(57)【要約】【課題】本発明は、クリップアプライヤにおける外科用クリップの安定性など、外科用クリップの１又は２以上の特徴を改善することを目的としている。【解決手段】クリップアプライヤ組立体は、外科用クリップとクリップアプライヤとを含むことができる。外科用クリップは、組織を結紮するように構成された第１及び第２の脚部材を含むことができる。第１の脚部材は、第１の近位部、第１の遠位部、第１の内面、及び第１の外面を含むことができる。第１の外面は、凸状湾曲を有することができる。第２の脚部材は、第２の近位部、第２の遠位部、第２の内面、及び第２の外面を含むことができる。更に、第２の脚部材は、チャネルによって分離された内側部と外側部とを含むことができる。第２の外面は外側部に形成され、凸状湾曲を有することができる。クリップアプライヤは、第１の外面と係合するように構成された第１の顎部材と、第２の外面と係合するように構成された第２の顎部材とを有することができる。【選択図】図１Ａ
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
組織を結紮するように構成された外科用クリップであって、
第１の近位部、第１の遠位部、第１の内面、及び凸状湾曲を有する第１の外面を含む第１の脚部材と、
第２の近位部、第２の遠位部、第２の内面、及び第２の外面を含む第２の脚部材と、
を備え、
更に、前記第２の脚部材は、チャネルによって分離された内側部と外側部とを含み、前記第２の外面は、前記外側部に形成され且つ凸状湾曲を有している、外科用クリップ。
【請求項２】
前記内側部と前記外側部は一体的に形成されている、請求項１に記載の外科用クリップ。
【請求項３】
前記内側部及び前記外側部はポリマを含む、請求項１に記載の外科用クリップ。
【請求項４】
前記外側部は、前記第２の脚部材の長さの４分の１を超えて延びている、請求項１に記載の外科用クリップ。
【請求項５】
前記外側部は、前記第２の脚部材の長さの２分の１を超えて延びている、請求項１に記載の外科用クリップ。
【請求項６】
前記外側部の幅は、前記内側部の幅より小さい、請求項１に記載の外科用クリップ。
【請求項７】
前記第２の外面の前記凸状湾曲は、前記外側部の近位端から前記外側部の遠位端まで延びている、請求項１に記載の外科用クリップ。
【請求項８】
前記第１の外面は第１の長手方向突起部を備え、前記第２の外面は第２の長手方向突起部を備えている、請求項１に記載の外科用クリップ。
【請求項９】
更に、前記第１の脚部材及び第２の脚部材の一方の脚部材の遠位部上のフック部材と、前記第１の脚部材及び第２の脚部材の他方の脚部材上の先端部材と、を備え、前記フック部材は閉鎖構成において前記先端部材を受け入れるように構成されている、請求項１に記載の外科用クリップ。
【請求項１０】
更に、前記第１の近位部と前記第２の近位部とを回転可能に結合するヒンジ部材を備えている、請求項１に記載の外科用クリップ。
【請求項１１】
前記第１の内面は凹状湾曲を含むと共に、前記第２の内面は凸状湾曲を含む、請求項１に記載の外科用クリップ。
【請求項１２】
組織を結紮するように構成された外科用クリップであって、
第１の近位部、第１の遠位部、凹状湾曲を有する第１の内面、及び凸状湾曲を有する第１の外面、を含む第１の脚部材と、
第２の近位部、第２の遠位部、第２の内面、及び第２の外面、を含む第２の脚部材であって、更に、前記第２の脚部材は、チャネルによって分離された内側部と外側部とを含み、前記第２の内面は、前記内側部に形成されて凸状湾曲を有し、前記第２の外面は、前記外側部に形成されて凸状湾曲を有し、前記内側部と前記外側部がポリマから一体的に形成される第２の脚部材と、
前記第１の近位部と前記第２の近位部とを回転可能に結合するヒンジ部材と、
前記第１の脚部材の前記第１の遠位部にあるフック部材と、
前記第２の脚部材の前記第２の遠位部にある先端部材であって、前記フック部材は、閉鎖構成において前記先端部材の周りに撓んで前記外科用クリップを固定するように構成される先端部材と、
を備えている外科用クリップ。
【請求項１３】
組織を結紮するように構成されたクリップアプライヤシステムであって、
第１の顎部材と第２の顎部材とを有するクリップアプライヤと、
前記クリップアプライヤに装填される外科用クリップと、
を備え、
前記クリップアプライヤは、第１の近位部、第１の遠位部、第１の内面、及び前記第１の顎部材と係合する凸状湾曲を有する第１の外面、を含む第１の脚部材と、第２の近位部、第２の遠位部、第２の内面、及び第２の外面、を含む第２の脚部材と、を備え、
更に、前記第２の脚部材は、チャネルによって分離された内側部と外側部とを含み、前記第２の外面は外側部に形成されて、前記第２の顎部材と係合する凸状湾曲を有している、クリップアプライヤシステム。
【請求項１４】
前記第１の顎部材は、前記第１の脚部材と係合するように構成された第１の可撓性部材を備え、前記第２の顎部材は、前記第２の脚部材と係合するように構成された第２の可撓性部材を備えている、請求項１３に記載のクリップアプライヤシステム。
【請求項１５】
前記第１の可撓性部材は、前記第１の外面と係合するように付勢され、前記第２の可撓性部材は、前記第２の外面と係合するように付勢されている、請求項１４に記載のクリップアプライヤシステム。
【請求項１６】
前記第１の可撓性部材の一部分は前記第１の顎部材のチャネル内に受け入れられ、前記第２の可撓性部材の一部分は前記第２の顎部材のチャネル内に受け入れられている、請求項１４に記載のクリップアプライヤシステム。
【請求項１７】
前記第１の可撓性部材の遠位部は前記第１の顎部材に固定され、前記第２の可撓性部材の遠位部は前記第２の顎部材に固定されている、請求項１４に記載のクリップアプライヤシステム。
【請求項１８】
前記第１の可撓性部材の近位部と前記第２の可撓性部材の近位部は離間している、請求項１４に記載のクリップアプライヤシステム。
【請求項１９】
前記第１の可撓性部材の近位部と前記第２の可撓性部材の近位部は、接合又は一体化されている、請求項１４に記載のクリップアプライヤシステム。
【請求項２０】
