(57)【要約】  本発明は、ＩＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（ＩＩ型ＰＲＭＴ）阻害剤と免疫調節剤の組合せを提供し、この免疫調節剤は、抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。本発明はまた、処置を必要とするヒトにおいて癌を処置するための方法であって、そのヒトにＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤と免疫調節剤（この免疫調節剤は、抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである）の組合せを薬学上許容可能な担体および薬学上許容可能な希釈剤のうち少なくとも一つとともに投与すること、それによりヒトにおける癌を処置することを含んでなる方法を提供する。本発明はさらに、治療上有効な量のＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤を含んでなる医薬組成物、および治療上有効な量の免疫調節剤（この免疫調節剤は、抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである）を含んでなる第２の医薬組成物を提供する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
ＩＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（ＩＩ型ＰＲＭＴ）と免疫調節剤との組合せであって、前記免疫調節剤が抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである、組合せ。
【請求項２】
前記ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤がタンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ５（ＰＲＭＴ５）阻害剤またはタンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ９（ＰＲＭＴ９）阻害剤である、請求項１に記載の組合せ。
【請求項３】
前記ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤が式（ＩＩＩ）の化合物またはその薬学的に許容可能な塩である、請求項１または２に記載の組合せ：
【化１】
2020511407.tif 000032
［式中、
【化２】
2020511407.tif 000033
は、単結合または二重結合を表し；
Ｒ１は、水素、Ｒｚ、または−Ｃ（Ｏ）Ｒｚであり、ここで、Ｒｚは、置換されていてもよいＣ１−６アルキルであり；
Ｌは、−Ｎ（Ｒ）Ｃ（Ｏ）−、−Ｃ（Ｏ）Ｎ（Ｒ）−、−Ｎ（Ｒ）Ｃ（Ｏ）Ｎ（Ｒ）−、−Ｎ（Ｒ）Ｃ（Ｏ）Ｏ−、または−ＯＣ（Ｏ）Ｎ（Ｒ）−であり；
各Ｒは、独立に、水素または置換されていてもよいＣ１−６脂肪族であり；
Ａｒは、独立に窒素、酸素、および硫黄から選択される０〜４個のヘテロ原子を有する単環式または二環式芳香環であり、ここで、Ａｒは、原子価が許容する限り、０、１、２、３、４、または５個のＲｙ基で置換され；
各Ｒｙは独立に、ハロ、−ＣＮ、−ＮＯ２、置換されていてもよい脂肪族、置換されていてもよいカルボシクリル、置換されていてもよいアリール、置換されていてもよいヘテロシクリル、置換されていてもよいヘテロアリール、−ＯＲＡ、−Ｎ（ＲＢ）２、−ＳＲＡ、−Ｃ（＝Ｏ）ＲＡ、−Ｃ（Ｏ）ＯＲＡ、−Ｃ（Ｏ）ＳＲＡ、−Ｃ（Ｏ）Ｎ（ＲＢ）２、−Ｃ（Ｏ）Ｎ（ＲＢ）Ｎ（ＲＢ）２、−ＯＣ（Ｏ）ＲＡ、−ＯＣ（Ｏ）Ｎ（ＲＢ）２、−ＮＲＢＣ（Ｏ）ＲＡ、−ＮＲＢＣ（Ｏ）Ｎ（ＲＢ）２、−ＮＲＢＣ（Ｏ）Ｎ（ＲＢ）Ｎ（ＲＢ）２、−ＮＲＢＣ（Ｏ）ＯＲＡ、−ＳＣ（Ｏ）ＲＡ、−Ｃ（＝ＮＲＢ）ＲＡ、−Ｃ（＝ＮＮＲＢ）ＲＡ、−Ｃ（＝ＮＯＲＡ）ＲＡ、−Ｃ（＝ＮＲＢ）Ｎ（ＲＢ）２、−ＮＲＢＣ（＝ＮＲＢ）ＲＢ、−Ｃ（＝Ｓ）ＲＡ、−Ｃ（＝Ｓ）Ｎ（ＲＢ）２、−ＮＲＢＣ（＝Ｓ）ＲＡ、−Ｓ（Ｏ）ＲＡ、−ＯＳ（Ｏ）２ＲＡ、−ＳＯ２ＲＡ、−ＮＲＢＳＯ２ＲＡ、または−ＳＯ２Ｎ（ＲＢ）２からなる群から選択され；
各ＲＡは独立に、水素、置換されていてもよい脂肪族、置換されていてもよいカルボシクリル、置換されていてもよいヘテロシクリル、置換されていてもよいアリール、および置換されていてもよいヘテロアリールからなる群から選択され；
各ＲＢは独立に、水素、置換されていてもよい脂肪族、置換されていてもよいカルボシクリル、置換されていてもよいヘテロシクリル、置換されていてもよいアリール、および置換されていてもよいヘテロアリールからなる群から選択されるか、または２個のＲＢ基は、それらの間にある原子と共に置換されていてもよい複素環式環を形成し；
Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、およびＲ８は独立に、水素、ハロ、または置換されていてもよい脂肪族であり；
各ＲＸは独立に、ハロ、−ＣＮ、置換されていてもよい脂肪族、−ＯＲ’、および−Ｎ（Ｒ”）２からなる群から選択され；
Ｒ’は、水素または置換されていてもよい脂肪族であり；
各Ｒ”は独立に、水素または置換されていてもよい脂肪族であるか、または２個のＲ”は、それらの間にある原子と共に複素環式環を形成し；かつ、
ｎは、原子価が許容する限り、０、１、２、３、４、５、６、７、８、９、または１０である］。
【請求項４】
前記ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤が式（Ｘ）の化合物またはその薬学的に許容可能な塩である、請求項１〜３個のいずれか一項に記載の組合せ：
【化３】
2020511407.tif 000034
【請求項５】
前記ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤が化合物Ｃまたはその薬学的に許容可能な塩である、請求項１〜４のいずれか一項に記載の組合せ：
【化４】
2020511407.tif 000035
【請求項６】
免疫調節剤がＯＸ４０アゴニストである、請求項１〜５のいずれか一項に記載の組合せ。
【請求項７】
前記免疫調節剤が、配列番号１で示されるＣＤＲＨ１；配列番号２で示されるＣＤＲＨ２；配列番号３で示されるＣＤＲＨ３；配列番号７で示されるＣＤＲＬ１；配列番号８で示されるＣＤＲＬ２および／もしくは配列番号９で示されるＣＤＲＬ３または各ＣＤＲの直接的等価物のうち１以上を含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントであって、直接的等価物は前記ＣＤＲに２個以下のアミノ酸置換を有する、請求項６に記載の組合せ。
【請求項８】
前記免疫調節剤が、配列番号５で示されるアミノ酸配列と少なくとも９０％の配列同一性を有する可変重鎖配列と配列番号１１で示されるアミノ酸配列と少なくとも９０％の配列同一性を有する可変軽鎖配列とを含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである、請求項６〜７のいずれか一項に記載の組合せ。
【請求項９】
ＩＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（ＩＩ型ＰＲＭＴ）と免疫調節剤との組合せであって、前記免疫調節剤が抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントであり、前記ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤が化合物Ｃまたはその薬学的に許容可能な塩：
【化５】
2020511407.tif 000036
であり、かつ、前記免疫調節剤は、配列番号１で示されるＣＤＲＨ１；配列番号２で示されるＣＤＲＨ２；配列番号３で示されるＣＤＲＨ３；配列番号７で示されるＣＤＲＬ１；配列番号８で示されるＣＤＲＬ２および／もしくは配列番号９で示されるＣＤＲＬ３または各ＣＤＲの直接的等価物のうち１以上を含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントであり、直接的等価物は前記ＣＤＲに２個以下のアミノ酸置換を有する、組合せ。
【請求項１０】
ＩＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（ＩＩ型ＰＲＭＴ）と免疫調節剤との組合せであって、前記免疫調節剤が抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントであり、前記ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤が化合物Ｃまたはその薬学的に許容可能な塩：
【化６】
2020511407.tif 000037
であり、かつ、前記免疫調節剤は、配列番号５で示されるアミノ酸配列と少なくとも９０％の配列同一性を有する可変重鎖配列と配列番号１１で示されるアミノ酸配列と少なくとも９０％の配列同一性を有する可変軽鎖配列とを含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである、組合せ。
【請求項１１】
処置を必要とするヒトにおいて癌を処置する方法であって、前記ヒトに請求項１〜１０のいずれか一項に記載の組合せを、薬学上許容可能な担体および薬学上許容可能な希釈剤のうち少なくとも一つとともに投与すること、それによりヒトにおける癌を処置することを含んでなる、方法。
【請求項１２】
治療上有効な量のＩＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（ＩＩ型ＰＲＭＴ）阻害剤を含んでなる医薬組成物、および治療上有効な量の免疫調節剤を含んでなる第２の医薬組成物であって、前記免疫調節剤は抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである、医薬組成物。
【請求項１３】
治療上有効な量のＩＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（ＩＩ型ＰＲＭＴ）阻害剤を含んでなる医薬組成物、および治療上有効な量の免疫調節剤を含んでなる第２の医薬組成物であって、前記免疫調節剤は、抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントであり、前記免疫調節剤は、抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントであり、前記ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、化合物Ｃまたはその薬学的に許容可能な塩：
【化７】
2020511407.tif 000038
であり、かつ、前記免疫調節剤は、配列番号１で示されるＣＤＲＨ１；配列番号２で示されるＣＤＲＨ２；配列番号３で示されるＣＤＲＨ３；配列番号７で示されるＣＤＲＬ１；配列番号８で示されるＣＤＲＬ２および／もしくは配列番号９で示されるＣＤＲＬ３または各ＣＤＲの直接的等価物のうち１以上を含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントであり、直接的等価物は前記ＣＤＲに２個以下のアミノ酸置換を有する、医薬組成物。
【請求項１４】
治療上有効な量のＩＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（ＩＩ型ＰＲＭＴ）阻害剤を含んでなる医薬組成物、および治療上有効な量の免疫調節剤を含んでなる第２の医薬組成物であって、前記免疫調節剤は、抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントであり、前記免疫調節剤は、抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントであり、前記ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、化合物Ｃまたはその薬学的に許容可能な塩：
【化８】
2020511407.tif 000039
であり、かつ、前記免疫調節剤は、配列番号５で示されるアミノ酸配列と少なくとも９０％の配列同一性を有する可変重鎖配列と配列番号１１で示されるアミノ酸配列と少なくとも９０％の配列同一性を有する可変軽鎖配列とを含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである、医薬組成物。
【請求項１５】
前記ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤がタンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ５（ＰＲＭＴ５）阻害剤またはタンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ９（ＰＲＭＴ９）阻害剤である、請求項１２に記載の医薬組成物。
【請求項１６】
前記ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤が式（ＩＩＩ）の化合物またはその薬学的に許容可能な塩である、請求項１２または１５に記載の医薬組成物：
【化９】
2020511407.tif 000040
［式中、
【化１０】
2020511407.tif 000041
は、単結合または二重結合を表し；
Ｒ１は、水素、Ｒｚ、または−Ｃ（Ｏ）Ｒｚであり、ここで、Ｒｚは、置換されていてもよいＣ１−６アルキルであり；
Ｌは、−Ｎ（Ｒ）Ｃ（Ｏ）−、−Ｃ（Ｏ）Ｎ（Ｒ）−、−Ｎ（Ｒ）Ｃ（Ｏ）Ｎ（Ｒ）−，−Ｎ（Ｒ）Ｃ（Ｏ）Ｏ−、または−ＯＣ（Ｏ）Ｎ（Ｒ）−であり；
各Ｒは独立に、水素または置換されていてもよいＣ１−６脂肪族であり；
Ａｒは、独立に窒素、酸素、および硫黄から選択される０〜４個のヘテロ原子を有する単環式または二環式芳香環であり、ここで、Ａｒは、原子価が許容する限り、０、１、２、３、４、または５個のＲｙで置換され；
各Ｒｙは独立に、ハロ、−ＣＮ、−ＮＯ２、置換されていてもよい脂肪族、置換されていてもよいカルボシクリル、置換されていてもよいアリール、置換されていてもよいヘテロシクリル、置換されていてもよいヘテロアリール、−ＯＲＡ、−Ｎ（ＲＢ）２、−ＳＲＡ、−Ｃ（＝Ｏ）ＲＡ、−Ｃ（Ｏ）ＯＲＡ、−Ｃ（Ｏ）ＳＲＡ、−Ｃ（Ｏ）Ｎ（ＲＢ）２、−Ｃ（Ｏ）Ｎ（ＲＢ）Ｎ（ＲＢ）２、−ＯＣ（Ｏ）ＲＡ、−ＯＣ（Ｏ）Ｎ（ＲＢ）２、−ＮＲＢＣ（Ｏ）ＲＡ、−ＮＲＢＣ（Ｏ）Ｎ（ＲＢ）２、−ＮＲＢＣ（Ｏ）Ｎ（ＲＢ）Ｎ（ＲＢ）２、−ＮＲＢＣ（Ｏ）ＯＲＡ、−ＳＣ（Ｏ）ＲＡ、−Ｃ（＝ＮＲＢ）ＲＡ、−Ｃ（＝ＮＮＲＢ）ＲＡ、−Ｃ（＝ＮＯＲＡ）ＲＡ、−Ｃ（＝ＮＲＢ）Ｎ（ＲＢ）２、−ＮＲＢＣ（＝ＮＲＢ）ＲＢ、−Ｃ（＝Ｓ）ＲＡ、−Ｃ（＝Ｓ）Ｎ（ＲＢ）２、−ＮＲＢＣ（＝Ｓ）ＲＡ、−Ｓ（Ｏ）ＲＡ、−ＯＳ（Ｏ）２ＲＡ、−ＳＯ２ＲＡ、−ＮＲＢＳＯ２ＲＡ、または−ＳＯ２Ｎ（ＲＢ）２からなる群から選択され；
各ＲＡは独立に、水素、置換されていてもよい脂肪族、置換されていてもよいカルボシクリル、置換されていてもよいヘテロシクリル、置換されていてもよいアリール、および置換されていてもよいヘテロアリールからなる群から選択され；
各ＲＢは独立に、水素、置換されていてもよい脂肪族、置換されていてもよいカルボシクリル、置換されていてもよいヘテロシクリル、置換されていてもよいアリール、および置換されていてもよいヘテロアリールからなる群から選択されるか、または２個のＲＢ基は、それらの間にある原子と共に置換されていてもよい複素環式環を形成し；
Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、およびＲ８は独立に、水素、ハロ、または置換されていてもよい脂肪族であり；
各ＲＸは独立に、ハロ、−ＣＮ、置換されていてもよい脂肪族、−ＯＲ’、および−Ｎ（Ｒ”）２からなる群から選択され；
Ｒ’は、水素または置換されていてもよい脂肪族であり；
各Ｒ”は独立に、水素または置換されていてもよい脂肪族であるか、または２個のＲ”は、それらの間にある原子と共に複素環式環を形成し；かつ、
ｎは、原子価が許容する限り、０、１、２、３、４、５、６、７、８、９、または１０である］。
【請求項１７】
前記ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤が式（Ｘ）の化合物またはその薬学的に許容可能な塩である、請求項１２、１５または１６に記載の医薬組成物：
【化１１】
2020511407.tif 000042
【請求項１８】
前記ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤が化合物Ｃまたはその薬学的に許容可能な塩である、請求項１２および１５〜１７のいずれか一項に記載の医薬組成物：
【化１２】
2020511407.tif 000043
【請求項１９】
前記免疫調節剤がＯＸ４０アゴニストである、請求項１２および１５〜１８のいずれか一項に記載の医薬組成物。
【請求項２０】
前記免疫調節剤が、配列番号１で示されるＣＤＲＨ１；配列番号２で示されるＣＤＲＨ２；配列番号３で示されるＣＤＲＨ３；配列番号７で示されるＣＤＲＬ１；配列番号８で示されるＣＤＲＬ２および／もしくは配列番号９で示されるＣＤＲＬ３または各ＣＤＲの直接的等価物のうち１以上を含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントであって、直接的等価物は、前記ＣＤＲに２個以下のアミノ酸置換を有する、請求項１９に記載の医薬組成物。
【請求項２１】
前記免疫調節剤が、配列番号５で示されるアミノ酸配列と少なくとも９０％の配列同一性を有する可変重鎖配列と配列番号１１で示されるアミノ酸配列と少なくとも９０％の配列同一性を有する可変軽鎖配列とを含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである、請求項１９〜２０のいずれか一項に記載の医薬組成物。
【請求項２２】
処置を必要とするヒトにおいて癌を処置する方法であって、前記ヒトに治療上有効な量の請求項１２〜２１のいずれか一項に記載の医薬組成物を投与すること、それによりヒトにおける癌を処置することを含んでなる、方法。
【請求項２３】
前記ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤と前記免疫調節剤が、同時、任意の順序で逐次、全身、経口、静脈内、および腫瘍内から選択される経路で患者に投与される、請求項２２に記載の方法。
【請求項２４】
前記ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤が経口投与される、請求項２２または２３に記載の方法。
【請求項２５】
前記癌が黒色腫、リンパ腫、または結腸癌である、請求項２２〜２４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２６】
薬剤の製造のための請求項１〜１０のいずれか一項に記載の組合せの使用。
【請求項２７】
癌の処置のための請求項１〜１０のいずれか一項に記載の組合せの使用。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、哺乳動物において癌を処置する方法、およびそのような処置において有用な組合せに関する。特に、本発明は、ＩＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（ＩＩ型ＰＲＭＴ）阻害剤と抗ＯＸ４０抗体などの免疫調節剤との組合せに関する。
【背景技術】
【０００２】
癌を含む過剰増殖性疾患の有効な治療は、腫瘍学分野において継続的な目標である。一般に、癌は、細胞の分裂、分化およびアポトーシス細胞死を制御する正常なプロセスの調節解除に起因し、制限されない成長、局部的拡大および全身転移の能力を有する悪性細胞の増殖を特徴とする。正常なプロセスの調節解除としては、シグナル伝達経路の異常および正常細胞に見られるものとは異なる因子への応答が含まれる。
【０００３】
アルギニンのメチル化は、遺伝子調節、ＲＮＡプロセシング、ＤＮＡ損傷応答、およびシグナル伝達などの多様な細胞プロセスに関与するタンパク質における重要な翻訳後修飾である。メチル化アルギニンを含有するタンパク質は核および細胞質画分の両方に存在し、アルギニン上へのメチル基の転移を触媒する酵素もまたこれらの細胞下コンパートメントに存在することが示唆される（Yang, Y. & Bedford, M. T. Protein arginine methyltransferases and cancer. Nat Rev Cancer 13, 37-50, doi:10.1038/nrc3409 (2013); Lee, Y. H. & Stallcup, M. R. Minireview: protein arginine methylation of nonhistone proteins in transcriptional regulation. Mol Endocrinol 23, 425-433, doi:10.1210/me.2008-0380 (2009)に総説）。哺乳動物細胞において、メチル化アルギニンは、ω−ＮＧ−モノメチル−アルギニン（ＭＭＡ）、ω−ＮＧ，ＮＧ−非対称性ジメチルアルギニン（ＡＤＭＡ）、またはω−ＮＧ，Ｎ’Ｇ−対称性ジメチルアルギニン（ＳＤＭＡ）の３つの主要な形態で存在する。各メチル化状態は、タンパク質間相互作用に異なる影響を及ぼし、従って、基質の生物活性に明瞭に異なる機能的結果を与える能力を持つ(Yang, Y. & Bedford, M. T. Protein arginine methyltransferases and cancer. Nat Rev Cancer 13, 37-50, doi:10.1038/nrc3409 (2013))。
【０００４】
アルギニンのメチル化は、主として、メチル基をＳ−アデノシル−Ｌ−メチオニン（ＳＡＭ）から基質であるアルギニン側鎖に転移してＳ−アデノシル−ホモシステイン（ＳＡＨ）およびメチル化アルギニンを生成するタンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（ＰＲＭＴ）ファミリーの活性を介して、グリシンリッチ、アルギニンリッチ（ＧＡＲ）モチーフの配列要素に生じる。このタンパク質ファミリーは１０種のメンバーからなり、そのうち９種が酵素活性を有することが示されている(Bedford, M. T. & Clarke, S. G. Protein arginine methylation in mammals: who, what, and why. Mol Cell 33, 1-13, doi:10.1016/j.molcel.2008.12.013 (2009))。ＰＲＭＴファミリーは、酵素反応の生成物によって４つのサブタイプ（Ｉ〜ＩＶ型）に類別される。ＩＶ型酵素は、内部グアニジノ窒素をメチル化し、酵母でのみ記載があり(Fisk, J. C. & Read, L. K. Protein arginine methylation in parasitic protozoa. Eukaryot Cell 10, 1013-1022, doi:10.1128/EC.05103-11 (2011))；Ｉ〜ＩＩＩ型酵素は、単一のメチル化事象によってモノメチル−アルギニン（ＭＭＡ、Ｒｍｅ１）を生じる。ＭＭＡ中間体は、比較的存在量の少ない中間体と考えられているが、ＰＲＭＴ７の主要ＩＩＩ型活性の選択基質はモノメチル化型に留まり、一方、Ｉ型およびＩＩ型酵素はＭＭＡからそれぞれ非対称性ジメチルアルギニン（ＡＤＭＡ、Ｒｍｅ２ａ）または対称性ジメチルアルギニン（ＳＤＭＡ、Ｒｍｅ２ｓ）への進行を触媒する。ＩＩ型ＰＲＭＴにはＰＲＭＴ５とＰＲＭＴ９が含まれるが、ＰＲＭＴ５は、対称性ジメチル化の形成を担う主要な酵素である。Ｉ型酵素にはＰＲＭＴ１、ＰＲＭＴ３、ＰＲＭＴ４、ＰＲＭＴ６およびＰＲＭＴ８が含まれる。ＰＲＭＴ１、ＰＲＭＴ３、ＰＲＭＴ４、およびＰＲＭＴ６は遍在発現するが、ＰＲＭＴ８は主として脳に限られる（Bedford, M. T. & Clarke, S. G. Protein arginine methyla
tion in mammals: who, what, and why. Mol Cell 33, 1-13, doi:10.1016/j.molcel.2008.12.013 (2009)に総説）。
【０００５】
ＰＲＭＴ５は、細胞質および核内で数種の複合体として機能し、基質の認識および選択性にはＰＲＭＴ５の結合相手が必要とされる。メチロソームタンパク質５０（ＭＥＰ５０）は、ヒストンおよびその他の基質に対するＰＲＭＴ５の結合および活性に必要とされるＰＲＭＴ５の既知の補因子である(Ho MC, et al. Structure of the arginine methyltransferase PRMT5-MEP50 reveals a mechanism for substrate specificity. PLoS One. 2013;8(2))。
【０００６】
ＰＲＭＴ５は、複数のタンパク質の、優先的にはアルギニン残基およびグリシン残基が豊富な領域で、アルギニンを対称的にメチル化する(Karkhanis V, et al. Versatility of PRMT5-induced methylation in growth control and development. Trends Biochem Sci. 2011 Dec;36(12):633-41)。ＰＲＭＴ５は、スプライシング因子、ヒストン、転写因子、キナーゼおよびその他を含む種々の細胞タンパク質のアルギニンをメチル化する(Karkhanis V, et al. Versatility of PRMT5-induced methylation in growth control and development. Trends Biochem Sci. 2011 Dec;36(12):633-41)。スプライセオソームの複数の成分のメチル化は、スプライセオソームの組み立てに重要な事象であり、ノックダウンまたは遺伝子ノックアウトによるＰＲＭＴ５活性の減弱は、細胞スプライシングの混乱をもたらす(Bezzi M, et al. Regulation of constitutive and alternative splicing by PRMT5 reveals a role for Mdm4 pre-mRNA in sensing defects in the spliceosomal machinery. Genes Dev. 2013 Sep 1;27(17):1903-16)。ＰＲＭＴ５はまた、ヒストンのアルギニン残基（Ｈ３Ｒ８、Ｈ２ＡＲ３およびＨ４Ｒ３）もメチル化し、これらのヒストンマークは、ＲＢおよびＳＴ７などの腫瘍抑制遺伝子の転写サイレンシングに関連する(Wang L, Pal S, Sif S. Protein arginine methyltransferase 5 suppresses the transcription of the RB family of tumor suppressors in leukemia and lymphoma cells. Mol Cell Biol. 2008 Oct;28(20):6262-77)。加えて、Ｈ２ＡＲ３の対称性のジメチル化は、胚性幹細胞における分化遺伝子のサイレンシングに関連付けられている(Tee WW, Pardo M, Theunissen TW, Yu L, Choudhary JS, Hajkova P, Surani MA. Prmt5 is essential for early mouse development and acts in the cytoplasm to maintain ES cell pluripotency. Genes Dev. 2010 Dec 15;24(24):2772-7)。ＰＲＭＴ５はまた、ＥＧＦＲおよびＰＩ３Ｋのメチル化を介して細胞シグナル伝達に役割を果たす(Hsu JM, Chen CT, Chou CK, Kuo HP, Li LY, Lin CY, Lee HJ, Wang YN, Liu M, Liao HW, Shi B, Lai CC, Bedford MT, Tsai CH, Hung MC. Crosstalk between Arg 1175 methylation and Tyr 1173 phosphorylation negatively modulates EGFR-mediated ERK activation. Nat Cell Biol. 2011 Feb;13(2):174-81; Wei TY, Juan CC, Hisa JY, Su LJ, Lee YC, Chou HY, Chen JM, Wu YC, Chiu SC, Hsu CP, Liu KL, Yu CT. Protein arginine methyltransferase 5 is a potential oncoprotein that upregulates G1 cyclins/cyclin-dependent kinases and the phosphoinositide 3-kinase/AKT signaling cascade. Cancer Sci. 2012 Sep;103(9):1640-50)。
【０００７】
ＰＲＭＴ５は腫瘍形成に関与していることを示唆する証拠が増えている。ＰＲＭＴ５タンパク質は、リンパ腫、神経膠腫、乳癌および肺癌を含むいくつかの癌種で過剰発現され、ＰＲＭＴ５の過剰発現だけで正常な線維芽細胞を悪性移行させるのに十分である(Pal S, Baiocchi RA, Byrd JC, Grever MR, Jacob ST, Sif S. Low levels of miR-92b/96 induce PRMT5 translation and H3R8/H4R3 methylation in mantle cell lymphoma. EMBO J. 2007 Aug 8;26(15):3558-69; Ibrahim R, et al. Expression of PRMT5 in lung adenocarcinoma and its significance in epithelial-mesenchymal transition. Hum Pathol. 2014 Jul;45(7):1397-405; Powers MA, et al. Protein arginine methyltransferase 5 accelerates tumor growth by arginine methylation of the tumor suppressor programmed cell death 4. Cancer Res. 2011 Aug 15;71(16):5579-87; Yan F, et al. Genetic validation of the protein arginine methyltransferase PRMT5 as a candidate therapeutic target in glioblastoma. Cancer Res. 2014 Mar 15;74(6):1752-65)。ＰＲＭＴ５のノックダウンは多くの場合、癌細胞株において細胞の増殖および生存の低減をもたらす。乳癌では、高いＰＤＣＤ４（プログラム細胞死(programmed cell death)４）レベルを伴った高いＰＲＭＴ５発現が全体的な生存の低さを予測する(Powers MA, et al. Cancer Res. 2011 Aug 15;71(16):5579-87)。ＰＲＭＴ５は、ＰＤＣＤ４をメチル化して腫瘍関連機能を変化させる。乳癌の同所モデルにおけるＰＲＭＴ５およびＰＤＣＤ４の共発現は、腫瘍成長を促進する。神経膠腫における高いＰＲＭＴ５発現は高い腫瘍悪性度および全体的な生存の低さに関連し、ＰＲＭＴ５ノックダウンは、同所膠芽腫モデルにおいて生存利益を提供する(Yan F, et al. Genetic validation of the protein arginine methyltransferase PRMT5 as a candidate therapeutic target in glioblastoma. Cancer Res. 2014 Mar 15;74(6):1752-65)。ＰＲＭＴ５の発現および活性の増強は、神経膠腫細胞株におけるいくつかの腫瘍抑制遺伝子のサイレンシングに寄与する。
【０００８】
ＰＲＭＴ５と癌の間で現在記載されている最も強い作用機構的関連は、マントル細胞リンパ腫（ＭＣＬ）におけるものである。ＰＲＭＴ５は、ＭＣＬにおいて高頻度で過剰発現され、核コンパートメント発現が高く、そこでそれはヒストンのメチル化のレベルを高め、腫瘍抑制遺伝子のサブセットをサイレンシングする。最近の研究は、ＭＣＬにおけるＰＲＭＴ５発現の上方調節におけるｍｉＲＮＡの役割を明らかにした。５０を超えるｍｉＲＮＡが、ＰＲＭＴ５  ｍＲＮＡの３’非翻訳領域にアニールすることが予測される。ＭＣＬにおいてｍｉＲ−９２ｂおよびｍｉＲ−９６レベルはＰＲＭＴ５レベルと逆相関すること、およびＭＣＬ細胞におけるこれらのｍｉＲＮＡの下方調節はＰＲＭＴ５タンパク質レベルの上方調節をもたらすことが報告された。ＭＣＬ患者の大多数において転座している癌遺伝子であるサイクリンＤ１はＰＲＭＴ５に関連し、ｃｄｋ４依存的機構を介してＰＲＭＴ５活性を増強する(Aggarwal P, et al. Nuclear cyclin D1/CDK4 kinase regulates CUL4 expression and triggers neoplastic growth via activation of the PRMT5 methyltransferase. Cancer Cell. 2010 Oct 19;18(4):329-40)。ＰＲＭＴ５は、ＤＮＡ複製に負の調節を行ってサイクリンＤ１依存的新生物成長を可能とする重要な遺伝子の抑制を媒介する。ＰＲＭＴ５ノックダウンは、サイクリンＤ１依存的な細胞の悪性移行を阻害して腫瘍細胞の死滅を引き起こす。これらのデータは、ＭＣＬにおけるＰＲＭＴ５の重要な役割を強調し、ＰＲＭＴ５阻害はＭＣＬにおける治療戦略として使用可能であることを示唆する。
【０００９】
他の腫瘍種では、ＰＲＭＴ５は、分化、細胞死、細胞周期進行、細胞成長および増殖に役割を果たすと仮定されている。ＰＲＭＴ５と腫瘍形成を関連付ける主要な機構は知られていないが、新たなデータは、ＰＲＭＴ５が遺伝子発現の調節（ヒストンのメチル化、転写因子の結合、またはプロモーターの結合）、スプライシングの変更およびシグナル伝達に寄与することを示唆する。転写因子Ｅ２Ｆ１のＰＲＭＴ５メチル化は、細胞増殖を抑制し、アポトーシスを促進するその能力を低減する(Zheng S, et al. Arginine methylation-dependent reader-writer interplay governs growth control by E2F-1. Mol Cell. 2013 Oct 10;52(1):37-51)。ＰＲＭＴ５はまた、ＤＮＡ損傷に応答してｐ５３もメチル化し(Jansson M, et al. Arginine methylation regulates the p53 response. Nat Cell Biol. 2008 Dec;10(12):1431-9)、細胞周期の休止を誘導するｐ５３の能力を低減するとともにｐ５３依存性アポトーシスを増強する。これらのデータは、ＰＲＭＴ５阻害はｐ５３依存性アポトーシスの誘導を介してＤＮＡ傷害剤に対して細胞を増感させ得ることを示唆する。
【００１０】
ｐ５３を直接メチル化することに加え、ＰＲＭＴ５は、スプライシング関連機構を介してｐ５３経路を上方調節する。マウス神経系前駆細胞におけるＰＲＭＴ５ノックアウトは、ＭＤＭ４遺伝子のアイソフォームスイッチングを含む細胞スプライシングの変更をもたらす(Bezzi M, et al. Regulation of constitutive and alternative splicing by PRMT5 reveals a role for Mdm4 pre-mRNA in sensing defects in the spliceosomal machinery. Genes Dev. 2013 Sep 1;27(17):1903-16)。Ｂｅｚｚｉらは、ＰＲＭＴ５ノックアウト細胞が長いＭＤＭ４アイソフォームの発現の低下（機能的ｐ５３ユビキチンリガーゼをもたらす）およびＭＤＭ４の短いアイソフォームの発現の増強（不活性リガーゼをもたらす）を示すことを見出した。ＭＤＭ４スプライシングにおけるこれらの変化は、ＭＤＭ４の不活性化をもたらし、ｐ５３タンパク質の安定性を高め、その後、ｐ５３経路の活性化および細胞死を増大させる。ＭＤＭ４選択的スプライシングはまた、ＰＲＭＴ５ノックダウン癌細胞株でも見られた。これらのデータは、ＰＲＭＴ５阻害がｐ５３経路の複数のノードを活性化し得ることを示唆する。
【００１１】
癌細胞の増殖および生存の調節に加え、ＰＲＭＴ５は、上皮間葉転換（ＥＭＴ）にも関連付けられている。ＰＲＭＴ５は転写因子ＳＮＡＩＬに結合し、Ｅ−カドヘリン発現の重要なコリプレッサーとして働き；ＰＲＭＴ５のノックダウンは、Ｅ−カドヘリンレベルの上方調節をもたらす(Hou Z, et al. The LIM protein AJUBA recruits protein arginine methyltransferase 5 to mediate SNAIL-dependent transcriptional repression. Mol Cell Biol. 2008 May;28(10):3198-207)。
【００１２】
免疫療法は、過剰増殖性疾患を処置するためのもう一つのアプローチである。抗腫瘍Ｔ細胞機能を増強し、Ｔ細胞増殖を誘導することは、癌治療の有力かつ新規なアプローチである。３つの免疫腫瘍学抗体（例えば、免疫調節剤）が現在上市されている。抗ＣＴＬＡ−４（ヤーボイ／イピリムマブ）は、Ｔ細胞プライミングの時点で免疫応答を増強すると思われ、抗ＰＤ−１抗体（オプジーボ／ニボルマブおよびキートルーダ／ペンブロリズマブ）は、すでにプライムおよび活性化された腫瘍特異的Ｔ細胞において阻害チェックポイントを緩和することによって局部的腫瘍微小環境に作用すると思われる。
【００１３】
治療癌における最近の多くの進展があるにもかかわらず、癌の影響に苦しむ人のより有効かつ／または強化された治療の必要がなおある。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】図１：ＰＲＭＴにより触媒されるタンパク質アルギニンメチル化の４つのタイプ。
【００１５】
【図２】図２：既知のＰＲＭＴ５基質。ＰＲＭＴ５は、複数のタンパク質の、優先的にはアルギニン残基およびグリシン残基が豊富な領域で、アルギニンを対称的にメチル化する(Karkhanis V, et al. Versatility of PRMT5-induced methylation in growth control and development. Trends Biochem Sci. 2011 Dec;36(12):633-41)。これらの基質の大多数は、ＰＲＭＴ５と相互作用するそれらの能力を介して同定された。
【００１６】
【図３】図３：ＰＲＭＴ５／ＭＥＰ５０複合体活性とサイクリンＤ１癌遺伝子駆動経路の間の分子関係。ＰＲＭＴ５補助調節因子であるＭＥＰ５０はｃｄｋ４基質であり、ＭＥＰ５０のリン酸化は、ＰＲＭＴ５／ＭＥＰ５０の活性を増強する。ＰＲＭＴ５活性の増強は、ＣＵＬ４（カリン４）抑制、ＣＤＴ１過剰発現、およびＤＮＡ再複製(Aggarwal P, et al. Nuclear cyclin D1/CDK4 kinase regulates CUL4 expression and triggers neoplastic growth via activation of the PRMT5 methyltransferase. Cancer Cell. 2010 Oct 19;18(4):329-40から採用）を含む、サイクリンＤ１依存的新生物成長に関連する重要な事象を媒介する。
