(57)【要約】  開放位置及び閉塞位置の両方を取ることができ、一方の位置から他方の位置に容易に変換可能である、外科開創器アセンブリが提供される。開創器アセンブリは、弓形コネクタと係合することができる弓形フレームを含み、弓形コネクタ及び弓形フレームの両方は、概ね円形又は楕円形の開創器フレームアセンブリを共に形成する。フレーム部材は、１つ又はそれよりも多くの移動式キャリッジの挿入のための溝を有し、１つ又はそれよりも多くの移動式キャリッジは、開創器ブレードポストを保持し、ブレードポストが複数の方向に移動することを可能にする。キャリッジは、１つ又はそれよりも多くの方向における移動を防止するようロックされてもよい。
2020501742.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
切開の部位での組織収縮のための開創器アセンブリであって、
弓形のフレーム部材と、
該フレーム部材の近位面に沿って走る溝と、
可動キャリッジとを含み、
該可動キャリッジは、該可動キャリッジが前記溝に沿って並進することを可能にするよう、前記溝と係合させられ、
前記可動キャリッジは、
ブレードポストに取り付けられるブレードポストホルダと、
ロック解除位置にあるときに、前記フレーム部材に対する６自由度の動作を前記ブレードポストに可能にし、ロック位置にあるときに、前記溝に沿う並進を除いて、前記フレーム部材に対する動作を禁じる、ように構成される、キャリッジロック機構とを含む、
開創器アセンブリ。
【請求項２】
前記可動キャリッジは、トラック係合構成を含み、該トラック係合構成は、前記溝に嵌入し、前記可動キャリッジが前記溝の向きに対してヨー動作するのを制約する、請求項１に記載の開創器アセンブリ。
【請求項３】
前記ブレードポストに取り付けられる開創器ブレードを含む、請求項１に記載の開創器アセンブリ。
【請求項４】
前記ブレードポストに対してヨー動作及びピッチ動作するように構成される、前記ブレードポストに取り付けられる開創器ブレードを含む、請求項１に記載の開創器アセンブリ。
【請求項５】
前記可動キャリッジは、
前記トラック係合構成に対して並進しないベースと、
該ベースから近位方向に延び、前記ベースに対して並進しない、コラムと、
細長い上方部分と、部分的に楕円体の遠位フレア部分とを有し、前記コラムを少なくとも部分的に取り囲む、環要素と、
関節作動ポストホルダとを含み、
該関節作動ポストホルダは、
前記環要素の前記部分的に楕円体の遠位フレア部分と玉継手を形成する凹面の遠位面と、
水平なポストチャネルと、
部分的に楕円体の上面と、
前記コラムが延びる孔とを含み、
前記キャリッジロック機構は、前記関節作動ポストホルダの前記部分的に楕円体の上面と接触する凹面の遠位面と、前記関節作動ポストホルダの前記上面に対して下向きの圧縮力を加える圧縮機構とを含み、前記関節作動ポストホルダの前記上面は、次に、前記環要素に対して下向きの圧縮力を加えて、前記コラムに対する前記環要素の移動を制限し、前記コラムに対する前記関節作動ポストホルダの移動を制限し、前記ポストチャネル内の前記ポストの移動を制限する、
請求項１に記載の開創器アセンブリ。
【請求項６】
開放構成又は閉塞構成において使用することができる切開の部位での組織収縮のための開創器アセンブリであって、
第１の円弧末端と、第２の円弧末端と、前記第１の円弧末端にある第１のコネクタ係合構成と、前記第２の円弧末端にある第２のコネクタ係合構成とを有する、弓形のフレーム部材と、
第３の円弧末端と、第４の円弧末端と、前記第１のコネクタ係合構成と可逆的に係合するように構成される前記第３の円弧末端にある第１のフレーム係合構成と、前記第２のコネクタ係合構成と可逆的に係合するように構成される前記第４の円弧末端にある第２のフレーム係合構成とを有する、弓形のコネクタと、
前記フレーム部材の近位面に沿って走る溝と、
可動キャリッジであって、可動キャリッジが前記溝に沿って並進することを可能にするよう前記溝と係合させられる、可動キャリッジと、
該可動キャリッジに係合させられるブレードポストと開創器ブレードとを含み、前記可動キャリッジに対して自由にヨー動作、ピッチ動作、及びロール動作する、開創器ブレードアセンブリとを含む、
開創器アセンブリ。
【請求項７】
前記コネクタの前記近位面に沿って走る第２の溝を含む、請求項６に記載の開創器アセンブリ。
【請求項８】
前記溝と係合させられる複数の可動キャリッジを含む、請求項６に記載の開創器アセンブリ。
【請求項９】
前記コネクタの前記近位面に沿って走る第２の溝と、該第２の溝に係合させられる追加的な可動キャリッジとを含む、請求項６に記載の開創器アセンブリ。
【請求項１０】
開創器ブレードを開創器フレーム部材に接続する可動キャリッジであって、
トラック係合構成と、
該トラック係合構成に対してヨー動作し、ピッチ動作し、ロール動作し、且つ近位及び遠位に並進するように構成される、ブレードポストホルダであって、円筒形のポストが前記ブレードポストホルダに対して前記ポストの長手軸に沿って自由に並進し、且つ前記長手軸について自由に回転するが、前記ブレードポストホルダに対してその他の方法で移動することが拘束されるように、前記ポストを保持するように構成されるポスト係合構成を有する、ブレードポストホルダと、
前記ブレードポストホルダが前記トラック係合構成に対してヨー動作、ピッチ動作、及びロール動作するのを禁止するために、前記ブレードポストホルダに対して圧縮力を可逆的に加えるように構成される、前記ブレードポストホルダと接触するキャリッジロック機構とを含み、そのような圧縮力は、前記ポスト係合構成に前記円筒形のポストに対して圧縮力を加えて、前記ポストが前記ポストの長手軸に沿って並進することを制約させる、