前記第１の脚部材は、前記第１の顎部材の第１のスロットに受け入れられるように構成された第１の長手方向突起部を備え、前記第２の脚部材は、前記第２の顎部材の第２のスロットに受け入れられるように構成された第２の長手方向突起部を備えている、請求項１３に記載のクリップアプライヤシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（関連出願の相互参照）
本国際特許出願は、２０１７年３月２１日出願の米国特許仮出願第６２／４７４５３８号及び２０１８年２月７日出願の米国特許仮出願第６２／６２７５３６号に対する優先権を主張するものであり、これらの開示全体が参照により本明細書に組み込まれる。
【０００２】
（技術分野）
本開示は、一般に、外科用クリップ及びクリップアプライヤに関し、より詳細には、安定性を改善した外科用クリップ及びクリップアプライヤに関する。
【背景技術】
【０００３】
組織（例えば、血管、リンパ節、神経、卵管、及び心臓組織）の結紮は、多くの外科手術に対する一般的な方法である。これは、外科用クリップで血管を閉鎖することによって、又は外科用糸で血管を縫合することによって実行することができる。外科用糸の使用には、血管を固定するために必要な結び目を形成するために針及び外科用糸の複雑な操作が必要とされる。このような複雑な操作は、特に限られたスペース及び／又は視認性を特徴とする内視鏡外科手術において、時間が掛かり、実行するのが難しい。対照的に、外科用クリップは、適用するのが比較的迅速且つ容易である。それゆえ、内視鏡及び切開外科手術における外科用クリップの使用は劇的に増加している。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明者らは、クリップアプライヤにおける外科用クリップの安定性など、外科用クリップの１又は２以上の特徴を改善する必要があることを認識している。現行のクリップアプライヤは、多くの場合、外科用クリップの脚部材の遠位端にあるボスにより提供される２つの接触点で外科用クリップを固定する。しかしながら、これらのボスは、外科手術中にクリップアプライヤに対して移動し、又は顎部材から脱落することさえあるので、外科用クリップに十分な安定性を提供しない。例えば、外科用クリップは、外科用クリップの長さに沿って十分な安定性を提供しない顎部材の間に受け入れられる時に、尻振りを生じる場合がある。現行の外科用クリップはまた、自動クリップアプライヤのシャフトを通して供給するのが難しい。開示されるデバイス及び方法は、従来技術の上述の問題及び／又は他の問題の１又は２以上を軽減又は克服することに関する。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
第１の態様は、組織を結紮するように構成された外科用クリップに関する。外科用クリップは、第１の近位部、第１の遠位部、第１の内面、及び第１の外面を有する第１の脚部材を含むことができる。第１の外面は、凸状湾曲を有することができる。外科用クリップはまた、第２の近位部、第２の遠位部、第２の内面、及び第２の外面を有する第２の脚部材を含むことができる。第２の脚部材は、チャネルによって分離された内側部と外側部とを更に含むことができる。第２の外面は、外側部上に形成され、凸状湾曲を有することができる。
【０００６】
一部の実施形態では、内側部と外側部は一体的に形成することができる。一部の実施形態では、内側部と外側部はポリマを含むことができる。一部の実施形態では、外側部は、第２の脚部材の長さの少なくとも４分の１を延びることができる。一部の実施形態では、外側部は、第２の脚部材の長さの少なくとも２分の１を延びることができる。一部の実施形態では、外側部は、第２の脚部材の実質的に全長にわたって延びることができる。一部の実施形態では、外側部の幅は、内側部の幅より小さいとすることができる。一部の実施形態では、第２の外面の凸状湾曲は、外側部の近位端から外側部の遠位端まで延びることができる。一部の実施形態では、第１の外面は第１の長手方向突起部を有することができ、第２の外面は第２の長手方向突起部を有することができる。一部の実施形態では、外科用クリップは、第１及び第２の脚部材の一方の脚部材の遠位部上にフック部材と、第１及び第２の脚部材の他方の脚部材上に先端部材とを更に有することができ、フック部材は閉鎖構成において先端部材を受け入れるように構成される。一部の実施形態では、フック部材は第１の脚部材の上に存在することができ、先端部材は第２の脚部材の上に存在することができる。一部の実施形態では、少なくとも１つの歯状部が第１の内面上に存在することができ、少なくとも１つの歯状部が第２の内面上に存在することができる。一部の実施形態では、第１の内面は凹状湾曲を含むことができ、第２の内面は凸状湾曲を含むことができる。
【０００７】
第２の態様は、組織を結紮するように構成された外科用クリップに関する。外科用クリップは、第１の近位部、第１の遠位部、第１の内面、及び第１の外面を有する第１の脚部材を含むことができる。第１の内面は凹状湾曲を有することができ、第１の外面は凸状湾曲を有することができる。外科用クリップは、第２の近位部、第２の遠位部、第２の内面、及び第２の外面を有する第２の脚部材を含むことができる。第２の脚部材は、チャネルによって分離された内側部と外側部とを更に含むことができる。第２の内面は、内側部に形成されて凸状湾曲を有することができ、第２の外面は、外側部に形成されて凸状湾曲を有することができる。内側部と外側部を一体的に形成することができ、外側部は、第２の脚部材の長さの少なくとも４分の１を延びることができる。フック部材は第１の脚部材の第１の遠位部にあるとすることができ、先端部材は第２の脚部材の第２の遠位部にあるとすることができる。フック部材は、外科用クリップを閉鎖構成に固定するために、先端部材の周りに撓むように構成することができる。ヒンジ部材は、第１の近位部と第２の近位部とを回転可能に結合することができる。
【０００８】
第３の態様は、組織を結紮するように構成されたクリップアプライヤに関する。クリップアプライヤシステムは、外科用クリップと、第１の顎部材及び第２の顎部材を有するクリップアプライヤとを含むことができる。外科用クリップは、第１及び第２の脚部材を含むことができる。第１の脚部材は、近位部、遠位部、第１の内面、及び第１の外面を有することができる。第１の外面は、第１の顎部材と係合する凸状湾曲を有することができる。第２の脚部材は、近位部、遠位部、第２の内面、及び第２の外面を有することができる。第２の脚部材は、チャネルによって分離された内側部と外側部とを更に含むことができる。第２の内面は、内側部に形成することができ、第２の外面は、外側部に形成されて、第２の顎部材と係合する凸状湾曲を有することができる。