【００１７】
【図４】図４：ＰＲＭＴ５／ＭＥＰ５０に対する化合物ＩＣ５０値。ＰＲＭＴ５／ＭＥＰ５０（４ｎＭ）活性は、化合物Ｃ、化合物Ｆ、化合物Ｂ、または化合物Ｅで処理した後のＳＡＭからＨ４ペプチドへの３Ｈの移動を測定する平衡条件下（基質濃度Ｋｍ ａｐｐａｒｅｎｔ）放射活性アッセイを用いてモニタリングした。ＩＣ５０値は、３パラメーター用量応答式にデータを当てはめることによって決定した。
【００１８】
【図５】図５：化合物Ｃおよびシネフンギンとの複合体においてＰＲＭＴ５／ＭＥＰ５０に関して２．８Åで解像した結晶構造。挿入部は、この化合物がペプチド結合ポケット内で結合され、ＰＲＭＴ５骨格と重要な相互作用を形成することを明らかにする。
【００１９】
［図６］図６：選択性パネルで試験したメチルトランスフェラーゼを強調する系統樹。化合物Ｃは、他のいずれの供試酵素
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よりもＰＲＭＴ５に対してはるかに高い効力(potency)
2020511407.tif 000003
を示した。ＰＲＭＴ９は、関係を示すために系図内にのみ示し、パネルでは評価しなかった。Ｒｉｃｈｏｎ  ＶＭらから採用した図。
【００２０】
【図７】図７：癌細胞株パネルにおいて６日増殖／細胞死アッセイから得られた化合物ＣのｇＩＣ５０値。ＤＬＢＣＬ−びまん性大細胞型Ｂ細胞リンパ腫、ＧＢＭ−膠芽腫、ＭＣＬ−マントル細胞リンパ腫、ＭＭ−多発性骨髄腫。
【００２１】
【図８】図８：癌細胞株パネルにおいて６日増殖／細胞死アッセイから得られた化合物ＣのｇＩＣ１００（黒四角）およびＹｍｉｎ−Ｔ０（バー）値（このアッセイで使用した最高濃度は３０μＭであった）。ＤＬＢＣＬ−びまん性大細胞型Ｂ細胞リンパ腫、ＧＢＭ−膠芽腫、ＭＣＬ−マントル細胞リンパ腫、ＭＭ−多発性骨髄腫。
【００２２】
【図９】図９：１０日２Ｄ増殖アッセイから得られた癌細胞株（ｎ＝２４０）における化合物ＢのｇＩＣ５０値。ＡＬＬ−急性リンパ芽球性白血病、ＡＭＬ−急性骨髄性白血病、ＣＭＬ−慢性骨髄性白血病、ＤＬＢＣＬ−びまん性大細胞型Ｂ細胞リンパ腫、ＨＬ−ホジキンリンパ腫、ＨＮ−頭頸部癌、ＭＭ−多発性骨髄腫、ＮＨＬ−非ホジキンリンパ腫、ＮＳＣＬＣ−非小細胞肺癌、ＰＥＬ−原発性滲出液リンパ腫、ＳＣＬＣ−小細胞肺癌、ＴＣＬ−Ｔ細胞リンパ腫。
【００２３】
【図１０】図１０：患者由来腫瘍モデルおよび細胞株腫瘍モデルで行った８〜１３日コロニー形成アッセイから得られた化合物Ｅの相対的ＩＣ５０値。
【００２４】
【図１１】図１１：ＳＤＭＡの化合物Ｃ阻害。（Ａ）３日目の代表的ＳＤＭＡ用量応答曲線（合計ＳＤＭＡをＧＡＰＤＨに対して正規化）（上）ならびに１日目および３日目にＺ１３８細胞から得られたＩＣ５０値（下）。（Ｂ）ＭＣＬ株パネルにおけるＳＤＭＡ  ＩＣ５０値（４日目）。
【００２５】
【図１２】図１２：ＰＲＭＴ５阻害剤で処理したリンパ腫細胞株における遺伝子発現変化。Ａ．化合物Ｂ（０．１および０．５μＭ）処理（２日および４日）の後にリンパ腫細胞株において差次的に発現される（ＤＥ）遺伝子の定量。Ｂ．リンパ腫株間のＤＥ遺伝子の重複。
【００２６】
【図１３】図１３：ＲＮＡ配列決定により特定された１１の遺伝子のパネルにおける化合物Ｃの遺伝子発現のＥＣ５０値。ＣＤＫＮ１Ａの代表的用量応答曲線（２日および４日、左のパネル）ならびに遺伝子パネルＥＣ５０要約表（右のパネル、４日）。
【００２７】
【図１４】図１４：化合物Ｂはリンパ腫細胞株においてイントロンのサブセットのスプライシングを減弱する。Ａ．細胞スプライシングの調節の機構（Ｂｅｚｚｉ  Ｍ．らから採用）。Ｂ．０．１または０．５μＭの化合物Ｂで処理したリンパ腫株におけるイントロン発現の分析。
【００２８】
【図１５】図１５：化合物Ｂはリンパ腫細胞株において遺伝子のサブセットのスイッチングを誘導する。Ａ．２日間および４日間、化合物Ｂ（０．１および０．５μＭ）で処理した４つのリンパ腫細胞株におけるアイソフォームスイッチの定量。Ｂ．４つのリンパ腫株におけるアイソフォームスイッチの重複。Ｃ．４つ総てのリンパ腫株において選択的スプライシングを受ける遺伝子のリスト（４つの細胞株の重複）。
【００２９】
【図１６】図１６：化合物Ｃで処理したＭＣＬ株におけるＭＤＭ４の選択的スプライシングおよびｐ５３の活性化。Ａ．２日間および３日間１０および２００ｎＭの化合物Ｃまたは５μＭのＮｕｔｌｉｎ−３で処理した４つのマントル細胞リンパ腫のパネルにおけるＭＤＭ４アイソフォームの発現分析（ＭＤＭ４−ＦＬ−ロング；ＭＤＭ４−Ｓ−ショート）。Ｂ．３日間１０および２００ｎＭの化合物Ｃまたは５μＭのＮｕｔｌｉｎ−３で処理したＭＣＬ株におけるｐ５３およびｐ２１発現のウエスタン分析。
【００３０】
【図１７】図１７：化合物ＣはＺ１３８細胞においてＭＤＭ４  ＲＮＡ（Ａ）スプライシングおよびＳＤＭＡ／ｐ５３／ｐ２１レベル（Ｂ）の用量依存的変化を誘導する。
【００３１】
【図１８】図１８：ＭＣＬ細胞株における単剤および組合せとしてのＰＲＭＴ５阻害剤およびイブルチニブの活性。Ａ．６日増殖／細胞死ＣＴＧアッセイにおける化合物ＣおよびイブルチニブのｇＩＣ５０値。Ｂ．ＲＥＣ１細胞における化合物Ｂおよびイブルチニブの組合せ（６日、１：１比）の代表的増殖曲線。Ｃ．６日増殖／細胞死ＣＴＧアッセイにおける示された比率での化合物Ｂ：イブルチニブの併用係数（ＣＩ）。
【００３２】
【図１９】図１９：Ｚ１３８異種移植モデルにおける化合物Ｃの有効性およびＰＤ。Ａ．Ｚ１３８異種移植モデルにおける化合物Ｃの２１日有効性試験。Ｂ．有効性試験の終了時（最終投与の３時間後）に採取した腫瘍から定量したＳＤＭＡウエスタンデータ。
【００３３】
【図２０】図２０：Ｍａｖｅｒ−１異種移植モデルにおける化合物Ｃの有効性およびＰＤ。Ａ．Ｍａｖｅｒ−１異種移植モデルにおける化合物Ｃの２１日有効性試験。Ｂ．有効性試験の終了時（最終投与の３時間後）に採取した腫瘍から定量したＳＤＭＡウエスタンデータ。
【００３４】
【図２１】図２１：７日増殖２Ｄアッセイから得られた乳癌細胞株パネル（ＴＮＢＣ−トリプルネガティブ乳癌、ＨＥＲ２−Ｈｅｒ２陽性、ＨＲ−ホルモン受容体陽性）における化合物Ｂ増殖のＩＣ５０値。
【００３５】
【図２２】図２２：ＰＲＭＴ５候補である化合物Ｃ、およびＰＲＭＴ５ツール分子である化合物Ｂを用いた乳癌およびＭＣＬ細胞株において１０〜１２日増殖／細胞死アッセイから得られたＹｍｉｎ−Ｔ０値。
【００３６】
【図２３】図２３：種々の期間、３０、２００および１０００ｎＭ化合物Ｃで処理した乳癌株のヨウ化プロピジウムＦＡＣＳ分析（２、７および１０日、生物学的ｎ＝２、エラーバーは標準偏差を表す）。
【００３７】
【図２４】図２４：乳癌細胞株パネルにおける１μＭ化合物Ｂ処理後のＳＤＭＡ阻害の経時的推移。細胞をＤＭＳＯまたは１μＭの化合物Ｂで示された期間処理し、細胞溶解液を、ＳＤＭＡおよびアクチン抗体を用いるウエスタンブロットにより分析した。各ブロットの最後のレーンはＤＭＳＯ対照の１／２である。
【００３８】
【図２５】図２５：ＭＤＡ−ＭＢ−４６８異種移植モデルにおける化合物Ｃの有効性（左）およびＰＫ／ＰＤ（右）。
【００３９】
【図２６】図２６：ＰＲＭＴ５候補である化合物Ｃ、およびＰＲＭＴ５ツール分子である化合物Ｂを用いたＧＢＭ細胞株における１４日増殖／細胞死ＣＴＧアッセイ（Ｙｍｉｎ  −Ｔ０）。
【００４０】
【図２７】図２７：化合物Ｂ（１μＭ）は、ＳＤＭＡレベルを低減し（Ｂ）、ＭＤＭ４の選択的スプライシングを誘導し（Ａ）、かつ、ＧＢＭおよびリンパ腫細胞株においてｐ５３を活性化する（Ｂ）。
【００４１】
【図２８】図２８：免疫療法との組合せ。Ａ２０腫瘍モデルにおける単剤および組合せの平均生存率。
【００４２】
【図２９】図２９：免疫療法との組合せ。ＣＴ２６腫瘍モデルにおける単剤および組合せの平均生存率。
【００４３】
【図３０】図３０：１０６−２２２、ヒト化１０６−２２２（Ｈｕ１０６）、およびヒトアクセプターＸ６１０１２（ＧｅｎＢａｎｋ受託番号）ＶＨ配列のアミノ酸配列のアラインメント。
【００４４】
【図３１】図３１：１０６−２２２、ヒト化１０６−２２２（Ｈｕ１０６）、およびヒトアクセプターＡＪ３８８６４１（ＧｅｎＢａｎｋ受託番号）ＶＬ配列のアミノ酸配列のアラインメント。
【００４５】
【図３２】図３２：ＳｐｅＩ部位とＨｉｎｄＩＩＩ部位に挟まれたＨｕ１０６  ＶＨ遺伝子のヌクレオチド配列と推定アミノ酸配列。
【００４６】
【図３３】図３３：ＮｈｅＩ部位とＥｃｏＲＩ部位に挟まれたＨｕ１０６−２２２  ＶＬ遺伝子のヌクレオチド配列と推定アミノ酸配列。
【００４７】
【図３４】図３４：１１９−１２２、ヒト化１１９−１２２（Ｈｕ１１９）、およびヒトアクセプターＺ１４１８９（ＧｅｎＢａｎｋ受託番号）ＶＨ配列のアミノ酸配列のアラインメント。
【００４８】
【図３５】図３５：１１９−１２２、ヒト化１１９−１２２（Ｈｕ１１９）、およびヒトアクセプターＭ２９４６９（ＧｅｎＢａｎｋ受託番号）ＶＬ配列のアミノ酸配列のアラインメント。
【００４９】
【図３６】図３６：ＳｐｅＩ部位とＨｉｎｄＩＩＩ部位に挟まれたＨｕ１１９  ＶＨ遺伝子のヌクレオチド配列と推定アミノ酸配列。
【００５０】
【図３７】ＮｈｅＩ部位とＥｃｏＲＩ部位に挟まれたＨｕ１１９  ＶＬ遺伝子のヌクレオチド配列と推定アミノ酸配列。
【００５１】
【図３８】図３８：マウス１１９−４３−１  ＶＨ  ｃＤＮＡのヌクレオチド配列と推定アミノ酸配列。
【００５２】
【図３９】図３９：マウス１１９−４３−１  ＶＬ  ｃＤＮＡのヌクレオチド配列と推定アミノ酸配列。
【００５３】
【図４０】図４０：Ｓｐｅｌ部位とＨｉｎｄｌｌｌ部位で挟まれた、設計された１１９−４３−１  ＶＨ遺伝子のヌクレオチド配列と推定アミノ酸配列。
【００５４】
【図４１】図４１：Ｎｈｅｌ部位とＥｃｏＲＩ部位に挟まれた、設計された１１９−４３−１  ＶＬ遺伝子のヌクレオチド配列と推定アミノ酸配列。
【発明の概要】
【００５５】
一つの実施態様において、本発明は、ＩＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（ＩＩ型ＰＲＭＴ）阻害剤と疫調節剤との組合せを提供し、前記免疫調節剤は、抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。
【００５６】
一つの実施態様において、必要とするヒトにおいて癌を処置するための方法であって、前記ヒトにＩＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（ＩＩ型ＰＲＭＴ）阻害剤と免疫調節剤との組合せを、薬学上許容可能な担体および薬学上許容可能な希釈剤のうち少なくとも一つとともに投与すること、それによりヒトにおける癌を処置することを含んでなる方法が提供され、前記免疫調節剤は、抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。
【００５７】
一つの実施態様において、本発明は、治療上有効な量のＩＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（ＩＩ型ＰＲＭＴ）阻害剤を含んでなる医薬組成物、および治療上有効な量の免疫調節剤（前記免疫調節剤は、抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである）を含んでなる第２の医薬組成物を提供する。
【００５８】
一つの実施態様において、必要とするヒトにおいて癌を処置するための方法であって、前記ヒトに、Ｉ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（ＩＩ型ＰＲＭＴ）阻害剤を含んでなる治療上有効な量の医薬組成物と免疫調節剤（前記免疫調節剤は、抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである）を含んでなる医薬組成物とを投与すること、それによりヒトにおける癌を処置することを含んでなる方法が提供される。
【００５９】
一つの実施態様において、本発明は、薬剤の製造のための、ＩＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（ＩＩ型ＰＲＭＴ）阻害剤と免疫調節剤の組合せを提供し、前記免疫調節剤は、抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。
【００６０】
一つの実施態様において、本発明は、癌の処置のための、ＩＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（ＩＩ型ＰＲＭＴ）阻害剤と免疫調節剤の組合せの使用を提供し、前記免疫調節剤は、抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。
【発明の具体的説明】
【００６１】
定義
本明細書で使用する場合、「ＩＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ阻害剤」または「ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤」は、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ５（ＰＲＭＴ５）および／またはタンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ９（ＰＲＭＴ９）を阻害する薬剤を意味する。いくつかの実施態様において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、小分子化合物である。いくつかの実施態様において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ５（ＰＲＭＴ５）および／またはタンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ９（ＰＲＭＴ９）を選択的に阻害する。いくつかの実施態様において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、ＰＲＭＴ５の阻害剤である。いくつかの実施態様において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、ＰＲＭＴ５の選択的阻害剤である。
【００６２】
アルギニンメチルトランスフェラーゼは、多様な生体プロセスの調節において与えられたそれらの役割を変調するために魅力的な標的である。今般、本明細書に記載の化合物および薬学的に許容可能な塩およびそれらの組成物が、アルギニンメチルトランスフェラーゼの阻害剤として有効であることが判明した。
【００６３】
特定の官能基および化学用語の定義を以下にさらに詳細に説明する。化学元素はHandbook of Chemistry and Physics, 第75版の見返しの元素の周期表ＣＡＳバージョンに従って特定され、特定の官能基は一般にそこに記載されているように定義される。加えて、有機化学の一般原則、ならびに特定の官能部分および反応性は、Thomas Sorrell, Organic Chemistry, University Science Books, Sausalito, 1999; Smith and March, March's Advanced Organic Chemistry, 第5版, John Wiley & Sons, Inc., New York, 2001; Larock, Comprehensive Organic Transformations, VCH Publishers, Inc., New York, 1989;およびCarruthers, Some Modern Methods of Organic Synthesis, 第3版, Cambridge University Press, Cambridge, 1987に記載されている。
【００６４】
本明細書に記載の化合物は１以上の不斉中心を含んでなり得るので、種々の異性形、例えば、鏡像異性体および／またはジアステレオマーで存在し得る。例えば、本明細書に記載の化合物は、個々の鏡像異性体、ジアステレオマーもしくは幾何異性体の形態であり得、またはラセミ混合物および１以上の立体異性体が富化された混合物を含む、立体異性体の混合物の形態であり得る。異性体は、キラル高速液体クロマトグラフィー（ＨＰＬＣ）ならびにキラル塩の形成および結晶化を含む、当業者に既知の方法によって混合物から単離することができ；または好ましい異性体が不斉合成によって製造され得る。例えば、Jacques et ah, Enantiomers, Racemates and Resolutions (Wiley Interscience, New York, 1981); Wilen et ah, Tetrahedron 33:2725 (1977); Eliel, Stereochemistry of Carbon Compounds (McGraw- Hill, NY, 1962);およびWilen, Tables of Resolving Agents and Optical Resolutions p. 268 (E.L. Eliel, Ed., Univ. of Notre Dame Press, Notre Dame, IN 1972)参照。本開示はさらに、本明細書に記載の化合物を、他の異性体を実質的に含まない個々の異性体として、あるいは種々の異性体の混合物として包含する。
【００６５】
本発明の化合物は種々の互変異性体として描写され得ることが理解されるべきである。また、化合物が互変異性形を有する場合には、総ての互変異性形が本発明の範囲内に含まれるものとし、本明細書に記載のいずれの化合物の命名もいずれの互変異性形も除外しないことも理解されるべきである。
【化１】
2020511407.tif 000004
【００６６】
そうではないことが述べられない限り、本明細書に描写される構造はまた、１以上の同位元素が富化された原子が存在することでのみ異なる化合物を含むことも意味する。例えば、水素の重水素またはトリチウムによる置換、１９Ｆの１８Ｆによる置換、または炭素の１３Ｃ−または１４Ｃ−富化炭素による置換以外は本構造を有する化合物は本開示の範囲内にある。このような化合物は、例えば、分析ツールまたは生物学的アッセイにおけるプローブとして有用である。
【００６７】
「脂肪族」という用語は、本明細書で使用する場合、飽和および不飽和両方の、非芳香族、直鎖（すなわち、非分岐）、分岐、非環式、および環式（すなわち、炭素環式）炭化水素を含む。いくつかの実施態様において、脂肪族基は、１以上の官能基で置換されていてもよい(optionally substituted)。当業者には、「脂肪族」は本明細書においてアルキル、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、およびシクロアルケニル部分を含むことが意図されることが認識されるであろう。
【００６８】
値の範囲が挙げられている場合には、各値およびその範囲内の下位範囲を包含するものとする。例えば、「Ｃ１−６アルキル」は、Ｃ１、Ｃ２、Ｃ３、Ｃ４、Ｃ５、Ｃ６、Ｃ１−６、Ｃ１−５、Ｃ１−４、Ｃ１−３、Ｃ１−２、Ｃ２−６、Ｃ２−５、Ｃ２−４、Ｃ２−３、Ｃ３−６、Ｃ３−５、Ｃ３−４、Ｃ４−６、Ｃ４−５、およびＣ５−６アルキルを包含するものとする。
【００６９】
「ラジカル」は、特定の基上の結合点を指す。ラジカルには、特定の基の二価ラジカルが含まれる。
【００７０】
「アルキル」は、１〜２０個の炭素原子（「Ｃ１−２０アルキル」）を有する直鎖または分岐飽和炭化水素基のラジカルを指す。いくつかの実施態様において、アルキル基は、１〜１０個の炭素原子を有する（「Ｃ１−１０アルキル」）。いくつかの実施態様において、アルキル基は、１〜９個の炭素原子を有する（「Ｃ１−９アルキル」）。いくつかの実施態様において、アルキル基は、１〜８個の炭素原子を有する（「Ｃ１−８アルキル」）。いくつかの実施態様において、アルキル基は、１〜７個の炭素原子を有する（「Ｃ１−７アルキル」）。いくつかの実施態様において、アルキル基は、１〜６個の炭素原子を有する（「Ｃ１−６アルキル」）。いくつかの実施態様において、アルキル基は、１〜５個の炭素原子を有する（「Ｃ１−５アルキル」）。いくつかの実施態様において、アルキル基は、１〜４個の炭素原子を有する（「Ｃ１−４アルキル」）。いくつかの実施態様において、アルキル基は、１〜３個の炭素原子を有する（「Ｃ１−３アルキル」）。いくつかの実施態様において、アルキル基は、１〜２個の炭素原子を有する。（「Ｃ１−２アルキル」）。いくつかの実施態様において、アルキル基は、１個の炭素原子を有する（「Ｃ１アルキル」）。いくつかの実施態様において、アルキル基は、２〜６個の炭素原子を有する（「Ｃ２−６アルキル」）。Ｃ１−６アルキル基の例としては、メチル（Ｃ１）、エチル（Ｃ２）、ｎ−プロピル（Ｃ３）、イソプロピル（Ｃ３）、ｎ−ブチル（Ｃ４）、ｔｅｒｔ−ブチル（Ｃ４）、ｓｅｃ−ブチル（Ｃ４）、イソ−ブチル（Ｃ４）、ｎ−ペンチル（Ｃ５）、３−ペンタニル（Ｃ５）、アミル（Ｃ５）、ネオペンチル（Ｃ５）、３−メチル−２−ブタニル（Ｃ５）、第三級アミル（Ｃ５）、およびｎ−ヘキシル（Ｃ６）が挙げられる。アルキル基のさらなる例としては、ｎ−ヘプチル（Ｃ７）、およびｎ−オクチル（Ｃ８）などが挙げられる。特定の実施態様において、アルキル基の各例は、独立に、１以上の置換基で場合により置換されてもよく、例えば、非置換型（「非置換アルキル」）または置換型（「置換アルキル」）である。特定の実施態様において、アルキル基は、非置換Ｃ１−１０アルキル（例えば、−ＣＨ３）である。特定の実施態様において、アルキル基は、置換Ｃ１−１０アルキルである。
【００７１】
いくつかの実施態様において、アルキル基は１以上のハロゲンで置換されている。「ペルハロアルキル」は、水素原子の総てが独立にハロゲン、例えば、フルオロ、ブロモ、クロロ、またはヨードで置換されている、本明細書で定義されるような置換アルキル基である。いくつかの実施態様において、アルキル部分は、１〜８個の炭素原子を有する（「Ｃ１−８ペルハロアルキル」）。いくつかの実施態様において、アルキル部分は、１〜６個の炭素原子を有する（「Ｃ１−６ペルハロアルキル」）。いくつかの実施態様において、アルキル部分は、１〜４個の炭素原子を有する（「Ｃ１−４ペルハロアルキル」）。いくつかの実施態様において、アルキル部分は、１〜３個の炭素原子を有する（「Ｃ１−３ペルハロアルキル」）。いくつかの実施態様において、アルキル部分は、１〜２個の炭素原子を有する（「Ｃ１−２ペルハロアルキル」）。いくつかの実施態様において、水素原子の総てがフルオロで置換されている。いくつかの実施態様において、水素原子の総てがクロロで置換されている。ペルハロアルキル基の例としては、−ＣＦ３、−ＣＦ２ＣＦ３、−ＣＦ２ＣＦ２ＣＦ３、−ＣＣｌ３、−ＣＦＣｌ２、および−ＣＦ２Ｃｌなどが挙げられる。
【００７２】
「アルケニル」は、２〜２０個の炭素原子と１個以上の炭素−炭素二重結合（例えば、１、２、３、または４個の二重結合）、および場合により１以上の三重結合（例えば、１、２、３、または４個の三重結合）を有する直鎖または分岐炭化水素基のラジカル（「Ｃ２−２０アルケニル」）を指す。特定の実施態様において、アルケニルは、三重結合を含まない。いくつかの実施態様において、アルケニル基は、２〜１０個の炭素原子を有する（「Ｃ２−１０アルケニル」）。いくつかの実施態様において、アルケニル基は、２〜９個の炭素原子を有する（「Ｃ２−９アルケニル」）。いくつかの実施態様において、アルケニル基は、２〜８個の炭素原子を有する（「Ｃ２−８アルケニル」）。いくつかの実施態様において、アルケニル基は、２〜７個の炭素原子を有する（「Ｃ２−７アルケニル」）。いくつかの実施態様において、アルケニル基は、２〜６個の炭素原子を有する（「Ｃ２−６アルケニル」）。いくつかの実施態様において、アルケニル基は、２〜５個の炭素原子を有する（「Ｃ２−５アルケニル」）。いくつかの実施態様において、アルケニル基は、２〜４個の炭素原子を有する（「Ｃ２−４アルケニル」）。いくつかの実施態様において、アルケニル基は、２〜３個の炭素原子を有する（「Ｃ２−３アルケニル」）。いくつかの実施態様において、アルケニル基は、２個の炭素原子を有する（「Ｃ２アルケニル」）。１個以上の炭素−炭素二重結合は、内部にあっても（例えば、２−ブテニル）または末端にあってもよい（例えば、１−ブテニル）。Ｃ２−４アルケニル基の例としては、エテニル（Ｃ２）、１−プロペニル（Ｃ３）、２−プロペニル（Ｃ３）、１−ブテニル（Ｃ４）、２−ブテニル（Ｃ４）、およびブタジエニル（Ｃ４）などが挙げられる。Ｃ２−６アルケニル基の例としては、前述のＣ２−４アルケニル基ならびにペンテニル（Ｃ５）、ペンタジエニル（Ｃ５）、およびヘキセニル（Ｃ６）などが挙げられる。アルケニルのさらなる例としては、ヘプテニル（Ｃ７）、オクテニル（Ｃ８）、およびオクタトリエニル（Ｃ８）などが挙げられる。特定の実施態様において、アルケニル基の各例は、独立に、１以上の置換基で場合により置換されてもよく、例えば、非置換型（「非置換アルケニル」）または置換型（「置換アルケニル」）である。特定の実施態様において、アルケニル基は、非置換Ｃ２−１０アルケニルである。特定の実施態様において、アルケニル基は、置換Ｃ２−１０アルケニルである。
【００７３】
「アルキニル」は、２〜２０個の炭素原子と１個以上の炭素−炭素三重結合（例えば、１、２、３、または４個の三重結合）、および場合により１個以上の二重結合（例えば、１、２、３、または４個の二重結合）を有する直鎖または分岐炭化水素基のラジカル（「Ｃ２−２０アルキニル」）を指す。特定の実施態様において、アルキニルは、二重結合を含まない。いくつかの実施態様において、アルキニル基は、２〜１０個の炭素原子を有する（「Ｃ２−１０アルキニル」）。いくつかの実施態様において、アルキニル基は、２〜９個の炭素原子を有する（「Ｃ２−９アルキニル」）。いくつかの実施態様において、アルキニル基は、２〜８個の炭素原子を有する（「Ｃ２−８アルキニル」）。いくつかの実施態様において、アルキニル基は、２〜７個の炭素原子を有する（「Ｃ２−７アルキニル」）。いくつかの実施態様において、アルキニル基は、２〜６個の炭素原子を有する（「Ｃ２−６アルキニル」）。いくつかの実施態様において、アルキニル基は、２〜５個の炭素原子を有する（「Ｃ２−５アルキニル」）。いくつかの実施態様において、アルキニル基は、２〜４個の炭素原子を有する（「Ｃ２−４アルキニル」）。いくつかの実施態様において、アルキニル基は、２〜３個の炭素原子を有する（「Ｃ２−３アルキニル」）。いくつかの実施態様において、アルキニル基は、２個の炭素原子を有する（「Ｃ２アルキニル」）。１以上の炭素炭素三重結合は、内部にあっても（例えば、２−ブチニル）または末端にあってもよい（例えば、１−ブチニル）。Ｃ２−４アルキニル基の例としては、限定されるものではないが、エチニル（Ｃ２）、１−プロピニル（Ｃ３）、２−プロピニル（Ｃ３）、１−ブチニル（Ｃ４）、および２−ブチニル（Ｃ４）などが挙げられる。Ｃ２−６アルケニル基の例としては、前述のＣ２−４アルキニル基ならびにペンチニル（Ｃ５）、およびヘキシニル（Ｃ６）などが挙げられる。アルキニルのさらなる例としては、へプチニル（Ｃ７）、およびオクチニル（Ｃ８）などが挙げられる。特定の実施態様において、アルキニル基の各例は、独立に、１以上の置換基で場合により置換されてもよく、例えば、非置換型（「非置換アルキニル」）または置換型（「置換アルキニル」）である。特定の実施態様において、アルキニル基は、非置換Ｃ２−１０アルキニルである。特定の実施態様において、アルキニル基は、置換Ｃ２−１０アルキニルである。
【００７４】
「縮合」または「オルト縮合」は、本明細書では互換的に使用され、一般に２個の原子と１個の結合を有する２個の環、例えば、下記を指す。
【化２】
2020511407.tif 000005
【００７５】
「架橋された」とは、（１）同じ環の隣接しない２箇所以上の位置を接続する橋頭原子もしくは原子の群；または（２）ある環系の異なる環の２箇所以上の位置を接続する橋頭原子もしくは原子の群を含む環系を指し、それにより、オルト縮合環、例えば、下式を形成しない。
【化３】
2020511407.tif 000006
【００７６】
「スピロ」または「スピロ融合」は、炭素環式または複素環式環系の同じ原子に接続する（ジェミナルアタッチメント）、それにより環、例えば、下式を形成する原子の群を指す。
【化４】
2020511407.tif 000007
橋頭原子におけるスピロ融合も企図される。
【００７７】
「カルボシクリル」または「炭素環式」は、非芳香環系に３〜１４個の環炭素原子（「Ｃ３−１４カルボシクリル」）を有し、ヘテロ原子を有さない非芳香族環式炭化水素基のラジカルを指す。特定の実施態様において、カルボシクリル基は、非芳香環系に３〜１０個の環炭素原子を有し（Ｃ３−１０カルボシクリル」）、ヘテロ原子を有さない非芳香族環式炭化水素基のラジカルを指す。いくつかの実施態様において、カルボシクリル基は、３〜８個の環炭素原子を有する（「Ｃ３−８カルボシクリル」）。いくつかの実施態様において、カルボシクリル基は、３〜６個の環炭素原子（「Ｃ３−６カルボシクリル」）を有する。いくつかの実施態様において、カルボシクリル基は、３〜６個の環炭素原子を有する（「Ｃ３−６カルボシクリル」）。いくつかの実施態様において、カルボシクリル基は、５〜１０個の環炭素原子を有する（「Ｃ５−１０カルボシクリル」）。例示的Ｃ３−６カルボシクリル基としては、限定されるものではないが、シクロプロピル（Ｃ３）、シクロプロペニル（Ｃ３）、シクロブチル（Ｃ４）、シクロブテニル（Ｃ４）、シクロペンチル（Ｃ５）、シクロペンテニル（Ｃ５）、シクロヘキシル（Ｃ６）、シクロヘキセニル（Ｃ６）、およびシクロヘキサジエニル（Ｃ６）などが挙げられる。例示的Ｃ３−８カルボシクリル基としては、限定されるものではないが、前述のＣ３−６カルボシクリル基ならびにシクロヘプチル（Ｃ７）、シクロヘプテニル（Ｃ７）、シクロヘプタジエニル（Ｃ７）、シクロヘプタトリエニル（Ｃ７）、シクロオクチル（Ｃ８）、シクロオクテニル（Ｃ８）、ビシクロ［２．２．１］ヘプタニル（Ｃ７）、およびビシクロ［２．２．２］オクタニル（Ｃ８）などが挙げられる。例示的Ｃ３−１０カルボシクリル基としては、限定されるものではないが、前述のＣ３＿８カルボシクリル基ならびにシクロノニル（Ｃ９）、シクロノネニル（Ｃ９）、シクロデシル（Ｃ１０）、シクロデセニル（Ｃ１０）、オクタヒドロ−ｌＨ−インデニル（Ｃ９）、デカヒドロナフタレニル（Ｃ１０）、およびスピロ［４．５］デカニル（Ｃ１０）などが挙げられる。以上の例が説明するように、特定の実施態様において、カルボシクリル基は単環式（「単環式カルボシクリル」）であるか、または二環式系（「二環式カルボシクリル」）など縮合、架橋またはスピロ縮合環系であり、飽和されていてもまたは部分的に不飽和であってもよい。「カルボシクリル」にはまた、上記に定義されるようなカルボシクリル環が１以上のアリール基またはヘテロアリール基と縮合されている環系も含まれ、ここで、その結合点はカルボシクリル環上にあり、このような場合には、炭素の数はその炭素環系内の炭素の数を示し続ける。特定の実施態様において、カルボシクリル基の各例は、独立に、１以上の置換基で場合により置換されてよく、例えば、非置換型（非置換カルボシクリル」）または置換型（「置換カルボシクリル」）である。特定の実施態様において、カルボシクリル基は、非置換Ｃ３−１０カルボシクリルである。特定の実施態様において、カルボシクリル基は、置換Ｃ３−１０カルボシクリルである。
【００７８】
いくつかの実施態様において、「カルボシクリル」は、３〜１４個の環炭素原子を有する単環式、飽和カルボシクリル基（「Ｃ３−１４シクロアルキル」）である。いくつかの実施態様において、「カルボシクリル」は、３〜１０個の環炭素原子を有する単環式、飽和カルボシクリル基（「Ｃ３−１０シクロアルキル」）である。いくつかの実施態様において、シクロアルキル基は、３〜８個の環炭素原子を有する（「Ｃ３−８シクロアルキル」）。いくつかの実施態様において、シクロアルキル基は、３〜６個の環炭素原子を有する（「Ｃ３−６シクロアルキル」）。いくつかの実施態様において、シクロアルキル基は、５〜６個の環炭素原子を有する（「Ｃ５−６シクロアルキル」）。いくつかの実施態様において、シクロアルキル基は、５〜１０個の環炭素原子を有する（「Ｃ５−１０シクロアルキル」）。Ｃ５−６シクロアルキル基の例としては、シクロペンチル（Ｃ５）およびシクロヘキシル（Ｃ５）が挙げられる。Ｃ３−６シクロアルキル基の例としては、前述のＣ５−６シクロアルキル基ならびにシクロプロピル（Ｃ３）およびシクロブチル（Ｃ４）が挙げられる。Ｃ３−８シクロアルキル基の例としては、前述のＣ３−６シクロアルキル基ならびにシクロヘプチル（Ｃ７）およびシクロオクチル（Ｃ８）が挙げられる。特定の実施態様において、シクロアルキル基の各例は、独立に、非置換型であるか（「非置換シクロアルキル」）または１以上の置換基で置換されている（「置換シクロアルキル」）。特定の実施態様において、シクロアルキル基は、非置換Ｃ３−１０シクロアルキルである。特定の実施態様において、シクロアルキル基は、置換Ｃ３−１０シクロアルキルである。
【００７９】
「ヘテロシクリル」または「複素環式」は、環炭素原子と１〜４個の環ヘテロ原子を有し、各ヘテロ原子は独立に窒素、酸素、および硫黄から選択される、３〜１４員非芳香環系のラジカル（「３〜１４員ヘテロシクリル」）を指す。特定の実施態様において、ヘテロシクリルまたは複素環式は、環炭素原子と１〜４個の環ヘテロ原子を有し、各ヘテロ原子は独立に窒素、酸素、および硫黄から選択される３〜１０員非芳香環系のラジカル（「３〜１０員ヘテロシクリル」）を指す。１個以上の窒素原子を含むヘテロシクリル基では、その結合点は、原子価が許す限り、炭素または窒素原子であり得る。ヘテロシクリル基は、単環式（「単環式ヘテロシクリル」）または二環式系（「二環式ヘテロシクリル」）などの縮合、架橋もしくはスピロ縮合環系であり得、飽和されていてもまたは部分的に不飽和であってもよい。ヘテロシクリル二環式環系は、一方または両方の環に１以上のヘテロ原子を含み得る。「ヘテロシクリル」にはまた、上記に定義されるようなヘテロシクリル環が１以上のカルボシクリル基と縮合され、その結合点がカルボシクリルまたはヘテロシクリル環上にある環系も含まれ、このような場合には、環員の数はそのヘテロシクリル環系内の環員の数を示し続ける。特定の実施態様において、ヘテロシクリルの各例は、独立に、１以上の置換基で場合により置換されてよく、例えば、非置換型（「非置換ヘテロシクリル」）または置換型（置換ヘテロシクリル」）である。特定の実施態様において、ヘテロシクリル基は、非置換３〜１０員ヘテロシクリルである。特定の実施態様において、ヘテロシクリル基は、置換３〜１０員ヘテロシクリルである。
【００８０】
いくつかの実施態様において、ヘテロシクリル基は、環炭素原子と１〜４個の環ヘテロ原子を有し、各ヘテロ原子は独立に窒素、酸素、および硫黄から選択される５〜１０員非芳香環系（「５〜１０員ヘテロシクリル」）である。いくつかの実施態様において、ヘテロシクリル基は、環炭素原子と１〜４個の環ヘテロ原子を有し、各ヘテロ原子は独立に窒素、酸素、および硫黄から選択される５〜８員非芳香環系（「５〜８員ヘテロシクリル」）である。いくつかの実施態様において、ヘテロシクリル基は、環炭素原子と１〜４個の環ヘテロ原子を有し、各ヘテロ原子は独立に窒素、酸素、および硫黄から選択される５〜６員非芳香環系（「５〜６員ヘテロシクリル」）である。いくつかの実施態様において、５〜６員ヘテロシクリルは、独立に窒素、酸素、および硫黄から選択される１〜３個の環ヘテロ原子を有する。いくつかの実施態様において、５〜６員ヘテロシクリルは、独立に窒素、酸素、および硫黄から選択される１〜２個の環ヘテロ原子を有する。いくつかの実施態様において、５〜６員ヘテロシクリルは、窒素、酸素、および硫黄から選択される１個の環ヘテロ原子を有する。
【００８１】
１個のヘテロ原子を含む例示的３員ヘテロシクリル基としては、限定されるものではないが、アジルジニル(azirdinyl)、オキシラニル、およびチオレニルが挙げられる。１個のヘテロ原子を含む例示的４員ヘテロシクリル基としては、限定されるものではないが、アゼチジニル、オキセタニル、およびチエタニルが挙げられる。１個のヘテロ原子を含む例示的５員ヘテロシクリル基としては、限定されるものではないが、テトラヒドロフラニル、ジヒドロフラニル、テトラヒドロチオフェニル、ジヒドロチオフェニル、ピロリジニル、ジヒドロピロリル、およびピロリル−２，５−ジオンが挙げられる。２個のヘテロ原子を含む例示的５員ヘテロシクリル基としては、限定されるものではないが、ジオキソラニル、オキサスルフラニル、ジスルフラニル、およびオキサゾリジン−２−オンが挙げられる。３個のヘテロ原子を含む例示的５員ヘテロシクリル基としては、限定されるものではないが、トリアゾリニル、オキサジアゾリニル、およびチアジアゾリニルが挙げられる。１個のヘテロ原子を含む例示的６員ヘテロシクリル基としては、限定されるものではないが、ピペリジニル、テトラヒドロピラニル、ジヒドロピリジニル、およびチアニルが挙げられる。２個のヘテロ原子を含む例示的６員ヘテロシクリル基としては、限定されるものではないが、ピペラジニル、モルホリニル、ジチアニル、およびジオキサニルが挙げられる。３個のヘテロ原子を含む例示的６員ヘテロシクリル基としては、限定されるものではないが、トリアジナニル(triazinanyl)が挙げられる。１個のヘテロ原子を含む例示的７員ヘテロシクリル基としては、限定されるものではないが、アゼパニル、オキセパニルおよびチエパニルが挙げられる。１個のヘテロ原子を含む例示的８員ヘテロシクリル基としては、限定されるものではないが、アゾカニル(azocanyl)、オキセカニル(oxecanyl)、およびチオカニル(thiocanyl)が挙げられる。Ｃ６アリール環と縮合された例示的５員ヘテロシクリル基（本明細書ではまた５，６−二環式複素環式環とも呼ばれる）としては、限定されるものではないが、インドリニル、イソインドリニル、ジヒドロベンゾフラニル、ジヒドロベンゾチエニル、およびベンゾキサゾリノニルなどが挙げられる。アリール環に縮合された例示的６員ヘテロシクリル基（本明細書では６，６−二環式複素環式環とも呼ばれる）としては、限定されるものではないが、テトラヒドロキノリニル、およびテトラヒドロイソキノリニルが挙げられる。
【００８２】
「アリール」は、芳香環系中に提供される、６〜１４個の環炭素原子を有し、ヘテロ原子を有さない単環式または多環式（例えば、二環式または三環式）４ｎ＋２芳香環系（例えば、環状配置で共有される６、１０、または１４個のπ電子を有する）のラジカル（「Ｃ６−１４アリール」）を指す。いくつかの実施態様において、アリール基は、６個の環炭素原子を有する（「Ｃ６アリール」；例えば、フェニル）。いくつかの実施態様において、アリール基は、１０個の環炭素原子を有する（「Ｃ１０アリール」；例えば、１−ナフチルおよび２−ナフチルなどのナフチル）。いくつかの実施態様において、アリール基は、１４個の環炭素原子を有する（「Ｃ１４アリール」；例えば、アントラシル）。「アリール」としてはまた、上記に定義されるようなアリール環が１以上のカルボシクリル基またはヘテロシクリル基と縮合し、そのラジカルまたは結合点がアリール環上にある環系が含まれ、このような場合には、炭素原子の数はそのアリール環系内の炭素原子の数を示し続ける。特定の実施態様において、アリール基の各例は、独立に、１以上の置換基で場合により置換されてよく、例えば、非置換型（「非置換アリール」）または置換型（「置換アリール」）である。特定の実施態様において、アリール基は、非置換Ｃ６−１４アリールである。特定の実施態様において、アリール基は、置換Ｃ６−１４アリールである。
【００８３】
