(57)【要約】【課題】キナーゼ、ブロモドメイン及びチェックポイント阻害剤としてのチエノピラノン及びフラノピラノンに関する。【解決手段】本発明は、細胞周期チェックポイント標的のＣＤＫ、及び／又はＰＩ３キナーゼ、及び／又はブロモドメインタンパク質の基質への結合の阻害によって生物学的プロセスを調節することにより、限定されないが、癌、非癌増殖性疾患、敗血症、自己免疫疾患、ウイルス感染、アテローム性動脈硬化、１型若しくは２型糖尿病、肥満症、炎症性疾患又はＭｙｃ依存性障害を含む疾患を治療する化合物及び方法であって、方法は、本明細書に定義される通りの式１〜Ｖ１の化合物（又はその薬学的に許容される塩）の投与を含む、化合物及び方法に関する。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
式Ｉ、ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶ、Ｖ及びＶＩ：
【化１】
2020506904.tif 000087
（式中、Ｍは、独立に、硫黄（Ｓ）又は酸素（Ｏ）であり；
Ｒ１は、Ｈ、ハロゲン、アルキル、アルケニル、アルキニル、炭素環、アリール、複素環、ヘテロアリール、ホルミル、ニトロ、シアノ、アミノ、カルボン酸、カルボン酸エステル、カルボキシルアミド、リバースカルボキシアミド、置換アルキル、置換アルケニル、置換アルキニル、置換炭素環、置換アリール、置換複素環、置換ヘテロアリール、ホスホン酸、ホスフィン酸、ホスホロアミデート、ホスホン酸エステル、ホスフィン酸エステル、ケトン、置換ケトン、ヒドロキサム酸、Ｎ−置換ヒドロキサム酸、Ｏ−置換ヒドロキサム酸塩、Ｎ−及びＯ−置換ヒドロキサム酸塩、スルホキシド、置換スルホキシド、スルホン、置換スルホン、スルホン酸、スルホン酸エステル、スルホンアミド、Ｎ−置換スルホンアミド、Ｎ，Ｎ−二置換スルホンアミド、ボロン酸、ボロン酸エステル、アゾ、置換アゾ、アジド、ニトロソ、イミノ、置換イミノ、オキシム、置換オキシム、アルコキシ、置換アルコキシ、アリールオキシ、置換アリールオキシ、チオエーテル、置換チオエーテル、カルバミン酸塩、置換カルバミン酸塩から選択され；
式Ｉ、ＩＩ、ＩＶ、Ｖ及びＶＩ中のＲ２は、Ｒ１又は
【化２】
2020506904.tif 000088
（式中、Ｘは、Ｃ、Ｎ、Ｐ、Ｐ（Ｏ）、ＳｉＲｂであり；
ｎは、０、１又は２であり；
Ｙは、Ｃ−Ｒ１、Ｏ、Ｓ、ＮＲａ、−Ｃ（Ｏ）（ＮＨ２）、−Ｐ（Ｚ）ｍＲａ、ＳｉＲａＲｂ、ＢＲｂであり；
Ｚは、Ｏ又はＳであり；
ｍ＝０又は１であり；
Ｒａは、水素（Ｈ）又は各々の例で独立にＲ１で定義される任意の基であり；
Ｒｂは、水素（Ｈ）又は各々の例で独立にＲ１で定義される任意の基である）
から選択され；
Ｒ３は、Ｒ１から選択され；
Ｒ４は、Ｒ１から選択され；及び
Ｃｙｃは、アリール、置換アリール、複素環、置換複素環、炭素環及び置換炭素環であり、且つ
Ｒｃは、任意選択で、ターゲティング剤（Ｔ）で置換される加水分解性リンカー基（Ｌ）を含み、及びＡｒは、チオフェン（又はフラン）環との結合以外に置換されていないアリール、複素環又はヘテロアリール基であり、及びＲ３置換基は、メタ又はパラ位置にある）
からなる群から選択される化合物又はその薬学的に許容される塩。
【請求項２】
式ＩＶａ：
【化３】
2020506904.tif 000089
（式中、
【化４】
2020506904.tif 000090
Ｇ２＝Ｒ１（Ｒ１は、式Ｉに定義される通りである）
Ｇ３＝Ｃ、Ｎ
Ｄ＝Ｃ、Ｎ
Ｅ＝Ｃ、Ｎ
【化５】
2020506904.tif 000091
Ｇ６＝Ｏ、Ｓ）
の化合物又はその薬学的に許容される塩。
【請求項３】
式ＩＶｂ：
【化６】
2020506904.tif 000092
（式中、
Ｘ１＝Ｃ、Ｎ
Ｘ２＝Ｃ、Ｎ
Ｘ３＝Ｃ、Ｎ
Ｘ４＝Ｃ、Ｎ
Ｘ５＝Ｃ、Ｎ
Ｘ６＝Ｃ、Ｎ
Ｇ２０＝Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、ＣＦ３、ＣＨ３
Ｇ２１＝無（Ｘ３＝Ｎのとき）、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、ＣＦ３、ＣＨ３
Ｇ２２＝無（Ｘ４＝Ｎのとき）、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、ＣＦ３、ＣＨ３
Ｇ２３＝無（Ｘ５＝Ｎのとき）、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、ＣＦ３、ＣＨ３
Ｇ２４＝Ｈ、ＣＨ３、ＣＨ２ＣＨ３、ＣＨ（ＣＨ３）２、ＣＦ３、Ｇ２６など
Ｇ２５＝Ｈ、ＣＨ３、ＣＨ２ＣＨ３、ＣＨ（ＣＨ３）２、ＣＦ３、Ｇ２６など
Ｇ２６＝アルキル、
【化７】
2020506904.tif 000093
（ここで、＊＝結合点）
【化８】
2020506904.tif 000094
）
の化合物又はその薬学的に許容される塩。
【請求項４】
式ＩＶｃ：
【化９】
2020506904.tif 000095
（式中、
Ｘ７＝Ｃ、Ｎ
Ｘ８＝Ｏ、Ｓ
Ｘ９＝Ｏ、Ｓ
Ｇ２７＝無（Ｘ７＝Ｎのとき）、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、ＣＦ３、ＣＨ３、ＣＨ２ＣＨ３、ＣＨ（ＣＨ３）２
Ｇ２８＝Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、ＣＦ３、ＣＨ３、ＣＨ２ＣＨ３、ＣＨ（ＣＨ３）２、
Ｇ２９＝Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、ＣＦ３、ＣＨ３、ＣＨ２ＣＨ３、ＣＨ（ＣＨ３）２、
Ｇ３０＝Ｈ、ＣＨ３、ＣＨ２ＣＨ３、ＣＨ（ＣＨ３）２、ＣＦ３、ＮＨ２、ＮＨＣＨ３、Ｎ（ＣＨ３）２、Ｇ３１など
Ｇ３１＝アルキル、
【化１０】
2020506904.tif 000096
（ここで、＊＝結合点）
【化１１】
2020506904.tif 000097
）
の化合物又はその薬学的に許容される塩。
【請求項５】
【化１２】
2020506904.tif 000098
【化１３】
2020506904.tif 000099
【化１４】
2020506904.tif 000100
【化１５】
2020506904.tif 000101
【化１６】
2020506904.tif 000102
【化１７】
2020506904.tif 000103
【化１８】
2020506904.tif 000104
【化１９】
2020506904.tif 000105
【化２０】
2020506904.tif 000106
【化２１】
2020506904.tif 000107
【化２２】
2020506904.tif 000108
からなる群から選択される、請求項１〜４のいずれか一項に記載の化合物又はその薬学的に許容される塩。
【請求項６】
薬学的に許容される担体、希釈剤又は賦形剤と一緒に請求項１に記載の化合物を含む医薬製剤。
【請求項７】
薬学的に許容される担体、希釈剤又は賦形剤と一緒に請求項２に記載の化合物を含む医薬製剤。
【請求項８】
薬学的に許容される担体、希釈剤又は賦形剤と一緒に請求項３に記載の化合物を含む医薬製剤。
【請求項９】
薬学的に許容される担体、希釈剤又は賦形剤と一緒に請求項４に記載の化合物を含む医薬製剤。
【請求項１０】
薬学的に許容される担体、希釈剤又は賦形剤と一緒に請求項５に記載の化合物を含む医薬製剤。
【請求項１１】
医療目的のための、請求項１に記載の化合物の使用。
【請求項１２】
医療目的のための、請求項２に記載の化合物の使用。
【請求項１３】
医療目的のための、請求項３に記載の化合物の使用。
【請求項１４】
医療目的のための、請求項４に記載の化合物の使用。
【請求項１５】
医療目的のための、請求項５に記載の化合物の使用。
【請求項１６】
癌、非癌増殖性疾患、敗血症、自己免疫疾患、ウイルス感染、アテローム性動脈硬化、１型若しくは２型糖尿病、肥満症、炎症性疾患又はＭｙｃ依存性障害から選択される疾患の治療のための薬剤の製造における、請求項１に記載の化合物の使用。
【請求項１７】
癌、非癌増殖性疾患、敗血症、自己免疫疾患、ウイルス感染、アテローム性動脈硬化、１型若しくは２型糖尿病、肥満症、炎症性疾患又はＭｙｃ依存性障害から選択される疾患の治療のための薬剤の製造における、請求項２に記載の化合物の使用。
【請求項１８】
癌、非癌増殖性疾患、敗血症、自己免疫疾患、ウイルス感染、アテローム性動脈硬化、１型若しくは２型糖尿病、肥満症、炎症性疾患又はＭｙｃ依存性障害から選択される疾患の治療のための薬剤の製造における、請求項３に記載の化合物の使用。
【請求項１９】
癌、非癌増殖性疾患、敗血症、自己免疫疾患、ウイルス感染、アテローム性動脈硬化、１型若しくは２型糖尿病、肥満症、炎症性疾患又はＭｙｃ依存性障害から選択される疾患の治療のための薬剤の製造における、請求項４に記載の化合物の使用。
【請求項２０】
癌、非癌増殖性疾患、敗血症、自己免疫疾患、ウイルス感染、アテローム性動脈硬化、１型若しくは２型糖尿病、肥満症、炎症性疾患又はＭｙｃ依存性障害から選択される疾患の治療のための薬剤の製造における、請求項５に記載の化合物の使用。
【請求項２１】
癌、非癌増殖性疾患、敗血症、自己免疫疾患、ウイルス感染、アテローム性動脈硬化、１型若しくは２型糖尿病、肥満症、炎症性疾患又はＭｙｃ依存性障害から選択される哺乳動物の疾患を治療する方法であって、請求項１に記載の化合物を投与することを含む方法。
【請求項２２】
癌、非癌増殖性疾患、敗血症、自己免疫疾患、ウイルス感染、アテローム性動脈硬化、１型若しくは２型糖尿病、肥満症、炎症性疾患又はＭｙｃ依存性障害から選択される哺乳動物の疾患を治療する方法であって、請求項２〜４のいずれか一項に記載の化合物を投与することを含む方法。
【請求項２３】
癌、非癌増殖性疾患、敗血症、自己免疫疾患、ウイルス感染、アテローム性動脈硬化、１型若しくは２型糖尿病、肥満症、炎症性疾患又はＭｙｃ依存性障害から選択される哺乳動物の疾患を治療する方法であって、請求項５に記載の化合物を投与することを含む方法。
【請求項２４】
前記疾患は、異常なＰＩ３Ｋ及び／又はブロモドメインタンパク質活性、及び／又はＣＫＤ活性、及び／又はＭＹＣ活性に関連する、請求項２１〜２３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２５】
前記疾患は、異常なブロモドメインタンパク質活性に関連する、請求項２４に記載の方法。
【請求項２６】
前記ブロモドメインタンパク質は、ＢＥＴタンパク質である、請求項２５に記載の方法。
【請求項２７】
前記ＢＥＴタンパク質は、ＢＲＤ４である、請求項２６に記載の方法。
【請求項２８】
前記疾患は、癌である、請求項２１〜２３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２９】
前記癌は、副腎癌、腺房細胞癌、聴神経腫、末端黒子型黒色腫、先端汗腺腫、急性好酸球性白血病、急性赤白血病、急性リンパ芽球性白血病、急性巨核球性白血病、急性単球性白血病、急性前骨髄球性白血病、腺癌、腺様嚢胞癌、腺腫、腺腫様歯原性腫瘍、腺扁平上皮癌、脂肪組織腫瘍、副腎皮質癌、成人Ｔ細胞白血病／リンパ腫、アグレッシブＮＫ細胞白血病、ＡＩＤＳ関連リンパ腫、胞巣型横紋筋肉腫、胞巣状軟部肉腫、エナメル上皮線維腫、未分化大細胞型リンパ腫、未分化甲状腺癌、血管免疫芽球性Ｔ細胞リンパ腫、血管筋脂肪腫、血管肉腫、星細胞腫、非定型奇形腫瘍ラブドイド腫瘍、Ｂ細胞慢性リンパ性白血病、Ｂ細胞前リンパ性白血病、Ｂ細胞白血病、基底細胞癌、胆管癌、膀胱癌、芽細胞腫、骨癌、ブレナー腫瘍、ブラウン腫瘍、バーキットリンパ腫、乳癌、脳腫瘍、癌腫、上皮内癌、癌肉腫、軟骨腫瘍、セメント腫、骨髄肉腫、軟骨腫、脊索腫、絨毛癌、脈絡叢乳頭腫、腎明細胞肉腫、頭蓋咽頭腫、皮膚Ｔ細胞リンパ腫、子宮頸癌、大腸癌、デゴス病、線維形成性小細胞腫瘍、びまん性大細胞型Ｂ細胞リンパ腫、胚芽異形成神経上皮腫瘍、未分化胚細胞腫、胎児性癌、内分泌腺腫瘍、内胚葉洞腫瘍、腸管症関連Ｔ細胞リンパ腫、食道癌、胎児封入奇形、線維腫、線維肉腫、嚢胞性リンパ腫、嚢胞性甲状腺癌、後縦隔神経節細胞腫、消化管癌、胚細胞腫瘍、妊娠性絨毛癌、巨細胞性線維芽細胞腫、骨巨細胞腫、グリア細胞系腫瘍、多形膠芽腫、神経膠腫、大脳膠腫症、グルカゴノーマ、性腺芽細胞腫、顆粒膜細胞腫、ギナンドロブラストーマ、膀胱癌、胃癌、有毛細胞白血病、血管芽腫、頭部及び頸部癌、血管外皮腫、血液悪性腫瘍、肝細胞腫、肝脾Ｔ細胞リンパ腫、ホジキンリンパ腫、非ホジキンリンパ腫、浸潤性小葉癌、腸癌、腎臓癌、喉頭癌、悪性黒子、致死性正中癌腫、白血病、ライディッヒ細胞腫、脂肪肉腫、肺癌、リンパ管腫、リンパ管肉腫、リンパ管上皮腫、リンパ腫、急性リンパ性白血病、急性骨髄性白血病、慢性リンパ性白血病、肝臓癌、小細胞肺癌、非小細胞肺癌、ＭＡＬＴリンパ腫、悪性線維性組織球腫、悪性末梢神経鞘腫、悪性トリトン腫瘍、マントル細胞リンパ腫、辺縁帯Ｂ細胞リンパ腫、肥満細胞白血病、縦隔胚細胞腫、乳房の髄様癌、甲状腺髄様癌、髄芽腫、黒色腫、髄膜腫、メルケル細胞癌、中皮腫、転移性尿路上皮癌、混合ミュラー管腫瘍、ムチン性腫瘍、多発性黒色腫、筋肉組織腫瘍、菌状息肉症、粘液型脂肪肉腫、粘液腫、粘液肉腫、鼻咽頭癌、神経鞘腫、神経芽腫、神経線維腫、神経腫、結節黒色腫、眼の癌、乏突起星細胞腫、乏突起神経膠腫、膨大細胞腫、視神経鞘髄膜腫、視神経腫瘍、口腔癌、骨肉腫、卵巣癌、パンコースト腫瘍、甲状腺乳頭癌、傍神経節腫、松果体芽細胞腫、松果体細胞腫、下垂体細胞腫、下垂体腺腫、下垂体腫瘍、形質細胞腫、多胎芽腫、前駆Ｔリンパ芽球性リンパ腫、原発性中枢神経系リンパ腫、原発性滲出性リンパ腫、原発性腹膜癌、前立腺癌、膵臓癌、咽頭癌、腹膜偽粘液腫、腎細胞癌、腎髄質癌、網膜芽細胞腫、横紋筋腫、横紋筋肉腫、リヒタートランスフォーメーション、直腸癌、肉腫、多発性神経鞘腫、精上皮腫、セルトリ細胞腫、性索性腺間質腫瘍、印環細胞癌、皮膚癌、青色小円形細胞腫、小細胞癌、軟組織肉腫、ソマトスタチノーマ、煤煙性いぼ、脊髄腫瘍、脾辺縁帯リンパ腫、扁平上皮癌、滑膜肉腫、セザリー病、小腸癌、扁平上皮癌、胃癌、Ｔ細胞リンパ腫、精巣癌、卵胞膜細胞腫、甲状腺癌、移行上皮癌、咽頭癌、尿膜管癌、泌尿生殖器癌、尿路上皮癌、ぶどう膜黒色腫、子宮癌、疣贅状癌、視経路グリオーマ、外陰部癌、膣癌、ワルデンシュトレームマクログロブリン血症から選択される、請求項２８に記載の方法。
【請求項３０】
前記疾患は、非癌増殖性疾患である、請求項２１〜２３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項３１】
前記非癌増殖性疾患は、髄膜腫、大脳、脂漏性角化症、胃ポリープ、甲状腺結節、膵臓の嚢胞性腫瘍、血管腫、多発性内分泌腺腫症、鼻ポリープ、下垂体腫瘍、若年性ポリポーシス症候群、プロラクチノーマ、偽腫瘍良性軟組織腫瘍、骨腫瘍、脳及び脊髄腫瘍、眼瞼及び眼窩腫瘍、肉芽腫、脂肪腫、声帯結節、ポリープ及び嚢胞、慢性毛巣病、皮膚線維腫、毛嚢胞、化膿性肉芽腫並びにキャッスルマン病から選択される、請求項３０に記載の方法。
【請求項３２】
前記疾患は、炎症性疾患である、請求項２１〜２３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項３３】
前記炎症性疾患は、虫垂炎、膵炎、胆嚢炎、無ガンマグロブリン血症、乾癬、アレルギー、クローン病、過敏性腸症候群、潰瘍性大腸炎、骨盤内炎症性疾患、尿道炎、日焼け、副鼻腔炎、肺炎、脳炎、髄膜炎、心筋炎、腎炎、骨髄炎、筋炎、喘息、アレルギー性鼻炎、慢性閉塞性肺疾患、多腺性自己免疫疾患／症候群、自己免疫性脱毛症、悪性貧血、糸球体腎炎、皮膚筋炎、多発性硬化症、強皮症、肝炎、胃炎、腸炎、皮膚炎、歯肉炎、シェーグレン病、組織移植片拒絶反応、移植臓器の超急性拒絶反応、血管炎、自己免疫性溶血性及び血小板減少状態、グッドパスチャー症候群、アテローム性動脈硬化、アジソン病、パーキンソン病、アルツハイマー病、１型糖尿病、敗血症性ショック、全身性エリテマトーデス、リウマチ様関節炎、乾癬性関節炎、若年性関節炎、骨関節炎、慢性特発性血小板減少性紫斑病、ワルデンシュトレームマクログロブリン血症、重症筋無力症、橋本甲状腺炎、アトピー性皮膚炎、変性関節疾患、白斑、自己免疫性下垂体機能低下症、グレーブス病、ギランバレー症候群、ベチェット病、強皮症、菌状息肉症、移植片対宿主病、過敏性腸症候群、乾癬、急性呼吸窮迫症候群及び虚血／再灌流傷害から選択される、請求項３２に記載の方法。
【請求項３４】
前記疾患は、Ｍｙｃ依存性障害である、請求項２１〜２３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項３５】
前記Ｍｙｃ依存性障害は、ＣＬＬ、多発性骨髄腫、神経芽腫又は髄芽腫から選択される、請求項３４に記載の方法。
【請求項３６】
１つ又は複数の追加の抗癌剤の投与をさらに含む、請求項２８又は２９に記載の方法。
【請求項３７】
前記追加の抗癌剤は、癌免疫抗癌剤である、請求項３６に記載の方法。
【請求項３８】
５００ダルトン超の分子量を有する、式Ｉ、ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶ、ＩＶａ、ＩＶｂ若しくはＩＶｃの化合物又はその薬学的に許容される塩。
【請求項３９】
請求項３８に記載の化合物の治療有効量を投与することにより、哺乳動物の疾患を治療する方法であって、前記疾患は、癌、非癌増殖性疾患、敗血症、自己免疫疾患、ウイルス感染、アテローム性動脈硬化、１型若しくは２型糖尿病、肥満症、炎症性疾患又はＭｙｃ依存性障害から選択される、方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
発明の分野
本発明は、哺乳動物の疾患を治療するための、チエノ−及びフラノ−ピラノン化合物と、癌免疫チェックポイント並びに独立にキナーゼ及び／又はブロモドメインタンパク質の阻害剤としてこれらの化合物を使用する方法とに関する。
【背景技術】
【０００２】
背景
癌及び他の疾患のより良い治療に対するニーズは、複数の抗癌剤を用いる併用療法という結果をもたらした。近年、２つ以上の標的を阻止するマルチターゲティング単一薬剤が開発されている（D. Melisi et al., Curr. Opin. Pharm., 2013, 13, 536-542;及びL. Carlino et al., J. Med. Chem., 2016, 59, 9305-9320を参照されたい）。例えば、単一分子による生存、細胞周期及びエピジェネティックな適応を調節する複数の主要なシグナル伝達経路の同時阻害の組合せは、癌及び他の疾患の治療に対する新規且つ有望なアプローチを提供する。これに関して興味深く注目に値する経路として、キナーゼ、ブロモドメイン及びチェックポイント阻害剤が挙げられる。
【０００３】
サイクリン依存性キナーゼ４及び６（ＣＤＫ４／６）の阻害は、フルベストラント（Fulvestrant）（Faslodex（登録商標））と組み合わせる場合、ホルモン陽性乳癌の重要な治療戦略となる。残念ながら、こうした薬剤の組合せは、耐性形成によって損なわれる。新たなエビデンスは、同時ＰＩ３キナーゼ（ＰＩ３Ｋ）阻害剤がＣＤＫ４／６阻害に対する耐性を防止し得るが、耐性が獲得されると、ＰＩ３Ｋ阻害剤が細胞を再感作しないことを示している。従って、ＣＤＫ４／６とＰＩ３Ｋ阻害との組合せは、乳癌（ＢｒＣＡ）、マントル細胞リンパ腫（ＭＣＬ）及び神経芽腫（ＮＢ）をはじめとするいくつかの癌タイプについて重要な合成致死性を呈示する。加えて、ＢＲＤ４−クロマチンリーダータンパク質を遮断すると、ＭＹＣは、サイクリンＤ転写を調節し、従ってＧ１での細胞周期を増強することを妨害される。
【０００４】
このように、癌及び他の疾患の治療のための新たな戦略は、ＣＤＫ４／６、ＰＩ３Ｋ及びＢＲＤ４の同時阻害を含む。これは、理想的には、以下に説明する単一分子を用いて実施され、これは、ＣＤＫ４／６阻害から利益を被り得る患者の範囲を大幅に拡大する。
【０００５】
タンパク質キナーゼは、増殖、細胞周期、細胞代謝、生存／アポトーシス、ＤＮＡ損傷修復、細胞運動性及び微小環境に対する応答を含むほとんどの細胞機能の調節で重要な役割を果たしている。予想通り、キナーゼは、癌遺伝子として同定された。例えば、ｃ−Ｓｒｃ、ｃ−Ａｂｌ、マイトジェン活性化タンパク質（ＭＡＰ）キナーゼ、ホスホチジルイノシトール−３−キナーゼ（ＰＩ３−Ｋ、ＰＩ３Ｋ、ＰＩ−３キナーゼ）、ＡＫＴ（ＰＫＢとしても知られる）などのキナーゼ及び上皮成長因子（ＥＧＦ）受容体は、癌細胞で一般的に活性化され、腫瘍形成に寄与することがわかっている。これらの突然変異の多くは、同じシグナル伝達経路で起こる。例えば、ＨＥＲキナーゼファミリーメンバー（ＨＥＲ１［ＥＧＦＲ］、ＨＥＲ３及びＨＥＲ４）は、ＭＡＰキナーゼ及びＰＩ−３キナーゼを介してシグナルを伝達して細胞増殖を促進する。
【０００６】
ＰＩ３キナーゼは、配列相同性及び酵素触媒により形成される具体的な産物に基づいて、３つのクラスに分けられるおよそ１６メンバーを含む大きいファミリーの脂質キナーゼである。クラスＩのＰＩ３キナーゼは、２つのサブユニット：１１０ｋｄ触媒サブユニット及び８５ｋｄ調節サブユニットを含む。クラスＩのＰＩ３キナーゼは、サイトカイン、インテグリン、成長因子及び免疫受容体の下流の重要なシグナル伝達事象に関与し、この経路の制御は、重要な治療効果をもたらし得る。クラスＩのＰＩ３キナーゼの阻害は、アポトーシスを誘導し、インビボでの腫瘍誘導性血管形成を阻止すると共に、特定の腫瘍における放射線感受性を高める。
【０００７】
分子及び遺伝子研究により、ＰＩ３キナーゼ経路（ＰＩ３Ｋ−ＡＫＴ経路としても知られる）と、様々なヒトの疾患、例えば炎症、自己免疫疾患及び癌との強力な相関が実証されている（P. Workman et al., Nat. Biotechnol. 2006, 24, 794-796）。ＰＩ３キナーゼ経路は、細胞増殖、代謝、分化及びアポトーシスをはじめとするいくつかの細胞機能を制御する。多くのタイプの癌がＰＩ−３キナーゼ経路のシグナル伝達経路の異常に応答して起こると考えられ、ＰＩ−３キナーゼ経路は、これらの経路の主要な例である。
【０００８】
ＰＩ３キナーゼ経路は、ＰＩ３キナーゼ、ＰＴＥＮ（染色体１０上で欠失したホスファターゼ及びテンシン相同体）及びＡＫＴ（セリン／トレオニンキナーゼ）をはじめとするいくつかの酵素を含み、これらは、全て第２メッセンジャー分子ＰｔｄＩｎｓ（３，４，５）Ｐ３（ホスファチジルイノシトール（３，４，５）−トリリン酸塩又はＰＩＰ３）の産生及びその細胞内レベルの維持に関与している。この重要な第２メッセンジャーのレベルのホメオスタシスは、ＰＩ３キナーゼとＰＴＥＮとの相互作用によって維持される。ＰＩ３キナーゼ又はＰＴＥＮのいずれかが突然変異しており、及び／又は活性が低下していると、ＰＩＰ３レベルが攪乱され、これが癌発生のトリガーとして作動し得る。実際に、ＰＩ３キナーゼ及びＰＴＥＮの両方は、膠芽腫、卵巣癌、乳癌、子宮内膜癌、肝臓癌、黒色腫、胃癌、肺癌、腎細胞癌、甲状腺癌及びリンパ性癌を含む多種の癌で突然変異することが判明している。複数の研究から、ＰＩ−３キナーゼの調節サブユニットのクラスＩＡイソ型であるｐ１１０αは、多くの場合、神経膠腫、結腸癌、脳腫瘍、乳癌、肺癌、前立腺癌、婦人科癌及び他の腫瘍タイプを含む多くの癌で過剰発現されて突然変異していることが明らかにされた（Y. Samuels et al., Science 2004, 304, 554）。従って、癌の治療に対する合理的なアプローチは、ＰＩ３キナーゼ経路のものを含め、キナーゼに作用する薬剤の開発に関する。
【０００９】
キナーゼ依存性を伴う癌の別の推定メカニズムは、負の調節因子の喪失によるものである。恐らく、これについて最も良い例は、ＰＴＥＮ腫瘍抑制遺伝子に突然変異を含む腫瘍から得られる。この遺伝子は、いくつかの異なる癌で突然変異又は欠失するが、ＰＩ３キナーゼ経路を介したシグナル伝達を調節する脂質ホスファターゼをコードする。特に、ＰＴＥＮは、ＰＩＰ３、即ちＰＩ３キナーゼの産物を脱リン酸化する（論文については、L. C. Cantley et al., Proc. Natl. Acad. Sci. 1999, 96, 4240-4245を参照されたい）。ＰＴＥＮ喪失及びそれによるＰＩＰ３レベル増加の結果として、ＡＫＴなどの下流キナーゼを介したシグナル伝播は、構成的に上昇する。予備研究から、腫瘍細胞における構成的キナーゼ活性化のこの間接的モード（即ちＰＴＥＮ抑制遺伝子の喪失による）は、キナーゼ自体に直接の活性化突然変異を有する腫瘍に見られるのと類似したキナーゼ依存性を形成することが示唆されている。
【００１０】
いくつかのモデル系からの遺伝子及び生化学エビデンスは、ＡＫＴの構成的レベルが結節性硬化症のリン酸化を通してＴＯＲ（哺乳動物系におけるｍＴＯＲ）を調節し得ることを立証している（K. Inoki et al., Nat. Cell Biol. 2002, 4, 648- 657）。従って、ＰＴＥＮに機能喪失型突然変異を有する腫瘍は、ＡＫＴ及びｍＴＯＲなどの他の下流キナーゼの構成的活性化を呈示する。マウスモデルにおける多くのこうした腫瘍は、ｍＴＯＲ阻害剤に対して感受性であることが判明している（M. S. Neshat et al., Proc. Natl. Acad. Sci. 2001, 98, 10314-10319）。
【００１１】
細胞レベルでは、癌の誘導及び／又は進行は、癌幹細胞として知られる腫瘍内の細胞の亜集団に関与すると思われる。癌細胞の集団内において、腫瘍を完全に再樹立することができる少数の細胞が存在する。これらの細胞は、癌幹細胞と呼ばれ、これらの細胞が原因で既存の薬物で癌を治癒することが不可能になると考えられる。癌幹細胞は、増大した薬物排出特性を有し、細胞周期進行が欠如し（静止）、及びアノイキス（足場の喪失を被ったときのアポトーシス）に対する耐性を備えるものとして特徴付けられている。癌幹細胞は、固形腫瘍タイプに関する文献に記載されており、例えば以下による論文及びそれに組み込まれる参照文献を参照されたい：J. E. Visvader et al., Nat. Rev. Cancer 2008, 8, 755-768:“Cancer Stem Cells in Solid Tumors: accumulating evidence and unresolved questions”。非固形腫瘍癌幹細胞も近年検討されており、例えば以下による論文及びそれに組み込まれる参照文献を参照されたい：J. E. Dick et al., Blood 2008, 112, 4793-4807:“Stem cell concepts renew cancer research”。現在まで、癌幹細胞を低減する唯一の承認された癌治療薬は、ラパチニブ（Lapatinib）であり、これは、高レベルのＨＥＲ２タンパク質を有する乳房腫瘍を有する女性の生検中の乳癌幹細胞の数を減少させることが明らかにされた（１１％の細胞から５％まで減少）［C. Schmidt et al., J. Natl. Cancer I. 2008, 100, 694-695:“Lapatinib Study Supports Cancer Stem Cell Hypothesis, Encourages Industry Research”］。ＰＩ３Ｋ阻害剤は、優先的に癌幹細胞をターゲティングすることが証明されている（PI3K/mTOR Dual Inhibitor VS-5584 Preferentially Targets Cancer Stem Cells, Vihren N. Kolev, Quentin G. Wright, Christian M. Vidal, Jennifer E. Ring, Irina M. Shapiro, Jill Ricono, David T. Weaver, Mahesh V. Padval, Jonathan A. Pachter and Qunli Xu, Cancer Res. January 14, 2015, 75 (2), 446-455。従って、ＰＩ３Ｋの阻害は、癌幹細胞を阻害するために望ましい。
【００１２】