【０００９】
一部の実施形態では、クリップアプライヤは、第１の脚部材と係合する第１の可撓性部材と、第２の脚部材と係合する第２の可撓性部材とを含むことができる。一部の実施形態では、第１の可撓性部材は、第１の外面と係合するように付勢することができ、第２の可撓性部材は、第２の外面と係合するように付勢することができる。一部の実施形態では、第１の可撓性部材の一部分を第１の顎部材のチャネル内に受け入れることができ、第２の可撓性部材の一部分を第２の顎部材のチャネル内に受け入れることができる。一部の実施形態では、第１の可撓性部材の遠位部を第１の顎部材に固定することができ、第２の可撓性部材の遠位部を第２の顎部材に固定することができる。一部の実施形態では、第１の可撓性部材の近位部と第２の可撓性部材の近位部とは、離間しているとすることができる。一部の実施形態では、第１の可撓性部材の近位部と第２の可撓性部材の近位部とは、接合又は一体化される。一部の実施形態では、第１の脚部材は、第１の顎部材の第１のスロットに受け入れられるように構成された第１の長手方向突起部を有することができ、第２の脚部材は、第２の顎部材の第２のスロットに受け入れられるように構成された第２の長手方向突起部を有することができる。
【００１０】
第４の態様は、クリップアプライヤに外科用クリップを装填する方法に関する。クリップアプライヤは、第１の顎部材及び第２の顎部材を含むことができ、外科用クリップは、第１の脚部材及び第２の脚部材を含むことができる。第１の脚部材は、第１の近位部、第１の遠位部、第１の内面、及び第１の外面を有することができ、第１の外面は凸状湾曲を有することができる。第２の脚部材は、第２の近位部、第２の遠位部、第２の内面、及び第２の外面を有することができる。第２の脚部材は、チャネルによって分離された内側部及び外側部を更に有することができ、第２の外面は外側部に形成され、凸状湾曲を有する。本方法は、第１の顎部材と第２の顎部材との間に外科用クリップを受け入れるステップと、第１の外面の凸状湾曲を第１の顎部材と係合させるステップと、第２の外面の凸状湾曲を第２の顎部材と係合させるステップとを含むことができる。
本開示を容易に理解できるようにするために、本開示の態様を添付図面において例として示される。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１Ａ】本開示による例示的な開放構成にある外科用クリップの第１の例示的な実施形態の側面図である。
【図１Ｂ】例示的な閉鎖構成にある図１Ａの外科用クリップの側面図である。
【図２Ａ】図１Ａ〜Ｂの外科用クリップが装填された手動クリップアプライヤの第１の例示的な実施形態の側面図である。
【図２Ｂ】図２Ａの例示的な手動クリップアプライヤ及び外科用クリップの斜視図である。
【図３】図１Ａ〜Ｂの外科用クリップが装填された自動クリップアプライヤの例示的な実施形態の側面図である。
【図４】本開示による例示的な開放構成にある外科用クリップの、第２の例示的な実施形態の斜視図である。
【図５Ａ】図４の外科用クリップが装填された手動クリップアプライヤの第２の例示的な実施形態の側面図である。
【図５Ｂ】図５Ａの例示的な手動クリップアプライヤ及び外科用クリップの斜視図である。
【図５Ｃ】図５Ａ〜Ｂの手動クリップアプライヤの可撓性部材の例示的な実施形態の斜視図である。
【図６Ａ】図４の外科用クリップが装填された第３の手動クリップアプライヤの例示的な実施形態の側面図である。
【図６Ｂ】図６Ａの例示的な手動クリップアプライヤの斜視図である。
【図７Ａ】図４の外科用クリップが装填された第４の手動クリップアプライヤの例示的な実施形態の側面図である。
【図７Ｂ】図７Ａの手動クリップアプライヤの斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
図面及び以下の詳細な説明では、同じ部分又は類似の部分を言及するために同じ又は類似の参照番号を使用する。
【００１３】
ここで、全体を通して同様の参照番号が同様の部分を指す図面を参照しながら本発明を説明する。従来の慣例に従って、本明細書で用いる場合、本明細書で特に明記しない限り、用語「近位部」は、使用することが意図された時にデバイスを扱う又は操作する医療関係者により近いデバイス又はその構成要素の特定の部分を指し、用語「遠位部」は、近位部とは反対側のデバイス又はその構成要素の特定の部分を指すとする。用語「長手方向」は、近位部からそれぞれの遠位部まで構成要素の長さに沿って延びる寸法に関する。「横断」方向は、構成要素の長手方向長さに直交する何れかの軸又は方向に関する。従って、用語「長さ」は、長手方向に沿った構成要素の寸法を指す。用語「高さ」又は「垂直方向」は、クリップアプライヤ及び／又は外科用クリップの圧縮方向に沿った構成要素の寸法を指す。用語「厚さ」は、圧縮又は垂直方向に沿った構成要素の対向する縁部間の寸法を指す。用語「幅」は、長さ及び高さを実質的に横断する横方向での構成要素の寸法を指す。用語「凹状の」及び「凸状の」は、表面又は構成要素の外側を見た時に見える表面又は構成要素の湾曲を指す。書面の開示全体を通して、同様の用語を使用する。
【００１４】
本発明は一般に、組織の結紮などの医療処置で使用可能な外科用クリップ及び／又はクリップアプライヤに関する。外科用クリップ及び／又はクリップアプライヤは、クリップアプライヤで適用される時に外科用クリップの相対的な動きを低減する、改良された保持機構を含むことができる。外科用クリップの脚部材は、チャネルによって分離された内側部（例えば、内側リブ）と外側部（例えば、外側リブ）とを含むことができる。外科用クリップの各脚部材は、外科用クリップとクリップアプライヤとの間の接触面積を増加させる凸状湾曲を備えた外面を有することができる。クリップアプライヤは、外側部の外面などの外科用クリップの外面を受け入れる、及び／又はこれと係合する１又は２以上の可撓性部材を有することができる。可撓性部材をクリップアプライヤの各顎部材に配置して、外科用クリップのそれぞれの脚部材と係合させることができる。可撓性部材は、外科用クリップの脚部材を受け入れるよう、及び／又はこれと係合するように付勢されるばねベースの金属（例えば、ばね鋼）とすることができる。クリップアプライヤが外科用クリップを組織に押し付ける時に、可撓性部材を圧縮することができる。可撓性部材はまた、クリップアプライヤが閉じて外科用クリップの完全な閉鎖を可能にする時に、第１及び第２の顎部材の長手方向チャネルに嵌まり込むように構成することができる。一部の実施形態では、外科用クリップの外側表面は、外科用クリップの横方向の動きを低減するために、可撓性部材の長手方向スロットに受け入れられるように構成された長手方向突起部を含むことができる。