「ヘテロアリール」は、芳香環系中に提供される環炭素原子と１〜４個の環ヘテロ原子を有し、各ヘテロ原子が独立に窒素、酸素、および硫黄から選択される５〜１４員単環式または多環式（例えば、二環式または三環式）４ｎ＋２芳香環系（例えば、環状配置で共有される６または１０個のπ電子を有する）のラジカル（「５〜１４員ヘテロアリール」）を指す。特定の実施態様において、ヘテロアリールは、芳香環系中に提供される環炭素原子と１〜４個の環ヘテロ原子を有し、各ヘテロ原子が独立に窒素、酸素および硫黄から選択される５〜１０員単環式または二環式４ｎ＋２芳香環系のラジカル（「５−１０員ヘテロアリール」）を指す。１以上の窒素原子を含むヘテロアリール基では、その結合点は、原子価が許容する限り、炭素原子または窒素原子であり得る。ヘテロアリール二環式環系は、一方または両方の環に１以上のヘテロ原子を含み得る。「ヘテロアリール」としては、上記に定義されるようなヘテロアリー環が１以上のカルボシクリル基またはヘテロシクリル基と縮合し、その結合点がヘテロアリール環上にある環系が含まれ、このような場合には、環員の数はそのヘテロアリール環系内の環員の数を示し続ける。「ヘテロアリール」としてはまた、上記に定義されるようなヘテロアリール環が１以上のアリール基と縮合し、その結合点がアリール環上またはヘテロアリール環上のいずれかにある環系も含まれ、このような場合には、環員の数はその縮合（アリール／ヘテロアリール）環系内の環員の数を示し続ける。一方の環がヘテロ原子を含まない二環式ヘテロアリール基（例えば、インドリル、キノリニル、およびカルバゾリルなど）において、結合点はいずれの環にあってもよく、例えば、ヘテロ原子を担持する環（例えば、２−インドリル）またはヘテロ原子を含まない環（例えば、５−インドリル）のいずれにあってもよい。
【００８４】
いくつかの実施態様において、ヘテロアリール基は、芳香環系中に提供される環炭素原子と１〜４個の環ヘテロ原子を有し、各ヘテロ原子が独立に窒素、酸素、および硫黄から選択される５〜１４員芳香環系（「５〜１４員ヘテロアリール」）である。いくつかの実施態様において、ヘテロアリール基は、芳香環系中に提供される環炭素原子と１〜４個の環ヘテロ原子を有し、各ヘテロ原子が独立に窒素、酸素、および硫黄から選択される５〜１０員芳香環系（「５〜１０員ヘテロアリール」）である。いくつかの実施態様において、ヘテロアリール基は、芳香環系中に提供される環炭素原子と１〜４個の環ヘテロ原子を有し、各ヘテロ原子が独立に窒素、酸素、および硫黄から選択される５〜８員芳香環系（「５〜８員ヘテロアリール」）である。いくつかの実施態様において、ヘテロアリール基は、芳香環系中に提供される環炭素原子と１〜４個の環ヘテロ原子を有し、各ヘテロ原子が独立に窒素、酸素、および硫黄から選択される５〜６員芳香環系（「５〜６員ヘテロアリール」）である。いくつかの実施態様において、５〜６員ヘテロアリールは、独立に窒素、酸素、および硫黄から選択される１〜３個の環ヘテロ原子を有する。いくつかの実施態様において、５〜６員ヘテロアリールは、独立に窒素、酸素、および硫黄から選択される１〜２個の環ヘテロ原子を有する。いくつかの実施態様において、５〜６員ヘテロアリールは、窒素、酸素、および硫黄から選択される１個の環ヘテロ原子を有する。特定の実施態様において、ヘテロアリール基の各例は、独立に、１以上の置換基で場合により置換されてよく、例えば、非置換型（「非置換ヘテロアリール」）または置換型（「置換ヘテロアリール」）である。特定の実施態様において、ヘテロアリール基は、非置換５〜１４員ヘテロアリールである。特定の実施態様において、ヘテロアリール基は、置換５〜１４員ヘテロアリールである。
【００８５】
１個のヘテロ原子を含む例示的５員ヘテロアリール基としては、限定されるものではないが、ピロリル、フラニルおよびチオフェニルが挙げられる。２個のヘテロ原子を含む例示的５員ヘテロアリール基としては、限定されるものではないが、イミダゾリル、ピラゾリル、オキサゾリル、イソキサゾリル、チアゾリル、およびイソチアゾリルが挙げられる。３個のヘテロ原子を含む例示的５員ヘテロアリール基としては、限定されるものではないが、トリアゾリル、オキサジアゾリル、およびチアジアゾリルが挙げられる。４個のヘテロ原子を含む例示的５員ヘテロアリール基としては、限定されるものではないが、テトラゾリルが挙げられる。１個のヘテロ原子を含む例示的６員ヘテロアリール基としては、限定されるものではないが、ピリジニルが挙げられる。２個のヘテロ原子を含む例示的６員ヘテロアリール基としては、限定されるものではないが、ピリダジニル、ピリミジニル、およびピラジニルが挙げられる。３個または４個のヘテロ原子を含む例示的６員ヘテロアリール基としては、限定されるものではないが、それぞれトリアジニルおよびテトラジニルが挙げられる。１個のヘテロ原子を含む例示的７員ヘテロアリール基としては、限定されるものではないが、アゼピニル、オキセピニル、およびチエピニルが挙げられる。例示的６，６−二環式ヘテロアリール基としては、限定されるものではないが、ナフチリジニル、プテリジニル、キノリニル、イソキノリニル、シンノリニル、キノキサリニル、フタラジニル、およびキナゾリニルが挙げられる。例示的５，６−二環式ヘテロアリール基としては、限定されるものではないが、下式のいずれか一つが挙げられる：
【化５】
2020511407.tif 000008
2020511407.tif 000009
2020511407.tif 000010
【００８６】
単環式または二環式ヘテロアリール基のいずれにおいても、結合点は、原子価が許容する限り、いずれの炭素原子または窒素原子であってもよい。
【００８７】
「部分的に不飽和」は、少なくとも一つの二重結合または三重結合を含む基を指す。「部分的に不飽和」という用語は、複数の不飽和部位を有する環を包含することを意図するが、本明細書で定義されるような芳香族基（例えば、アリールまたはヘテロアリール基）を含むことは意図されない。同様に、「飽和」は、二重結合または三重結合を含まない、すなわち、総て単結合を含む基を指す。
【００８８】
いくつかの実施態様において、本明細書で定義されるような脂肪族、アルキル、アルケニル、アルキニル、カルボシクリル、ヘテロシクリル、アリール、およびヘテロアリール基は、場合により置換されてよい（例えば、「置換」もしくは「非置換」脂肪族、「置換」もしくは「非置換」アルキル、「置換」もしくは「非置換」アルケニル、「置換」もしくは「非置換」アルキニル、「置換」もしくは「非置換」カルボシクリル、「置換」もしくは「非置換」ヘテロシクリル、「置換」もしくは「非置換」アリールまたは「置換」もしくは「非置換」ヘテロアリール基）。一般に、「置換」という用語は、「場合により」という用語が先行していてもいなくても、基（例えば、炭素または窒素原子）上に存在する少なくとも１個の水素が許容される置換基、例えば、置換時に、安定な化合物、例えば、転位、環化、脱離、またはその他の反応によるなどの変換を自発的に受けない化合物を生じる置換基で置換されることを意味する。特に断りのない限り、「置換」基は、基の１以上の置換可能な位置に置換基を有し、任意の所与の構造中の２箇所以上の位置が置換される場合、置換基は各位置において同じかまたは異なる。「置換」という用語は、安定な化合物の形成をもたらす本明細書に記載される置換基のいずれかを含む、有機化合物の総ての許容される置換基による置換を含むことが企図される。本開示は、安定な化合物に到達するためにあらゆるこのような組合せを企図する。本開示の趣旨では、窒素などのヘテロ原子は、水素置換基および／またはヘテロ原子の原子価を満たし、安定な部分の形成をもたらす本明細書に記載される任意の好適な置換基を有し得る。
例示的炭素原子置換基としては、限定されるものではないが、ハロゲン、−ＣＮ、−ＮＯ２、−Ｎ３、−ＳＯ２Ｈ、−Ｓ０３Ｈ、−ＯＨ、−ＯＲａａ、−ＯＮ（Ｒｂｂ）２、−Ｎ（Ｒｂｂ）２、−Ｎ（Ｒｂｂ）３＋Ｘ、−Ｎ（ＯＲｃｃ）Ｒｂｂ、−ＳＨ、−ＳＲａａ、−ＳＳＲＣＣ、−Ｃ（＝Ｏ）Ｒａａ、−ＣＯ２Ｈ、−ＣＨＯ、−Ｃ（ＯＲｃｃ）２、−ＣＯ２Ｒａａ、−ＯＣ（＝Ｏ）Ｒａａ、−ＯＣＯ２Ｒａａ、−Ｃ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒｂｂ）２、−ＯＣ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒｂｂ）２、−ＮＲｂｂＣ（＝Ｏ）Ｒａａ、−ＮＲｂｂＣＯ２Ｒａａ、−ＮＲｂｂＣ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒｂｂ）２、−Ｃ（＝ＮＲｂｂ）Ｒａａ、−Ｃ（＝ＮＲｂｂ）ＯＲａａ、−ＯＣ（＝ＮＲｂｂ）Ｒａａ、−ＯＣ（＝ＮＲｂｂ）ＯＲａａ、−Ｃ（＝ＮＲｂｂ）Ｎ（Ｒｂｂ）２、−ＯＣ（＝ＮＲｂｂ）Ｎ（Ｒｂｂ）２、−ＮＲｂｂＣ（＝ＮＲｂｂ）Ｎ（Ｒｂｂ）２、−Ｃ（＝Ｏ）ＮＲｂｂＳＯ２Ｒａａ、−ＮＲｂｂＳＯ２Ｒａａ、−ＳＯ２Ｎ（Ｒｂｂ）２、−ＳＯ２Ｒａａ、−ＳＯ２ＯＲａａ、−ＯＳＯ２Ｒａａ、−Ｓ（＝Ｏ）Ｒａａ、−ＯＳ（＝Ｏ）Ｒａａ、−Ｓｉ（Ｒａａ）３、−ＯＳｉ（Ｒａａ）３  −Ｃ（＝Ｓ）Ｎ（Ｒｂｂ）２、−Ｃ（＝Ｏ）ＳＲａａ、−Ｃ（＝Ｓ）ＳＲａａ、−ＳＣ（＝Ｓ）ＳＲａａ、−ＳＣ（＝Ｏ）ＳＲａａ、−ＯＣ（＝Ｏ）ＳＲａａ、−ＳＣ（＝Ｏ）ＯＲａａ、−ＳＣ（＝Ｏ）Ｒａａ、−Ｐ（＝Ｏ）２Ｒａａ、−ＯＰ（＝Ｏ）２Ｒａａ、−Ｐ（＝Ｏ）（Ｒａａ）２、−ＯＰ（＝Ｏ）（Ｒａａ）２、−ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＲｃｃ）２、−Ｐ（＝Ｏ）２Ｎ（Ｒｂｂ）２、−ＯＰ（＝Ｏ）２Ｎ（Ｒｂｂ）２、−Ｐ（＝Ｏ）（ＮＲｂｂ）２、−ＯＰ（＝Ｏ）（ＮＲｂｂ）２、−ＮＲｂｂＰ（＝Ｏ）（ＯＲｃｃ）２、−ＮＲｂｂＰ（＝Ｏ）（ＮＲｂｂ）２、−Ｐ（ＲＣＣ）２、−Ｐ（ＲＣＣ）３、−ＯＰ（Ｒｃｃ）２、−ＯＰ（Ｒｃｃ）３、−Ｂ（Ｒａａ）２、−Ｂ（ＯＲｃｃ）２、−ＢＲａａ（ＯＲｃｃ）、Ｃ１−１０アルキル、Ｃ１−１０ペルハロアルキル、Ｃ２−１０アルケニル、Ｃ２−１０アルキニル、Ｃ３−１０カルボシクリル、３〜１４員ヘテロシクリル、Ｃ６−１４アリール、および５〜１４員ヘテロアリールが挙げられ、ここで、各アルキル、アルケニル、アルキニル、カルボシクリル、ヘテロシクリル、アリール、およびヘテロアリールは独立に、０、１、２、３、４、または５個のＲｄｄ基で置換され；
あるいは炭素原子上の２個のジェミナル水素は、基＝Ｏ、＝Ｓ、＝ＮＮ（Ｒｂｂ）２、＝ＮＮＲｂｂＣ（＝Ｏ）Ｒａａ、＝ＮＮＲｂｂＣ（＝Ｏ）ＯＲａａ、＝ＮＮＲｂｂＳ（＝Ｏ）２Ｒａａ、＝ＮＲｂｂ、または＝ＮＯＲｃｃで置換され；Ｒａａの各例は、独立に、Ｃ１−１０アルキル、Ｃ１−１０ペルハロアルキル、Ｃ２−１０アルケニル、Ｃ２−１０アルキニル、Ｃ３−１０カルボシクリル、３〜１４員ヘテロシクリル、Ｃ６−１４アリール、および５〜１４員ヘテロアリールから選択されるか、または２個のＲａａ基は結合して３〜１４員ヘテロシクリルもしくは５〜１４員ヘテロアリール環を形成し、ここで、各アルキル、アルケニル、アルキニル、カルボシクリル、ヘテロシクリル、アリール、およびヘテロアリールは、独立に、０、１、２、３、４、または５個のＲｄｄ基で置換され；
Ｒｂｂの各例は、独立に、水素、−ＯＨ、−ＯＲａａ、−Ｎ（ＲＣＣ）２、−ＣＮ、−Ｃ（＝Ｏ）Ｒａａ、−Ｃ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒｃｃ）２、−ＣＯ２Ｒａａ、−Ｓ０２Ｒａａ、−Ｃ（＝ＮＲｃｃ）ＯＲａａ、−Ｃ（＝ＮＲＣＣ）Ｎ（ＲＣＣ）２、−ＳＯ２Ｎ（Ｒｃｃ）２、−ＳＯ２Ｒｃｃ、−ＳＯ２ＯＲｃｃ、−ＳＯＲａａ、−Ｃ（＝Ｓ）Ｎ（ＲＣＣ）２、−Ｃ（＝Ｏ）ＳＲｃｃ、−Ｃ（＝Ｓ）ＳＲＣＣ、−Ｐ（＝Ｏ）２Ｒａａ、−Ｐ（＝Ｏ）（Ｒａａ）２、−Ｐ（＝Ｏ）２Ｎ（Ｒｃｃ）２、−Ｐ（＝Ｏ）（ＮＲｃｃ）２、Ｃ１−１０アルキル、Ｃ１−１０ペルハロアルキル、Ｃ２−１０アルケニル、Ｃ２−１０アルキニル、Ｃ３−１０カルボシクリル、３〜１４員ヘテロシクリル、Ｃ６−１４アリール、および５〜１４員ヘテロアリールから選択されるか、または２個のＲｂｂ基は結合して３〜１４員ヘテロシクリルもしくは５〜１４員ヘテロアリール環を形成し、ここで、各アルキル、アルケニル、アルキニル、カルボシクリル、ヘテロシクリル、アリール、およびヘテロアリールは、独立に、０、１、２、３、４、または５個のＲｄｄ基で置換され；
Ｒｃｃの各例は、独立に、水素、Ｃ１−１０アルキル、Ｃ１−１０ペルハロアルキル、Ｃ２−１０アルケニル、Ｃ２−１０アルキニル、Ｃ３−１０カルボシクリル、３〜１４員ヘテロシクリル、Ｃ６−１４アリール、および５〜１４員ヘテロアリールから選択されるか、または２個のＲｃｃ基は結合して３〜１４員ヘテロシクリルもしくは５〜１４員ヘテロアリール環を形成し、ここで、各アルキル、アルケニル、アルキニル、カルボシクリル、ヘテロシクリル、アリール、およびヘテロアリールは、独立に、０、１、２、３、４、または５個のＲｄｄ基で置換され；
Ｒｄｄの各例は、独立に、ハロゲン、−ＣＮ、−ＮＯ２、−Ｎ３、−ＳＯ２Ｈ、−ＳＯ３Ｈ、−ＯＨ、−ＯＲｅｅ、−ＯＮ（Ｒｆｆ）２、−Ｎ（Ｒｆｆ）２、−Ｎ（Ｒｆｆ）３＋Ｘ、−Ｎ（ＯＲｅｅ）Ｒｆｆ、−ＳＨ、−ＳＲｅｅ、−ＳＳＲｅｅ、−Ｃ（＝Ｏ）Ｒｅｅ、−ＣＯ２Ｈ、−ＣＯ２Ｒｅｅ、−ＯＣ（＝Ｏ）Ｒｅｅ、−ＯＣＯ２Ｒｅｅ、−Ｃ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒｆｆ）２、−ＯＣ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒｆｆ）２、−ＮＲｆｆＣ（＝Ｏ）Ｒｅｅ、−ＮＲｆｆＣＯ２Ｒｅｅ、−ＮＲｆｆＣ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒｆｆ）２、−Ｃ（＝ＮＲｆｆ）ＯＲｅｅ、−ＯＣ（＝ＮＲｆｆ）Ｒｅｅ、−ＯＣ（＝ＮＲｆｆ）ＯＲｅｅ、−Ｃ（＝ＮＲｆｆ）Ｎ（Ｒｆｆ）２、−ＯＣ（＝ＮＲｆｆ）Ｎ（Ｒｆｆ）２、−ＮＲｆｆＣ（＝ＮＲｆｆ）Ｎ（Ｒｆｆ）２、−ＮＲｆｆＳＯ２Ｒｅｅ、−ＳＯ２Ｎ（Ｒｆｆ）２、−ＳＯ２Ｒｅｅ、−Ｓ０２ＯＲｅｅ、−ＯＳ０２Ｒｅｅ、−Ｓ（＝Ｏ）Ｒｅｅ、−Ｓｉ（Ｒｅｅ）３、−ＯＳｉ（Ｒｅｅ）３、−Ｃ（＝Ｓ）Ｎ（Ｒｆｆ）２、−Ｃ（＝Ｏ）ＳＲｅｅ、−Ｃ（＝Ｓ）ＳＲｅｅ、−ＳＣ（＝Ｓ）ＳＲｅｅ、−Ｐ（＝Ｏ）２Ｒｅｅ、−Ｐ（＝Ｏ）（Ｒｅｅ）２、−ＯＰ（＝Ｏ）（Ｒｅｅ）２、−ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＲｅｅ）２、Ｃ１−６アルキル、Ｃ１−６ペルハロアルキル、Ｃ２−６アルケニル、Ｃ２−６アルキニル、Ｃ３−１０カルボシクリル、３〜１０員ヘテロシクリル、Ｃ６−１０アリール、５〜１０員ヘテロアリールから選択され、ここで、各アルキル、アルケニル、アルキニル、カルボシクリル、ヘテロシクリル、アリール、およびヘテロアリールは、独立に、０、１、２、３、４、または５個のＲｇｇ基で置換されるか、または２個のジェミナルＲｄｄ置換基は結合して＝Ｏもしくは＝Ｓを形成し；
Ｒｅｅの各例は、独立に、Ｃ１−６アルキル、Ｃ１−６ペルハロアルキル、Ｃ２−６アルケニル、Ｃ２−６アルキニル、Ｃ３−１０カルボシクリル、Ｃ６−１０アリール、３〜１０員ヘテロシクリル、および３〜１０員ヘテロアリールから選択され、ここで、各アルキル、アルケニル、アルキニル、カルボシクリル、ヘテロシクリル、アリール、およびヘテロアリールは、独立に、０、１、２、３、４、または５個のＲｇｇ基で置換され；
Ｒｆｆの各例は、独立に、水素、Ｃ１−６アルキル、Ｃ１−６ペルハロアルキル、Ｃ２−６アルケニル、Ｃ２−６アルキニル、Ｃ３−１０カルボシクリル、３〜１０員ヘテロシクリル、Ｃ１−６アリールおよび５〜１０員ヘテロアリールから選択されるか、または２個のＲｆｆ基は結合して３〜１４員ヘテロシクリルもしくは５〜１４員ヘテロアリール環を形成し、ここで、各アルキル、アルケニル、アルキニル、カルボシクリル、ヘテロシクリル、アリール、およびヘテロアリールは、独立に、０、１、２、３、４、または５個のＲｇｇ基で置換され；かつ、
Ｒｇｇの各例は、独立に、ハロゲン、−ＣＮ、−ＮＯ２、−Ｎ３、−ＳＯ２Ｈ、−ＳＯ３Ｈ、−ＯＨ、−Ｏ１−６アルキル、−ＯＮ（Ｃ１−６アルキル）２、−Ｎ（Ｃ１−６アルキル）２、−Ｎ（Ｃ１−６アルキル）３＋Ｘ−、−ＮＨ（Ｃ１−６アルキル）２＋Ｘ−、−ＮＨ２（Ｃ１−６アルキル）＋Ｘ−、−ＮＨ３＋Ｘ、−Ｎ（ＯＣ１−６アルキル）（Ｃ１−６アルキル）、−Ｎ（ＯＨ）（Ｃ１−６アルキル）、−ＮＨ（ＯＨ）、−ＳＨ、−Ｓ１−６アルキル、−ＳＳ（Ｃ１−６アルキル）、−Ｃ（＝Ｏ）（Ｃ１−６アルキル）、−ＣＯ２Ｈ、−ＣＯ２（Ｃ１−６アルキル）、−ＯＣ（＝Ｏ）（Ｃ１−６アルキル）、−ＯＣＯ２（Ｃ１−６アルキル）、−Ｃ（＝Ｏ）ＮＨ２、−Ｃ（＝Ｏ）Ｎ（Ｃ１−６アルキル）２、−ＯＣ（＝Ｏ）ＮＨ（Ｃ１−６アルキル）、−ＮＨＣ（＝Ｏ）（Ｃ１−６アルキル）、−Ｎ（Ｃ１−６アルキル）Ｃ（＝Ｏ）（Ｃ１−６アルキル）、−ＮＨＣＯ２（Ｃ１−６アルキル）、−ＮＨＣ（＝Ｏ）Ｎ（Ｃ１−６アルキル）２、−ＮＨＣ（＝Ｏ）ＮＨ（Ｃ１−６アルキル）、−ＮＨＣ（＝Ｏ）ＮＨ２、−Ｃ（＝ＮＨ）Ｏ（Ｃ１−６アルキル）、−ＯＣ（＝ＮＨ）（Ｃ１−６アルキル）、−ＯＣ（＝ＮＨ）ＯＣ１−６アルキル、−Ｃ（＝ＮＨ）Ｎ（Ｃ１−６アルキル）２、−Ｃ（＝ＮＨ）ＮＨ（Ｃ１−６アルキル）、−Ｃ（＝ＮＨ）ＮＨ２、−ＯＣ（＝ＮＨ）Ｎ（Ｃ１−６アルキル）２、−ＯＣ（ＮＨ）ＮＨ（Ｃ１−６アルキル）、−ＯＣ（ＮＨ）ＮＨ２、−ＮＨＣ（ＮＨ）Ｎ（Ｃ１−６アルキル）２、−ＮＨＣ（＝ＮＨ）ＮＨ２、−ＮＨＳＯ２（Ｃ１−６アルキル）、−ＳＯ２Ｎ（Ｃ１−６アルキル）２、−ＳＯ２ＮＨ（Ｃ１−６アルキル）、−ＳＯ２ＮＨ２，−ＳＯ２Ｃ１−６アルキル、−ＳＯ２ＯＣ１−６アルキル、−ＯＳＯ２Ｃ１−６アルキル、−ＳＯＣ１−６アルキル、−Ｓｉ（Ｃ１−６アルキル）３、−ＯＳｉ（Ｃ１−６アルキル）３  −Ｃ（＝Ｓ）Ｎ（Ｃ１−６アルキル）２、Ｃ（＝Ｓ）ＮＨ（Ｃ１−６アルキル）、Ｃ（＝Ｓ）ＮＨ２、−Ｃ（＝Ｏ）Ｓ（Ｃ１−６アルキル）、−Ｃ（＝Ｓ）ＳＣ１−６アルキル、−ＳＣ（＝Ｓ）ＳＣ１−６アルキル、−Ｐ（＝Ｏ）２（Ｃ１−６アルキル）、−Ｐ（＝Ｏ）（Ｃ１−６アルキル）２、−ＯＰ（＝Ｏ）（Ｃ１−６アルキル）２、−ＯＰ（＝Ｏ）（ＯＣ１−６アルキル）２、Ｃ１−６アルキル、Ｃ１−６ペルハロアルキル、Ｃ２−６アルケニル、Ｃ２−６アルキニル、Ｃ３−１０カルボシクリル、Ｃ６−１０アリール、３〜１０員ヘテロシクリル、５〜１０員ヘテロアリールであるか；または２個のジェミナルＲｇｇ置換基は結合して＝Ｏもしくは＝Ｓを形成することができ；ここで、Ｘは対イオンである。
【００８９】
「対イオン」または「アニオン性対イオン」は、電子的中立性を維持するために、カチオン性第四級アミノ基と結合される負電荷を有する基である。例示的対イオンとしては、ハロゲン化物イオン（例えば、Ｆ−、ＣＩ−、Ｂｒ−、Ｉ−）、ＮＯ３−、ＣｌＯ４−、ＯＨ−、Ｈ２ＰＯ４−、ＨＳＯ４−、スルホン酸イオン（例えば、メタンスルホン酸イオン、トリフルオロメタンスルホン酸イオン、ｐ−トルエンスルホン酸イオン、ベンゼンスルホン酸イオン、１０−カンファースルホン酸イオン、ナフタレン−２−スルホン酸イオン、ナフタレン−ｌ−スルホン酸−５−スルホン酸イオン、およびエタン−ｌ−スルホン酸−２−スルホン酸イオンなど）、ならびにカルボン酸イオン（例えば、酢酸イオン、エタン酸イオン、プロパン酸イオン、安息香酸イオン、グリセリン酸イオン、乳酸イオン、酒石酸イオン、およびグリコール酸イオンなど）が挙げられる。
【００９０】
「ハロ」または「ハロゲン」は、フッ素（フルオロ、−Ｆ）、塩素（クロロ、−ＣＩ）、臭素（ブロモ、−Ｂｒ）、またはヨウ素（ヨード、−Ｉ）を指す。
【００９１】
窒素原子は、原子価が許容する限り、置換または非置換であり得、第一級、第二級、第三級、および第四級窒素原子を含み得る。例示的窒素原子置換基(substitutents)としては、限定されるものではないが、水素、−ＯＨ、−ＯＲａａ、−Ｎ（ＲＣＣ）２、−ＣＮ、−Ｃ（＝Ｏ）Ｒａａ、−Ｃ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒｃｃ）２、−ＣＯ２Ｒａａ、−ＳＯ２Ｒａａ、−Ｃ（＝ＮＲｂｂ）Ｒａａ、−Ｃ（＝ＮＲｃｃ）ＯＲａａ、−Ｃ（＝ＮＲＣＣ）Ｎ（ＲＣＣ）２、−ＳＯ２Ｎ（Ｒｃｃ）２、−ＳＯ２Ｒｃｃ、−ＳＯ２ＯＲｃｃ、−ＳＯＲａａ、−Ｃ（＝Ｓ）Ｎ（ＲＣＣ）２、−Ｃ（＝Ｏ）ＳＲｃｃ、−Ｃ（＝Ｓ）ＳＲＣＣ、−Ｐ（＝Ｏ）２Ｒａａ、−Ｐ（＝Ｏ）（Ｒａａ）２、−Ｐ（＝Ｏ）２Ｎ（Ｒｃｃ）２、−Ｐ（＝Ｏ）（ＮＲｃｃ）２、Ｃ１−１０アルキル、Ｃ１−１０ペルハロアルキル、Ｃ２−１０アルケニル、Ｃ２−１０アルキニル、Ｃ３−１０カルボシクリル、３〜１４員ヘテロシクリル、Ｃ６−１４アリール、および５〜１４員ヘテロアリールが挙げられるか、または窒素原子と結合している２個のＲｃｃ基は結合して３〜１４員ヘテロシクリルもしくは５〜１４員ヘテロアリール環を形成し、ここで、各アルキル、アルケニル、アルキニル、カルボシクリル、ヘテロシクリル、アリール、およびヘテロアリールは、独立に、０、１、２、３、４、または５個のＲｄｄ基で置換され、かつ、Ｒａａ、Ｒｂｂ、ＲｃｃおよびＲｄｄは上記で定義される通りである。
【００９２】
特定の実施態様において、窒素原子上に存在する置換基は、窒素保護基（アミノ保護基とも呼ばれる）である。窒素保護基としては、限定されるものではないが、−ＯＨ、−ＯＲａａ、−Ｎ（ＲＣＣ）２、−Ｃ（＝Ｏ）Ｒａａ、−Ｃ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒｃｃ）２、−ＣＯ２Ｒａａ、−ＳＯ２Ｒａａ、−Ｃ（＝ＮＲｃｃ）Ｒａａ、−Ｃ（＝ＮＲｃｃ）ＯＲａａ、−Ｃ（＝ＮＲＣＣ）Ｎ（ＲＣＣ）２、−ＳＯ２Ｎ（Ｒｃｃ）２、−ＳＯ２Ｒｃｃ、−ＳＯ２ＯＲｃｃ、−ＳＯＲａａ、−Ｃ（＝Ｓ）Ｎ（ＲＣＣ）２、−Ｃ（＝Ｏ）ＳＲｃｃ、−Ｃ（＝Ｓ）ＳＲＣＣ、Ｃ１−１０アルキル｛例えば、アラルキル、へテロアラルキル）、Ｃ２−１０アルケニル、Ｃ２−１０アルキニル、Ｃ３−１０カルボシクリル、３〜１４員ヘテロシクリル、Ｃ６−１４アリール、および５〜１４員ヘテロアリール基が挙げられ、ここで、各アルキル、アルケニル、アルキニル、カルボシクリル、ヘテロシクリル、アラルキル、アリール、およびヘテロアリールは、独立に、０、１、２、３、４、または５個のＲ基で置換され、かつ、Ｒａａ、Ｒｂｂ、Ｒｃｃ、およびＲｄｄは、本明細書で定義される通りである。窒素保護基は当技術分野で周知であり、引用することにより本明細書の一部とされるProtecting Groups in Organic Synthesis, T. W. Greene and P. G. M. Wuts, 第3版, John Wiley & Sons, 1999に詳細に記載されているものが含まれる。
【００９３】
アミド窒素保護基（例えば、−Ｃ（＝Ｏ）Ｒａａ）としては、限定されるものではないがホルムアミド、アセトアミド、クロロアセトアミド、トリクロロアセトアミド、トリフルオロアセトアミド、フェニルアセトアミド、３−フェニルプロパンアミド、ピコリンアミド、３−ピリジルカルボキサミド、Ｎ−ベンゾイルフェニルアラニル誘導体、ベンズアミド、ｐ−フェニルベンズアミド、ｏ−ニトロフェニルアセトアミド(o-nitophenylacetamide)、ｏ−ニトロフェノキシアセトアミド、アセトアセトアミド、（Ｎ’−ジチオベンジルオキシアシルアミノ）アセトアミド、３−｛ｐ−ヒドロキシフェニル）プロパンアミド、３−（ｏ−ニトロフェニル）プロパンアミド、２−メチル−２−（ｏ−ニトロフェノキシ）プロパンアミド、２−メチル−２−（ｏ−フェニルアゾフェノキシ）プロパンアミド、４−クロロブタンアミド、３−メチル−３−ニトロブタンアミド、ｏ−ニトロシンナミド、Ｎ−アセチルメチオニン、ｏ−ニトロベンズアミド、およびｏ−（ベンゾイルオキシメチル）ベンズアミドが挙げられる。
【００９４】
カルバミン酸窒素保護基（例えば、−Ｃ（＝Ｏ）ＯＲａａ）としては、限定されるものではないが、メチルカルバマート、エチルカルバマート(ethyl carbamante)、９−フルオレニルメチルカルバマート（Ｆｍｏｃ）、９−（２−スルホ）フルオレニルメチルカルバマート、９−（２，７−ジブロモ）フルオロエニルメチルカルバマート、２，７−ジ−ｔ−ブチル−［９−（１０，１０−ジオキソ−１０、１０，１０，１０−テトラヒドロチオキサンチル）］メチルカルバマート（ＤＢＤ−Ｔｍｏｃ）、４−メトキシフェナシルカルバマート（Ｐｈｅｎｏｃ）、２，２，２−トリクロロエチルカルバマート（Ｔｒｏｃ）、２−トリメチルシリルエチル（Ｔｅｏｃ）カルバマート、２−フェニルエチルカルバマート（ｈＺ）、１−（１−アダマンチル）−１−メチルエチルカルバマート（Ａｄｐｏｃ）、１，１−ジメチル−２−ハロエチルカルバマート、１，１−ジメチル−２，２−ジブロモエチルカルバマート（ＤＢ−ｔ−ＢＯＣ）、１，１−ジメチル−２，２，２−トリクロロエチルカルバマート（ＴＣＢＯＣ）、１−メチル−１−（４−ビフェニリル）エチルカルバマート（Ｂｐｏｃ）、ｌ−（３，５−ジ−ｔ−ブチルフェニル）−１−メチルエチルカルバマート（ｔ−Ｂｕｍｅｏｃ）、２−（２’−および４’−ピリジル）エチルカルバマート（Ｐｙｏｃ）、２−｛Ｎ，Ｎ−ジシクロヘキシルカルボキサミド）エチルカルバマート、ｔ−ブチルカルバマート（ＢＯＣ）、１−アダマンチルカルバマート（Ａｄｏｃ）、ビニルカルバマート（Ｖｏｃ）、アリルカルバマート（Ａｌｌｏｃ）、１−イソプロピルアリルカルバマート（Ｉｐａｏｃ）、シンナミルカルバマート（Ｃｏｃ）、４−ニトロシンナミルカルバマート（Ｎｏｃ）、８−キノリルカルバマート、Ｎ−ヒドロキシピペリジニルカルバマート、アルキルジチオカルバマート、ベンジルカルバマート（Ｃｂｚ）、ｐ−メトキシベンジルカルバマート（Ｍｏｚ）、ｐ−ニトロベンジルカルバマート(p-nitobenzyl carbamate)、ｐ−ブロモベンジルカルバマート、ｐ−クロロベンジルカルバマート、２，４−ジクロロベンジルカルバマート、４−メチルスルフィニルベンジルカルバマート（Ｍｓｚ）、９−アントリルメチルカルバマート、ジフェニルメチルカルバマート、２−メチルチオエチルカルバマート、２−メチルスルホニルエチルカルバマート、２−（ｐ−トルエンスルホニル）エチルカルバマート、［２−（１，３−ジチアニル）］メチルカルバマート（Ｄｍｏｃ）、４−メチルチオフェニルカルバマート（Ｍｔｐｃ）、２，４−ジメチルチオフェニルカルバマート（Ｂｍｐｃ）、２−ホスホニオエチルカルバマート（Ｐｅｏｃ）、２−トリフェニルホスホニオイソプロピルカルバマート（Ｐｐｏｃ）、１，１−ジメチル−２−シアノエチルカルバマート、ｍ−クロロ−ｐ−アシルオキシベンジルカルバマート、ｐ−（ジヒドロキシボリル）ベンジルカルバマート、５−ベンズイソキサゾリルメチルカルバマート、２−（トリフルオロメチル）−６−クロモニルメチルカルバマート（Ｔｃｒｏｃ）、ｍ−ニトロフェニルカルバマート、３，５−ジメトキシベンジルカルバマート、ｏ−ニトロベンジルカルバマート、３，４−ジメトキシ−６−ニトロベンジルカルバマート、フェニル（ｏ−ニトロフェニル）メチルカルバマート、ｔ−アミルカルバマート、Ｓ−ベンジルチオカルバマート、ｐ−シアノベンジルカルバマート、シクロブチルカルバマート、シクロヘキシルカルバマート、シクロペンチルカルバマート、シクロプロピルメチルカルバマート、ｐ−デシルオキシベンジルカルバマート、２，２−ジメトキシアシルビニルカルバマート、ｏ−（Ｎ，Ｎ−ジメチルカルボキサミド）ベンジルカルバマート、１，１−ジメチル−３−（Ｎ，Ｎ−ジメチルカルボキサミド）プロピルカルバマート、１，１−ジメチルプロピニルカルバマート、ジ（２−ピリジル）メチルカルバマート、２−フラニルメチルカルバマート、２−ヨードエチルカルバマート、イソボルニルカルバマート(isoborynl carbamate)、イソブチルカルバマート、イソニコチニルカルバマート、ｐ−（ｐ’−メトキシフェニルアゾ）ベンジル  カルバマート、１−メチルシクロブチルカルバマート、１−メチルシクロヘキシルカルバマート、１−メチル−１−シクロプロピルメチルカルバマート、１−メチル−１−（３，５−ジメトキシフェニル）エチルカルバマート、１−メチル−１−（ｐ−フェニルアゾフェニル）エチルカルバマート、１−メチル−１−フェニルエチルカルバマート、１−メチル−１−（４−ピリジル）エチルカルバマート、フェニルカルバマート、ｐ−（フェニルアゾ）ベンジルカルバマート、２，４，６−トリ−ｔ−ブチルフェニルカルバマート、４−（トリメチルアンモニウム）ベンジルカルバマート、および２，４，６−トリメチルベンジルカルバマートが挙げられる。
【００９５】
スルホンアミド窒素保護基（例えば、−Ｓ（＝Ｏ）２Ｒａａ）としては、限定されるものではないが、ｐ−トルエンスルホンアミド（Ｔｓ）、ベンゼンスルホンアミド、２，３，６，−トリメチル−４−メトキシベンゼンスルホンアミド（Ｍｔｒ）、２，４，６−トリメトキシベンゼンスルホンアミド（Ｍｔｂ）、２，６−ジメチル−４−メトキシベンゼンスルホンアミド（Ｐｍｅ）、２，３，５、６−テトラメチル−４−メトキシベンゼンスルホンアミド（Ｍｔｅ）、４−メトキシベンゼンスルホンアミド（Ｍｂｓ）、２，４，６−トリメチルベンゼンスルホンアミド（Ｍｔｓ）、２，６−ジメトキシ−４−メチルベンゼンスルホンアミド（ｉＭｄｓ）、２，２，５，７、８−ペンタメチルクロマン−６−スルホンアミド（Ｐｍｃ）、メタンスルホンアミド（Ｍｓ）、β−トリメチルシリルエタンスルホンアミド（ＳＥＳ）、９−アントラセンスルホンアミド、４−（４’，８’−ジメトキシナフチルメチル）ベンゼンスルホンアミド（ＤＮＭＢＳ）、ベンジルスルホンアミド、トリフルオロメチルスルホンアミド、およびフェナシルスルホンアミドが挙げられる。
【００９６】
他の窒素保護基としては、限定されるものではないが、フェノチアジニル−（１０）−アシル誘導体、Ｎ’−ｐ−トルエンスルホニルアミノアシル誘導体、Ｎ’−フェニルアミノチオアシル誘導体、Ｎ−ベンゾイルフェニルアラニル誘導体、Ｎ−アセチルメチオニン誘導体、４，５−ジフェニル−３−オキサゾリン−２−オン、Ｎ−フタルイミド、Ｎ−ジチアスクシンイミド（Ｄｔｓ）、Ｎ−２，３−ジフェニルマレイミド、Ｎ−２，５−ジメチルピロール、Ｎ−１，１，４，４−テトラメチルジシリルアザシクロペンタン付加物（ＳＴＡ塩基）、５−置換ｌ，３−ジメチル−ｌ，３，５−トリアザシクロヘキサン−２−オン、５−置換１，３−ジベンジル−ｌ，３，５−トリアザシクロヘキサン−２−オン、１−置換３，５−ジニトロ−４−ピリドン、Ｎ−メチルアミン、Ｎ−アリルアミン、Ｎ−［２−（トリメチルシリル）エトキシ］メチルアミン（ＳＥＭ）、Ｎ−３−アセトキシプロピルアミン、Ｎ−（１−イソプロピル−４−ニトロ−２−オキソ−３−プロオリン(pyroolin)−３−イル）アミン、第四級アンモニウム塩、Ｎ−ベンジルアミン、Ｎ−ジ（４−メトキシフェニル）メチルアミン、Ｎ−５−ジベンゾスベリルアミン、Ｎ−トリフェニルメチルアミン（Ｔｒ）、Ｎ−［（４−メトキシフェニル）ジフェニルメチル］アミン（ＭＭＴｒ）、Ｎ−９−フェニルフルオレニルアミン（ＰｈＦ）、Ｎ−２，７−ジクロロ−９−フルオレニルメチレンアミン、Ｎ−フェロセニルメチルアミノ（Ｆｃｍ）、Ｎ−２−ピコリルアミノＮ’−オキシド、Ｎ−１，１−ジメチルチオメチレンアミン、Ｎ−ベンジリデンアミン、Ｎ−ｐ−メトキシベンジリデンアミン、Ｎ−ジフェニルメチレンアミン、Ｎ−［（２−ピリジル）メシチル］メチレンアミン、Ｎ−（Ｎ’，Ｎ’−ジメチルアミノメチレン）アミン、Ｎ，Ｎ’−イソプロピリデンジアミン、Ｎ−ｐ−ニトロベンジリデンアミン、Ｎ−サリチリデンアミン、Ｎ−５−クロロサリチリデンアミン、Ｎ−（５−クロロ−２−ヒドロキシフェニル）フェニルメチレンアミン、Ｎ−シクロヘキシリデンアミン、Ｎ−（５，５−ジメチル−３−オキソ−１−シクロヘキセニル）アミン、Ｎ−ボラン誘導体、Ｎ−ジフェニルボリン酸誘導体、Ｎ−［フェニル（ペンタアシルクロム−またはタングステン）アシル］アミン、Ｎ−銅キレート、Ｎ−亜鉛キレート、Ｎ−ニトロアミン、Ｎ−ニトロソアミン、アミンＮ−オキシド、ジフェニルホスフィンアミド（Ｄｐｐ）、ジメチルチオホスフィンアミド（Ｍｐｔ）、ジフェニルチオホスフィンアミド（Ｐｐｔ）、ジアルキルホスホルアミダート、ジベンジルホスホルアミダート、ジフェニルホスホルアミダート、ベンゼンスルフェンアミド、ｏ−ニトロベンゼンスルフェンアミド（Ｎｐｓ）、２，４−ジニトロベンゼンスルフェンアミド、ペンタクロロベンゼンスルフェンアミド、２−ニトロ−４−メトキシベンゼンスルフェンアミド、トリフェニルメチルスルフェンアミド、および３−ニトロピリジンスルフェンアミド（Ｎｐｙｓ）が挙げられる。
【００９７】
特定の実施態様において、酸素原子上に存在する置換基は、酸素保護基（ヒドロキシル保護基とも呼ばれる）である。酸素保護基としては、限定されるものではないが、−Ｒａａ、−Ｎ（Ｒｂｂ）２、−Ｃ（＝Ｏ）ＳＲａａ、−Ｃ（＝Ｏ）Ｒａａ、−ＣＯ２Ｒａａ、−Ｃ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒｂｂ）２、−Ｃ（＝ＮＲｂｂ）Ｒａａ、−Ｃ（＝ＮＲｂｂ）ＯＲａａ、−Ｃ（＝ＮＲｂｂ）Ｎ（Ｒｂｂ）２、−Ｓ（＝Ｏ）Ｒａａ、−ＳＯ２Ｒａａ、−Ｓｉ（Ｒａａ）３、−Ｐ（ＲＣＣ）２、−Ｐ（ＲＣＣ）３、−Ｐ（＝Ｏ）２Ｒａａ、−Ｐ（＝Ｏ）（Ｒａａ）２、−Ｐ（＝Ｏ）（ＯＲｃｃ）２、−Ｐ（＝Ｏ）２Ｎ（Ｒｂｂ）２、および−Ｐ（＝Ｏ）（ＮＲｂｂ）２が挙げられ、ここで、Ｒａａ、Ｒｂｂ、およびＲｃｃは本明細書で定義される通りである。酸素保護基は当技術分野で周知であり、引用することにより本明細書の一部とされるProtecting Groups in Organic Synthesis, T. W. Greene and P. G. M. Wuts, 第3版, John Wiley & Sons, 1999に詳細に記載されているものが含まれる。
【００９８】
例示的酸素保護基としては、限定されるものではないが、メチル、メトキシルメチル（ＭＯＭ）、メチルチオメチル（ＭＴＭ）、ｔ−ブチルチオメチル、（フェニルジメチルシリル）メトキシメチル（ＳＭＯＭ）、ベンジルオキシメチル（ＢＯＭ）、ｐ−メトキシベンジルオキシメチル（ＰＭＢＭ）、（４−メトキシフェノキシ）メチル（ｐ−ＡＯＭ）、グアイアコールメチル（ＧＵＭ）、ｔ−ブトキシメチル、４−ペンテニルオキシメチル（ＰＯＭ）、シロキシメチル、２−メトキシエトキシメチル（ＭＥＭ）、２，２，２−トリクロロエトキシメチル、ビス（２−クロロエトキシ）メチル、２−（トリメチルシリル）エトキシメチル（ＳＥＭＯＲ）、テトラヒドロピラニル（ＴＨＰ）、３−ブロモテトラヒドロピラニル、テトラヒドロチオピラニル、１−メトキシシクロヘキシル、４−メトキシテトラヒドロピラニル（ＭＴＨＰ）、４−メトキシテトラヒドロチオピラニル、４−メトキシテトラヒドロチオピラニルＳ，Ｓ−ジオキシド、１−［（２−クロロ−４−メチル）フェニル］−４−メトキシピペリジン−４−イル（ＣＴＭＰ）、１，４−ジオキサン−２−イル、テトラヒドロフラニル、テトラヒドロチオフラニル、２，３，３ａ，４，５，６，７，７ａ−オクタヒドロ−７，８，８−トリメチル−４，７−メタノベンゾフラン−２−イル、１−エトキシエチル、ｌ−（２−クロロエトキシ）エチル、１−メチル−１−メトキシエチル、１−メチル−１−ベンジルオキシエチル、１−メチル−１−ベンジルオキシ−２−フルオロエチル、２，２，２−トリクロロエチル、２−トリメチルシリルエチル、２−（フェニルセレニル）エチル、ｔ−ブチル、アリル、ｐ−クロロフェニル、ｐ−メトキシフェニル、２，４−ジニトロフェニル、ベンジル（Ｂｎ）、ｐ−メトキシベンジル、３，４−ジメトキシベンジル、ｏ−ニトロベンジル、ｐ−ニトロベンジル、ｐ−ハロベンジル、２，６−ジクロロベンジル、ｐ−シアノベンジル、ｐ−フェニルベンジル、２−ピコリル、４−ピコリル、３−メチル−２−ピコリルＮ−オキシド、ジフェニルメチル、ｐ，ｐ’−ジニトロベンズヒドリル、５−ジベンゾスベリル、トリフェニルメチル、α−ナフチルジフェニルメチル、ｐ−メトキシフェニルジフェニルメチル、ジ（ｐ−メトキシフェニル）フェニルメチル、トリ（ｐ−メトキシフェニル）メチル、４−（４’−ブロモフェナシルオキシフェニル）ジフェニルメチル、４，４’，４”−トリス（４，５−ジクロロフタルイミドフェニル）メチル、４，４’，４”−トリス（レブリノイルオキシフェニル）メチル、４，４’，４”−トリス（ベンゾイルオキシフェニル）メチル、３−（イミダゾール−１−イル）ビス（４’，４”−ジメトキシフェニル）メチル、１，１−ビス（４−メトキシフェニル）−１’−ピレニルメチル、９−アントリル、９−（９−フェニル）キサンテニル、９−（９−フェニル−１０−オキソ）アントリル、１，３−ベンゾジスルフラン−２−イル、ベンズイソチアゾリルＳ，Ｓ−ジオキシド、トリメチルシリル（ＴＭＳ）、トリエチルシリル（ＴＥＳ）、トリイソプロピルシリル（ＴＩＰＳ）、ジメチルイソプロピルシリル（ＩＰＤＭＳ）、ジエチルイソプロピルシリル（ＤＥＩＰＳ）、ジメチルテキシ���シリル、ｔ−ブチルジメチルシリル（ＴＢＤＭＳ）、ｔ−ブチルジフェニルシリル（ＴＢＤＰＳ）、トリベンジルシリル、トリ−ｐ−キシリルシリル、トリフェニルシリル、ジフェニルメチルシリル（ＤＰＭＳ）、ｔ−ブチルメトキシフェニルシリル（ＴＢＭＰＳ）、ホルマート、ベンゾイルホルマート、アセタート、クロロアセタート、ジクロロアセタート、トリクロロアセタート、トリフルオロアセタート、メトキシアセタート、トリフェニルメトキシアセタート、フェノキシアセタート、ｐ−クロロフェノキシアセタート、３−フェニルプロピオナート、４−オキソペンタノアート（レブリナート）、４，４−（エチレンジチオ）ペンタノアート（レブリノイルジチオアセタール）、ピバロアート、アダマントアート、クロトナート、４−メトキシクロトナート、ベンゾアート、ｐ−フェニルベンゾアート、２，４，６−トリメチルベンゾアート（メシトアート）、ｔ−ブチルカルボナート（ＢＯＣ）、アルキルメチルカルボナート、９−フルオレニルメチルカルボナート（Ｆｍｏｃ）、アルキルエチルカルボナート、アルキル２，２，２−トリクロロエチルカルボナート（Ｔｒｏｃ）、２−（トリメチルシリル）エチルカルボナート（ＴＭＳＥＣ）、２−（フェニルスルホニル）エチルカルボナート（Ｐｓｅｃ）、２−（トリフェニルホスホニオ）エチルカルボナート（Ｐｅｏｃ）、アルキルイソブチルカルボナート、アルキルビニルカルボナート、アルキルアリルカルボナート、アルキルｐ−ニトロフェニルカルボナート、アルキルベンジルカルボナート、アルキルｐ−メトキシベンジルカルボナート、アルキル３，４−ジメトキシベンジルカルボナート、アルキルｏ−ニトロベンジルカルボナート、アルキルｐ−ニトロベンジルカルボナート、アルキルＳ−ベンジルチオカルボナート、４−エトキシ−ｌ−ナフチルカルボナート、メチルジチオカルボナート、２−ヨードベンゾアート、４−アジドブチラート、４−ニトロ−４−メチルペンタノアート、ｏ−（ジブロモメチル）ベンゾアート、２−ホルミルベンゼンスルホナート、２−（メチルチオメトキシ）エチル、４−（メチルチオメトキシ）ブチラート、２−（メチルチオメトキシメチル）ベンゾアート、２，６−ジクロロ−４−メチルフェノキシアセタート、２，６−ジクロロ−４−（１，１，３，３−テトラメチルブチル）フェノキシアセタート、２，４−ビス（１，１−ジメチルプロピル）フェノキシアセタート、クロロジフェニルアセタート、イソブチラート、モノスクシノアート、（Ｅ）−２−メチル−２−ブテノアート、ｏ−（メトキシアシル）ベンゾアート、ａ−ナフトアート、ニトラート、アルキルΝ，Ν，Ν’，Ν’−テトラメチルホスホロジアミダート、アルキルＮ−フェニルカルバマート、ボラート、ジメチルホスフィノチオイル、アルキル２，４−ジニトロフェニルスルフェナート、スルファート、メタンスルホナート（メシラート）、ベンジルスルホナート、およびトシラート（Ｔｓ）が挙げられる。
【００９９】