可動キャリッジ。
【請求項１１】
前記ブレードポストホルダは、部分的に楕円体の上面を含み、前記キャリッジロック機構は、玉継手を形成するよう、前記関節作動ポストホルダの前記部分的に楕円体の上面と接触する凹面の遠位面を含む、請求項１０に記載の可動キャリッジ。
【請求項１２】
前記ブレードポストホルダは、部分的に楕円体の近位面と、部分的に楕円体の遠位面とを有し、前記部分的に楕円体の近位面及び前記部分的に楕円体の遠位面の両方は、当該可動キャリッジ内の隣接構造と玉継手を形成する、請求項１０に記載の可動キャリッジ。
【請求項１３】
前記キャリッジロック機構は、前記ブレードポストホルダが近位及び遠位に並進するのを禁止するために、前記ブレードポストホルダに対して圧縮力を加えるように構成される、請求項１０に記載の可動キャリッジ。
【請求項１４】
前記キャリッジロック機構は、手動スイッチを含み、該手動スイッチは、該手動スイッチと前記ブレードポストホルダとの間に介在される圧縮エネルギを蓄積し得るフレキシブルな本体を介して圧縮力を付与する、請求項１０に記載の可動キャリッジ。
【請求項１５】
前記キャリッジロック機構は、バネを介して圧縮力を付与するカムに連結される親指スイッチと、該親指スイッチと前記ブレードポストホルダとの間に介装される複数のワッシャとを含む、請求項１０に記載の可動キャリッジ。
【請求項１６】
開創器ブレードを開創器フレーム部材に接続する可動キャリッジであって、
トラック係合構成と、
該トラック係合構成に対して並進しないベースと、
該ベースから近位方向に延び、該ベースに対して並進しない、コラムと、
細長い上方部分と、部分的に楕円体の遠位フレア部分とを有し、前記コラムを少なくとも部分的に取り囲む、環要素と、
関節作動ポストホルダであって、
前記環要素の前記部分的に楕円体の遠位フレア部分と玉継手を形成する凹面の遠位面と、
水平なポストチャネルと、
部分的に楕円体の上面と、
前記コラムが延びる孔とを有する、
関節作動ポストホルダと、
該関節作動ポストホルダの前記部分的に楕円体の上面と接触する凹面の遠位面と、前記関節作動ポストホルダの前記上面に対して下向きの圧縮力を加える手動圧縮スイッチとを有し、前記関節作動ポストホルダの前記上面は、次に、前記環要素に対して下向きの圧縮力を加えて、前記コラムに対する前記環要素の移動を制限し、前記コラムに対する前記関節作動ポストホルダの移動を制限し、前記ポストチャネル内の前記ポストの移動を制限する、
可動キャリッジ。
【請求項１７】
前記関節作動ポストホルダは、前記ポストチャネルと交差する赤道スリットを含む、請求項１６に記載の可動キャリッジ。
【請求項１８】
前記ポストホルダの前記凹面の遠位面は、粗面化され、前記ポストホルダの前記部分的に楕円体の近位面は、前記ポストホルダの前記凹面の遠位面と前記ポストホルダの前記部分的に楕円体の近位面との間の表面摩擦を増大させるよう、粗面化される、請求項１６に記載の可動キャリッジ。
【請求項１９】
前記ポストホルダの前記凹面の遠位面は、エッチング処理され或いは刻み目を付けられ、前記ポストホルダの前記部分的に楕円体の近位面は、エッチング処理され或いは刻み目が付けられる、請求項１８に記載の可動キャリッジ。
【請求項２０】
ブレードポストに取り付けられる開創器ブレードアセンブリであって、
前記ブレードポストに取り付けられ、前記ブレードポストに対してピッチ動作する、ブレードホルダと、
前記ブレードポストに対する前記ブレードホルダのピッチ動作を阻止するように構成される第１のロック機構と、
前記ブレードが前記ブレードホルダに対してヨー動作することを可能にするよう、前記ブレードホルダに回転可能に係合される、開創器ブレードと、
前記第１のロック機構と無関係に、前記ブレードホルダに対する前記開創器ブレードのヨー動作を阻止するように構成される第２のロック機構とを含む、
開創器ブレードアセンブリ。
【請求項２１】
前記ブレードポストは、一対の平行なディスク部材で終端する２つのポストアームに分割され、各ディスク部材は、中心孔を含み、各ディスク部材は、他のディスク部材に面する波形面を有し、
前記ブレードホルダは、
第２の中心孔を有し、少なくとも２つの表面を有する、前記一対のディスク部材の間の圧縮体であって、前記少なくとも２つの表面の各表面は、前記一対のディスク部材の一方に近接し、前記少なくとも２つの表面は、前記ディスク部材の上の波形面と噛み合う波形の構成を有する、圧縮体と、
前記ディスク部材にある前記孔と前記圧縮体にある第２の孔を通じて走る心棒と、
前記圧縮体に対して前記一対のディスク部材を可逆的にピンチして、前記ブレードポストに対する前記ブレードホルダのピッチ動作を阻止する、ロック機構とを含む、
請求項２０に記載の開創器ブレードアセンブリ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（関連出願の参照）
この出願は、２０１６年１２月２１日に出願された米国特許出願第１５／３８６，９９９号の優先権の利益を主張する国際特許出願であり、その全文は、恰も本明細書中に完全に記載されているかのように、本開示中に明示的に援用される。
【０００２】
本開示は、一般的に、医療デバイスに関し、具体的には、脊椎処置を行うための手術器具及び方法に関する。
【背景技術】
【０００３】