【００１５】
図１Ａは、開放構成の外科用クリップ１００の側面図を示し、図１Ｂは、閉鎖構成の外科用クリップ１００の側面図を示す。図示するように、外科用クリップ１００は、近位部と遠位部とを有することができる。外科用クリップ１００は、近位部及び遠位部を有する第１の脚部材１０２と、近位部及び遠位部を有する第２の脚部材１０４とを更に含むことができる。第１及び第２の脚部材１０２、１０４は、ヒンジ部材１０６によって近位部で一体的に接合することができる。
【００１６】
第１及び第２の脚部材１０２、１０４は、湾曲部分を有する表面を含むことができる。例えば、第１の脚部材１０２は、第１の内面１０８と第１の外面１１０とを含むことができ、第２の脚部材１０４は、第２の内面１１２と第２の外面１１４とを含むことができる。図１Ａに示すように、第１の内面１０８は凹状湾曲を有することができ、第１の外面１１０は凸状湾曲を有することができる。第２の内面１１２は凸状湾曲を有することができ、第２の外面１１４は凸状湾曲を有することができる。第１の内面１０８の凹状湾曲及び／又は第１の外面１１０の凸状湾曲は、実質的に第１の脚部材１０２の全長にわたって延びることができる。第２の内面１１２の凸状湾曲及び／又は第２の外面１１４の凸状湾曲は、実質的に第２の脚部材１０４の全長にわたって延びることができる。内面１０８、１１２は、閉鎖構成において接近する又は接触することができる。第１の脚部材１０２はまた、対向する側面（図１Ａ〜Ｂのページの内外に突出する）を含むことができ、第２の脚部材１０４は、対向する側面（図１Ａ〜図１のページの内外に突出する）を含むことができる。
【００１７】
第２の脚部材１０４は、近位部１２０及び遠位部１２２で一体的に接合された内側部１１６（例えば、内側リブ）及び外側部１１８（例えば、外側リブ）を含むことができる。内側部１１６は、第２の内面１１２の少なくとも一部を形成し、凹状湾曲を有する外面を有することができ、外側部１１８は、第２の外面１１４の少なくとも一部を形成し、凹状湾曲を有することができる。内側部１１６及び／又は外側部１１８の湾曲は、それぞれの内側及び外側部１１６、１１８の近位端（例えば、近位部１２０）から遠位端（例えば、遠位部１２２）まで延びることができる。内側部１１６及び外側部１１８の内の少なくとも一方は、第１の脚部材１０２の厚さよりも小さい厚さを有することができる。内側部１１６及び／又は外側部１１８のより小さな厚さは、より大きな可撓性を提供して、種々の厚さの組織に対する第２の内面１１２の撓みを可能にすることができる。内側部１１６、外側部１１８、及び／又は第１の脚部材１０２は、実質的に同じ曲率半径を有することができる。外科用クリップ１００は、第１及び第２の脚部材１０２、１０４の凸状外面１１０、１１４のため、長手方向軸に沿ってほぼ対称的な外側輪郭を有することができる。外科用クリップ１００の全体的な対称性は、クリップアプライヤとの係合を容易にすることができる。
【００１８】
内側部１１６及び外側部１１８は、第２の脚部材１０４の圧縮を可能にするために、第１の脚部材１０４の側面間に延びる少なくとも１つの横断アパーチャ又はチャネル１２４によって分離されるとすることができる。例えば、チャネル１２４は、内側部１１６を外側部１１８に向かって弾性的に押し付けることを可能にして組織の長さに沿って荷重を分配し、一方で外科用クリップ１００内に組織をより効果的に把持して保持することができる。一部の実施形態では、内側部１１６、外側部１１８、及び／又はチャネル１２４は、第２の脚部材１０４の長さの４分の１を超えて延びることができる。一部の実施形態では、内側部１１６、外側部１１８、及び／又はチャネル１２４は、第２の脚部材１０４の長さの２分の１を超えて延びることができる。一部の実施形態では、内側部１１６、外側部１１８、及び／又はチャネル１２４は、実質的に第２の脚部材１０４の全長にわたって延びることができる。外側部１１８は、内側部１１６が閉鎖及び／又は係止中に屈曲して平らになる時に、可撓性を高めて内側部１１６の可撓性に関する拘束を低減するために、内側部１１６よりも小さい幅及び／又は厚さを有することができる。内側部１１６及び／又は外側部１１８は、製造を容易にするために、同じ材料で一体的に形成することができる（例えば、ポリマから射出成形される）。
【００１９】
ヒンジ部材１０６は、弾性的に可撓性であり、第１及び第２の脚部材１０２、１０４と一体的に形成することができる。ヒンジ部材１０６は、凹状の内面と凸状の外面とを有することができる。ヒンジ部材１０６の凹状内面は、第１の脚部材１０２の内面１０８と第２の脚部材１０４の内面１１２とを接合することができる。ヒンジ部材１０６の凸状外面は、第１の脚部材１０２の第１の外面１１０と第２の脚部材１０４の第２の外面１１４とを接合することができる。ヒンジ部材１０６はまた、ヒンジ部材１０６の可撓性を高めるために、ヒンジ表面間に位置する湾曲スロットを含むことができる。
【００２０】
外科用クリップ１００はまた、１又は２以上の連動要素又は係止要素を有する係止機構を含むことができる。例えば、第１の脚部材１０２は、その遠位部でフック部材１２６に移行することができ、第２の脚部材１０４は、その遠位部で先端部材１２８に移行することができる。フック部材１２６の遠位部は、内方に湾曲し、ほぼヒンジ部材１０６の凹状内面の方に向いているとすることができる。フック部材１２６は、１又は２つ以上の横断傾斜面と、内面１０８と合わさって係止凹部を画定する凹状内面とを有することができる。先端部材１２８は、フック部材１２６が先端部材１２８の周りで撓む時に、傾斜面を受け入れるように構成されたスロットを画定するＶ字形とすることができる。フック部材１２６と先端部材１２８は、係合して係止機構を形成することができる。例えば、係止凹部は、外科用クリップ１００を圧縮して血管又は他の組織の周りに固定する閉鎖構成（例えば、図１Ｂ）にする過程で、先端部材１２８と係合することができる。