特定の実施態様において、硫黄原子上に存在する置換基は、硫黄保護基（チオール保護基とも呼ばれる）。硫黄保護基としては、限定されるものではないが、−Ｒａａ、−Ｎ（Ｒｂｂ）２、−Ｃ（＝Ｏ）ＳＲａａ、−Ｃ（＝Ｏ）Ｒａａ、−ＣＯ２Ｒａａ、−Ｃ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒｂｂ）２、−Ｃ（＝ＮＲｂｂ）Ｒａａ、−Ｃ（＝ＮＲｂｂ）ＯＲａａ、−Ｃ（＝ＮＲｂｂ）Ｎ（Ｒｂｂ）２、−Ｓ（＝Ｏ）Ｒａａ、−ＳＯ２Ｒａａ、−Ｓｉ（Ｒａａ）３−Ｐ（ＲＣＣ）２、−Ｐ（ＲＣＣ）３、−Ｐ（＝Ｏ）２Ｒａａ、−Ｐ（＝Ｏ）（Ｒａａ）２、−Ｐ（＝Ｏ）（ＯＲｃｃ）２、−Ｐ（＝Ｏ）２Ｎ（Ｒｂｂ）２、および−Ｐ（＝Ｏ）（ＮＲｂｂ）２が挙げられ、ここで、Ｒａａ、Ｒｂｂ、およびＲｃｃは本明細書で定義される通りである。硫黄保護基は当技術分野で周知であり、引用することにより本明細書の一部とされるProtecting Groups in Organic Synthesis, T. W. Greene and P. G. M. Wuts, 第3版, John Wiley & Sons, 1999に詳細に記載されているものが含まれる。
【０１００】
本明細書で使用する場合、「脱離基」、または「ＬＧ」は、ヘテロリシス結合開裂時に電子対を持って離れる分子フラグメントを指すと当技術分野で理解される用語であり、前記分子フラグメントは陰イオンまたは中性分子である。例えば、Smith, March Advanced Organic Chemistry 6th ed. (501-502)参照。好適な脱離基の例としては、限定されるものではないが、ハリド（例えば、塩化物、臭化物、またはヨウ化物）、アルコキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、アルカンスルホニルオキシ、アレンスルホニルオキシ、アルキルカルボニルオキシ（例えば、アセトキシ）、アリールカルボニルオキシ、アリールオキシ、メトキシ、Ｎ，Ｏ−ジメチルヒドロキシルアミノ、ピキシル(pixyl)、ハロホルマート、−Ｎ０２、トリアルキルアンモニウム、およびアリールヨードニウム塩が挙げられる。いくつかの実施態様において、脱離基は、スルホン酸エステルである。いくつかの実施態様において、スルホン酸エステルは、式−ＯＳＯ２ＲＬＧ１を含んでなり、式中、ＲＬＧ１は、置換されていてもよいアルキル、置換されていてもよいアルケニル、置換されていてもよいヘテロアルキル、置換されていてもよいアリール、置換されていてもよいヘテロアリール、置換されていてもよいアリールアルキル、および置換されていてもよいヘテロアリールアルキル(heterarylalkyl)からなる群から選択される。いくつかの実施態様において、ＲＬＧｌは、置換または非置換Ｃ１−Ｃ６アルキルである。いくつかの実施態様において、ＲＬＧｌはメチルである。いくつかの実施態様において、ＲＬＧｌは、置換または非置換アリールである。いくつかの実施態様において、ＲＬＧｌは、置換または非置換(unsubstitued)フェニルである。いくつかの実施態様において、ＲＬＧｌは、下式である。
【化６】
2020511407.tif 000011
【０１０１】
いくつかの場合において、脱離基は、トルエンスルホナート（トシラート、Ｔｓ）、メタンスルホナート（メシラート、Ｍｓ）、ｐ−ブロモベンゼンスルホニル（ブロシラート、Ｂｓ）、またはトリフルオロメタンスルホナート（トリフラート、Ｔｆ）である。いくつかの場合において、脱離基は、ブロシラート（ｐ−ブロモベンゼンスルホニル）である。いくつかの場合において、脱離基は、ノシラート（２−ニトロベンゼンスルホニル）である。いくつかの実施態様において、脱離基は、スルホナート含有基である。いくつかの実施態様において、脱離基は、トシラート基である。脱離基はまた、ホスフィンオキシド（例えば、光延反応の際に形成される）またはエポキシドもしくは環式スルファートなどの内部脱離基であってもよい。
【０１０２】
「薬学的に許容可能な塩」は、妥当な医学的判断の範囲内で、過度の毒性、刺激、アレルギー反応などを伴わずにヒトおよび他の動物の組織と接触した状態で使用するのに好適であり、かつ妥当なベネフィット／リスク比に見合う塩を指す。薬学的上許容可能な塩は、当技術分野において周知である。例えば、BergeらがJ. Pharmaceutical Sciences (1977) 66: 1-19において薬学的に許容可能な塩を詳細に説明している。本明細書に記載される化合物の薬学的に許容可能な塩は、好適な無機および有機酸および塩基から誘導されるものを含む。薬学的に許容可能な非毒性酸付加塩の例は、塩酸、臭化水素酸、リン酸、硫酸および過塩素酸などの無機酸とともに、または酢酸、シュウ酸、マレイン酸、酒石酸、クエン酸、コハク酸、もしくはマロン酸などの有機酸とともに、またはイオン交換などの当技術分野で使用される他の方法を使用することによって形成されるアミノ基の塩がある。他の薬学的に許容可能な塩としては、アジピン酸塩、アルギン酸塩、アスコルビン酸塩、アスパラギン酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、安息香酸塩、重硫酸塩、ホウ酸塩、酪酸塩、樟脳酸塩、カンファースルホン酸塩、クエン酸塩、シクロペンタンプロピオン酸塩、ジグルコン酸塩、ドデシル硫酸塩、エタンスルホン酸塩、ギ酸塩、フマル酸塩、グルコヘプトン酸塩、グリセロリン酸塩、グルコン酸塩、ヘミ硫酸塩、ヘプタン酸塩、ヘキサン酸塩、ヨウ化水素酸塩、２−ヒドロキシ−エタンスルホン酸塩、ラクトビオン酸塩、乳酸塩、ラウリン酸塩、ラウリル硫酸塩、リンゴ酸塩、マレイン酸塩、マロン酸塩、メタンスルホン酸塩、２−ナフタレンスルホン酸塩、ニコチン酸塩、硝酸塩、オレイン酸塩、シュウ酸塩、パルミチン酸塩、パモ酸塩、ペクチン酸塩、過硫酸塩、３−フェニルプロピオン酸塩、リン酸塩、ピクリン酸塩、ピバル酸塩、プロピオン酸塩、ステアリン酸塩、コハク酸塩、硫酸塩、酒石酸塩、チオシアン酸塩、ｐ−トルエンスルホン酸塩、ウンデカン酸塩、および吉草酸塩、などが挙げられる。適当な塩基から誘導される塩としては、アルカリ金属塩、アルカリ土類金属塩、アンモニウム塩およびＮ＋（Ｃ１−４アルキル）４塩が挙げられる。代表的なアルカリ金属塩またはアルカリ土類金属塩としては、ナトリウム、リチウム、カリウム、カルシウム、およびマグネシウムなどが挙げられる。さらなる薬学的に許容可能な塩としては、適当であれば、第四級塩が挙げられる。
【０１０３】
本発明は、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤を提供する。一つの実施態様において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、式（ＩＩＩ）の化合物：
【化７】
2020511407.tif 000012
［式中、
【化８】
2020511407.tif 000013
は、単結合または二重結合を表し；
Ｒ１は、水素、Ｒｚ、または−Ｃ（Ｏ）Ｒｚであり、ここで、Ｒｚは、置換されていてもよいＣ１−６アルキルであり；
Ｌは、−Ｎ（Ｒ）Ｃ（Ｏ）−、−Ｃ（Ｏ）Ｎ（Ｒ）−、−Ｎ（Ｒ）Ｃ（Ｏ）Ｎ（Ｒ）−，−Ｎ（Ｒ）Ｃ（Ｏ）Ｏ−、または−ＯＣ（Ｏ）Ｎ（Ｒ）−であり；
各Ｒは、独立に、水素または置換されていてもよいＣ１−６脂肪族であり；
Ａｒは、独立に窒素、酸素、および硫黄から選択される０〜４個のヘテロ原子を有する単環式または二環式芳香環であり、ここで、Ａｒは、原子価が許容する限り、０、１、２、３、４、または５個のＲｙ基で置換され；
各Ｒｙは独立に、ハロ、−ＣＮ、−ＮＯ２、置換されていてもよい脂肪族、置換されていてもよいカルボシクリル、置換されていてもよいアリール、置換されていてもよいヘテロシクリル、置換されていてもよいヘテロアリール、−ＯＲＡ、−Ｎ（ＲＢ）２、−ＳＲＡ、−Ｃ（＝Ｏ）ＲＡ、−Ｃ（Ｏ）ＯＲＡ、−Ｃ（Ｏ）ＳＲＡ、−Ｃ（Ｏ）Ｎ（ＲＢ）２、−Ｃ（Ｏ）Ｎ（ＲＢ）Ｎ（ＲＢ）２、−ＯＣ（Ｏ）ＲＡ、−ＯＣ（Ｏ）Ｎ（ＲＢ）２、−ＮＲＢＣ（Ｏ）ＲＡ、−ＮＲＢＣ（Ｏ）Ｎ（ＲＢ）２、−ＮＲＢＣ（Ｏ）Ｎ（ＲＢ）Ｎ（ＲＢ）２、−ＮＲＢＣ（Ｏ）ＯＲＡ、−ＳＣ（Ｏ）ＲＡ、−Ｃ（＝ＮＲＢ）ＲＡ、−Ｃ（＝ＮＮＲＢ）ＲＡ、−Ｃ（＝ＮＯＲＡ）ＲＡ、−Ｃ（＝ＮＲＢ）Ｎ（ＲＢ）２、−ＮＲＢＣ（＝ＮＲＢ）ＲＢ、−Ｃ（＝Ｓ）ＲＡ、−Ｃ（＝Ｓ）Ｎ（ＲＢ）２、−ＮＲＢＣ（＝Ｓ）ＲＡ、−Ｓ（Ｏ）ＲＡ、−ＯＳ（Ｏ）２ＲＡ、−ＳＯ２ＲＡ、−ＮＲＢＳＯ２ＲＡ、または−ＳＯ２Ｎ（ＲＢ）２からなる群から選択され；
各ＲＡは独立に、水素、置換されていてもよい脂肪族、置換されていてもよいカルボシクリル、置換されていてもよいヘテロシクリル、置換されていてもよいアリール、および置換されていてもよいヘテロアリールからなる群から選択され；
各ＲＢは独立に、水素、置換されていてもよい脂肪族、置換されていてもよいカルボシクリル、置換されていてもよいヘテロシクリル、置換されていてもよいアリール、および置換されていてもよいヘテロアリールからなる群から選択されるか、または２個のＲＢ基は、それらの間にある原子と共に置換されていてもよい複素環式環を形成し；
Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、およびＲ８は独立に、水素、ハロ、または置換されていてもよい脂肪族であり；
各ＲＸは独立に、ハロ、−ＣＮ、置換されていてもよい脂肪族、−ＯＲ’、および−Ｎ（Ｒ”）２からなる群から選択され；
Ｒ’は、水素または置換されていてもよい脂肪族であり；
各Ｒ”は独立に、水素または置換されていてもよい脂肪族であるか、または２個のＲ”は、それらの間にある原子と共に複素環式環を形成し；かつ、
ｎは、原子価が許容する限り、０、１、２、３、４、５、６、７、８、９、または１０である］
またはその薬学的に許容可能な塩である。
【０１０４】
一つの側面において、Ｌは−Ｃ（Ｏ）Ｎ（Ｒ）−である。一つの側面において、Ｒ１は水素である。一つの側面において、ｎは０である。
【０１０５】
一つの実施態様において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、式（ＩＶ）の化合物：
【化９】
2020511407.tif 000014
またはその薬学的に許容可能な塩である。一つの側面において、少なくとも一つのＲｙは−ＮＨＲＢである。一つの側面において、ＲＢは、置換されていてもよいシクロアルキルである。
【０１０６】
一つの実施態様において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、式（ＶＩＩ）の化合物：
【化１０】
2020511407.tif 000015
またはその薬学的に許容可能な塩である。一つの側面において、Ｌは−Ｃ（Ｏ）Ｎ（Ｒ）−である。一つの側面において、Ｒ１は水素である。一つの側面において、ｎは０である。
【０１０７】
一つの実施態様において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、式（ＶＩＩＩ）の化合物：
【化１１】
2020511407.tif 000016
またはその薬学的に許容可能な塩である。一つの側面において、Ｌは−Ｃ（Ｏ）Ｎ（Ｒ）−である。一つの側面において、Ｒ１は水素である。一つの側面において、ｎは０である。
【０１０８】
一つの実施態様において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、式（ＩＸ）の化合物：
【化１２】
2020511407.tif 000017
またはその薬学的に許容可能な塩である。一つの側面において、Ｒ１は水素である。一つの側面において、ｎは０である。
【０１０９】
一つの実施態様において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、化合物Ｂ：
【化１３】
2020511407.tif 000018
またはその薬学的に許容可能な塩である。
【０１１０】
一つの実施態様において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、式（Ｘ）の化合物：
【化１４】
2020511407.tif 000019
またはその薬学的に許容可能な塩である。一つの側面において、Ｒｙは−ＮＨＲＢである。一つの側面において、ＲＢは、置換されていてもよいヘテロシクリルである。
【０１１１】
特定の実施態様において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、式（ＸＩ）の化合物：
【化１５】
2020511407.tif 000020
またはその薬学的に許容可能な塩であり、式中、Ｘは、−Ｃ（ＲＸＣ）２−、−Ｏ−、−Ｓ−、または−ＮＲＸＮ−であり、ここで、ＲＸＣの各例は独立に、水素、置換されていてもよいアルキル、置換されていてもよいカルボシクリル、置換されていてもよいヘテロシクリル、置換されていてもよいアリール、または置換されていてもよいヘテロアリールであり；ＲＸＮは独立に、水素、置換されていてもよいアルキル、置換されていてもよいカルボシクリル、置換されていてもよいヘテロシクリル、置換されていてもよいアリール、置換されていてもよいヘテロアリール、−Ｃ（＝Ｏ）ＲＸＡ、または窒素保護基であり；ＲＸＡは、置換されていてもよいアルキル、置換されていてもよいカルボシクリル、置換されていてもよいヘテロシクリル、置換されていてもよいアリール、または置換されていてもよいヘテロアリールである。
【０１１２】
一つの実施態様において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は化合物Ｃ：
【化１６】
2020511407.tif 000021
またはその薬学的に許容可能な塩である。化合物Ｃおよび化合物Ｃを製造する方法は、ＰＣＴ／ＵＳ２０１３／０７７２３５の少なくとも第１４１頁（化合物２０８）および第２９１頁第［００４６４］段落〜第２９４頁第［００４６９］段落に開示されている。
【０１１３】
別の実施態様において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、化合物Ｅ：
【化１７】
2020511407.tif 000022
またはその薬学的に許容可能な塩である。
【０１１４】
別の実施態様において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、化合物Ｆ：
【化１８】
2020511407.tif 000023
またはその薬学的に許容可能な塩である。
【０１１５】
ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、さらに、引用することにより本明細書の一部とされるＰＣＴ／ＵＳ２０１３／０７７２３５およびＰＣＴ／ＵＳ２０１５／０４３６７９に開示されている。例示的ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、ＰＣＴ／ＵＳ２０１３／０７７２３５の表１Ａ、表１Ｂ、表１Ｃ、表１Ｄ、表１Ｅ、表１Ｆ、および表１Ｇに開示され、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤を製造する方法は、ＰＣＴ／ＵＳ２０１３／０７７２３５の少なくとも第２３９頁第［００３５９］段落〜第３０１頁第［００４８５］段落に記載されている。ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤またはＰＲＭＴ５阻害剤の他の限定されない例は、下記の公開特許出願ＷＯ２０１１／０７９２３６、ＷＯ２０１４／１００６９５、ＷＯ２０１４／１００７１６、ＷＯ２０１４／１００７３０、ＷＯ２０１４／１００７６４、およびＷＯ２０１４／１００７３４、および米国仮出願第６２／０１７，０９７号および同第６２／０１７，０５５号に開示されている。これらの特許出願に記載されている一般化合物および特定の化合物は、引用することにより本明細書の一部とされ、本明細書に記載されるような癌を処置するために使用可能である。いくつかの実施態様において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、核酸（例えば、ｓｉＲＮＡ）である。ＰＲＭＴ５に対するｓｉＲＮＡは、例えば、Mol Cancer Res. 2009 Apr;7(4): 557-69, and Biochem J. 2012 Sep 1;446(2):235-41に記載されている。
【０１１６】
「抗原結合タンパク質（ＡＢＰ）」は、抗体、または抗体と同様に機能する操作分子を含む、抗原と結合するタンパク質を意味する。このような選択的抗体形式には、トリアボディ、テトラボディ、ミニ抗体、およびミニボディが含まれる。また、本開示によるいずれかの分子の１以上のＣＤＲが好適な非免疫グロブリンタンパク質足場または骨格、例えば、アフィボディ、ＳｐＡ足場、ＬＤＬ受容体クラスＡドメイン、アビマー（例えば、米国特許出願公開第２００５／００５３９７３号、同第２００５／００８９９３２号、同第２００５／０１６４３０１号）またはＥＧＦドメイン上に配置され得る選択的足場も含まれる。ＡＢＰにはまた、このような抗体または他の分子の抗原結合フラグメントも含まれる。さらに、ＡＢＰは、適当な軽鎖と対とした場合に、全長抗体、（Ｆａｂ’）２フラグメント、Ｆａｂフラグメント、二重特異性または二重パラトープ分子またはそれらの等価物（例えば、ｓｃＦＶ、バイボディ、トリボディまたはテトラボディ、Ｔａｎｄａｂｓなど）に形式化された本発明のＶＨ領域を含んでなり得る。ＡＢＰは、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、もしくはＩｇＧ４である抗体；またはＩｇＭ；ＩｇＡ、ＩｇＥもしくはＩｇＤまたはそれらの修飾変異体を含んでなり得る。抗体重鎖の定常ドメインは、相応に選択することができる。軽鎖定常ドメインは、κまたはλ定常ドメインであり得る。ＡＢＰはまた、ＷＯ８６／０１５３３に記載されているタイプのキメラ抗体であってもよく、これは抗原結合領域および非免疫グロブリン領域を含んでなる。「ＡＢＰ」、「抗原結合タンパク質」、および「結合タンパク質」という用語は、本発明では互換的に使用される。
【０１１７】
タンパク質プログラム細胞死(protein Programmed Death)１（ＰＤ−１）は、受容体のＣＤ２８ファミリーの阻害性メンバーであり、ＣＤ２８、ＣＴＬＡ−４、ＩＣＯＳおよびＢＴＬＡも含む。ＰＤ−１は、活性化されたＢ細胞、Ｔ細胞、および骨髄細胞で発現される(Agata et al., 前掲; Okazaki et al. (2002) Curr. Opin. Immunol 14:391779-82; Bennett et al. (2003) J Immunol 170:711-8)。このファミリーの最初のメンバーＣＤ２８およびＩＣＯＳは、モノクローナル抗体の添加後のＴ細胞増殖の増強に対する機能的効果によって発見された(Hutloff et al. (1999) Nature 397:263-266; Hansen et al. (1980) Immunogenics 10:247-260)。ＰＤ−１は、アポトーシス細胞における差次的発現に関するスクリーニングを介して発見された(Ishida et al. (1992) EMBO J 11:3887-95)。このファミリーの他のメンバーＣＴＬＡ−４、およびＢＴＬＡは、それぞれ細胞傷害性Ｔリンパ球およびＴＨ１細胞における差次的発現に関するスクリーニングを介して発見された。ＣＤ２８、ＩＣＯＳおよびＣＴＬＡ−４は総て不対システイン残基を有し、ホモ二量体形成を可能とする。これに対し、ＰＤ−１はモノマーとして存在することが示唆され、他のＣＤ２８ファミリーメンバーに特徴的な不対システイン残基を欠いている。ＰＤ−１抗体および疾患の処置に使用する方法は、米国特許第７，５９５，０４８号；同第８，１６８，１７９号；同第８，７２８，４７４号；同第７，７２２，８６８号；同第８，００８，４４９号；同第７，４８８，８０２号；同第７，５２１，０５１号；同第８，０８８，９０５号；同第８，１６８，７５７号；同第８，３５４，５０９号；および米国特許出願公開第２０１１０１７１２２０号；同第２０１１０１７１２１５号；および同第２０１１０２７１３５８号に記載されている。ＣＴＬＡ−４抗体とＰＤ−１抗体の組合せは、米国特許第９，０８４，７７６号に記載されている。
【０１１８】
本明細書で使用する場合、「ＰＤ−１アンタゴニスト」は、癌細胞上で発現されるＰＤ−Ｌ１と免疫細胞（Ｔ細胞、Ｂ細胞またはＮＫＴ細胞）上で発現されるＰＤ−１との結合を遮断する、好ましくはまた癌細胞上で発現されるＰＤ−Ｌ２と免疫細胞で発現されるＰＤ−１との結合も遮断するいずれの化学化合物または生体分子も意味する。ＰＤ−１およびそのリガンドの別名または異名としては、ＰＤ−１に関してはＰＤＣＤ１、ＰＤ１、ＣＤ２７９およびＳＬＥＢ２；ＰＤ−Ｌ１に関してはＰＤＣＤ１Ｌ１、ＰＤＬ１、Ｂ７Ｈ１、Ｂ７−４、ＣＤ２７４およびＢ７−Ｈ；ならびにＰＤ−Ｌ２に関してはＰＤＣＤ１Ｌ２、ＰＤＬ２、Ｂ７−ＤＣ、ＢｔｄｃおよびＣＤ２７３が含まれる。ヒトＰＤ−１アミノ酸配列は、ＮＣＢＩ  Ｌｏｃｕｓ番号：ＮＰ＿００５００９に見出すことができる。ヒトＰＤ−Ｌ１およびＰＤ−Ｌ２アミノ酸配列は、それぞれＮＣＢＩ  Ｌｏｃｕｓ番号：ＮＰ＿０５４８６２およびＮＰ＿０７９５１５に見出すことができる。
【０１１９】
本発明の側面のいずれかにおいて有用なＰＤ−１アンタゴニストとしては、ＰＤ−１またはＰＤ−Ｌ１と特異的に結合する、ましくは、ヒトＰＤ−１またはヒトＰＤ−Ｌ１と特異的に結合するモノクローナル抗体（ｍＡｂ）、またはその抗原結合フラグメントが含まれる。ｍＡｂは、ヒト抗体、ヒト化抗体またはキメラ抗体であり得、ヒト定常領域を含み得る。いくつかの実施態様において、ヒト定常領域は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３およびＩｇＧ４定常領域からなる群から選択され、好ましい実施態様において、ヒト定常領域は、ＩｇＧ１またはＩｇＧ４定常領域である。いくつかの実施態様において、抗原結合フラグメントは、Ｆａｂ、Ｆａｂ’−ＳＨ、Ｆ（ａｂ’）２、ｓｃＦｖおよびＦｖフラグメントからなる群から選択される。
【０１２０】
本発明の種々の側面および実施態様において有用な、ヒトＰＤ−１と結合するｍＡｂの例は、米国特許第８，５５２，１５４号；同第８，３５４，５０９号；同第８，１６８，７５７号；同第８，００８，４４９号；同第７，５２１，０５１号；同第７，４８８，８０２号；ＷＯ２００４０７２２８６；ＷＯ２００４０５６８７５；およびＷＯ２００４００４７７１に記載されている。
【０１２１】
本発明の側面および実施態様のいずれかにおいて有用な他のＰＤ−１アンタゴニストとしては、ＰＤ−１と特異的に結合し、好ましくはヒトＰＤ−１と特異的に結合するイムノアドヘシン、例えば、免疫グロブリン分子のＦｃ領域などの定常領域に融合されたＰＤ−Ｌ１またはＰＤ−Ｌ２の細胞外またはＰＤ−１結合部分を含有する融合タンパク質が含まれる。ＰＤ−１と特異的に結合するイムノアドヘシンの例は、ＷＯ２０１００２７８２７およびＷＯ２０１１０６６３４２に記載されている。本発明の処置方法、薬剤および使用においてＰＤ−１アンタゴニストとして有用な特定の融合タンパク質としては、ＡＭＰ−２２４（Ｂ７−ＤＣＩｇとしても知られる）が含まれ、これはＰＤ−Ｌ２−ＦＣ融合タンパク質であり、ヒトＰＤ−１と結合する。
【０１２２】
ニボルマブは、オプジーボ（登録商標）として市販されているヒト化モノクローナル抗ＰＤ−１抗体である。ニボルマブは、一部の切除不能または転移性黒色腫の処置に適応となる。ニボルマブは、Ｉｇスーパーファミリー膜貫通タンパク質であるＰＤ−１と結合し、そのリガンドＰＤ−Ｌ１およびＰＤ−Ｌ２によるその活性化を遮断し、腫瘍細胞または病原体に対するＴ細胞および細胞媒介免疫応答の活性化をもたらす。活性化されたＰＤ−１は、Ｐ１３ｋ／Ａｋｔ経路の活性化の抑制を介してＴ細胞の活性化およびエフェクター機能に負の調節を行う。ニボルマブの他の名称としては、ＢＭＳ−９３６５５８、ＭＤＸ−１１０６、およびＯＮＯ−４５３８が含まれる。ニボルマブのアミノ酸配列ならびに使用および製造方法は、米国特許第８，００８，４４９号に開示されている。
【０１２３】
ペンブロリズマブは、キートルーダ（登録商標）として市販されているヒト化モノクローナル抗ＰＤ−１抗体である。ペンブロリズマブは、一部の切除不能または転移性黒色腫の処置に適応となる。ペンブロリズマブのアミノ酸配列および使用方法は、米国特許第８，１６８，７５７号に開示されている。
【０１２４】
ＰＤ−Ｌ１は、ＡＰＣおよび活性化Ｔ細胞を含む多くの細胞種で発現されるＢ７ファミリーメンバーである(Yamazaki et al. (2002) J. Immunol. 169:5538)。ＰＤ−Ｌ１はＰＤ−１およびＢ７−１の両方と結合する。Ｔ細胞で発現されたＢ７−１のＰＤ−Ｌ１による結合およびＴ細胞で発現されたＰＤ−Ｌ１のＢ７−１による結合の両方がＴ細胞阻害をもたらす(Butte et al. (2007) Immunity 27:111)。また、他のＢ７ファミリーメンバーと同様に、ＰＤ−Ｌ１もＴ細胞に補助刺激シグナルを与えるという証拠もある(Subudhi et al. (2004) J. Clin. Invest. 113:694; Tamura et al. (2001) Blood 97:1809)。ＰＤ−１のリガンドであるＰＤ−Ｌ１（ヒトＰＤ−Ｌ１  ｃＤＮＡは、ＥＭＢＬ／ＧｅｎＢａｎｋ受託番号ＡＦ２３３５１６により示される塩基配列から構成され、マウスＰＤ−Ｌ１  ｃＤＮＡは、ＮＭ．ｓｕｂ．−−０２１８９３により示される塩基配列から構成される）は、活性化された単球および樹状細胞などのいわゆる抗原提示細胞で発現される(Journal of Experimental Medicine (2000), vol. 19, issue 7, p 1027-1034)。これらの細胞は、Ｔリンパ球に、多様な免疫誘導シグナルを誘導する相互作用分子を与え、ＰＤ−Ｌ１は、ＰＤ−１により阻害性シグナルを誘導するこれらの分子の一つである。ＰＤ−Ｌ１リガンド刺激がＰＤ−１発現Ｔリンパ球の活性化（細胞増殖および種々のサイトカイン産生の誘導）を抑制することが明らかになっている。ＰＤ−Ｌ１の発現は、免疫担当細胞だけでなく、特定の種類の腫瘍細胞株（単球性白血病由来の細胞株、肥満細胞由来の細胞株、肝癌由来の細胞株、神経芽細胞由来の細胞株、および乳癌由来の細胞株）でも確認されている(Nature Immunology (2001), vol. 2, issue 3, p. 261-267)。
【０１２５】
抗ＰＤ−Ｌ１抗体およびその製造方法は当技術分野で公知である。ＰＤ−Ｌ１に対するこのような抗体は、ポリクローナルまたはモノクローナル、および／または組換え型、および／またはヒト化型であってよい。ＰＤ−Ｌ１抗体は、癌の処置のために免疫調節剤として開発中である。
【０１２６】
例示的ＰＤ−Ｌ１抗体は、米国特許第９，２１２，２２４号；同第８，７７９，１０８号；同第８，５５２，１５４号；同第８，３８３，７９６号；同第８，２１７，１４９号；米国特許出願公開第２０１１０２８０８７７号；ＷＯ２０１３０７９１７４；およびＷＯ２０１３０１９９０６に開示されている。ＰＤ−Ｌ１（ＣＤ２７４またはＢ７−Ｈ１とも呼ばれる）に対するさらなる例示的抗体および使用方法は、米国特許第８，１６８，１７９号；同第７，９４３，７４３号；同第７，５９５，０４８号；ＷＯ２０１４０５５８９７；ＷＯ２０１３０１９９０６；およびＷＯ２０１００７７６３４に開示されている。本発明の処置方法、薬剤および使用においてＰＤ−１アンタゴニストとして有用な特異的な抗ヒトＰＤ−Ｌ１モノクローナル抗体としては、ＭＰＤＬ３２８０Ａ、ＢＭＳ−９３６５５９、ＭＥＤＩ４７３６、ＭＳＢ００１０７１８Ｃが含まれる。
【０１２７】
アテゾリズマブは、テセントリク（商標）として市販されている完全ヒト化モノクローナル抗ＰＤ−Ｌ１抗体である。アテゾリズマブは、一部の局所進行性または転移性尿路上皮癌の適応となる。アテゾリズマブは、ＰＤ−Ｌ１とＰＤ−１およびＣＤ８０との相互作用を遮断する。
【０１２８】
ＯＸ４０としても知られるＣＤ１３４は、ＣＤ２８とは異なり、休止中のナイーブＴ細胞で構成的に発現されない受容体のＴＮＦＲスーパーファミリーのメンバーである。ＯＸ４０は、二次補助刺激分子であり、活性化の２４〜７２時間後に発現され；そのリガンドＯＸ４０Ｌも休止中の抗原提示細胞では発現されないが、それらの活性化の後に発現される。ＯＸ４０の発現は、Ｔ細胞の完全な活性化に依存し；ＣＤ２８が無ければ、ＯＸ４０の発現は遅延し、４分の１のレベルである。ＯＸ４０／ＯＸ４０−リガンド（ＯＸ４０受容体）／（ＯＸ４０Ｌ）は、Ｔ細胞の増殖、生存、サイトカイン産生、および記憶細胞の生成に重要な補助刺激分子対である。初期のｉｎ  ｖｉｔｒｏ実験では、ＣＤ４＋Ｔ細胞に対するＯＸ４０を介したシグナル伝達はＴＨ２の発達をもたらすが、ＴＨ１の発達はもたらさないことが実証された。これらの結果は、ＯＸ４０／ＯＸ４０Ｌの相互作用の遮断がＴＨ２により媒介されるアレルギー免疫応答の誘導および維持を回避したことを示すｉｎ  ｖｉｖｏ研究によって裏づけられた。しかしながら、ＯＸ４０／ＯＸ４０Ｌの相互作用の遮断は、ＴＨ１により媒介される疾患を改善または予防する。さらに、腫瘍への可溶性ＯＸ４０Ｌの投与またはＯＸ４０Ｌの遺伝子導入は、マウスにおいて抗腫瘍免疫を強く増強することが示された。最近の研究でも、ＯＸ４０／ＯＸ４０ＬがＣＤ８  Ｔ細胞により媒介される免疫応答の増強に役割を果たし得ることが示唆されている。本明細書に述べられるように、ＯＸ４０シグナル伝達は、ＣＤ４＋ＣＤ２５＋天然制御性Ｔ細胞の阻害機能を遮断し、ＯＸ４０／ＯＸ４０Ｌ対は、末梢免疫と免疫寛容の全体的な調節に重要な役割を果たす。ＯＸ−４０抗体、ＯＸ−４０融合タンパク質およびそれらの使用方法は、米国特許第７，５０４，１０１号；同第７，７５８，８５２号；同第７，８５８，７６５号；同第７，５５０，１４０号；同第７，９６０，５１５号；および同第９，００６，３９９号および国際公開第２００３０８２９１９号；同第２００３０６８８１９号；同第２００６０６３０６７号；同第２００７０８４５５９号；同第２００８０５１４２４号；同第２０１２０２７３２８号；および同第２０１３０２８２３１号に開示されている。
【０１２９】
ここで、本発明の抗原結合タンパク質（ＡＢＰ）または抗ＯＸ４０抗原結合タンパク質は、ＯＸ４０と結合するものであり、いくつかの実施態様において、下記のうち１以上を行う：ＯＸ４０を介したシグナル伝達の変調、ＯＸ４０の機能の変調、ＯＸ４０シグナル伝達の促進、ＯＸ４０機能の刺激、またはＯＸ４０シグナル伝達の補助刺激。米国特許第９，００６，３９９号の実施例１は、ＯＸ４０結合アッセイを開示している。当業者ならば、このような機能を確認するための多様な他の周知のアッセイを容易に認識するであろう。
【０１３０】
一つの実施態様において、ＯＸ４０抗原結合タンパク質は、ＷＯ２０１２／０２７３２８（ＰＣＴ／ＵＳ２０１１／０４８７５２）、国際出願日２０１１年８月２３日に開示されているものである。別の実施態様において、抗原結合タンパク質は、ＷＯ２０１２／０２７３２８（ＰＣＴ／ＵＳ２０１１／０４８７５２）、国際出願日２０１１年８月２３日に開示されている抗体のＣＤＲ、または開示されているＣＤＲ配列と９０％の同一性を有するＣＤＲを含んでなる。さらなる実施態様において、抗原結合タンパク質は、ＷＯ２０１２／０２７３２８（ＰＣＴ／ＵＳ２０１１／０４８７５２）、国際出願日２０１１年８月２３日に開示されている抗体のＶＨ、ＶＬ、もしくは両方、または開示されているＶＨもしくはＶＬ配列と９０％の配列同一性を有するＶＨもしくはＶＬを含んでなる。
【０１３１】
別の実施態様において、ＯＸ４０抗原結合タンパク質は、ＷＯ２０１３／０２８２３１（ＰＣＴ／ＵＳ２０１２／０２４５７０）、国際出願日２０１２年２月９日に開示されている。別の実施態様において、抗原結合タンパク質は、ＷＯ２０１３／０２８２３１（ＰＣＴ／ＵＳ２０１２／０２４５７０）、国際出願日２０１２年２月９日に開示されている抗体のＣＤＲ、または開示されているＣＤＲ配列と９０％の配列同一性を有するＣＤＲを含んでなる。さらなる実施態様において、抗原結合タンパク質は、ＷＯ２０１３／０２８２３１（ＰＣＴ／ＵＳ２０１２／０２４５７０）、国際出願日２０１２年２月９日に開示されている抗体のＶＨ、ＶＬ、もしくは両方、または開示されているＶＨもしくはＶＬ配列と９０％の配列同一性を有するＶＨもしくはＶＬを含んでなる。
【０１３２】
別の実施態様において、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、本明細書の図３０〜４１に示される、ＣＤＲもしくはＶＨもしくはＶＬ配列、またはそれと９０％の同一性を有する配列のうち１以上を含んでなる。
【０１３３】
一つの実施態様において、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、以下のＣＤＲのいずれか一つまたは組合せを含んでなる。
【化１９】
2020511407.tif 000024
【０１３４】
いくつかの実施態様において、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、配列番号５と少なくとも９０％の配列同一性を有する重鎖可変領域を含んでなる。好適には、本発明のＯＸ４０結合タンパク質は、配列番号５と約８５％、８６％、８７％、８８％、８９％、９０％、９１％、９２％、９３％、９４％、９５％、９６％、９７％、９８％、９９％、または１００％の配列同一性を有する重鎖可変領域を含んでなり得る。
【０１３５】
ヒト化重鎖（ＶＨ）可変領域：
【化２０】
2020511407.tif 000025
【０１３６】
本発明の一つの実施態様において、ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、配列番号１１に示されるアミノ酸配列を有する軽鎖可変領域にＣＤＲＬ１（配列番号７）、ＣＤＲＬ２（配列番号８）、およびＣＤＲＬ３（配列番号９）を含んでなる。いくつかの実施態様において、本発明のＯＸ４０結合タンパク質は、配列番号１１に示される軽鎖可変領域を含んでなる。一つの実施態様において、本発明のＯＸ４０結合タンパク質は、配列番号５の重鎖可変領域と配列番号１１の軽鎖可変領域とを含んでなる。
【０１３７】
ヒト化軽鎖（ＶＬ）可変領域
【化２１】
2020511407.tif 000026
【０１３８】
いくつかの実施態様において、本発明のＯＸ４０結合タンパク質は、配列番号１１に示されるアミノ酸配列と少なくとも９０％の配列同一性を有する軽鎖可変領域を含んでなる。好適には、本発明のＯＸ４０結合タンパク質は、配列番号１１と約８５％、８６％、８７％、８８％、８９％、９０％、９１％、９２％、９３％、９４％、９５％、９６％、９７％、９８％、９９％、または１００％の配列同一性を有する軽鎖可変領域を含んでなり得る。
【０１３９】
別の実施態様において、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、以下のＣＤＲのうちいずれか一つまたは組合せを含んでなる。
【化２２】
2020511407.tif 000027
【０１４０】
いくつかの実施態様において、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、配列番号１７と少なくとも９０％の配列同一性を有する重鎖可変領域を含んでなる。好適には、本発明のＯＸ４０結合タンパク質は、配列番号１７と約８５％、８６％、８７％、８８％、８９％、９０％、９１％、９２％、９３％、９４％、９５％、９６％、９７％、９８％、９９％、または１００％の配列同一性を有する重鎖可変領域を含んでなり得る。
【０１４１】
ヒト化重鎖（ＶＨ）可変領域：
【化２３】
2020511407.tif 000028
【０１４２】
本発明の一つの実施態様において、ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、配列番号２３に示されるアミノ酸配列を有する軽鎖可変領域にＣＤＲＬ１（配列番号１９）、ＣＤＲＬ２（配列番号２０）、およびＣＤＲＬ３（配列番号２１）を含んでなる。いくつかの実施態様において、本発明のＯＸ４０結合タンパク質は、配列番号２３に示される軽鎖可変領域を含んでなる。一つの実施態様において、本発明のＯＸ４０結合タンパク質は、配列番号１７の重鎖可変領域と配列番号２３の軽鎖可変領域とを含んでなる。
【０１４３】
ヒト化軽鎖（ＶＬ）可変領域
【化２４】
2020511407.tif 000029
【０１４４】
いくつかの実施態様において、本発明のＯＸ４０結合タンパク質は、配列番号２３に示されるアミノ酸配列と少なくとも９０％の配列同一性を有する軽鎖可変領域を含んでなる。好適には、本発明のＯＸ４０結合タンパク質は、配列番号２３と約８５％、８６％、８７％、８８％、８９％、９０％、９１％、９２％、９３％、９４％、９５％、９６％、９７％、９８％、９９％、または１００％の配列同一性を有する軽鎖可変領域を含んでなり得る。
【０１４５】
ＣＤＲまたは最小結合単位は、少なくとも一つのアミノ酸置換、欠失または付加により修飾されてよく、ここで、変異体抗原結合タンパク質は、配列番号５および配列番号１１を含んでなる抗体または配列番号１７および配列番号２３を含んでなる抗体などの非修飾タンパク質の生物学的特徴を実質的に保持している。
【０１４６】
ＣＤＲ  Ｈ１、Ｈ２、Ｈ３、Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３のそれぞれは単独で、またはいずれの順列もしくは組合せで任意の他のＣＤＲを組み合わせて修飾してもよいことが認識されるであろう。一つの実施態様において、ＣＤＲは、最大３個のアミノ酸、例えば、１または２個のアミノ酸、例えば、１個のアミノ酸の置換、欠失または付加によって修飾される。一般に、この修飾は、例えば下エラー! 参照元が見つかりませんに示されるような置換、特に、保存的置換である。
【０１４７】
【表１】
2020511407.tif 000030
【０１４８】
一つの実施態様において、本発明のＡＢＰまたは抗体は、１０６−２２２抗体の、例えば、本発明の図３０〜３１のＣＤＲ、例えば、図３０に開示されているような配列番号１、２、および３に示されるアミノ酸配列を有するＣＤＲＨ１、ＣＤＲＨ２、およびＣＤＲＨ３と、例えば、配列番号７、８、および９にそれぞれ示されるような配列を有するＣＤＲＬ１、ＣＤＲＬ２、およびＣＤＲＬ３とを含んでなる。一つの実施態様において、本発明のＡＢＰまたは抗体は、ＷＯ２０１２／０２７３２８（ＰＣＴ／ＵＳ２０１１／０４８７５２）、国際出願日２０１１年８月２３日に開示されているような１０６−２２２、Ｈｕ１０６またはＨｕ１０６−２２２抗体のＣＤＲを含んでなる。さらなる実施態様において、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、本発明の図３０〜３１に示されるような１０６−２２２抗体のＶＨおよびＶＬ領域、例えば、配列番号４に示されるようなアミノ酸配列を有するＶＨと、配列番号１０に示されるようなアミノ酸配列を有する図３１の場合のＶＬとを含んでなる。別の実施態様において、本発明のＡＢＰまたは抗体は、本明細書の図３０の配列番号５に示されるようなアミノ酸配列を有するＶＨと、本明細書の図３１の配列番号１１で示されるアミノ酸配列を有するＶＬとを含んでなる。さらなる実施態様において、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、ＷＯ２０１２／０２７３２８（ＰＣＴ／ＵＳ２０１１／０４８７５２）、国際出願日２０１１年８月２３日に開示されているようなＨｕ１０６−２２２抗体または１０６−２２２抗体またはＨｕ１０６抗体のＶＨおよびＶＬ領域を含んでなる。さらなる実施態様において、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、例えばＷＯ２０１２／０２７３２８（ＰＣＴ／ＵＳ２０１１／０４８７５２）、国際出願日２０１１年８月２３日に開示されているような１０６−２２２、Ｈｕ１０６−２２２またはＨｕ１０６である。さらなる実施態様において、本発明のＡＢＰまたは抗体は、本段落の配列と９０％の配列同一性を有するＣＤＲまたはＶＨまたはＶＬまたは抗体配列を含んでなる。
【０１４９】
