(57)【要約】  複数の周波数帯域で動作でき、電気的に小さなグランドプレーンと共に利用可能であるスロット付き平面逆Ｆアンテナが提供される。アンテナは、複数の水平面を有することができ、各水平面のインピーダンス（特定の周波数帯域に対応）は、独立して調整することができる。アンテナは、別個のフレームを必要としない自立構造を有することができる。アンテナは更に、右旋円偏波半球及び左旋円偏波半球を有することができる。複数のアンテナは、半球偏波に起因して、アンテナの性能に悪影響を与えることなく互いに直交して位置することができ、これによって、偏波ダイバーシティが提供される。無線通信デバイスで使用されるアンテナ及び関連構成要素の数並びにアンテナに必要な空間の量を低減することができる。【選択図】図１
2020505872.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
グランドプレーンと、
アンテナと、
を備えるアンテナ組立体であって、前記アンテナは、
前記グランドプレーンと略平行であり第１の周波数帯域で動作するように構成された第１の平面要素であって、第１のストリップ、第２のストリップ、前記第１のストリップと前記第２のストリップとの間に延びる接合ストリップ、及び前記第１のストリップと前記第２のストリップとの間に形成された略直線状のスロットを含む第１の平面要素と、
前記第１のストリップから下方に延びて前記グランドプレーンに電気的に結合された第１の接地要素と、
前記第２のストリップから下方に延びて前記グランドプレーンに電気的に結合された第２の接地要素と、
前記スロットの第１の端部で前記接合ストリップから下方に延びる給電要素と、
前記第１の平面要素及び前記グランドプレーンと略平行であり、第２の周波数帯域で動作するように構成された第２の平面要素と、
前記第２の平面要素から下方に前記第１の平面要素に延びる接続要素と、
を備える、ことを特徴とするアンテナ組立体。
【請求項２】
前記第１の平面要素の前記第１のストリップは、前記第１の接地要素から略垂直に前記接合ストリップに延びており、前記第１の平面要素の前記第２のストリップは、前記第２の接地要素から略垂直に前記接合ストリップ及び前記接続要素に延びる、請求項１に記載のアンテナ組立体。
【請求項３】
前記第１の平面要素の前記第２のストリップは、略Ｌ字形である、請求項１に記載のアンテナ組立体。
【請求項４】
前記第１の平面要素の前記第２のストリップは、
前記第２の接地要素から略垂直に前記接続要素及び第２の部分に延びる第１の部分と、
前記第１の部分から前記接合ストリップに延び、前記スロットと略平行である前記第２の部分と、
を含む、請求項１に記載のアンテナ組立体。
【請求項５】
前記第２の平面要素は、略Ｌ字形である、請求項１に記載のアンテナ組立体。
【請求項６】
前記第２の平面要素は、
前記接続要素から略垂直に延び、前記スロットと略平行である第１の部分と、
前記第１の部分の端部から延び、前記スロットと略垂直である第２の部分と、
を含む、請求項１に記載のアンテナ組立体。
【請求項７】
前記スロットは、前記第１の接地要素と前記第２の接地要素との間に形成された第２の端部において開放されており、前記第２の端部は、前記スロットの前記第１の端部の反対端にある、請求項１に記載のアンテナ組立体。
【請求項８】
前記スロットの片側上の前記アンテナの第１の領域は、右旋円偏波を有し、前記スロットの反対側上の前記アンテナの第２の領域は、左旋円偏波を有する、請求項１に記載のアンテナ組立体。
【請求項９】
前記第１の周波数帯域は、５ＧＨｚ動作帯域を含み、前記第２の周波数帯域は、２．４ＧＨｚ動作帯域を含む、請求項１に記載のアンテナ組立体。
【請求項１０】
前記第１の平面要素は、全体的に第１の平面に位置決めされ、前記第２の平面要素は、全体的に前記第１の平面の上の第２の平面に位置決めされる、請求項１に記載のアンテナ組立体。
【請求項１１】
グランドプレーンと、
第１のアンテナと、
前記第１のアンテナに直交して位置決めされた第２のアンテナと、
を備えるアンテナ組立体であって、
前記第１及び第２のアンテナの各々は、
前記グランドプレーンと略平行であり、第１の周波数帯域で動作するように構成され、略直線状のスロットを含む第１の平面要素と、
前記第１の平面要素から下方に延びて前記グランドプレーンに電気的に結合された第１の接地要素と、
前記第１の平面要素から下方に延びて前記グランドプレーンに電気的に結合された第２の接地要素と、