シグナル伝達経路の調節剤として作用する治療薬は、シグナル伝達経路内の特定の酵素のアゴニスト又はアンタゴニスト、例えばＰＩ３キナーゼの阻害剤として明らかに治療利益があるが、近年のエビデンスは、治療効果をもたらす非依存性メカニズム（例えば、酸化ストレスなど）が存在することを示している。癌細胞における酸化ストレスの生成は、最近であるが、十分に説明されている癌治療アプローチである。酸化ストレスを誘導する薬剤の例として、ブチオニン、スルホキシミン／メルファラン、イメキソン、三酸化ヒ素及びモテキサフィンガドリニウムなどの臨床的に評価された化合物が挙げられる［例えば、以下による論文及びそれに組み込まれる参照文献を参照されたい：R. H. Engel et al., Front. Biosci 2006, 11, 300-312:“Oxidative Stress and Apoptosis: a new treatment paradigm in cancer”］。ＬＹ２９４００２などのクロメノン及び関連類似体ＬＹ３０３５１１１は、それらのＰＩ３キナーゼ阻害活性とは独立に、細胞内過酸化水素生成によって腫瘍細胞にアポトーシスを誘導することが報告されている［T. W. Poh et al., Cancer Res. 2005, 65, 6264-6274:“LY294002 and LY303511 Sensitize Tumor Cells to Drug-Induced Apoptosis via Intracellular Hydrogen Peroxide Production Independent of the Phosphoinositide 3-Kinase-Akt Pathway”］。癌細胞に酸化ストレスを誘導するこの能力は、抗癌剤のプラスの属性である。酸化ストレス誘導は、非アポトーシス濃度の化学療法薬ビンクリスチンに対する前立腺癌細胞の感受性を増大することも実証されている。
【００１３】
ＬＹ２９４００２［２−（４−モルホリニル）−８−フェニル−４Ｈ−１−ベンゾピラン−４−オン］は、ＰＩ３キナーゼの強力な非選択性阻害剤であり、１．４μＭのＩＣ５０を有する（C. J. Vlahos et al., J. Biol. Chem. 1994, 269, 5241-5248）。ＬＹ２９４００２は、ＰＩ３キナーゼの有効な阻害剤であるが、臨床用途にとっていくつかの望ましくない属性を有し、そうしたものとして、難水溶性、乏しい薬物動態、許容不可能な毒性、組織特異性の欠如、動物における急速な代謝及び高度に毒性の化合物である二硫化炭素の使用を伴う合成経路が挙げられる。そのため、ＬＹ２９４００２は、臨床用途のために開発されることが一度もなかった。
【００１４】
１つ又は複数のキナーゼ経路の欠陥に加えて、ＤＮＡヌクレオチド配列の変化以外のメカニズムによる遺伝子発現及び細胞表現型の後成的に誘導された変化により、癌を含めて増え続ける疾患のリストが生じ得る。エピジェネティック効果は、３つのタイプのタンパク質：ライター（即ちＤＮＡにメチル基を付加するＤＮＡメチルトランスフェラーゼ）、イレーザ（即ちヒストンからアセチル基を除去するヒストンデアセチラーゼ、ＨＤＡＣ）及びリーダ（即ちＢＲＤ２、ＢＲＤ３、ＢＲＤ４及びＢＲＤＴなどのＢＥＴブロモドメインタンパク質）により制御することができる。ブロモドメインタンパク質は、「リーダ」の役割を果たし、ライター及びイレーザなどの調節酵素を動員して遺伝子発現の調節をもたらす。ブロモドメインタンパク質の阻害剤は、肥満、炎症及び癌などの疾患の治療に有用となる可能性がある（A. C. Belkina et al., Nat. Rev. Cancer 2012, 12, 465-477）。ＢＥＴブロモドメインタンパク質ＢＲＤ４は、癌において阻害すべき最新の標的であり、いくつかの阻害剤が知られ、また開発中である（Wadhwa E, Nicolaides T. Bromodomain Inhibitor Review:“Bromodomain and Extra-terminal Family Protein Inhibitors as a Potential New Therapy in Central Nervous System Tumors”. Muacevic A, Adler JR, eds. Cureus. 2016, 8 (5), e620. doi:10.7759/cureus.620）
【００１５】
ＢＥＴ阻害剤は、ＢＥＴタンパク質とヒストン上のアセチル化リシン残基の結合相互作用を切断するアセチル化リシン模倣物として作用する（D. S. Hewings et al., J. Med. Chem. 2012, 55, 9393-9413）。これは、ｃ−ＭＹＣ、ＭＹＣＮ、ＢＣＬ−２及び一部のＮＦ−ｋＢ依存性遺伝子を含め、癌に関与するいくつかの重要な遺伝子の転写の抑制を引き起こす（J. E. Delmore et al., Cell 2011, 146, 904-917) (A. Puissant et al., Cancer Discov. 2013, 3, 308-323）。ほとんどのＢ細胞悪性腫瘍は、ＰＩ３キナーゼ−ＡＫＴ−ＧＳＫ３βシグナル伝達軸により部分的に制御されるｃ−ＭＹＣ遺伝子の活性化と関連する（J. E. Delmore et al., Cell 2011, 146, 904-917）。ＭＹＣ（ｃ−ＭＹＣ及びＭＹＣＮを含む）は、小分子アプローチを用いて阻害することが困難であった癌タンパク質である（E. V. Prochownik et al., Genes Cancer 2010, 1, 650-659）。近年、ＢＥＴ阻害は、ＭＹＣＮの転写を防止し（A. Puissant et al., Cancer Discov. 2013, 3, 308-323）、ＰＩ３Ｋを阻止すればＭＹＣ変性が増大する（L. Chesler et al., Cancer Res. 2006, 66, 8139-8146）ことが明らかにされている。従って、ＰＩ３Ｋ及びブロモドメインタンパク質の両方を阻害する単一分子は、ＭＹＣ活性を阻害するより有効な方法を提供するであろう。いくつかの報告されたＢＥＴ阻害剤は、アセチル−リシン模倣部分として３，５−ジメチルイソキサゾール化学型を含有する（D.S. Hewings, J. Med. Chem. 2011, 54, 6761-6770）（D. S. Hewings et al., J. Med. Chem. 2012, 55, 9393-9413）（D. S. Hewings et al., J. Med. Chem. 2013, 56, 3217-3227）。
【００１６】
ヒト細胞の調節のもう１つの重要な点は、有糸分裂に関与する。サイクリン依存性キナーゼ（ＣＤＫ）と呼ばれる酵素は、正常なヒトの細胞及び癌細胞の有糸分裂において重要な役割を果たす。細胞周期は、４つの基本的な段階：ＤＮＡ複製が起こるＳ期；ＤＮＡ及び細胞成分が分裂して２つの娘細胞を形成するＭ期（有糸分裂）；細胞が有糸分裂の準備をする、ＳとＭとの間のＧ２期；並びに細胞が次のＤＮＡ及び細胞複製ラウンドにコミットし、準備をする、有糸分裂後且つＳ期前のＧ１期を有する。現在まで、２１のＣＤＫがヒトゲノムにおいて同定されており、そのうちの次の７つが細胞周期進行で役割を有することが実証されている：ＣＤＫ１〜４、ＣＤＫ６、ＣＤＫ１０及びＣＤＫ１１。サイクリンは、ＣＤＫと結合して（ホロ酵素を形成）、ＣＤＫの活性を促進するタンパク質である。サイクリンＤは、３つの相同体（サイクリンＤ１、Ｄ２及びＤ３）を有する主要サイクリンの１つである。サイクリンＤは、４つのＣＤＫ：ＣＤＫ２、ＣＤＫ４、ＣＤＫ５及びＣＤＫ６と相互作用する。細胞が増殖すると、サイクリンＤ−ＣＤＫ４／６複合体の蓄積が細胞周期進行にとって非常に重要になる。サイクリンＤ−ＣＤＫ４／６複合体は、網膜芽細胞腫抑制タンパク質（Ｒｂ）を部分的にリン酸化して、リン酸化網膜芽細胞腫抑制タンパク質（ｐＲｂ）を形成する。Ｒｂは、細胞が分裂する準備ができるまで、細胞周期進行を阻害することにより、過剰な細胞増殖を防止するように機能する。細胞が分裂する準備ができると、Ｒｂは、リン酸化されて、不活性化されるため、細胞周期を進行させる。Ｒｂは、Ｅ２Ｆファミリーの転写因子に結合し、これは、その活性を抑制し、増殖を阻止することにより、細胞周期進行を阻害する。リン酸化（ｐＲｂ）は、Ｅ２Ｆ結合軽減抑制を阻止し、細胞周期進行に必要な遺伝子の発現を可能にする。リン酸化Ｒｂは、細胞周期のＳ期進行に必要なサイクリンＥなどの一部の遺伝子の発現も誘導することができる。Ｒｂ経路は、ヒト腫瘍の８０％超で調節解除されることが推定されている（S. Ortega et al., Biochim. Biophys. Acta 2002, 1602, 73）。従って、ＣＤＫ阻害剤は、癌、糖尿病、腎臓病、神経変性疾患及び感染症をはじめとするいくつかの疾患について治療可能性を有する。癌の場合、サイクリン依存性キナーゼ４及び６（ＣＤＫ４／６）阻害は、２０１５年のイブランス（Ibrance）（Palbociclib, Pfizer）のＦＤＡ承認、続いて２０１６年の（Ribociclib, Novartis）の承認及び２０１７年９月のベルゼニオ（Verzenio）（Abemaciclib, Eli Lilly）の承認によって示されるように、乳癌の重要な治療薬として明らかになった。しかし、これらの薬剤は、本質的に静細胞剤であるという欠点があり、より有効であるために併用薬を必要とし、また急速な耐性の形成の問題も抱えるため、組み合わせて使用することが認可された（参照文献：Herrera-Abreu MT, Palafox M, Asghar U, Rivas MA, Cutts RJ, Garcia-Murillas I, et al.“Early Adaptation and Acquired Resistance to CDK4/6 Inhibition in Estrogen Receptor-Positive Breast Cancer”. Cancer Research 2016, 76(8), 2301-2313 and Sherr CJ, Beach D, Shapiro GI.“Targeting CDK4 and CDK6: From Discovery to Therapy”. Cancer Discovery 2016, 6 (4), 353-367）。従って、単一の薬物において複数の抗癌メカニズムを提供するより有効な薬剤が求められている。
【００１７】
近年、一部のキナーゼ阻害剤は、ブロモドメインタンパク質も阻害することが明らかにされている。例えば、ＰＩ３キナーゼ阻害剤ＬＹ２９４００２は、ＢＥＴブロモドメインを幾分阻害することが判明した（A. Dittmann et al., ACS Chem. Biol. 2014, 9, 495-502）。ピペラジン基（ＬＹ３０３５１１）でＬＹ２９４００２のモルホリン基を置換すると、これは、ＰＩ３Ｋ阻害活性を喪失するが、ＢＥＴブロモドメインタンパク質阻害を保持する。モルホリン環は、ＰＩ３Ｋ触媒ポケットでの結合に重要であり、構造的に類似するチオモルホリンによっても代用することができない（C. J. Vlahos et al., J. Biol. Chem. 1994, 269, 5241-5248）。他のキナーゼもＢＥＴ阻害活性を有することが証明されている。例えば、ＰＬＫ１阻害剤ＢＩ２５３６及びＪＡＫ２阻害剤ＴＧ１０１２０９もＢＥＴタンパク質ＢＲＤ４−１を強力に阻害する（S. W. J. Ember, ACS Chem. Biol. 2014, 9, 1160-1171）。しかし、キナーゼ阻害剤がブロモドメインタンパク質を阻害する能力は、キナーゼ阻害剤の一般的な特性ではない。近年の研究により実証されているように、試験した６２８のキナーゼ阻害剤のうちの７つの阻害剤、即ちＢＩ２５３６、ＢＩ６７２７（ボラセルチブ）、ＲＳＫ阻害剤ＮＩ−Ｆ１８７０、ＪＡＫ阻害剤ＴＧ−１０１３４８、ＦＡＫ阻害剤ＰＦ−４３１３９６、β−イソ型選択性ＰＩ３Ｋ阻害剤ＧＳＫ２６３６７７１及びｍＴＯＲキナーゼ阻害剤ＰＰ−２４２のみがある程度のＢＲＤ４−１阻害活性を示した（P. Ciceri et al., Nat. Chem. Biol. 2014, 10, 305-312）。以下に示す化合物０などの薬物様分子であるチエノピラノン（即ち５００ダルトン未満の分子量など、リピンスキーの５の法則を満たす  −  Lipinski CA“Lead- and drug-like compounds: the rule-of-five revolution”. Drug Discovery Today: Technologies 2014, 1(4), 337-341を参照されたい）は、ＰＩ３Ｋ阻害剤及び二重ＰＩ３Ｋ／ＢＲＤ４阻害剤としても開示されている（米国特許第８，５５７，８０７号、米国特許第９，５０５，７８０号及びMorales et al., J. Med. Chem. 2013、これらの全内容は、参照により本明細書に組み込まれる）。
【化１】
2020506904.tif 000002
【００１８】
本発明のＰＩ３Ｋ、ＢＲＤ４及びＣＤＫ４／６の単一、二重及び三重阻害剤は、分子的に異なるが、全て一般的チエノピラノンスカフォールドに属する（式Ｉを参照されたい）。これらのマルチターゲット阻害剤は、単に、共有結合により結合された２つの阻害剤のコンジュゲートではなく、異なるタンパク質の特定の部位（通常、酵素又は触媒部位）に密着嵌合するように設計された単一分子であり、従ってタンパク質の機能を妨害又は阻害することができる。一般的チエノピラノンスカフォールドに属するＰＩ３Ｋ及びＰＩ３Ｋ／ＢＲＤ４のいくつかの単一及び二重阻害剤は、米国特許第８，５５７，８０７号及び同第９，５０５，７８０号に記載されている（これらの全内容は、参照により本明細書に組み込まれる）。
【００１９】
ＣＤＫ４及びＣＤＫ６のチェックポイント阻害剤とＰＩ３Ｋ経路の阻害剤との組合せに対して一層関心が高まっている。例えば、Voraら（Cancer Cell 2014, 26, 136-149）は、ＣＤＫ４／６阻害剤がＰＩ３ＫＣＡ突然変異体（ＰＩ３Ｋα遺伝子）乳癌をＢＬＹ７１９（選択性ＰＩ３Ｋα阻害剤）などのＰＩ３Ｋ阻害剤に対してどのように感受性にするかを記載している。Voraらは、「ＣＤＫ４／６阻害剤がＰＩ３Ｋ阻害剤に対する耐性の出現を防止すると共にそれを克服し得る」と指摘する。雑誌Natureに最近発表された別の研究（O. De Henau et al., Nature 2016, 539, 443-447）では、選択性ＰＩ３Ｋγ阻害剤ＩＰＩ−５４９がチェックポイント遮断に対する耐性を克服し得ることを明らかにした。
【００２０】
阻害剤の組合せに対してマルチターゲット単一分子阻害剤を用いた多数の利点が実現され、そうした利点として、下記が挙げられる：ａ）開発コストの削減；ｂ）低い毒性；ｃ）標的外薬物相互作用が少ないために標的外副作用が低いこと；ｄ）より高い有効性をもたらす、各癌細胞における同時標的阻害（組合せは、代謝、分布及び薬物動態／力学が異なるという欠点がある）；ｅ）患者及び医療システムに対する財政負担が低いこと；ｆ）有効性の増大及び応答期間の延長を目標とする患者によりきめ細かな併用治療を提供すること；ｇ）臨床薬開発の加速。単一分子二重阻害は、個別のＰＩ３Ｋ、ＣＤＫ４／６及び／又はＢＲＤ４阻害剤を投与した場合に起こり得る、ＰＫ、吸着、分布及び代謝が異なるという問題を回避することができる。さらに、腫瘍学に薬物の組合せを使用する際の重要な制限は、用量制限毒性であり、これは、個々の薬物からの相加的な標的外毒性によって生じる。これは、ＰＡＲＰ阻害剤（オラパリブ（Olaparib））と組み合わせたＰＩ３Ｋ阻害剤ＢＫＭ１２０の近年の臨床評価によって証明されており、その場合、２つの薬物の毒性のため、ＰＩ３Ｋ阻害剤の最大耐性量は、単一薬剤の最大耐性量の半分に制限された。参考のため、Matulonis U WG, Barry W, Birrer M, Westin S, Spagnoletti T, et al.“Phase I of oral BLK120 or BLY719 and olaparib for high-grade serous ovarian cancer or triple-negative breast cancer: final results of the BMK120 plus olaparib cohort”. 106th Annual Meeting of the American Association for Cancer Research; April 18-22: AACR; 2015を参照されたい。患者の観点から、三重阻害剤は、薬剤の服用を著しく簡素化すると共に患者の服薬順守を改善することができる。例えば、ＰＩ３Ｋ、ＢＲＤ４、ＣＤＫ４／６及びＲＡＦキナーゼの阻害を必要とする患者は、こうした阻害を達成するために４つの個別の薬剤を服用しなければならないが、本発明の三重阻害剤は、ソラフィニブ（Sorafinib）（ＲＡＦキナーゼ阻害剤）及び本発明の三重阻害剤などの２つの薬剤を服用することを可能にする。これは、過密スケジュールの投薬を受ける癌患者にとって障害ともなり、その結果、治療の有効性を低下させる患者の服薬順守も改善することになる。従って、癌患者を治療する有効性を高めるために、より多くの阻害のメカニズムを新規の薬剤に設計することが明らかに求められている。これらの要求は、ＰＩ３Ｋ及びＣＤＫ４／６（領域ＩＩ）、並びにＢＲＤ４及びＣＤＫ４／６（領域ＩＩＩ）、並びにＣＤＫ４／６及びＰＩ３Ｋ及びＢＲＤ４（領域ＩＶ）の阻害剤を含め、図１にグラフで描かれる組合せの強力な単一分子、マルチターゲット阻害剤によって満たすことができる。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【００２１】
発明の概要
本発明は、ＰＩ３Ｋ及びＣＤＫ４／６（領域ＩＩ）、並びにＢＲＤ４及びＣＤＫ４／６（領域ＩＩＩ）、並びにＣＤＫ４／６及びＰＩ３Ｋ及びＢＲＤ４（領域ＩＶ）の三重阻害剤を含め、図１にグラフで描かれるタンパク質阻害剤の組合せとして有用なチエノピラノン及びフラノピラノン化合物に関する。
【００２２】
特に、本発明は、新規のチエノピラノン及び／又はフラノピラノン化合物並びにそれのコンジュゲート、化合物又はそのコンジュゲートを活性成分として含む医薬組成物と、例えば疾患を治療するための薬剤の製造における、及び限定されないが、癌を含む障害を治療するための方法における抗腫瘍薬などの治療薬としての、治療を目的とする化合物の使用に関する。本出願に開示される化合物のいくつかは、米国特許第８，５５７，８０７号、米国特許第９，５０５，７８０号及びMorales et al., J. Med. Chem. 2013（これらの全内容は、参照により本明細書に組み込まれる）に既に記載の方法によって調製されている。
【００２３】
本発明は、一般式Ｉ：
【化２】
2020506904.tif 000003
（式中、Ｍは、独立に、酸素（Ｏ）又は硫黄（Ｓ）であり；
Ｒ１は、Ｈ、ハロゲン、アルキル、アルケニル、アルキニル、炭素環、アリール、複素環、ヘテロアリール、ホルミル、ニトロ、シアノ、アミノ、カルボン酸、カルボン酸エステル、カルボキシルアミド、リバースカルボキシアミド、置換アルキル、置換アルケニル、置換アルキニル、置換炭素環、置換アリール、置換複素環、置換ヘテロアリール、ホスホン酸、ホスフィン酸、ホスホロアミデート、ホスホン酸エステル、ホスフィン酸エステル、ケトン、置換ケトン、ヒドロキサム酸、Ｎ−置換ヒドロキサム酸、Ｏ−置換ヒドロキサム酸塩、Ｎ−及びＯ−置換ヒドロキサム酸塩、スルホキシド、置換スルホキシド、スルホン、置換スルホン、スルホン酸、スルホン酸エステル、スルホンアミド、Ｎ−置換スルホンアミド、Ｎ，Ｎ−二置換スルホンアミド、ボロン酸、ボロン酸エステル、アゾ、置換アゾ、アジド、ニトロソ、イミノ、置換イミノ、オキシム、置換オキシム、アルコキシ、置換アルコキシ、アリールオキシ、置換アリールオキシ、チオエーテル、置換チオエーテル、カルバミン酸塩、置換カルバミン酸塩から選択され；
Ｒ２は、Ｒ１又は
【化３】
2020506904.tif 000004
（式中、Ｘは、Ｃ、Ｎ、Ｐ、Ｐ（Ｏ）、ＳｉＲｂであり；
ｎは、０、１又は２であり；
Ｙは、Ｃ−Ｒ１、Ｏ、Ｓ、ＮＲａ、−Ｃ（Ｏ）（ＮＨ２）、−Ｐ（Ｚ）ｍＲａ、ＳｉＲａＲｂ、ＢＲｂであり；
Ｚは、Ｏ又はＳであり；
ｍ＝０又は１であり；
Ｒａは、水素（Ｈ）又は各々の例で独立にＲ１で定義される任意の基であり；
Ｒｂは、水素（Ｈ）又は各々の例で独立にＲ１で定義される任意の基である）
から選択され；
Ｒ３は、Ｒ１から選択され；
Ｒ４は、Ｒ１から選択され；及び
Ｃｙｃは、アリール、置換アリール、複素環、置換複素環、炭素環又は置換炭素環である）
のＣＤＫ阻害チエノピラノン（７Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピラン−７−オン）若しくはフランピラノン化合物又はその薬学的に許容される塩を用いて哺乳動物の疾患を治療する方法にさらに関する。
【００２４】
図１の領域ＩＶの化合物（即ちＢＲＤ４、ＰＩ３Ｋ及びＣＤＫの三重阻害剤）は、本発明の化合物、例えば式Ｉであり、式中、Ｒ２は、好ましくは、非置換モルホリンであり、Ｒ３基が、タンパク質残基Ｖ８７及びＬ９２（上方の疎水性ローブ）とＷ１８及びＰ８２（下方の疎水性ローブ）とにより形成されたＢＲＤ４の疎水性ポケットに嵌合することができるようにＲ３基上に立体的に嵩高いオルト置換基がない。理論に拘束されることは望まないが、これは、ＰＩ３Ｋとのモルホリン酸素相互作用、ＢＲＤ４  Ａｓｐ１４０とのクロモンカルボニル酸素相互作用を維持し、ＢＲＤ４の疎水性領域との疎水性−疎水性相互作用を可能にし、最後にＲ３基がＣＤＫ４及びＣＤＫ６タンパク質との結合相互作用を達成することを可能にする分子を提供すると考えられる。
【００２５】
化合物１は、酵素レベルでＰＩ３Ｋ、ＢＲＤ４並びにＣＤＫ４及びＣＤＫ６の強力な三重阻害を提供する（実施例を参照されたい）。化合物１は、細胞レベルで強力な抗癌活性も提供し、且つ３つの個別の阻害剤の組合せよりも正常な非癌細胞に対して毒性が低い。
【００２６】
本明細書で使用される場合、「式Ｘ（例えば、式Ｉ、ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶ、ＩＶａ、ＩＶｂ、ＩＶｃ、Ｖ及びＶＩ、即ち式Ｉ〜ＶＩ）の化合物」という表現又は「本発明の化合物」という表現は、化合物、そのコンジュゲート及びその任意の従来のプロドラッグ並びに前記化合物、コンジュゲート又はプロドラッグの薬学的に許容される塩を含む。本発明の化合物は、その多形体、溶媒和化合物、水和物、塩及び複合体も包含する。
【００２７】
本発明の化合物、式Ｉ〜ＶＩは、限定されないが、図１に示す領域、即ちＰＩ３Ｋ及びＣＤＫ４／６（領域ＩＩ）、並びにＢＲＤ４及びＣＤＫ４／６（領域ＩＩＩ）、並びにＣＤＫ４／６、ＰＩ３Ｋ及びＢＲＤ４（領域ＩＶ）をはじめとするタンパク質のマルチターゲット二重及び三重阻害剤として有用である。
【００２８】
式Ｉ〜ＶＩの化合物は、限定されないが、腫瘍成長の阻害剤として及び癌の治療のため、並びに炎症、肥満の治療のために且つ抗ウイルス剤として作用するなどの治療の目的に有用である。
【００２９】
従って、本発明の目的は、インビトロ及び／又はインビボでＣＤＫタンパク質、例えばＣＤＫ及び／又はブロモドメインタンパク質、並びにそれらの関連エピジェネティックメカニズム及び／又はＰＩ３Ｋを阻害するための化合物、組成物及び方法を提供することである。さらに、本発明の別の目的は、癌性腫瘍成長を阻害するための方法と、１つ又は複数のＣＤＫ、ブロモドメインタンパク質及びＰＩ３Ｋの活性欠損に関連し得る癌並びに他の疾患及び病状を治療するための方法とを提供することである。
【００３０】
本発明の化合物（又はその塩）は、治療処置の目的で、ＣＤ３タンパク質活性、例えばＣＤＫ、及び／又はブロモドメインタンパク質、及び／又はＰＩ３Ｋの阻害に使用する薬剤の製造のために使用することができる。本発明の化合物は、こうしたサービスを提供する外部販売業者を利用して、標的タンパク質を阻害するそれらの能力により特性決定した。ＰＩ３Ｋ−α、ＰＩ３Ｋ−β、ＰＩ３Ｋ−γ及びＰＩ３Ｋ−δ阻害活性は、Thermo Fisher Scientific-Biosciences Life Sciences Solutions, Madison, WIにより決定された。ブロモドメインタンパク質阻害（ＢＲＤ２、ＢＲＤ３、ＢＲＤ４及びＢＲＤＴの結合ドメイン１及び２との結合）は、Reaction Biology Corp., Malvern, PAにより決定された。より大きい４０−ブロモドメインタンパク質セレクション（Bromoscan）に対する化合物のさらなる分析は、DiscoverX, San Diego, CAにより実施された。ＣＤＫ２、ＣＤＫ４、ＣＤＫ６及びＣＤＫ９などのタンパク質に対するサイクリン依存性キナーゼ阻害は、Reaction Biology Corp., Malvern, PAにより決定された。選択性データを取得するために、DiscoverX, San Diego, CAにおいてKINOMEscan（商標）Profiling Serviceを使用し、４６８ヒトキナーゼの大きいコレクションが阻害についてスクリーニングされた。最後に、薬物動態パラメータ（ＰＫ）及び他の吸着、分布、代謝及び排泄データ（ＡＤＭＥ）を外部サービス提供業者Quintara Discovery（Hayward, CA）により取得した。前述した試験手順及びサービスの各々に関する追加情報は、インターネット上の各社のウェブサイトで入手可能である。
【００３１】
本発明は、ヒトなどの哺乳動物において、限定されないが、キナーゼ活性をはじめとするタンパク質活性を阻害する方法であって、治療を必要とする哺乳動物に、本明細書に記載の定義のいずれかを有する式Ｉ〜ＶＩの化合物又はそのコンジュゲート若しくはプロドラッグをキナーゼ阻害用量で投与することを含む方法にも関する。
【００３２】
本発明は、ＣＤＫ、及び／又はブロモドメインタンパク質、及び／又はＰＩ３Ｋをインビボで阻害する方法であって、ヒトを含め、治療を必要とする哺乳動物に、本明細書に記載の定義のいずれかを有する式Ｉ〜ＶＩの化合物又はそのコンジュゲート若しくはプロドラッグをタンパク質阻害用量で投与することを含む方法にさらに関する。本発明は、ＣＤＫ、及び／又はブロモドメインタンパク質、及び／又はＰＩ３Ｋを阻害する方法であって、農業用途で昆虫又は真菌に投与することを含む方法にさらに関する。
【００３３】
本発明は、腫瘍成長を阻害する方法であって、ヒトを含め、治療を必要とする哺乳動物に、本明細書に記載の定義のいずれかを有する式Ｉ〜ＶＩの化合物又はそのコンジュゲート若しくはプロドラッグを有効用量で投与することを含む方法にさらに関する。
【００３４】
別の態様では、本発明は、細胞の遺伝子転写を調節する方法であって、ブロモドメイン含有タンパク質を式Ｉ〜ＶＩの化合物に曝露することを含む方法に関する。
【００３５】
別の態様では、本発明は、ブロモドメインタンパク質のアセチルリシン領域のブロモドメイン媒介性認識を阻害する方法であって、ブロモドメインを式Ｉ〜ＶＩの化合物に曝露することを含む方法に関する。
【００３６】
本発明のさらなる特徴として、薬学的に許容される担体、希釈剤又は賦形剤と一緒に、本明細書の記載のいずれかに提供される式Ｉ〜ＶＩの化合物又はそのコンジュゲート（又はその薬学的に許容される塩）を含む医薬製剤が提供される。
【００３７】
別の態様では、本発明は、限定されないが、癌、非癌増殖性疾患、敗血症、自己免疫疾患、ウイルス感染、アテローム性動脈硬化、２型糖尿病、肥満症、炎症性疾患及びＭｙｃ依存性障害を含む疾患を本発明の化合物の投与によって治療することに関する。
【００３８】
これらの及び他の本発明の目的は、本発明の概要、好ましい実施形態の説明及び特許請求の範囲により明示される。
【図面の簡単な説明】
【００３９】
図面の簡単な説明
【図１】本発明の単一分子マルチターゲット阻害剤により標的とされるタンパク質の概略図を提供する。
【図２Ａ】ＣＤＫ４に対する三重阻害剤化合物１の阻害活性を示す。
【図２Ｂ】ＣＤＫ６に対する三重阻害剤化合物１の阻害活性を示す。
【図３】化合物１がＨｕｈ７細胞のＲＢ及びＡｋｔのリン酸化を阻害することを示すウェスタンブロットデータを提供する。
【図４】３つの異なる神経芽腫細胞株における化合物１の阻害活性を示す。
【図５】化合物１が、正常細胞に対して、３つの個別のコグネイト阻害剤の組合せよりも毒性が低いことを示す。
【図６】化合物１及びＰＤＯ３３２９９１で処理した２つのマントル細胞リンパ腫細胞株からのウェスタンブロットデータを提供する。
【図７Ａ】化合物０に曝露されたＨｕｈ７  ２Ｈ細胞の細胞生存率を示す。