別の実施態様において、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、１１９−１２２抗体、例えば、本発明の図３４〜３５のＣＤＲ、例えば、それぞれ配列番号１３、１４、および１５に示されるようなアミノ酸配列を有するＣＤＲＨ１、ＣＤＲＨ２、およびＣＤＲＨ３を含んでなる。別の実施態様において、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、ＷＯ２０１２／０２７３２８（ＰＣＴ／ＵＳ２０１１／０４８７５２）、国際出願日２０１１年８月２３日に開示されているような１１９−１２２またはＨｕ１１９またはＨｕ１１９−２２２抗体のＣＤＲを含んでなる。さらなる実施態様において、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、本発明の図３４の配列番号１６に示されるようなアミノ酸配列を有するＶＨと、本発明の図３５に示されるような配列番号２２に示されるようなアミノ酸配列を有するＶＬとを含んでなる。別の実施態様において、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、配列番号１７に示されるようなアミノ酸配列を有するＶＨと、配列番号２３に示されるようなアミノ酸配列を有するＶＬを含んでなる。さらなる実施態様において、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、ＷＯ２０１２／０２７３２８（ＰＣＴ／ＵＳ２０１１／０４８７５２）、国際出願日２０１１年８月２３日に開示されているような１１９−１２２またはＨｕ１１９またはＨｕ１１９−２２２抗体のＶＨおよびＶＬ領域を含んでなる。さらなる実施態様において、本発明のＡＢＰまたは抗体は、例えば、ＷＯ２０１２／０２７３２８（ＰＣＴ／ＵＳ２０１１／０４８７５２）、国際出願日２０１１年８月２３日に開示されているような１１９−２２２またはＨｕ１１９またはＨｕ１１９−２２２抗体である。さらなる実施態様において、本発明のＡＢＰまたは抗体は、本段落の配列と９０％の配列同一性を有するＣＤＲまたはＶＨまたはＶＬまたは抗体配列を含んでなる。
【０１５０】
別の実施態様において、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、例えば、本発明の図３８〜３９に示されるような１１９−４３−１抗体のＣＤＲを含んでなる。別の実施態様において、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、ＷＯ２０１３／０２８２３１（ＰＣＴ／ＵＳ２０１２／０２４５７０）、国際出願日２０１２年２月９日に開示されているような１１９−４３−１抗体のＣＤＲを含んでなる。さらなる実施態様において、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、図３８〜４１に示されるような１１９−４３−１抗体のＶＨ領域の一つとＶＬ領域の一つを含んでなる。さらなる実施態様において、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、ＷＯ２０１３／０２８２３１（ＰＣＴ／ＵＳ２０１２／０２４５７０）、国際出願日２０１２年２月９日に開示されているような１１９−４３−１抗体のＶＨおよびＶＬ領域を含んでなる。さらなる実施態様において、本発明のＡＢＰまたは抗体は、本明細書の図３８〜４１に開示されているような１１９−４３−１または１１９−４３−１キメラである。さらなる実施態様において、本発明のＡＢＰまたは抗体は、ＷＯ２０１３／０２８２３１（ＰＣＴ／ＵＳ２０１２／０２４５７０）、国際出願日２０１２年２月９日に開示されている通りである。さらなる実施態様において、本段落に記載されているＡＢＰまたは抗体のいずれかのものはヒト化されている。さらなる実施態様において、本段落に記載されているＡＢＰまたは抗体のいずれかのものはヒト化抗体を作出するために操作されている。さらなる実施態様において、本発明のＡＢＰまたは抗体は、本段落の配列と９０％の配列同一性を有するＣＤＲまたはＶＨまたはＶＬまたは抗体配列を含んでなる。
【０１５１】
別の実施態様において、本発明のいずれかの抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体のいずれかのマウスまたはキメラ配列は、ヒト化抗体を作出するために操作されている。
【０１５２】
一つの実施態様において、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、（ａ）配列番号１のアミノ酸配列を含んでなる重鎖可変領域ＣＤＲ１；（ｂ）配列番号２のアミノ酸配列を含んでなる重鎖可変領域ＣＤＲ２；（ｃ）配列番号３のアミノ酸配列を含んでなる重鎖可変領域ＣＤＲ３；（ｄ）配列番号７のアミノ酸配列を含んでなる軽鎖可変領域ＣＤＲ１；（ｅ）配列番号８のアミノ酸配列を含んでなる軽鎖可変領域ＣＤＲ２；および（ｆ）配列番号９のアミノ酸配列を含んでなる軽鎖可変領域ＣＤＲ３を含んでなる。
【０１５３】
別の実施態様において、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、（ａ）配列番号１３のアミノ酸配列を含んでなる重鎖可変領域ＣＤＲ１；（ｂ）配列番号１４のアミノ酸配列を含んでなる重鎖可変領域ＣＤＲ２；（ｃ）配列番号１５のアミノ酸配列を含んでなる重鎖可変領域ＣＤＲ３；（ｄ）配列番号１９のアミノ酸配列を含んでなる軽鎖可変領域ＣＤＲ１；（ｅ）配列番号２０のアミノ酸配列を含んでなる軽鎖可変領域ＣＤＲ２；および（ｆ）配列番号２１のアミノ酸配列を含んでなる軽鎖可変領域ＣＤＲ３を含んでなる。
【０１５４】
別の実施態様において、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、配列番号１もしくは１３のアミノ酸配列を含んでなる重鎖可変領域ＣＤＲ１；配列番号２もしくは１４のアミノ酸配列を含んでなる重鎖可変領域ＣＤＲ２；および／または配列番号３もしくは１５のアミノ酸配列を含んでなる重鎖可変領域ＣＤＲ３、またはそれと９０％の同一性を有する重鎖可変領域ＣＤＲを含んでなる。
【０１５５】
さらに別の実施態様において、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、配列番号７もしくは１９のアミノ酸配列を含んでなる軽鎖可変領域ＣＤＲ１；配列番号８もしくは２０のアミノ酸配列を含んでなる軽鎖可変領域ＣＤＲ２および／または配列番号９もしくは２１のアミノ酸配列を含んでなる軽鎖可変領域ＣＤＲ３、またはそれと９０パーセントの同一性を有する重鎖可変領域を含んでなる。
【０１５６】
さらなる実施態様において、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、配列番号１０、１１、２２もしくは２３のアミノ酸配列、または配列番号１０、１１、２２もしくは２３のアミノ酸配列と少なくとも９０パーセントの同一性を有するアミノ酸配列を含んでなる軽鎖可変領域（「ＶＬ」）を含んでなる。別の実施態様において、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、配列番号４、５、１６および１７のアミノ酸配列、または配列番号４、５、１６および１７のアミノ酸配列と少なくとも９０パーセントの同一性を有するアミノ酸配列を含んでなる重鎖可変領域（「ＶＨ」）を含んでなる。別の実施態様において、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、配列番号５の可変重鎖配列および配列番号１１の可変軽鎖配列、またはそれと９０パーセントの同一性を有する配列を含んでなる。別の実施態様において、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、配列番号１７の可変重鎖配列および配列番号２３の可変軽鎖配列またはそれと９０パーセントの同一性を有する配列を含んでなる。
【０１５７】
別の実施態様において、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、配列番号１２もしくは２４の核酸配列、または配列番号１２もしくは２４のヌクレオチド配列と少なくとも９０パーセントの同一性を有する核酸配列によってコードされる可変軽鎖を含んでなる。別の実施態様において、本発明の抗ＯＸ４０  ＡＢＰまたは抗体は、配列番号６もしくは１８の核酸配列、または配列番号６もしくは１８のヌクレオチド配列と少なくとも９０パーセントの同一性を有する核酸配列によってコードされる可変重鎖を含んでなる。
【０１５８】
また、本明細書では、モノクローナル抗体も提供される。一つの実施態様において、モノクローナル抗体は、配列番号１０もしくは２２のアミノ酸配列、または配列番号１０もしくは２２のアミノ酸配列と少なくとも９０パーセントの同一性を有するアミノ酸配列を含んでなる可変軽鎖を含んでなる。さらに配列番号４もしくは１６のアミノ酸配列、または配列番号４もしくは１６のアミノ酸配列と少なくとも９０パーセントの同一性を有するアミノ酸配列を含んでなる可変重鎖を含んでなるモノクローナル抗体が提供される。
【０１５９】
ＣＴＬＡ−４は、マウス細胞溶解性Ｔ細胞ｃＤＮＡライブラリーのディファレンシャルスクリーニングにより当初に同定されたＴ細胞表面分子である(Brunet et al., Nature 328:267-270(1987))。ＣＴＬＡ−４はまた、免疫グロブリン（Ｉｇ）スーパーファミリーのメンバーであり；ＣＴＬＡ−４は、単一の細胞外Ｉｇドメインを含んでなる。ＣＴＬＡ−４転写産物は細胞傷害活性を有するＴ細胞集団で見出されており、ＣＴＬＡ−４が細胞溶解性応答において機能している可能性があることが示唆される(Brunet et al., 前掲; Brunet et al., Immunol. Rev. 103-(21-36 (1988))。研究者らは、ＣＴＬＡ−４のヒト対応物の遺伝子のクローニングおよびＣＤ２８と同じ染色体領域（２ｑ３３−３４）(Lafage-Pochitaloff et al., Immunogenetics 31:198-201 (1990))へのマッピングを報告している(Dariavach et al., Eur. J. Immunol. 18:1901-1905 (1988))。このヒトＣＴＬＡ−４  ＤＮＡとおよびＣＤ２８タンパク質をコードするものとの配列比較は配列の有意な相同性を明らかにし、膜近接領域および細胞質領域において最大程度の相同性があった(Brunet et al., 1988, 前掲; Dariavach et al., 1988, 前掲)。ヤーボイ（イピリムマブ）は、Ｂｒｉｓｔｏｌ  Ｍｙｅｒｓ  Ｓｑｕｉｂｂにより市販されている完全ヒトＣＴＬＡ−４抗体である。イピリムマブのタンパク質構造および使用方法は、米国特許第６，９８４，７２０号および同第７，６０５，２３８号に記載されている。
【０１６０】
本発明の方法で使用するための好適な抗ＣＴＬＡ４抗体としては、限定されるものではないが、抗ＣＴＬＡ４抗体、ヒト抗ＣＴＬＡ４抗体、マウス抗ＣＴＬＡ４抗体、哺乳動物抗ＣＴＬＡ４抗体、ヒト化抗ＣＴＬＡ４抗体、モノクローナル抗ＣＴＬＡ４抗体、ポリクローナル抗ＣＴＬＡ４抗体、キメラ抗ＣＴＬＡ４抗体、イピリムマブ、トレメリムマブ、抗ＣＤ２８抗体、抗ＣＴＬＡ４アドネクチン、抗ＣＴＬＡ４ドメイン抗体、一本鎖抗ＣＴＬＡ４フラグメント、重鎖抗ＣＴＬＡ４フラグメント、軽鎖抗ＣＴＬＡ４フラグメント、補助刺激経路を増強するＣＴＬＡ４の阻害剤、ＰＣＴ公開第ＷＯ２００１／０１４４２４号に開示されている抗体、ＰＣＴ公開第ＷＯ２００４／０３５６０７号に開示されている抗体、米国特許出願公開第２００５／０２０１９９４号に開示されている抗体、および登録欧州特許第ＥＰ１２１２４２２Ｂ１号に開示されている抗体が挙げられる。さらなるＣＴＬＡ−４抗体は、米国特許第５，８１１，０９７号、同第５，８５５，８８７号、同第６，０５１，２２７号、および同第６，９８４，７２０号；ＰＣＴ公開第ＷＯ０１／１４４２４号および同第ＷＯ００／３７５０４号；ならびに米国特許出願公開第ＵＳ２００２／００３９５８１号および同第ＵＳ２００２／０８６０１４号に記載されている。本発明の方法に使用可能な他の抗ＣＴＬＡ−４抗体としては、例えば、ＷＯ９８／４２７５２；米国特許第６，６８２，７３６号および同第６，２０７，１５６号；Hurwitz et al., Proc. Natl. Acad. Sci. USA, 95(17):10067-10071 (1998); Camacho et al., J. Clin. Oncology, 22(145):Abstract No. 2505 (2004) (antibody CP-675206); Mokyr et al., Cancer Res., 58:5301-5304 (1998)、および米国特許第５，９７７，３１８号、同第６，６８２，７３６号、同第７，１０９，００３号、および同第７，１３２，２８１号に開示されているものが挙げられる。
【０１６１】
本明細書で使用する場合、「免疫調節剤("immuno-modulator" or "immuno-modulatory agent")」は、免疫系に影響を及ぼすモノクローナル抗体を含むいずれの物質も指す。いくつかの実施態様において、免疫調節剤は、免疫系を上方調節する。免疫調節剤は、癌の処置に抗新生物薬として使用することができる。例えば、免疫調節剤としては、限定されるものではないが、抗ＰＤ−１抗体（オプジーボ／ニボルマブおよびキートルーダ／ペンブロリズマブ）、イピリムマブ（ヤーボイ）などの抗ＣＴＬＡ−４抗体、および抗ＯＸ４０抗体が挙げられる。
【０１６２】
本明細書で使用する場合、「アゴニスト」という用語は、限定されるものではないが、補助シグナル伝達受容体と接触した際に以下のうち１以上を生じる抗体を含む、抗原結合タンパク質を指す：（１）受容体の刺激もしくは活性化、（２）受容体の活性、機能もしくは存在の増強、増大もしくは促進、誘導、もしくは延長、および／または（３）受容体の発現の増強、増大、促進もしくは誘導。アゴニスト活性は、限定されるものではないが、細胞シグナル伝達、細胞増殖、免疫細胞活性化マーカー、サイトカイン産生の測定などの当技術分野で公知の種々のアッセイによってｉｎ  ｖｉｔｒｏで測定することができる。アゴニスト活性はまた、限定されるものではないが、Ｔ細胞増殖またはサイトカイン産生の測定などの代替エンドポイントを測定する種々のアッセイによってｉｎ  ｖｉｖｏで測定することもできる。本明細書で使用する場合、「アンタゴニスト」という用語は、限定されるものではないが、補助シグナル伝達受容体と接触した際に以下のうち１以上を生じる抗体を含む、抗原結合タンパク質を指す：（１）受容体の減弱、遮断もしくは不活化、および／またはその天然リガンドによる受容体の活性化の遮断、（２）受容体の活性、機能もしくは存在の低減、低下もしくは短縮、ならびに／または（３）受容体の発現の低減、低下、抑制。アンタゴニスト活性は、限定されるものではないが、細胞シグナル伝達、細胞増殖、免疫細胞活性化マーカー、サイトカイン産生の増加または減少の測定などの当技術分野で公知の種々のアッセイによってｉｎ  ｖｉｔｒｏで測定することができる。アンタゴニスト活性はまた、限定されるものではないが、Ｔ細胞増殖またはサイトカイン産生の測定などの代替エンドポインを測定する種々のアッセイによってｉｎ  ｖｉｖｏで測定することもできる。
【０１６３】
本明細書で使用する場合、「結合に関して交差競合する」という用語は、本発明の薬剤のいずれかと標的との結合に関して競合する抗体などのいずれの薬剤も指す。２つの抗体の間の結合の競合は、フローサイトメトリー、Ｍｅｓｏ  Ｓｃａｌｅ  ＤｉｓｃｏｖｅｒｙおよびＥＬＩＳＡを含む当技術分野で公知の種々の方法によって試験することができる。結合は直接的に測定することができ、すなわち、２以上の結合タンパク質を補助シグナル伝達受容体と接触した状態で置くことができ、結合は一方またはそれぞれに関して測定され得る。あるいは、目的の分子(molecules or interest)の結合を結合リガンドまたは天然リガンドに対して試験し、互いに量的に比較することができる。
【０１６４】
「抗体」という用語は、本明細書では、免疫グロブリン様ドメイン（例えば、ＩｇＧ、ＩｇＭ、ＩｇＡ、ＩｇＤまたはＩｇＥ）を有する分子を指して最も広い意味で使用され、モノクローナル抗体、組換え抗体、ポリクローナル抗体、キメラ抗体、ヒト抗体、ヒト化抗体、多重特異性抗体（二重特異性抗体、およびヘテロコンジュゲート抗体を含む）；単一可変ドメイン（例えば、ＶＨ、ＶＨＨ、ＶＬ、ドメイン抗体（ｄＡｂ（商標）））、抗原結合抗体フラグメント、Ｆａｂ、Ｆ（ａｂ’）２、Ｆｖ、ジスルフィド結合Ｆｖ、一本鎖Ｆｖ、ジスルフィド結合ｓｃＦｖ、ダイアボディ、ＴＡＮＤＡＢＳ（商標）など、および以上のいずれかの修飾型が含まれる（選択的「抗体」形式の概要としては、例えば、Holliger and Hudson, Nature Biotechnology, 2005, Vol 23, No. 9, 1126-1136を参照）。
【０１６５】
選択的抗体の形式としては、抗原結合タンパク質の１以上のＣＤＲが好適な非免疫グロブリンタンパク質足場または骨格、例えば、アフィボディ、ＳｐＡ足場、ＬＤＬ受容体クラスＡドメイン、アビマー（例えば、米国特許出願公開第２００５／００５３９７３号、同第２００５／００８９９３２号、同第２００５／０１６４３０１号参照）またはＥＧＦドメインに配置され得る選択的足場が含まれる。
【０１６６】
「ドメイン」という用語は、タンパク質の残部とは独立にその三次構造を保持する折り畳まれたタンパク質構造を指す。一般に、ドメインは、タンパク質の別個の機能的特性を担い、多くの場合、そのタンパク質の残部および／またはドメインの機能欠失を伴わずに他のタンパク質に付加、他のタンパク質から除去、または他のタンパク質に移行することができる。
【０１６７】
「単一可変ドメイン」という用語は、抗体可変ドメインに特徴的な配列を含んでなる折り畳まれたポリペプチドドメインを指す。従って、単一可変ドメインには、ＶＨ、ＶＨＨおよびＶＬなどの完全抗体可変ドメイン、ならびに例えば１以上のループが抗体可変ドメインに特徴的でない配列で置き換えられた修飾抗体可変ドメイン、あるいは末端切断された、またはＮ末端もしくはＣ末端伸長を含んでなる抗体可変ドメイン、ならびに全長ドメインの少なくとも結合活性と特異性を保持する可変ドメインの折り畳まれたフラグメントが含まれる。単一可変ドメインは、可変領域またはドメインの違いに依存せずに抗原またはエピトープと結合することができる。「ドメイン抗体」または「ｄＡｂ（商標）」は、「単一可変ドメイン」と同じと見なすことができる。単一可変ドメインは、ヒト単一可変ドメインであり得るが、齧歯類、テンジクザメおよびラクダ科動物ＶＨＨ  ｄＡｂ（商標）などの他の種に由来する単一可変ドメインも含まれる。ラクダ科動物ＶＨＨは、天然に軽鎖を欠く重鎖抗体を産生するラクダ、ラマ、アルパカ、ヒトコブラクダ、およびグアナコを含む種に由来する免疫グロブリン単一可変ドメインポリペプチドである。このようなＶＨＨドメインは、当技術分野で利用可能な標準技術に従ってヒト化することができ、このようなドメインは「単一可変ドメイン」であると見なされる。本明細書で使用する場合、ＶＨには、ラクダ科動物ＶＨＨドメインが含まれる。
【０１６８】
抗原結合フラグメントは、非抗体タンパク質足場への１以上のＣＤＲの配置の手段によって提供され得る。「タンパク質足場」としては、本明細書で使用する場合、限定されるものではないが、４鎖もしくは２鎖抗体であり得る、または抗体のＦｃ領域のみ含んでなり得る、または抗体由来の１以上の定常領域を含んでなり得る（これらの定常領域はヒトもしくは霊長類起源のものであり得る）、またはヒトおよび霊長類定常領域の人工キメラであり得る、免疫グロブリン（Ｉｇ）足場、例えば、ＩｇＧ足場が含まれる。
【０１６９】
タンパク質足場は、Ｉｇ足場、例えば、ＩｇＧ足場、またはＩｇＡ足場であり得る。ＩｇＧ足場は、抗体の一部または全部のドメイン（すなわち、ＣＨ１、ＣＨ２、ＣＨ３、ＶＨ、ＶＬ）を含んでなり得る。抗原結合タンパク質は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、ＩｇＧ４またはＩｇＧ４ＰＥから選択されるＩｇＧ足場を含んでなり得る。例えば、足場は、ＩｇＧ１であり得る。この足場は、抗体のＦｃ領域からなるか、または含んでなるか、またはその一部である。
【０１７０】
親和性は、ある分子、例えば、本発明の抗原結合タンパク質の別の分子の、例えば、その標的抗原への、単一の結合部位での結合の強度である。ある抗原結合タンパク質のその標的に対する結合親和性は、平衡法（例えば、酵素結合免疫吸着アッセイ（ＥＬＩＳＡ）またはラジオイムノアッセイ（ＲＩＡ））、または動態法（例えば、ＢＩＡＣＯＲＥ（商標）分析）によって決定することができる。例えば、実施例５に記載されているＢｉａｃｏｒｅ（商標）法を結合親和性の測定に使用することができる。
【０１７１】
アビディティーは、２つの分子の互いに対する、複数の部位での結合の強度の総和であり、例えば、相互作用の価数を考慮する。
【０１７２】
「単離された」とは、抗原結合タンパク質または核酸などの分子が、それが本来見られ得る環境から取り出されていることが意図される。例えば、その分子は、本来それとともに通常存在する物質から精製することができる。例えば、サンプル中のその分子の質量は、総質量の９５％であり得る。
【０１７３】
「発現ベクター」という用語は、本明細書で使用する場合、真核細胞もしくは原核細胞などの細胞、または目的の核酸配列がタンパク質などのペプチド鎖として発現される無細胞発現系に目的の核酸を導入するために使用可能な単離された核酸を意味する。このような発現ベクターは、例えば、目的の核酸を含んでなるコスミド、プラスミド、ウイルス配列、トランスポゾン、および線状核酸であり得る。発現ベクターが細胞または無細胞発現系（例えば、網状赤血球溶解液）にひと度導入されれば、目的の核酸によってコードされるタンパク質が転写／翻訳装置によって生産される。本開示の範囲内の発現ベクターは、真核生物または原核生物発現に必要な要素を提供することができ、ウイルスプロモーターにより駆動されるベクター、例えば、ＣＭＶプロモーター駆動ベクター、例えば、ｐｃＤＮＡ３．１、ｐＣＥＰ４、およびそれらの誘導体、バキュロウイルス発現ベクター、ショウジョウバエ発現ベクター、およびヒトＩｇ遺伝子プロモーターなどの哺乳動物遺伝子プロモーターによって駆動される発現ベクターが含まれる。他の例としては、原核生物発現ベクター、例えば、Ｔ７プロモーター駆動ベクター、例えば、ｐＥＴ４１、ラクトースプロモーター駆動ベクターおよびアラビノース遺伝子プロモーター駆動ベクターが挙げられる。当業者ならば、他の多くの好適な発現ベクターおよび発現系を認識するであろう。
【０１７４】
「組換え宿主細胞」という用語は、本明細書で使用する場合、細胞への導入の前に単離された目的の核酸配列を含んでなる細胞を意味する。例えば、目的の核酸配列は発現ベクター内にあってよく、細胞は原核生物または真核生物であり得る。例示的真核細胞は、限定されるものではないが、ＣＯＳ−１、ＣＯＳ−７、ＨＥＫ２９３、ＢＨＫ２１、ＣＨＯ、ＢＳＣ−１、ＨｅｐＧ２、６５３、ＳＰ２／０、ＮＳ０、２９３、ＨｅＬａ、骨髄腫、リンパ腫細胞またはそれらの任意の派生物などの哺乳動物細胞である。最も好ましくは、真核細胞は、ＨＥＫ２９３、ＮＳ０、ＳＰ２／０、またはＣＨＯ細胞である。大腸菌は、例示的原核細胞である。本開示による組換え細胞は、トランスフェクション、細胞融合、不死化、または当業者に周知の他の手順によって作出することができる。細胞にトランスフェクトされた発現ベクターなどの目的の核酸配列は、染色体外にあってもよく、または細胞染色体に安定に組み込まれてもよい。
【０１７５】
「キメラ抗体」は、ドナー抗体に由来する天然可変領域（軽鎖および重鎖）をアクセプター抗体に由来する軽鎖および重鎖定常領域と会合して含む操作抗体の一種を指す。
【０１７６】
「ヒト化抗体」は、非ヒトドナー免疫グロブリンに由来するＣＤＲを有し、その分子の残りの免疫グロブリン由来部分は１以上のヒト免疫グロブリンに由来する操作抗体の一種を指す。加えて、フレームワーク支持残基は、結合親和性を保存するために変更されてもよい（例えば、Queen et al. Proc. Natl Acad Sci USA, 86:10029-10032 (1989), Hodgson, et al., Bio/Technology, 9:421 (1991)参照）。好適なヒトアクセプター抗体は、従来のデータベース、例えば、ＫＡＢＡＴ（商標）データベース、Ｌｏｓ  Ａｌａｍｏｓデータベース、およびＳｗｉｓｓ  Ｐｒｏｔｅｉｎデータベースからドナー抗体のヌクレオチド配列およびアミノ酸配列との相同性によって選択されるものであり得る。ドナー抗体のフレームワーク領域との相同性（アミノ酸に基づく）によって特徴付けられたヒト抗体は、ドナーＣＤＲの挿入のための重鎖定常領域および／または重鎖可変フレームワーク領域を提供するために好適であり得る。軽鎖定常または可変フレームワーク領域を与え得る好適なアクセプター抗体も同様にして選択可能である。アクセプター抗体重鎖および軽鎖は同じアクセプター抗体に起源する必要はないことに留意されたい。従来技術には、このようなヒト化抗体を作出するいくつかの方法が記載されている−例えば、ＥＰ−Ａ−０２３９４００およびＥＰ−Ａ−０５４９５１参照。
【０１７７】
「完全ヒト抗体」という用語には、ヒト生殖細胞系免疫グロブリン配列に由来する可変領域および定常領域（存在する場合）を有する抗体が含まれる。本発明のヒト配列抗体は、ヒト生殖細胞系免疫グロブリン配列によってコードされないアミノ酸残基（例えば、ｉｎ  ｖｉｔｒｏにおいてランダムもしくは部位特異的突然変異誘発によってまたはｉｎ  ｖｉｖｏにおいて体細胞突然変異によって導入された突然変異）を含み得る。完全ヒト抗体は、最終的にヒト起源であるポリヌクレオチドによってのみコードされるアミノ酸配列、またはそのような配列と同一のアミノ酸配列を含んでなる。本明細書で意味するように、トランスジェニックマウス内で産生されたマウスゲノムに挿入されたヒト免疫グロブリンコードＤＮＡによってコードされる抗体は、それらは最終的にヒト起源であるＤＮＡによってコードされるので、完全ヒト抗体である。このような場合、ヒト免疫グロブリンコードＤＮＡは、マウス内で（抗体をコードするように）再配列される場合があり、体細胞突然変異も起こり得る。マウス内でこのような変化を受けた、元々はヒトＤＮＡによってコードされた抗体は、本明細書で意味される完全ヒト抗体である。このようなトランスジェニックマウスは、ヒト抗原に対する完全ヒト抗体を選択することを可能とする。当技術分野で理解されるように、完全ヒト抗体は、ヒトＤＮＡライブラリーが、ヒト生殖細胞系ＤＮＡ配列を含んでなる抗体の生成のためにファージに挿入されるファージディスプレー技術を用いて作出することができる。
【０１７８】
「ドナー抗体」という用語は、その可変領域、ＣＤＲ、もしくは他の機能的フラグメントのアミノ酸配列、またはそれらの類似体を第１の免疫グロブリン相手に付与する抗体を指す。従って、ドナーは、変更された免疫グロブリンコード領域を提供し、ドナー抗体に特徴的な抗原特異性および中和活性を有する変更された抗体の発現がもたらされる。
【０１７９】
「アクセプター抗体」という用語は、その重鎖および／もしくは軽鎖フレームワーク領域ならびに／またはその重鎖および／もしくは軽鎖定常領域をコードするアミノ酸配列の総て（またはいずれか一部）を第１の免疫グロブリン相手に付与する、ドナー抗体とは異種の抗体を指す。ヒト抗体はアクセプター抗体であり得る。
【０１８０】
「ＶＨ」および「ＶＬ」という用語は、本明細書では、抗原結合タンパク質のそれぞれ重鎖可変領域および軽鎖可変領域を指して用いられる。
【０１８１】
「ＣＤＲ」は、抗原結合タンパク質の相補性決定領域アミノ酸配列として定義される。これらは免疫グロブリン重鎖および軽鎖の超可変領域である。免疫グロブリンの可変部分には３つの重鎖ＣＤＲと３つの軽鎖ＣＤＲ（またはＣＤＲ領域）が存在する。よって、「ＣＤＲ」は、本明細書で使用する場合、３つ総ての重鎖ＣＤＲ、３つ総ての軽鎖ＣＤＲ、総ての重鎖および軽鎖ＣＤＲ、または少なくとも２つのＣＤＲを指す。
【０１８２】
本明細書を通して、可変ドメイン配列および全長抗体配列のアミノ酸残基はＫａｂａｔナンバリング規則に従って符番されている。同様に、実施例で使用される「ＣＤＲ」、「ＣＤＲＬ１」、「ＣＤＲＬ２」、「ＣＤＲＬ３」、「ＣＤＲＨ１」、「ＣＤＲＨ２」、「ＣＤＲＨ３」の用語もＫａｂａｔナンバリング規則に従う。さらなる情報は、Kabat et al., Sequences of Proteins of Immunological Interest, 第5版, U.S. Department of Health and Human Services, National Institutes of Health (1991)を参照。
【０１８３】
可変ドメイン配列および全長抗体配列のアミノ酸残基に別のナンバリング規則が存在することは、当業者に自明であろう。例えば、Chothia et al. (1989) Nature 342: 877-883に示されているものなど、ＣＤＲ配列の別のナンバリング規則も存在する。抗体の構造およびタンパク質折り畳みは、他の残基もＣＤＲ配列の一部と見なされることを意味し得、当業者にはそのように理解されるであろう。
【０１８４】
当業者に利用可能なＣＤＲ配列の他のナンバリング規則としては、「ＡｂＭ」（Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ  ｏｆ  Ｂａｔｈ）および「ｃｏｎｔａｃｔ」（Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ  Ｃｏｌｌｅｇｅ  Ｌｏｎｄｏｎ）法が含まれる。「最小結合単位」を得るために、Ｋａｂａｔ、Ｃｈｏｔｈｉａ、ＡｂＭおよびｃｏｎｔａｃｔ法のうち少なくとも２つを用いる最小オーバーラッピング領域を決定することができる。最小結合単位は、ＣＤＲ下位部分であり得る。
【０１８５】
一つの実施態様において、本発明は、治療上有効な量のＩＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（ＩＩ型ＰＲＭＴ）阻害剤を含んでなる医薬組成物、および治療上有効な量の免疫調節剤を含んでなる第２の医薬組成物を提供し、前記免疫調節剤は、抗ＣＴＬＡ４抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＰＤＬ１抗体またはその抗原結合フラグメント、および抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントから選択される。一つの側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ５（ＰＲＭＴ５）阻害剤またはタンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ９（ＰＲＭＴ９）阻害剤である。一つの側面において、免疫調節剤は、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの側面において、抗ＰＤ−１抗体は、ペンブロリズマブまたはニボルマブである。別の側面において、免疫調節剤は、抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。さらに別の側面において、免疫調節剤は、配列番号１で示されるＣＤＲＨ１；配列番号２で示されるＣＤＲＨ２；配列番号３で示されるＣＤＲＨ３；配列番号７で示されるＣＤＲＬ１；配列番号８で示されるＣＤＲＬ２および／もしくは配列番号９で示されるＣＤＲＬ３または各ＣＤＲの直接的等価物（ここで、直接的等価物は、前記ＣＤＲに２個以下のアミノ酸置換を有する）のうち１以上を含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。さらに別の側面では、免疫調節剤は、配列番号５で示されるアミノ酸配列と少なくとも９０％の配列同一性を有する可変重鎖配列と配列番号１１で示されるアミノ酸配列と少なくとも９０％の配列同一性を有する可変軽鎖配列とを含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、式ＩＩＩ、ＩＶ、ＶＩＩ、ＶＩＩＩ、ＩＸ、Ｘ、またはＸＩの化合物である。別の側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、化合物Ｂである。一つの側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、化合物Ｃである。一つの実施態様において、ＩＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（ＩＩ型ＰＲＭＴ）阻害剤と免疫調節剤の組合せが提供され、前記ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は化合物Ｃであり、かつ、前記免疫調節剤は、アゴニストである抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの実施態様において、ＩＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（ＩＩ型ＰＲＭＴ）阻害剤と免疫調節剤の組合せが提供され、前記ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は化合物Ｃであり、かつ、前記免疫調節剤は、配列番号１で示されるＣＤＲＨ１；配列番号２で示されるＣＤＲＨ２；配列番号３で示されるＣＤＲＨ３；配列番号７で示されるＣＤＲＬ１；配列番号８で示されるＣＤＲＬ２および／もしくは配列番号９で示されるＣＤＲＬ３または各ＣＤＲの直接的等価物（ここで、直接的等価物は、前記ＣＤＲに２個以下のアミノ酸置換を有する）のうち１以上を含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの実施態様において、ＩＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（ＩＩ型ＰＲＭＴ）阻害剤と免疫調節剤の組合せが提供され、前記ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は化合物Ｃであり、かつ、前記免疫調節剤は、配列番号５と少なくとも９０％の配列同一性を有する重鎖可変領域と配列番号１１と少なくとも９０％の同一性を有する軽鎖可変領域とを含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。
【０１８６】
別の実施態様において、本発明は、治療上有効な量のＩＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（ＩＩ型ＰＲＭＴ）阻害剤を含んでなる医薬組成物、ならびに治療上有効な量の、抗ＣＴＬＡ４抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＰＤＬ１抗体またはその抗原結合フラグメント、および抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントから選択される免疫調節剤を含んでなる第２の医薬組成物を提供する。一つの側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ５（ＰＲＭＴ５）阻害剤またはタンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ９（ＰＲＭＴ９）阻害剤である。一つの側面において、免疫調節剤は、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの側面において、抗ＰＤ−１抗体は、ペンブロリズマブまたはニボルマブである。別の側面において、免疫調節剤は、抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。さらに別の側面において、免疫調節剤は、配列番号１で示されるＣＤＲＨ１；配列番号２で示されるＣＤＲＨ２；配列番号３で示されるＣＤＲＨ３；配列番号７で示されるＣＤＲＬ１；配列番号８で示されるＣＤＲＬ２および／もしくは配列番号９で示されるＣＤＲＬ３または各ＣＤＲの直接的等価物（ここで、直接的等価物は、前記ＣＤＲに２個以下のアミノ酸置換を有する）のうち１以上を含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。さらに別の側面では、免疫調節剤は、配列番号５で示されるアミノ酸配列と少なくとも９０％の配列同一性を有する可変重鎖配列と配列番号１１で示されるアミノ酸配列と少なくとも９０％の配列同一性を有する可変軽鎖配列とを含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、式ＩＩＩ、ＩＶ、ＶＩＩ、ＶＩＩＩ、ＩＸ、Ｘ、またはＸＩの化合物である。別の側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、化合物Ｂである。一つの側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、化合物Ｃである。一つの実施態様において、本発明は、治療上有効な量のＩＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（ＩＩ型ＰＲＭＴ）阻害剤を含んでなる医薬組成物、および治療上有効な量の免疫調節剤を含んでなる第２の医薬組成物を提供し、前記ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は化合物Ｃであり、かつ、前記免疫調節剤は、アゴニストである抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの実施態様において、治療上有効な量のＩＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（ＩＩ型ＰＲＭＴ）阻害剤を含んでなる医薬組成物、および治療上有効な量の免疫調節剤を含んでなる第２の医薬組成物が提供され、前記ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は化合物Ｃであり、かつ、前記免疫調節剤は、配列番号１で示されるＣＤＲＨ１；配列番号２で示されるＣＤＲＨ２；配列番号３で示されるＣＤＲＨ３；配列番号７で示されるＣＤＲＬ１；配列番号８で示されるＣＤＲＬ２および／もしくは配列番号９で示されるＣＤＲＬ３または各ＣＤＲの直接的等価物（ここで、直接的等価物は、前記ＣＤＲに２個以下のアミノ酸置換を有する）のうち１以上を含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。別の実施態様において、治療上有効な量のＩＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（ＩＩ型ＰＲＭＴ）阻害剤を含んでなる医薬組成物、および治療上有効な量の免疫調節剤を含んでなる第２の医薬組成物が提供され、前記ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は化合物Ｃであり、かつ、前記免疫調節剤は、配列番号５と少なくとも９０％の配列同一性を有する重鎖可変領域と配列番号１１と少なくとも９０％の同一性を有する軽鎖可変領域とを含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。
【０１８７】