前記スロットの第１の端部で前記第１の平面要素から下方に延びる給電要素と、
前記第１の平面要素に接続され、前記第１の平面要素及び前記グランドプレーンと略平行であり、第２の周波数帯域で動作するように構成された第２の平面要素と、
を備える、ことを特徴とするアンテナ組立体。
【請求項１２】
前記第１の平面要素は更に、第１のストリップ、第２のストリップ、及び前記第１のストリップと前記第２のストリップとの間に延びる接合ストリップを備え、前記スロットは、前記第１のストリップと前記第２のストリップとの間に形成される、請求項１１に記載のアンテナ組立体。
【請求項１３】
前記第１の平面要素の前記第１のストリップは、前記第１の接地要素から略垂直に前記接合ストリップに延び、
前記第１の平面要素の前記第２のストリップは、前記第２の接地要素から略垂直に前記接合ストリップ及び接続要素に延び、前記接続要素は、前記第１の平面要素を前記第２の平面要素に接合する、請求項１２に記載のアンテナ組立体。
【請求項１４】
前記第１の平面要素の前記第２のストリップは、略Ｌ字形である、請求項１３に記載のアンテナ組立体。
【請求項１５】
前記第１の平面要素の前記第２のストリップは、
前記第２の接地要素から略垂直に前記接続要素及び第２の部分に延びる第１の部分と、
前記第１の部分から略垂直に前記接合ストリップに延び、前記スロットと略平行である第２の部分と、
を備える、請求項１３に記載のアンテナ組立体。
【請求項１６】
前記第１の接地要素は、前記第１のストリップから下方に延び、
前記第２の接地要素は、前記第２のストリップから下方に延び、
前記給電要素は、前記接合ストリップから下方に延びる、
請求項１２に記載のアンテナ組立体。
【請求項１７】
前記第２の平面要素から下方に前記第１の平面要素に延びる接続要素を更に備える、請求項１１に記載のアンテナ組立体。
【請求項１８】
前記第２の平面要素は、
前記接続要素から略垂直に延び、前記スロットと略平行である第１の部分と、
前記第１の部分の端部から延び、前記スロットと略垂直である第２の部分と、
を含む、請求項１７に記載のアンテナ組立体。
【請求項１９】
前記スロットの片側上の前記第１及び第２のアンテナの各々の第１の領域が、右旋円偏波を有し、前記スロットの反対側上の前記第１及び第２のアンテナの各々の第２の領域が、左旋円偏波を有する、請求項１１に記載のアンテナ組立体。
【請求項２０】
前記第１の平面要素は、全体的に第１の平面に位置決めされ、前記第２の平面要素は、全体的に前記第１の平面の上の第２の平面に位置決めされる、請求項１１に記載のアンテナ組立体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本出願は、２０１７年２月１日出願の米国特許出願第１５／４２２，１０８号の利益を主張するものであり、その開示内容全体が本明細書に組み込まれる。
【０００２】
本出願は、一般に、マルチバンドスロット付き平面アンテナに関する。詳細には、本出願は、複数の周波数帯域で動作することができ、電気的に小さなグランドプレーンと共に使用できるスロット付き平面逆Ｆアンテナに関する。
【背景技術】
【０００３】
無線マイクロホン、無線オーディオ送信器、無線オーディオ受信器、無線イヤホンなどの無線通信デバイスは、物理ケーブルを必要とせずに無線周波数（ＲＦ）信号を伝達するためのアンテナを含む。ＲＦ信号は、変調オーディオ信号、データ信号、及び／又は制御信号などのデジタル又はアナログ信号を含むことができる。無線通信デバイスは、例えば、放送局及び他のビデオプログラミングネットワークが、現場での電子ニュース収集活動及び生のスポーツイベントの放送を実行可能にすることを含む、多くの機能に使用される。また、無線通信デバイスはまた、例えば、劇場、音楽会場及び映画撮影所における舞台公演者、歌手、及び／又は俳優によって、並びに集会、企業イベント、礼拝所、学校及びスポーツイベントにおける講演者によって使用される。
【０００４】
無線通信デバイスは、多くの場合、薄型で小型であるため、美観上の理由からデバイスの大きさが小さくされる。また、アンテナをデバイスの外部に有するのではなく、デバイスの内部に配置することが望ましいとすることができる。デバイスに含められるアンテナは、１又は２以上の特定のスペクトル帯域で動作するように設計することができ、スペクトル帯域内の周波数の離散的セット又は帯域内の周波数範囲全体をカバーするように設計することができる。例えば、会議環境で使用されるデバイスは、２．４ＧＨｚ又は５ＧＨｚのＷｉ−Ｆｉ帯域を使用して通信し、様々なデータ及び制御信号を送受信することができる。更に、無線通信デバイス内のアンテナの偏波及びアンテナの放射パターンは、デバイスの向きが変化するとき、例えば、ユーザがデバイスを耳に当てるとき、又はアンテナをテーブルに置くときなどにより変化する可能性がある。