【図７Ｂ】化合物１又はパルボシクリブの化合物に曝露されたＨｕｈ７  ２Ｈ細胞の細胞生存率を示す。
【図８Ａ】化合物１又はパルボシクリブで処理された肝細胞癌細胞株の細胞生存率を示す。
【図８Ｂ】化合物１又はパルボシクリブで処理された神経芽腫細胞株の細胞生存率を示す。
【図８Ｃ】化合物１又はパルボシクリブで処理されたマントル細胞リンパ腫細胞株の細胞生存率を示す。
【図８Ｄ】化合物１又はＢＫ１２０、ＪＱ１及びパルボシクリブの組合せで処理された肝細胞癌細胞株の細胞生存率を示す。
【図９Ａ】３つのコグネイト阻害剤による処理に対する化合物１のインビボ抗癌活性を示す。
【図９Ｂ】３つの個別の阻害剤の組合せが有意な死亡率を招いたのに対し、化合物１は、マウスにおいて毒性ではなかったことを示す。
【発明を実施するための形態】
【００４０】
詳細な説明
Ａ．定義
「癌」は、細胞増殖性病態を指し、限定されないが、以下のものが挙げられる：心臓：肉腫（血管肉腫、線維肉腫、横紋筋肉腫、脂肪肉腫）、粘液腫、横紋筋腫、線維腫、脂肪腫及び奇形腫；肺；気管支原性癌（扁平上皮細胞、未分化小細胞、未分化大細胞、腺癌）、肺胞（細気管支）癌、気管支腺腫、肉腫、リンパ腫、軟骨性過誤腫、中皮腫；消化管：食道（扁平上皮癌、腺癌、平滑筋肉腫、リンパ腫）、胃（癌、リンパ腫、平滑筋肉腫）、膵臓（管状腺癌、インスリノーマ、グルカゴノーマ、ガストリノーマ、カルチノイド腫瘍、ＶＩＰ産生腫瘍（vipoma）、小腸（腺癌、リンパ腫、カルチノイド腫瘍、カルポジ肉腫、平滑筋腫、血管腫、脂肪腫、神経線維腫、線維腫）、大腸（腺癌、管状腺腫、絨毛腺腫、過誤腫、平滑筋腫）；尿生殖器：腎臓（腺癌、ウィルムス腫瘍［腎芽腫］、リンパ腫、白血病）、膀胱及び尿道（扁平上皮癌、移行上皮癌、腺癌）、前立腺（腺癌、肉腫）、精巣（精上皮腫、奇形腫、胎児性癌、奇形癌腫、絨毛癌、肉腫、間質細胞癌、線維腫、線維腺腫、類腺腫瘍、脂肪腫）；肝臓：肝癌（肝細胞癌）、胆管癌、肝芽腫、血管肉腫、肝細胞腺腫、血管腫；骨：骨原性肉腫（骨肉腫）、線維肉腫、悪性線維性組織球腫、軟骨肉腫、ユーイング肉腫、悪性リンパ腫（細網肉腫）、多発性骨髄腫、悪性巨細胞腫、脊索腫、骨軟骨腫（osteochronfroma）（骨軟骨性外骨腫）、良性軟骨腫、軟骨芽細胞腫、軟骨粘液線維腫、類骨腫及び巨細胞腫；神経系：頭蓋骨（骨腫、血管腫、肉芽腫、黄色腫、変形性骨炎）、髄膜（髄膜腫、髄膜肉腫、神経膠腫症）、脳（星細胞腫、髄芽腫、神経膠腫、上衣腫、胚細胞腫［松果体腫］、多形神経膠芽腫、乏突起細胞腫、シュワン腫、網膜芽細胞腫、先天性腫瘍）、脊髄神経線維腫、髄膜腫、神経膠腫、肉腫）；婦人科：子宮（子宮内膜癌）、子宮頸部（子宮頸癌、前腫瘍子宮頸部異形成）、卵巣（卵巣癌［漿液性嚢胞腺癌、粘液性嚢胞腺癌、未分類癌］、顆粒膜−卵包膜細胞腫瘍、セルトリ・ライディッヒ細胞腫、未分化胚細胞腫、悪性奇形腫）、外陰部（扁平上皮細胞癌、上皮内癌、腺癌、線維肉腫、黒色腫）、腟（明細胞癌、扁平上皮細胞癌、ブドウ状肉腫（胎児性横紋筋肉腫］、卵管（癌腫）；血液：血液（骨髄性白血病［急性及び慢性］、急性リンパ芽球性白血病、慢性リンパ性白血病、骨髄増殖性疾患、多発性骨髄腫、骨髄異形成症候群）、ホジキン病、非ホジキンリンパ腫［悪性リンパ腫］；皮膚：悪性黒色腫、基底細胞癌、扁平上皮癌、カルポジ肉腫、モル異形成母斑、脂肪腫、血管腫、皮膚線維腫、ケロイド、乾癬；副腎：神経芽腫；及び乳癌。
【００４１】
本明細書に記載される用語「癌細胞」は、上に明示した癌のいずれか１つの影響を受ける細胞を含む。用語「癌幹細胞」は、薬物排出特性を示し、細胞周期進行が欠如し、且つアノイキスに対して耐性である固形又は非固形腫瘍中の細胞の亜集団を指す。
【００４２】
本明細書で使用される場合、用語「分枝した」は、１〜２４個の骨格原子を含む基を指し、ここで、この基の主鎖は、主鎖からの１つ又は複数の付随分枝を含む。好ましい分枝基は、１〜１２骨格原子を含有する。分枝基の例として、限定されないが、イソブチル、ｔ−ブチル、イソプロピル、−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ（ＣＨ３）ＣＨ２ＣＨ３、−ＣＨ２ＣＨ（ＣＨ２ＣＨ３）ＣＨ２ＣＨ３、−ＣＨ２ＣＨ２Ｃ（ＣＨ３）２ＣＨ３、−ＣＨ２ＣＨ２Ｃ（ＣＨ３）３などが挙げられる。
【００４３】
用語「非分枝」は、本明細書で使用される場合、１〜２４個の骨格原子を含む基を指し、ここで、この基の主鎖は、直線状に伸びる。本明細書において好ましい非分枝基は、１〜１２個の骨格原子を含む。
【００４４】
用語「環状」又は「シクロ」は、本明細書で単独又は組み合わせて使用される場合、不飽和又は飽和にかかわらず、１個又は複数の閉じた環を有し、３〜１２個の骨格原子、好ましくは３〜７個の骨格原子の環を有する基を指す。
【００４５】
用語「低級」は、本明細書で使用される場合、１〜６個の骨格原子を含む基を指す。
【００４６】
用語「飽和」は、本明細書で使用される場合、骨格原子の全ての利用可能な原子価結合が他の原子に結合している基を指す。飽和基の代表的な例として、限定されないが、ブチル、シクロヘキシル、ピペリジンなどが挙げられる。
【００４７】
用語「不飽和」は、本明細書で使用される場合、２つの隣接する骨格原子の少なくとも１つの利用可能な原子価結合が他の原子に結合していない基を指す。不飽和基の代表的な例として、限定されないが、−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ＝ＣＨ２、フェニル、ピロールなどが挙げられる。
【００４８】
用語「脂肪族」は、本明細書で使用される場合、非分岐、分岐又は環状炭化水素基を指し、これは、置換又は非置換のいずれかであり得、飽和又は不飽和のいずれかであり得るが、芳香族ではない。脂肪族という用語は、炭化水素骨格の１つ又は複数の炭素を置換する酸素、窒素、硫黄又はリン原子を含む脂肪族基をさらに含む。
【００４９】
用語「芳香族」は、本明細書で使用される場合、不飽和環状炭化水素基を指し、これは、４ｎ＋２個の非局在化π（パイ）電子を有し、置換又は非置換のいずれかであり得る。芳香族という用語は、炭化水素骨格の１つ又は複数の炭素を置換する窒素原子をさらに含む芳香族基も含む。芳香族基の例として、限定されないが、フェニル、ナフチル、チエニル、フラニル、ピリジニル、（イソ）オキサゾイルなどが挙げられる。
【００５０】
用語「置換された」は、本明細書で使用される場合、炭素又は好適なヘテロ原子から１つ若しくは複数の水素又は他の原子が除去され、且つ別の基で置換された基を指す。本明細書において好ましい置換された基は、１〜５個、最も好ましくは１〜３個の置換基で置換されている。２つの置換基を有する原子は、「ジ」で示されるのに対し、３つ以上の置換基を有する原子は、「ポリ」で示される。こうした置換基の代表的な例として、限定されないが、脂肪族基、芳香族基、アルキル、アルケニル、アルキニル、アリール、アルコキシ、ハロ、アリールオキシ、カルボニル、アクリル、シアノ、アミノ、アミド、ニトロ、リン酸塩含有基、硫黄含有基、ヒドロキシル、アルキルカルボニルオキシ、アリールカルボニルオキシ、アルコキシカルボニルオキシ、アリールオキシカルボニルオキシ、アルキルカルボニル、アリールカルボニル、アルコキシカルボニル、アミノカルボニル、アルキルアミノカルボニル、ジアルキルアミノカルボニル、アルキルチオカルボニル、アシルアミノ、アミジノ、イミノ、アルキルチオ、アリールチオ、チオカルボキシレート、アルキルスルフィニル、トリフルオロメチル、アジド、ヘテロシクリル、アルキルアリール、ヘテロアリール、セミカルバジド、チオセミカルバジド、マレイミド、オキシミノ、イミデート、シクロアルキル、シクロアルキルカルボニル、ジアルキルアミノ、アリールシクロアルキル、アリールカルボニル、アリールアルキルカルボニル、アリールシクロアルキルカルボニル、アリールホスフィニル、アリールアルキルホスフィニル、アリールシクロアルキルホスフィニル、アリールホスホニル、アリールアルキルホスホニル、アリールシクロアルキルホスホニル、アリールスルホニル、アリールアルキルスルホニル、アリールシクロアルキルスルホニル、これらの組合せ並びにこれらに対する置換が挙げられる。
【００５１】
本明細書に記載される通り、本発明の化合物は、「任意選択で置換された」部分を含み得る。一般に、用語「置換された」は、用語「任意選択で」が先行するか否かにかかわらず、指定部分の１つ又は複数の水素が好適な置換基で置換されていることを意味する。別に指示のない限り、「任意選択で置換された」基は、基の各々置換可能な位置に好適な置換基を有し得、いずれかの任意の構造における２つ以上の位置が、指定された群から選択される２つ以上の置換基で置換され得るとき、置換基は、各位置で同じであるか又は異なり得る。本発明で考慮される置換基の組合せは、好ましくは、安定な化合物又は化学的に実現可能な化合物の形成をもたらすものである。用語「安定な」は、本明細書で使用される場合、それらの生成、検出並びに特定の実施形態ではそれらの回収、精製及び本明細書に開示される１つ又は複数の目的での使用を可能にする条件に付されたとき、実質的に変化しない化合物を指す。
【００５２】
用語「任意選択で置換された」、「任意選択で置換されたアルキル」、「任意選択で置換されたアルケニル」、「任意選択で置換されたアルキニル」、「任意選択で置換された炭素環」、「任意選択で置換されたアリール」、「任意選択で置換されたヘテロアリール」、「任意選択で置換された複素環」及び本明細書で使用されるいずれか他の任意選択で置換された基は、限定されないが、以下に挙げる基による、１、２又は３個以上のその水素原子の独立した置換によって置換されたか又は置換されていない基を指す：−Ｆ、−Ｃｌ、−Ｂｒ、−Ｉ、−ＯＨ、保護ヒドロキシ、アルコキシ、オキソ、チオオキソ、−ＮＯ２、−ＣＮ、−ＣＦ３、−Ｎ３、−ＮＨ２、保護アミノ、−ＮＨ−アルキル、−ＮＨ−アルケニル、−ＮＨ−アルキニル、−ＮＨ−シクロアルキル、−ＮＨ−アリール、−ＮＨ−ヘテロアリール、−ＮＨ−複素環、−ジアルキルアミノ、−ジアリールアミノ、−ジヘテロアリールアミノ、−Ｏ−アルキル、−Ｏ−アルケニル、−Ｏ−アルキニル、−Ｏ−シクロアルキル、−Ｏ−アリール、−Ｏ−ヘテロアリール、−Ｏ−複素環、−Ｃ（Ｏ）−アルキル、−Ｃ（Ｏ）−アルケニル、−Ｃ（Ｏ）−アルキニル、−Ｃ（Ｏ）−シクロアルキル、−Ｃ（Ｏ）−アリール、−Ｃ（Ｏ）−ヘテロアリール、−Ｃ（Ｏ）−ヘテロシクロアルキル、−ＣＯＮＨ２、−ＣＯＮＨ−アルキル、−ＣＯＮＨ−アルケニル、−ＣＯＮＨ−アルキニル、−ＣＯＮＨ−シクロアルキル、−ＣＯＮＨ−アリール、−ＣＯＮＨ−ヘテロアリール、−ＣＯＮＨ−ヘテロシクロアルキル、−ＯＣＯ２−アルキル、−ＯＣＯ２−アルケニル、−ＯＣＯ２−アルキニル、−ＯＣＯ２−シクロアルキル、−ＯＣＯ２−アリール、−ＯＣＯ２−ヘテロアリール、−ＯＣＯ２−ヘテロシクロアルキル、−ＯＣＯＮＨ２、−ＯＣＯＮＨ−アルキル、−ＯＣＯＮＨ−アルケニル、−ＯＣＯＮＨ−アルキニル、−ＯＣＯＮＨ−シクロアルキル、−ＯＣＯＮＨ−アリール、−ＯＣＯＮＨ−ヘテロアリール、−ＯＣＯＮＨ−ヘテロシクロアルキル、−ＮＨＣ（Ｏ）−アルキル、−ＮＨＣ（Ｏ）−アルケニル、−ＮＨＣ（Ｏ）−アルキニル、−ＮＨＣ（Ｏ）−シクロアルキル、−ＮＨＣ（Ｏ）−アリール、−ＮＨＣ（Ｏ）−ヘテロアリール、−ＮＨＣ（Ｏ）−ヘテロシクロアルキル、−ＮＨＣＯ２−アルキル、−ＮＨＣＯ２−アルケニル、−ＮＨＣＯ２−アルキニル、−ＮＨＣＯ２−シクロアルキル、−ＮＨＣＯ２−アリール、−ＮＨＣＯ２−ヘテロアリール、−ＮＨＣＯ２−ヘテロシクロアルキル、−ＮＨＣ（Ｏ）ＮＨ２、−ＮＨＣ（Ｏ）ＮＨ−アルキル、−ＮＨＣ（Ｏ）ＮＨ−アルケニル、−ＮＨＣ（Ｏ）ＮＨ−アルケニル、−ＮＨＣ（Ｏ）ＮＨ−シクロアルキル、−ＮＨＣ（Ｏ）ＮＨ−アリール、−ＮＨＣ（Ｏ）ＮＨ−ヘテロアリール、−ＮＨＣ（Ｏ）ＮＨ−ヘテロシクロアルキル、−ＮＨＣ（Ｓ）ＮＨ２、−ＮＨＣ（Ｓ）ＮＨ−アルキル、−ＮＨＣ（Ｓ）ＮＨ−アルケニル、−ＮＨＣ（Ｓ）ＮＨ−アルキニル、−ＮＨＣ（Ｓ）ＮＨ−シクロアルキル、−ＮＨＣ（Ｓ）ＮＨ−アリール、−ＮＨＣ（Ｓ）ＮＨ−ヘテロアリール、−ＮＨＣ（Ｓ）ＮＨ−ヘテロシクロアルキル、−ＮＨＣ（ＮＨ）ＮＨ２、−ＮＨＣ（ＮＨ）ＮＨ−アルキル、−ＮＨＣ（ＮＨ）ＮＨ−アルケニル、−ＮＨＣ（ＮＨ）ＮＨ−アルケニル、−ＮＨＣ（ＮＨ）ＮＨ−シクロアルキル、−ＮＨＣ（ＮＨ）ＮＨ−アリール、−ＮＨＣ（ＮＨ）ＮＨ−ヘテロアリール、−ＮＨＣ（ＮＨ）ＮＨ−ヘテロシクロアルキル、−ＮＨＣ（ＮＨ）−アルキル、−ＮＨＣ（ＮＨ）−アルケニル、−ＮＨＣ（ＮＨ）−アルケニル、−ＮＨＣ（ＮＨ）−シクロアルキル、−ＮＨＣ（ＮＨ）−アリール、−ＮＨＣ（ＮＨ）−ヘテロアリール、−ＮＨＣ（ＮＨ）−ヘテロシクロアルキル、−Ｃ（ＮＨ）ＮＨ−アルキル、−Ｃ（ＮＨ）ＮＨ−アルケニル、−Ｃ（ＮＨ）ＮＨ−アルキニル、−Ｃ（ＮＨ）ＮＨ−シクロアルキル、−Ｃ（ＮＨ）ＮＨ−アリール、−Ｃ（ＮＨ）ＮＨ−ヘテロアリール、−Ｃ（ＮＨ）ＮＨ−ヘテロシクロアルキル、−Ｓ（Ｏ）−アルキル、−Ｓ（Ｏ）−アルケニル、−Ｓ（Ｏ）−アルキニル、−Ｓ（Ｏ）−シクロアルキル、−Ｓ（Ｏ）−アリール、−Ｓ（Ｏ）−ヘテロアリール、−Ｓ（Ｏ）−ヘテロシクロアルキル、−ＳＯ２ＮＨ２、−ＳＯ２ＮＨ−アルキル、−ＳＯ２ＮＨ−アルケニル、−ＳＯ２ＮＨ−アルキニル、−ＳＯ２ＮＨ−シクロアルキル、−ＳＯ２ＮＨ−アリール、−ＳＯ２ＮＨ−ヘテロアリール、−ＳＯ２ＮＨ−ヘテロシクロアルキル、−ＮＨＳＯ２−アルキル、−ＮＨＳＯ２−アルケニル、−ＮＨＳＯ２−アルキニル、−ＮＨＳＯ２−シクロアルキル、−ＮＨＳＯ２−アリール、−ＮＨＳＯ２−ヘテロアリール、−ＮＨＳＯ２−ヘテロシクロアルキル、−ＣＨ２ＮＨ２、−ＣＨ２ＳＯ２ＣＨ３、−アルキル、−アルケニル、−アルキニル、−アリール、−アリールアルキル、−ヘテロアリール、−ヘテロアリールアルキル、−ヘテロシクロアルキル、−シクロアルキル、−炭素環、−複素環、−ポリアルコキシアルキル、ポリアルコキシ、メトキシメトキシ、−メトキシエトキシ、−ＳＨ、−Ｓ−アルキル、−Ｓ−アルケニル、−Ｓ−アルキニル、−Ｓ−シクロアルキル、−Ｓ−アリール、−Ｓ−ヘテロアリール、−Ｓ−ヘテロシクロアルキル又はメチルチオメチル。
【００５３】
用語「非置換」は、本明細書で使用される場合、それに付加された又は従って置換された別の基を含まない基を指す。
【００５４】
用語「アルキル」は、単独又は組み合わせて本明細書で使用される場合、分枝又は非分枝の飽和脂肪族基を指す。アルキルラジカルは、任意選択で、本明細書に記載される１つ又は複数の置換基で独立に置換され得る。低級アルキルは、１〜６個の炭素原子のアルキル基を指す。低級アルキル基の例として、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、ｓ−ブチル、ｔ−ブチル、イソブチル、ペンチルなどが挙げられる。高級アルキルは、８個以上の炭素原子を含むアルキル基を指す。「コ」アルキル（「コ−Ｃ６−アルキル」にあるように）は、共有結合である。例示的なアルキル基は、Ｃ２０以下のものである。本出願では、アルキルは、アルカニル、アルケニル及びアルキニル残基（及びこれらの組合せ）を指し；ビニル、アリール、イソプレニルなどを含むことが意図される。従って、特定の数の炭素を有するアルキル残基を命名する場合、その炭素数を有する全ての幾何異性体が包含されることが意図され；従って、例えば、「ブチル」又は「Ｃ４アルキル」のいずれもｎ−ブチル、ｓｅｃ−ブチル、イソブチル、ｔ−ブチル、イソブテニル及びブト−２−イニル基を含むことを意味し；例えば、「プロピル」又は「Ｃ３アルキル」は、それぞれｎ−プロピル、プロペニル及びイソプロピルを含む。アルキル基の代表的な例として、限定されないが、メチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、イソブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、オクチル、デシル、テトラデシル、ヘキサデシル、エイコシル、テラコシルなどが挙げられる。用語「アルキル」又は「アルク」は、本明細書で使用される場合、１〜１２個の炭素原子（Ｃ１〜Ｃ１２）の飽和直鎖又は分枝鎖一価炭化水素ラジカルを指し、ここで、アルキルラジカルは、任意選択で、以下に記載する１つ又は複数の置換基により独立に置換され得る。別の実施形態では、アルキルラジカルは、１〜８個の炭素原子（Ｃ１〜Ｃ８）又は１〜６個の炭素原子（Ｃ１〜Ｃ６）である。アルキル基の例として、限定されないが、メチル（Ｍｅ、−ＣＨ３）、エチル（Ｅｔ、−ＣＨ２ＣＨ３）、１−プロピル（ｎ−Ｐｒ、ｎ−プロピル、−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ３）、２−プロピル（ｉ−Ｐｒ、ｉ−プロピル、−ＣＨ（ＣＨ３）２）、１−ブチル（ｎ−Ｂｕ、ｎ−ブチル、−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ３）、２−メチル−１−プロピル（１−Ｂｕ、ｉ−ブチル、−ＣＨ２ＣＨ（ＣＨ３）２）、２−ブチル（ｓ−Ｂｕ、ｓ−ブチル、−ＣＨ（ＣＨ３）ＣＨ２ＣＨ３）、２−メチル−２−プロピル（ｔ−Ｂｕ、ｔ−ブチル、−Ｃ（ＣＨ３）３）、１−ペンチル（ｎ−ペンチル、−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ３）、２−ペンチル（−ＣＨ（ＣＨ３）ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ３）、３−ペンチル（−ＣＨ（ＣＨ２ＣＨ３）２）、２−メチル−２−ブチル（−Ｃ（ＣＨ３）２ＣＨ２ＣＨ３）、３−メチル−２−ブチル（−ＣＨ（ＣＨ３）ＣＨ（ＣＨ３）２）、３−メチル−１−ブチル（−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ（ＣＨ３）２）、２−メチル−１−ブチル（−ＣＨ２ＣＨ（ＣＨ３）ＣＨ２ＣＨ３）、１−ヘキシル（−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ３）、２−ヘキシル（−ＣＨ（ＣＨ３）ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ３）、３−ヘキシル（−ＣＨ（ＣＨ２ＣＨ３）（ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ３）２）、２−メチル−２−ペンチル（−Ｃ（ＣＨ３）２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ３）、３−メチル−２−ペンチル（−ＣＨ（ＣＨ３）ＣＨ（ＣＨ３）ＣＨ２ＣＨ３）、４−メチル−２−ペンチル（−ＣＨ（ＣＨ３）ＣＨ２ＣＨ（ＣＨ３）２）、３−メチル−３−ペンチル（−Ｃ（ＣＨ３）（ＣＨ２ＣＨ３）２）、２−メチル−３−ペンチル（−ＣＨ（ＣＨ２ＣＨ３）ＣＨ（ＣＨ３）２）、２，３−ジメチル−２−ブチル（−Ｃ（ＣＨ３）２ＣＨ（ＣＨ３）２）、３，３−ジメチル−２−ブチル（−ＣＨ（ＣＨ３）Ｃ（ＣＨ３）３、１−ヘプチル、１−オクチルなどが挙げられる。
【００５５】
用語「炭素環」、「カルボシクリル」、「炭素環」及び「シクロアルキル」は、単環として３〜１２個の炭素原子（Ｃ３〜Ｃ１２）又は二環として７〜１２個の炭素原子を有する一価非芳香族、飽和又は部分的不飽和環を指す。シクロアルキルラジカルは、任意選択で、本明細書に記載される１つ又は複数の置換基で独立に置換され得る。７〜１２個の原子を有する二環式炭素環は、例えば、ビシクロ［４，５］、［５，５］、［５，６］又は［６，６］系として構成され、９又は１０個の環原子を有する二環式炭素環は、例えば、ビシクロ［５，６］若しくは［６，６］系又はビシクロ［２．２．１］ヘプタン、ビシクロ［２．２．２］オクタン及びビシクロ［３．２．２］ノナンなどの架橋系として構成され得る。単環式炭素環の例として、限定されないが、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、１−シクロペント−１−エニル、１−シクロペント−２−エニル、１−シクロペント−３−エニル、シクロヘキシル、１−シクロヘキス−１−エニル、１−シクロヘキス−２−エニル、１−シクロヘキス−３−エニル、シクロヘキサジエニル、シクロヘプチル、シクロオクチル、シクロノニル、シクロデシル、シクロウンデシル、シクロドデシルなどが挙げられる。
【００５６】
用語「アルケニル」は、本明細書で単独又は組み合わせて使用される場合、鎖に沿った任意の安定な地点で起こり得る少なくとも１つの炭素−炭素二重結合を含む分枝又は非分枝の不飽和脂肪族基を指す。アルケニルラジカルは、任意選択で、本明細書に記載される１つ又は複数の置換基で独立に置換され得、「シス」及び「トランス」配向又は代替的に「Ｅ」及び「Ｚ」配向を有するラジカルを含む。アルケニル基の代表的な例として、限定されないが、エテニル、Ｅ−及びＺ−ペンテニル、デセニルなどが挙げられる。
【００５７】
用語「アルキニル」は、本明細書で単独又は組み合わせて使用される場合、鎖に沿った任意の安定な地点で起こり得る少なくとも１つの炭素−炭素三重結合を含む分枝又は非分枝の不飽和脂肪族基を指す。アルキニルラジカルは、任意選択で、本明細書に記載される１つ又は複数の置換基で独立に置換され得る。アルキニル基の代表的な例として、限定されないが、エチニル、プロピニル、プロパルギル、ブチニル、ヘキシニル、デシニルなどが挙げられる。
【００５８】
用語「アリール」は、本明細書で単独又は組み合わせて使用される場合、置換又は非置換芳香族基を指し、これは、任意選択で、他の芳香族又は非芳香族環状基に融合され得る。アリールは、飽和、部分的不飽和環又は芳香族炭素環に融合した芳香族環を含む二環式ラジカルを含む。典型的なアリール基として、限定されないが、ベンゼン（フェニル）、置換ベンゼン、ナフタレン、アントラセン、ビフェニル、インデニル、インダニル、１，２−ジヒドロナフタレン、１，２，３，４−テトラヒドロナフチルから得られる基が挙げられる。アリール基は、任意選択で、本明細書に記載される１つ又は複数の置換基で独立に置換され得る。
【００５９】
用語「ヘテロアリール」及び「ヘテロアル−」は、本明細書において単独で又はより大きい部分（例えば、「ヘテロアラルキル」若しくは「ヘテロアラルコキシ」）の一部として使用される場合、５〜１８個の環原子、好ましくは５、６、７、９又は１４個の環原子を有し；環状アレイ中で共有される６、１０又は１４（ｐｉ）電子を有し；さらに、炭素原子に加えて、１〜５個のヘテロ原子を有する基を指す。用語「ヘテロ原子」は、限定されないが、窒素、酸素又は硫黄を含み、窒素又は硫黄の任意の酸化形態及び塩基性窒素の任意の４級化形態を含む。ヘテロアリールは、単一環又は２つ以上の融合環であり得る。ヘテロアリール基としては、限定されないが、チエニル、フラニル、ピロリル、イミダゾリル、ピラゾリル、トリアゾリル、テトラゾリル、オキサゾリル、イソキサゾリル、オキサジアゾリル、チアゾリル、イソチアゾリル、チアジアゾリル、ピリジル、ピリダジニル、ピリミジニル、ピラジニル、インドリジニル、プリニル、ナフチリジニル及びプテリジニルが挙げられる。用語「ヘテロアリール」及び「ヘテロアル−」は、本明細書で使用される場合、ヘテロ芳香族環が１つ又は複数のアリール、脂環式環又はヘテロシクリル環に融合されており、ラジカル又は結合点がヘテロ芳香族環上にある基も含む。非限定的例として、インドリル、イソインドリル、ベンゾチエニル、ベンゾフラニル、ジベンゾフラニル、インダゾリル、ベンズイミダゾリル、ベンズチアゾリル、キノリル、イソキノリル、シンノリニル、フタラジニル、キナゾリニル、キノキサリニル、４Ｈ−キノリジニル、カルバゾリル、アクリジニル、フェナジニル、フェノチアジニル、フェノキサジニル、テトラヒドロキノリニル、テトラヒドロイソキノリニル及びピリド［２，３−ｂ］−１，４−オキサジン−３（４Ｈ）−オンが挙げられる。ヘテロアリール基は、単環式又は二環式であり得る。用語「ヘテロアリール」は、用語「ヘテロアリール環」、「ヘテロアリール基」又は「ヘテロ芳香族」と置き換え可能に使用され得るが、これらの用語のいずれも、任意選択で置換された環を含む。用語「ヘテロアラルキル」は、ヘテロアリールにより置換されたアルキル基を指し、ここで、アルキル及びヘテロアリール部分は、独立に、任意選択で置換されている。例として、限定されないが、ピリジニルメチル、ピリミジニルエチルなどが挙げられる。
【００６０】
用語「アルコキシ」は、本明細書で単独又は組み合わせて使用される場合、単一の末端エーテル結合を介して結合されたアルキル、アルケニル又はアルキニル基を指す。アルコキシ基の例として、限定されないが、メトキシ、エトキシ、ｎ−プロポキシ、イソ−プロポキシ、ｎ−ブトキシ、２−ブトキシ、ｔｅｒｔ−ブトキシ、ｎ−ペントキシ、２−ペントキシ、３−ペントキシ、イソペントキシ、ネオペントキシ、ｎ−ヘキソキシ、２−ヘキソキシ、３−ヘキソキシ、３−メチルペントキシ、フルオロメトキシ、ジフルオロメトキシ、トリフルオロメトキシ、クロロメトキシ、ジクロロメトキシ及びトリクロロメトキシが挙げられる。
【００６１】
用語「アリールオキシ」は、本明細書で単独又は組み合わせて使用される場合、単一の末端エーテル結合を介して結合されたアリール基を指す。
【００６２】
用語「ハロゲン」、「ハロ」及び「ハル」は、本明細書で使用される場合、フッ素、塩素、臭素、ヨウ素及びアスタチンの一価原子を指す。
【００６３】
用語「ヘテロ」又は「ヘテロ原子」は、本明細書で組み合わせて使用される場合、炭素又は水素以外の任意の元素の１つ又は複数の原子を含む基を指す。限定されないが、ヘテロ基の代表的な例として、限定されないが、窒素、酸素、硫黄及びリンなどのヘテロ原子を含有する基が挙げられる。
【００６４】
用語「複素環」、又は「ヘテロシクリル」、又は「複素環式環」、又は「複素環式」は、本明細書で使用される場合、１つ又は複数のヘテロ原子を含有する環状基を指す。複素環式ラジカルは、任意選択で、本明細書に記載される１つ又は複数の置換基で独立に置換され得る。複素環の代表的な例として、限定されないが、ピリジン、ピペラジン、ピリミジン、ピリダジン、ピペラジン、ピロール、ピロリジノン、ピロリジン、モルホリン、チオモルホリン、インドール、イソインドール、イミダゾール、トリアゾール、テトラゾール、フラン、ベンゾフラン、ジベンゾフラン、チオフェン、チアゾール、ベンゾチアゾール、ベンゾオキサゾール、ベンゾチオフェン、キノリン、イソキノリン、アザピン、ナフトピラン、フラノベンゾピラノンなどが挙げられる。
【００６５】
複素環は、任意のヘテロ原子又は炭素原子においてそのペンダント基に結合させることができ、これによって安定な構造が得られ、且つ環原子のいずれかを任意選択で置換することもできる。こうした飽和又は部分飽和複素環式ラジカルの例としては、限定されないが、テトラヒドロフラニル、テトラヒドロチエニル、ピロリジニル、ピロリドニル、ピペリジニル、ピロリニル、テトラヒドロキノリニル、テトラヒドロイソキノリニル、デカヒドロキノリニル、オキサゾリジニル、ピペラジニル、ジオキサニル、ジオキソラニル、ジアゼピニル、オキサゼピニル、チアゼピニル、モルホリニル及びキヌクリジニルが挙げられる。用語「複素環」、「ヘテロシクリル」、「ヘテロシクリル環」、「複素環式基」、「複素環式部分」及び「複素環式ラジカル」は、本明細書において置き換え可能に使用され、且つヘテロシクリル環が１つ又は複数のアリール、ヘテロアリール又は脂環式環、例えばインドリニル、３Ｈ−インドリル、クロマニル、フェナントリジニル、２−アザビシクロ［２．２．１］ヘプタニル、オクタヒドロインドリル又はテトラヒドロキノリニルなどに融合されている基も含み、ここで、結合ラジカル又は結合点は、ヘテロシクリル環上である。ヘテロシクリル基は、単環式又は二環式であり得る。用語「ヘテロシクリルアルキル」は、ヘテロシクリルにより置換されたアルキル基を指し、ここで、アルキル及びヘテロシクリル部分は、独立に、任意選択で置換されている。
【００６６】