脊椎は、可動性、支持、及びバランスのために、人間の生理学において重要である。脊椎は、脊髄の神経を保護し、脊髄は、脳から体の残部に命令を伝え、首の下の神経から脳に感覚情報を伝える。小さな脊椎損傷でさえ、患者を衰弱させ得るし、大きな脊椎損傷は、破滅的であり得る。体重に支持する耐える能力又はフレキシビリティ(柔軟性)を許容する能力の喪失は、患者を動けなくし得る。重症度が少ない場合でも、脊椎における小さな不規則性は、脊髄に繋がる神経を圧迫して、痛烈な痛み及び協調の喪失を引き起こし得る。
【０００４】
融合(fusion)は、損傷した脊椎椎間板の、或いは直接脊椎減圧を治療として提案するあらゆる病状について、症状の大きさを減少させる１つの方法である。融合術の主な目的は、損傷した椎間板の両側にある椎骨間の安定をもたらし、それらの隣接する椎骨の自然な融合を促進することである。腰椎椎体間固定術は、３つの一般的な方法、即ち、前部腰椎椎体間固定術（ＡＬＩＦ）、後部腰椎椎体間固定術（ＰＬＩＦ）、及び経椎間孔腰椎椎体間固定術（ＴＬＩＦ）によって行われる。一般的に、これらの処置は、大きな切開と、筋肉及び組織の分離及び／又は切断を必要とする、「開放(open)」アプローチを通じて行われ、処置に関連する長い回復時間及び術後疼痛を引き起こし得る。開放術と関連する欠点を減少させるために、切開の大きさ及び筋肉の切断を減少させる侵襲性のより少ない技法がより一般的になってきている。しかしながら、より小さい曝露を通じて作業することは、他の課題、例えば、とりわけ、手術器具を操作する際の視覚化の減少及びフレキシビリティの低下をもたらし、よって、侵襲性のより少ない処置を行うのに必要とされる技能、訓練及び経験は、開放術の場合よりも有意に高い。従って、最小侵襲性処置の実施に関連する改善の必要性が存在する。本明細書に記載する器具及び方法は、これらの必要性に対処することに向けられている。
【発明の概要】
【０００５】
本開示は、脊椎手術における複数の侵襲性のより少ないアプローチに有用な、開創器アセンブリの部品を含む、開創器アセンブリを記載する。開創器アセンブリは、開放（円弧又は三日月形）構成又は閉塞した円形構成を取ることができるフレームと共に使用されることができる。フレームの修正可能な性質は、開創器アセンブリを使用することができる処置の種類において開創器アセンブリにフレキシビリティを付与し、外科医が必要に応じて処置中にフレームの構成を変更することを可能にする。開創器ブレードは、開創器ブレードに６自由度の動作を付与するような方法で、フレームにある溝トラック内に取り付けられる可動キャリッジを介してフレームに繋がる。ブレード自体は、独立してロック可能な機構を使用して、近位／遠位軸に沿って枢動（ヨー動作）し、近位／遠位軸に対して直交する第１の軸に沿って枢動（ピッチ動作）する。
【０００６】
第１の態様では、切開の部位での組織収縮のための開創器アセンブリが提供され、開創器アセンブリは、弓形のフレーム部材と、フレーム部材の近位面に沿って走る溝と、可動キャリッジとを含み、可動キャリッジは、可動キャリッジが溝に沿って並進することを可能にするよう、溝と係合させられ、可動キャリッジは、ブレードポストに取り付けられるブレードポストホルダと、ロック解除位置にあるときに、フレーム部材に対する６自由度の動作をブレードポストに可能にし、ロック位置にあるときに、溝に沿う並進を除いて、フレーム部材に対する動作を禁じる、ように構成される、キャリッジロック機構とを含む。
【０００７】
第２の態様では、開創器アセンブリが提供され、開創器アセンブリは、第１の円弧末端と、第２の円弧末端と、第１の円弧末端にある第１のコネクタ係合構成と、第２の円弧末端にある第２のコネクタ係合構成とを有する、弓形のフレーム部材と、第３の円弧末端と、第４の円弧末端と、第１のコネクタ係合構成と可逆的に係合するように構成される前記第３の円弧末端にある第１のフレーム係合構成と、第２のコネクタ係合構成と可逆的に係合するように構成される第４の円弧末端にある第２のフレーム係合構成とを有する、弓形のコネクタと、フレーム部材の近位面に沿って走る溝と、可動キャリッジであって、可動キャリッジが溝に沿って並進することを可能にするよう溝と係合させられる、可動キャリッジと、可動キャリッジに係合させられるブレードポストと開創器ブレードとを含み、可動キャリッジに対して自由にヨー動作、ピッチ動作、及びロール動作する、開創器ブレードアセンブリとを含む。
【０００８】
第３の態様では、開創器アセンブリのための可動キャリッジが提供され、可動キャリッジは、トラック係合構成と、トラック係合構成に対してヨー動作し、ピッチ動作し、ロール動作し、且つ近位及び遠位に並進するように構成される、ブレードポストホルダであって、円筒形のポストがブレードポストホルダに対してポストの長手軸に沿って自由に並進し、且つ長手軸について自由に回転するが、ブレードポストホルダに対してその他の方法で移動することが拘束されるように、ポストを保持するように構成されるポスト係合構成を有する、ブレードポストホルダと、ブレードポストホルダがトラック係合構成に対してヨー動作、ピッチ動作、及びロール動作するのを禁止するために、ブレードポストホルダに対して圧縮力を可逆的に加えるように構成される、ブレードポストホルダと接触するキャリッジロック機構とを含み、そのような圧縮力は、ポスト係合構成に円筒形のポストに対して圧縮力を加えさせて、ポストがポストの長手軸に沿って並進することを制約する。
【０００９】