【０００５】
更に、アンテナ設計上の考慮事項は、単一のデバイス内に含まれるアンテナの数を制限する場合があり（例えば、利用可能な空間がないことに起因して）、他方、美観設計上の考慮事項は、使用できるアンテナのタイプを制限する場合がある。例えば、ホイップアンテナは、従来から良好な性能があり、その外部設計により、内部デバイス空間をほとんど占有しない。しかしながら、これらのアンテナは、特に長さが長い場合には、費用がかかり、阻害され、美観的に魅力のないものである場合がある。別の例として、ある特定のデバイスは、物理的に小型とすることができ、これによって、アンテナ用のグランドプレーンの大きさが制限される可能性がある。複数の周波数で通信する必要があるデバイスの場合、典型的なアンテナは、デバイスに収まらない可能性があり、及び／又は低効率であることがある。
【発明の概要】
【０００６】
従って、これらの問題に対処するアンテナの機会が存在する。より具体的には、比較的小型の無線通信デバイス内に収まることができる電気的に小さなグランドプレーンで使用可能であると共に、複数の周波数帯域で動作することができるマルチバンドスロット付き平面逆Ｆアンテナ（ＰＩＦＡ）に対する機会が存在する。
【０００７】
本発明は、とりわけ、（１）各々が異なる周波数帯域で動作するように構成された複数の平面要素を備えたアンテナを有するアンテナ組立体と、（２）各々が、異なる周波数帯域で動作するように構成された複数の平面要素を有して互いに直交して位置決めされた２つのアンテナを有するアンテナ組立体とを提供することによって、上述の問題を解決することが意図されている。
【０００８】
一実施形態では、アンテナ組立体は、グランドプレーン及びアンテナを含む。該アンテナは、第１の平面要素、第２の平面要素、第１の接地要素、第２の接地要素、給電要素、及び接続要素を含む。第１の平面要素は、グランドプレーンと略平行であり、第１の周波数帯域で動作するように構成され、第１のストリップ、第２のストリップ、該第１のストリップと第２のストリップとの間に延びる接合ストリップ、及び第１のストリップと第２のストリップとの間に形成された略直線状のスロットを含む。第１の接地要素は、第１のストリップから下方に延びてグランドプレーンに電気的に結合され、第２の接地要素は、第２のストリップから下方に延びてグランドプレーンに電気的に結合される。給電要素は、スロットの第１の端部で接合ストリップから下方に延びる。第２の平面要素は、第１の平面要素及びグランドプレーンと略平行であり、第２の周波数帯域で動作するように構成される。接続要素は、第２の平面要素から下方に第１の平面要素に延びる。
【０００９】
別の実施形態では、アンテナ組立体は、グランドプレーンと、第１のアンテナと、該第１のアンテナに直交して位置決めされた第２のアンテナとを含む。該第１及び第２のアンテナの各々は、第１の平面要素と、第２の平面要素と、第１の接地要素と、第２の接地要素と、給電要素とを含む。該第１の平面要素は、グランドプレーンと略平行であり、第１の周波数帯域で動作するように構成され、略直線状のスロットを含む。第１の接地要素は、第１の平面要素から下方に延びてグランドプレーンに電気的に結合される。第２の接地要素は、第１の平面要素から下方に延びてグランドプレーンに電気的に結合される。給電要素は、第２の接地要素から略垂直に接続要素及び第２の部分に延びる。第２の平面要素は、第１の平面要素に接続され、第１の平面要素及びグランドプレーンと略平行であり、第２の周波数帯域で動作するように構成される。
【００１０】
これらの及び他の実施形態並びに様々な置換例及び態様は、本発明の原理を使用できる様々な方法を示す例示的な実施形態を記載した明らかになり、また完全に理解されるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】幾つかの実施形態による、グランドプレーン上に互いに直交して位置決めされた２つのアンテナを有するアンテナ組立体の斜視図である。
【図２】幾つかの実施形態による、図１のアンテナのうちの１つの側面図である。
【図３】幾つかの実施形態による、図２に示されている図の反対側からの図１のアンテナのうちの１つの側面図である。