【００２１】
脚部材１０２、１０４は、クリップアプライヤの顎部材と係合するために、長さに沿って１又は２以上のボス１３０〜１３６を含むことができる。例えば、第１の脚部材１０２は、その遠位部に隣接してフック部材１２６のすぐ近位にある対向側面の各々に対して垂直に突出するボス１３０、１３２を含むことができる。外科用クリップ１００の図示する例では、ボス１３０、１３２は円柱状であって、第１の脚部材１０２の側面を越えて外方に突出することができる。ボス１３０、１３２はまた、ブリッジ部分（４３１、図４に示す）で互いに結合させることができる。第２の脚部材１０４も、その遠位部にボス１３４、１３６を含むことができる。ボス１３４、１３６は円柱状であり、第２の脚部材１０４の対向側面の各々に対して垂直に突出して、先端部材１２８の尖端の長手方向遠位に延びることができる。ボス１３４、１３６は、（例えば、図４に示すように）先端部材１２８のＶ字形スロットで分離されるとすることができる。クリップアプライヤの顎部材は、ボス１３０〜１３６と係合し、脚部材１０２、１０４をヒンジ部材１０６の周りに回転させて、外科用クリップ１００を圧縮して血管の周りで閉鎖及び／又は係止構成にすることができる。
【００２２】
外科用クリップ１００は、第１の脚部材１０２の内面１０８に位置決めされた少なくとも１つの第１の歯状部１４０と、第２の脚部材１０４の内面１１２に位置決めされた少なくとも１つの第２の歯状部１４２とを含むことができる。例えば、外科用クリップ１００は、第１の脚部材１０２の内面１０８に位置決めされた複数の第１の歯状部１４０と、第２の脚部材１０４の内面１１２に位置決めされた複数の第２の歯状部１４２とを含むことができる。
【００２３】
図２Ａ〜Ｂは、外科用クリップ１００が装填された手動クリップアプライヤ２００を示す。図示のように、クリップアプライヤ２００は、外科用クリップ１００を組織の上へ閉鎖及び／又は係止するために、互いに回転可能に結合された第１の顎部材２０２及び第２の顎部材２０４を含むことができる。第１の顎部材２０２は、第１の脚部材１０２の外面１１０を受け入れるよう、及び／又はこれと係合するように構成することができ、第２の顎部材２０４は、第２の脚部材１０４の外面１１４を受け入れるよう、及び／又はこれと係合するように構成することができる。図示のように、第１の顎部材２０２は、第１の脚部材１０２の外面１１０を受け入れるよう、及び／又はこれと係合するように構成された第１の可撓性部材２０６を含むことができ、第２の顎部材２０４は、第２の脚部材１０４の外面１１４を受け入れるよう、及び／又はこれと係合するように構成された第２の可撓性部材２０８を含むことができる。
【００２４】
可撓性部材２０６、２０８は、それぞれの第１及び第２の顎部材２０２、２０４の遠位部に据付け又は固定（例えば、溶接）された遠位部（例えば、図５Ａ〜Ｃに示すように５１６）を有することができる。可撓性部材２０６、２０８の遠位部は、それぞれの顎部材２０２、２０４の内側部の長手方向チャネル２１０に受け入れることができる。可撓性部材２０６、２０８の近位部は、クリップアプライヤ２００へ直接取り付けられずに離間していてもよい。可撓性部材２０６、２０８は、外科用クリップ１００の脚部材１０２、１０４を受け入れるよう、及び／又はこれと係合するように付勢されるばねベースの金属（例えば、ばね鋼）とすることができる。可撓性部材２０６、２０８は、第１及び第２の顎部材２０２、２０４が開放構成にある時、弓形の形状を有することができる。可撓性部材２０６、２０８は、第１及び第２の顎部材２０２、２０４が外科用クリップ１００を閉鎖する時に、撓むように、及び／又はまっすぐになるように構成することができる。例えば、第１及び第２の顎部材２０２、２０４が外科用クリップ１００を閉鎖する時に、可撓性部材２０６、２０８は、外科用クリップ１００の撓みと、第１及び第２の顎部材１０２、１０４の接近とに適応するために、それぞれの顎部材２０２、２０４に向かって半径方向外側に撓む、及び／又は長手方向にまっすぐになる（伸びる）ことができる。
【００２５】
可撓性部材２０６、２０８は各々、第１及び第２の脚部材１０２、１０４を横方向に安定させるように構成された近位部に保持部材２１２、２１４を含むことができる。図示のように、保持部材２１２、２１４は各々、脚部材１０２、１０４を受け入れて外科用クリップ１００の横方向の動きを防止又は低減するように構成された第１及び第２の対向側壁を含むことができる。保持部材２１２、２１４の各々は、それぞれの可撓性部材２０６、２０８と一体的に形成することができる。図２Ｂに更に示すように、第１及び第２の顎部材２０２、２０４の各々の長手方向チャネル２１０は、可撓性部材２０６、２０８のより狭い遠位部を受け入れるように構成されたより狭い部分と、第１及び第２の顎部材２０２、２０４が接近及び／又は閉鎖する時に保持部材２１２、２１４の幅を受け入れるように構成されたより広い部分と、を有することができる。従って、可撓性部材２０６、２０８は、クリップアプライヤが外科用クリップ１００を閉鎖する時に、第１及び第２の顎部材２０２、２０４に嵌まり込むように構成することができる。可撓性部材２０６、２０８は、外科用クリップ１００の閉鎖及び／又はロックを通して外科用クリップ１００と係合する及び／又はこれを受け入れることができる。
【００２６】
クリップアプライヤ２００はまた、第１及び第２の脚部材１０２、１０４の遠位部を固定するように構成された第１及び第２の顎部材２０２、２０４の各遠位部に特徴部を含むことができる。例えば、図示するように、第１及び第２の顎部材２０２、２０４の各々は、外科用クリップ１００のボス１３０〜１３６を受け入れるように構成された少なくとも１つの溝２２０を含むことができる。更に図６Ｂ及び７Ｂに示すように、第１及び第２の顎部材２０２、２０４の各々は、チャネル２１０によって分離されてボス１３０〜１３６を受け入れるように構成された第１及び第２の溝２２０を有することができる。
【００２７】