一つの実施態様において、必要とするヒトにおいて癌を処置するための方法であって、前記ヒトに、ＩＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（ＩＩ型ＰＲＭＴ）阻害剤と免疫調節剤の組合せを、薬学上許容可能な担体および薬学上許容可能な希釈剤のうち少なくとも一つとともに投与すること、それによりヒトにおける癌を処置することを含んでなる方法が提供され、前記免疫調節剤は、抗ＣＴＬＡ４抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＰＤＬ１抗体またはその抗原結合フラグメント、および抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントから選択される。一つの側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ５（ＰＲＭＴ５）阻害剤またはタンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ９（ＰＲＭＴ９）阻害剤である。一つの側面において、免疫調節剤は、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの側面において、抗ＰＤ−１抗体は、ペンブロリズマブまたはニボルマブである。別の側面において、免疫調節剤は、抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。さらに別の側面において、免疫調節剤は、配列番号１で示されるＣＤＲＨ１；配列番号２で示されるＣＤＲＨ２；配列番号３で示されるＣＤＲＨ３；配列番号７で示されるＣＤＲＬ１；配列番号８で示されるＣＤＲＬ２および／もしくは配列番号９で示されるＣＤＲＬ３または各ＣＤＲの直接的等価物（ここで、直接的等価物は、前記ＣＤＲに２個以下のアミノ酸置換を有する）のうち１以上を含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。さらに別の側面では、免疫調節剤は、配列番号５で示されるアミノ酸配列と少なくとも９０％の配列同一性を有する可変重鎖配列と配列番号１１で示されるアミノ酸配列と少なくとも９０％の配列同一性を有する可変軽鎖配列をを含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、式ＩＩＩ、ＩＶ、ＶＩＩ、ＶＩＩＩ、ＩＸ、Ｘ、またはＸＩの化合物である。別の側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、化合物Ｂである。一つの側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、化合物Ｃである。一つの側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤および免疫調節剤は、同時、任意の順序で逐次、全身、経口、静脈内、および腫瘍内から選択される経路で患者に投与される。別の側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、経口投与される。一つの実施態様において、必要とするヒトにおいて癌を処置するための方法であって、前記ヒトに化合物Ｃとアゴニストである抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントの組合せを投与することを含んでなる方法が提供される。別の実施態様において、必要とするヒトにおいて癌を処置するための方法であって、前記ヒトに、化合物Ｃと、配列番号１で示されるＣＤＲＨ１；配列番号２で示されるＣＤＲＨ２；配列番号３で示されるＣＤＲＨ３；配列番号７で示されるＣＤＲＬ１；配列番号８で示されるＣＤＲＬ２および／もしくは配列番号９で示されるＣＤＲＬ３または各ＣＤＲの直接的等価物（ここで、直接的等価物は、前記ＣＤＲに２個以下のアミノ酸置換を有する）のうち１以上のを含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントとの組合せを投与することを含んでなる方法が提供される。さらに別の実施態様において、必要とするヒトにおいて癌を処置するための方法であって、前記ヒトに、化合物Ｃと、配列番号５と少なくとも９０％の配列同一性を有する重鎖可変領域と配列番号１１と少なくとも９０％の同一性を有する軽鎖可変領域とを含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントとの組合せを投与することを含んでなる方法が提供される。
【０１８８】
さらなる実施態様において、必要とするヒトにおいて癌を処置するための方法であって、前記ヒトに、ＩＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（ＩＩ型ＰＲＭＴ）阻害剤を含んでなる治療上有効な量の医薬組成物、ならびに抗ＣＴＬＡ４抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＰＤＬ１抗体またはその抗原結合フラグメント、および抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントから選択される免疫調節剤を含んでなる医薬組成物を投与すること、それによりヒトにおける癌を処置することを含んでなる方法が提供される。一つの側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ５（ＰＲＭＴ５）阻害剤またはタンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ９（ＰＲＭＴ９）阻害剤である。一つの側面において、免疫調節剤は、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの側面において、抗ＰＤ−１抗体は、ペンブロリズマブまたはニボルマブである。別の側面において、免疫調節剤は、抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。さらに別の側面において、免疫調節剤は、配列番号１で示されるＣＤＲＨ１；配列番号２で示されるＣＤＲＨ２；配列番号３で示されるＣＤＲＨ３；配列番号７で示されるＣＤＲＬ１；配列番号８で示されるＣＤＲＬ２および／もしくは配列番号９で示されるＣＤＲＬ３または各ＣＤＲの直接的等価物（ここで、直接的等価物は、前記ＣＤＲに２個以下のアミノ酸置換を有する）のうち１以上を含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。さらに別の側面では、免疫調節剤は、配列番号５で示されるアミノ酸配列と少なくとも９０％の配列同一性を有する可変重鎖配列と配列番号１１で示されるアミノ酸配列と少なくとも９０％の配列同一性を有する可変軽鎖配列とを含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、式ＩＩＩ、ＩＶ、ＶＩＩ、ＶＩＩＩ、ＩＸ、Ｘ、またはＸＩの化合物である。別の側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、化合物Ｂである。一つの側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、化合物Ｃである。一つの側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤および免疫調節剤は、同時、任意の順序で逐次、全身、経口、静脈内、および腫瘍内から選択される経路で患者に投与される。一つの側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、経口投与される。一つの実施態様において、必要とするヒトにおいて癌を処置するための方法であって、前記ヒトに、化合物Ｃを含んでなる治療上有効な量の医薬組成物およびアゴニストである抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントを含んでなる医薬組成物を投与することを含んでなる方法が提供される。別の実施態様において、必要とするヒトにおいて癌を処置するための方法であって、前記ヒトに、化合物Ｃを含んでなる治療上有効な量の医薬組成物、ならびに配列番号１で示されるＣＤＲＨ１；配列番号２で示されるＣＤＲＨ２；配列番号３で示されるＣＤＲＨ３；配列番号７で示されるＣＤＲＬ１；配列番号８で示されるＣＤＲＬ２および／もしくは配列番号９で示されるＣＤＲＬ３または各ＣＤＲの直接的等価物（ここで、直接的等価物は、前記ＣＤＲに２個以下のアミノ酸置換を有する）のうち１以上を含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントを含んでなる医薬組成物を投与することを含んでなる方法が提供される。さらに別の実施態様において、必要とするヒトにおいて癌を処置するための方法であって、前記ヒトに、化合物Ｃを含んでなる治療上有効な量の医薬組成物、および配列番号５と少なくとも９０％の配列同一性を有する重鎖可変領域と配列番号１１と少なくとも９０％の同一性を有する軽鎖可変領域とを含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントを含んでなる医薬組成物を投与することを含んでなる方法が提供される。
【０１８９】
別の実施態様において、本発明は、薬剤の製造のためのＩＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（ＩＩ型ＰＲＭＴ）阻害剤と免疫調節剤の組合せの使用を提供し、前記免疫調節剤は、抗ＣＴＬＡ４抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＰＤＬ１抗体またはその抗原結合フラグメント、および抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントから選択される。さらに別の実施態様において、本発明は、癌の処置のための、ＩＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（ＩＩ型ＰＲＭＴ）阻害剤と免疫調節剤の組合せの使用を提供し、前記免疫調節剤は、抗ＣＴＬＡ４抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＰＤＬ１抗体またはその抗原結合フラグメント、および抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントから選択される。一つの側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ５（ＰＲＭＴ５）阻害剤またはタンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ９（ＰＲＭＴ９）阻害剤である。一つの側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ５（ＰＲＭＴ５）阻害剤またはタンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ９（ＰＲＭＴ９）阻害剤である。一つの側面において、免疫調節剤は、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの側面において、抗ＰＤ−１抗体は、ペンブロリズマブまたはニボルマブである。別の側面において、免疫調節剤は、抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。さらに別の側面において、免疫調節剤は、配列番号１で示されるＣＤＲＨ１；配列番号２で示されるＣＤＲＨ２；配列番号３で示されるＣＤＲＨ３；配列番号７で示されるＣＤＲＬ１；配列番号８で示されるＣＤＲＬ２および／もしくは配列番号９で示されるＣＤＲＬ３または各ＣＤＲの直接的等価物（ここで、直接的等価物は、前記ＣＤＲに２個以下のアミノ酸置換を有する）のうち１以上を含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。さらに別の側面では、免疫調節剤は、配列番号５で示されるアミノ酸配列と少なくとも９０％の配列同一性を有する可変重鎖配列と配列番号１１で示されるアミノ酸配列と少なくとも９０％の配列同一性を有する可変軽鎖配列とを含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、式ＩＩＩ、ＩＶ、ＶＩＩ、ＶＩＩＩ、ＩＸ、Ｘ、またはＸＩの化合物である。別の側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、化合物Ｂである。一つの側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、化合物Ｃである。一つの側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤および免疫調節剤は、同時、任意の順序で逐次、全身、経口、静脈内、および腫瘍内から選択される経路で患者に投与される。一つの側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、経口投与される。一つの実施態様において、薬剤の製造のための、ＩＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（ＩＩ型ＰＲＭＴ）阻害剤と免疫調節剤の組合せの使用が提供され、前記ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は化合物Ｃであり、かつ、前記免疫調節剤は、アゴニストである抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの実施態様において、薬剤の製造のための、ＩＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（ＩＩ型ＰＲＭＴ）阻害剤と免疫調節剤の組合せの使用が提供され、ここで、前記ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は化合物Ｃであり、かつ、前記免疫調節剤は、配列番号１で示されるＣＤＲＨ１；配列番号２で示されるＣＤＲＨ２；配列番号３で示されるＣＤＲＨ３；配列番号７で示されるＣＤＲＬ１；配列番号８で示されるＣＤＲＬ２および／もしくは配列番号９で示されるＣＤＲＬ３または各ＣＤＲの直接的等価物（ここで、直接的等価物は、前記ＣＤＲに２個以下のアミノ酸置換を有する）のうち１以上を含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの実施態様において、薬剤の製造のための、ＩＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（ＩＩ型ＰＲＭＴ）阻害剤と免疫調節剤の組合せの使用が提供され、前記ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は化合物Ｃであり、かつ、前記免疫調節剤は、配列番号５と少なくとも９０％の配列同一性を有する重鎖可変領域と配列番号１１と少なくとも９０％の同一性を有する軽鎖可変領域とを含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。
【０１９０】
別の実施態様において、本発明は、癌の処置において使用するためのＩＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（ＩＩ型ＰＲＭＴ）阻害剤と免疫調節剤の組合せを提供し、前記免疫調節剤は、抗ＣＴＬＡ４抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＰＤＬ１抗体またはその抗原結合フラグメント、および抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントから選択される。一つの側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ５（ＰＲＭＴ５）阻害剤またはタンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ９（ＰＲＭＴ９）阻害剤である。一つの側面において、免疫調節剤は、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの側面において、抗ＰＤ−１抗体は、ペンブロリズマブまたはニボルマブである。別の側面において、免疫調節剤は、抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。さらに別の側面において、免疫調節剤は、配列番号１で示されるＣＤＲＨ１；配列番号２で示されるＣＤＲＨ２；配列番号３で示されるＣＤＲＨ３；配列番号７で示されるＣＤＲＬ１；配列番号８で示されるＣＤＲＬ２および／もしくは配列番号９で示されるＣＤＲＬ３または各ＣＤＲの直接的等価物（ここで、直接的等価物は、前記ＣＤＲに２個以下のアミノ酸置換を有する）のうち１以上を含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。さらに別の側面では、免疫調節剤は、配列番号５で示されるアミノ酸配列と少なくとも９０％の配列同一性を有する可変重鎖配列と配列番号１１で示されるアミノ酸配列と少なくとも９０％の配列同一性を有する可変軽鎖配列とを含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、式ＩＩＩ、ＩＶ、ＶＩＩ、ＶＩＩＩ、ＩＸ、Ｘ、またはＸＩの化合物である。別の側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、化合物Ｂである。一つの側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、化合物Ｃである。一つの側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤および免疫調節剤は、同時、任意の順序で逐次、全身、経口、静脈内、および腫瘍内から選択される経路で患者に投与される。一つの側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、経口投与される。一つの実施態様において、癌の処置において使用するための、ＩＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（ＩＩ型ＰＲＭＴ）阻害剤と免疫調節剤の組合せが提供され、前記ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は化合物Ｃであり、かつ、前記免疫調節剤は、アゴニストである抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの実施態様において、癌の処置において使用するための、ＩＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（ＩＩ型ＰＲＭＴ）阻害剤と免疫調節剤の組合せが提供され、前記ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は化合物Ｃであり、かつ、前記免疫調節剤は、配列番号１で示されるＣＤＲＨ１；配列番号２で示されるＣＤＲＨ２；配列番号３で示されるＣＤＲＨ３；配列番号７で示されるＣＤＲＬ１；配列番号８で示されるＣＤＲＬ２および／もしくは配列番号９で示されるＣＤＲＬ３または各ＣＤＲの直接的等価物（ここで、直接的等価物は、前記ＣＤＲに２個以下のアミノ酸置換を有する）のうち１以上を含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの実施態様において、癌の処置において使用するための、ＩＩ型タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（ＩＩ型ＰＲＭＴ）阻害剤と免疫調節剤の組合せが提供され、前記ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は化合物Ｃであり、かつ、前記免疫調節剤は、配列番号５と少なくとも９０％の配列同一性を有する重鎖可変領域と配列番号１１と少なくとも９０％の同一性を有する軽鎖可変領域とを含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。
【０１９１】
一つの実施態様において、医学における同時、個別、または逐次使用のための組合せ製剤としての、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤と、抗ＣＴＬＡ４抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＰＤＬ１抗体またはその抗原結合フラグメント、および抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントから選択される免疫調節剤とを含有する製品が提供される。一つの側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ５（ＰＲＭＴ５）阻害剤またはタンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ９（ＰＲＭＴ９）阻害剤である。一つの側面において、免疫調節剤は、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの側面において、抗ＰＤ−１抗体は、ペンブロリズマブまたはニボルマブである。別の側面において、免疫調節剤は、抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。さらに別の側面において、免疫調節剤は、配列番号１で示されるＣＤＲＨ１；配列番号２で示されるＣＤＲＨ２；配列番号３で示されるＣＤＲＨ３；配列番号７で示されるＣＤＲＬ１；配列番号８で示されるＣＤＲＬ２および／もしくは配列番号９で示されるＣＤＲＬ３または各ＣＤＲの直接的等価物（ここで、直接的等価物は、前記ＣＤＲに２個以下のアミノ酸置換を有する）のうち１以上を含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。さらに別の側面では、免疫調節剤は、配列番号５で示されるアミノ酸配列と少なくとも９０％の配列同一性を有する可変重鎖配列と配列番号１１で示されるアミノ酸配列と少なくとも９０％の配列同一性を有する可変軽鎖配列とを含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、式ＩＩＩ、ＩＶ、ＶＩＩ、ＶＩＩＩ、ＩＸ、Ｘ、またはＸＩの化合物である。別の側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、化合物Ｂである。一つの側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、化合物Ｃである。一つの側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤および免疫調節剤は、同時、任意の順序で逐次、全身、経口、静脈内、および腫瘍内から選択される経路で患者に投与される。一つの側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、経口投与される。一つの実施態様において、医学における同時、個別、または逐次使用のための、化合物Ｃとアゴニストである抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントを含有する製品が提供される。一つの実施態様において、医学における同時、個別、または逐次使用のための、化合物Ｃと抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントとを含有する製品が提供され、前記抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントは、配列番号１で示されるＣＤＲＨ１；配列番号２で示されるＣＤＲＨ２；配列番号３で示されるＣＤＲＨ３；配列番号７で示されるＣＤＲＬ１；配列番号８で示されるＣＤＲＬ２および／もしくは配列番号９で示されるＣＤＲＬ３または各ＣＤＲの直接的等価物（ここで、直接的等価物は、前記ＣＤＲに２個以下のアミノ酸置換を有する）のうち１以上を含んでなる。一つの実施態様において、医学における同時、個別、または逐次使用のための、化合物Ｃと抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントとを含有する製品が提供され、前記抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントは、配列番号５と少なくとも９０％の配列同一性を有する重鎖可変領域と配列番号１１と少なくとも９０％の同一性を有する軽鎖可変領域とを含んでなる。
【０１９２】
一つの実施態様において、医学における同時、個別、または逐次使用のための組合せ製剤としての、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤と、抗ＣＴＬＡ４抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＰＤＬ１抗体またはその抗原結合フラグメント、および抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントから選択される免疫調節剤とを含有する製品が提供される。一つの側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ５（ＰＲＭＴ５）阻害剤またはタンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ９（ＰＲＭＴ９）阻害剤である。一つの側面において、免疫調節剤は、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの側面において、抗ＰＤ−１抗体は、ペンブロリズマブまたはニボルマブである。別の側面において、免疫調節剤は、抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。さらに別の側面において、免疫調節剤は、配列番号１で示されるＣＤＲＨ１；配列番号２で示されるＣＤＲＨ２；配列番号３で示されるＣＤＲＨ３；配列番号７で示されるＣＤＲＬ１；配列番号８で示されるＣＤＲＬ２および／もしくは配列番号９で示されるＣＤＲＬ３または各ＣＤＲの直接的等価物（ここで、直接的等価物は、前記ＣＤＲに２個以下のアミノ酸置換を有する）のうち１以上を含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。さらに別の側面では、免疫調節剤は、配列番号５で示されるアミノ酸配列と少なくとも９０％の配列同一性を有する可変重鎖配列と配列番号１１で示されるアミノ酸配列と少なくとも９０％の配列同一性を有する可変軽鎖配列とを含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、式ＩＩＩ、ＩＶ、ＶＩＩ、ＶＩＩＩ、ＩＸ、Ｘ、またはＸＩの化合物である。別の側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、化合物Ｂである。一つの側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、化合物Ｃである。一つの側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤および免疫調節剤は、同時、任意の順序で逐次、全身、経口、静脈内、および腫瘍内から選択される経路で患者に投与される。一つの側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、経口投与される。一つの実施態様において、医学における同時、個別、または逐次使用のための、化合物Ｃとアゴニストである抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントとを含有する製品が提供される。一つの実施態様において、医学における同時、個別、または逐次使用のための、化合物Ｃと抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントとを含有する製品が提供され、前記抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントは、配列番号１で示されるＣＤＲＨ１；配列番号２で示されるＣＤＲＨ２；配列番号３で示されるＣＤＲＨ３；配列番号７で示されるＣＤＲＬ１；配列番号８で示されるＣＤＲＬ２および／もしくは配列番号９で示されるＣＤＲＬ３または各ＣＤＲの直接的等価物（ここで、直接的等価物は、前記ＣＤＲに２個以下のアミノ酸置換を有する）のうち１以上を含んでなる。一つの実施態様において、医学における同時、個別、または逐次使用のための、化合物Ｃと抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントとを含有する製品が提供され、前記抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントは、配列番号５と少なくとも９０％の配列同一性を有する重鎖可変領域と配列番号１１と少なくとも９０％の同一性を有する軽鎖可変領域とを含んでなる。
【０１９３】
一つの実施態様において、ヒト対象において癌の処置に同時、個別、または逐次使用するための組合せ製剤としての、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤と、抗ＣＴＬＡ４抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＰＤＬ１抗体またはその抗原結合フラグメント、および抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントから選択される免疫調節剤とを含有する製品が提供される。一つの側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ５（ＰＲＭＴ５）阻害剤またはタンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ９（ＰＲＭＴ９）阻害剤である。一つの側面において、免疫調節剤は、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの側面において、抗ＰＤ−１抗体は、ペンブロリズマブまたはニボルマブである。別の側面において、免疫調節剤は、抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。さらに別の側面において、免疫調節剤は、配列番号１で示されるＣＤＲＨ１；配列番号２で示されるＣＤＲＨ２；配列番号３で示されるＣＤＲＨ３；配列番号７で示されるＣＤＲＬ１；配列番号８で示されるＣＤＲＬ２および／もしくは配列番号９で示されるＣＤＲＬ３または各ＣＤＲの直接的等価物（ここで、直接的等価物は、前記ＣＤＲに２個以下のアミノ酸置換を有する）のうち１以上を含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。さらに別の側面では、免疫調節剤は、配列番号５で示されるアミノ酸配列と少なくとも９０％の配列同一性を有する可変重鎖配列と配列番号１１で示されるアミノ酸配列と少なくとも９０％の配列同一性を有する可変軽鎖配列とを含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、式ＩＩＩ、ＩＶ、ＶＩＩ、ＶＩＩＩ、ＩＸ、Ｘ、またはＸＩの化合物である。別の側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、化合物Ｂである。一つの側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、化合物Ｃである。一つの側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤および免疫調節剤は、同時、任意の順序で逐次、全身、経口、静脈内、および腫瘍内から選択される経路で患者に投与される。一つの側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、経口投与される。一つの実施態様において、ヒト対象において癌の処置に同時、個別、または逐次使用するための、化合物Ｃとアゴニストである抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントとを含有する製品が提供される。一つの実施態様において、ヒト対象において癌の処置に同時、個別、または逐次使用するための組合せ製剤としての、化合物Ｃと抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントとを含有する製品が提供され、前記抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントは、配列番号１で示されるＣＤＲＨ１；配列番号２で示されるＣＤＲＨ２；配列番号３で示されるＣＤＲＨ３；配列番号７で示されるＣＤＲＬ１；配列番号８で示されるＣＤＲＬ２および／もしくは配列番号９で示されるＣＤＲＬ３または各ＣＤＲの直接的等価物（ここで、直接的等価物は、前記ＣＤＲに２個以下のアミノ酸置換を有する）のうち１以上を含んでなる。一つの実施態様において、ヒト対象において癌の処置に同時、個別、または逐次使用するための、化合物Ｃと抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントとを含有する製品が提供され、前記抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントは、配列番号５と少なくとも９０％の配列同一性を有する重鎖可変領域と配列番号１１と少なくとも９０％の同一性を有する軽鎖可変領域とを含んでなる。
【０１９４】
一つの実施態様において、ヒト対象において癌の処置に同時、個別、または逐次使用するための組合せ製剤としての、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤と、抗ＣＴＬＡ４抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＰＤＬ１抗体またはその抗原結合フラグメント、および抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントから選択される免疫調節剤とを含有する製品が提供され、前記癌は、結腸癌またはリンパ腫である。一つの側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ５（ＰＲＭＴ５）阻害剤またはタンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ９（ＰＲＭＴ９）阻害剤である。一つの側面において、免疫調節剤は、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの側面において、抗ＰＤ−１抗体は、ペンブロリズマブまたはニボルマブである。別の側面において、免疫調節剤は、抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。さらに別の側面において、免疫調節剤は、配列番号１で示されるＣＤＲＨ１；配列番号２で示されるＣＤＲＨ２；配列番号３で示されるＣＤＲＨ３；配列番号７で示されるＣＤＲＬ１；配列番号８で示されるＣＤＲＬ２および／もしくは配列番号９で示されるＣＤＲＬ３または各ＣＤＲの直接的等価物（ここで、直接的等価物は、前記ＣＤＲに２個以下のアミノ酸置換を有する）のうち１以上を含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。さらに別の側面では、免疫調節剤は、配列番号５で示されるアミノ酸配列と少なくとも９０％の配列同一性を有する可変重鎖配列と配列番号１１で示されるアミノ酸配列と少なくとも９０％の配列同一性を有する可変軽鎖配列とを含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントである。一つの側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、式ＩＩＩ、ＩＶ、ＶＩＩ、ＶＩＩＩ、ＩＸ、Ｘ、またはＸＩの化合物である。別の側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、化合物Ｂである。一つの側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、化合物Ｃである。一つの側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤および免疫調節剤は、同時、任意の順序で逐次、全身、経口、静脈内、および腫瘍内から選択される経路で患者に投与される。一つの側面において、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤は、経口投与される。一つの実施態様において、ヒト対象において癌の処置に同時、個別、または逐次使用するための、化合物Ｃとアゴニストである抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントとを含有する製品が提供され、前記癌は、結腸癌またはリンパ腫である。一つの実施態様において、ヒト対象において癌の処置に同時、個別、または逐次使用するための、化合物Ｃと抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントとを含有する製品が提供され、前記癌は、結腸癌またはリンパ腫であり、かつ、前記抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントは、配列番号１で示されるＣＤＲＨ１；配列番号２で示されるＣＤＲＨ２；配列番号３で示されるＣＤＲＨ３；配列番号７で示されるＣＤＲＬ１；配列番号８で示されるＣＤＲＬ２および／もしくは配列番号９で示されるＣＤＲＬ３または各ＣＤＲの直接的等価物（ここで、直接的等価物は、前記ＣＤＲに２個以下のアミノ酸置換を有する）のうち１以上を含んでなる。一つの実施態様において、ヒト対象において癌の処置に同時、個別、または逐次使用するための、化合物Ｃと抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントとを含有する製品が提供され、前記癌は、結腸癌またはリンパ腫であり、かつ、前記抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントは、配列番号５と少なくとも９０％の配列同一性を有する重鎖可変領域と配列番号１１と少なくとも９０％の同一性を有する軽鎖可変領域とを含んでなる。
【０１９５】
本明細書の実施態様のいずれか一つの側面において、癌は、固形腫瘍または血液癌である。一つの側面において、黒色腫、乳癌、リンパ腫、または膀胱癌である。
【０１９６】
一つの側面において、癌は、頭頸部癌、乳癌、肺癌、結腸癌、卵巣癌、前立腺癌、神経膠腫、膠芽腫、星状細胞腫、多形性膠芽腫、バナヤン−ゾナナ症候群、カウデン病、レルミット−デュクロス病、炎症性乳癌、ウィルムス腫瘍、ユーイング肉腫、横紋筋肉腫、脳室上衣細胞腫、髄芽細胞腫、腎臓癌、肝臓癌、黒色腫、膵臓癌、肉腫、骨肉腫、骨の巨細胞腫瘍、甲状腺癌、リンパ芽球性Ｔ細胞白血病、慢性骨髄性(myelogenous)白血病、慢性リンパ球性白血病、有毛細胞白血病、急性リンパ芽球性白血病、急性骨髄性(myelogenous)白血病、ＡＭＬ、慢性好中球性白血病、急性リンパ芽球性Ｔ細胞白血病、形質細胞腫、免疫芽球性大細胞白血病、マントル細胞白血病、多発性骨髄腫  巨核芽球性白血病、多発性骨髄腫、急性巨核球性白血病、前骨髄球性白血病、赤白血病、悪性リンパ腫、ホジキンリンパ腫、非ホジキンリンパ腫、リンパ芽球性Ｔ細胞リンパ腫、バーキットリンパ腫、濾胞性リンパ腫、神経芽腫、膀胱癌、尿路上皮癌、外陰癌、子宮頸癌、子宮内膜癌、腎臓癌、中皮腫、食道癌、唾液腺癌、肝細胞癌、胃癌、鼻咽頭癌、頬粘膜癌、口腔癌、ＧＩＳＴ（消化管間質腫瘍）、および精巣癌から選択される。