【図４】幾つかの実施形態による、図１のアンテナのうちの１つの平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下の説明は、本発明の原理に従う本発明の１又は２以上の特定の実施形態について説明し、図示し、例示するものである。この説明は、本発明を本明細書で説明する実施形態に限定するためではなく、むしろ当業者が、本発明の原理を理解し、その理解の上でこれらの原理を適用して、本明細書で説明する実施形態だけでなく、これらの原理に従って想起し得る他の実施形態も実施できるように、本発明の原理を説明及び教示するために提示される。本発明の範囲は、文言上、又は均等論の下で添付の特許請求の範囲に含まれる可能性のある全てのこのような実施形態をカバーすることが意図されている。
【００１３】
明細書及び図面では、同様の又は実質的に同様の要素には同様の参照数字を付している場合があることに留意されたい。しかしながら、例えば異なる数字を付すことで説明がより明確になる場合には、これらの要素に異なる数字を付す場合がある。更に、本明細書に示す図面は、必ずしも縮尺通りに作図されているものではなく、場合によっては、特定の特徴をより明確に示すために比率が誇張されていることがある。このような表示及び作図手法は、必ずしも基となる本質的な目的に関与するものではない。上述したように、本明細書は、本明細書で教示され当業者に理解される本発明の原理に従って全体として理解されて解釈されるように意図されている。
【００１４】
以下に説明するアンテナ組立体は、アンテナが、電気的に小さなグランドプレーンに配置されながら、複数の周波数帯域で動作することを可能にすることができる。本明細書で記載するアンテナ組立体を使用することにより、無線通信デバイスで使用されるアンテナ及び関連構成要素の数、並びにアンテナに必要な空間の量を減少することができる。アンテナは、各々が特定の周波数帯域で動作する複数の水平面を有することができる。各水平面のインピーダンス（特定の周波数帯域に対応）は、独立して調整することができる。
【００１５】
また、アンテナは、接地要素及び給電要素がグランドプレーン上に配置されるため、別個のフレームを必要としない自立構造を有することができる。別個のフレームが存在しないため、誘電損失が減少し、アンテナの効率が高まることができる。更に、アンテナ用の給電要素は、アンテナの中心に配置することができ、それにより、右旋円偏波半球及び左旋円偏波半球が提供可能となる。幾つかの実施形態では、複数のアンテナは、アンテナの性能に影響を与えることなく互いに直交して配置することができる。このような複数のアンテナの使用は、アンテナを含むデバイスの向きの変化に起因して信号損失の可能性を低減することなどによって、偏波ダイバーシティを提供して全体的な性能を高めることができる。給電要素の特定の配置は、アンテナのインピーダンス調整も可能にすることができる。
【００１６】
図１は、グランドプレーン１５０上に位置する２つのアンテナ１０２を有する例示的なアンテナ組立体１００の斜視図を示している。アンテナ組立体１００は、例えば、無線通信デバイスで利用することができる。アンテナ１０２の各々は、ＲＦ信号を送信し、このアンテナのそれぞれの給電要素１１７を介して同じ又は異なる給電部に接続することができる。図１に示されている特定の実施形態では、２つのアンテナ１０２は、互いに直交して位置決めされて、以下により詳細に説明するように、各アンテナ１０２の性能が他のアンテナ１０２によって悪影響を受けないようになる。別の実施形態では、単一のアンテナ１０２が、グランドプレーン１５０上に位置することができる。図２は、アンテナ１０２の側面図を示し、図３は、図２に示されている図の反対側からのアンテナ１０２の側面図を示し、図４は、アンテナ１０２の平面図を示している。アンテナ１０２は、適切な金属材料から作製することができる。
【００１７】
アンテナ１０２は、各々がグランドプレーン１５０と略平行に位置決めされた２つの平面要素１０４、１１８と、アンテナ１０２の端部にある２つの接地要素１１４、１１６とを有する一種の平面逆Ｆアンテナ（ＰＩＦＡ）とすることができる。アンテナ１０２は、接地要素１１４、１１６から距離を置いて位置することができる給電要素１１７を介して給電することができる。接地要素１１４、１１６は、グランドプレーン１５０に電気的に結合でき、第１の平面要素１０４から下方にグランドプレーン１５０に延びることができる。アンテナ１０２は、アンテナ１０２の構造を支持するのに別個のフレームが必要とされないように、自立型とすることができる。具体的には、アンテナ１０２は、接地要素１１４、１１６、及びグランドプレーン１５０の上の給電要素１１７によって物理的に支持することができる。従って、別個のフレームが存在しないため、このようなフレームに起因する誘電損失は排除でき、それにより、アンテナ１０２の効率が高まることができる。