用語「置換基」は、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、アルキル、アルケニル、アルキニル、炭素環、アリール、複素環、ヘテロアリール、ホルミル、ニトロ、シアノ、アミノ、アミド、カルボン酸、カルボン酸エステル、カルボン酸アミド、リバースカルボキシアミド、ハロ、ハロアルキル、ハロアルコキシ、ヒドロキシ、オキソ（結合価の法則が許容するもの）、低級アルカニル、低級アルケニル、低級アルキニル、アルコキシ、任意選択で置換されたシクロアルキル、任意選択で置換されたヘテロシクロアルキル、任意選択で置換されたアリール、任意選択で置換されたヘテロアリール、アルキルアミノアルキル、ジアルキルアミノアルキル、カルボキシ、カルボキシエステル、−Ｃ（Ｏ）ＮＲ５Ｒ”（式中、Ｒ５は、水素又はアルキルであり、Ｒ”は、水素、アルキル、アリール又はヘテロシクリルである）、−ＮＲ５Ｃ（Ｏ）Ｒ”（式中、Ｒ５は、水素又はアルキルであり、Ｒ”は、アルキル、アリール又はヘテロシクリルである）、アミノ、アルキルアミノ、ジアルキルアミノ及び−ＮＨＳ（Ｏ）２Ｒ’（式中、Ｒ’は、アルキル、アリール又はヘテロアリールである）から選択される任意の基を意味する。
【００６７】
用語「カルボニル」又は「カルボキシ」は、本明細書で単独又は組み合わせて使用される場合、炭素−酸素二重結合を含む基を指す。カルボニルを含む基の代表的な例として、限定されないが、アルデヒド（即ちホルミル）、ケトン（即ちアシル）、カルボン酸（即ちカルボキシル）、アミド（即ちアミド）、イミド（即ちイミド）、エステル、無水物などが挙げられる。
【００６８】
用語「カルバミン酸塩」は、本明細書で単独又は組み合わせて使用される場合、一般構造−ＮＨ（Ｃ）Ｏ−により表されるエステル基を指す。カルバミン酸エステルは、窒素又はアミド官能基上で置換されたアルキル若しくはアリール基を有し得る。
【００６９】
用語「シアネート」、「イソシアネート」、「チオシアネート」又は「イソチオシアネート」は、本明細書で単独又は組み合わせて使用される場合、酸素−又は硫黄−炭素二重結合、炭素−窒素二重結合を指す。シアノ基の代表的な例として、限定されないが、イソシアネート、イソチオシアネートなどが挙げられる。
【００７０】
用語「シアノ」、「シアニド」、「イソシアニド」、「ニトリル」又は「イソニトリル」は、本明細書で単独又は組み合わせて使用される場合、炭素−窒素三重結合を指す。
【００７１】
用語「アミノ」は、本明細書で単独又は組み合わせて使用される場合、骨格窒素原子を含む基を指す。アミノ基の代表的な例として、限定されないが、アルキルアミノ、ジアルキルアミノ、アリールアミノ、ジアリールアミノ、アルキルアリールアミノ、アルキルカルボニルアミノ、アリールカルボニルアミノ、カルバモイル、ウレイドなどが挙げられる。
【００７２】
用語「リン酸含有基」は、本明細書で使用される場合、酸化状態の少なくとも１個のリン原子を含む基を指す。代表的な例として、限定されないが、ホスホン酸、ホスフィン酸、リン酸エステル、ホスフィニデン、ホスフィノ、ホスフィニル、ホスフィニリデン、ホスホ、ホスホノ、ホスホラニル、ホスホラニリデン、ホスホロソなどが挙げられる。
【００７３】
用語「硫黄含有基」は、本明細書で使用される場合、硫黄原子を含む基を指す。代表的な例として、限定されないが、スルヒドリル、スルフェノ、スルフィノ、スルフィニル、スルホ、スルホニル、チオ、チオキソなどが挙げられる。
【００７４】
用語「任意選択の」又は「任意選択で」は、本明細書で使用される場合、続いて記述される事象又は状況が起こるか又は起こらない可能性があること、及びこの記述が、前記事象又は状況が起こる場合とそれが起こらない場合とを含むことを意味する。例えば、語句「任意選択で置換されたアルキル」は、アルキル基が置換されるか又はされていない可能性があること、及びこの記述が非置換アルキルと置換アルキルとの両方を含むことを意味する。
【００７５】
用語「ターゲティング剤」は、本明細書で使用される場合、処置部位、例えば腫瘍部位での化合物の濃度の増加を可能にする本発明の化合物に結合された任意の部分を意味する。例示的なターゲティング剤として、限定されないが、炭水化物、ペプチド、ビタミン及び抗体が挙げられる。
【００７６】
本明細書で使用される場合、用語「マルチターゲット阻害剤」又は「マルチターゲット剤」は、インビトロ又はインビボで少なくとも２つの異なるタンパク質標的と相互作用する能力を有する単一分子を指し、この能力には、前記標的の活性又は正常機能を阻害する能力、例えば結合又は酵素活性を阻害する能力が含まれる。本明細書で使用される場合、マルチターゲット阻害剤は、少なくとも１つのＣＤＫ並びにまた１つ又は２つのＰＩ３Ｋ及びブロモドメインタンパク質と相互作用する能力を有する。
【００７７】
本明細書で使用される場合、用語「二重阻害剤」は、例えば、酵素活性を阻害するか、又は標的タンパク質と他のタンパク質若しくは分子のインビボでの相互作用を阻止するために、単一分子がＰＩ３Ｋ、ブロモドメインタンパク質、ＣＤＫ４若しくはＣＤＫ６などの２つの異なる標的タンパク質と相互作用し、及び／又はそれらの活性若しくは正常機能を阻害する能力を指す。
【００７８】
本明細書で使用される場合、用語「三重阻害剤」は、例えば、酵素活性を阻害するか、又は標的タンパク質と他のタンパク質若しくは分子のインビボでの相互作用を阻止するために、単一分子が３つの異なるクラスの標的タンパク質、即ちＰＩ３Ｋ、ブロモドメインタンパク質及びＣＤＫ（例えば、ＣＤＫ４及び／又はＣＤＫ６）と相互作用し、及び／又はそれらの活性若しくは正常機能を阻害する能力を指す。従って、２つ又は３つの異なる標的タンパク質を阻害することにより、二重又は三重阻害剤は、抗癌活性の２つ以上のメカニズムを呈示していることになる。
【００７９】
用語「有効量」又は「有効濃度」は、本明細書に提供される化合物、生成物又は組成物に関して使用されるとき、所望の薬学的又は治療結果をもたらすのに十分な量の化合物、生成物又は組成物を意味する。必要とされる正確な量は、使用される具体的な化合物、生成物又は組成物、その投与モードなどに応じて変動する。従って、正確な「有効量」を指定することが必ずしも可能とは限らない。しかし、適切な有効量は、本開示から情報を得て、常用的な実験を用いることのみにより、当業者によって決定され得る。
【００８０】
用語「加水分解性」は、本明細書で使用される場合、基が加水分解（即ち分子又は基を２つ以上の新たな分子又は基に分解すること）可能であるか、又は加水分解を被りやすいかを指す。
【００８１】
本発明の化合物（例えば、式Ｉ）の用語「薬学的に許容される塩」は、本発明の塩基性化合物と、生理的に許容されるアニオンを付与する無機又は有機酸との酸付加塩であるか、又は本発明の酸性化合物と、生理的に許容されるカチオンを付与する塩基とにより形成される塩であるものである。
【００８２】
用語「プロドラッグ」又は「プロ化合物」は、本出願で使用される場合、親化合物又は薬物と比較して細胞に対する細胞傷害性が低いことがあり得、且つ酵素又は加水分解的に活性化又はより活性な親形態に変換され得る本発明の化合物の前駆体又は誘導体を指す。例えば、Wilman,“Prodrugs in Cancer Chemotherapy”Biochemical Society Transactions, 14, pp. 375-382, 615th Meeting Belfast (1986) and Stella et al.,“Prodrugs: A Chemical Approach to Targeted Drug Delivery,” Directed Drug Delivery, Borchardt et al., (ed.), pp. 247-267, Humana Press (1985)を参照されたい。本発明のプロドラッグとしては、限定されないが、リン酸含有プロドラッグ、チオリン酸含有プロドラッグ、硫酸含有プロドラッグ、ペプチド含有プロドラッグ、Ｄ−アミノ酸改変プロドラッグ、グリコシル化プロドラッグ、β−ラクタム含有プロドラッグ、任意選択で置換されたフェノキシアセトアミド含有プロドラッグ、任意選択で置換されたフェニルアセトアミド含有プロドラッグ、５−フルオロシトシン及び他の５−フルオロウリジンプロドラッグが挙げられ、これらは、より活性の細胞傷害性遊離薬物に変換することができる。本発明で使用するプロドラッグ形態に誘導体化することができる細胞傷害性薬物の例として、限定されないが、本発明の化合物及び前述のものなどの化学療法薬が挙げられる。
【００８３】
用語「コンジュゲート」は、本出願で使用される場合、共有又は非共有結合のいずれかを介した２つ以上の化合物の結合により形成された化合物を指す。
【００８４】
用語「互変異性体」又は「互変異性体型」は、低エネルギー障壁を介して相互変換性である異なるエネルギーの構造異性体を指す。例えば、プロトン互変異性体（プロトトロピー互変異性体としても知られる）は、ケト−エノール及びイミン−エナミン異性化などのプロトンの移動を介した相互変換を含む。原子価互変異性体は、結合電子の一部の認識による相互変換を含む。
【００８５】
「代謝物」は、明示される化合物又はその塩の身体中の代謝を通して生成される産物である。化合物の代謝物は、当技術分野で公知である常用の技術を用いて同定することができ、それらの活性は、本明細書に記載されるものなどの試験を用いて決定することができる。こうした産物は、例えば、投与された化合物の酸化、還元、加水分解、アミド化、脱アミド化、エステル化、脱エステル化、酵素的切断などによって生じ得る。従って、本発明は、本発明の化合物の代謝物を含み、これには、本発明の化合物を哺乳動物と、その代謝産物を取得するのに十分な期間にわたって接触させることを含む方法により生成された化合物が含まれる。
【００８６】
語句「薬学的に許容される塩」は、本出願で使用される場合、本発明の化合物の薬学的に許容される有機又は無機塩を指す。例示的な塩として、限定されないが、硫酸塩、クエン酸塩、酢酸塩、シュウ酸塩、塩化物、臭化物、ヨウ化物、硝酸塩、重硫酸塩、リン酸塩、酸性リン酸塩、イソニコチン酸塩、乳酸塩、サリチル酸塩、酸性クエン酸塩、酒石酸塩、オレイン酸塩、タンニン酸塩、パントテン酸塩、重酒石酸塩、アスコルビン酸塩、コハク酸塩、マレイン酸塩、ゲンチシン酸塩（gentisinate）、フマル酸塩、グルコン酸塩、グルクロン酸塩、糖酸塩、ギ酸塩、安息香酸塩、グルタミン酸塩、メタンスルホン酸塩「メシレート」、エタンスルホン酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、ｐ−トルエンスルホン酸塩及びパモ酸塩（即ち１，１’−メチレン−ビス−（２−ヒドロキシ−３−ナフトエ酸塩））の塩が挙げられる。薬学的に許容される塩は、酢酸イオン、コハク酸イオン又は他の対イオンなどの別の分子の含有を伴い得る。対イオンは、親化合物の電荷を安定化する任意の有機又は無機部分であり得る。さらに、薬学的に許容される塩は、その構造内に２個以上の荷電原子を有し得る。複数の荷電原子は、薬学的に許容される塩の一部である場合、複数の対イオンを有し得る。従って、薬学的に許容される塩は、１個若しくは複数の荷電原子及び／又は１個若しくは複数の対イオンを有し得る。
【００８７】
本発明の化合物が塩基である場合、所望の薬学的に許容される塩は、当技術分野で利用可能な任意の好適な方法、例えば塩酸、臭化水素酸、硫酸、硝酸、メタンスルホン酸、リン酸などといった無機酸による遊離塩基の処理又は酢酸、三フルオロ酢酸、マレイン酸、コハク酸、マンデル酸、フマル酸、マロン酸、ピルビン酸、シュウ酸、グリコール酸、サリチル酸、ピラノシジル酸、例えばグルクロン酸又はガラクツロン酸、αヒドロキシ酸、例えばクエン酸又は酒石酸、アミノ酸、例えばアスパラギン酸又はグルタミン酸、芳香族酸、例えば安息香酸又はケイ皮酸、スルホン酸、例えばｐ−トルエンスルホン酸又はエタンスルホン酸などといった有機酸による遊離塩基の処理によって調製することができる。
【００８８】
本発明の化合物が酸である場合、所望の薬学的に許容される塩は、任意の好適な方法、例えばアミン（一次、二次又は三次）、アルカリ金属水酸化物又はアルカリ土類金属水酸化物などといった無機塩基又は有機塩基による遊離酸の処理によって調製することができる。好適な塩の例示的な例として、限定されないが、アミノ酸、例えばグリシン及びアルギニン、アンモニア、１級、２級及び３級アミン並びに環状アミン、例えばピペリジン、モルホリン及びピペラジンから得られる有機塩並びにナトリウム、カルシウム、カリウム、マグネシウム、マンガン、鉄、銅、亜鉛、アルミニウム及びリチウムから得られる無機塩が挙げられる。
【００８９】
本明細書で使用される場合、用語「治療」、「治療する」及び「治療すること」は、本明細書に記載されるように、疾患若しくは障害又はそれらの１つ若しくは複数の症状の発症を逆転、軽減、遅延させるか、又はその進行を阻害することを指す。一部の実施形態では、治療は、１つ又は複数の症状が発生した後に投与され得る。別の実施形態では、治療は、症状が存在しないときに投与され得る。例えば、治療は、症状の発症前に、罹患しやすい個体に（即ち症状の病歴を考慮して及び／又は遺伝的若しくは他の罹患性因子を考慮して）投与され得る。治療は、症状が消散した後も例えばその再生を予防するか又は遅らせるために継続され得る。
【００９０】
「溶媒和化合物」は、１つ又は複数の溶媒分子と本発明の化合物との結合又は複合体を指す。溶媒和化合物を形成する溶媒の例として、限定されないが、水、イソプロパノール、エタノール、メタノール、ＤＭＳＯ、酢酸エチル、酢酸及びエタノールアミンが挙げられる。用語「水和物」は、溶媒分子が水である複合体を指す。
【００９１】
用語「保護基」は、化合物の他の官能基に反応を起こさせるが、特定の官能基を遮断又は保護するために一般に使用される置換基を指す。例えば、「アミノ保護基」は、化合物のアミノ官能基を遮断又は保護するアミノ基に結合する置換基である。好適なアミノ保護基としては、アセチル、トリフルオロアセチル、ｔ−ブトキシカルボニル（ＢＯＣ）、ベンジルオキシカルボニル（ＣＢＺ）及び９−フルオレニルメチルエノキシカルボニル（Ｆｍｏｃ）が挙げられる。同様に、「ヒドロキシ保護基」は、ヒドロキシ官能基を遮断又は保護するヒドロキシ基の置換基を指す。好適な保護基として、アセチル及びシリルがある。「カルボキシ保護基」は、カルボキシ官能基を遮断又は保護するカルボキシ基の置換基を指す。一般的なカルボキシ保護基としては、フェニルスルホニルエチル、シアノエチル、２−（トリメチルシリル）エチル、２−（トリメチルシリル）エトキシメチル、２−（ｐ−トルエンスルホニル）エチル、２−（ｐ−ニトロフェニルスルフェニル）エチル、２−（ジフェニルホスフィノ）−エチル、ニトロエチルなどが挙げられる。保護基及びそれらの使用に関する概略的説明については、T. W. Greene, Protective Groups in Organic Synthesis, John Wiley & Sons, New York, 1991を参照されたい。
【００９２】
用語「本発明の化合物」及び「本発明の複数の化合物」は、式Ｉ〜ＶＩの化合物及び立体異性体、幾何異性体、互変異性体、溶媒和化合物、代謝物並びにその薬学的に許容される塩、プロドラッグ及びコンジュゲートを含む。
【００９３】
用語「ＴＰスカフォールド」又は「チエノピラノンスカフォールド」は、融合５員環のＭがＳである、本明細書に記載の一般式Ｉの化合物を指す。用語「フラノピラノンスカフォールド」は、融合５員環のＭがＯである、一般式Ｉの化合物を指す。
【００９４】
本明細書で使用される場合、本発明の化合物に適用される用語「ＣＤＫ阻害」は、化合物が適切なインビトロアッセイにおいて５０μＭ以下のＩＣ５０値でインビボ及び／又はインビトロでのＣＤＫタンパク質（例えば、ＣＤＫ４及び／又はＣＤＫ６）の正常又は野生型機能を阻害することを意味する。
【００９５】
本明細書で使用される場合、本発明の化合物に適用される用語「ＰＩ３Ｋ阻害」は、化合物が適切なインビトロアッセイにおいて５０μＭ以下のＩＣ５０値でインビボ及び／又はインビトロでのＰＩ３Ｋ（例えば、ＰＩ３Ｋα、ＰＩ３Ｋβ、ＰＩ３Ｋγ）の正常又は野生型機能、即ち酵素活性を阻害することを意味する。
【００９６】
本明細書で使用される場合、本発明の化合物に適用される用語「ブロモドメイン阻害」は、化合物が適切なインビトロアッセイにおいて５０μＭ以下のＩＣ５０値でインビボ及び／又はインビトロでのブロモドメインタンパク質（例えば、ＢＲＤ４）の正常又は野生型機能を阻害することを意味する。
【００９７】
Ｂ．化合物
本発明は、一部には、式Ｉ：
【化４】
2020506904.tif 000005
（式中、Ｍは、独立に、Ｏ又はＳであり；
Ｒ１は、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、アルキル、アルケニル、アルキニル、炭素環、アリール、複素環、ヘテロアリール、ホルミル、ニトロ、シアノ、アミノ、カルボン酸、カルボン酸エステル、カルボキシルアミド、アミド、リバースカルボキシアミド、置換アルキル、置換アルケニル、置換アルキニル、置換炭素環、置換アリール、置換複素環、置換ヘテロアリール、ホスホン酸、ホスフィン酸、ホスホロアミデート、ホスホン酸エステル、ホスフィン酸エステル、ケトン、置換ケトン、ヒドロキサム酸、Ｎ−置換ヒドロキサム酸、Ｏ−置換ヒドロキサム酸塩、Ｎ−及びＯ−置換ヒドロキサム酸塩、スルホキシド、置換スルホキシド、スルホン、置換スルホン、スルホン酸、スルホン酸エステル、スルホンアミド、Ｎ−置換スルホンアミド、Ｎ，Ｎ−二置換スルホンアミド、ボロン酸、ボロン酸エステル、アゾ、置換アゾ、アジド、ニトロソ、イミノ、置換イミノ、オキシム、置換オキシム、アルコキシ、置換アルコキシ、アリールオキシ、置換アリールオキシ、チオエーテル、置換チオエーテル、カルバミン酸塩、置換カルバミン酸塩から選択され；
Ｒ２は、Ｒ１又は
【化５】
2020506904.tif 000006
（式中、Ｘは、Ｃ、Ｎ、Ｐ、Ｐ（Ｏ）、ＳｉＲｂであり；
ｎは、０、１又は２であり；
Ｙは、Ｃ−Ｒ１、Ｏ、Ｓ、ＮＲａ、−Ｃ（Ｏ）（ＮＨ２）、−Ｐ（Ｚ）ｍＲａ、ＳｉＲａＲｂ、ＢＲｂであり；
Ｚは、Ｏ又はＳであり；
ｍ＝０又は１であり；
Ｒａは、水素（Ｈ）又は各々の例で独立にＲ１で定義される任意の基であり；
Ｒｂは、水素（Ｈ）又は各々の例で独立にＲ１で定義される任意の基である）
から選択され；
Ｒ３は、Ｒ１から選択され；
Ｒ４は、Ｒ１から選択され；及び
Ｃｙｃは、アリール、置換アリール、複素環、置換複素環、炭素環及び置換炭素環である）
の化合物及びその治療的使用方法に関する。
【００９８】
式Ｉの化合物の一実施形態では、Ｒ１置換基は、例えば、アミノホスホン酸、ビスホスホネートなどの骨配向基を含む。
【００９９】
別の実施形態では、式Ｉの化合物は、置換基Ｒ３が、限定されないが、ＣＤＫ４及び／又はＣＤＫ６などのサイクリン依存性キナーゼに結合して、これを強力に（ＩＣ５０＜１０００ｎＭ）阻害する化合物を含む。
【０１００】
別の態様では、本発明は、式ＩＩ：
【化６】
2020506904.tif 000007
（式中、Ｍは、独立に、Ｏ又はＳから選択され；
Ｒ１は、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、アルキル、アルケニル、アルキニル、炭素環、アリール、複素環、ヘテロアリール、ホルミル、ニトロ、シアノ、アミノ、カルボン酸、カルボン酸エステル、アミド、カルボキシルアミド、リバースカルボキシアミド、置換アルキル、置換アルケニル、置換アルキニル、置換炭素環、置換アリール、置換複素環、置換ヘテロアリール、ホスホン酸、ホスフィン酸、ホスホロアミデート、ホスホン酸エステル、ホスフィン酸エステル、ケトン、置換ケトン、ヒドロキサム酸、Ｎ−置換ヒドロキサム酸、Ｏ−置換ヒドロキサム酸塩、Ｎ−及びＯ−置換ヒドロキサム酸塩、スルホキシド、置換スルホキシド、スルホン、置換スルホン、スルホン酸、スルホン酸エステル、スルホンアミド、Ｎ−置換スルホンアミド、Ｎ，Ｎ−二置換スルホンアミド、ボロン酸、ボロン酸エステル、アゾ、置換アゾ、アジド、ニトロソ、イミノ、置換イミノ、オキシム、置換オキシム、アルコキシ、置換アルコキシ、アリールオキシ、置換アリールオキシ、チオエーテル、置換チオエーテル、カルバミン酸塩、置換カルバミン酸塩から選択され；
Ｒ３は、各々の例で独立に、Ｒ１であり、好ましくは、Ｒ１は、チオフェン又はフラン環に直接結合した芳香族基を含有し；及び
Ｒ４は、各々の例で独立に、Ｒ１である）
の化合物及びその使用方法に関する。
【０１０１】
一態様では、式ＩＩの化合物は、例えば、アミノホスホン酸、ビスホスホネート等などの骨配向基を含むＲ１の置換基を提供する。
【０１０２】
式ＩＩの化合物の特定のサブセットは、置換基Ｒ３が、限定されないが、ＣＤＫ４及び／又はＣＤＫ６などのサイクリン依存性キナーゼに結合して、これを強力に（ＩＣ５０＜１０００ｎＭ）阻害する化合物を含む。
【０１０３】
代表的な式ＩＩの化合物として、限定されないが、化合物１及び化合物１５：
【化７】
2020506904.tif 000008
が挙げられる。
【０１０４】
式ＩＩの別の化合物は、以下を含む。
【化８】
2020506904.tif 000009
【０１０５】
本発明は、式ＩＩＩの化合物及びその使用方法にも関し、ここで、Ｒ２は、Ｒ２がモルホリノ置換基を除外する以外、式Ｉについて記載される通りであり、Ｒ１及びＲ３及びＲ４は、式ＩＩについて記載される通りである。
【化９】
2020506904.tif 000010
【０１０６】
式ＩＩＩの化合物の特定のサブセットは、置換基Ｒ３が、限定されないが、ＣＤＫ４及び／又はＣＤＫ６などのサイクリン依存性キナーゼに結合して、これを強力に（ＩＣ５０＜１０００ｎＭ）阻害する化合物を含む。
【０１０７】
ＢＲＤ４及びＣＤＫ（ＣＤＫ４及び／又はＣＤＫ６）の二重阻害剤である式ＩＩＩの化合物の代表的な例として、限定されないが、
【化１０】
2020506904.tif 000011
が挙げられる（Ｒ２の非モルホリン置換基に注意されたい）。
【０１０８】
式ＩＩＩの別の化合物は、以下を含む。
【化１１】
2020506904.tif 000012
【０１０９】
本発明は、式ＩＶ：
【化１２】
2020506904.tif 000013
（式中、Ｍは、Ｓ又はＯであり；Ｒ１、Ｒ３及びＲ４は、式Ｉについて上に記載した通りであり、Ａｒは、チオフェン（又はフラン）環との結合以外に置換されていないアリール、複素環又はヘテロアリール基として定義され、及びＲ３置換基は、メタ又はパラ位置にある）
の化合物及びその使用方法にも関する。
【０１１０】
式ＩＶの化合物の特定のサブセットは、置換基Ａｒ−Ｒ３が、限定されないが、ＣＤＫ４及び／又はＣＤＫ６などのサイクリン依存性キナーゼに結合して、これを強力に（ＩＣ５０＜１０００ｎＭ）阻害する化合物を含む。
【０１１１】
式ＩＶの化合物は、位置Ｒ２のモルホリン置換基を含む。三重阻害剤化合物を使用して、そのピペリジン類似体化合物２と比較した場合、モルホリンは、最大ＰＩ３Ｋ活性に重要であるが、ＢＲＤ４阻害にはそうでないという観察結果が得られている。
【０１１２】
三重阻害剤は、概して、Ｒ２位置においてモルホリンを、且つＲ３において、フラン又はチオフェンと結合して疎水性領域（上方ローブＶ８７／Ｌ９２及び下方ローブＷ８１／Ｐ８２）内のＢＲＤ４と結合する疎水性芳香族基を有し、またＲ３位置にＣＤＫ阻害部分を含むものとして特徴付けられる。
【０１１３】
代表的な式ＩＶの化合物の例として、限定されないが、
【化１３】
2020506904.tif 000014
が挙げられる。
【０１１４】
式ＩＶの別の化合物は、
【化１４】
2020506904.tif 000015
【化１５】
2020506904.tif 000016
を含む。
【０１１５】
別の態様では、本発明は、式ＩＶａ：
【化１６】
2020506904.tif 000017
の化合物及びその使用方法にも関し、
【化１７】
2020506904.tif 000018
Ｇ２＝Ｒ１（Ｒ１は、式Ｉに定義される通りである）
Ｇ３＝Ｃ、Ｎ
Ｄ＝Ｃ、Ｎ
Ｅ＝Ｃ、Ｎ
【化１８】
2020506904.tif 000019
Ｇ６＝Ｏ、Ｓ
である。
【０１１６】
式ＩＶａの化合物の代表的な例として、限定されないが、
【化１９】
2020506904.tif 000020
が挙げられる。
【０１１７】
別の態様では、本発明は、式ＩＶｂ：
【化２０】
2020506904.tif 000021
（式中、
Ｘ１＝Ｃ、Ｎ
Ｘ２＝Ｃ、Ｎ
Ｘ３＝Ｃ、Ｎ
Ｘ４＝Ｃ、Ｎ
Ｘ５＝Ｃ、Ｎ
Ｘ６＝Ｃ、Ｎ
Ｇ２０＝Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、ＣＦ３、ＣＨ３
Ｇ２１＝無（Ｘ３＝Ｎのとき）、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、ＣＦ３、ＣＨ３
Ｇ２２＝無（Ｘ４＝Ｎのとき）、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、ＣＦ３、ＣＨ３
Ｇ２３＝無（Ｘ５＝Ｎのとき）、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、ＣＦ３、ＣＨ３
Ｇ２４＝Ｈ、ＣＨ３、ＣＨ２ＣＨ３、ＣＨ（ＣＨ３）２、ＣＦ３、Ｇ２６など
Ｇ２５＝Ｈ、ＣＨ３、ＣＨ２ＣＨ３、ＣＨ（ＣＨ３）２、ＣＦ３、Ｇ２６など
Ｇ２６＝アルキル、
【化２１】
2020506904.tif 000022
（ここで、＊＝結合点）
【化２２】
2020506904.tif 000023
）
の化合物及びその使用方法にも関する。
【０１１８】
式ＩＶｂの化合物の代表的な例として、限定されないが、
【化２３】
2020506904.tif 000024
が挙げられる。
【０１１９】
別の態様では、本発明は、式ＩＶｃ：
【化２４】
2020506904.tif 000025
（式中、
Ｘ７＝Ｃ、Ｎ
Ｘ８＝Ｏ、Ｓ
Ｘ９＝Ｏ、Ｓ
Ｇ２７＝無（Ｘ７＝Ｎのとき）、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、ＣＦ３、ＣＨ３、ＣＨ２ＣＨ３、ＣＨ（ＣＨ３）２
Ｇ２８＝Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、ＣＦ３、ＣＨ３、ＣＨ２ＣＨ３、ＣＨ（ＣＨ３）２、
Ｇ２９＝Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、ＣＦ３、ＣＨ３、ＣＨ２ＣＨ３、ＣＨ（ＣＨ３）２、
Ｇ３０＝Ｈ、ＣＨ３、ＣＨ２ＣＨ３、ＣＨ（ＣＨ３）２、ＣＦ３、ＮＨ２、ＮＨＣＨ３、Ｎ（ＣＨ３）２、Ｇ３１など
Ｇ３１＝アルキル、
【化２５】
2020506904.tif 000026
（ここで、＊＝結合点）
【化２６】
2020506904.tif 000027
）
の化合物及びその使用方法にも関する。
【０１２０】
式ＩＶｃの化合物の代表的な例として、限定されないが、
【化２７】
2020506904.tif 000028
が挙げられる。
【０１２１】
一部の態様では、本発明の化合物は、５００ダルトンを超える分子量を有する、式Ｉ、ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶａ、ＩＶｂ及びＩＶｃの化合物を含む。
【０１２２】
Ｃ．コンジュゲート
本発明は、Ｒ２がモルホリノ基である式Ｉ〜ＩＶのコンジュゲートの使用方法も提供する。一実施形態では、コンジュゲートは、式Ｉ〜ＩＶの化合物をアルキル化することによって形成され、ここで、Ｒ２は、リンカー基（Ｌ）を有するモルホリノ基又は置換モルホリノ基であり、リンカー基は、任意選択で、ターゲティング剤（Ｔ）で置換されている。本発明のこの態様のためのコンジュゲートを生成する方法は、米国特許第６，９４９，５３７号及び米国特許第７，３９６，８２８号に開示されているアルキル化手順を含み、これらの全内容は、参照により本明細書に組み込まれる。本発明のこの態様の一実施形態では、式Ｉ〜ＩＶの化合物を式Ｑ：
【化２８】
2020506904.tif 000029
（式中、Ｈａｌは、ハロゲンであり；Ｒ５は、ＣＨ２、ＣＨ（ＣＨ３）、ＣＨ（Ｐｈ）、Ｃ（ＣＨ３）（ＣＯＯＨ）又はＣＨ（ＣＨ（ＣＨ３）２）であり；
Ｚ１及びＺ２は、独立に、Ｓ又はＯであり；
Ｒ６は、水素、任意選択で置換された脂肪族、任意選択で置換されたアリール、アルコキシ、カルボキシ、アミノ、複素環、アリールオキシであり、さらに、任意選択で、ターゲティング剤（Ｔ）により置換されて、Ｒ６−Ｔを形成する）
のハロメチルエステル化合物と反応させる。
【０１２３】
ターゲティング剤