図３は、外科用クリップ１００の１又は２以上が装填された自動クリップアプライヤ３００を示す。クリップアプライヤ３００は、組織の周りで外科用クリップ１００を閉鎖及び／又はロックするように構成された第１及び第２の顎部材３０２、３０４を含むことができる。
【００２８】
更に図示するように、クリップアプライヤ３００は、第１及び第２の顎部材３０２、３０４と連通するチャネル３０８を有する細長いシャフト３０６を含むことができる。クリップアプライヤ３００は、供給部（例えば、カートリッジ）からチャネル３０８を通して第１及び第２の顎部材３０２、３０４の間の位置に外科手術クリップ１００を前進させるように構成されたフィーダ３１０を更に含むことができる。外科用クリップ１００のほぼ対称な外面１１０、１１４は、チャネル３０８内に良好な嵌合を提供して、外科用クリップ１００を垂直方向に整列させることができる。第２の脚部材１０４の外側部１１８は、細長いシャフト３０６の内面に接触することによって外科用クリップ１００の前進を促進し、外科用クリップ１００を垂直方向に安定させることができる。外科用クリップ１００の嵌合は、外科用クリップ１００の垂直方向への相対的な動きを防止するように設計されるフィーダ３１０の遠位端において小指を不要にすることができる。外科用クリップ１００の凸状外面は、第１及び第２の顎部材３０２、３０４が係合する表面積を更に増加させて、第１及び第２の顎部材３０２、３０４の閉鎖中に外科用クリップ１００の長さに沿ってより均一な圧縮を提供することができる。
【００２９】
クリップアプライヤ３００はまた、第１及び第２の脚部材１０２、１０４の遠位部を固定するように構成された第１及び第２の顎部材３０２、３０４の各遠位部に特徴部を含むことができる。例えば、図示するように、第１及び第２の顎部材３０２、３０４の各々は、外科用クリップ１００のボス１３０〜１３６を受け入れるように構成された少なくとも１つの溝３２０を含むことができる。また、外科用クリップ１００の外面１１０、１１４を第１及び第２の顎部材３０２、３０４の凹状内面３１１に受け入れて、チャネル３０８から溝３２０内へのボス１３０〜１３６の供給を促進することができる。
【００３０】
図４は、外科用クリップ４００の背面斜視図を示す。外科用クリップ４００は、外科用クリップ１００（図１Ａ〜Ｂ）と同様の特徴を有することができる。同様の参照番号は、外科用クリップ１００の同様の部分を指すとすることができる。
【００３１】
図示のように、外科用クリップ４００は、近位部と遠位部とを有することができる。外科用クリップ４００は、近位部及び遠位部を有する第１の脚部材４０２と、近位部及び遠位部を有する第２の脚部材４０４とを更に含むことができる。第１及び第２の脚部材４０２、４０４は、ヒンジ部材４０６によって近位部で一体的に接合することができる。
【００３２】
第１及び第２の脚部材４０２、４０４は、湾曲部分を有する表面を含むことができる。例えば、第１の脚部材４０２は、第１の内面４０８と第１の外面４１０とを含むことができ、第２の脚部材４０４は、第２の内面４１２と第２の外面４１４とを含むことができる。第１の内面４０８は凹状湾曲を有することができ、第１の外面４１０は凸状湾曲を有することができる。第２の内面４１２は凸状湾曲を有することができ、第２の外面４１４は凸状湾曲を有することができる。第１の内面４０８の凹状湾曲及び／又は第１の外面４１０の凸状湾曲は、実質的に第１の脚部材４０２の全長にわたって延びることができる。第２の内面４１２の凸状湾曲及び／又は第２の外面４１４の凸状湾曲は、実質的に第２の脚部材４０４の全長にわたって延びることができる。内面４０８、４１２は、閉鎖構成で接近する又は接触することができる。また、第１の脚部材４０２は対向する側面を含むことができ、第２の脚部材４０４は対向する側面を含むことができる。
【００３３】
第２の脚部材４０４は、近位部４２０及び遠位部４２２で一体的に接合された内側部４１６（例えば、内側リブ）と外側部４１８（例えば、外側リブ）とを含むことができる。内側部４１６は、第２の内面４１２の少なくとも一部と凹状湾曲を備えた外面とを形成することができ、外側部４１８は、第２の外面４１４の少なくとも一部を形成し、凹状湾曲を備えた内面を有することができる。内側部４１６及び／又は外側部４１８の湾曲は、近位端（例えば、近位部４２０）から遠位端（例えば、遠位部４２２）まで延びることができる。内側部４１６及び外側部４１８の少なくとも一方は、第１の脚部材４０２の厚さよりも小さい厚さを有することができる。内側部４１６及び／又は外側部４１８のより小さな厚さは、より大きな可撓性を提供して、第２の内側表面４１２の種々の厚さの組織への撓みを可能にすることができる。内側部４１６、外側部４１８、及び／又は第１の脚部材４０２は、実質的に同じ曲率半径を有することができる。外科用クリップ４００は、第１及び第２の脚部材４０２、４０４の凸状外面４１０、４１４により、長手方向軸に沿ってほぼ対称的な外形を有することができる。外科用クリップ４００の全体的な対称性は、クリップアプライヤとの係合を容易にすることができる。
【００３４】
内側部４１６及び外側部４１８は、第２の脚部材４０４の圧縮を可能にするために、第２の脚部材４０４の側面間に延びる少なくとも１つの横断アパーチャ又はチャネル４２４によって分離されるとすることができる。例えば、チャネル４２４は、内側部４１６を外側部４１８に向かって弾性的に押し付けることを可能にして組織の長さに沿って荷重を分配し、一方で外科用クリップ４００内に組織をより効果的に把持して保持することができる。一部の実施形態では、内側部４１６、外側部４１８、及び／又はチャネル４２４は、第２の脚部材４０４の長さの４分の１を超えて延びることができる。一部の実施形態では、内側部４１６、外側部４１８、及び／又はチャネル４２４は、第２の脚部材４０４の長さの２分の１を超えて延びることができる。一部の実施形態では、内側部４１６、外側部４１８、及び／又はチャネル４２４は、実質的に第１の脚部材４０２の全長にわたって延びることができる。外側部４１８は、内側部４１６が閉鎖及び／又は係止中に屈曲して平らになる時に、可撓性を高めて内側部４１６の可撓性に関する拘束を低減するために、内側部４１６よりも小さい幅及び／又は厚さを有することができる。内側部４１６及び／又は外側部４１８は、製造を容易にするために、同じ材料で一体的に形成することができる（例えば、ポリマから射出成形される）。