第４の態様では、開創器アセンブリのための可動キャリッジが提供され、可動キャリッジは、トラック係合構成と、トラック係合構成に対して並進しないベースと、ベースから近位方向に延び、該ベースに対して並進しない、コラムと、細長い上方部分と、部分的に楕円体の遠位フレア部分とを有し、コラムを少なくとも部分的に取り囲む、環要素と、関節作動ポストホルダであって、環要素の部分的に楕円体の遠位フレア部分と玉継手を形成する凹面の遠位面と、水平なポストチャネルと、部分的に楕円体の上面と、コラムが延びる孔とを有する、関節作動ポストホルダと、関節作動ポストホルダの部分的に楕円体の上面と接触する凹面の遠位面と、関節作動ポストホルダの上面に対して下向きの圧縮力を加える手動圧縮スイッチとを有し、関節作動ポストホルダの上面は、次に、環要素に対して下向きの圧縮力を加えて、コラムに対する環要素の移動を制限し、コラムに対するポストホルダの移動を制限し、ポストチャネル内の前記ポストの移動を制限する。
【００１０】
第５の態様では、開創器ブレードが提供され、開創器ブレードは、ブレードポストに取り付けられ、ブレードポストに対してピッチ動作する、ブレードホルダと、ブレードポストに対するブレードホルダのピッチ動作を阻止するように構成される第１のロック機構と、ブレードがブレードホルダに対してヨー動作することを可能にするよう、ブレードホルダに回転可能に係合される、開創器ブレードと、第１のロック機構と無関係に、ブレードホルダに対する開創器ブレードのヨー動作を阻止するように構成される第２のロック機構とを含む。
【００１１】
上記は、請求する主題事項の幾つかの態様の基本的な理解をもたらすために、簡略化された要約を提示する。この要約は、広範な概観ではない。鍵となる又は重要な要素を特定すること又は請求する主題事項の範囲を描写することを意図しない。その唯一の目的は、幾つかの着想を、後に提示するより詳細な記述の序文として単純化された形態で提示することである。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】開創器アセンブリの実施形態の斜視図である。
【図２】図１の開創器アセンブリの実施形態の代替的な斜視図である。
【図３】図１の開創器アセンブリの実施形態の頂面図である。
【図４】図１の開創器アセンブリの実施形態の側面図である。
【図５】図１の開創器アセンブリのフレーム部材及びコネクタ部材の分解斜視図である。
【図６】ロックされた位置にある図１の開創器アセンブリのキャリッジ部材の側面図である。
【図７】図６に示すキャリッジ部材の切欠図である。
【図８】ロック解除された位置における図１の開創器アセンブリのキャリッジ部材の側面図である。
【図９】図８に示すキャリッジ部材の切欠図である。
【図１０】詳細を示すために親指スイッチが省略された、図１の開創器アセンブリのキャリッジ部材の正面図である。
【図１１】キャリッジ部材内のロック機構の詳細を示す図１０に示すキャリッジ部材の正面分解図である。
【図１２】図１に示す開創器ブレード及び開創器ブレードポストの斜視図である。
【図１３】図１に示す開創器ブレードの切欠図である。
【図１４】アンカチャネルを備える内面を示す、図１に示す開創器ブレードの斜視図である。
【図１５】アンカチャネルの収束を例示する、図１に示す開創器ブレードの正面図である。
【図１６】手術方法の例示的な実施形態の初期切開部についての解剖学的ランドマークを示す側臥位における患者の前方図である。
【図１７】椎間板空間への経路が図１６におけると同じ方法の実施形態に従ってひとたび空けられた後の外側開創器ブレードの配置の前方図である。
【図１８】図１６〜図１７におけると同じ方法の実施形態に従った外側ブレードの配置後の頭蓋開創器ブレードの配置の前方図である。
【図１９】図１６〜図１８におけると同じ方法の実施形態に従った外側ブレード及び頭蓋ブレードの配置後のフレーム部材の実施形態の配置の前方図である。
【図２０】図１６〜図１９におけると同じ方法の実施形態に従ったフレーム部材上の外側ブレード及び頭蓋ブレードの配置後の内側ブレードの実施形態の配置の前方図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
外科開創器アセンブリ(外科リトラクタアセンブリ)(surgical  retractor  assembly)の例示的な実施形態を以下に記載する。明瞭性のために、実際の実装の全ての構成がこの明細書中に記載されているわけではない。もちろん、任意のそのような実際の実施形態の開発では、実装毎に異なるシステム関連及びビジネス関連の制約の遵守のような、開発者の特異な目標を達成するために、数多くの実装特異な決定が行われなければならないことが理解されるであろう。その上、そのような開発努力は、複雑で時間がかかることがあるが、それにも拘わらず、この開示の利益を有する当業者にとって日常的な作業であることが理解されるであろう。本明細書に開示する開創器アセンブリは、個別に及び組み合わせにおいて、特許保護を正当化する様々な発明的構成及び構成要素を有する。
【００１４】