別の実施形態では、本発明のコンジュゲートは、Ｒ６が、それに共有結合した１つ又は複数のターゲティング剤（Ｔ）をさらに含む化合物である。ターゲティング剤は、本発明のコンジュゲートが特定のタイプの細胞、組織、器官又は受容体などの細胞外構造に選択的に送達されることを可能にする。一部の用途では、薬物若しくはプロドラッグの位置を処置部位に限定するか、又はそれが望ましくない副作用を引き起こし得る組織に到達することを少なくとも防止すると共に、任意の特定の時点において、有効であるが過剰ではない量の薬物が使用されることを確実にすることが望ましいことがあり得る。ターゲティング剤の使用は、本発明のコンジュゲートが処置部位で濃縮することを可能にし得る。処置部位に送達されると、リンカーは、酵素的に切断されるか又は加水分解されて、式Ｉの化合物をもたらすことができる。さらに、ターゲティング剤の使用は、処置部位での薬物の有効濃度を達成するのに必要な用量を制限することもできる。ターゲティング剤の使用は、必要な投薬頻度も低減し得る。
【０１２４】
好適なターゲティング剤は、共有結合を介して本発明の化合物と結合することが好ましく、共有結合は、限定されないが、ターゲティング剤の求核又は求電子基をリンカー上のそれぞれ求電子又は求核基と共有結合反応させるなどの方法により形成することができる。一実施形態では、好適なターゲティング剤は、米国特許第６，９４９，５３７号に開示されるものであり、その全内容は、参照により本明細書に組み込まれる。
【０１２５】
本発明の一実施形態では、本発明のコンジュゲートは、Ｒ６−Ｔが、
【化２９】
2020506904.tif 000030
からなる群から選択される、それらの化合物である。
【０１２６】
本発明のコンジュゲートと反応させることができるターゲティング剤としては、限定されないが、炭水化物、ビタミン、ペプチド、タンパク質、ヌクレオシド、ヌクレオチド、核酸、リポソーム、脂質、向骨性物質及び向軟骨性物質が挙げられる。また、ターゲティング剤は、所望の組織において受容体により結合され、任意選択で受容体媒介プロセスにより細胞に輸送される分子であり得る。こうしたターゲティング剤の代表的な例として、限定されないが、脳のグリア細胞中に存在する末梢型ベンゾジアゼピン受容体（ＰＢＲ）に結合するジアゼピンがある。こうしたジアゼピンの代表的な例は、“Peripheral Benzodiazepine Receptor Ligand-Melphalan Conjugates for Potential Selective Drug Delivery to Brain Tumors,”という名称のG. Trapani et al. Bioconjugate Chem. 2003, 14, 830-839に論じられており、その内容は、参照により本明細書に組み込まれる。
【０１２７】
ターゲティング剤として使用することができる代表的なビタミンには、限定されないが、葉酸塩、ビタミンＢ１２又はビタミンＣがある。用語「葉酸塩」は、葉酸受容体と結合する能力を有する葉酸誘導体を包含する。ターゲティング剤として使用することができる葉酸塩の代表的な例として、限定されないが、葉酸、フォリン酸、プテロイルグルタミン酸及びテトラヒドロプテリンなどの葉酸受容体結合プテリジン、ジヒドロ葉酸塩、テトラヒドロ葉酸塩並びにそれらのデアザ及びジデアザ類似体が挙げられる。他の好適な葉酸塩は、葉酸塩類似体であり、こうしたものとして、限定されないが、アミノプテリン、アメトプテリン（メトトレキサート）、Ｎ１０−メチル葉酸塩、２−デアミノ−ヒドロキシ葉酸塩、１−デアザメトプテリン又は３−デアザメトプテリンなどのデアザ類似体及び３’５’−ジクロロ４−アミノ−４−デオキシ−Ｎ１０−メチルプテロイル−グルタミン酸（ジクロロメトトレキサート）が挙げられる。本発明の化合物との共有結合に好適な葉酸塩に分子を共役させる方法は、米国特許第６，５７６，２３９号、同第５，８２０，８４７号、同第５，６８８，４８８号、同第５，１０８，９２１号、同第５，６３５，３８２号及び同第５，４１６，０１６号に開示されており、それらの内容は、参照により本明細書に組み込まれる。本発明の化合物との共有結合に好適なビタミンＣに分子を共役させる方法は、S. Manfrdini et al. J. Med. Chem.2002, 45, 559-562に開示されており、その内容は、参照により本明細書に組み込まれる。
【０１２８】
ターゲティング剤として使用することができる代表的なペプチド及びペプチド模倣物として、限定されないが、ＲＧＤ、ｃ（ＲＧＤｆＫ）、ビトロネクチン、フィブロネクチン、ソマトスタチン−受容体アゴニスト及びソマトスタチン−受容体アンタゴニストからなる群から選択されるＲＧＤ含有ペプチドが挙げられる。αｖβ３インテグリン受容体に結合してアンタゴニストとして作用する分子は、ターゲティング剤として使用され得、米国特許第６，５５２，０７９号、同第６，４２６，３５３Ｂ号、国際公開第２００２／４０５０５Ａ２号及び米国特許出願公開第２００２／００５５４９９号、同第２００２／００６１８８５号、同第２００２／００６５２９１号、同第２００２／００７２５００号、同第２００２／００７２５１８号；W. Arap et al. Science 1998,  279, 377-380; R.J. Kok et al. Biojonjugate Chem. 2002, 13, 128-135; D.A. Sipkins et al. Nat. Med. 1998, 4, 623-626; P.M. Winter et al. Cancer Res. 2003, 63, 5838-5843;及びJ.D. Hood et al. Science 2002, 296, 2404-2407に記載されており、それらの内容は、参照により本明細書に組み込まれる。ターゲティング剤として使用することができる代表的なタンパク質として、限定されないが、腫瘍特異的モノクローナル抗体又はその断片といった抗体又はその断片が挙げられる。ターゲティング剤として使用することができる代表的な向骨性物質として、限定されないが、ホンスホン酸塩、ホンスホン酸、アミノメチルホスホン酸、リン酸塩、ポリリン酸塩及びハイドロキシアパタイト結合ポリペプチドが挙げられる。他のペプチドとしては、クロロトキシン（米国特許第６，４２９，１８７Ｂ１号）及び組織因子（G.M. Lanza et al. Circulation 2002, 106, 2842-2847）がある。
【０１２９】
他の好適なターゲティング剤として抗体が挙げられる。抗体は、クラスＩｇＧ、ＩｇＭ、ＩｇＡ、ＩｇＤ若しくはＩｇＥ又はＦａｂ、Ｆ（ａｂ’）２、Ｆｄをはじめとするそれらの断片若しくは誘導体並びに一本鎖抗体、ジアボディ、二重特異性抗体、二価抗体及びそれらの誘導体であり得る。抗体は、モノクローナル抗体、ポリクローナル抗体、アフィニティ精製抗体又はそれらの混合物であり得、これらは、所望のエピトープ又はそれに由来する配列に対して十分な結合特異性を呈示する。抗体は、キメラ抗体でもあり得る。抗体は、腫瘍に関連するもの、組織適合性抗原及び他の細胞表面抗原、細菌、真菌、ウイルス、酵素、毒素、薬物及び他の生物活性分子を含め、多様な抗原決定基に対するものであり得る。抗体が特異的に反応性であり得る腫瘍関連抗原として、限定されないが、癌胎児性抗原（ＣＥＡ）、ＴＡＧ−７２などのムチン、ヒト乳脂肪球抗原、前立腺血清抗原（ＰＳＡ）、前立腺特異的膜抗原（ＰＳＭＡ）、ＰＳ（ホスファチジルセリン）などといった抗原、限定されないが、ＩＬ−２、ＥＧＦ、ＶＥＧＦ及びトランスフェリン受容体を含む受容体が挙げられるが、これらに限定されるわけではない。他の代表的な腫瘍関連抗原としては、限定されないが、J.R. Zalcberg et al. J. Clin. Oncology 1985, 3, 876-882、国際公開第０１／６８７０９Ａ１号及び米国特許出願公開第２００４／０００９１２２Ａ１号に記載されている腫瘍関連抗原が挙げられ、それらの内容は、参照により本明細書に組み込まれる。
【０１３０】
他の好適なターゲティング剤として、グルコース、ガラクトース、マンノース、マンノース６−リン酸塩、ホルモン（例えば、インスリン、成長ホルモンなど）、成長因子又はサイトカイン（例えば、ＴＧＦ−β、ＥＧＦ、インスリン様成長因子など）、ＹＥＥ（ＧａｌＮＡｃＡＨ）３又は誘導体、コバラミン、α−２マクログロブリン、アシアロ糖タンパク質、アルブミン、テキサフィリン、メタロテキサフィリン、抗体、抗体フラグメント（例えば、Ｆａｂ）、一本鎖抗体可変領域（ｓｃＦｖ）、トランスフェリン、任意のビタミン及び任意の補酵素が挙げられる。
【０１３１】
ターゲティング剤は、骨に本発明の化合物を送達する薬剤でもあり得る。骨ターゲティング剤として、限定されないが、ビスホスホネート、ＥＤＴＭＰ  ＤＯＴＭＰ及びＡＢＥＤＴＭＰが挙げられ、これらは、米国特許第４，９３７，３３３号、同第４，８８２，１４２号、同第５，０６４，６３３号及び国際公開第９４／００１４３号に開示されており、それらの内容は、参照により本明細書に組み込まれる。ＤＯＴＭＰ及びＥＤＴＭＰは、任意の好適なカップリング法によってリンカー部分に結合され得、そうした方法として、限定されないが、Ｒ基が、リンカー部分の求核又は求電子基と（それぞれ）反応する適切な求電子又は求核基を有し得るカップリングケミストリーなどがある。カップリングケミストリーについて、さらなる詳細は、Tetrahedron 1999, 55, 12997-13010に提供されており、その内容は、参照により本明細書に組み込まれる。骨標的化プロドラッグ及びカップリングケミストリーのさらなる詳細は、Proc. SPIE-Int. Soc. Opt. Eng.1999, 3600 (Biomedical Imagn. Reporters Dyes & Instrumental, 99-106; U.S. Patent Number 5,177,054; J. Med. Chem.1994, 37, 498-511; Tetrahedron Lett.1989, 30. 7141-7144; T.J. Houghton et al. J. Med. Chem. 2008, 51, 6955-6969；及び米国特許第５，９５５，４５３号に提供されており、それらの内容は、参照により本明細書に組み込まれる。
【０１３２】
ターゲティング剤を用いて、本発明の化合物の徐放レザバー部位として骨に本発明のコンジュゲート（又はその塩）を送達することができる。ターゲティング剤は、酸性切断可能なリンカーを介して本発明の化合物に結合した向骨性（骨指向性）部分であり得る。酸性切断可能リンカーの例として、限定されないが、オルト酸性アミド化結合がある。国際公開第９４／００１４３号（その内容は、参照により組み込まれる）に記載される通り、酸性条件下において、タンパク質−ＡＣＬ３アミド結合は、容易に切断されてアミド官能基のネイティブアミノ基を遊離する。酸性媒介性メカニズムを伴う破骨細胞骨吸収中、プロドラッグを骨とつなぐ結合を切断して、本発明の化合物を放出し得る。方法及び具体的な骨ターゲティング剤は、米国特許第６，９４９，５３７号に開示されており、それらの全内容は、参照により本明細書に組み込まれる。
【０１３３】
ターゲティング剤は、ＲＧＤペプチド部分も含み得る。F. Curnis et al. Cancer Res.2004, 64, 565-571に論じられているように、ＲＧＤ部分は、αｖβ３インテグリンなどの細胞付着受容体と相互作用することによってＲＧＤ融合タンパク質を血管系にターゲティングする。
【０１３４】
本発明のこの態様によるコンジュゲート化合物は、式Ｖ又は式ＶＩにより描かれ、ここで、加水分解性リンカーＲｃは、２つの位置（示す通り）のいずれかにある。
【化３０】
2020506904.tif 000031
式中、Ｍは、独立に、Ｏ又はＳであり、Ｒ１、Ｒ３及びＲ４は、独立に、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、アルキル、アルケニル、アルキニル、炭素環、アリール、複素環、ヘテロアリール、ホルミル、ニトロ、シアノ、アミノ、カルボン酸、カルボン酸エステル、カルボキシルアミド、リバースカルボキシアミド、置換アルキル、置換アルケニル、置換アルキニル、置換炭素環、置換アリール、置換複素環、置換ヘテロアリール、ホスホン酸、ホスフィン酸、ホスホロアミデート、ホスホン酸エステル、ホスフィン酸エステル、ケトン、置換ケトン、ヒドロキサム酸、Ｎ−置換ヒドロキサム酸、Ｏ−置換ヒドロキサム酸塩、Ｎ−及びＯ−置換ヒドロキサム酸塩、スルホキシド、置換スルホキシド、スルホン、置換スルホン、スルホン酸、スルホン酸エステル、スルホンアミド、Ｎ−置換スルホンアミド、Ｎ，Ｎ−二置換スルホンアミド、ボロン酸、ボロン酸エステル、アゾ、置換アゾ、アジド、ニトロソ、イミノ、置換イミノ、オキシム、置換オキシム、アルコキシ、置換アルコキシ、アリールオキシ、置換アリールオキシ、チオエーテル、置換チオエーテル、カルバミン酸塩、置換カルバミン酸塩を表し；
Ｒｃは、加水分解性リンカー基（Ｌ）を含み、これは、任意選択で、ターゲティング剤（Ｔ）で置換されている。
【０１３５】
一実施形態では、式Ｖ又はＶＩの本発明の方法で使用される標的化コンジュゲートは、Ｒｃが構造：
【化３１】
2020506904.tif 000032
を有するものである。
【０１３６】
本発明の方法で使用される化合物の薬学的に許容される塩は、式Ｉ〜ＶＩの塩基性化合物と、生理的に許容されるアニオンを付与する無機又は有機酸との酸付加塩であるか、又は式Ｉ〜ＶＩの酸性化合物と、生理的に許容されるカチオンを付与する塩基とにより形成される塩であるものである。こうした酸及び塩基の例は、以下に提供される。
【０１３７】
本発明の別の態様として、薬学的に許容される担体、希釈剤又は賦形剤と一緒に、本明細書の記載のいずれかに提供される式Ｉ〜ＶＩの化合物（又はその薬学的に許容される塩）を含む医薬製剤が提供される。
【０１３８】
加えて、本発明の化合物（又はその塩）は、キナーゼ活性、例えばＰＩ−３キナーゼ活性、及び／又はブロモドメイン活性、及び／又はＣＤＫ４／６活性の阻害に使用するための薬剤の製造における活性成分として有用である。
【０１３９】
本発明は、本明細書の定義のいずれかを有する式Ｉ〜ＶＩの化合物又はそのコンジュゲート若しくはプロドラッグを治療有効量で投与することにより、限定されないが、癌、非癌増殖性疾患、敗血症、自己免疫疾患、ウイルス感染、アテローム性動脈硬化、１型又は２型糖尿病、肥満症、炎症性疾患及びＭｙｃ依存性障害を含むヒト又は他の哺乳動物の疾患を治療する方法も提供する。
【０１４０】
本発明は、そうした治療を必要とするヒトに、本明細書の定義のいずれかを有する式Ｉ〜ＶＩの化合物又はそのコンジュゲート若しくはプロドラッグを有効量で投与するなど、式Ｉ〜ＶＩの化合物を提供することにより、ＣＤＫを阻害する方法をさらに提供する。
【０１４１】
さらに、本発明は、治療を必要とする哺乳動物に、本明細書の定義のいずれかを有する式Ｉ〜ＶＩの化合物又はそのコンジュゲート若しくはプロドラッグを有効量で投与することを含む、腫瘍成長を阻害する方法を提供する。
【０１４２】
また、抗癌剤として使用するための、本明細書の定義のいずれかを有する式Ｉ〜ＶＩの化合物（又はそのコンジュゲート、プロドラッグ若しくは塩）も提供される。
【０１４３】
本発明の別の特徴として、薬学的に許容される担体、希釈剤又は賦形剤と一緒に、本明細書の記載のいずれかに提供される式Ｉ〜ＶＩの化合物の化合物又はコンジュゲート（又はその薬学的に許容される塩）を含む医薬製剤が提供される。
【０１４４】
本発明は、式Ｉ〜ＶＩに記載されるものと同一であるが、１個又は複数の原子を対応する同位体で置換する、同位体標識化合物及びその薬学的に許容される塩の使用方法も含む。本発明の化合物に組み込むことができる同位体の例として、水素、炭素、窒素、酸素、リン、フッ素及び塩素の同位体が挙げられる。前述の同位体及び／又は他の原子の別の同位体を含有する本開示の化合物、そのコンジュゲート及び前記化合物又は前記コンジュゲートの薬学的に許容される塩は、本開示の範囲に含まれる。本開示の特定の同位体標識化合物、例えば２Ｈ、３Ｈ、１４Ｃ、１５Ｎ、３２Ｐ及び１３１Ｉなどの放射性同位体が組み込まれるものは、例えば、腫瘍を画像化する場合、薬物及び／又は基質組織分布アッセイにおいて有用である。フッ素−１８（１８Ｆ）は、調製しやすさ及び検出可能性のために特に好ましい。本発明の同位体標識化合物は、一般に、以下のスキーム及び／又は実施例及び調製に開示される手順を実施することにより、容易に入手可能な同位体標識試薬で非同位体標識試薬を置換することによって調製することができる。
【０１４５】
式Ｉ〜ＶＩの特定の化合物（又は塩、プロ化合物、コンジュゲートなど）及びこうした化合物を使用する方法は、互変異性型、シス−若しくはトランス異性体並びに光学的に活性のラセミ、鏡像異性体又はジアステレオマー型を含めて異性型で存在し得、且つそれらの形態で単離され得ることが理解されるであろう。本発明が、互変異性型のいずれか若しくはそれらの混合物として；又はジアステレオマーの混合物として且つ個別のジアステレオマーの形態の式Ｉ〜ＶＩの化合物を包含すること、及び本発明が、鏡像異性体の混合物として且つ個別の鏡像異性体の形態での式Ｉ〜ＶＩの化合物を包含し、それらの混合物又は形態のいずれも、ＰＩ３キナーゼをはじめとするキナーゼに対する阻害特性を有することを理解すべきであり、特定の形態を調製又は単離する方法並びに本明細書で以下に記載されるものを含む標準的試験によりキナーゼに対する阻害特性を決定する方法は、当技術分野において公知である。
【０１４６】
加えて、本発明の方法で使用される式Ｉ〜ＶＩの化合物（又はその塩、プロ化合物、コンジュゲートなど）は、多型を呈示し得るか、又は水若しくは有機溶媒と一緒に溶媒和化合物を形成し得る。本発明は、任意のそうした多形型、その任意の溶媒和化合物又は混合物も包含する。
【０１４７】
本発明の方法は、上の式Ｉ〜ＶＩにより定義される化合物の薬学的に許容される塩の使用を含む。本発明の方法で使用される塩基性化合物は、薬学的に許容される塩を形成するために、いくつかの無機及び有機酸のいずれかと反応して、生理的に許容される対イオンを付与する上で十分塩基性の１つ又は複数の官能基を有する。薬学的に許容される酸付加塩を形成するために一般的に使用される酸は、塩酸、臭化水素酸、ヨウ化水素酸、硫酸、リン酸などの無機酸及びｐ−トルエンスルホン酸、メタンスルホン酸、シュウ酸、ｐ−ブロモベンゼンスルホン酸、炭酸、コハク酸、クエン酸、安息香酸、酢酸などの有機酸である。従って、そうした薬学的に許容される塩の例は、硫酸塩、ピロ硫酸塩、重硫酸塩、亜硫酸塩、重亜硫酸塩、リン酸塩、リン酸一水素、リン酸二水素、メタリン酸塩、ピロリン酸塩、塩化物、臭化物、ヨウ化物、酢酸塩、プロピオン酸塩、デカン酸塩、カプリル酸塩、アクリル酸塩、ギ酸塩、イソ酪酸塩、カプロン酸塩、ヘプタン酸塩、プロピオール酸塩、シュウ酸塩、マロン酸塩、コハク酸塩、スベリン酸塩、セバシン酸塩、フマル酸塩、マレイン酸塩、ブチン−１，４−ジオアート、ヘキシン−１，６−ジオアート、安息香酸塩、クロロ安息香酸塩、メチル安息香酸塩、ジニトロ安息香酸塩、ヒドロキシ安息香酸塩、メトキシ安息香酸塩、フタル酸塩、スルホン酸塩、キシレンスルホン酸塩、フェニル酢酸塩、フェニルプロピオン酸塩、フェニル酪酸塩、クエン酸塩、乳酸塩、γヒドロキシ酪酸塩、グリコール酸塩、酒石酸塩、メタンスルホン酸塩、プロパンスルホン酸塩、ナフタレン−１−スルホン酸塩、ナフタレン−２−スルホン酸塩、マンデル酸塩などである。好ましい薬学的に許容される酸付加塩としては、塩酸、臭化水素酸及び硫酸などの鉱酸を用いて形成されるものが挙げられる。
【０１４８】
Ｄ．１．化合物及びコンジュゲートの合成
本発明の化合物は、本明細書に提供される実施例及び化学分野において公知であり、また米国特許第８，５５７，８０７号及びそれに引用される文献並びにG.A. Morales et al., J. Med. Chem. 2013, 56, 1922-1939（それらの全内容は、参照により本明細書に組み込まれる）に記載される製法に従って調製することができる。本発明の化合物を調製するために使用される出発材料及び中間体は、市販されているか、又は当業者が容易に調製することができる。本明細書に記載され、本発明の方法で使用される化合物及びコンジュゲートは、例えば、米国特許第６，９４９，５３７号；同第７，６６２，９７７号；同第７，３９６，８２８号；同第８，５５７，８０７号；及び同第９，５０５７８０号；並びに米国特許出願公開第１４／７０２８１６号及び同第１５／２９７２９３号に開示される手順によって製造することができ、それらの全内容は、参照により本明細書に組み込まれる。また、本発明の化合物は、例えば、米国特許第２０１００１６０３４０号（ＬＹ２８３５２１９／アベマシリブ（Abemaciclib））、国際公開第２０１００２０６７５号（ＰＤ−０３３２９９１／パルボシクリブ（Palbociclib））、国際公開第２０１００２０６７５号（ＬＥＥ−０１１／リボシクリブ（Ribociclib））、国際公開第２００８０３２１５号（パルボシクリブ（Palbociclib））及び米国特許第７７８１５８３号（パルボシクリブ（Palbociclib））に記載される方法によって調製することもでき、これらの文献は、参照により本明細書に組み込まれる。チオ化合物は、酸素類似体から当技術分野で記載されている通り、例えばMorales et al., J. Med. Chem. 2013に記載のようにローソン試薬（Lawesson’s reagent）を用いて製造することができる。チオフェン−ピラノン化合物（チエノピラノンと呼ばれる）のフラン類似体は、例えば、以下に概略を描く一般的スキームにより製造することができ、その場合、鍵中間体「ｇ」が調製され、使用される。次に、中間体「ｇ」をMorales et al., J. Med. Chem. 2013（本明細書に組み込まれる参照文献）に記載のようにさらに処理して「化合物６」の酸素類似体を取得し、これは、化合物「ｉ」と呼ばれる。続いて、ボロン酸塩とのカップリングを介して化合物「ｉ」を反応させることにより、本発明の最終的に置換フラノピラノンを作製することができる。或いは、化合物「ｉ」中の臭素原子をボロン誘導体に変換し、その後、アリール、又は臭化ヘテロアリール、又はヨウ化物とカップリングすることにより、本発明のフラノピラノンを作製することができる。
【０１４９】
鍵フラン中間体「ｇ」、続いて「ｉ」への変換後、さらに反応させて本発明の化合物を生成することによる、本発明のフラノピラノンを調製するための反応スキームを以下に示す。
【化３２】
2020506904.tif 000033
【０１５０】
Ｒ４の置換基を導入するために展開される反応スキーム：
【化３３】
2020506904.tif 000034
【０１５１】
ＴＰスカフォールドコアのＲ４の置換基を導入するためのスキーム
Ｒ４位置の置換基の選択的導入は、米国特許第２０１６／０２８７５６１号（その全内容は、参照により本明細書に組み込まれる）に開示される通り、分子「ｌ」から開始する分子「ｍ」（Ｒ４は、ピラゾールである）の合成に基づく。
【化３４】
2020506904.tif 000035
【０１５２】
フラノピラノンを取得するための別のスキームを以下に示し、この場合、ＮａＮ３を用いて鍵ブロモ−ヒドロキシ−フラン「ｇ」を取得し、次にこれを用いて中間体「ｉ」を作製した後、さらに処理して本発明の化合物を得る。
【化３５】
2020506904.tif 000036
モルホリン以外の様々なＲ２置換基を含む本発明の化合物は、アセチルモルホリンの代わりに例えばアセチル化アミン、アセチル化アルコール又は他のメチルケトンを用いて作製される。例えば、反応スキームでのアセトンの使用により、Ｒ２＝メチル基が得られる。また、様々なＲ１置換基を含む本発明の化合物は、置換ケトン又は置換アセチルモルホリンを用いて作製され、例えばプロピオニルモルホリンの使用により、Ｒ１＝メチル基が得られる。
【０１５３】
本発明の方法で使用される化合物又はその薬学的に許容される塩は、その構造に不斉炭素原子又は４級化窒素原子を有し得る。式Ｉの特定の化合物（又は塩、コンジュゲートなど）は、互変異性型、シス若しくはトランス異性体並びに光学的に活性のラセミ又はジアステレオマー型をはじめとする異性型で存在し得、且つそれらの形態で単離され得ることが理解されるであろう。本発明が、互変異性型のいずれかで若しくはそれらの混合物として；又はジアステレオマーの混合物として且つ個別のジアステレオマーの形態での式Ｉの化合物を包含すること、及び本発明が、鏡像異性体の混合物として且つ個別の鏡像異性体の形態での式Ｉの化合物を包含し、それらの混合物又は形態のいずれもキナーゼ、例えばＰＩ−３キナーゼに対する阻害特性を有することを理解すべきである。本発明の化合物及びその薬学的に許容される塩は、単一の立体異性体、ラセミ体として及び鏡像異性体とジアステレオマーとの混合物として存在し得る。化合物は、幾何異性体としても存在し得る。こうした単一の立体異性体、ラセミ体及びそれらの混合物並びに幾何異性体は、本発明の範囲に含まれることが意図される。
【０１５４】
本発明の化合物を調製するための別の合成方法は、実施例に記載されている化合物の調製において説明する。
【０１５５】
Ｅ．製剤
本発明の別の態様として、薬学的に許容される担体、希釈剤又は賦形剤と一緒に、本発明の化合物、例えば本明細書の記載のいずれかに提供される式Ｉの化合物（又はその薬学的に許容される塩若しくはプロ化合物若しくはコンジュゲート）を含む医薬製剤又は組成物が提供される。本発明の組成物は、従来の方法で製剤化される錠剤、カプセル又はロゼンジの形態であり得る。例えば、経口投与のための錠剤及びカプセルは、限定されないが、結合剤、充填剤、潤滑剤、崩壊剤及び湿潤剤をはじめとする従来の賦形剤を含み得る。結合剤として、限定されないが、シロップ、アカシア、ゼラチン、ソルビトール、トラガカンス、デンプン糊及びポリビニルピロリドンが挙げられる。充填剤として、限定されないが、ラクトース、糖、微結晶性セルロース、トウモロコシデンプン、リン酸カルシウム及びソルビトールが挙げられる。潤滑剤として、限定されないが、ステアリン酸マグネシウム、ステアリン酸、タルク、ポリエチレングリコール及びシリカが挙げられる。崩壊剤として、限定されないが、ジャガイモデンプン及びデンプングリコール酸ナトリウムが挙げられる。湿潤剤として、限定されないが、ラウリル硫酸ナトリウムが挙げられる）。錠剤は、当技術分野で公知の方法に従ってコーティングされ得る。
【０１５６】
本発明の組成物は、限定されないが、水性又は油性懸濁液、溶液、エマルション、シロップ及びエリキシルをはじめとする液体製剤であり得る。また、組成物は、使用前に水又は他の好適なビヒクルを用いて構成するための乾燥製剤として製剤化され得る。こうした液体調製物は、限定されないが、懸濁剤、乳化剤、非水性ビヒクル及び保存料をはじめとする添加剤を含有し得る。懸濁剤として、限定されないが、ソルビトールシロップ、メチルセルロース、グルコース／糖シロップ、ゼラチン、ヒドロキシエチルセルロース、カルボキシメチルセルロース、ステアリン酸アルミニウムゲル及び水素添加食用脂が挙げられる。乳化剤として、限定されないが、レシチン、モノオレイン酸ソルビタン及びアカシアが挙げられる。非水性ビヒクルとして、限定されないが、食用油、アーモンド油、分留ヤシ油、油性エステル、プロピレングリコール及びエチルアルコールが挙げられる。保存料として、限定されないが、ｐ−ヒドロキシ安息香酸メチル又はプロピル及びソルビン酸が挙げられる。
【０１５７】
本発明の組成物は、座薬として製剤化することもでき、これは、限定されないが、ココアバター又はグリセリドなどの座薬基剤を含有し得る。本発明の組成物は、吸入用に製剤化することもでき、これは、限定されないが、溶液、懸濁液又はエマルションなどの形態であり得、乾燥粉末として又はジクロロジフルオロメタン若しくはトリクロロフルオロメタンなどの高圧ガスを用いたエアゾールの形態で投与することができる。本発明の組成物は、限定されないが、クリーム、軟膏、ローション、ペースト、湿布、パッチ若しくは膜をはじめとする水性又は非水性ビヒクルを含む製剤化経皮製剤であり得る。
【０１５８】
さらに、本発明の組成物は、限定されないが、注射又は連続注入によるものを含め、非経口投与のために製剤化することもできる。注射のための製剤は、油性若しくは水性ビヒクル中の懸濁液、溶液又はエマルションの形態であり得、限定されないが、懸濁剤、安定剤及び分散剤をはじめとする製薬助剤を含有し得る。組成物は、限定されないが、滅菌された発熱性物質除去蒸留水を含む好適なビヒクルを用いた再構成のための粉末形態で提供することもできる。
【０１５９】