【０１９７】
一つの側面において、本発明の方法は、少なくとも１種類の新生物薬を前記ヒトに投与することをさらに含んでなる。
【０１９８】
一つの側面において、前記ヒトは固形腫瘍を有する。一つの側面において、腫瘍は、頭頸部癌、胃癌、黒色腫、腎細胞癌（ＲＣＣ）、食道癌、非小細胞肺癌、前立腺癌、大腸癌、卵巣癌および膵臓癌から選択される。別の側面において、前記ヒトは、びまん性大Ｂ細胞リンパ腫（ＤＬＢＣＬ）、多発性骨髄腫、慢性リンパ芽球性白血病(chronic lyphomblastic leukemia)（ＣＬＬ）、濾胞性リンパ腫、急性骨髄性白血病および慢性骨髄性白血病などの液性腫瘍を有する。
【０１９９】
本開示はまた、脳腫瘍（神経膠腫）、膠芽腫、バナヤン−ゾナナ症候群、カウデン病、レルミット−デュクロス病、乳癌、炎症性乳癌、ウィルムス腫瘍、ユーイング肉腫、横紋筋肉腫、脳室上衣細胞腫、髄芽細胞腫、結腸癌、頭頸部癌、腎臓癌、肺癌、肝臓癌、黒色腫、卵巣癌、膵臓癌、前立腺癌、肉腫、骨肉腫、骨の巨細胞腫瘍、甲状腺癌、リンパ芽球性Ｔ細胞白血病、慢性骨髄性白血病、慢性リンパ球性白血病、有毛細胞白血病、急性リンパ芽球性白血病、急性骨髄性白血病、慢性好中球性白血病、急性リンパ芽球性Ｔ細胞白血病、形質細胞腫、免疫芽球性大細胞白血病、マントル細胞白血病、多発性骨髄腫  巨核芽球性白血病、多発性骨髄腫、急性巨核球性白血病、前骨髄球性白血病、赤白血病、悪性リンパ腫、ホジキンリンパ腫、非ホジキンリンパ腫、リンパ芽球性Ｔ細胞リンパ腫、バーキットリンパ腫、濾胞性リンパ腫、神経芽腫、膀胱癌、尿路上皮癌、肺癌、外陰癌、子宮頸癌、子宮内膜癌、腎臓癌、中皮腫、食道癌、唾液腺癌、肝細胞癌、胃癌、鼻咽頭癌、頬粘膜癌、口腔癌、ＧＩＳＴ（消化管間質腫瘍）および精巣癌から選択される癌を処置するまたはその重篤度を軽減するための方法に関する。
【０２００】
「処置する」およびその文法上の変形は、本明細書で使用する場合、治療的療法を意味する。特定の病態に関して、処置するとは、（１）病態、もしくは病態の生物学的徴候の１以上の寛解または予防、（２）（ａ）病態に繋がる、もしくは病態の原因となる生物学的カスケードの１以上の点への、または（ｂ）病態の生物学的徴候の１以上への干渉、（３）病態もしくはその処置に関連する症状、影響もしくは副作用の１以上の軽減、または（４）病態、もしくは病態の生物学的徴候の１以上の進行の遅延を意味する。予防的療法もまた、企図される療法である。当業者は、「予防」が絶対的な用語ではないことを認識するであろう。医学では、「予防」は、病態またはその生物学的徴候の可能性もしくは重篤度を実質的に引き下げるため、またはそのような病態もしくはその生物学的徴候の発症を遅延させるための薬物の予防的投与を指すと理解される。予防的療法は、例えば、対象が癌を発症する高いリスクがあると考えられる場合、例えば、対象が癌の強い家族歴を有する場合または対象が発癌物質に曝されていた場合に適当である。
【０２０１】
本明細書で使用する場合、「癌」、「新生物」および「腫瘍」という用語は、単数形または複数のいずれかで互換的に使用され、それらを宿主生物に対して病的にする悪性化を受けた細胞を指す。原発性癌細胞は、十分に確立された技術、特に、組織学的検査によって非癌性細胞から容易に識別することができる。癌細胞の定義は、本明細書で使用する場合、原発性癌細胞だけでなく、癌細胞祖先に由来するいずれの細胞も含む。これには、転移癌細胞、ならびに癌細胞に由来するｉｎ  ｖｉｔｒｏ培養物および細胞株が含まれる。通常固形腫瘍として発現する癌の種類に言及する場合、「臨床上検出可能な」腫瘍は、例えば、コンピューター断層撮影法（ＣＴ）スキャン、磁気共鳴画像法（ＭＲＩ）、Ｘ線、超音波もしくは身体検査時の触診、および／または患者から取得可能なサンプル中の１以上の癌特異的抗原の発現のための検出可能であるものなどの手段によって、腫瘍塊に基づいて検出可能なものである。腫瘍は、造血系（または血液性または血液のまたは血液関連）癌、例えば、血液細胞もしくは免疫細胞由来の癌であり得、これは「液性腫瘍」とも呼ばれることがある。血液性腫瘍に基づく臨床病態の特定の例としては、慢性骨髄球性白血病、急性骨髄球性白血病、慢性リンパ球性白血病および急性リンパ球性白血病などの白血病；多発性骨髄腫、ＭＧＵＳおよびワルデンシュトレーム型マクログロブリン血症などの形質細胞悪性腫瘍；非ホジキンリンパ腫、ホジキンリンパ腫などのリンパ腫などが挙げられる。
【０２０２】
癌は、異常な数の芽細胞または望まれない細胞増殖が存在するか、またはリンパ性および骨髄性(myeloid)悪性腫瘍の両方を含む血液癌として診断されるいずれの癌であってもよい。骨髄性(Myeloid)悪性腫瘍としては、限定されるものではないが、急性骨髄性(myeloid)（または骨髄球性または骨髄性(myelogenous)または骨髄芽球性）白血病（未分化型または分化型）、急性前骨髄性(promyeloid)（または前骨髄球性または前骨髄性(promyelogenous)または前骨髄芽球性）白血病、急性骨髄単球性（または骨髄単芽球性）白血病、急性単球性（または単芽球性）白血病、赤白血病および巨核球性（または巨核芽球性）白血病が挙げられる。これらの白血病は、急性骨髄性(myeloid)（または骨髄球性または骨髄性(myelogenous)）白血病（ＡＭＬ）と総称される場合がある。骨髄性悪性腫瘍としてはまた、限定されるものではないが、慢性骨髄性(myelogenous)（または骨髄性(myeloid)）白血病（ＣＭＬ）、慢性骨髄単球性白血病（ＣＭＭＬ）、本態性血小板血症（または血小板増加症）、および真性赤血球増加症(polcythemia vera)（ＰＣＶ）を含む骨髄増殖性疾患（ＭＰＤ）が含まれる。骨髄性(Myeloid)悪性腫瘍にはまた、難治性貧血（ＲＡ）、芽球増加を伴う難治性貧血（ＲＡＥＢ）、および移行期の芽球増加を伴う難治性貧血（ＲＡＥＢＴ）とも呼ばれる骨髄異形成（または骨髄異形成症候群またはＭＤＳ）；ならびに特発性骨髄化生を伴うまたは伴わない骨髄線維症（ＭＦＳ）も含まれる。
【０２０３】
造血系癌としてはまた、リンパ節、脾臓、骨髄、末梢血、および／または節外部位に影響を及ぼし得るリンパ性悪性腫瘍が含まれる。リンパ性癌としては、限定されるものではないが、Ｂ細胞非ホジキンリンパ腫（Ｂ−ＮＨＬ）を含むＢ細胞悪性腫瘍が含まれる。Ｂ−ＮＨＬは、インドレント（または低悪性度）、中悪性度（またはアグレッシブ）または高悪性度（高度アグレッシブ）であり得る。インドレントＢ細胞リンパ腫には、濾胞性リンパ腫（ＦＬ）；小リンパ球性リンパ腫（ＳＬＬ）；辺縁帯リンパ腫（ＭＺＬ）（節性ＭＺＬ、節外性ＭＺＬ、脾ＭＺＬおよび絨毛リンパ球を伴う脾ＭＺＬを含む)；リンパ形質細胞性リンパ腫（ＬＰＬ）ならびに粘膜関連リンパ組織（ＭＡＬＴまたは節外性辺縁帯）リンパ腫が含まれる。中悪性度Ｂ−ＮＨＬとしては、白血病性浸潤を伴うまたは伴わないマントル細胞リンパ腫（ＭＣＬ）、びまん性大細胞型リンパ腫（ＤＬＢＣＬ）、濾胞性大細胞（またはグレード３またはグレード３Ｂ）リンパ腫、および原発性縦隔リンパ腫（ＰＭＬ）が含まれる。高悪性度Ｂ−ＮＨＬとしては、バーキットリンパ腫（ＢＬ）、バーキット様リンパ腫、小型非切れ込み核細胞性リンパ腫（ＳＮＣＣＬ）およびリンパ芽球性リンパ腫が含まれる。その他のＢ−ＮＨＬとしては、免疫芽球性リンパ腫（または免疫細胞腫）、原発性滲出液リンパ腫、ＨＩＶ関連（またはＡＩＤＳ関連）リンパ腫、および移植後リンパ増殖性疾患（ＰＴＬＤ）またはリンパ腫が含まれる。Ｂ細胞悪性腫瘍にはまた、限定されるものではないが、慢性リンパ球性白血病（ＣＬＬ）、前リンパ球性白血病（ＰＬＬ）、ワルデンシュトレーム型マクログロブリン血症（ＷＭ）、有毛細胞白血病（ＨＣＬ）、大顆粒リンパ球（ＬＧＬ）白血病、急性リンパ性（またはリンパ球性またはリンパ芽球性）白血病、およびキャッスルマン病も含まれる。ＮＨＬにはまた、限定されるものではないが、非特定型Ｔ細胞非ホジキンリンパ腫（ＮＯＳ）、末梢性Ｔ細胞リンパ腫（ＰＴＣＬ）、未分化大細胞リンパ腫（ＡＬＣＬ）、血管免疫芽球性リンパ性障害（ＡＩＬＤ）、鼻型ナチュラルキラー（ＮＫ）細胞／Ｔ細胞リンパ腫、ガンマ／デルタリンパ腫、皮膚Ｔ細胞リンパ腫、菌状息肉腫、およびセザリー症候群を含むＴ細胞非ホジキンリンパ腫（Ｔ−ＮＨＬ）も含まれ得る。
【０２０４】
造血系癌にはまた、古典的ホジキンリンパ腫、結節性硬化型ホジキンリンパ腫、混合細胞型ホジキンリンパ腫、リンパ球優位型（ＬＰ）ホジキンリンパ腫、結節性ＬＰホジキンリンパ腫、およびリンパ球減少型ホジキンリンパ腫を含むホジキンリンパ腫（または疾患）も含まれる。造血系癌にはまた、くすぶり型ＭＭを含む多発性骨髄腫（ＭＭ）、意義不明の単クローン性免疫グロブリン血症(monoclonal gammopathy of undetermined (or unknown or unclear) significance)（ＭＧＵＳ）、形質細胞腫（骨、髄外）、リンパ形質細胞性リンパ腫（ＬＰＬ）、ワルデンシュトレーム型マクログロブリン血症、形質細胞白血病、および原発性アミロイドーシス（ＡＬ）などの形質細胞疾患または癌も含まれる。造血系癌にはまた、多形核白血球（または好中球）、好塩基球、好酸球、樹状細胞、血小板、赤血球およびナチュラルキラー細胞を含むさらなる造血系細胞のその他の癌も含まれ得る。本明細書で「造血系細胞組織」と呼ばれる造血系細胞を含む組織としては、骨髄；末梢血；胸腺；および末梢リンパ組織、例えば、脾臓、リンパ節、粘膜に関連するリンパ組織（例えば、消化管関連リンパ組織）、扁桃、パイエル板および虫垂、ならびに他の粘膜、例えば、気管支内膜に関連するリンパ組織が含まれる。
【０２０５】
本明細書で使用する場合、「化合物Ａ２」という用語は、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＰＤＬ１抗体またはその抗原結合フラグメント、抗ＣＴＬＡ４抗体またはその抗原結合フラグメント、または抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントから選択される免疫調節剤を意味する。いくつかの実施態様において、化合物Ａ２は、抗ＰＤ−１抗体である。好適には、化合物Ａ２は、ニボルマブおよびペンブロリズマブから選択され得る。いくつかの実施態様において、化合物Ａ２は、配列番号５で示されるアミノ酸配列と少なくとも９０％同一のアミノ酸配列を含んでなるＶＨドメインと、配列番号１１で示されるアミノ酸配列と少なくとも９０％同一のアミノ酸配列を含んでなるＶＬドメインとを含んでなる、ＯＸ４０またはその抗原結合部分に対するアゴニスト抗体である。さらに他の実施態様において、化合物Ａ２は、配列番号１で示されるＣＤＲＨ１；配列番号２で示されるＣＤＲＨ２；配列番号３で示されるＣＤＲＨ３；配列番号７で示されるＣＤＲＬ１；配列番号８で示されるＣＤＲＬ２および／もしくは配列番号９で示されるＣＤＲＬ３または各ＣＤＲの直接的等価物（ここで、直接的等価物は、前記ＣＤＲに２個以下のアミノ酸置換を有する）のうち１以上を含んでなる抗ＯＸ４０抗体またはその抗原結合フラグメントを含んでなる、ＯＸ４０またはその抗原結合部分に対するアゴニスト抗体である。
【０２０６】
本明細書で使用する場合、「化合物Ｂ２」という用語は、ＩＩ型ＰＲＭＴ阻害剤を意味する。いくつかの実施態様において、化合物Ｂ２は、式ＩＩＩ、ＩＶ、ＶＩＩ、ＶＩＩＩ、ＩＸ、Ｘ、またはＸＩの化合物である。好適には、化合物Ｂ２は、化合物Ｃである。
【０２０７】
好適には、本発明の組合せは、「特定期間(specified period)」内に投与される。
【０２０８】
「特定期間」という用語およびその文法上の変形は、本明細書で使用する場合、化合物Ａ２および化合物Ｂ２のうち一方の投与と化合物Ａ２および化合物Ｂ２のうち他方の投与の間の時間間隔を意味する。そうではないことが定義されない限り、特定期間は、同時投与を含み得る。そうではないことが定義されない限り、特定期間は、単一日の間の化合物Ａ２および化合物Ｂ２の投与を指す。
【０２０９】
好適には、これらの化合物が「特定期間」内に投与され、かつ、同時に投与されない場合、それらの両方は互いに２４時間内に投与され、この場合、特定期間は約２４時間となり；好適には、それらの両方は互いに約１２時間内に投与され、この場合、特定期間は約１２時間となり；好適には、それらの両方は互いに約１１時間内に投与され、この場合、特定期間は約１１時間となり；好適には、それらの両方は互いに約１０時間内に投与され、この場合、特定期間は約１０時間となり；好適には、それらの両方は互いに約９時間内に投与され、この場合、特定期間は約９時間となり；好適には、それらの両方は互いに約８時間内に投与され、この場合、特定期間は約８時間となり；好適には、それらの両方は互いに約７時間内に投与され、この場合、特定期間は約７時間となり；好適には、それらの両方は互いに約６時間内に投与され、この場合、特定期間は約６時間となり；好適には、それらの両方は互いに約５時間内に投与され、この場合、特定期間は約５時間となり；好適には、それらの両方は互いに約４時間内に投与され、この場合、特定期間は約４時間となり；好適には、それらの両方は互いに約３時間内に投与され、この場合、特定期間は約３時間となり；好適には、それらは互いに約２時間内に投与され、この場合、特定期間は約２時間となり；好適には、それらの両方は互いに約１時間内に投与され、この場合、特定期間は約１時間となる。本明細書で使用する場合、約４５分未満離した化合物Ａ２および化合物Ｂ２の投与は同時投与と見なされる。
【０２１０】
好適には、本発明の組合せが「特定期間」に投与される場合、これらの化合物はある「継続期間(duration of time)」に併用投与される。
【０２１１】
「継続期間」という用語およびその文法上の変形は、本明細書で使用する場合、示された連続日数の間、本発明の両化合物が投与されることを意味する。そうではないことが定義されない限り、連続日数は処置の開始で始めるまたは処置の終了で終わる必要はなく、処置コースのどこかの時点に連続日数が存在すればよいだけである。
【０２１２】
「特定期間」の投与に関して：
好適には、両化合物は、少なくとも１日間の特定期間内に投与され、この場合、継続期間は少なくとも１日となり；好適には、処置コース中、両化合物は少なくとも連続３日間の特定期間内に投与され、この場合、継続期間は少なくとも３日となり；好適には、処置コース中、両化合物は少なくとも連続５日間の特定期間内に投与され、この場合、継続期間は少なくとも５日となり；好適には、処置コース中、両化合物は少なくとも連続７日間の特定期間内に投与され、この場合、継続期間は少なくとも７日となり；好適には、処置コース中、両化合物は少なくとも連続１４日間の特定期間内に投与され、この場合、継続期間は少なくとも１４日となり；好適には、処置コース中、両化合物は少なくとも連続３０日間の特定期間内に投与され、この場合、継続期間は少なくとも３０日となる。
【０２１３】
好適には、これらの化合物が「特定期間」中に投与されない場合、それらは逐次に投与される。「逐次投与」という用語およびその文法的派生語は、本明細書で使用する場合、化合物Ａ２および化合物Ｂ２のうち一方が１日１回、連続２日間以上投与され、次いで、化合物Ａ２および化合物Ｂ２のうち他方が１日１回、連続２日間以上投与されることを意味する。また、本明細書では、化合物Ａ２および化合物Ｂ２のうち一方と化合物Ａ２および化合物Ｂ２のうち他方の逐次投与の間に用いられる休薬日も企図される。本明細書で使用する場合、休薬日は、化合物Ａ２および化合物Ｂ２のうち一方の逐次投与後で化合物Ａ２および化合物Ｂ２のうち他方の投与前の、化合物Ａ２も化合物Ｂ２も投与されない日の期間である。好適には、休薬日は、１日、２日、３日、４日、５日、６日、７日、８日、９日、１０日、１１日、１２日、１３日および１４日から選択される日の期間となる。
【０２１４】
逐次投与に関して：
好適には、化合物Ａ２および化合物Ｂ２のうち一方が連続１〜３０日間投与され、次いで、任意選択の休薬日の後に、化合物Ａ２および化合物Ｂ２のうち他方が連続３０日間投与される。好適には、化合物Ａ２および化合物Ｂ２のうち一方が連続１〜２１日間投与され、次いで、任意選択の休薬日の後に、化合物Ａ２および化合物Ｂ２のうち他方が連続１〜２１日間投与される。好適には、化合物Ａ２および化合物Ｂ２のうち一方が連続１〜１４日間投与され、次いで、１〜１４日の休薬日の後に、化合物Ａ２および化合物Ｂ２のうち他方が連続１〜１４日間投与される。好適には、化合物Ａ２および化合物Ｂ２のうち一方が連続１〜７日間投与され、次いで、１〜１０日の休薬日の後、化合物Ａ２および化合物Ｂ２のうち他方が連続１〜７日間投与される。
【０２１５】
好適には、化合物Ｂ２がその順序の最初に投与され、次いで、任意選択の休薬日の後に、化合物Ａ２が投与される。好適には、化合物Ｂ２が連続３〜２１日間投与され、次いで、任意選択の休薬日の後に、化合物Ａ２が連続３〜２１日間投与される。好適には、化合物Ｂ２が連続３〜２１日間投与され、次いで、１〜１４日の休薬日の後に、化合物Ａ２が連続３〜２１日間投与される。好適には、化合物Ｂ２が連続３〜２１日間投与され、次いで、３〜１４日の休薬日の後に、化合物Ａ２が連続３〜２１日間投与される。好適には、化合物Ｂ２が連続２１日間投与され、次いで、任意選択の休薬日の後に、化合物Ａ２が連続１４日間投与される。好適には、化合物Ｂ２が連続１４日間投与され、次いで、１〜１４日の休薬日の後に、化合物Ａ２が連続１４日間投与される。好適には、化合物Ｂ２が連続７日間投与され、次いで、３〜１０日の休薬日の後に、化合物Ａ２が連続７日間投与される。好適には、化合物Ｂ２が連続３日間投与され、次いで、３〜１４日の休薬日の後に、化合物Ａ２が連続７日間投与される。好適には、化合物Ｂ２が連続３日間投与され、次いで、３〜１０日の休薬日の後に、化合物Ａ２が連続３日間投与される。
【０２１６】
「特定期間」の投与および「逐次」投与に次いで反復投与を行うことができ、または次いで交互投与プロトコールを行うこともでき、休薬日を反復投与または交互投与プロトコールの前に置いてもよいと理解される。
【０２１７】
本発明の方法はまた、癌処置の他の治療法と併用してもよい。
【０２１８】
化合物Ａ２および化合物Ｂ２はいずれの適当な経路で投与してもよい。好適な経路としては、経口、直腸、鼻腔、局所（頬側および舌下を含む）、腫瘍内、膣、および非経口（皮下、筋肉内、静脈内、皮内、くも膜下腔内、および硬膜外を含む）が含まれる。好ましい経路は、例えば、本組合せのレシピエントの状態および処置される癌によって異なり得ることが認識されるであろう。また、投与される薬剤のそれぞれは同じまたは異なる経路で投与されてよいこと、および化合物Ａ２および化合物Ｂ２は医薬組成物／処方物中に共に混合されてもよいことも認識されるであろう。
【０２１９】
一つの実施態様において、本発明の組合せの１以上の成分は静脈投与される。別の実施態様において、本発明の組合せの１以上の成分は経口投与される。別の実施態様において、本発明の組合せの１以上の成分は経口投与される。別の実施態様において、本発明の組合せの１以上の成分は全身投与、例えば静脈投与され、本発明の組合せの１以上の他の成分は腫瘍内投与される。いずれかの実施態様において、例えば、本段落において、本発明の組合せは１以上の医薬組成物として投与される。
【０２２０】
一般に、処置される感受性腫瘍に対して活性を有するいずれの抗新生物薬も、本発明における癌の処置において併用投与され得る。このような薬剤の例は、Cancer Principles and Practice of Oncology by V.T. Devita, T.S. Lawrence, and S.A. Rosenberg (編者), 第10版(2014年12月5日), Lippincott Williams & Wilkins Publishersに見出すことができる。当業者は、薬物および関与する癌の特定の特徴に基づいてどの薬剤組合せが有用であるかを識別することができる。本発明において有用な典型的な抗新生物薬としては、限定されるものではないが、ジテルペノイドおよびビンカアルカロイドなどの抗微小管薬または有糸分裂阻害剤；白金錯体；ナイトロジェンマスタード、オキサザホスホリン、アルキルスルホネート、ニトロソ尿素、およびトリアゼンなどのアルキル化剤；アクチノマイシン、アントラサイクリン、およびブレオマイシンなどの抗生剤；カンプトテシンなどのトポイソメラーゼＩ阻害剤；エピポドフィロトキシンなどのトポイソメラーゼＩＩ阻害剤；プリンおよびピリミジン類似体ならびに葉酸拮抗化合物などの代謝拮抗物質；ホルモンおよびホルモン類似体；シグナル伝達経路阻害剤；非受容体型チロシンキナーゼ血管新生阻害剤；免疫療法薬；アポトーシス促進薬；細胞周期シグナル伝達阻害剤；プロテアソーム阻害剤；熱ショックタンパク質阻害剤；癌代謝阻害剤；ならびに遺伝子改変Ｔ細胞などの癌遺伝子療法薬が含まれる。
【０２２１】
本方法または組合せとの組合せまたは併用投与に使用するためのさらなる１または複数の有効成分の例として抗新生物薬がある。抗新生物薬の例としては、限定されるものではないが、化学療法薬；免疫調節剤(immuno-modulatory agents)；免疫調節剤(immune-modulators)；および免疫刺激性アジュバントが挙げられる。
【実施例】
【０２２２】
以下、実施例により、本発明の種々の限定されない態様を説明する。
【０２２３】
実施例１
背景
ＰＲＭＴ５は対称性タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼである
タンパク質アルギニンメチルトランスフェラーゼ（ＰＲＭＴ）は、グリシン残基およびアルギニン残基が豊富な領域（ＧＡＲモチーフ）を含むタンパク質中のアルギニンをメチル化する酵素のサブセットである。ＰＲＭＴは酵素反応の生成物に基づいて４つのサブタイプ（Ｉ〜ＩＶ型）に類別される（図１、Fisk JC, et al. A type III protein arginine methyltransferase from the protozoan parasite Trypanosoma brucei. J Biol Chem. 2009 Apr 24;284(17):11590-600）。Ｉ〜ＩＩＩ型酵素は、ω−Ｎ−モノメチル−アルギニン（ＭＭＡ）を生成する。最大のサブタイプであるＩ型（ＰＲＭＴ１、３、４、６および８）は、ＭＭＡを非対称性ジメチルアルギニン（ＡＤＭＡ）へ進めるが、ＩＩ型は、対称性ジメチルアルギニン（ＳＤＭＡ）を生成する。ＰＲＭＴ９／ＦＢＸＯ１１もまたＳＤＭＡを生成し得るが、ＰＲＭＴ５が対称性ジメチル化を担う主要な酵素である。ＰＲＭＴ５は、細胞質および核で数種の複合体として機能し、基質の認識および選択性にはＰＲＭＴ５の結合相手が必要とされる。メチロソームタンパク質５０（ＭＥＰ５０）は、ヒストンおよびその他の基質に対するＰＲＭＴ５の結合および活性に必要とされるＰＲＭＴ５の既知の補因子である(Ho MC, et al. Structure of the arginine methyltransferase PRMT5-MEP50 reveals a mechanism for substrate specificity. PLoS One. 2013;8(2))。
【０２２４】
ＰＲＭＴ５基質
ＰＲＭＴ５は、スプライシング因子、ヒストン、転写因子、キナーゼおよびその他を含む種々の細胞タンパク質のアルギニンをメチル化する（図２）(Karkhanis V, et al. Trends Biochem Sci. 2011 Dec;36(12):633-41)。スプライセオソームの複数の成分のメチル化は、スプライセオソームの組み立てに重要な事象であり、ノックダウンまたは遺伝子ノックアウトによるＰＲＭＴ５活性の減弱は、細胞スプライシングの混乱をもたらす(Bezzi M, et al. Regulation of constitutive and alternative splicing by PRMT5 reveals a role for Mdm4 pre-mRNA in sensing defects in the spliceosomal machinery. Genes Dev. 2013 Sep 1;27(17):1903-16)。ＰＲＭＴ５はまた、ヒストンのアルギニン残基（Ｈ３Ｒ８、Ｈ２ＡＲ３およびＨ４Ｒ３）もメチル化し、これらのヒストンマークは、ＲＢおよびＳＴ７などの腫瘍抑制遺伝子の転写サイレンシングに関連する(Wang L, et al. Protein arginine methyltransferase 5 suppresses the transcription of the RB family of tumor suppressors in leukemia and lymphoma cells. Mol Cell Biol. 2008 Oct;28(20):6262-77; Pal S, et al. Low levels of miR-92b/96 induce PRMT5 translation and H3R8/H4R3 methylation in mantle cell lymphoma. EMBO J. 2007 Aug 8;26(15):3558-69)。加えて、Ｈ２ＡＲ３の対称性のジメチル化は、胚性幹細胞における分化遺伝子のサイレンシングに関連付けられている(Tee WW, et al. Prmt5 is essential for early mouse development and acts in the cytoplasm to maintain ES cell pluripotency. Genes Dev. 2010 Dec 15;24(24):2772-7)。ＰＲＭＴ５はまた、ＥＧＦＲおよびＰＩ３Ｋのメチル化を介して細胞シグナル伝達に役割を果たす(Hsu JM, et al. Crosstalk between Arg 1175 methylation and Tyr 1173 phosphorylation negatively modulates EGFR-mediated ERK activation. Nat Cell Biol. 2011 Feb;13(2):174-81; Wei TY, Juan CC, Hisa JY, Su LJ, Lee YC, Chou HY, Chen JM, Wu YC, Chiu SC, Hsu CP, Liu KL, Yu CT. Protein arginine methyltransferase 5 is a potential oncoprotein that upregulates G1 cyclins/cyclin-dependent kinases and the phosphoinositide 3-kinase/AKT signaling cascade. Cancer Sci. 2012 Sep;103(9):1640-50)。癌関連経路に関与するタンパク質のメチル化におけるＰＲＭＴ５の役割は以下に説明する。
【０２２５】
ＰＲＭＴ５ノックアウトモデル
ＰＲＭＴ５の完全な欠損は、胚致死性である。ＰＲＭＴ５は胚発生に重要な役割を果たしており、これはＰＲＭＴ５ヌルマウスは胎生３．５〜６．５日目の間に死に至るという事実によって証明される(Tee WW, et al. Prmt5 is essential for early mouse development and acts in the cytoplasm to maintain ES cell pluripotency. Genes Dev. 2010 Dec 15;24(24):2772-7)。初期の研究により、ＨＳＣ（造血幹細胞）およびＮＰＣ（神経系前駆細胞）の発生に重要な役割を果たすことが示唆されている。ヒト臍帯血ＣＤ３４＋細胞におけるＰＲＭＴ５のノックダウンは、赤血球分化の増加をもたらす(Liu F, et al. JAK2V617F-mediatedphosphorylation of PRMT5 downregulates its methyltransferase activity and promotes myeloproliferation. Cancer Cell. 2011 Feb 15;19(2):283-94)。ＮＰＣでは、ＰＲＭＴ５は、神経系の分化、細胞の増殖および生存を調節する(Bezzi M, et al. Regulation of constitutive and alternative splicing by PRMT5 reveals a role for Mdm4 pre-mRNA in sensing defects in the spliceosomal machinery. Genes Dev. 2013 Sep 1;27(17):1903-16)。
【０２２６】
癌におけるＰＲＭＴ５
ＰＲＭＴ５は腫瘍形成に関与していることを示唆する証拠が増えている。ＰＲＭＴ５タンパク質は、リンパ腫、神経膠腫、乳癌および肺癌を含むいくつかの癌種で過剰発現され、ＰＲＭＴ５の過剰発現だけで正常な線維芽細胞を悪性移行させるのに十分である(Pal S, et al. Low levels of miR-92b/96 induce PRMT5 translation and H3R8/H4R3 methylation in mantle cell lymphoma. EMBO J. 2007 Aug 8;26(15):3558-69.; Ibrahim R, et al. Expression of PRMT5 in lung adenocarcinoma and its significance in epithelial-mesenchymal transition. Hum Pathol. 2014 Jul;45(7):1397-405; Powers MA, et al. Protein arginine methyltransferase 5 accelerates tumor growth by arginine methylation of the tumor suppressor programmed cell death 4. Cancer Res. 2011 Aug 15;71(16):5579-87; Yan F, et al. Genetic validation of the protein arginine methyltransferase PRMT5 as a candidate therapeutic target in glioblastoma. Cancer Res. 2014 Mar 15;74(6):1752-65)。ＰＲＭＴ５のノックダウンは多くの場合、癌細胞株において細胞の増殖および生存の低減をもたらす。乳癌では、高いＰＤＣＤ４（プログラム細胞死４）レベルを伴った高いＰＲＭＴ５発現が全体的な生存の低さを予測する(Powers MA, et al. Protein arginine methyltransferase 5 accelerates tumor growth by arginine methylation of the tumor suppressor programmed cell death 4. Cancer Res. 2011 Aug 15;71(16):5579-87)。ＰＲＭＴ５は、ＰＤＣＤ４をメチル化して腫瘍関連機能を変化させる。乳癌の同所モデルにおけるＰＲＭＴ５およびＰＤＣＤ４の共発現は、腫瘍成長を促進する。神経膠腫における高いＰＲＭＴ５発現は高い腫瘍悪性度および全体的な生存の低さに関連し、ＰＲＭＴ５ノックダウンは、同所膠芽腫モデルにおいて生存利益を提供する(Yan F, et al. Genetic validation of the protein arginine methyltransferase PRMT5 as a candidate therapeutic target in glioblastoma. Cancer Res. 2014 Mar 15;74(6):1752-65)。ＰＲＭＴ５の発現および活性の増強は、神経膠腫細胞株におけるいくつかの腫瘍抑制遺伝子のサイレンシングに寄与する。
【０２２７】
ＰＲＭＴ５と癌の間で現在記載されている最も強い作用機構的関連は、マントル細胞リンパ腫（ＭＣＬ）におけるものである。ＰＲＭＴ５は、ＭＣＬにおいて高頻度で過剰発現され、核コンパートメント発現が高く、そこでそれはヒストンのメチル化のレベルを高め、腫瘍抑制遺伝子のサブセットをサイレンシングする。最近の研究は、ＭＣＬにおけるＰＲＭＴ５発現の上方調節におけるｍｉＲＮＡの役割を明らかにした。５０を超えるｍｉＲＮＡが、ＰＲＭＴ５  ｍＲＮＡの３’非翻訳領域にアニールすることが予測される。ＭＣＬにおいてｍｉＲ−９２ｂおよびｍｉＲ−９６レベルはＰＲＭＴ５レベルと逆相関すること、およびＭＣＬ細胞におけるこれらのｍｉＲＮＡの下方調節は上方調節ＰＲＭＴ５タンパク質レベルをもたらすことが報告された。ＭＣＬ患者の大多数において転座している癌遺伝子であるサイクリンＤ１はＰＲＭＴ５に関連し、ｃｄｋ４依存的機構を介してＰＲＭＴ５活性を増強する（図３、Aggarwal P, et al. Cancer Cell. 2010 Oct 19;18(4):329-40）。ＰＲＭＴ５は、ＤＮＡ複製に負の調節を行ってサイクリンＤ１依存的新生物成長を可能とする重要な遺伝子の抑制を媒介する。ＰＲＭＴ５ノックダウンは、サイクリンＤ１依存的な細胞の悪性移行を阻害して腫瘍細胞の死滅を引き起こす。これらのデータは、ＭＣＬにおけるＰＲＭＴ５の重要な役割を強調し、ＰＲＭＴ５阻害はＭＣＬにおける治療戦略として使用可能であることを示唆する。
【０２２８】
他の腫瘍種では、ＰＲＭＴ５は、分化、細胞死、細胞周期進行、細胞成長および増殖に役割を果たすと仮定されている。ＰＲＭＴ５と腫瘍形成を関連付ける主要な機構は知られていないが、新たなデータは、ＰＲＭＴ５が遺伝子発現の調節（ヒストンのメチル化、転写因子の結合、またはプロモーターの結合）、スプライシングの変更およびシグナル伝達に寄与することを示唆する。転写因子Ｅ２Ｆ１のＰＲＭＴ５メチル化は、細胞増殖を抑制し、アポトーシスを促進するその能力を低減する(Zheng S, et al. Arginine methylation-dependent reader-writer interplay governs growth control by E2F-1. Mol Cell. 2013 Oct 10;52(1):37-51)。ＰＲＭＴ５はまた、ＤＮＡ損傷に応答してｐ５３もメチル化し(Jansson M, et al. Arginine methylation regulates the p53 response. Nat Cell Biol. 2008 Dec;10(12):1431-9)、細胞周期の休止を誘導するｐ５３の能力を低減するとともにｐ５３依存性アポトーシスを増強する。これらのデータは、ＰＲＭＴ５阻害はｐ５３依存性アポトーシスの誘導を介してＤＮＡ傷害剤に対して細胞を増感させ得ることを示唆する。
【０２２９】
ｐ５３を直接メチル化することに加え、ＰＲＭＴ５は、スプライシング関連機構を介してｐ５３経路を上方調節する。マウス神経系前駆細胞におけるＰＲＭＴ５ノックアウトは、ＭＤＭ４遺伝子のアイソフォームスイッチングを含む細胞スプライシングの変更をもたらす(Bezzi M, et al. Regulation of constitutive and alternative splicing by PRMT5 reveals a role for Mdm4 pre-mRNA in sensing defects in the spliceosomal machinery. Genes Dev. 2013 Sep 1;27(17):1903-16)。Ｂｅｚｚｉらは、ＰＲＭＴ５ノックアウト細胞が長いＭＤＭ４アイソフォームの発現の低下（機能的ｐ５３ユビキチンリガーゼをもたらす）およびＭＤＭ４の短いアイソフォームの発現の増強（不活性リガーゼをもたらす）を示すことを見出した。ＭＤＭ４スプライシングにおけるこれらの変化は、ＭＤＭ４の不活性化をもたらし、ｐ５３タンパク質の安定性を高め、その後、ｐ５３経路の活性化および細胞死を増大させる。ＭＤＭ４選択的スプライシングはまた、ＰＲＭＴ５ノックダウン癌細胞株でも見られた。これらのデータは、ＰＲＭＴ５阻害がｐ５３経路の複数のノードを活性化し得ることを示唆する。
【０２３０】
癌細胞の増殖および生存の調節に加え、ＰＲＭＴ５は、上皮間葉転換（ＥＭＴ）にも関連付けられている。ＰＲＭＴ５は転写因子ＳＮＡＩＬに結合し、Ｅ−カドヘリン発現の重要なコリプレッサーとして働き；ＰＲＭＴ５のノックダウンは、Ｅ−カドヘリンレベルの上方調節をもたらす(Hou Z, et al. The LIM protein AJUBA recruits protein arginine methyltransferase 5 to mediate SNAIL-dependent transcriptional repression. Mol Cell Biol. 2008 May;28(10):3198-207)。
【０２３１】
これらのデータは、複数の癌関連経路の重要なレギュレーターとしてＰＲＭＴ５の役割を強調し、ＰＲＭＴ５阻害剤が血液癌および固形癌において幅広い活性を有し得ることを示唆する。ＭＣＬならびに乳癌および脳癌における治療戦略としてのＰＲＭＴ５阻害剤の強い根拠がある。これらのデータはまた、適当な細胞状況において
・ＭＣＬにおけるサイクリンＤ１依存性機能の阻害；
・ｐ５３経路活性の活性化および変調；
・Ｅ２Ｆ１依存性細胞増殖およびアポトーシス機能の変調；
・Ｅ−カドヘリン発現の脱抑制
のためのＰＲＭＴ５阻害剤の使用の作用機構的根拠を強調する。
【０２３２】
化合物Ｃは、良好な全体的物理的特性および経口バイオアベイラビリティを有するＰＲＭＴ５／ＭＥＰ５０複合体の、中分子量（ＭＷ＝４５２．５５）の強力、選択的、ペプチド  競合、可逆的阻害剤である。化合物Ｃはいくつかの癌関連経路に影響を及ぼし、最終的にｉｎ  ｖｉｔｒｏモデルおよびｉｎ  ｖｉｖｏモデルの両方で強力な抗癌活性をもたらし、ＭＣＬ、乳癌および脳癌の処置に新規な治療機構を提供する。
【０２３３】
生化学
化合物Ｃは、ＰＲＭＴ５の阻害の効力、可逆性、選択性、および機構を特徴付けるためのいくつかのｉｎ  ｖｉｔｒｏ生化学アッセイで特性決定を行った。
【０２３４】
化合物Ｃの阻害効力は、ＳＡＭから、ヒストンペプチドライブラリースクリーンから同定されたヒストンＨ４に由来するペプチドへの３Ｈの移動を測定する放射活性アッセイを用いて評価した。効力のいずれの時間依存的増強も捕捉するために、長い反応時間１２０分を使用した。化合物Ｃは、８．７±５ｎＭ（ｎ＝３）のＩＣ５０を有するＰＲＭＴ５／ＭＥＰ５０の強力な阻害剤であることが判明した。この効力はこのアッセイの強結合限界（２ｎＭ）に近づいたので、この分子の真の効力の上限を表す（図４）。阻害効力は、いくつかの生物学的試験においてツール化合物として使用された化合物Ｆ、化合物Ｂおよび化合物Ｅ（分子の左側に重要な違い）を含む化合物Ｃの近縁類似体で同等であった。
【０２３５】
化合物Ｃの、ヒストンＨ４以外の細胞基質のＰＲＭＴ５依存的メチル化を阻害する能力を評価するために、ＳｍＤ３、Ｌｓｍ４、ｈｎＲＮＰＨ１およびＦＵＢＰ１（スプライシングおよび転写サイレンシングに関与するこれらの基質の大部分は、以下の生物学の節に記載される細胞メチルスキャン（商標）試験によって発見された）を含む評価のためにＰＲＭＴ５基質のパネルを構築した。化合物Ｃは、ＰＲＭＴ５／ＭＥＰ５０により触媒されるこれらの基質の総てのメチル化を効果的に阻害したが、極めて低いＫｍ  ａｐｐａｒｅｎｔが効力の正確な決定を阻んだ。
【０２３６】
安全性試験の解釈を可能とするために、ヒトＰＲＭＴ５アッセイと同様の条件下でＰＲＭＴ５／ＭＥＰ５０複合体のラットおよびイヌ相同分子種に対しても化合物Ｃの効力を評価した。化合物Ｃの効力は、総ての種で３倍未満の変動であった（表２）。
【０２３７】
【表２】
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【０２３８】