開創器アセンブリ２の例示的な実施形態の全体的構成が図１〜図４に示されている。その実施形態において、弓形のフレーム４は、約２７０°の円弧の周りに延在する。弓形のコネクタ部材６は、約９０°の円弧の周りに延在し、フレーム部材４に係合されるときに円を完成する。この文脈において、「弓形(arcuate)」は、フレーム部材４及びコネクタ部材６の両方が円の円弧の一般的な形状を有することを意味し、円弧は、幾つかの実施形態において、円の円弧から離れてよく、例えば、楕円の円弧又は長円の円弧のいずれかであってよい。フレーム部材４は、３６０°未満の円弧を定めて、十分に広い開口を残して、外科器具が開口を通じて開創された(retracted)切開部内に展開されるのを可能にする。フレーム部材４の幾つかの実施形態は、３１５°未満の円弧を定める。更なる実施形態は、３１５°、３００°、２８５°、２７０°、２５５°、２４０°、２２５°、２１０°、１９５°、１８０°、１６５°、１５０°、１３５°、１２０°、１０５°、９０°、７５°、６０°、４５°、３０°又は１５°の円弧を定める。
【００１５】
弓形のコネクタ部材６は、上述の円弧を定め、それはフレーム部材４の円弧を補完して円（楕円、長円など）を完成することを想定する。コネクタ部材６は、本明細書では第３の円弧末端８(third  arc  terminal  end)及び第４の円弧末端１０(fourth  arc  terminal  end)と呼ぶ、円弧の末端も有する（図５）。コネクタ部材６は、第３の円弧末端８及び第４の円弧末端１０に、それぞれ、第１のフレーム係合構成１２及び第２のフレーム係合構成１４を含む。フレーム係合構成１２及び１４は、ファスナ又はファスナを受け入れる構成のいずれかである。弓形のコネクタの幾つかの実施形態において、フレーム係合構成は、迅速接続機構（クイックコネクト機構）の一部である。例示の実施形態において、フレーム係合構成１２及び１４は、蝶ネジ(thumb  screws)である。フレーム部材４は、第１の端子円弧端２０(first  terminal  arc  end)及び第２の端子円弧端２２(second  terminal  arc  end)に、それぞれ、第１のコネクタ係合構成１６及び第２のコネクタ係合構成１８も有し、それらは、同様に、ファスナ又は（迅速接続機構の相補的部分のような）ファスナを受け入れる構成であってよい。例示の実施形態において、フレーム部材４は、蝶ネジを受け入れるネジ山付き通路を含む。
【００１６】
フレーム部材４は、フレーム部材４の近位面２６に沿って走る第１の溝２４を含む。第１の溝２４は、例示の実施形態におけるように、第１の円弧末端２０(first  arc  terminal  end)から第２の円弧末端２２(second  arc  terminal  end)まで走ってよく、或いは、第１の溝２４は、その距離のサブセットに亘って走ってよい。コネクタ部材６は、近位面２６に平行に走る第２の溝２５を含んでよい。第２の溝２５は、第３の円弧末端８から第４の円弧末端１０まで走ってよい。フレーム部材４及びコネクタ部材６の幾つかの実施形態は、第１の末端２０から第２の末端２２までの距離のサブセット及び第３の円弧末端８から第４の円弧末端１０までの距離のサブセット（実際には中断溝）をカバーする１つよりも多い溝２４を有してよい。各溝２４及び２５は、図示のように（図６、図８、及び図９）、キャリッジ３０(carriage)からトラック係合構成２８(track  engagement  feature)を受け入れるように構成される。溝の幾つかのバージョンは、キャリッジが溝に沿って並進することを可能にする一方で、キャリッジが溝から離れることを制限する、ように構成される。具体的な実施形態において、溝２４及び２５の断面プロファイルは、狭い近位ネックと、より広い遠位フット（図示せず）とを有する。これは逆Ｔ字の断面プロファイルを有する溝２４及び２５の形態を取ってよく、その場合、Ｔのステムは、フレーム部材４の近位面２６と交差する。トラック係合構成２８は、相補形状、即ち、逆Ｔ字に類似する狭いステム(stem)及び広いベース(base)を有することによって、第１の溝２４又は第２の溝２５と係合することができる。そのような構成は、キャリッジ３０が溝２４及び２５に沿って並進することを可能にするが、キャリッジ３０が溝２４及び２５から離れることを制約する。もちろん、鍵穴形状及び三角形状のような、他の形状も可能である。
【００１７】
図１０は、上記で議論した逆Ｔ字形状を有する溝２４及び２５における使用に適したキャリッジ３０上のトラック係合構成２８の特定の実施形態を示している。２つのトラック係合構成２８を互いに静的関係において使用することは、溝２４及び２５に沿うキャリッジ３０の並進をもたらすと同時に、キャリッジ３０の同じ側面がフレーム部材４によって定められる円の中心に常に面するようヨーイング(yawing)をもたらす。切開部がフレーム部材４によって定められる円の中心に近接すると仮定すると、そのような構成は、キャリッジ３０が第１の溝２４又は第２の溝２５に沿って並進する間に、切開部に向かって方向付けられるよう開創器ブレード３２(retractor  blade)を維持するという利点を有する。
【００１８】
キャリッジ３０の容易な挿入及び除去を促進するために、追加的な構成が溝２４及び２５内に存在してよい。図５に示すように、溝２４及び２５は、トラック係合構成２８のフットよりも広い拡張部分３４を含んでよい。よって、キャリッジ３０を拡張部分３４内に落とし、溝２４及び２５のより狭い部分内に滑り込ませることができ、キャリッジ３０をより狭い部分から取り外し得ない。図５におけるように、所与の溝２４及び２５は、フレーム部材４の第１の溝２４に示すように、複数の拡張部分３４を有してよい。所与の溝２４及び２５は、コネクタ部材６の第２の溝２５に示すように、１つの拡張部分３４だけを有してもよい。
【００１９】