本発明の組成物は、デポ剤として製剤化することもでき、これは、移植又は筋肉内注射により投与することができる。組成物は、好適なポリマー若しくは疎水性材料（例えば、許容可能な油中のエマルションとして）、イオン交換樹脂又は難溶性誘導体（例えば、難溶性塩として）と一緒に製剤化され得る。
【０１６０】
さらに、本発明の組成物は、リポソーム製剤として製剤化することもできる。リポソーム製剤は、目的の細胞又は角質層に浸透して、細胞膜と融合することにより、リポソームの内容物の細胞への送達を達成するリポソームを含むことができる。例えば、Yarosh et al.の米国特許第５，０７７，２１１号、Redziniak et al.の米国特許第４，６２１，０２３号又はRedziniak et al.の米国特許第４，５０８，７０３号に記載されるものなどのリポソームを使用することができる。他の好適な製剤は、ニオソームを使用することができる。ニオソームは、主にノニオン性脂質から構成される膜を有する、リポソームと類似の脂質小胞であり、その一部の形態は、角質層を介した化合物の輸送に有効である。
【０１６１】
下記の製剤例は、例示的に過ぎず、本発明の化合物若しくは製剤又は方法の範囲を何ら限定する意図はない。本明細書において、語句「活性成分」は、式Ｉ〜ＶＩの化合物又はその薬学的に許容される塩、プロ化合物、コンジュゲート若しくはその溶媒和化合物を指す。
【０１６２】
【表１】
2020506904.tif 000037
【０１６３】
【表２】
2020506904.tif 000038
【０１６４】
限定されないが、皮下、静脈内（ボーラス注射を含む）、筋肉内及び動脈内をはじめとする様々な経路による患者への投与のための非経口投与形態も本発明により考慮される。非経口投与形態は、好ましくは、患者への投与前に滅菌状態であるか、又は滅菌することができる。非経口投与形態の例として、限定されないが、直ちに注射できる溶液、注射のための薬学的に許容されるビヒクル中に直ちに溶解又は懸濁ができる乾燥製剤、直ちに注射できる懸濁液及びエマルションが挙げられる。本発明の非経口投与形態を提供するために使用することができる好適なビヒクルは、当業者に周知である。例として、注射用水ＵＳＰ；限定されないが、塩化ナトリウム液、リンゲル液、デキストロース液、デキストロース及び塩化ナトリウム液並びに乳酸加リンゲル液などを含む水性ビヒクル；限定されないが、エチルアルコール、ポリエチレングリコール及びポリプロピレングリコールなどの水混和性ビヒクル；並びに限定されないが、トウモロコシ油、綿実油、ピーナッツ油、ゴマ油、オレイン酸エチル、ミリスチン酸イソプロピル及び安息香酸ベンジルなどの非水性ビヒクルが挙げられるが、これらに限定されるわけではない。
【０１６５】
本発明の方法に使用される非経口組成物の例は、例えば、患者への投与前に５％デキストロース液、ＵＳＰ又は０．９％塩化ナトリウム液、ＵＳＰを含む水溶液を用いた希釈が意図され、これは、イリノテカン、ソルビトールＮＦ粉末及び乳酸、ＵＳＰを含む水溶液であり、約３．０〜約３．８のｐＨを有する。
【０１６６】
Ｆ．治療用途
本明細書に記載される化合物及び組成物は、式Ｉ〜ＶＩの化合物を治療有効用量で投与することにより、限定されないが、癌、非癌増殖性疾患、敗血症、自己免疫疾患、ウイルス感染、アテローム性動脈硬化、２型糖尿病、肥満症、炎症性疾患又はＭｙｃ依存性障害を含む疾患及び障害を治療するのに概して有用である。理論に拘束されることは意図しないが、ヒトを含む哺乳動物の治療における本発明の化合物及び組成物の治療効果は、こうした化合物及び組成物がＣＤＫ４及びＣＤＫ６などのチェックポイントタンパク質を阻害し、及び／又はＰＩ３Ｋを阻害し、及び／又はブロモドメインタンパク質により媒介されるエピジェネティック調節に関与する１つ又は複数のタンパク質を阻害する能力に関連し得る。
【０１６７】
一実施形態では、本発明は、ＰＩ３Ｋの阻害によりＰＩ３Ｋ経路が調節される治療方法を提供する。
【０１６８】
別の態様では、本発明は、本明細書に記載される化合物を投与することにより、ブロモドメインタンパク質（例えば、ＢＲＤ２、ＢＲＤ３、ＢＲＤ４及び／又はＢＲＤＴなどのＢＥＴタンパク質並びにＣＢＰ、ＡＴＡＤ２Ａ、ＧＣＮ５Ｌ、ＢＡＺ２Ｂ、ＦＡＬＺ、ＴＡＦ１及び／又はＢＲＰＦ１などの非ＢＥＴタンパク質）を伴うエピジェネティック調節を調節する方法を提供する。一部の実施形態では、本明細書に記載される化合物は、限定されないが、輸血、臓器移植、生体サンプル保存及び生物学的アッセイをはじめとする目的に有用な生体サンプル中でブロモドメイン含有タンパク質、例えばＢＥＴタンパク質（例えば、ＢＲＤ２、ＢＲＤ３、ＢＲＤ４及び／又はＢＲＤＴ）、非ＢＥＴタンパク質（例えば、ＣＢＰ、ＡＴＡＤ２Ａ、ＧＣＮ５Ｌ、ＢＡＺ２Ｂ、ＦＡＬＺ、ＴＡＦ１及び／又はＢＲＰＦ１）又はその突然変異体の活性を阻害することができる。
【０１６９】
他の態様では、本発明は、患者において、ブロモドメイン含有タンパク質、例えばＢＥＴタンパク質（例えば、ＢＲＤ２、ＢＲＤ３、ＢＲＤ４及び／又はＢＲＤＴ）、非ＢＥＴタンパク質（例えば、ＣＢＰ、ＡＴＡＤ２Ａ、ＧＣＮ５Ｌ、ＢＡＺ２Ｂ、ＦＡＬＺ、ＴＡＦ１及び／又はＢＲＰＦ１）又はそれらの突然変異体の活性を阻害する方法を提供し、これは、ブロモドメイン阻害活性を有する本発明の化合物又は組成物を前記患者に投与するステップを含む。
【０１７０】
本発明は、式Ｉ〜ＶＩの化合物の投与を含む治療方法も包含し、これは、ＰＩ−３キナーゼをはじめとする異常キナーゼ活性に関連するか、又はＭＹＣ（ｃ−ＭＹＣ若しくはＭＹＣＮ）駆動疾患に関連する病状又は疾患、或いはブロモドメイン阻害剤により緩和される任意の疾患に罹患した患者の治療方法を含む。一態様では、こうした治療を必要とする患者において、キナーゼ活性は、異常、過剰又は構成的に活性であり得る。
【０１７１】
本発明は、炎症性疾患を治療する方法であって、治療有効量の式Ｉ〜ＶＩの化合物を、それを必要とする患者に投与することを含む方法にも関する。キナーゼ活性、特に不適切なＰＩ−３キナーゼシグナル伝達活性に起因し得る例示的であるが非排他的な炎症性疾患及び非健康状態は、当技術分野において、例えば米国特許出願公開第２００２／０１５０９５４Ａ１号；米国特許第５，５０４，１０３号；米国特許第６，５１８，２７７Ｂ１号；米国特許第６，４０３，５８８号；米国特許第６，４８２，６２３号；米国特許第６，５１８，２７７号；米国特許第６，６６７，３００号；米国特許出願公開第２００３０２１６３８９号；米国特許出願公開第２００３０１９５２１１号；米国特許出願公開第２００２００３７２７６号及び米国特許第５，７０３，０７５号に開示されており、これらの内容は、参照により本明細書に組み込まれる。
【０１７２】
さらに、本発明の治療方法は、統合失調症、エピソード性発作性不安（ＥＰＡ）障害、例えば強迫性障害（ＯＣＤ）、心的外傷後ストレス障害（ＰＴＳＤ）、恐怖症及びパニックなど、大うつ病性障害、双極性障害、パーキンソン病、全般性不安障害、自閉症、せん妄、多発性硬化症、アルツハイマー病／認知症及び他の神経変性疾患、重症精神遅滞、ジスキネジア、ハンチントン病、トゥレット症候群、チック、振戦、ジストニア、痙攣、拒食症、過食症、発作、耽溺／依存症／渇望、睡眠障害、癲癇、片頭痛及び注意欠陥／多動性障害（ＡＤＨＤ）を含むＣＮＳ障害の治療のための、治療有効量の式Ｉ〜ＶＩの化合物の投与も含む。
【０１７３】
別の態様では、本発明は、治療有効量の式Ｉ〜ＶＩの化合物を、それを必要とする患者に投与することを含む、アルツハイマー病の治療方法を提供する。例えば、ＰＩ−３キナーゼを阻害することによってＰＩＰ２濃度を増加させると、アルツハイマー病に関連する神経毒のレベルを低下させることが報告されている（米国特許出願公開第２００８／０３１２１８７号；参照により本明細書に組み込まれる）。
【０１７４】
別の態様では、本発明は、治療有効量の式Ｉ〜ＶＩの化合物を、それを必要とする患者に投与することを含む、腫瘍細胞の化学療法感受性を高める方法を提供する。
【０１７５】
別の態様では、本発明は、治療有効量の式Ｉ〜ＶＩの化合物を、それを必要とする患者に投与することを含む、腫瘍細胞の放射線療法感受性を高める方法を提供する。
【０１７６】
別の態様では、本発明は、治療有効量の式Ｉ〜ＶＩの化合物を、それを必要とする患者に投与することを含む、腫瘍成長を阻害又は縮小する方法を提供する。
【０１７７】
別の態様では、本発明は、治療有効量の式Ｉ〜ＶＩの化合物を、それを必要とする患者に投与することを含む、腫瘍細胞に酸化ストレスを誘導する方法を提供する。
【０１７８】
別の態様では、本発明は、癌幹細胞成長及び／又は増殖を阻害することにより、腫瘍成長を阻害又は縮小する方法であって、治療有効量の式Ｉ〜ＶＩの化合物を、それを必要とする患者に投与することを含む方法を提供する。
【０１７９】
別の態様では、本発明は、治療有効量の式Ｉ〜ＶＩの化合物を、それを必要とする患者に投与することを含む、腫瘍誘導性血管新生の阻害方法を提供する。
【０１８０】
さらに、本発明は、治療有効量の式Ｉ〜ＶＩの化合物を、それを必要とする患者に投与することを含む、非癌疾患に関連する血管新生の阻害方法を提供する。
【０１８１】
また別の態様では、本発明は、癌細胞及び癌性腫瘍のアポトーシスを増大する治療方法であって、治療有効量の式Ｉ〜ＶＩの化合物を、それを必要とする患者に投与することを含む方法を提供する。
【０１８２】
本発明は、治療有効量の式Ｉ〜ＶＩの化合物を、それを必要とする患者に投与することを含む、癌の治療方法も提供する。
【０１８３】
本発明の化合物のキナーゼ、ブロモドメイン及びサイクリン依存性キナーゼ阻害活性は、当業者に周知の方法により常用的に決定することができる。例えば、インビトロキナーゼ阻害（例えば、ＰＩ３Ｋ阻害）は、標識ＡＴＰを用いて、試験化合物がＡＴＰからのリン酸塩のキナーゼ基質への移行を阻害するか否かを決定する標準キナーゼ阻害アッセイにより決定することができる。インビボＰＩ３Ｋ阻害は、細胞を破砕する標準的組織処理後、ウエスタンブロット分析を実施して、対照サンプルに対するｐＡＫＴ（ＰＩ３Ｋの基質）の存在又は非存在を決定することにより、標的組織生検から決定することができる。ブロモドメイン含有タンパク質、例えばＢＲＤ２、ＢＲＤ３、ＢＲＤ４及び／又はＢＲＤＴなどのＢＥＴタンパク質又はそれらのイソ型若しくは突然変異体の阻害剤としての本発明の化合物の活性は、インビトロ、インビボ又は細胞株において決定することができる。インビトロアッセイは、ブロモドメイン含有タンパク質の阻害を決定するアッセイを含む。或いは、競合実験の実施により阻害剤結合を決定することができ、その場合、提供される化合物を、標識又は非標識の既知リガンドと結合させたＢＥＴタンパク質などのブロモドメイン含有タンパク質と一緒にインキュベートする。例えば、ブロモドメイン阻害は、Alpha Screen Technology（Perkin Elmer Life and Analytical Sciences, Shelton, CT）を用いてインビトロで決定することができる。インビボブロモドメイン阻害は、その遺伝子転写がブロモドメインタンパク質により影響又は制御される（例えば、ＭＹＣＮタンパク質転写は、ＢＲＤ４により制御される）タンパク質の量を評価することにより、間接的に決定することができる（J. E. Delmore et al., Cell 2011, 146, 904-917; A. Puissant, Cancer Discov. 2013, 3, 308-323）。ブロモドメイン阻害は、以下の実施例に記載するように、インシリコモデル化により予測することもできる。
【０１８４】
本発明の代表的な化合物は、こうしたサービスを提供する外部販売業者を利用して、標的タンパク質を阻害するそれらの能力により特性決定した。ＰＩ３Ｋ−α、ＰＩ３Ｋ−β、ＰＩ３Ｋ−γ及びＰＩ３Ｋ−δ阻害活性は、Thermo Fisher Scientific-Biosciences Life Sciences Solutions, Madison, WIにより決定された。ブロモドメインタンパク質阻害（ＢＲＤ２、ＢＲＤ３、ＢＲＤ４及びＢＲＤＴの結合ドメイン１及び２）は、Reaction Biology Corp., Malvern, PAにより決定された。より大きい４０−ブロモドメインタンパク質セレクション（Bromoscan）に対する化合物のさらなる分析は、DiscoverX, San Diego, CAにより実施された。ＣＤＫ２、ＣＤＫ４、ＣＤＫ６及びＣＤＫ９などのタンパク質に対するサイクリン依存性キナーゼ阻害は、Reaction Biology Corp., Malvern, PAにより決定された。選択性データを取得するために、DiscoverX, San Diego, CAのKINOMEscan（商標）Profiling Serviceを使用して、４６８のヒトキナーゼの大きいコレクションが阻害についてスクリーニングされた。最後に、薬物動態パラメータ（ＰＫ）並びに他の吸着、分布、代謝及び排泄データ（ＡＤＭＥ）を外部サービス提供者Quintara Discovery（Hayward, CA）により決定された。前述した試験手順及びサービスの各々に関する追加情報は、インターネット上の各社のウェブサイトで入手可能である。
【０１８５】
特定の実施形態では、本発明は、障害（前述した通り）の治療を、それを必要とする対象において行う方法であって、治療有効量の本発明の化合物を投与することを含む方法を提供する。本明細書に記載される障害のために治療を必要とする患者の同定は、当業者の能力及び知識の範囲内である。本方法により治療が可能な前述の障害を発生するリスクがある患者の同定方法のいくつかは、例えば、家族の病歴及び対象患者の病態の発生に関連するリスク因子の存在を通して医療分野で認識されている。
【０１８６】
患者の治療の有効性の評価は、当技術分野で公知の方法により治療前の障害の程度を決定した（即ち腫瘍サイズの決定又は細胞増殖性障害が癌である腫瘍マーカのスクリーニング）後、治療有効量の本発明の化合物を患者に投与することを含む。投与から適切な期間（例えば、１日、１週間、２週間、１ヵ月、６ヵ月）後、障害の程度を再度決定する。障害の程度又は侵襲性の調節（例えば、減少）（即ち腫瘍サイズの縮小）は、治療の有効性を示すものである。障害の程度又は侵襲性は、治療期間全体を通して定期的に決定され得る。例えば、治療のさらなる有効性を評価するために数時間、数日、数週間又は数ヵ月毎に障害の程度又は侵襲性を評価し得る。障害の程度又は侵襲性の減少は、治療が有効であることを示している。記載される方法を用いて、本発明の化合物による治療から利益を被り得る患者をスクリーニング又は選別することもできる。
【０１８７】
本発明の方法に従って様々な癌を治療することができ、こうした癌として、限定されないが、以下のものが挙げられる：膀胱癌（加速性及び転移性膀胱癌を含む）、乳癌、結腸癌（大腸癌を含む）、腎臓癌、肝臓癌、肺癌（小細胞及び非小細胞肺癌及び肺腺癌を含む）、卵巣癌、前立腺癌、精巣癌、尿生殖器管癌、リンパ系癌、直腸癌、喉頭癌、膵臓癌（外分泌膵臓癌を含む）、食道癌、胃癌、胆嚢癌、子宮頸がん、甲状腺癌及び皮膚癌（扁平上皮癌を含む）；白血病、急性リンパ性白血病、急性リンパ芽球性白血病、Ｂ細胞リンパ腫、Ｔ細胞リンパ腫、ホジキンリンパ腫、非ホジキンリンパ腫、有毛細胞リンパ腫、組織球性リンパ腫及びバーキットリンパ腫を含むリンパ系の造血器腫瘍；急性及び慢性骨髄性白血病、骨髄異形成症候群、骨髄性白血病及び前骨髄球性白血病を含む骨髄系の造血器腫瘍；星細胞腫、神経芽腫、神経膠腫及び神経鞘腫を含む中枢及び末梢神経系の腫瘍；線維肉腫、横紋筋肉腫及び骨肉腫を含む間葉系起源の腫瘍；並びに黒色腫、色素性乾皮症、ケラトアカントーマ、精上皮腫、甲状腺濾胞癌及び奇形癌腫を含む他の腫瘍。また、本発明の方法を用いて、膀胱、膵臓癌、前立腺癌、非小細胞肺癌、大腸癌及び乳癌の加速性又は転移性癌を治療することもできる。
【０１８８】
本発明に従って癌を治療する方法は、化学療法及び放射線療法などの他の抗癌治療と同時に又は規則的に投与することもできる。用語「同時の」又は「同時に」は、本明細書で使用されるとき、本発明の他の抗癌治療と本発明の化合物とが互いに対して４８時間、好ましくは２４時間、より好ましくは１２時間、さらに好ましくは６時間、最も好ましくは３時間以下の時間内に投与されることを意味する。用語「規則的に」は、本明細書で使用されるとき、化学療法と異なる時間での且つ反復投与及び／又は化学療法レジメンに対して特定の頻度での化合物の投与を意味する。
【０１８９】
化学療法処置は、細胞毒性薬若しくは細胞増殖抑制剤又はこれらの組合せの投与を含み得る。細胞毒性薬は、（１）細胞がＤＮＡを複製する能力を妨害し、（２）癌細胞中に細胞死及び／又はアポトーシスを誘導することにより、癌細胞が増殖することを防止する。細胞増殖抑制剤は、細胞増殖を調節する細胞シグナル伝達のプロセスを調節、妨害又は阻害することによって作用し、ときに低い連続的レベルで作用する。
【０１９０】
細胞毒性薬として使用することができる化合物のクラスとして、限定されないが、以下のものが挙げられる：アルキル化剤（限定されないが、ナイトロジェンマスタード、エチルエニミン誘導体、スルホン酸アルキル、ニトロ尿素及びトリアゼンを含む）：ウラシルマスタード、クロルメチン、シクロホスファミド（Cytoxan（登録商標））、イホスファミド、メルファラン、クロラムブシル、ピポブロマン、トリエチレン−メラミン、トリエチレンチオホスホロアミン、ブスルファン、カルムスチン、ロムスチン、ストレプトゾシン、ダカルバジン及びテモゾロミド；代謝拮抗剤（限定されないが、葉酸アンタゴニスト、ピリミジン類似体、プリン類似体及びアデノシンデアミナーゼ阻害剤を含む）：メトトレキサート、５−フルオロウラシル、フロクスウリジン、シタラビン、６−メルカプトプリン、６−チオグアニン、フルダラビンリン酸エステル、ペントスタチン及びゲムシタビン；天然の産物及びそれらの誘導体（例えば、ビンカアルカロイド、抗腫瘍抗生物質、酵素、リンホカイン及びエピポドフィロトキシン）：ビンブラスチン、ビンクリスチン、ビンデシン、ブレオマイシン、ダクチノマイシン、ダウノルビシン、ドキソルビシン、エピルビシン、イダルビシン、アラ−ｃ、パクリタキセル（パクリタキセルは、Taxol（登録商標）として市販されている）、ミトラマイシン、デオキシコ−ホルマイシン、マイトマイシン−ｃ、１−アスパラギナーゼ、インターフェロン（好ましくはＩＦＮ−α）、エトポシド及びテニポシド。他の増殖性細胞毒性薬は、ナベルベン、ＣＰＴ−１１、アナストラゾール、レトラゾール、カペシタビン、レロキサフィン、イクロホスファミド、イフォサミド及びドロキサフィンである。
【０１９１】
微小管作用薬は、細胞有糸分裂を妨害し、その細胞傷害活性について当技術分野でよく知られている。本発明で有用な微小管作用薬として、限定されないが、アロコルヒチン（ＮＳＣ４０６０４２）、ハリコンドリンＢ（ＮＳＣ６０９３９５）、コルヒチン（ＮＳＣ７５７）、コルヒチン誘導体（例えば、ＮＳＣ３３４１０）、ドラスタチン１０（ＮＳＣ３７６１２８）、メイタンシン（ＮＳＣ１５３８５８）、リゾキシン（ＮＳＣ３３２５９８）、パクリタキセル（Taxol（登録商標）、ＮＳＣ１２５９７３）、Taxol（登録商標）誘導体（例えば、誘導体ＮＳＣ６０８８３２）、チオコルヒチンＮＳＣ３６１７９２）、トリチルシステイン（ＮＳＣ８３２６５）、ビンブラスチン硫酸塩（ＮＳＣ４９８４２）、ビンクリスチン硫酸塩（ＮＳＣ６７５７４）、限定されないが、エポチロンＡ、エポチロンＢ及びジスコデルモリドなどの天然及び合成エポチロン（R.F. Service, Science 1996, 274, 2009を参照されたい）、エストラムスチン、ノコダゾール、ＭＡＰ４などが挙げられる。こうした薬剤の例は、J.C. Bulinski et al., J. Cell Sci. 1997, 110, 3055-3064; D. Panda et al., Proc. Natl. Acad. Sci. USA 1997, 94, 10560-10564; P.F. Muehlradt et al., Cancer Res. 1997, 57, 3344-3346; K. C. Nicolaou et al., Nature 1997, 387, 268-272; R.J. Vasquez et al., Mol. Biol. Cell. 1997, 8, 973-985; and D. Panda et al., J. Biol. Chem. 1996, 271, 29807-29812にも記載されている。
【０１９２】
他の好適な細胞毒性薬として、限定されないが、エピドフィロトキシン；抗腫瘍酵素；トポイソメラーゼ阻害剤；プロカルバジン；ミトキサントロン；シスプラチン及びカルボプラチンなどの白金配位錯体；生体応答調節剤；増殖阻害剤；抗ホルモン治療薬；ロイコボリン；テガフール；並びに造血成長因子が挙げられる。
【０１９３】
本発明の方法に従って用いることができる細胞増殖抑制剤として、限定されないが、ホルモン及びステロイド（合成類似体を含む）：１７α−エチニルエストラジオール、ジエチルスチルベストロール、テストステロン、プレドニゾン、フルオキシメステロン、プロピオン酸ドロモスタノロン、テストラクトン、酢酸メゲストロール、メチルプレドニゾロン、メチル−テストステロン、プレドニゾロン、トリアムシノロン、クロロトリアニセン、ヒドロキシプロゲステロン、アミノグルテチミド、エストラムスチン、酢酸メドロキシプロゲステロン、ロイプロリド、フルタミド、トレミフェン、ゾラデクスが挙げられる。他の細胞増殖抑制剤は、マトリックスメタロプロテイナーゼ阻害剤などの抗血管新生剤及び抗ＶＥＧＦ抗体などの他のＶＥＧＦ阻害剤であり、またＺＤ６４７４及びＳＵ６６６８などの小分子も含まれる。Genentech製の抗Ｈｅｒ２抗体も使用することができる。好適なＥＧＦＲ阻害剤は、ＥＫＢ−５６９（不可逆的阻害剤）である。また、ＥＧＦＲに免疫特異的なイムクローン（Imclone）抗体Ｃ２２５及びＳｒｃ阻害剤も含まれる。Casodex（登録商標）（ビカルタミド、Astra Zeneca）も細胞増殖抑制剤としての使用に好適であり、これは、アンドロゲン依存性癌腫を非増殖性にする。細胞増殖抑制剤の別の例は、エストロゲン依存性乳癌の増殖又は成長を阻害する抗エストロゲンTamoxifen（登録商標）である。細胞増殖シグナルの伝達の阻害剤は、細胞増殖抑制剤である。代表的な例として、限定されないが、上皮成長因子阻害剤、Ｈｅｒ−２阻害剤、ＭＥＫ−１キナーゼ阻害剤、ＭＡＰＫキナーゼ阻害剤、ＰＩ３Ｋ阻害剤、Ｓｒｃキナーゼ阻害剤及びＰＤＧＦ阻害剤が挙げられる。
【０１９４】
本発明は、治療有効量の式Ｉ〜ＶＩの１つ又は複数の化合物を、それを必要とする患者に投与することを含む、膵臓炎の治療方法も包含する。I. Gukovsky et al., Gastroenterology 2004, 126, 554- 566に論じられている通り、ＰＩ−３キナーゼの阻害は、膵臓炎を予防し得る。
【０１９５】
さらに、本発明は、治療有効量の式Ｉ〜ＶＩの化合物を、それを必要とする患者に投与することを含む、潰瘍の治療方法も包含する。本発明は、治療有効量の本発明の化合物を、それを必要とする患者に投与することを含む、胃癌（stomach cancer）などの胃癌（gastric cancer）の治療方法も包含する。Bacon et al., Digestive Disease Week Abstracts and Itinerary Planner, Vol. 2003, Abstract Number M921 (2003) and Rokutan et al., Digestive Disease Week Abstracts and Itinerary Planner, Vol. 2003, Abstract Number 354 (2003)に論じられているように、ＰＩ−３キナーゼは、胃細胞へのヘリコバクター・ピロリ（Helicobacterpylori）の付着に関与する。
【０１９６】
本発明は、治療有効量の式Ｉ〜ＶＩの化合物を、それを必要とする患者に投与することを含む、加齢黄斑変性（ＡＭＤ）の治療方法も包含する。M. R. Barakat et al., Expert Opin. Investig. Drugs 2009, 18, 637-646に論じられているように、ＶＥＧＦの阻害は、ＡＭＤに関連する血管過剰成長を阻害する。本発明の方法は、血管新生を阻害することによってＡＭＤをさらに治療することもできる。
【０１９７】
本発明は、治療有効量の式Ｉ〜ＶＩの化合物を、それを必要とする患者に投与することを含む、突然変異型ＰＴＥＮに関連する病状の治療方法も包含する。ＰＴＥＮは、染色体１０ｑ２３上に位置する腫瘍抑制遺伝子であり、カウデン病の患者は、その中で突然変異が見出されている。A. Vega et al., J. Invest. Dermatol. 2003, 121, 1356-1359に論じられているように、ＰＴＥＮの突然変異は、癌原遺伝子ＡＫＴの活性化を阻害する能力を低減する。ＰＩ−３キナーゼの阻害剤は、ＡＫＴのリン酸化を阻害し、これにより突然変異型ＰＴＥＮの有害な作用を軽減することができる。
【０１９８】
Ｔａｔは、ヒト免疫不全ウイルス１型（ＨＩＶ−１）トランスアクチベータタンパク質であり、リシンアセチル化により厳密に調節されることが知られている（R. E. Kiernan et al., EMBO Journal 1999, 18, 6106-6118）。さらに、ＨＩＶ−１  Ｔａｔ転写活性は、生産性ＨＩＶウイルス複製に決定的に必要であることも知られている（K. T. Jeang et al., Curr. Top. Microbiol. Immunol. 1994, 188, 123-144）。従って、タンパク質Ｔａｔのアセチル−リシンと１つ又は複数のブロモドメイン含有タンパク質との相互作用（クロマチン再モデル化に関連する）は、遺伝子転写を媒介し、これがウイルス複製を可能にする。ブロモドメイン含有タンパク質の遮断は、ＨＩＶウイルス複製を阻害する役割を果たし、ＡＩＤＳなどのＨＩＶウイルス複製に関連する疾患の治療薬として作用し得る。本発明は、限定されないが、ＡＩＤＳなどのＨＩＶウイルス複製に関連する疾患を治療する方法であって、治療有効量の式Ｉ〜ＶＩの化合物を、それを必要とする患者に投与することを含む方法も包含する。式Ｉ〜ＶＩの１つ又は複数の化合物を投与することを含む本発明の方法は、限定されないが、ヒトパピローマウイルス（human papillomavirus）、ヘルペスウイルス（Herpesvirus）、エプスタイン−バールウイルス（Epstein-Barr virus）、ヒト免疫不全ウイルス（human immunodeficiency virus）、Ｂ型肝炎ウイルス（hepatitis B virus）及びＣ型肝炎ウイルス（hepatitis C virus）などのウイルス感染症を治療する上で有用である。
【０１９９】
別の態様では、本発明は、患者のブロモドメイン含有タンパク質の活性を阻害する方法であって、単独で又は他の治療薬と組み合わせて式Ｉ〜ＶＩの１つ又は複数の化合物を前記患者に投与するステップを含む方法を提供する。
【０２００】
別の態様では、本発明は、ブロモドメイン含有タンパク質媒介性障害の治療を、それを必要とする患者において行う方法であって、式Ｉ〜ＶＩの化合物を前記患者に投与することを含む方法を提供する。
【０２０１】
本発明の方法は、式Ｉ〜ＶＩの化合物の投与を含む、ＭＹＣ依存性癌を有する対象の治療も含む。ＭＹＣ依存性癌を有する対象は、限定されないが、腫瘍中のＭＹＣ  ｍＲＮＡ発現レベル及び／又は腫瘍中のＭＹＣタンパク質発現を決定するなどのいくつかの方法により、決定することができる。本発明の方法による治療に好ましい対象は、病歴又は多発性骨髄腫（J. E. Delmore, Cell 2011, 146, 904-917）、ＣＬＬ（J. R. Brown et al., Clin. Cancer Res. 2012, 18, 3791-3802）、白血病（M. A. Dawson et al., Nature 2013, 478, 529-533）、神経芽腫（A. Puissant et al., Cancer Discov. 2013, 3, 308-323）又は髄芽腫（Y. J. Cho et al., J. Clin. Oncol. 2010, 29, 1424-1430)）などの特定の癌におけるＭＹＣ活性化の既知の優勢により識別することができる。
