪断粘度および低ひずみ伸長粘度のさらなる増大をもたらす一方、少量の焼成粘土は、溶融レオロジー特性に大きな影響を及ぼさなかった（ＩＥ６〜ＩＥ８対ＩＥ４）。１３５℃および１４０℃の温度は、ケーブル押出プロセスで通常使用される温度の代表値である。ＩＥ３〜ＩＥ８の組成物は、熱老化後でも満足な特性（架橋、機械的および電気的）も呈した。（硬度、引張、および熱老化性能データは示されていない。）
【０１０６】
「請求項」および「複数の請求項」を、それぞれ「態様」または「複数の態様」で置き換えることを除いて、以下の特許請求の範囲を番号付き態様として参照により本明細書に組み込む。
【国際調査報告】
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