【００１８】
平面要素１０４、１１８は、異なる周波数で動作するように構成することができる。従って、アンテナ１０２への給電部は、平面要素１０４、１１８の両方で送信されるＲＦ信号を含むことができる。ＲＦ信号は、例えば、アナログ及び／又はデジタル変調機構によって変調オーディオ信号又はデータ信号を含むことができる。この信号は、アナログ又はデジタルＲＦトランシーバ／トランスミッタ（図示せず）によって変調され、適切に整合された電力増幅器（図示せず）によって増幅することができる。幾つかの実施形態では、アンテナ１０２は、平面要素１０４、１１８の各々の共振が特定の所望の周波数にあるように、調整することができる。例えば、バラクタダイオード又はデジタル同調コンデンサを含む同調ネットワーク（図示せず）が、アンテナ１０２の平面要素１０４、１１８を同時に又は独立して同調するのに使用することができる。実施形態では、給電要素１１７は、別個の整合ネットワークが必要とされないように、平面要素１０４、１１８の両方に対して５０オームのインピーダンスを有することができる。給電要素１１７の特定の位置の変更は、平面要素１０４、１１８の両方のインピーダンスを一緒に調整することを可能にすることができる。
【００１９】
アンテナ１０２の第１の平面要素１０４は、第１のストリップ１０６と、第２のストリップ１０８と、接合ストリップ１１０とを含むことができ、この接合ストリップは、第１のストリップ１０６と第２のストリップ１０８とを接続する。第１のストリップ１０６、第２のストリップ１０８、及び接合ストリップ１１０は、第１の平面要素１０４がグランドプレーン１５０と略平行であり得るように、略同一平面内にあるとすることができる。略直線状のスロット１１２は、第１のストリップ１０６と第２のストリップ１０８との間に形成することができる。スロット１１２は、接地要素１１４、１１６の間に形成された開放端を有することができ、給電要素１１７は、スロット１１２の他端に位置することができる。図から理解できるように、給電要素１１７は、概してアンテナ１０２の中央に位置し、接合ストリップ１１０からグランドプレーン１５０に向かって下方に延びることができる。スロット１１２及び給電要素１１７が、製造プロセス中、例えば、比較的小さな金属シートを打ち抜くことによって作製される場合には、無駄な材料は、それらの中心位置に起因して最小になることができる。このことは、典型的に、製造中、給電要素がシートの側面から下に湾曲するより大きな金属シートを必要とする従来型ＰＩＦＡとは対照的である。一実施形態では、第１の平面要素１０４は、５ＧＨｚの周波数帯域を使用して動作するように構成することができる。別の実施形態では、第１の平面要素１０４は、他の適切な周波数帯域で動作するように構成することができる。
【００２０】
第１の平面要素１０４の第１のストリップ１０６は、第１の接地要素１１４から略垂直に接合ストリップ１１０に延びることができる。第１のストリップ１０６は、スロット１１２及び第２のストリップ１０８と略平行であり得る。第１の平面要素１０４の第２のストリップ１０８は、第２の接地要素１１６から略垂直に接合ストリップ１１０及び接続要素１２０に延びることができる。接続要素１２０は、第１の平面要素１０４と第２の平面要素１１８とを接続し、第２の平面要素１１８の第１の部分１２６から下方に第２のストリップ１０８に延びることができる。
【００２１】
実施形態では、第１の平面要素１０４の第２のストリップ１０８は、略Ｌ字形であるとすることができ、この第２のストリップは、第２の接地要素１１６から略垂直に接続要素１２０に延びる第１の部分１２２と、第１の部分１２２から接合ストリップ１１０に延びる第２の部分１２４とを含むことができる。第２の部分１２４は、スロット１１２と略平行とすることができる。接合ストリップ１１０は、第１のストリップ１０６と第２のストリップ１０８との間に延び、具体的には、第１のストリップ１０６から第２のストリップ１０８の第２の部分１２４に延びることができる。
【００２２】