【０２０２】
本発明の方法に従って治療が可能な他の疾患及び病状として、限定されないが、他の増殖性障害、敗血症、自己免疫疾患及びウイルス感染が挙げられる。アテローム性動脈硬化及び２型糖尿病（V. A. DeWaskin et al., Nature Rev. Drug Disc. 2013, 12, 661-662）並びに肥満症及び炎症（A. C. Belkina et al., Nature Rev. Cancer 2012, 12, 465-474）などの疾患も本発明の方法に従って治療が可能である。
【０２０３】
本発明は、そうした治療を必要とする哺乳動物（ヒトを含む）に対する有効量の式Ｉ〜ＶＩの化合物の投与により、癌又は他の増殖性障害を治療又は改善する方法をさらに提供する。有効量の式Ｉ〜ＶＩの化合物を用いて治療が可能な癌の例として、限定されないが、以下のものが挙げられる：副腎癌、腺房細胞癌、聴神経腫、末端黒子型黒色腫、先端汗腺腫、急性好酸球性白血病、急性赤白血病、急性リンパ芽球性白血病、急性巨核球性白血病、急性単球性白血病、急性前骨髄球性白血病、腺癌、腺様嚢胞癌、腺腫、腺腫様歯原性腫瘍、腺扁平上皮癌、脂肪組織腫瘍、副腎皮質癌、成人Ｔ細胞白血病／リンパ腫、アグレッシブＮＫ細胞白血病、ＡＩＤＳ関連リンパ腫、胞巣型横紋筋肉腫、胞巣状軟部肉腫、エナメル上皮線維腫、未分化大細胞型リンパ腫、未分化甲状腺癌、血管免疫芽球性Ｔ細胞リンパ腫、血管筋脂肪腫、血管肉腫、星細胞腫、非定型奇形腫瘍ラブドイド腫瘍、Ｂ細胞慢性リンパ性白血病、Ｂ細胞前リンパ性白血病、Ｂ細胞リンパ腫、基底細胞癌、胆管癌、膀胱癌（bladder cancer）、芽細胞腫、骨癌、ブレナー腫瘍、ブラウン腫瘍、バーキットリンパ腫、乳癌、脳腫瘍、癌腫、上皮内癌、癌肉腫、軟骨腫瘍、セメント腫、骨髄肉腫、軟骨腫、脊索腫、絨毛癌、脈絡叢乳頭腫、腎明細胞肉腫、頭蓋咽頭腫、皮膚Ｔ細胞リンパ腫、子宮頸癌、大腸癌、デゴス病、線維形成性小細胞腫瘍、びまん性大細胞型Ｂ細胞リンパ腫、胚芽異形成神経上皮腫瘍、未分化胚細胞腫、胎児性癌、内分泌腺腫瘍、内胚葉洞腫瘍、腸管症関連Ｔ細胞リンパ腫、食道癌、胎児封入奇形、線維腫、線維肉腫、嚢胞性リンパ腫、嚢胞性甲状腺癌、後縦隔神経節細胞腫、消化管癌、胚細胞腫瘍、妊娠性絨毛癌、巨細胞性線維芽細胞腫、骨巨細胞腫、グリア細胞系腫瘍、多形膠芽腫、神経膠腫、大脳膠腫症、グルカゴノーマ、性腺芽細胞腫、顆粒膜細胞腫、ギナンドロブラストーマ、膀胱癌（gallbladder cancer）、胃癌（gastric cancer）、有毛細胞白血病、血管芽腫、頭部及び頸部癌、血管外皮腫、血液悪性腫瘍、肝細胞腫、肝脾Ｔ細胞リンパ腫、ホジキンリンパ腫、非ホジキンリンパ腫、浸潤性小葉癌、腸癌、腎臓癌、喉頭癌、悪性黒子、致死性正中癌腫、白血病、ライディッヒ細胞腫、脂肪肉腫、肺癌、リンパ管腫、リンパ管肉腫、リンパ管上皮腫、リンパ腫、急性リンパ性白血病、急性骨髄性白血病、慢性リンパ性白血病、肝臓癌、小細胞肺癌、非小細胞肺癌、ＭＡＬＴリンパ腫、悪性線維性組織球腫、悪性末梢神経鞘腫、悪性トリトン腫瘍、マントル細胞リンパ腫、辺縁帯Ｂ細胞リンパ腫、肥満細胞白血病、縦隔胚細胞腫、乳房の髄様癌、甲状腺髄様癌、髄芽腫、黒色腫、髄膜腫、メルケル細胞癌、中皮腫、転移性尿路上皮癌、混合ミュラー管腫瘍、ムチン性腫瘍、多発性黒色腫、筋肉組織腫瘍、菌状息肉症、粘液型脂肪肉腫、粘液腫、粘液肉腫、鼻咽頭癌、神経鞘腫、神経芽腫、神経線維腫、神経腫、結節黒色腫、眼の癌、乏突起星細胞腫、乏突起神経膠腫、膨大細胞腫、視神経鞘髄膜腫、視神経腫瘍、口腔癌、骨肉腫、卵巣癌、パンコースト腫瘍、甲状腺乳頭癌、傍神経節腫、松果体芽細胞腫、松果体細胞腫、下垂体細胞腫、下垂体腺腫、下垂体腫瘍、形質細胞腫、多胎芽腫、前駆Ｔリンパ芽球性リンパ腫、原発性中枢神経系リンパ腫、原発性滲出性��ンパ腫、原発性腹膜癌、前立腺癌、膵臓癌、咽頭癌（pharyngeal cancer）、腹膜偽粘液腫、腎細胞癌、腎髄質癌、網膜芽細胞腫、横紋筋腫、横紋筋肉腫、リヒタートランスフォーメーション（Richter’s transformation）、直腸癌、肉腫、多発性神経鞘腫（Schwannomatosis）、精上皮腫、セルトリ細胞腫、性索性腺間質腫瘍、印環細胞癌、皮膚癌、青色小円形細胞腫、小細胞癌、軟組織肉腫、ソマトスタチノーマ、煤煙性いぼ、脊髄腫瘍、脾辺縁帯リンパ腫、扁平上皮癌、滑膜肉腫、セザリー病、小腸癌、扁平上皮癌、胃癌（stomach cancer）、Ｔ細胞リンパ腫、精巣癌、卵胞膜細胞腫、甲状腺癌、移行上皮癌、咽頭癌（throat cancer）、尿膜管癌、泌尿生殖器癌、尿路上皮癌、ぶどう膜黒色腫、子宮癌、疣贅状癌、視経路グリオーマ、外陰部癌、膣癌、ワルデンシュトレームマクログロブリン血症、ワルチン腫瘍及びウィルムス腫瘍。
【０２０４】
本発明の方法は、限定されないが、髄膜腫、大脳、脂漏性角化症、胃ポリープ、甲状腺結節、膵臓の嚢胞性腫瘍、血管腫、多発性内分泌腺腫症、鼻ポリープ、下垂体腫瘍、若年性ポリポーシス症候群、プロラクチノーマ、偽腫瘍良性軟組織腫瘍、骨腫瘍、脳及び脊髄腫瘍、眼瞼及び眼窩腫瘍、肉芽腫、脂肪腫、声帯結節、ポリープ及び嚢胞、慢性毛巣病、皮膚線維腫、毛嚢胞、化膿性肉芽腫並びにキャッスルマン病などの良性増殖性障害を治療するために式Ｉ〜ＶＩの１つ又は複数の化合物を投与することをさらに含む。
【０２０５】
本発明の方法は、感染性及び非感染性炎症事象並びに自己免疫及び他の炎症性疾患を治療するために式Ｉ〜ＶＩの１つ又は複数の化合物を投与することをさらに含む。本明細書に記載される化合物及び方法を用いて治療される自己免疫及び炎症性疾患、障害及び症候群の例として、限定されないが、以下のものが挙げられる：虫垂炎、膵炎、胆嚢炎、無ガンマグロブリン血症、乾癬、アレルギー、クローン病、過敏性腸症候群、潰瘍性大腸炎、骨盤内炎症性疾患、尿道炎、日焼け、副鼻腔炎、肺炎、脳炎、髄膜炎、心筋炎、腎炎、骨髄炎、筋炎、喘息、アレルギー性鼻炎、慢性閉塞性肺疾患、多腺性自己免疫疾患／症候群、自己免疫性脱毛症、悪性貧血、糸球体腎炎、皮膚筋炎、多発性硬化症、強皮症、肝炎、胃炎、腸炎、皮膚炎、歯肉炎、シェーグレン病、組織移植片拒絶反応、移植臓器の超急性拒絶反応、血管炎、自己免疫性溶血性及び血小板減少状態、グッドパスチャー症候群、アテローム性動脈硬化、アジソン病、パーキンソン病、アルツハイマー病、１又は２型糖尿病、敗血症性ショック、全身性エリテマトーデス、リウマチ様関節炎、乾癬性関節炎、若年性関節炎、骨関節炎、慢性特発性血小板減少性紫斑病、ワルデンシュトレームマクログロブリン血症、重症筋無力症、橋本甲状腺炎、アトピー性皮膚炎、変性関節疾患、白斑、自己免疫性下垂体機能低下症、グレーブス病、ギランバレー症候群、ベチェット病、強皮症、菌状息肉症、急性呼吸窮迫症候群及び虚血／再灌流傷害。一部の実施形態では、本発明は、そうした治療を必要とする哺乳動物に対する有効量の式Ｉ〜ＶＩの化合物の投与により、ＬＰＳ誘導性内毒素ショック及び／又は細菌誘導性敗血症などの全身性炎症反応症候群を治療する方法を提供する。
【０２０６】
投与及び用量
本発明の方法に使用する式Ｉ〜ＶＩの化合物は、限定されないが、経口、非経口、舌下、経皮、直腸、経粘膜、局所、肺、鼻又は口腔を含む任意の様式で投与することができる。非経口投与としては、限定されないが、静脈内、動脈内、腹腔内、皮下、筋肉内、髄腔内及び関節内が挙げられる。本発明の化合物又は組成物は、緩徐な制御ｉ．ｖ．注入を介して又はインプラント装置からの放出によって投与することもできる。
【０２０７】
本発明の方法で使用する式Ｉ〜ＶＩの化合物の治療有効量は、治療対象の病状の性質、所望の治療期間の長さ、患者の年齢及び状態に応じて変動し、最終的に担当医師によって決定される。しかし、概して、成人の治療に使用される用量は、典型的に、１日当たり０．００１ｍｇ／ｋｇ〜約２００ｍｇ／ｋｇの範囲にある。用量は、１日当たり約１μｇ／ｋｇ〜約１００μｇ／ｋｇであり得る。所望の用量は、単一用量で又は適切な間隔で投与される複数回用量として例えば１日当たり２、３、４回以上の部分用量で好都合に投与され得る。多くの場合、複数回用量が望ましいか又は要求される。
【０２０８】
いくつかの要因により、広い用量範囲にわたり式Ｉ〜ＶＩの化合物が本発明の方法に従って投与される。他の治療薬と組み合わせて投与される場合、本発明の化合物の用量は、比較的低い用量で投与され得る。加えて、コンジュゲート上でのターゲティング剤の使用は、治療に必要な有効量を低下させることが予想される。その結果、本発明の方法に従って投与される標的化化合物の１日用量は、約１ｎｇ／ｋｇ〜約１００ｍｇ／ｋｇの範囲であり得る。本発明の方法に従って式Ｉ〜ＶＩの化合物の用量は、限定されないが、約１μｇ／ｋｇ、２５μｇ／ｋｇ、５０μｇ／ｋｇ、７５μｇ／ｋｇ、１００μｇ／ｋｇ、１２５μｇ／ｋｇ、１５０μｇ／ｋｇ、１７５μｇ／ｋｇ、２００μｇ／ｋｇ、２２５μｇ／ｋｇ、２５０μｇ／ｋｇ、２７５μｇ／ｋｇ、３００μｇ／ｋｇ、３２５μｇ／ｋｇ、３５０μｇ／ｋｇ、３７５μｇ／ｋｇ、４００μｇ／ｋｇ、４２５μｇ／ｋｇ、４５０μｇ／ｋｇ、４７５μｇ／ｋｇ、５００μｇ／ｋｇ、５２５μｇ／ｋｇ、５５０μｇ／ｋｇ、５７５μｇ／ｋｇ、６００μｇ／ｋｇ、６２５μｇ／ｋｇ、６５０μｇ／ｋｇ、６７５μｇ／ｋｇ、７００μｇ／ｋｇ、７２５μｇ／ｋｇ、７５０μｇ／ｋｇ、７７５μｇ／ｋｇ、８００μｇ／ｋｇ、８２５μｇ／ｋｇ、８５０μｇ／ｋｇ、８７５μｇ／ｋｇ、９００μｇ／ｋｇ、９２５μｇ／ｋｇ、９５０μｇ／ｋｇ、９７５μｇ／ｋｇ、１ｍｇ／ｋｇ、５ｍｇ／ｋｇ、１０ｍｇ／ｋｇ、１５ｍｇ／ｋｇ、２０ｍｇ／ｋｇ、２５ｍｇ／ｋｇ、３０ｍｇ／ｋｇ、３５ｍｇ／ｋｇ、４０ｍｇ／ｋｇ、４５ｍｇ／ｋｇ、５０ｍｇ／ｋｇ、６０ｍｇ／ｋｇ、７０ｍｇ／ｋｇ、８０ｍｇ／ｋｇ、９０ｍｇ／ｋｇ又は１００ｍｇ／ｋｇを含め、任意の用量であり得る。
【０２０９】
【表３】
2020506904.tif 000039
【０２１０】
【表４】
2020506904.tif 000040
【０２１１】
【表５】
2020506904.tif 000041
【０２１２】
【表６】
2020506904.tif 000042
【０２１３】
【表７】
2020506904.tif 000043
【０２１４】
本発明は、以下の非限定的な実施例により例示される複数の態様を有する。実施例は、例示的に過ぎず、本発明の範囲を何ら限定するものではない。
【０２１５】
合成された化合物例のＨＰＬＣトレースは、Agilent 1100シリーズオートサンプラーを備え、Shimadzu又はAgilent  ＨＰＬＣポンプ、脱ガス装置及びＵＶ検出器から構成されるＨＰＬＣを用いて記録した。ＵＶ検出は、ピーク面積％による純度の基準を提供した。化合物同定を可能にする質量スペクトルデータを記録する目的でＭＳ検出器（APCI）PE Sciex API 150 EXを搭載した。３つのクロマトグラフィー法の１つを用いて、ＨＰＬＣ／質量トレースを取得した。本実施例に方法が具体的に表示されていない場合、方法Ａを使用した。３つの方法を以下に示す。
【０２１６】
方法Ａ：Column SunFire（商標）（Waters）C18、サイズ２．１ｍｍ×５０ｍｍ；
溶媒Ａ：０．０５％ＴＦＡの水溶液、溶媒Ｂ：０．０５％ＴＦＡのアセトニトリル溶液；
流量  −  ０．８ｍＬ／分；勾配：２．４分で１０％Ｂから９０％Ｂ、９０％Ｂを１．２５分保持した後、０．２５分で９０％Ｂから１０％Ｂ、１０％Ｂを１．５分保持；ＵＶ検出器  −  チャンネル１＝２２０ｎｍ、チャンネル２＝２５４ｎｍ。
【０２１７】
方法Ｂ：Column Aquasil（商標）（Thermo）C18、サイズ２．１ｍｍ×１５０ｍｍ；粒径５μ。溶媒Ａ：０．０５％ＴＦＡの水溶液、溶媒Ｂ：０．０５％ＴＦＡのアセトニトリル溶液；
流量  −  ０．３ｍＬ／分；勾配：２．４分で１０％Ｂから９５％Ｂ、９５％Ｂを６．２５分保持した後、０．２分で９５％Ｂから１０％Ｂ、１０％Ｂを１．５分保持；ＵＶ検出器  −  チャンネル１＝２２０ｎｍ、チャンネル２＝２５４ｎｍ。
【０２１８】
方法Ｃ：Column Phenomenex C18、サイズ２ｍｍ×５０ｍｍ；粒径５μ。溶媒Ａ：０．０５％ＴＦＡの水溶液、溶媒Ｂ：０．０５％ＴＦＡのアセトニトリル溶液；流量  −  ０．８ｍＬ／分；勾配：２．４分で１０％Ｂから９０％Ｂ、９０％Ｂを１．２５分保持した後、０．２５分で９０％Ｂから１０％Ｂ、１０％Ｂを１．５分保持；ＵＶ検出器  −  チャンネル１＝２２０ｎｍ、チャンネル２＝２５４ｎｍ。
【実施例】
【０２１９】
実施例１．化合物１の調製
ステップ１：（６−クロロ−１−シクロペンチル−１，５，７−トリアザ−１Ｈ−インデン−２−イル）（ジメチルアミノ）ホルムアルデヒド：
６−クロロ−１−シクロペンチル−１，５，７−トリアザ−１Ｈ−インデン−２−カルボン酸（１９９ｍｇ、０．７５ｍｍｏｌ）及びトリエチルアミン（６３１μＬ、４．５ｍｍｏｌ）のＤＭＦ（４ｍＬ）中の攪拌溶液をＨＢＴＵ（４２７ｍｇ、１．１３ｍｍｏｌ）で一度に処理した。得られた混合物を室温で３０分攪拌した。ジメチルアミン塩酸塩（１２２ｍｇ、１．５０ｍｍｏｌ）を一度に添加し、得られた溶液を室温で一晩攪拌した。翌朝、ＬＣＭＳ分析により、生成物への完全な変換が示された（ｍ／ｚ＝２９３．４）。反応混合物をＥｔＯＡｃで希釈し、分液漏斗に移した後、０．１Ｎ  ＨＣｌ水溶液及び塩水で洗浄した。有機物を無水ＭｇＳＯ４で乾燥させ、濾過した後、濃縮して、粗生成物を取得した。これを、ヘキサン／ＥｔＯＡｃ勾配溶出液を用いるＳｉＯ２カラム上で精製した。生成物を含有する画分を濃縮して、２１５ｍｇ（０．７４ｍｍｏｌ、９９％）を得た。ＬＣ／ＭＳ−ＨＰＬＣ（２５４ｎｍ）−Ｒｔ  ２．９０ｍｉｎ．ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ  ２９３．４［Ｍ＋＋Ｈ＋］．
【０２２０】
ステップ２：３−（ｐ−アミノフェニル）−５−モルホリノ−４−オキサ−１−チア−７−インデノン
１，４−ジオキサン（６ｍＬ）に溶解させた３−ブロモ−５−モルホリノ−７Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピラン−７−オン（５００ｍｇ、１．５８ｍｍｏｌ）、４−アミノフェニルボロン酸塩酸塩（２８４ｍｇ、２．０７ｍｍｏｌ）を２Ｍ  Ｎａ２ＣＯ３（２．６ｍＬ）で処理した後、Ｎ２下で１０分間脱ガスした。Ｐｄ［Ｐｈ３Ｐ］４（３８ｍｇ、０．０３ｍｍｏｌ）を添加し、混合物を攪拌しながら約８５〜９０℃で１６時間加熱した。次に、反応混合物を室温まで冷却してから、ＥｔＯＡｃ（５０ｍＬ）で希釈した。続いて、これを濾過し、水で洗浄し、乾燥させ（Ｎａ２ＳＯ４）、濾過した後、濃縮して、粗３−（４−アミノフェニル）−５−モルホリノ−７Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピラン−７−オン（４７０ｍｇ）を得た。粗生成物を、ＣＨ２Ｃｌ２／ＭｅＯＨ勾配を用いるＳｉＯ２カラム上で精製した。生成物を含有する画分を濃縮して、２８２ｍｇ（０．８６ｍｍｏｌ、５４％）の純粋な３−（ｐ−アミノフェニル）−５−モルホリノ−４−オキサ−１−チア−７−インデノンを得た。ＬＣ／ＭＳ−ＨＰＬＣ（２５４ｎｍ）−Ｒｔ  ２．０６ｍｉｎ．ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ  ３２９．３［Ｍ＋＋Ｈ＋］．純度＝＞９６％（ＵＶ（２５４ｎｍ）による）．
【０２２１】
ステップ３：化合物１：｛１−シクロペンチル−６−［ｐ−（５−モルホリノ−７−オキサ−４−オキサ−１−チア−３−インデニル）フェニルアミノ］−１，５，７−トリアザ−１Ｈ−インデン−２−イル｝（ジメチルアミノ）ホルムアルデヒドの合成：
８ｍＬバイアル中において、（６−クロロ−１−シクロペンチル−１，５，７−トリアザ−１Ｈ−インデン−２−イル）（ジメチルアミノ）ホルムアルデヒド（２９ｍｇ、０．１ｍｍｏｌ）、３−（ｐ−アミノフェニル）−５−モルホリノ−４−オキサ−１−チア−７−インデノン（３３ｍｇ、０．１ｍｍｏｌ）、Ｃｓ２ＣＯ３（４７ｍｇ、０．１４４ｍｍｏｌ）、ＢＩＮＡＰ（３ｍｇ、０．００５ｍｍｏｌ）及びＰｄ（ＯＡｃ）２（１ｍｇ、０．００５ｍｍｏｌ）をＮ２下で１０分間脱ガスした。脱ガスした１，４−ジオキサン（６００μＬ）を添加し、得られた混合物を１１０℃で４時間攪拌した。ＬＣＭＳは、出発材料の完全な消費と、生成物の形成とを示した。反応物を冷却し、ＥｔＯＡｃ（５０ｍＬ）で希釈してから、Ｈ２Ｏ（５０ｍＬ）及び塩水で洗浄した。有機層を無水ＭｇＳＯ４で乾燥させ、濾過した後、真空下で濃縮した。未処理の残渣を、ＥｔＯＡｃ／ＭｅＯＨ（９８：２ｖ／ｖ）で溶出するシリカゲル上の分取ＴＬＣプレート（２０×２０ｃｍ）により精製した。生成物の化合物１を黄色の固体として取得した。収率＝２４ｍｇ（０．０４ｍｍｏｌ、４１％）。ＬＣ／ＭＳ−ＨＰＬＣ（２５４ｎｍ）−方法Ｂ−Ｒｔ  ６．４０ｍｉｎ．ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ  ５８５．４［Ｍ＋＋Ｈ＋］．純度＝＞９５％（ＵＶ（２５４ｎｍ）による）．
１ＨＮＭＲ（４００ＭＨｚ−ＤＭＳＯ−ｄ６）δ９．７３（ｓ，１Ｈ）；８．７９（ｓ，１Ｈ）；８．０８（ｓ，１Ｈ）；７．９９（ｄ，Ｊ＝７．２Ｈｚ，２Ｈ）；７．６６（ｄ，Ｊ＝７．２Ｈｚ，２Ｈ）；６．６１（ｓ，１Ｈ）；５．５４（ｓ，１Ｈ）；４．７６（ｍ，１Ｈ）；３．７３（ｔ，Ｊ＝３．６Ｈｚ，４Ｈ）；３．４７（ｔ，Ｊ＝３．６Ｈｚ，４Ｈ）；３．０６（ｂｒ，６Ｈ）；２．００（ｂｒ，６Ｈ）；１．６９（ｂｒ，２Ｈ）．
【０２２２】
実施例２．化合物１の酵素活性
ヒトＢＲＤ４イソ型、ヒトＰＩ３Ｋイソ型α、γ及びδ並びにヒトＣＤＫ４／６に対する酵素活性について、化合物１のサンプルを販売業者に送った。ＰＩ３Ｋ−α、ＰＩ３Ｋ−β、ＰＩ３Ｋ−γ及びＰＩ３Ｋ−δ阻害活性は、Thermo Fisher Scientific-Biosciences Life Sciences Solutions, Madison, WIにより決定された。ブロモドメインタンパク質阻害（ＢＲＤ４の結合ドメイン１及び２）は、Reaction Biology Corp., Malvern, PAにより決定された。ＣＤＫ２、ＣＤＫ４、ＣＤＫ６及びＣＤＫ９などのタンパク質に対するサイクリン依存性キナーゼ阻害は、Reaction Biology Corp., Malvern, PAにより決定された。
【０２２３】
ＣＤＫ４及びＣＤＫ６に対する化合物１の阻害（ＩＣ５０）は、それぞれ図２Ａ及び２Ｂに示すように、それぞれ＜２．５４ｎＭ及び３．２６ｎＭであることが判明した。さらに、化合物１は、ＣＤＫ９を強力に阻害する（ＩＣ５０＝２ｎＭ）が、ＣＤＫ２に対して強力に非常に低い（ＩＣ５０＝５００ｎＭ）こともわかった。
【０２２４】
選択性データを取得するために、４６８のヒトキナーゼの大きいコレクションが化合物１による阻害について、DiscoverX, San Diego, CAによりKINOMEscan（商標）Profiling Service（https://www.discoverx.com/services/drug-discovery-development-services/kinase-profiling/kinomescan）を用いてスクリーニングされた。キノメ（kinome）スキャンデータは、キナーゼに対して優れた選択性を示し、DiscoverXで算出された選択指数が＜０．１であり、これは、ゲフィチニブ、イマチニブ及びエルロチニブ（それらの選択指数は、選択性が低く、０．１〜０．２の範囲である）などのＦＤＡ承認ブロックバスター薬よりもはるかに選択性が高い。個別に、化合物１を試験して、ＤＮＡ−ＰＫ（ＩＣ５０＝２１ｎＭ）及びＰＩＭ１（ＩＣ５０＝３５ｎＭ）を強力に阻害することが判明した。
【０２２５】
化合物１のＢＲＤ４及びＰＩ３Ｋ阻害ＩＣ５０値を実施例２１に表で示し、ＢＲＤ４／ＰＩ３Ｋ／ＣＤＫ４〜６の三重阻害剤として高い効力を実証する。
【０２２６】
最後に、化合物１の経口製剤（Pharmatek/Catalent製のHot Rod Formulation Kit #8）を経口薬物動態（ＰＫ）試験（Quintara Discovery, Hayward, CAにより実施）に使用した。３０ｍｇ／ｋｇの経口摂取により投与される化合物１のＰＫパラメータ結果は、次の通りである：Ｔｍａｘ＝３０分、Ｃｍａｘ＝１．４μＭ、ＡＵＣｉｎｆ＝３５２０ｈｒ＊ｎｇ／ｍＬ及びＴ１／２（半減期）＝１０．４時間。Ｃｍａｘは、阻害すべき標的のＩＣ５０値を十分に超え、２４時間で、血漿濃度は、６３ｎＭであり、これは、全ての標的を阻害する範囲内にあることに留意すべきである。このデータは、驚くべきことに、好適なＰＫなどの薬物様特性（半減期、Ｃｍａｘ及び曲線−曝露下の面積）が、リピンスキーの５の法則とは対照的に、５００モル量を超えるにもかかわらず、化合物１のような化合物に認めることができることを示している。薬物様特性を呈示するインビボ抗癌活性も、図９及び対応の実施例に示されるようにこれを支持している。
【０２２７】
実施例３．ＰＩ３Ｋ経路阻害（ｐＡｋｔ）及びＣＤＫ４／６阻害（ｐＲＢＳ７８０）を示す、インビトロでのＨｕｈ７細胞に対する化合物１のシグナル伝達活性
肝細胞癌細胞株、Ｈｕｈ７を無血清培地中で一晩血清飢餓させた。１×１０４細胞／ウェルで細胞を９６ウェル組織培養プレートに接種し、３７℃において３０分間ＩＧＦ−１刺激でパルスし、その間、ＳＤＳ  ＰＡＧＥ分析のために溶解物を作製した。ｐ−ＡＫＴ、ＡＫＴ、ｐＲＢ、ＲＢ及びローディング対照としてのβアクチンについてウエスタンブロット分析を実施した。ウエスタンブロットを図３に示し、これは、化合物１が細胞ベースアッセイモデルにおいてＣＤＫ標的のＲＢ並びにＰＩ３Ｋ標的のＡＫＴのリン酸化を阻止することを明らかにする。従って、化合物１は、ＰＩ３Ｋ経路のシグナル伝達活性及びまた癌細胞増殖へのサイクリン依存性キナーゼ経路も阻止する。
【０２２８】
実施例４．化合物１による神経芽腫細胞株の阻害
ヒト神経芽腫細胞株、ＣＨＬＡ−２５５、ＣＨＬＡ−１３６及びＳＭＳ−ＫＮＣＲを９６ウェル組織培養プレートに接種し、１０％ＦＢＳを含有する完全培地中で２４時間培養した後、５０μＭ〜５０ｎＭの範囲の異なる濃度の化合物１を添加し、さらに２４時間インキュベートし、その時点でAlamarBlue（登録商標）検出試薬との６時間のインキュベーション後に生存細胞を定量した。各細胞株のＩＣ５０は、Graphpad Prismソフトウェアモジュールを用いて決定した。濃度曲線に対するシグモイド生存能を図４に示す。３つの細胞株について算出されたＩＣ５０値は、ＣＨＬＡ−２５５、ＣＨＬＡ−１３６及びＳＭＳ−ＫＮＣＲについてそれぞれ３８５ｎＭ、４４９６ｎＭ及び９６２ｎＭであった。これらの結果は、化合物１がインビトロで複数の神経芽腫細胞株に対して強力に細胞傷害性であることを明らかに証明している。
【０２２９】
実施例５．化合物１によるマントル細胞リンパ腫細胞株の阻害
マントル細胞リンパ腫細胞株のGranta、Mino及びJeko-1を９６ウェルプレートに１ウェル当たり２５００細胞／０．１ｍＬの密度で接種した。塗布後、化合物１又はパルボシクリブを５０μＭ〜５０ｎＭの濃度で４８時間にわたり添加し、続いてAlamarBlue（登録商標）の添加及び５％ＣＯ２中３７℃で６時間プレートのインキュベーションを実施した。５６０ｎｍでの励起後、５９０ｎｍでの発光として蛍光シグナルを読み取った。各細胞株のＩＣ５０は、Graphpad Prismソフトウェアモジュールを用いて決定した。以下の表２に示すように、化合物１は、ＦＤＡ承認ＣＤＫ４／６阻害剤パルボシクリブと比べ、リンパ腫細胞株のGranta、Mino及びJeko-1に対してそれぞれ１７．７、８２．１及び８．７倍強力であった。
【０２３０】
【表８】
2020506904.tif 000044
【０２３１】
実施例６．二重ＰＩ３Ｋ／ＢＲＤ４阻害剤化合物０に対する三重阻害剤ＰＩ３Ｋ／ＢＲＤ４／ＣＤＫ４〜６化合物１による肝細胞癌細胞株の阻害
ヒト肝細胞癌細胞株、Ｈｕｈ７、Ｈｅｐ３Ｂ及びＨｅｐＧ２をインビトロでの三重阻害剤化合物１及び二重阻害剤化合物０に対する比較感受性について試験した。完全培地＋１０％ＦＣＳにおいて、１ウェル当たり１×１０４細胞で９６ウェルプレートに細胞を接種し、２４時間インキュベートした後、化合物を５０μＭ〜５０ｎＭの範囲の濃度で添加した。化合物の添加から２４時間後、AlamarBlue（登録商標）生存細胞検出試薬を用いて細胞生存率を定量化した。ＩＣ５０曲線は、Graphpad Prismソフトウェアを用いて決定した。以下の表３は、３つの肝細胞癌細胞株に対するこれら２つの化合物のＩＣ５０値を示す。結果は、二重ＰＩ３Ｋ／ＢＲＤ４阻害剤化合物０と比較して、化合物１によるＰＩ３Ｋ／ＢＲＤ４及びＣＤＫ４／６の三重阻害が肝細胞癌細胞株を殺傷するより高い効力を有することを明らかに示している。
【０２３２】
【表９】
2020506904.tif 000045
【０２３３】
実施例７．三重阻害剤化合物１は、コグネイト阻害剤の組合せよりも正常細胞に対して毒性が低い
ＤＭＳＯと、化合物１又はＢＲＤ４阻害剤（ＪＱ１）及びＰＩ３Ｋ阻害剤（ＢＫＭ１２０）と、ＦＤＡ承認ＣＤＫ４／６阻害（パルボシクリブ）との１：１：１組合せのいずれかを異なる濃度（５０μＭ〜５０ｎＭ）で含む９６ウェルプレート中の増殖補助剤及び増殖因子を含むヒトEpilife培地において、正常な扁桃（ＲＲＰ−００８）からの約１０，０００個の上皮細胞を増殖させた。４８時間後、AlamarBlue（登録商標）を添加し、プレートを５％ＣＯ２中３７℃で４時間インキュベートした。５６０ｎｍでの励起後５９０ｎｍでの発光として蛍光シグナルを読み取った。Graphpad Prism 5を用いてＩＣ５０値を決定した。
【０２３４】
この実験の結果から、三重阻害剤化合物１は、同じ３つのタンパク質標的と相互作用する３つの異なる阻害剤ＪＱ１＋ＢＫＭ１２０＋パルボシクリブの組合せと比べ、正常上皮細胞に対して毒性が約５２倍低いことがわかる。図５に示す通り、単一、三重標的化小分子としての化合物１は、個々の効力が同等である３つの個別のコグネイト阻害剤への曝露と比較して正常上皮細胞に対して毒性が著しく低い。
【０２３５】
実施例８．化合物１によるＰＩ３Ｋ及びＣＤＫ４／サイクリンＤ／Ｒｂシグナル伝達経路の阻害
Mino及びGranta細胞（マントル細胞リンパ腫）を異なる濃度の化合物１又はＰＤ−０３３２９９１（ＦＤＡ承認ＣＤＫ４／６阻害剤パルボシクリブ）で２４時間処理した。細胞をＲＩＰＡバッファー中で溶解させて、同じタンパク質をＳＤＳ−ＰＡＧＥゲル上にロードした後、ｐ−ＡＫＴ−Ｓｅｒ４７３、ＡＫＴ、ｐＲＢ−Ｓ７８０／８１１、ＲＢ、ｐＰ７０Ｓ６Ｋを用いたウエスタンブロッティングを実施した。βアクチンをローディング対照として用いた。図６Ａ〜６Ｂに示す通り、三重ＰＩ３Ｋ／ＢＲＤ４／ＣＤＫ４〜６阻害剤化合物１は、マントル細胞リンパ腫発生機序に関与する２つの重要な標的、即ちＰＩ３Ｋ−ＡＫＴ及びサイクリンＤ／ＲＢシグナル伝達を望ましく阻害する（ＲＢのリン酸化の阻害をモニターすることにより）が、単一阻害剤パルボシクリブ（ＰＤ０３３２９９１）は、サイクリンＤ／ＲＢシグナル伝達のみを阻害する。
【０２３６】
実施例９．二重ＢＲＤ４−ＣＤＫ阻害剤（化合物２）の合成
ステップ１：（６−クロロ−１−シクロペンチル−１，５，７−トリアザ−１Ｈ−インデン−２−イル）（ジメチルアミノ）ホルムアルデヒド：
６−クロロ−１−シクロペンチル−１，５，７−トリアザ−１Ｈ−インデン−２−カルボン酸（２００ｍｇ、０．７５ｍｍｏｌ）及びトリエチルアミン又はジイソプロピルエチルアミンなどの３級アミン（７８８μＬ、４．５ｍｍｏｌ）のＤＭＦ（４ｍＬ）中の攪拌溶液をＨＢＴＵ（４２７ｍｇ、１．１３ｍｍｏｌ）で一度に処理した。得られた混合物を室温で３０分攪拌した。ジメチルアミン塩酸塩（１２２ｍｇ、１．５０ｍｍｏｌ）を一度に添加し、得られた溶液を室温で一晩攪拌した。翌朝、ＬＣＭ分析により、生成物への完全な変換が示された（ｍ／ｚ＝２９３．４）。反応混合物をＥｔＯＡｃで希釈し、分液漏斗に移した後、飽和ＮａＨＣＯ３水溶液、０．１Ｎ  ＨＣｌ水溶液及び塩水で洗浄した。有機物を無水ＭｇＳＯ４で乾燥させ、濾過した後、濃縮して、粗生成物を取得した。この粗生成物を、ヘキサン／ＥｔＯＡｃ勾配を用いるＳｉＯ２カラム上で精製した。（６−クロロ−１−シクロペンチル−１，５，７−トリアザ−１Ｈ−インデン−２−イル）（ジメチルアミノ）ホルムアルデヒドを含有する画分を濃縮して、１６５ｍｇ（０．５７ｍｍｏｌ、７５％）を得た。ＬＣ／ＭＳ−ＨＰＬＣ（２５４ｎｍ）−Ｒｔ  ２．９０ｍｉｎ．ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ  ２９３．４［Ｍ＋Ｈ］＋．