キャリッジ３０は、開創器ブレード３２が取り付けられるブレードポスト３６(blade  post)を介して、開創器ブレード３２をフレーム部材４又はコネクタ部材６に接続するように機能する。キャリッジ３０は、溝２４及び２５を通じて並進する一方で、キャリッジ３０がロック解除される間にブレードポスト３６の向きが変更されるのを可能にする。添付の図面に示すキャリッジ３０の実施形態は、ブレードポスト３６が６自由度（三次元における並進、並びにヨー、ピッチ、及びロールの回転運動）で動くことを可能にする。この議論の目的のために、ヨーは、キャリッジの遠位／近位軸についての回転を指し、ピッチは、キャリッジ３０の場所でフレーム部材４に対する接線に平行な軸についての回転を指し、ロールは、フレーム部材４によって概ね定められる円の中心及びキャリッジ３０の場所でフレーム部材４と交差する軸についての回転を指す。例示の実施形態は、上記で説明したような、溝２４及び２５に沿う並進のために構成されたキャリッジ３０を示している。この構成は、遠位／近位軸に沿う並進も可能にする。図７及び図９に示すように、キャリッジ３０は、キャリッジ３０がロックされない限り並びにキャリッジ３０がロックされるまで、キャリッジ３０の残部が遠位に及び近位に並進することを可能にするベース４０に固定されたコラム３８(column)を含む。ブレードポスト３６は、（図１０に最良に示す）ポストチャネル４２内を前後に移動することによってそれ自体の長手軸に沿って並進し、それはロックされることもできる。
【００２０】
キャリッジ３０は、ロック解除されるときに、ヨー、ピッチ、及びロールし得る、ブレードポストホルダ４４を有する。ブレードポストホルダ４４のある実施形態が図６〜図９及び図１１に示されている。図１１に最良に示されているように、例示の実施形態は、部分的に楕円体の近位面４６を備える関節作動ブレードポストホルダ４４を含む。この文脈において、「部分的に楕円体(partially  ellipsoidal)」とは、表面の部分が楕円体の表面を定めることを意味し、同様に、「部分的に球体(partially  spherical)」とは、表面の部分が球体の表面を定めることを意味する。図示の実施形態において、関節作動ブレードポストホルダ４４の近位面４６は、部分的に球体であり、ポストホルダ圧縮体４８と接続された玉継手を形成する。ポストホルダ圧縮体４８は、（図７及び図９に示す）ポストホルダ４４の近位面４６と結合(mate)する相補的な遠位面５０を有する。これらの表面５０及び４６は、それらが如何なる圧縮の下にもないときには互いに対して関節作動するが、圧縮の下にあるときには所定の位置にしっかりロックされるのを可能にするよう、粗面化されて(roughened)よい。ポストホルダ４４は、部分的に楕円体（図示のように部分的に球体）でもある、（図７及び図９に示す）その遠位面５０に凹部５２を有する。ポストホルダ４４の遠位面にある凹部５２は、環部材５６(collar  member)の遠位端にある相補的なフレア部分５４と結合(mate)する。再び、玉継手が形成されて、環部材５６に対する任意の方向におけるポストホルダ４４の関節作動が可能にされる。更に、図１０〜図１１に示すポストチャネル４２(post  channel)は、円筒形ポスト３６がそれ自体の長手軸について回転することを可能にする。
【００２１】
遠位ベクトルを備える圧縮力が、ポストホルダ圧縮体４８によって、ポストホルダ４４の近位面４６に対して加えられるとき、ブレードポスト３６は、キャリッジ３０に対して所定の位置にロックされる。その直接的な効果は、ポストホルダ４４がポストホルダ圧縮体４８に対して偏向するのを防止することである。また、それはポストホルダ４４にポストチャネル４２をピンチ（狭窄）させ、それを所定の位置に保持し、それがその長手軸に沿って並進するのを防止する。例示の実施形態において、ポストホルダ４４は、屈曲(flexing)を容易にするために深くノッチが付けられ(notched)、過剰圧縮を防止する一対の停止構成５８も有することに留意のこと。ポストホルダ４４は、次に、環部材５６のフレア部分５４に対して遠位方向にベクトル付けされた圧縮力を加える。これは環部材５６に対するポストホルダ４４の偏向を阻止する(arrest)だけでなく、それは、環部材５６に、環部材が取り囲むコラム３８を圧縮させることに留意のこと。カラー部材５６は、コラム３８に対して径方向にベクトル付けられた圧縮力を加えることによって、環部材５６は、近位／遠位方向におけるポストホルダ４４の並進を阻止する。圧縮力は、開創器アセンブリ２の幾つかの実施形態において、溝２５及び２５に沿うキャリッジ３０の並進を阻止することもあるが、例示の実施形態において、圧縮力は、溝２５及び２５に沿うキャリッジ３０の並進を阻止しない。
【００２２】
要するに、図示の機構は、ポストホルダ４４の近位面４６に対する遠位方向にベクトル付けられた利用して、キャリッジ３０と共に溝２４及び２５に沿って並進することを除く、キャリッジ３０に対するブレードポスト３６の全ての動き並びにフレーム部材４及びコネクタ部材６に対する全ての動きを阻止する。
【００２３】