【００３５】
第１の脚部材４０２の外面４１０は、長手方向突起部４５０を含むことができ、第２の脚部材４０４の外面４１４は、長手方向突起部４５２を含むことができる。長手方向突起部４５０、４５２は、クリップアプライヤと係合する及び／又はそれに受け入れられて、外科用クリップ４００の横方向の動きを防止することができる。長手方向突起部４５０、４５２は、実質的にそれぞれの外面４１０、４１４の全長にわたって延びることができる。
【００３６】
ヒンジ部材４０６は、弾性的に可撓性であり、第１及び第２の脚部材４０２、４０４と一体的に形成することができる。ヒンジ部材４０６は、凹状の内面と凸状の外面とを有することができる。ヒンジ部材４０６の凹状内面は、第１の脚部材４０２の内面４０８と第２の脚部材４０４の内面４１２とを接合することができる。ヒンジ部材４０６の凸状外面は、第１の脚部材４０２の第１の外面４１０と第２の脚部材４０４の第２の外面４１４とを接合することができる。ヒンジ部材４０６はまた、ヒンジ部材４０６の可撓性を高めるために、ヒンジ表面間に位置する湾曲スロットを含むことができる。
【００３７】
外科用クリップ４００はまた、１又は２以上の連動要素又は係止要素を有する係止機構を含むことができる。例えば、第１の脚部材４０２は、その遠位部でフック部材４２６に移行することができ、第２の脚部材４０４は、その遠位部で先端部材４２８に移行することができる。フック部材４２６の遠位部は、内方に湾曲し、ほぼヒンジ部材４０６の凹状内面の方に向いているとすることができる。フック部材４２６は、１又は２つ以上の横断傾斜面と、内面４０８と合わさって係止凹部を画定する凹状内面とを有することができる。先端部材４２８は、フック部材４２６が先端部材４２８の周りで撓む時に、傾斜面を受け入れるように構成されたスロットを画定するＶ字形とすることができる。フック部材４２６と先端部材４２８は、係合して係止機構を形成することができる。例えば、係止凹部は、外科用クリップ４００を閉鎖構成に圧縮して血管又は他の組織の周りに固定する過程で先端部材４２８と係合することができる。
【００３８】
脚部材４０２、４０４は、クリップアプライヤの顎部材と係合するために、長さに沿って１又は２以上のボス４３０〜４３６を含むことができる。例えば、第１の脚部材４０２は、その遠位部に隣接してフック部材４２６のすぐ近位にある対向側面の各々に対して垂直に突出するボス４３０、４３２を含むことができる。外科用クリップ４００の図示する例では、ボス４３０、４３２は円柱形であって、第１の脚部材４０２の第１の外面４１０を越えて外方に突出することができる。ボス４３０、４３２はまた、ブリッジ部分４３１で互いに結合させることができる。第２の脚部材４０４も、その遠位部にボス４３４、４３６を含むことができる。ボス４３４、４３６は円柱状であり、第２の脚部材４０４の対向側面の各々に対して垂直に突出して、先端部材４２８の尖端の長手方向遠位に延びることができる。ボス４３４、４３６は、先端部材３２８のＶ字形スロットで分離されるとすることができる。クリップアプライヤの顎部材は、ボス４３０〜４３６と係合し、脚部材４０２、４０４をヒンジ部材４０６の周りに回転させて、外科用クリップ４００を圧縮して血管の周りで閉鎖及び／又は係止構成にすることができる。
【００３９】
外科用クリップ４００は、第１の脚部材４０２の内面４０８に位置決めされた少なくとも１つの第１の歯状部４４０と、第２の脚部材４０４の内面４１２に位置決めされた少なくとも１つの第２の歯４４２とを含むことができる。例えば、外科用クリップ４００は、第１の脚部材４０２の内面４０８に位置決めされた複数の第１の歯状部４４０と、第２の脚部材４０４の内面４１２に位置決めされた複数の第２の歯状部４４２とを含むことができる。
【００４０】
図５Ａ〜Ｃ、６Ａ〜Ｂ、及び７Ａ〜Ｂは、外科用クリップ４００を適用するように構成された手動クリップアプライヤ５００、６００、７００（以下、５００〜７００）の様々な実施形態を示す。（外科用クリップ４００を用いて図示するが、クリップアプライヤ５００〜７００は、付加的に又は代替的に、外科用クリップ１００と共に使用できることを容易に理解すべきである。）図示のように、クリップアプライヤ５００〜７００は、外科用クリップ４００を組織の上へ閉鎖及び／又は係止するために、互いに回転可能に結合された第１の顎部材５０２〜７０２及び第２の顎部材５０４〜７０４を含むことができる。第１の顎部材５０２〜７０２は、第１の脚部材４０２の外面４１０を受け入れるよう、及び／又はこれと係合するように構成することができ、第２の顎部材５０４〜７０４は、第２の脚部材４０４の外面４１４を受け入れるよう、及び／又はこれと係合するように構成することができる。図示のように、第１の顎部材５０２〜７０２は、第１の脚部材４０２の外面４１０を受け入れるよう、及び／又はこれと係合するように構成された第１の可撓性部材５０６〜７０６を含むことができ、第２の顎部材５０４〜７０４は、第２の脚部材４０４の外面４１４を受け入れるよう、及び／又はこれと係合するように構成された第２の可撓性部材５０８〜７０８を含むことができる。
【００４１】
可撓性部材５０６〜７０６、５０８〜７０８は、それぞれの第１及び第２の顎部材５０２〜７０２、５０４〜７０４の遠位部に据付け又は固定（例えば、溶接）された遠位部（例えば、図５Ａ〜Ｃに示すように５１６）を有することができる。可撓性部材５０６〜７０６、５０８〜７０８の遠位部は、それぞれの顎部材５０２〜７０２、５０４〜７０４の内側部の長手方向チャネル５１０〜７１０に受け入れることができる。一部の実施形態では、図５Ａ〜Ｃに示すように、可撓性部材５０６、５０８は、自由近位部５１８を有することができる。近位部５１８は、クリップアプライヤ２００への直接取付けがなく、離間しているとすることができる。近位部５１８は、長手方向チャネル５１０に受け入れられ、可撓性部材５０６、５０８が撓む及び／又はまっすぐになるに従って近位部５１８が並進する時の摩擦を低減するために、湾曲又はカールした先端を有することができる。一部の実施形態では、図６Ａ〜Ｃに示すように、可撓性部材６０６、６０８の近位部は、接続部６２０にて接合又は溶接することができる。一部の実施形態では、図７Ａ〜Ｂに示すように、可撓性部材７０６、７０８の近位部は、湾曲部７２２を備えて一体的に形成することができる。