アンテナ１０２の第２の平面要素１１８は、第１の部分１２６及び第２の部分１２８を含むことができる。第１の部分１２６及び第２の部分１２８は、第２の平面要素１１８がグランドプレーン１５０及び第１の平面要素１０４と略平行になるように、略同一平面内にあり得る。実施形態では、第２の平面要素１１８は、略Ｌ字形であり得る。具体的には、第１の部分１２６は、接続要素１２０から略垂直に延び、スロット１１２と略平行であり、第２の部分１２８は、第１の部分１２６の端部から延び、スロット１１２と略垂直であるとすることができる。接続要素１２０は、第１の平面要素１０４と第２の平面要素１１８とを接続し、第１の部分１２６から下方に第１の平面要素１０４の第２ストリップ１０８に延びることができる。一実施形態では、第２の平面要素１１８は、２．４ＧＨｚ周波数帯域を使用して動作するように構成することができる。別の実施形態では、第２の平面要素１１８は、他の好適な周波数帯域で動作するように構成することができる。
【００２３】
第１の平面要素１０４及び第２の平面要素１１８は、異なる水平面で、すなわち、互いに平行でありグランドプレーン１５０と平行である異なる平面内に示されている。第１の平面要素１０４及び第２の平面要素１１８の各々のインピーダンスは、平面要素１０４及び１１８の様々なストリップ及び部分１０６、１０８、１１０、１２６、１２８の幅を変更することによって独立して調整することができる。幾つかの実施形態では、第１の平面要素１０４及び第２の平面要素１１８は、同じ水平面、すなわち、同じ平面内にあることができ、接続要素１２０は、不要とすることができる。また、追加の水平面を利用して、追加の周波数帯域、すなわち、２つより多い周波数帯域で動作できることが考えられる。図示の様々なストリップ、要素、及び／又はスロットの寸法及び幾何的形状は、例示的なものであり、特定のデバイス又は用途の要件に応じて異なるものとすることができる。
【００２４】
アンテナ１０２は、スロット１１２及び給電要素１１７の配置に起因して、右旋円偏波半球及び左旋円偏波半球を有することができる。具体的には、これらの偏波半球は、アンテナの長さを二等分し（すなわち、スロット１１２に沿って）、グランドプレーン１５０と垂直である平面の両側に存在することができる。従って、スロット１１２の左側のアンテナ１０２の領域は、左旋円偏波を有し、スロット１１２の右側のアンテナ１０２の領域は、右旋円偏波を有することができる。この半球偏波は、図１に示されるアンテナ組立体１００が偏波ダイバーシティを有することを可能にすることができ、それは、２つのアンテナ１０２が互いに直交して位置決めされ、ほぼ互いに干渉しないためである。
【００２５】
本開示内容は、様々な実施形態を本発明の技術に従ってどのように構成して使用するかについて説明することを意図するものであり、本発明の真の、意図した、公正な範囲及び趣旨を限定するものではない。上述の説明は、網羅的であること、又は開示される厳密な形態に限定されることを意図するものではない。上記教示を考慮すると、変更又は変形が可能である。実施形態は、説明した技術の原理及びその実用的な適用例の最適な説明をもたらし、また、当業者が、当該技術を、様々な実施形態で、かつ想定される具体的な用途に適した様々な変更を伴って利用できるように、選択されて説明されている。かかる全ての変更例及び変形例は、本特許出願の係属中に補正される可能性のある添付の特許請求の範囲により定められる実施形態、及び、当該実施形態が、公正に、慣習法上かつ衡平法上受ける資格のある権利の幅に従って解釈された場合の当該実施形態の全ての均等例、の範囲内に含まれる。
【符号の説明】
【００２６】
１０２  アンテナ
１０４  第１の平面要素
１０６  第１のストリップ
１０８  第２のストリップ
１１０  接合ストリップ
１１２  略直線状のスロット
１１４  第１の接地要素
１１６  第２の接地要素
１１７  給電要素
１１８  第２の平面要素
１２０  接続要素
１２２  第１の部分
１２４  第２の部分
１２６  第１の部分
１２８  第２の部分
１５０  グランドプレーン
【図１】
2020505872.tif 000003
【図２】
2020505872.tif 000004
【図３】
2020505872.tif 000005
【図４】
2020505872.tif 000006
【国際調査報告】
2020505872.tif 000007
2020505872.tif 000008
2020505872.tif 000009