圧迫は、手動スイッチ６０を使用してポストホルダ４４の近位面４６に付与されてよく、手動スイッチのうちの多くは当技術分野において知られている。ロック機構６２の特定の実施形態が、図６〜図９及び図１１に詳細に示されている。蝶ネジであってよい手動スイッチ６０は、ピボット６４の周りで回転し、圧縮体６８を遠位方向に押すカム６６を回転させる。圧縮体６８は、コラム３８、ベース４０、及び環部材５６に対して近位方向／遠位方向に並進することができる。圧縮体６８は、（外向きに付勢される）バネ７０に対して、そして、１以上（１つ又はそれよりも多く）の圧縮ワッシャに対して、遠位方向にベクトル付けられた圧縮力を加える。キャリッジの特定の実施形態は、３つの圧縮ワッシャ（即ち、第１の圧縮ワッシャ７２、第２の圧縮ワッシャ７４、及び第３の圧縮ワッシャ７６）を含む。バネ７０は、ある程度の抵抗をもたらし、親指スイッチがロック解除されるときに、親指スイッチ６０がその元の位置に容易に戻ることを可能にする。ワッシャ７２、７４及び７６は、ポストホルダ圧縮体４８の近位面７８に位置し、圧縮体４８からポストホルダ４４に圧縮力を伝達する。よって、ブレードポストホルダ４４に付与される圧縮力は、ポスト３６及びポストホルダ４４を上述した位置にロックする。
【００２４】
開創器ブレードアセンブリ７９のある実施形態が図１２〜図１５に示されている。ブレードアセンブリ７９は、ブレードホルダ８０を介して円筒形ブレードポスト３６に取り付けられて示されている。ブレードポスト３６は、ブレードポストハンドル８２に接続され、ブレードポストハンドル８２は、ブレードポスト３６がそれ自体の長手軸に沿って手動で並進させられること及びその長手軸の周りで手動で回転させられること（「ロール」）を可能にする。ブレードアセンブリ７９は、ブレードポスト３６に対して並進しないが、ブレードポスト３６に対してピッチ動作（縦揺れ）及びヨー動作（偏揺れ）するように構成される。開創器ブレードアセンブリ７９のこの議論の文脈において、ブレードポスト３６の長手軸の周りの回転は「ロール」であり、ブレードポストの長手軸に対して直交する遠位／近位軸の周りの回転は「ヨー」であり、前述の軸の両方に対して直交する軸の周りの回転は「ピッチ」である。
【００２５】
例示の開創器ブレードアセンブリ７９は、ブレードポスト３６に対するブレード３２のピッチ及びヨーを独立してロックする機構を有する。図１２に示すように、ブレードポスト３６は、ブレードホルダ８０に取り付けられた端で２つのアーム８４に分割される。ポスト３６の２つのアーム８４は、ディスク形状のクランプ要素８６で終端し、ディスク形状のクランプ要素８６の各々は、中央孔（図示せず）を有し、ディスク８６の軸は、ブレードポスト３６の長手軸に対して直交する。ディスク８６は、各々、他方のディスク８６に面する内面を有する。心棒９０（アクスル）が、ディスクの孔を通じて走る。ディスク８６の間には、ブレードホルダ８０に対して不動であるディスク圧縮面８８がある（ディスク圧縮面は、心棒９０のための中心孔を有する）。ブレードアセンブリ７９がピッチに関してロック解除される構成において、ディスク８６は、ディスク圧縮面８８に対して圧縮を加えないので、それらの間にはほんの僅かな摩擦があるか或いは摩擦が全くなく、それはブレードアセンブリ７９が心棒９０の周りでブレードポスト３６に対してピッチ動作することを可能にする。しかしながら、ロックされた構成において、ディスク８６は収束してディスク圧縮面８８をピンチ(狭窄)し、それはピッチ動作を阻止する。ディスク８６の内面が（ポーカーチップのように）波形にされ（scalloped）、圧縮面８８の両側が相補的な態様で波形にされるならば、ロック効果を向上させることができる。例示の実施形態において、ディスク８６は、ブレードアセンブリ７９の近位側でロックナット９２を回転させることによって、ディスク圧縮面８８をピンチ(狭窄)するようにさせられ、反対方向におけるロックナット９２の回転によってプロセスを逆転させ得るのはもちろんである。
【００２６】
例示の実施形態における開創器ブレードアセンブリ７９は、近位／遠位軸に延びるポール９４の周りでブレードポスト３６に対してヨー動作する。それはピッチロックナット９２と無関係であるヨー動作を阻止するロック機構９６を有する。
【００２７】
開創器ブレード３２自体は、当該技術分野に適することが知られている任意の構成であってよい。例示の実施形態において、開創器ブレード３２は、フレーム部材４に向かって曲がって戻る遠位湾曲部分９８を備えて、実質的に垂直である（即ち、近位／遠位軸に延びる）。ブレード３２が骨（図示せず）のような生理学的構造に固定されている間にブレード３２を使用することができる。（例えば、図示しない骨アンカのような）アンカは、２つのアンカチャネル１００(anchor  channels)を介して図示される開創器ブレード３２に固定される。アンカチャネル１００は遠位方向に僅かに収束し、それは２つのアンカを使用して固定される間にブレード３２の安定性を向上させることに留意のこと。フレーム部材４の最も近い部分（「内面」）から見て外方を向く開創器ブレード３２の内面１０２にあるアンカチャネル１００の場所は、アンカが切開部の外側の意図しない生理学的構造と接触するのを防止する役割を果たす。例えば、脊椎が前方アプローチを介してアクセスされるとき、開創器ブレード３２は、総腸骨血管(common  iliac  vessels)の間に配置される。骨アンカが開創器ブレード３２の先端で使用されるとき、これはアンカが総腸骨血管のうちの１以上と接触することがあるリスクを生じさせる。アンカチャネル１００がブレード３２の内面１０２に配置される開創器ブレード３２の実施形態は、総腸骨血管が骨アンカと接触することから守るという利点を有する。よって、上記開創器ブレード３２のいずれかを挿入することを含む腰椎又は仙椎への前方アプローチの間に収縮(retraction)を提供する方法が提供され、この方法は、骨アンカをアンカチャネル１００に挿入すること、及び骨アンカによって開創器ブレード３２を腰椎又は仙椎に固定することを含む。