【００４２】
可撓性部材５０６〜７０６、５０８〜７０８は、外科用クリップ４００の脚部材４０２、４０４を受け入れる及び／又はそれらと係合するように付勢されるばねベースの金属（例えば、ばね鋼）とすることができる。一部の実施形態では、可撓性部材５０６〜７０６、５０８〜７０８は、弓形の形状（例えば、図５Ａ〜５Ｃ及び６Ａ〜６Ｂ）を有することができ、或いは第１及び第２の顎部材５０２〜７０２、５０４〜７０４が開放構成にある時にまっすぐとなる（例えば、図７Ａ〜Ｂ）とすることができる。可撓性部材５０６〜７０６、５０８〜７０８は、第１及び第２の顎部材５０２〜７０２、５０４〜７０４が外科用クリップ４００を閉鎖する時に、半径方向に撓む及び／又は長手方向にまっすぐになるように構成することができる。例えば、第１及び第２の顎部材５０２〜７０２、５０４〜７０４が外科用クリップ４００を閉鎖する時に、可撓性部材５０６〜７０６、５０８〜７０８は、外科用クリップ４００の撓みに適応するために、半径方向に撓む及び／又は長手方向にまっすぐになることができる。
【００４３】
可撓性部材５０６〜７０６、５０８〜７０８は各々、第１及び第２の脚部材４０２、４０４を横方向に安定させるように構成された保持部材を含むことができる。図示のように、保持部材は各々、長手方向突起部４５０、４５２に係合する及び／又はそれらを受け入れて、外科用クリップ４００の装填、送出し、及び／又は閉鎖の間外科用クリップ４００の横方向の動きを防止又は低減するように構成された長手方向スロット又はチャネル５１５〜７１５を含むことができる。更に図示するように、可撓性部材５０６〜７０６、５０８〜７０８は、外科用クリップ４００の幅に有利に対応する、減少させた実質的に均一な幅を有することができる。可撓性部材５０６〜７０６、５０８〜７０８はまた、第１及び第２の顎部材５０２〜７０２、５０４〜７０４が外科用クリップの上へ閉鎖する時に、長手方向チャネル５１０〜７１０に受け入れられるとすることができる。可撓性部材５０６〜７０６、５０８〜７０８は、クリップアプライヤ２００が外科用クリップ１００を閉鎖する時に、第１及び第２の顎部材２０２、２０４に嵌まり込むように構成することができる。従って、可撓性部材５０６〜７０６、５０８〜７０８は、外科用クリップ４００の閉鎖及び／又はロックを通して外科用クリップ４００と係合する及び／又はこれを受け入れることができる。長手方向チャネル５１５〜７１５は、クリップアプライヤ５００〜７００が外科用クリップ４００を閉鎖及び／又はロックする時に、長手方向突起部４５０、４５２を解放するように構成することができ、可撓性部材５０６〜７０６、５０８〜７０８の付勢により、クリップアプライヤ５００〜７００が再び開かれる時に、外科用クリップ４００は顎部材５０２〜７０２、５０４〜７０４から離れるように促されるとすることができる。
【００４４】
クリップアプライヤ５００〜７００はまた、第１及び第２の脚部材４０２、４０４の遠位部を固定するように構成された第１及び第２の顎部材５０２〜７０２、５０４〜７０４の各遠位部に特徴部を含むことができる。例えば、図示するように、第１及び第２の顎部材５０２〜７０２、５０４〜７０４の各々は、外科用クリップ４００のボス４３０〜４３６を受け入れるように構成された少なくとも１つの溝５２０〜７２０を含むことができる。更に図６Ｂ及び７Ｂに示すように、第１及び第２の顎部材５０２〜７０２、５０４〜７０４の各々は、チャネル５１０〜７１０によって分離されてボス４３０〜４３６を受け入れるように構成された第１及び第２の溝５２０〜７２０を有することができる。
【００４５】
本発明の外科用クリップ１００、４００の様々な実施形態は、何れかの適切なサイズで製造することができ、血管、リンパ節、神経、卵管、又は心臓組織など、何れの数の組織にも適用することができる。外科用クリップ１００、４００の様々な実施形態は、金属及びポリマなど、何れかの適切な生体適合性材料から構成することができる。しかしながら、本発明は、ポリマクリップでの実行に特に適している。従って、外科用クリップ１００、４００の様々な実施形態は、外科用インプラントに一般に使用されるタイプなど、適切な強度の生体適合性エンジニアリングプラスチックから形成された一体型のポリマ本体から成ることが好ましい。例示的な材料には、ホモポリマ又はコポリマポリアセタール、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）、ポリオキシメチレン、或いは、射出成形、押出し成形、又は別な方法で加工して同様の物品にできる同様の特性を有する他の熱可塑性材料が含まれる。
【００４６】
本発明の多くの特徴及び利点は詳細な明細書から明らかである。更に、数多くの変更形態及び変形形態が当業者には容易に見出されることになるので、本発明を図示し説明した正確な構造及び動作に限定することは望ましくなく、従って、全ての適切な変更形態及び等価物に対処可能であり、それらは本発明の範囲に入る。
【符号の説明】
【００４７】
１００  外科用クリップ
１０２  第１の脚部材
１０４  第２の脚部材
１０６  ヒンジ部材
１０８  第１の内面
１１０  第１の外面
１１２  第２の内面
１１４  第２の外面
１１６  内側部
１１８  外側部
１２０  近位部
１２２  遠位部
１２４  横断アパーチャ又はチャネル
１２６  フック部材
１２８  先端部材
１３０  ボス
１３４  ボス
１４０  歯状部
１４２  歯状部
【図１Ａ】
2020511268.tif 000003
【図１Ｂ】
2020511268.tif 000004
【図２Ａ】
2020511268.tif 000005
【図２Ｂ】
2020511268.tif 000006
【図３】
2020511268.tif 000007
【図４】
2020511268.tif 000008
【図５Ａ】
2020511268.tif 000009
【図５Ｂ】
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【図５Ｃ】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【国際調査報告】
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