阻害の機構および阻害剤の結合様式を決定するために、化合物ＣをＰＲＭＴ５／ＭＥＰ５０複合体および天然産物ＳＡＭ類似体であるシネフンギンと共結晶させた（２．８Å分解能）（図５）。この阻害剤は、通常基質ペプチドによって占有されているクレフト内の、ＳＡＭポケットを占有するシネフンギンに近接して結合する。テトラヒドロイソキノリンのアリール環は、シネフンギンのアミノ基とπ−アリールスタッキング相互作用をなすと思われる。水素結合は、化合物Ｃのヒドロキシル基とＬｅｕ４３７骨格およびＧｌｕ２４４の間で形成される。水素結合相互作用はまた、ピリミジン環のアミドとＰｈｅ５８０の骨格ＮＨ基の間にも形成される。末端ピペリジンアセトアミドは、明確な臨界接触なく溶媒露出面にある。全体的に見れば、この構造は、ＳＡＭとは競合せず、基質と競合する阻害機構を支持する。
【０２３９】
化合物ＣがＰＲＭＴ５／ＭＥＰ５０の可逆的阻害剤であるかどうかを決定するため、そしてこの阻害機構をさらに探究するために、親和性選択質量分析（ＡＳＭＳ）を用いて種々のＰＲＭＴ５／ＭＥＰ５０複合体に対する化合物Ｃの結合を測定した。ＰＲＭＴ５／ＭＥＰ５０をＳＡＭ、シネフンギンまたはＳＡＨとともに含有する二元複合体で、また、ＰＲＭＴ５／ＭＥＰ５０：Ｈ４ペプチド：ＳＡＨまたはシネフンギンのデッドエンド三元複合体に対して陽性結合が検出できた。ＡＳＭＳは不可逆的に結合した化合物Ｃを検出できないので、これらの結果は、可逆的結合機構と一致する。１０倍過剰のＨ４ペプチドと競合した場合、化合物Ｃの結合は、ＰＲＭＴ５／ＭＥＰ５０：Ｈ４ペプチド：シネフンギン複合体内で低下した。ＰＲＭＴ５／ＭＥＰ５０：Ｈ４ペプチド複合体またはＰＲＭＴ５／ＭＥＰ５０単独で化合物Ｃの結合は検出されず、ＳＡＭ結合ポケットが化合物Ｃの結合のために占有される必要があることが示唆された。これらの結果は、ＳＡＭとは競合せず、Ｈ４ペプチドと競合する阻害機構と最も良く合致する。
【０２４０】
Ｉ型およびＩＩ型ＰＲＭＴならびにリシンメチルトランスフェラーゼ（ＫＭＴ）を含んだ酵素パネルで化合物Ｃの選択性を評価した。他のＩＩ型ＰＲＭＴであり、ＴＨＷループを欠損させるための唯一のＰＲＭＴであるＰＲＭＴ９／ＦＢＸＯ１１は、機能的な酵素アッセイが無いために含まれなかった。化合物Ｃは、ＩＣ５０値＞４０μＭのメチルトランスフェラーゼ選択性パネルの１９酵素をいずれも阻害せず、ＰＲＭＴ５／ＭＥＰ５０に対して４０００倍を超える選択性が得られた（図６）。他のメチルトランスフェラーゼを超えるＰＲＭＴ５／ＭＥＰ５０に対する選択性は、本明細書の生物学の節で使用したＰＲＭＴ５ツール化合物（化合物Ｂ、化合物Ｆおよび化合物Ｅ）についても見られた。
【０２４１】
要約すると、化合物Ｃは、ＩＣ５０が８．７±５ｎＭの、ＰＲＭＴ５／ＭＥＰ５０複合体の強力、選択的、可逆的な阻害剤である。化合物Ｃとの複合体としてのＰＲＭＴ５／ＭＥＰ５０の結晶構造およびＡＳＭＳ結合データは、ＳＡＭ非競合性、タンパク質基質競合機構と一致する。
【０２４２】
生物学
概要
ＰＲＭＴ５は、いくつかのヒト癌で過剰発現され、複数の癌関連経路に関連付けられている。ＭＣＬならびに乳癌および脳癌における治療戦略としてのＰＲＭＴ５阻害剤使用の強い根拠がある。ＰＲＭＴ５阻害剤の抗増殖活性の範囲を理解するために、２Ｄおよび３Ｄ増殖アッセイを用いて種々のｉｎ  ｖｉｔｒｏおよびｉｎ  ｖｉｖｏ腫瘍モデルで化合物Ｃの特性決定を行った。
【０２４３】
適応症の優先順位付け、予測バイオマーカーの発見および合理的組合せ試験の設計に必要なＰＲＭＴ５阻害剤の機構を理解するためには、ＰＲＭＴ５阻害によって影響を受ける遺伝子および経路の特定が重要である。ＰＲＭＴ５阻害に対する応答の生物学を評価するために、いくつかのｉｎ  ｖｉｔｒｏ作用機構的試験を行った。細胞および異種移植腫瘍でＰＲＭＴ５に対する化合物Ｃの活性をモニタリングするために、いくつかのＰＲＭＴ５基質のアルギニンメチル化レベルを評価した。遺伝子発現、スプライシング、ならびにＰＲＭＴ５活性により調節される他の分子機構および経路に対する化合物Ｃの効果を評価するために、いくつかの細胞株のＲＮＡ配列決定を行った。ＰＲＭＴ５阻害剤で処理した細胞株でｐ５３経路の活性をモニタリングした。
【０２４４】
最後に、前臨床癌モデルでＰＲＭＴ５阻害の有効性を評価し、応答の分子機構および潜在的バイオマーカーを評価するために、ＭＣＬおよび乳癌のいくつかの異種移植モデルで化合物Ｃの活性を試験した。
【０２４５】
細胞株の感受性
種々の腫瘍種におけるＰＲＭＴ５阻害の抗増殖活性を評価するために、癌細胞株の広範なパネルおよび患者由来腫瘍モデルを用い、２Ｄおよび３Ｄ  ｉｎ  ｖｉｔｒｏアッセイで化合物Ｃの特性決定を行った。まず、化合物Ｃを、２Ｄ  ６日増殖／細胞死アッセイにて癌細胞株パネルで評価した（図７）。ＰＲＭＴ５活性が重要な経路および／または細胞の増殖および生存を調節することが報告されている腫瘍種（例えば、リンパ腫およびＭＣＬ、神経膠腫、乳癌および肺癌株）を表すように細胞株を選択した。全体的に見れば、供試した大多数の細胞株は、１μＭ未満のｇＩＣ５０値を示したが、最も感受性の高いリンパ腫株（マントル細胞リンパ腫およびびまん性大細胞型Ｂ細胞リンパ腫細胞株）は、１桁のｎＭ範囲のＩＣ５０値を有した。
【０２４６】
化合物Ｃは、びまん性大細胞型Ｂ細胞リンパ腫（ＤＬＢＣＬ）、マントル細胞リンパ腫（ＭＣＬ）、膠芽腫、乳癌および膀胱癌細胞株のサブセットで、６日増殖／細胞死アッセイにおいて、１００ｎＭを超える濃度で細胞傷害性応答を誘導した（図８、負のＹｍｉｎ−Ｔ０値）。全体的に見れば、ＭＣＬおよびＤＬＢＬＣ株は、最も強い細胞傷害性応答を示した。大多数の乳癌株は低いＹｍｉｎ−Ｔ０値を有し、乳癌モデルでＰＲＭＴ５阻害が完全な増殖阻害をもたらすことが示唆され、一方、残りの細胞株は、部分的な細胞増殖抑制応答を示した（正のＹｍｉｎ−Ｔ０値）。
【０２４７】
ＰＲＭＴ５阻害の抗増殖活性を、ＰＲＭＴ５ツール分子で行った大きな癌細胞株スクリーン（２４０細胞株、１０日２Ｄ増殖アッセイ）でさらに試験した（図９、図４における化合物Ｃと化合物Ｂの生化学／細胞活性比較）。全体的に見れば、大多数の細胞株は、１μＭ未満のｇＩＣ５０値を示した。ｇＩＣ５０中央値＜１００ｎＭを有する腫瘍種は、急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）、慢性骨髄性白血病（ＣＭＬ）、ホジキンリンパ腫（ＨＬ）、多発性骨髄腫（ＭＭ）、乳癌、神経膠腫、腎臓癌、黒色腫、および卵巣癌であった。これらのデータは、ＰＲＭＴ５阻害剤が種々の血液腫瘍種および固形腫瘍種に対して広範な抗増殖活性を示すことを示唆する。
【０２４８】
軟寒天３Ｄコロニー形成アッセイでの患者由来腫瘍モデルおよび細胞株のパネル（ｎ＝７３）でも、ＰＲＭＴ５ツール化合物を用いた場合、同様の広範囲の抗増殖効果が見られた（図１０）。非小細胞肺癌（ＮＳＣＬＣ）、乳癌、黒色腫、結腸癌および神経膠腫の腫瘍を含むモデルの３７％に、１μＭ未満の相対的増殖ＩＣ５０値が見られた。最低のＩＣ５０中央値を有する腫瘍種は、大細胞肺癌、乳癌、腎臓癌および神経膠腫であった。
【０２４９】
全体的に見れば、これらのデータは、ＰＲＭＴ５阻害剤が様々な固形癌および血液癌モデルにおいて強力な抗増殖活性を有することを示す。上記の試験で見られた活性、文献仮説および臨床開発の可能性に基づいてさらなる検討のために以下の適応症を選択した：
・ＭＣＬおよびＤＬＢＣＬ（強力な抗増殖性およびＰＲＭＴ５阻害に対する細胞傷害性応答）
・乳癌（細胞株における低ｇＩＣ５０値および完全増殖阻害ならびに患者由来モデルのパネルでのコロニー形成アッセイにおける低ＩＣ５０値）
・膠芽腫（コロニー形成アッセイにおける低ＩＣ５０値）
【０２５０】
リンパ腫の生物学
前述のように、化合物Ｃは、マントル細胞およびびまん性大細胞型Ｂ細胞リンパ腫  細胞株のサブセットにおいて強力な細胞傷害性応答を誘導した（図７〜８）。ＰＲＭＴ５はＭＣＬにおいて高頻度で過剰発現されることから、ＭＣＬ経路（サイクリンＤ１およびｐ５３など）において重要な役割を果たし、化合物Ｃの活性および機構は、いくつかの細胞作用機構的試験で評価した。化合物Ｃの有効性は、マントル細胞リンパ腫の２つの異種移植モデルで評価した。
【０２５１】
細胞作用機構的試験データ（リンパ腫）
ＳＤＭＡ阻害
ＰＲＭＴ５は、大部分の細胞対称性アルギニンジメチル化を担う。ＰＲＭＴ５阻害を抗癌表現型に結びつける生物学的機構をより良く理解するために、アルギニン残基において対称的にジメチル化される細胞タンパク質のサブセットを認識するＳＤＭＡ抗体を用いて基質を同定した。ＳＤＭＡ抗体を用いた免疫沈降と質量分光分析（メチルスキャン（商標））によるＺ１３８細胞溶解液（対照およびＰＲＭＴ５阻害剤処理細胞由来）において、ＳＤＭＡ抗体により検出されるタンパク質が何であるかを決定した。ＳＤＭＡ含有タンパク質の大部分が細胞スプライシングおよびＲＮＡプロセシングに関与する因子（ＳｍＢ、Ｌｓｍ４、ｈｎＲＮＰＨ１およびその他）、転写に関与する因子（ＦＵＢＰ１）および翻訳に関与する因子であったが、このことは、細胞ＲＮＡのホメオスタシスの重要なレギュレーターとしてのＰＲＭＴ５の役割を強調する。
【０２５２】
次に、ＳＤＭＡ抗体をウエスタンアッセイおよびＥＬＩＳＡアッセイで用いて、化合物Ｃ依存的なメチル化阻害を測定した。まず、Ｚ１３８  ＭＣＬ細胞（化合物Ｃ  ｇＩＣ５０  ２．７ｎＭ、ｇＩＣ９５  ８２ｎＭおよびｇＩＣ１００  ８８０ｎＭ、６日増殖／細胞死アッセイにおける細胞傷害性応答、図７〜８）を漸増濃度の化合物Ｃで処理して、処理１日後と３日後にＳＤＭＡ阻害の細胞ＩＣ５０を決定した（図１１）。ＳＤＭＡ  ＥＬＩＳＡは、３日目に４．７９ｎＭのＩＣ５０値と、１日目および３日目にそれぞれ７．３および２．３５のＥＣ５０を有し、ＳＤＭＡレベルに時間依存的変化を示した（図１１、パネルＡ）。ＳＤＭＡの完全阻害は、３日目に１９ｎＭを超える濃度で見られた（ＥＣ９０）。Ｚ１３８細胞の完全な増殖阻害は、ｇＩＣ９５（８２ｎＭ）〜ｇＩＣ１００（８８０ｎＭ）（６日増殖／細胞死アッセイ）で見られ、これらの濃度はＳＤＭＡ阻害のＥＣ９０を超える。これらのデータは、Ｚ１３８細胞において完全な増殖阻害および細胞傷害性を惹起するためには、ＰＲＭＴ５活性は＞９０％阻害される必要があることを示唆する。
【０２５３】
ＳＤＭＡレベルの阻害が化合物Ｃに対する細胞増殖応答を予測するかどうかを評価するために、ＭＣＬ細胞株のパネルでＳＤＭＡ  ＩＣ５０値を決定した。ＳＤＭＡ  ＩＣ５０値は５つのＭＣＬ株のパネルで０．３〜１４ｎＭの範囲であった（図１１、パネルＢ）（感受性のＺ１３８、Ｇｒａｎｔａ−５１９、Ｍａｖｅｒ−１および中等度耐性のＭｉｎｏ、およびＪｅｋｏ−１、図７〜８）が、このことは、ＳＤＭＡが応答マーカーではなく、むしろＰＲＭＴ５活性のマーカーであって、感受性および耐性モデルにおいてＰＲＭＴ５阻害をモニタリングするために使用できることを示唆する。
【０２５４】
リンパ腫細胞株の遺伝子発現プロフィール
ＰＲＭＴ５は、ヒストンおよびＲＮＡプロセシングに関与するタンパク質をメチル化し、従って、ＰＲＭＴ５阻害は、細胞ｍＲＮＡのホメオスタシスに顕著な効果を有すると予想される。ＰＲＭＴ５により調節され、かつ、ＰＲＭＴ５阻害剤に対する細胞応答に寄与する細胞機構をさらに解読するために、ＰＲＭＴ５阻害に感受性であるリンパ腫モデルにおいて大域遺伝子発現変化を評価した。ＰＲＭＴ５阻害剤処理時にリンパ腫細胞株に見られる遺伝子発現変化を明らかにするために、４つの感受性リンパ腫株（２つのＭＣＬ株−Ｚ１３８およびＧｒａｎｔａ−５１９と２つのＤＬＢＣＬ株−ＤＯＨＨ２およびＲＬ）の特性をＲＮＡ配列決定によって評価した。
【０２５５】
まず、２日間および４日間、漸増濃度のＰＲＭＴ５ツール分子で処理したリンパ腫株で遺伝子発現変化を評価した（図１２）。ＲＮＡ発現に及ぼす影響は時間依存的かつ用量依存的であり、４８の遺伝子が４つのリンパ腫株で共通に調節を受けた。これらのデータは、ＰＲＭＴ５阻害は数百の遺伝子に発現変化を惹起し、これらの変化のサブセットが、供試した４つ総ての感受性リンパ腫株で共通であることを示す。ＰＲＭＴ５阻害に対する細胞の応答の機構におけるこれらの遺伝子の関連が評価される。
【０２５６】
ＳＤＭＡおよび遺伝子発現変化
ＲＮＡ−ｓｅｑ試験によって発見された遺伝子発現変化を確認するために、遺伝子サブセット（ロバストな変化を示す遺伝子およびｐ５３経路に関与する遺伝子）の発現のｑＰＣＲ分析を行った。Ｚ１３８細胞を漸増用量の化合物Ｃで２日間および４日間処理し、ＲＮＡを単離し、ｑＰＣＲにより分析した。図１３は、左のパネルが代表的な用量応答曲線を示し、右のパネルに遺伝子発現ＥＣ５０値（４日目）を要約する。全体的に見れば、供試した１１総ての遺伝子が時間依存的かつ用量依存的な発現変化を示し、ＥＣ５０値は２２〜３３２ｎＭの範囲であり、遺伝子発現ＥＣ５０中央値は２１２ｎＭであった。重要なこととして、遺伝子発現ＥＣ５０中央値は、Ｚ１３８において細胞のメチル化の最大阻害をもたらす化合物Ｃ濃度に相当し（ＳＤＭＡ抗体ＥＬＩＳＡにより測定した場合、図１１）、このことは、遺伝子発現プログラムにおける変化を確立するためには、ＰＲＭＴ５活性のほぼ完全な阻害が必要であることを示唆する。これらのデータは、ＰＲＭＴ５阻害の程度と遺伝子発現および増殖表現型の変化との関連を強調し、両方ともＰＲＭＴ５活性のほぼ完全な阻害を必要とする。
【０２５７】
ＰＲＭＴ５の阻害およびスプライシング
ＰＲＭＴ５がスプライセオソームサブユニットをメチル化し、ＰＲＭＴ５の阻害がスプライシングに関与するいくつかのタンパク質のアルギニンメチル化を減弱することから、細胞スプライシングに及ぼすＰＲＭＴ５阻害の影響を調べた。上記のリンパ腫ＲＮＡ−ｓｅｑデータセットでＲＮＡスプライシングの変化を評価した。
【０２５８】
細胞スプライシングが調節され得る分子機構がいくつかあり（図１４、パネルＡ）、イントロンの保持（Ｂ）は通常、遺伝子発現の変化をもたらし、一方、エキソンスキッピングまたは選択的スプライス部位の使用は、アイソフォームスイッチングをもたらす（Ａ、Ｃ〜Ｅ）。ＰＲＭＴ５ツール化合物処理は、供試した総てのリンパ腫株でイントロン保持の用量依存的かつ時間依存的増加をもたらした（図１４、パネルＢ）。興味深いことに、スプライシング因子マップ分析は、４つ総ての細胞株の保持されたイントロンにおいて、ｈｎＲＮＰＨ１（ＰＲＭＴ５によって直接メチル化）、ｈｎＲＮＰＦ、ＳＲＳＦ１およびＳＲＳＦ５を含む、スプライシング因子結合部位のサブセットが富化されていたことを示唆し、細胞スプライシングに及ぼすＰＲＭＴ５の影響は、スプライセオソーム装置の複数の成分（ＳｍおよびｈｎＲＮＰタンパク質）のメチル化に依存している可能性があることが示唆される。ＰＲＭＴ５阻害はまた、リンパ腫細胞株においてアイソフォームスイッチング（選択的スプライシング）を誘導し（図１５、パネルＡ）、３４の遺伝子が供試した総ての細胞株で一貫して選択的スプライシング変化を示した（図１５、パネルＢおよびＣ）。
【０２５９】
全体的に見れば、数百の遺伝子のスプライシングの変化が観察され、スプライシングに及ぼすＰＲＭＴ５の影響が大域ではなく、むしろ限定数のＲＮＡに特定されることを強調する。このような特異性に関する可能性の一つの説明は、ＰＲＭＴ５がｈｎＲＮＰＨ１およびその他などの特定のスプライシング因子のＲＮＡ結合を直接調節することであり得る。ＰＲＭＴ５阻害剤の作用機構における選択的スプライシング変化の役割を探究し、一つの特定の例を以下の節で述べる。
【０２６０】
ＭＤＭ４のスプライシングおよびｐ５３経路の活性化
ＰＲＭＴ５ノックアウトまたはノックダウンはＭＤＭ４アイソフォームスイッチを生じ、これがｐ５３に対するＭＤＭ４ユビキチンリガーゼ活性の不活性化をもたらすことが報告されている（背景の節に記載）。ＰＲＭＴ５の阻害は、ＲＮＡ−ｓｅｑ試験（ＧＳＥＡ）において供試した４つのリンパ腫株で、ｐ５３経路の活性化をもたらした。ｐ５３の活性化がＭＤＭ４アイソフォームスイッチングに関連するかどうかを理解するために、ＭＤＭ４選択的スプライシングを分析した。ＭＤＭ４アイソフォームスイッチは、４つ総てのリンパ腫株に見られた。次に、ＲＴ−ＰＣＲにより４つのＭＣＬ株のパネルでＭＤＭ４スプライシングの変化が確認された（図１６、パネルＡ、Ｚ１３８、ＪＶＭ−２およびＭＡＶＥＲ−１  ＭＣＬ株は化合物Ｃに感受性であり、ＲＥＣ−１は耐性の最も高いＭＣＬ株である）。Ｚ１３８およびＪＶＭ−２細胞（両方ともｐ５３野生型）では、化合物Ｃは、ＭＤＭ４アイソフォームスイッチングを誘導した。ＭＡＶＥＲ−１およびＲＥＣ−１細胞（両方ともｐ５３突然変異型）では、ＭＤＭ４長鎖型の基底発現は低／検出不能であったので、ＭＤＭ４アイソフォームスイッチングは検出できなかった。次に、ＪＶＭ−２およびＺ１３８細胞では、ｐ５３およびｐ２１（またはｐ５３標的遺伝子であるＣＤＫＮ１Ａ）タンパク質の発現が上昇していた（図１６、パネルＢ）。重要なこととして、Ｚ１３８細胞では、２００ｎＭの化合物Ｃおよび５μＭのＭＤＭ２阻害剤（Ｎｕｔｌｉｎ−３）処理がｐ５３とｐ２１発現を同等のレベルに上昇させた。これらのデータは、ＰＲＭＴ５の阻害が高レベルのＭＤＭ４長鎖アイソフォームを発現する細胞株ではＭＤＭ４スプライシングを調節し、ｐ５３野生型細胞株ではｐ５３経路の活性を誘導することを示唆する。ＰＲＭＴ５阻害に対するｐ５３野生型ＭＣＬ細胞の応答の生物学におけるｐ５３経路の役割が評価される。
【０２６１】
加えて、ＭＤＭ４スプライシング、ＳＤＭＡ阻害およびｐ５３発現における変化の用量応答も、ＰＲＭＴ５阻害、ＭＤＭ４スプライシングおよびｐ５３活性化の関係を評価するために漸増濃度の化合物Ｃで処理したＺ１３８細胞で評価した（図１７、パネルＡおよびＢ）。ＳＤＭＡレベルは、ウエスタンブロットにより、８ｎＭを超える化合物Ｃの濃度では検出不能であった。同時に、ＭＤＭ４スプライシングおよびｐ５３／ｐ２１タンパク質発現の変化は、８ｎＭを超える化合物Ｃの濃度で明白であった。これらの結果から、遺伝子スプライシングおよび次経路の活性に変化が起こる前には（ＭＤＭ４／ｐ５３／ｐ２１）、ＰＲＭＴ５活性が実質的に阻害される必要がある（ウエスタンによりＳＤＭＡレベルは検出不能）ことが示唆される。
【０２６２】
これらのデータから、ＰＲＭＴ５の阻害はＭＤＭ４スプライシングの調節を介して野生型ｐ５３を活性化することが示唆される。このような機構は、血液悪性腫瘍および小児悪性腫瘍などの、ｐ５３が突然変異を受けている頻度の引く癌種において有用であり得る。リンパ腫モデルにおいて、ＰＲＭＴ５の阻害は、ｐ５３経路の有意（ＧＳＥＡ分析）かつ比較的急速な活性化をもたらし、これはおそらく、ＰＲＭＴ５阻害剤で処理した細胞株に見られた増殖／細胞死表現型に寄与する。ＰＲＭＴ５阻害剤により誘導された細胞応答におけるＭＤＭ４／ｐ５３経路の役割をさらに評価するために、ノックダウン／レスキュー試験が使用される。
【０２６３】
ＭＤＭ４アイソフォームの発現およびｐ５３の突然変異は、ＭＣＬにおけるＰＲＭＴ５阻害に対する応答の潜在的な予測バイオマーカーである。ＭＣＬ細胞株パネルにおいて、２つの野生型ｐ５３株、Ｚ１３８およびＪＶＭ−２のみが、最も感受性の高い細胞株であった（最低のｇＩＣ５０値および６日増殖／細胞死アッセイで細胞傷害性を示すのは２つのＭＣＬ株のみ）。両細胞株とも、化合物Ｃ処理がＭＤＭ４アイソフォームスイッチおよびｐ５３経路の活性化をもたらした。ＭＣＬ細胞株の数が限定されていることおよび原発性ＭＣＬモデル確立の成功率が極めて低いことは、本発明者らがｐ５３予測バイオマーカー仮説をさらに評価することの妨げとなる。ＰＲＭＴ５阻害剤に対するｐ５３野生型細胞の応答の生物学にｐ５３経路は重要であり得るが、本発明者らのデータは、ＰＲＭＴ５の阻害は機能的ｐ５３の不在下で抗増殖効果もたらす（例えば、Ｍａｖｅｒ−１細胞株）ことから、同様に抗腫瘍有効性を駆動し得る他の経路の重要性を強く示す。
【０２６４】
マントル細胞リンパ腫：化合物Ｃおよびイブルチニブの比較および組合せ活性
ブルトン型チロシンキナーゼ（ＢＴＫ）阻害剤イブルチニブは、再発／難治性状況において７０パーセント近いという前例のない全奏効率を有する、ＭＣＬでの使用が最近承認されたものである(Wang ML, et al. N Engl J Med. 2013 Aug 8;369(6):507-16)。しかしながら、イブルチニブで処置された患者の大部分は完全寛解に至らず、無増悪生存期間中央値はおよそ１４か月である。イブルチニブ耐性ＭＣＬにおいて化合物Ｃが使用可能かどうかを理解するために、化合物Ｃおよびイブルチニブ感受性を６日増殖／細胞死アッセイで評価した（図１８、パネルＡ）。化合物Ｃ  ｇＩＣ５０値が低い細胞株（Ｚ−１３８、Ｍａｖｅｒ−１およびＪＶＭ−２）はイブルチニブ耐性であり、一方、イブルチニブ感受性株（Ｍｉｎｏ、Ｊｅｋｏ−１）は化合物Ｃに対して中等度の感受性があるにすぎなかった（図１８、パネルＡ）。このデータは、イブルチニブおよび化合物Ｃの活性プロフィールが重複しないこと、およびイブルチニブ耐性ＭＣＬモデルがＰＲＭＴ５阻害に感受性があることを示唆する。加えて、ＰＲＭＴ５阻害剤およびイブルチニブの組合せは、供試したＭＣＬ株の大部分で相乗的抗増殖活性を示したが（併用指数（ＣＩ）＜１）（図１８、パネルＢおよびＣ）、このことは、これらの２つの化合物の組合せが治療利益の増強を提供し得ることを示唆する。これらのデータは、ＰＲＭＴ５阻害剤がイブルチニブ耐性ＭＣＬ患者集団に使用可能であること、およびＰＲＭＴ５阻害剤とイブルチニブの組合せはイブルチニブ不応性および感受性の両状況において探究可能であることを示す。
【０２６５】
マントル細胞リンパ腫モデルにおける有効性
リンパ腫細胞株モデルにおいてｉｎ  ｖｉｔｒｏ増殖／細胞死アッセイにおいて見られた有効性がｉｎ  ｖｉｖｏ状況でも認められるかどうかを試験するために、マントル細胞リンパ腫の異種移植モデル（感受性Ｚ１３８およびＭａｖｅｒ−１細胞株）で化合物Ｃ有効性試験を実施した。まず、Ｚ−１３８  ＭＣＬ異種移植モデルで、腫瘍増殖に対する化合物Ｃ処置の治療効果を２１日有効性試験で試験した。総ての化合物Ｃ用量群の腫瘍はビヒクルサンプルに比べ、最低用量群（２５ｍｇ／ｋｇ  ＢＩＤ）での４０％ＴＧＩという最小値から最高１００ｍｇ／ｋｇ  ＢＩＤ用量群での＞９０％といった高い値までの範囲の体重および体積における有意な差を示した（示した総ての有効性試験において総ての群で体重減少は見られなかった、図１９、パネルＡ）。ＳＤＭＡウエスタンを用いた腫瘍のＰＤ分析は、総ての用量群で７０％より大きな減少、最高用量群では＞９８％といった高い範囲のメチルマークの減少を示した（図１９、パネルＢ）。
【０２６６】
次に、化合物Ｃの有効性をＭａｖｅｒ−１  ＭＣＬ異種移植モデルで評価した（図２０）。１８日目に測定した総ての化合物Ｃ用量群の腫瘍が、ビヒクルサンプルに比べて、最低用量群での５０％ＴＧＩという最小値から最高用量群での＞９０％といった高い値までの範囲の体積における有意な差を示した。ＳＤＭＡを用いた腫瘍のＰＤ分析は、総ての用量群でメチルマークが８０〜９５％減少したことを示した。
【０２６７】
これらのデータは、化合物Ｃ処置がマントル細胞リンパ腫の異種移植モデルにおい有意な腫瘍増殖阻害（１００％ＴＧＩに近い）をもたらしたことを示す。最大ＴＧＩ（＞９０％）にはＳＤＭＡシグナルのほぼ完全な阻害（＞９０％）が必要であると思われ、腫瘍において有意な有効性を得るためには、ＰＲＭＴ５活性が＞９０％阻害されることが必要であることが示唆される。
【０２６８】
リンパ腫の生物学の概要
・ＰＲＭＴ５と癌の間で現在記載されている最も強い作用機構的関連は、ＭＣＬにおけるものである。ＰＲＭＴ５は、ＭＣＬにおいて高頻度で過剰発現され、核コンパートメント発現が高く、そこでそれはヒストンのメチル化のレベルを高め、腫瘍抑制遺伝子のサブセットをサイレンシングする。重要なこととして、ＭＣＬ患者の大多数において転座している癌遺伝子であるサイクリンＤ１はＰＲＭＴ５に関連し、ｃｄｋ４依存的機構を介してＰＲＭＴ５の活性を増強する。ＰＲＭＴ５は、ＤＮＡ複製に負の調節を行ってサイクリンＤ１依存的新生物成長を可能とする重要な遺伝子の抑制を媒介する。ＰＲＭＴ５ノックダウンは、サイクリンＤ１依存的な細胞の悪性移行を阻害して腫瘍細胞の死滅を引き起こす。これらのデータは、ＭＣＬにおけるＰＲＭＴ５の重要な役割を強調し、ＰＲＭＴ５阻害はＭＣＬにおける治療戦略として使用可能であることを示唆する。
【０２６９】
・化合物Ｃは、これまでに供試した最も感受性の高い細胞株に入るＭＣＬ細胞株で増殖を阻害し、細胞死を誘導する（６日増殖／細胞死アッセイ）。供試したＭＣＬ株のパネルでは、３つの細胞株がｇＩＣ５０＜１０ｎＭを有し、２つの細胞株がｇＩＣ５０≦１００ｎＭを示し、１つの細胞株がｇＩＣ５０＞１μＭを有した。ＰＲＭＴ５およびサイクリンＤ１の下流標的に及ぼす化合物Ｃの影響は、それが抗増殖およびアポトーシス誘導応答に寄与するかどうかを評価するために、現在、検討中である。
【０２７０】
・ＭＣＬ株においてＰＲＭＴ５基質を評価するためにＳＤＭＡ抗体メチルスキャン（商標）を使用した。ＳＤＭＡ含有タンパク質の大多数は、細胞スプライシングおよびＲＮＡプロセシング（ＳｍＢ、Ｌｓｍ４、ｈｎＲＮＰＨ１およびその他）、転写（ＦＵＢＰ１）ならびに翻訳に関与する因子であったが、このことは、細胞ＲＮＡのホメオスタシスの重要なレギュレーターとしてのＰＲＭＴ５の役割を強調する。感受性モデルと耐性モデルでＳＤＭＡ  ＩＣ５０値が同等であったＭＣＬ株のパネルにおいてＰＲＭＴ５阻害を評価するために、さらにＳＤＭＡ抗体を使用したところ、ＳＤＭＡが応答のマーカーではなく、ＰＲＭＴ５阻害のマーカーであることが示唆された。
【０２７１】
・化合物Ｃ処理は、ＲＮＡのサブセットにおいてスプライシング変化を誘導し、特に、ＭＣＬおよびＤＬＢＣＬ株ではＭＤＭ４アイソフォームスイッチが見られ、ＰＲＭＴ５阻害がＭＤＭ４のスプライシングの調節を介してｐ５３経路を活性化することが示唆された。ＰＲＭＴ５阻害剤により誘導される細胞応答におけるＭＤＭ４／ｐ５３経路の役割をさらに評価するために、ノックダウン／レスキュー試験が使用される。
【０２７２】
・ＭＤＭ４アイソフォームの発現およびｐ５３突然変異は、ＭＣＬにおけるＰＲＭＴ５阻害に対する応答の潜在的な予測バイオマーカーである。ＭＣＬ細胞株パネルにおいて、２つの野生型ｐ５３株、Ｚ１３８およびＪＶＭ−２は、最も感受性の高い細胞株であった（最低のｇＩＣ５０値および６日増殖／細胞死アッセイで細胞傷害性を示すのは２つのＭＣＬ株のみ）。
【０２７３】
・近年、イブルチニブの臨床探究は、ＭＣＬ処置に対するアプローチを劇的に変化させた。ｉｎ  ｖｉｔｒｏデータは、ＰＲＭＴ５阻害剤はイブルチニブ耐性ＭＣＬ患者集団において使用可能であること、およびＰＲＭＴ５阻害剤とイブルチニブの組合せはイブルチニブ不応性および感受性の両状況において探究可能であることを示す。
【０２７４】
・ｉｎ  ｖｉｖｏ試験は、マントル細胞リンパ腫の異種移植モデルにおいて化合物Ｃ処置が有意な腫瘍増殖阻害（１００％ＴＧＩに近い）をもたらすことを示す。腫瘍において最大有効性（ＴＧＩ＞９０％）を得るためには、ＰＲＭＴ５活性のほぼ完全な阻害（＞９０％）が必要とされると思われる。
【０２７５】
乳癌の生物学
細胞株スクリーニングデータは、乳癌細胞株がＰＲＭＴ５阻害に感受性があり、２Ｄ  ６日増殖／細胞死アッセイにおいてほぼ完全な増殖阻害（低Ｙｍｉｎ−Ｔ０、図７〜９）を示すことを実証する。加えて、患者由来（ＰＤＸ）腫瘍モデルのパネルにおけるコロニー形成アッセイからのデータは、乳房腫瘍がこのパネルにおいて最も感受性の高い腫瘍に入ることを示唆した（化合物Ｅ相対ＩＣ５０値に基づく、図１０）。よって、乳癌におけるＰＲＭＴ５阻害の役割および治療可能性を評価するために、乳癌細胞株をいくつかの増殖／細胞死および作用機構的試験で評価した。
【０２７６】
種々の乳房腫瘍サブタイプにわたるＰＲＭＴ５阻害剤の活性を理解するために、ＰＲＭＴ５ツール化合物を用いた７日増殖アッセイにおいて乳癌細胞株のパネルの特性評価を行った（図２１）。ＰＲＭＴ５の阻害は、供試した乳癌細胞株の種々のサブタイプにわたり、低いＩＣ５０値で細胞増殖を減弱する。ＩＣ５０中央値は、ＨＥＲ２またはホルモン受容体（ＨＲ）陽性株に比べ、ＴＮＢＣ（トリプルネガティブ乳癌）細胞株では最低であった。
【０２７７】
６日増殖／細胞死アッセイにおいて、大多数の乳癌細胞株は細胞増殖抑制効果を示した。化合物Ｃに対する長期暴露が応答の細胞増殖抑制性と細胞傷害性に影響を及ぼすかどうかを評価するために、長期増殖／細胞死アッセイでＰＲＭＴ５阻害剤を評価した（図２２）。ＳＫＢＲ３、ＭＤＡ−ＭＢ−４６８およびＭＣＦ−７細胞では、化合物Ｃ（ならびにツール分子化合物Ｂ）による処理は、化合物への長期暴露（７〜１０日）時に細胞傷害性応答をもたらした。ＺＲ−７５−１細胞では、ＰＲＭＴ５阻害剤は総ての時点（３〜１２日）で細胞増殖抑制応答を誘導し、一方、Ｚ−１３８（ＭＣＬ、対照として含まれる）細胞はこのアッセイの総ての時点（３〜１０日）で顕著な正味の全細胞死を示した。これらのデータは、ＰＲＭＴ５の阻害が乳癌細胞株のサブセットにおいて、長期暴露時に（＞５日）、正味の細胞死（細胞傷害性応答）をもたらすことを示唆する。
【０２７８】
細胞増殖に及ぼす化合物Ｃの影響が細胞周期分布の変化と関連していたかどうかを調べるため、細胞周期に及ぼす化合物Ｃの効果を、ヨウ化プロピジウムＦＡＣＳ（蛍光活性化細胞選別）分析を用いて評価した（図２３）。全体的に見れば、ＦＡＣＳ結果は長期増殖データと一致し、４つのうち３つの乳癌株で、長期化合物Ｃ処理が７〜１０日の処理の後に細胞死の誘導をもたらした（＜２Ｎの増加）ことを示す。ＭＣＦ−７細胞（ｐ５３野生型）では、化合物Ｃによる処理は、２日目にＧ１期（２Ｎ）の細胞の集積および細胞周期のＳ期（＞２Ｎおよび＜４Ｎ）の細胞の減少をもたらし、１０日目にｓｕｂ−Ｇ１期（＜２Ｎ）の細胞の集積を証拠とするように実質的な細胞死を示した。ＺＲ−７５−１細胞（ｐ５３野生型）では、化合物Ｃは細胞周期分布にあまり効果は無く、７日目および１０日目にＧ１（２Ｎ）の減少および＞４Ｎ細胞画分の増加が見られた。ＭＤＡ−ＭＢ−４６８およびＳＫＢＲ−３細胞株は、Ｇ１（２Ｎ）期の減少（７日目または１０日目）、Ｇ２／Ｍ（４Ｎ）および＞４Ｎ  ＤＮＡ含量の増加をもって化合物Ｃによる処理に同等の応答を示し、これは細胞死の指標となるｓｕｂＧ１（＜２Ｎ）の細胞の集積と一致した。これらのデータは、ＰＲＭＴ５の阻害が細胞周期における細胞分布に影響を及ぼすこと、およびその表現型の転帰は細胞の状況によって決まることを示唆する。
【０２７９】
ＰＲＭＴ５の活性が感受性および耐性乳癌株において同等の阻害を受けたかどうかを評価するために、ＰＲＭＴ５阻害剤処理の後に細胞においてＳＤＭＡのレベルを測定した（図２４）。全体的に見れば、ＳＤＭＡ低下の時機は、供試した総ての細胞株（感受性および耐性）で同等であった。ＳＤＭＡの最大阻害は３日目に見られた。ＭＤＡ−ＭＢ−４６８細胞のＳＤＭＡ  ＩＣ５０は５．４ｎＭであり、Ｚ１３８細胞のＳＤＭＡ  ＩＣ５０と同等であった。これらのデータは、ＳＤＭＡがＰＲＭＴ５触媒活性のマーカーであって、ＰＲＭＴ５阻害に対する抗増殖性応答を予測するものではないことを示す。乳癌株のパネルでＳＤＭＡ  ＩＣ５０値をさらに評価する。
【０２８０】
ｉｎ  ｖｉｖｏ乳癌モデルにおける有効性
次に、ＰＲＭＴ５阻害の有効性を、乳癌のｉｎ  ｖｉｖｏモデルで評価した。まず、トリプルネガティブ乳癌異種移植モデルであるＭＤＡ−ＭＢ−４６８を１００ｍｇ／ｋｇ（ＱＤおよびＢＩＤ）および２００ｍｇ／ｋｇ（ＱＤ）の化合物Ｃで処置した（図２５）。最大腫瘍増殖阻害（ＴＧＩ＝８３％）は１００ｍｇ／ｋｇ  ＢＩＤ処置群で見られ、ＳＤＭＡ阻害は９０％を超え、一方、１００ｍｇ／ｋｇ  ＱＤ処置動物では、化合物Ｃによる処置は効力がなく、ＳＤＭＡ阻害は８０％未満であった。このデータは、ｉｎ  ｖｉｖｏ乳癌異種移植モデルにおいて有意なＴＧＩを得るためには、ＳＤＭＡレベルはほぼ完全に阻害される（＞９０％）必要があることを示唆する。
【０２８１】
乳癌の概要
・乳癌では、高いＰＲＭＴ５発現および高いＰＤＣＤ４（プログラム細胞死４）レベルが全生存率の低さを予測する。
・乳癌細胞株および乳癌患者由来モデルは、２Ｄ成長／細胞死およびコロニー形成アッセイで供試した最も感受性の高いモデルに入った。
・化合物Ｃによる処理は６日増殖／細胞死アッセイで完全な成長阻害をもたらし、ＰＲＭＴ５阻害剤に対する長期暴露は供試した４つのうち３つの細胞株で細胞死を誘導した。
・７日増殖アッセイで、ＨＥＲ２およびホルモン受容体陽性株に比べ、ＴＮＢＣ細胞株はＰＲＭＴ５阻害に対して感受性がより高かった。
・ＳＤＭＡレベルは、ＰＲＭＴ５阻害剤で処理された感受性および耐性乳癌株において低下しており、ＳＤＭＡは応答のマーカーではなく、ＰＲＭＴ５活性のマーカーであることを示唆する。
・ＭＤＡ−ＭＢ−４６８異種移植モデルにおいて、化合物Ｃによる処置は、１００ｍｇ／ｋｇ  ＢＩＤ処置群で腫瘍増殖阻害（ＴＧＩ＝８３％）をもたらし、ＳＤＭＡ阻害は９０％を超え、一方、１００ｍｇ／ｋｇ  ＱＤ処置動物では、化合物Ｃによる処置は効力がなく、ＳＤＭＡ阻害は８０％未満であった。このデータは、ｉｎ  ｖｉｖｏ乳癌異種移植モデルにおいて有意なＴＧＩを得るためには、ＳＤＭＡレベルはほぼ完全に阻害される（＞９０％）必要があることを示唆する。
・全体的に見れば、これらのデータは、乳癌、特に、ＴＮＢＣサブタイプにおける潜在的治療戦略としてのＰＲＭＴ５阻害を示唆する。
【０２８２】
膠芽腫（ＧＢＭ）の生物学
ＰＲＭＴ５タンパク質は、膠芽腫において高頻度で過剰発現され、高いＰＲＭＴ５レベルはＧＢＭ患者の悪性度（グレードＩＶ）および低い生存率の両方と強い相関がある(Yan F, et al. Cancer Res. 2014 Mar 15;74(6):1752-65)。ＰＲＭＴ５のノックダウンはＧＢＭ細胞株の増殖および生存を減弱し、同所性Ｇｌｉ３６異種移植モデルにおいて生存率を有意に改善する(Yan F, et al. Cancer Res. 2014 Mar 15;74(6):1752-65)。ＰＲＭＴ５はまた、神経系前駆細胞の増殖および分化の調節を介して正常なマウスの脳発達に重要な役割を果たす(Bezzi M, et al. Genes Dev. 2013 Sep 1;27(17):1903-16)。
【０２８３】
膠芽腫細胞株モデルは、軟寒天コロニー形成アッセイにおいて最も感受性の高い腫瘍種に入った（図１０）。２Ｄ、６日増殖／細胞死ＣＴＧアッセイでは、ＧＢＭ細胞株は、４０〜２２０００ｎＭの範囲のｇＩＣ５０値を有し、ＳＦ５３９細胞株を除いてその応答は主として細胞増殖抑制であった（図７および８）。ＰＲＭＴ５阻害剤に対する長期暴露時の細胞増殖および生存に及ぼすＰＲＭＴ５の阻害の影響を理解するために、２Ｄ、１４日増殖／細胞死ＣＴＧアッセイで化合物Ｃの活性を試験した（図２６）。全体的に見れば、細胞増殖抑制／細胞傷害性応答の性質は化合物に対する長期暴露時も変化せず、ＰＲＭＴ５阻害に応答してアポトーシスを受けた唯一の細胞株がＳＦ５３９であった。
【０２８４】
次に、細胞のメチル化およびｐ５３経路に及ぼす影響を、ＰＲＭＴ５阻害剤で処理したＧＢＭ細胞において、ＳＤＭＡ、ｐ５３およびｐ２１タンパク質レベルならびにＭＤＭ４スプライシングを測定することによって評価した（図２７）。ＰＲＭＴ５の阻害は、供試した総ての細胞株で、それらのＰＲＭＴ５阻害に対する感受性とは無関係に、ＳＤＭＡシグナルの低下をもたらした（図２７、パネルＢ）。ｐ５３突然変異体であって長いＭＤＭ４アイソフォームの低い基底発現を示すＳＦ５３９以外の総ての細胞株に選択的ＭＤＭ４スプライシングが検出された（図２７、パネルＡ）。ｐ５３レベルは総ての細胞株で上昇し、一方、野生型ｐ５３（Ｚ１３８（ＭＣＬ）、Ｕ８７−ＭＧおよびＡ１７２（ＧＢＭ））を有する細胞株にのみｐ２１タンパク質の誘導が見られた。これらのデータは、ＰＲＭＴ５阻害剤はＧＢＭモデルにおいて、リンパ腫モデルで見られる効果と同様に、おそらくはＭＤＭ４活性の不活性化を介してｐ５３経路を活性化し得ることを示唆する。重要なこととしては、ＧＢＭ細胞株の感受性はｐ５３突然変異の状態とは相関せず、このことは、その他の機構がＰＲＭＴ５の阻害によって誘導された増殖阻害表現型に寄与することを示唆する。興味深いことに、ＰＲＭＴ５の阻害は、野生型ｐ５３  ＧＢＭ細胞株において細胞増殖抑制性応答をもたらした。ＰＲＭＴ５阻害に対するＧＢＭ細胞株の応答におけるｐ５３の役割は今後の研究でさらに調べる。加えて、ＧＢＭモデルにおける細胞周期および神経系分化に及ぼすＰＲＭＴ５阻害の影響も探究する。
【０２８５】
膠芽腫の概要
・ＰＲＭＴ５タンパク質は、膠芽腫において高頻度で過剰発現され、高いＰＲＭＴ５レベルは、ＧＢＭ患者における高悪性度（グレードＩＶ）および低い生存率と強い相関がある。
・膠芽腫細胞株モデルは、軟寒天コロニー形成アッセイにおいて最も感受性の高い腫瘍種に入った。
・２Ｄ、６日および１４日増殖／細胞死ＣＴＧアッセイで、ＰＲＭＴ５阻害に対するＧＢＭ応答は主として細胞増殖抑制性であった（４つのうち３つの細胞株、１つの細胞株は細胞傷害性応答であった）。
・ＰＲＭＴ５の阻害は、供試した総ての細胞株で、それらのＰＲＭＴ５阻害に対する感受性とは無関係に、ＳＤＭＡシグナルの低下をもたらした。
【０２８６】
さらなる感受性腫瘍種
細胞株および患者由来モデルスクリーニングデータは、ＰＲＭＴ５阻害剤が広範な腫瘍種において細胞増殖および生存を減弱することを示唆する（図７〜１０）。
【０２８７】
全体的な生物学の要約
・化合物Ｃは、スプライセオソーム成分、ヒストン、転写因子、およびキナーゼを含む多様な細胞タンパク質で対称性アルギニンジメチル化を阻害する。よって、ＰＲＭＴ５阻害剤は、転写、スプライシング、およびｍＲＮＡ翻訳の変化を含む、複数の機構を介してＲＮＡのホメオスタシスに影響を及ぼす。
・ＰＲＭＴ５の阻害は遺伝子発現およびスプライシングの変化をもたらし、最終的にｐ５３の誘導をもたらす。化合物Ｃはｐ５３ユビキチンリガーゼＭＤＭ４においてアイソフォームスイッチを誘導し、ｐ５３タンパク質を安定化させ、マントル細胞およびびまん性大細胞型Ｂ細胞リンパ腫ならびに乳癌および神経膠腫細胞株（これまでに供試した腫瘍種ではこれだけ）において、ｐ５３標的遺伝子発現シグナル伝達を誘導する。
・化合物Ｃは、広範な固形腫瘍細胞株および血液腫瘍細胞株において増殖を阻害し、マントル細胞およびびまん性大細胞型Ｂ細胞リンパ腫、乳癌、膀胱癌、および神経膠腫細胞株のサブセットで細胞死を誘導する。最も強力な増殖阻害はマントル細胞およびびまん性大細胞型Ｂ細胞リンパ腫細胞株で見られた。化合物Ｃの有効性を、マントル細胞リンパ腫および乳癌の異種移植モデルで調べたところ、化合物Ｃは腫瘍増殖を有意に阻害した。これらのデータは、マントル細胞リンパ腫、びまん性大細胞型Ｂ細胞リンパ腫、乳癌および脳癌における治療戦略としての化合物Ｃの使用に強い根拠を提供する。
【０２８８】
実施例２
組合せ
化合物Ｃおよび抗ＯＸ４０を単剤としておよび組み合わせて処置したＣＴ−２６（結腸癌）腫瘍モデルマウスおよびＡ２０（リンパ腫）腫瘍モデルマウスに関して、生存利益を決定した。マウスにビヒクルまたは１２６．１ｍｇ／ｋｇの化合物Ｃを３週間、１日１回、経口投与した。マウスに抗ＯＸ４０（クローンＯＸ８６）５ｍｇ／ｋｇまたは対応するビヒクルを２１日間、週２回、腹腔内投与した。クローンＯＸ８６は、ラット抗マウスＯＸ４０受容体抗体である。
【０２８９】
図２８は、対応するビヒクル（群１および３）、化合物Ｃ（群６）、抗ＯＸ４０（群２）、および化合物Ｃと抗ＯＸ４０の組合せ（群１１）で処置したＡ２０腫瘍モデルにおける平均生存率を示す。
【０２９０】
図２９は、対応するビヒクル（群１および３）、化合物Ｃ（群６）、抗ＯＸ４０（群２）、および化合物Ｃと抗ＯＸ４０の組合せ（群１１）で処置したＣＴ−２６腫瘍モデルにおける平均生存率を示す。
【０２９１】
Ａ２０異種移植腫瘍を抗ＯＸ−４０抗体と化合物Ｃの組合せで処置したところ、中等度の生存利益が得られ、２つの薬剤間の潜在的な相乗的相互作用が強調される。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【配列表】
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【国際調査報告】
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