【００２８】
開創器アセンブリ２を利用する外科的処置が提供され、この外科的処置は、開創器ブレード３２の１以上を切開部に挿入すること、及び挿入前、挿入中、又は挿入後に、開創器ブレード３２をフレーム部材４に固定することを含む。そのような処置の一例は、脊椎への前方アプローチ(anterior  approach)である。患者が仰臥位又は側臥位にある状態で、腰椎又は仙骨領域のような、下方脊椎にアクセスするために、前方アプローチを使用することができる。
【００２９】
一例として、患者が側臥位である間に、前腰椎にアクセスする方法が提供される。患者は、僅かな前方傾斜で側臥位に配置され、両足を真っ直ぐにして左側を上げる。標準的な外科的準備に続いて、外側蛍光透視を使用して、椎間板空間(disc  space)が局在化される(localized)。テンプレートを使用して皮膚マーキングを行い、腸骨稜、Ｌ５の下終板、ＳＩの上終板を定める（図１６）。次に、皮膚に正中線マーク(midline  mark)を印す。直筋の外側(lateral)と鼠径靭帯の頭側(cephalad)に斜切開を行い、鈍らな鋏及び指切開を交互に使用して後腹膜腔に入る。人差指がひとたび後腹膜腔内に入ると、穏やかな掃引動作(sweeping  motion)を使用して、左総腸骨血管を触診し、第１の開創器ブレード３２が通過することがある空間を作る。最初の開創器は、後腹膜腔を第１に通過し、総腸骨血管の直ぐ内側(medial)にある椎間板に結合する(dock)。椎間板腔への経路がひとたび作られると、第１の（外側）ブレード３２は、下行総腸骨血管の内側及び椎間板腔の外側に配置される（図１７）。おおよその切開場所は黒い点線で示されている。照明された開創器が所定の場所にひとたび配置されると、開創器ブレード３２は、ＳＩ椎体内への初期骨アンカの配置によって固定される。
【００３０】
図１８に示すように、第２の（頭蓋）開創器ブレード３２が椎間板空間の上面から下って、下行血管分岐の下方に案内され、骨アンカによってＬ５椎体に固定されてよい。２以上（２つ又はそれよりも多く）のキャリッジ３０を含むフレーム部材４を、図１９に示すように、切開部の後方に位置付けることができる。フレーム部材４は、Ｃアームのような任意の適切な手段によって支持されてよい。本方法の例示の実施形態において、フレーム部材４は、切開部の上でほぼ中心付けられる。フレーム部材４の例示の実施形態によって形成される開放円弧（約２７０°）は、患者が側臥位にあるときに、椎間板切除術及びインプラント配置の間、脊椎器具でよりフレキシビリティ（柔軟性）を提供する。図２０に示すように、次に、第３の（内側）開創器ブレード３２を切開部に位置付け、手で保持するか或いは他のキャリッジ３０を使用してフレーム部材４に固定してよい。
【００３１】
側臥位では、第４のブレード３２は必要ないことがある。何故ならば、腹腔の内容物は、重力の力の下で腰椎のアクセス領域から離れる方向に落ちる傾向を有するからである。よって、フレーム部材４は、コネクタ部材６を含む必要がない（しかしながら、何らかの状況の下では、コネクタ部材を使用して、追加的な収縮を提供することができる）。処置が仰臥位で実行されるときには、コネクタ部材６を据え付けてよく、１以上の追加的なキャリッジ３０をコネクタ部材にある第２の溝２５に挿入して、１以上の追加的な開創器ブレード３２を支持してよい。
【００３２】
腰椎へのアクセスがひとたび達成されると、様々な処置のいずれかが行われてよい。本方法の特定の実施形態において、腰椎椎体間固定術は、開創器アセンブリ２が所定の場所にある間に行われる。
【００３３】
本発明の開示の実施形態の任意の所与の要素は、単一の構造、単一のステップ、単一の物質、又は同等のことにおいて具現されてよいことが理解されるべきである。同様に、開示の実施形態の所与の要素は、複数の構造、工程、物質、又は同等のもので具現されてよい。
【００３４】
前述の記述は、本開示のプロセス、機械、製造、物質の組成、及び他の教示を例示し且つ記載する。加えて、本開示は、開示のプロセス、機械、製造、物質の組成、及び他の教示の特定の実施形態のみを例示し且つ記載するが、上述のように、本開示の教示は、様々な他の組み合わせ、修正、及び環境において使用が可能であり、本明細書に明示する教示の範囲内で、関連技術の当業者の技能及び／又は知識に相応する変更又は修正が可能であることが理解されるべきである。上述の実施形態は、更に、本開示の方法、機械、製造、物質の組成、及び他の教示を実施するものと知られている特定の最良形態を説明することを意図し、当業者が、そのような又は他の実施形態において、特定の適用又は用途によって必要とされる様々な修正を伴って、本開示の教示を利用することを可能にすることを意図する。従って、本開示の方法、機械、製造、物質の組成、及び他の教示は、本明細書に開示する正確な実施形態及び例を制限することを意図しない。本明細書中のあらゆる段落の見出しは、３７Ｃ．Ｆ．Ｒ．§１．７７の提案との整合性のためだけに提供され、或いはさもなければ組織上の待ち行列を提供するために提供される。これらの見出しは、本明細書に記載する（複数の）発明を制限したり或いは特徴付けたりしない。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【国際調査報告】
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