【０２３７】
ステップ２：ｔｅｒｔ−ブチル４−アセチル−１−ピペラジンカルボキシレート：
ｔｅｒｔ−ブチル１−ピペラジンカルボキシレート（９．３ｇ、５０．０ｍｍｏｌ）のＣＨ２Ｃｌ２（１６７ｍＬ）溶液をトリエチルアミン（２１ｍＬ、１５０．０ｍｍｏｌ、３ｅｑ．）で処理した後、Ｎ２下で０℃に冷却した。塩化アセチル（５．３３ｍＬ、７５．０ｍｍｏｌ、１．５ｅｑ．）を滴下しながら１５分かけて添加した。反応混合物を室温に到達させてから、一晩攪拌した。一晩の攪拌後、反応混合物を分液漏斗に入れ、０．１Ｎ  ＨＣｌ水溶液で２回洗浄した。有機物を無水ＭｇＳＯ４で乾燥させ、濾過した後、ロト−エバポレータ内で濃縮した。ＣＨ２Ｃｌ２／ＭｅＯＨ勾配で溶出するシリカゲルクロマトグラフィーにより、未処理の残渣を精製した。所望の生成物ｔｅｒｔ−ブチル４−アセチル−１−ピペラジンカルボキシレートが油として得られ、これは、時間が経過すると凝固した。収率＝１０．３５ｇ（４５．４ｍｍｏｌ、９１％）。ＬＣ／ＭＳ−ＨＰＬＣ（２５４ｎｍ）−Ｒｔ  ２．２３ｍｉｎ．ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ  ２２９．６［Ｍ＋Ｈ］＋．
【０２３８】
ステップ３：ｔｅｒｔ−ブチル４−［３−（４−ブロモ−３−ヒドロキシ−２−チエニル）−３−オキソプロピオニル］−１−ピペラジンカルボキシレート：
リチウムヘキサメチルジシラジド（ＬｉＨＭＤＳ）（ＴＨＦ中の１Ｍ溶液１３．５ｍＬ、１３．５ｍｍｏｌ）をＮ２雰囲気下で丸底フラスコに添加し、０℃に冷却した。ｔｅｒｔ−ブチル４−アセチル−１−ピペラジンカルボキシレート（１．５４ｇ、６．７５ｍｍｏｌ、１．６ｅｑ．）のＴＨＦ（１．５ｍＬ）溶液をゆっくりと添加した。得られた溶液を０℃で１時間攪拌した。メチル４−ブロモ−３−ヒドロキシ−２−チオフェン（１．０ｇ、４．２２ｍｍｏｌ）のＴＨＦ（１．５ｍＬ）中の溶液を滴下しながら添加した。０℃で１時間後、反応物を室温まで温め、一晩攪拌した。ＬＣＭＳ分析は、生成物への完全な変換を示した。０．１Ｎ  ＨＣｌ水性で反応をクエンチングした後、ＥｔＯＡｃで抽出した。有機層を０．１Ｎ  ＨＣｌ水性及び塩水で洗浄し、無水ＭｇＳＯ４で乾燥させ、濾過した後、真空下で蒸発させた。残渣は、黄褐色の油であり、これをそれ以上精製せずに次のステップで使用した。収率＝２．３８ｇ。ＬＣ／ＭＳ−ＨＰＬＣ（２５４  ｎｍ）−Ｒｔ  ２．８８ｍｉｎ．ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ  ４３３．２［Ｍ＋Ｈ］＋．純度＝７３％（ＵＶ（２５４ｎｍ）による）．
【０２３９】
ステップ４．ｔｅｒｔ−ブチル４−（３−ブロモ−７−オキソ−４−オキサ−１−チア−５−インデニル）−１−ピペラジンカルボキシレート：
ｔｅｒｔ−ブチル４−［３−（４−ブロモ−３−ヒドロキシ−２−チエニル）−３−オキソプロピオニル］−１−ピペラジンカルボキシレート（ステップ３からの粗生成物、４．２２ｍｍｏｌ）をＣＨ２Ｃｌ２（２５ｍＬ）に溶解させてから、Ｎ２雰囲気下で０℃に冷却した。トリフルオロメタンスルホン酸無水物（１．８５ｍＬ、１０．９７ｍｍｏｌ、２．６ｅｑ．）を滴下しながら添加した。反応物を０℃で１時間攪拌した後、室温まで温めた。室温で１時間後、ＬＣＭＳにより、反応は、完了したとみなされたが、環状化生成物中でＢｏｃ保護基が消失していた。Ｈ２Ｏを用いて反応をゆっくりとクエンチングした後、ＮａＨＣＯ３飽和溶液にゆっくりと注いだ。生成物をＣＨ２Ｃｌ２で抽出した。有機層を無水ＭｇＳＯ４で乾燥させ、濾過した後、蒸発させて、未処理の脱保護物質をオレンジ色の油として得た（収率＝９６０ｍｇ）。
【０２４０】
これをＣＨ２Ｃｌ２（１０ｍＬ）に溶解させ、ジイソプロピルエチルアミン（１．６ｍＬ）及び（Ｂｏｃ）２Ｏ（７７０ｍｇ）で処理して、Ｂｏｃ保護基を再結合させた。次に、反応物を室温で一晩攪拌した。一晩の攪拌後、反応物を０．１Ｎ  ＨＣｌ水性で洗浄し、無水ＭｇＳＯ４で乾燥させ、濾過した後、蒸発させた。ヘキサン／ＥｔＯＡｃ勾配で溶出するシリカゲルクロマトグラフィーにより残渣を精製した。所望のｔｅｒｔ−ブチル４−（３−ブロモ−７−オキソ−４−オキサ−１−チア−５−インデニル）−１−ピペラジンカルボキシレートを黄色の固体として得た。収率＝６３２ｍｇ（１．５３ｍｍｏｌ、３６％）。ＬＣ／ＭＳ−ＨＰＬＣ（２５４ｎｍ）−Ｒｔ  ２．８４ｍｉｎ．ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ  ４１５．５［Ｍ＋Ｈ］＋．純度＝９６．６％（ＵＶ（２５４ｎｍ）による）．
【０２４１】
ステップ５：ｔｅｒｔ−ブチル４−［３−（ｐ−アミノフェニル）−７−オキソ−４−オキサ−１−チア−５−インデニル］−１−ピペラジンカルボキシレート：
ｔｅｒｔ−ブチル４−（３−ブロモ−７−オキソ−４−オキサ−１−チア−５−インデニル）−１−ピペラジンカルボキシレート（４１４ｍｇ、１．０ｍｍｏｌ）及び４−アミノフェニルボロン酸塩酸塩（２６０ｍｇ、１．５ｍｍｏｌ、１．５ｅｑ．）をジオキサン又はトルエン：エタノール（２：１ｖ／ｖ、１０ｍＬ）の混合物に溶解させた。混合物をＮａ２ＣＯ３  ２Ｍ水溶液（３．３ｍＬ）で処理した後、１０分のＮ２バブリングにより脱酸素した。Ｐｄ［ＰＰｈ３］４（５８ｍｇ、０．０５ｍｍｏｌ）を添加し、密閉バイアル内で混合物を８５℃に３時間加熱した。冷却した反応混合物をＥｔＯＡｃ（５０ｍＬ）で希釈し、水及び塩水で洗浄した。水層をＣＨ２Ｃｌ２／ｉＰｒＯＨ混合物（９：１ｖ／ｖ）で再度抽出した。合わせた有機物を無水ＭｇＳＯ４で乾燥させ、濾過した後、蒸発させた。未処理の残渣をＥｔ２Ｏ及びＥｔＯＡｃを用いて粉砕し、濾過して、純粋な標題化合物ｔｅｒｔ−ブチル４−［３−（ｐ−アミノフェニル）−７−オキソ−４−オキサ−１−チア−５−インデニル］−１−ピペラジンカルボキシレートを黄褐色の固体として得た。収率＝３４５ｍｇ（０．８１ｍｍｏｌ、８１％）。
ＬＣ／ＭＳ−ＨＰＬＣ（２５４ｎｍ）−Ｒｔ  ２．１６ｍｉｎ．ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ  ４２８．２［Ｍ＋Ｈ］＋．純度＝９８．３％（ＵＶ（２５４ｎｍ）による））．
【０２４２】
ステップ６：ｔｅｒｔ−ブチル４−（３−｛ｐ−［１−シクロペンチル−２−（ジメチルアミノ）カルボニル−１，５，７−トリアザ−１Ｈ−インデン−６−イルアミノ］フェニル｝−７−オキソ−４−オキサ−１−チア−５−インデニル）−１−ピペラジンカルボキシレート：
８ｍＬバイアル中において、（６−クロロ−１−シクロペンチル−１，５，７−トリアザ−１Ｈ−インデン−２−イル）（ジメチルアミノ）ホルムアルデヒド（４４ｍｇ、０．１５ｍｍｏｌ）、ｔｅｒｔ−ブチル４−［３−（ｐ−アミノフェニル）−７−オキソ−４−オキサ−１−チア−５−インデニル］−１−ピペラジンカルボキシレート（６４ｍｇ、０．１５ｍｍｏｌ）、Ｃｓ２ＣＯ３（７０ｍｇ、０．２１６ｍｍｏｌ）、ＢＩＮＡＰ（５ｍｇ、０．００７５ｍｍｏｌ）及びＰｄ（ＯＡｘ）２（２ｍｇ、０．００７５ｍｍｏｌ）をＮ２下で１０分間脱ガスした。脱ガスした１，４−ジオキサン（１ｍＬ）を添加し、得られた混合物を１１０℃で１６時間攪拌した。１６時間後、ＬＣＭＳは、出発材料の完全な消費と、生成物の形成とを示した。反応物を冷却し、ＥｔＯＡｃ（５０ｍＬ）で希釈した後、Ｈ２Ｏ（５０ｍＬ）及び塩水で洗浄した。有機層を無水ＭｇＳＯ４で乾燥させ、濾過した後、真空下で濃縮した。ヘキサン／ＥｔＯＡｃ勾配で溶出するシリカゲル上での自動クロマトグラフィーにより、未処理の残渣を精製した。所望のｔｅｒｔ−ブチル４−（３−｛ｐ−［１−シクロペンチル−２−（ジメチルアミノ）カルボニル−１，５，７−トリアザ−１Ｈ−インデン−６−イルアミノ］フェニル｝−７−オキソ−４−オキサ−１−チア−５−インデニル）−１−ピペラジンカルボキシレートを黄色の固体として得た。収率＝６２ｍｇ（０．０９ｍｍｏｌ、ＬＣ／ＭＳ−ＨＰＬＣ（２５４ｎｍ）−Ｒｔ  ２．６１ｍｉｎ．ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ  ６８４．８［Ｍ＋Ｈ］＋．純度＝９７．９％（ＵＶ（２５４ｎｍ）による）．
【０２４３】
ステップ７：（１−シクロペンチル−６−｛ｐ−［７−オキソ−５−（１−ピペラジニル）−４−オキサ−１−チア−３−インデニル］フェニルアミノ｝−１，５，７−トリアザ−１Ｈ−インデン−２−イル）（ジメチルアミノ）ホルムアルデヒド塩酸塩（ＨＣｌ塩としての化合物２）：
ｔｅｒｔ−ブチル４−（３−｛ｐ−［１−シクロペンチル−２−（ジメチルアミノ）カルボニル−１，５，７−トリアザ−１Ｈ−インデン−６−イルアミノ］フェニル｝−７−オキソ−４−オキサ−１−チア−５−インデニル）−１−ピペラジンカルボキシレート（５０ｍｇ、０．０７３２ｍｍｏｌ）のＣＨ２Ｃｌ２（７ｍＬ）中の溶液をＨＣｌ（ジオキサン中の４Ｍ溶液１ｍＬ）で処理した後、得られた混合物を室温で一晩攪拌した。翌朝の実験時、ＬＣＭＳ分析は、反応が完了したことを示していた。揮発物を真空下で除去し、得られた固体をＥｔ２Ｏと一緒に粉砕して、所望の生成物の化合物２（（１−シクロペンチル−６−｛ｐ−［７−オキソ−５−（１−ピペラジニル）−４−オキサ−１−チア−３−インデニル］フェニルアミノ｝−１，５，７−トリアザ−１Ｈ−インデン−２−イル）（ジメチルアミノ）ホルムアルデヒド塩酸塩）を塩酸塩として得た。収率３７ｍｇ（０．０６２ｍｍｏｌ、８４％）。ＬＣ／ＭＳ−ＨＰＬＣ（２５４ｎｍ）−Ｒｔ  ２．１４ｍｉｎ．ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ  ５８４．６［Ｍ＋Ｈ］＋．純度＝９６．９％（ＵＶ（２５４ｎｍ）による）．１ＨＮＭＲ（５００ＭＨｚ−ＤＭＳＯ−ｄ６）δ  ９．９６（ｓ，１Ｈ）；９．２５（ｂｒ，２Ｈ）；８．８４（ｓ，１Ｈ）；８．１２（ｓ，１Ｈ）；７．９６（ｄ，Ｊ＝７．２Ｈｚ，２Ｈ）；７．６８（ｄ，Ｊ＝７．２Ｈｚ，２Ｈ）；６．６７（ｓ，１Ｈ）；５．６８（ｓ，１Ｈ）；４．７５（ｍ，１Ｈ）；３．７３（ｍ，４Ｈ）；３．２４（ｍ，４Ｈ）；３．０６（ｂｒ，６Ｈ）；２．００（ｂｒ，６Ｈ）；１．６９（ｂｒ，２Ｈ）．
【０２４４】
実施例１０．マルチターゲットＰＩ３Ｋ／ＢＲＤ４／ＣＤＫ三重阻害剤の分子モデル化
タンパク質−小分子結合相互作用の計算モデルの作製のために、ＣＤＫ６（例えば、ＰＤＢ：２ＥＵＦ、４ＡＵＡ、５Ｌ２Ｔ）、ＣＤＫ４（例えば、ＰＤＢ：２Ｗ９６、２Ｗ９９、２Ｗ９Ｆ、２Ｗ９）、ＢＲＤ４−ＢＤ１（例えば、ＰＤＢ：３ＭＸＦ、４ＣＦＫ）、ＰＩ３Ｋ−α（例えば、ＰＤＢ：４ＪＰＳ、５ＤＸＴ）など、小分子阻害剤で共結晶化したヒト由来癌タンパク質の公開された結晶構造をProtein Data Bank（http://www.rcsb.org/pdb/home/home.do）から取得して、化合物をウェットラブテスト（即ちインビボでの酵素、細胞ベース）で設計、評価、優先順位決定、合成及び試験した。これらの癌標的（例えば、ＢＲＤ４−ＢＤ１、ＢＲＤ４−ＢＤ２）と共結晶化した化合物の専有の結晶構造を取得し、これも計算モデルの作製に使用した。加えて、計算モデルの作製のためにＰＩ３Ｋ−αの相同性モデルも作製した。共結晶化癌タンパク質のアミノ酸骨格（ペプチド配列）に属するアミノ酸残基の原子座標を一定に維持し、共結晶化された因子（例えば、ＤＭＳＯ、グリコール、水）及び小分子を除去することにより、癌タンパク質の三次元（３Ｄ）モデルを作製した。癌タンパク質と小分子の結合相互作用の形成に参加することが知られるか、判明しているか又は疑われる共結晶化水分子のみを計算モデルの一部として保持した。
【０２４５】
ヒトＰＩ３Ｋ−αの相同性モデル作製のために、Swiss Prot protein sequence database（http://www.expasy.ch/sprot）（UniProtKB/Swiss-Protエントリー番号：P42336,PK3CA_-HUMAN）から取得したヒトＰＩ３Ｋ−αタンパク質配列を、ＬＹ２９４００２（ＰＤＢコード：１Ｅ７Ｖ）で共結晶化したヒトＰＩ３Ｋ−γの３Ｄ座標上に重ね、水分子とＬＹ２９４００２との両方を除去して、３Ｄ  ＰＩ３Ｋ−α相同性モデルを作製した。
【０２４６】
癌タンパク質又は癌タンパク質の目的の領域内の共結晶化小分子の３Ｄ座標に中心を有する異なる大きさ（即ち１０Å半径）の３Ｄグリッドを作製し、これを用いて、癌タンパク質の３Ｄグリッド内の小分子とアミノ酸残基との結合相互作用を試験するために、３Ｄグリッドにより覆われる領域中に小分子をインシリコでドッキングさせる。様々なドッキングソフトウエア（例えば、AutoDock Vina、FlexX）を用いて、癌タンパク質の３Ｄモデル及び３Ｄグリッドに対して小分子をインシリコでドッキングさせて、３Ｄグリッド内の小分子の好ましい結合立体配座並びにそうした立体配座について予測される結合親和性（ｋｃａｌ／ｍｏｌ）を決定した。
【０２４７】
ドッキングのために、各々の小分子について３Ｄモデルを構築し、その際、最初に２Ｄモデルを作製し（即ちChemDrawを用いて）、水素原子を含有させ、生理学的ｐＨ７．４の小分子の計算プロトン化状態に基づいて、原子電荷及び水素の加減を適用した後、エネルギーを最小限にして（エネルギー最小化、エネルギー最適化、幾何学最小化又は幾何学最適化とも呼ばれる）、小分子の３Ｄ座標を取得した。
【０２４８】
本発明者らは、以下のマルクーシュ（Markush）構造（式ＩＶａ）により表される数百万の化合物を合成するために広範な合成スキームを考案した。
【化３６】
2020506904.tif 000046
Ｇ２＝Ｒ１（Ｒ１は、式Ｉに定義される通りである）
Ｇ３＝Ｃ、Ｎ
Ｄ＝Ｃ、Ｎ
Ｅ＝Ｃ、Ｎ
【化３７】
2020506904.tif 000047
【０２４９】
合成スキームをスキームＡ、Ｂ及びＣとして以下に示す。
合成スキームＡ
【化３８】
2020506904.tif 000048
合成スキームＢ
【化３９】
2020506904.tif 000049
合成スキームＣ
【化４０】
2020506904.tif 000050
【０２５０】
マルクーシュ構造の各変形について鍵反応体（入力）を選択し、以下にこれらをそれぞれの表４〜９（それぞれＨｅｔ１、アミンシントン、ハロゲン化物１、Ｈｅｔ２、ハロゲン化物２及びＴＰという名称の表）に一覧で示す。選択した入力は、示される通り安定ではない可能性がある反応体を含み、これらは、式ＩＶａ、図ＩＶｂ及び図ＩＶｃにより包含される化合物の仮想ライブラリー類似体を作製する目的のためにのみ使用される。
【０２５１】
【表１０】
2020506904.tif 000051
【０２５２】
【表１１】
2020506904.tif 000052
【０２５３】
【表１２】
2020506904.tif 000053
【０２５４】
【表１３】
2020506904.tif 000054
【０２５５】
【表１４】
2020506904.tif 000055
【０２５６】
【表１５】
2020506904.tif 000056
【０２５７】
【表１６】
2020506904.tif 000057
【０２５８】
【表１７】
2020506904.tif 000058
【０２５９】
【表１８】
2020506904.tif 000059
【０２６０】
【表１９】
2020506904.tif 000060
【０２６１】
【表２０】
2020506904.tif 000061
【０２６２】
【表２１】
2020506904.tif 000062
【０２６３】
【表２２】
2020506904.tif 000063
【０２６４】
【表２３】
2020506904.tif 000064
【０２６５】
【表２４】
2020506904.tif 000065
【０２６６】
【表２５】
2020506904.tif 000066
【０２６７】
【表２６】
2020506904.tif 000067
【０２６８】
【表２７】
2020506904.tif 000068
【０２６９】
【表２８】
2020506904.tif 000069
【０２７０】
全ての反応体を用いて、組合せ列挙を実施して約１億４千２０万の化合物の仮想化合物ライブラリーを作製した。この大きいコレクションの化合物から、ＣＤＫ並びにＰＩ３Ｋ／ＢＲＤ４認識成分の両方を一定に維持し、ＣＤＫとＰＩ３Ｋ／ＢＲＤ４認識成分との間の直接結合をはじめとする、ＣＤＫとＰＩ３Ｋ／ＢＲＤ４認識成分との間の結合部分（即ち化学部分なし）のみを変えることにより、約５８，５００個の化合物の仮想ライブラリーサブセットを選択した。
【０２７１】
次に、仮想ライブラリーサブセットをＣＤＫ６に対してドッキングさせ、化合物をＣＤＫ６に対するその計算結合スコアに基づいて選別し、その際、ドッキングスコアがマイナスであるほど、ＣＤＫ６に対して高い親和性を化合物が有すると予測される。ＣＤＫ６に対して最も高い親和性を有すると予想される上位スコア２５の化合物を表１０に示す。
【０２７２】
【表２９】
2020506904.tif 000070
【０２７３】
【表３０】
2020506904.tif 000071
【０２７４】
【表３１】
2020506904.tif 000072
【０２７５】
【表３２】
2020506904.tif 000073
【０２７６】
【表３３】
2020506904.tif 000074
【０２７７】
実施例１１．ＰＩ３Ｋα並びにＣＤＫ６及びＢＲＤ４における化合物０及び化合物１のインシリコ分子モデル化
阻害剤を含む標的タンパク質（ＣＤＫ６又はＢＲＤ４）の結晶構造をProtein Database（ＰＤＢ）から取得した。標準的なインシリコ法を用いて阻害剤分子を除去した後、再ドッキングさせて、再ドッキングした阻害剤を公開された結晶構造に認められるのと同じ位置に配置することにより、方法及びモデルが有効であることを明らかにした。次に、化合物１を阻害剤なしの結晶構造にドッキングさせると、最も尤度の高いフィットとして低エネルギー結合配向が決定された。
【０２７８】
ヒトＰＩ３Ｋ−α（ＰＤＢコード：４ＪＰＳ）における化合物１のモデル化では、以下の小分子−タンパク質相互作用が観察された：
ａ．化合物０のモルホリン酸素は、バリン８５１のアミドからＨ結合を受容する
ｂ．化合物０のカルボニル酸素は、キャビティ内の２個の水からＨ結合を受容する
ｃ．化合物０のクロモン環からの疎水性π−シグマとイソロイシン９３２
ｄ．化合物０のモルホリン環と、チロシン８３６のフェニル環及びメチオニン９２２のメチル基との疎水性相互作用。
【０２７９】
化合物１のドッキングと、ＰＩ３Ｋ−αタンパク質中でも同時にドッキングされた公知の化合物０のそれとの比較を実施し、以下の観察結果が得られた：
ａ）化合物１のフェニルは、化合物０のフェニルに比べてややねじれている
ｂ）水π相互作用が予測される
ｃ）化合物１のピリミジン窒素は、グルタミン８５９のアミドからのＨ結合を受容する
ｄ）化合物１のピリミジン環は、トリプトファン７８０のフェニルとπ−π疎水性相互作用を形成する
ｅ）化合物１の５員環は、ヒスチジン８５５とπ−π疎水性相互作用を形成する
ｆ）化合物１のシクロペンチル環は、ヒスチジン８５５とπ−アルキル相互作用を形成する
ｇ）化合物１のジメチル基の１メチルは、水と明らかなπ−シグマを形成する
ｈ）化合物１のピリミジン環は、上方ローブ（グルタミン８５９）と、トリプトファンアミノ酸により形成される平坦な疎水性下面との間を滑動する。
【０２８０】
明らかに、ドッキングの結果は、化合物１分子が、単純に化合物０と共通のモルホリン−クロモン−チオフェン基のみを介してＰＩ３Ｋ−αに結合するのではなく、その長さ全体にわたって完全に結合されることを示しており、これは、ＰＩ３Ｋ−αとの多重相互作用を実証するものである。これは、コンジュゲート分子の１部分が１つの標的に結合するか又はそれと相互作用し、分子の別の部分（即ちコンジュゲートの他の阻害剤）が異なる標的のみと相互作用するという２つの個別の阻害剤の単純なコンジュゲートと異なる。化合物１クラスの化合物の場合、分子全体が利用可能であり、それが阻害するタンパク質（ＰＩ３Ｋ、ＢＲＤ４及びＣＤＫ４／６）と相互作用する。
【０２８１】
ヒトＣＤＫ６（ＰＤＢコード５Ｌ２Ｔ）を含むリボシクリブの結晶構造内にドッキングした化合物１を調べると、以下に指摘するように、化合物１がリボシクリブと同じ相互作用でＣＤＫ６中に嵌合することが示唆される：
ａ）化合物１のチオフェンは、ＣＤＫ６のイソロイシン１９との疎水性−疎水性相互作用を有する
ｂ）化合物１のフェニル環は、環の上方でイソロイシン１９との疎水性相互作用、下方でグルタミン（ＧＬＮ１０３）とのパイ相互作用並びにＣＤＫ６のＡＳＰ１０４と非古典的なパイ相互作用を形成する
ｃ）化合物１のモルホリン酸素は、グルタミン１４９及び／又はリシン１４７とＨ結合を形成すると思われる
ｄ）化合物１のシクロペンチル基は、アラニン１６２及びバリン２７との疎水性−疎水性相互作用を形成する（結晶構造内の既知ＣＤＫ阻害剤と同じ）。
【０２８２】
加えて、化合物１はまた、キャビティの開口部周辺を覆って別の相互作用をもたらすと思われ、これは、ＩＣ５０効力の増加を説明し得る。
【０２８３】
化合物１を同様に、ヒトＢＲＤ４（ＰＤＢコード４ＣＦＫ）でもモデル化したところ、アセチル−リシン結合キャビティ内の４ＣＦＫ’の共結晶化リガンドＬＹ２９４００２と優れた重なりを示した。
【０２８４】
４ＣＦＫ結晶構造は、本明細書に組み込まれる下記の参照文献にさらに詳細に述べられている：“The Commonly Used PI3-Kinase Probe LY294002 is an Inhibitor of BET Bromodomains.” Dittmann, A., Werner, T., Chung, C., Savitski, M.M., Falth Savitski, M., Grandi, P., Hopf, C., Lindon, M., Neubauer, G., Prinjha, R.K., Bantscheff, M., Drewes, G. (2014) ACS Chem. Biol. 9: 495 - 502。
【０２８５】
さらに、ＢＲＤ４でモデル化された化合物１は、化合物０分子のチエノピラン−モルホリン部分と優れた重なりを示し、これは、ＢＲＤ４を含む化合物０の結晶構造において記載された（Andrews et al., PNAS  2017, vol. 114, no. 7, pp E1072-E108；本明細書に組み込まれる参照文献）。
【０２８６】
化合物１が化合物０よりも優れたＢＲＤ４阻害を有するという事実は、ＢＲＤ４タンパク質の表面周辺を覆って、さらなる結合相互作用をもたらすＣＤＫ結合ヘッドピース（例えば、置換されたアミノ−ピリミジン）を示す。
【０２８７】
実施例１２．ＢＲＤ４−ＣＤＫ阻害剤化合物４の合成
ステップ１：（６−クロロ−１−シクロペンチル−１，５，７−トリアザ−１Ｈ−インデン−２−イル）（ジメチルアミノ）ホルムアルデヒド：
６−クロロ−１−シクロペンチル−１，５，７−トリアザ−１Ｈ−インデン−２−カルボン酸（５３０ｍｇ、２．０ｍｍｏｌ）及びジイソプロピルエチルアミン（２．１５ｍＬ、１２．０ｍｍｏｌ）のＤＭＦ（１０ｍＬ）中の攪拌溶液をＨＢＴＵ（１．１４ｇ、３．０ｍｍｏｌ）で一度に処理した。得られた混合物を室温で３０分攪拌した。ジメチルアミン塩酸塩（３２６ｍｇ、４．０ｍｍｏｌ）を一度に添加し、得られた溶液を室温で一晩攪拌した。翌朝、ＬＣＭ分析により、生成物への完全な変換が示された（ｍ／ｚ＝２９３．４）。反応混合物をＥｔＯＡｃで希釈し、分液漏斗に移した後、飽和ＮａＨＣＯ３水溶液、０．１Ｎ  ＨＣｌ水溶液及び塩水で洗浄した。有機物を無水ＭｇＳＯ４で乾燥させ、濾過した後、濃縮して、粗生成物を取得した。これを、ヘキサン／ＥｔＯＡｃ勾配で溶出する自動シリカゲルクロマトグラフィーにより精製した。（６−クロロ−１−シクロペンチル−１，５，７−トリアザ−１Ｈ−インデン−２−イル）（ジメチルアミノ）ホルムアルデヒドを含有する画分を濃縮して、５７０ｍｇ（１．９５ｍｍｏｌ、９８％）を得た。
ＬＣ／ＭＳ−ＨＰＬＣ（２５４ｎｍ）−Ｒｔ  ２．９０ｍｉｎ．ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ  ２９３．４［Ｍ＋Ｈ］＋．
【０２８８】
ステップ２：メチル２−アミノ−５−（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）安息香酸塩：
メチル２−アミノ−５−安息香酸塩（４６０ｍｇ、２．０ｍｍｏｌ）、酢酸カリウム（４４１ｍｇ、４．５ｍｍｏｌ）及びピナコールジボラン（１．５２ｇ、６．０ｍｍｏｌ）の１，４−ジオキサン（２０ｍＬ）中の懸濁液をＮ２流下で１５分間脱ガスした。ＰｄＣｌ２（ｄｐｐｆ）（７３ｍｇ、０．１ｍｍｏｌ）を添加し、混合物を９５℃に１６時間加熱した。ＬＣＭＳにより、反応は、完了したとみなされた。冷却後、内容物をＣＨ２Ｃｌ２と水との間で分配した。有機層を水で洗浄し、無水ＭｇＳＯ４で乾燥させ、濾過した後、蒸発させた。生成物を、ヘキサン／ＥｔＯＡｃ勾配で溶出する自動シリカゲルクロマトグラフィーにより精製した。メチル２−アミノ−５−（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）安息香酸塩を含有する画分を濃縮して、無色油として生成物を得た＝５６０ｍｇ（２．００ｍｍｏｌ、ｑｕａｎｔ．）。
ＬＣ／ＭＳ−ＨＰＬＣ（２５４ｎｍ）−Ｒｔ  ３．３２ｍｉｎ．ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ  ２７８．３［Ｍ＋Ｈ］＋．
【０２８９】
ステップ３：メチル２−アミノ−５−（５−モルホリノ−７−オキソ−４−オキサ−１−チア−３−インデニル）安息香酸塩：
３−ブロモ−５−モルホリノ−４−オキサ−１−チア−７−インデノン（１５８ｍｇ、０．５ｍｍｏｌ）及びメチル２−アミノ−５−（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）安息香酸塩（２０８ｍｇ、０．７５ｍｍｏｌ、１．５ｅｑ．）をトルエン：エタノール（２：１ｖ／ｖ、５ｍＬ）に溶解させた。混合物をＮａ２ＣＯ３  ２Ｍ水溶液（１．７ｍＬ）で処理した後、１０分のＮ２バブリングにより脱酸素した。Ｐｄ［ＰＰｈ３］４（２９ｍｇ、０．０２５ｍｍｏｌ）を添加し、密閉バイアル内で混合物を８５℃に１時間加熱した。冷却した反応混合物をＥｔＯＡｃ（５０ｍＬ）で希釈し、水及び塩水で洗浄した。水層をＣＨ２Ｃｌ２／ｉＰｒＯＨ混合物（９：１ｖ／ｖ）でもう１度抽出した。合わせた有機物を無水ＭｇＳＯ４で乾燥させ、濾過した後、蒸発させた。未処理の残渣をＥｔ２Ｏ及びＥｔＯＡｃを用いて粉砕し、濾過して、白色の固体として純粋な標題の化合物を得た。収率＝１４０ｍｇ（０．３６ｍｍｏｌ、７３％）。
ＬＣ／ＭＳ−ＨＰＬＣ（２５４ｎｍ）−Ｒｔ  ２．４８ｍｉｎ．ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ  ３８７．２［Ｍ＋Ｈ］＋．純度＝９８．０％（ＵＶ（２５４ｎｍ）による）．
【０２９０】
ステップ４：メチル２−［１−シクロペンチル−２−（ジメチルアミノ）カルボニル−１，５，７−トリアザ−１Ｈ−インデン−６−イルアミノ］−５−（５−モルホリノ−７−オキソ−４−オキサ−１−チア−３−インデニル）安息香酸塩（化合物４）
８ｍＬバイアル中において、（６−クロロ−１−シクロペンチル−１，５，７−トリアザ−１Ｈ−インデン−２−イル）（ジメチルアミノ）ホルムアルデヒド（８８ｍｇ、０．３０ｍｍｏｌ）、メチル２−アミノ−５−（５−モルホリノ−７−オキソ−４−オキサ−１−チア−３−インデニル）安息香酸塩（７７ｍｇ、０．２ｍｍｏｌ）、Ｃｓ２ＣＯ３（１３０ｍｇ、０．４ｍｍｏｌ）、ＢＩＮＡＰ（１２ｍｇ、０．０２ｍｍｏｌ）及びＰｄ（ＯＡｃ）２（２．２ｍｇ、０．０１ｍｍｏｌ）をＮ２下で１０分間脱ガスした。脱ガスした１，４−ジオキサン（４ｍＬ）を添加し、得られた混合物を１１０℃で６時間攪拌した。ＬＣＭＳ分析は、出発材料の完全な消費と、所望の生成物の形成とを示した。反応物を冷却し、ＥｔＯＡｃ（５０ｍＬ）で希釈してから、Ｈ２Ｏ（５０ｍＬ）及び塩水で洗浄した。有機層を無水ＭｇＳＯ４で乾燥させ、濾過した後、真空下で濃縮した。未処理の残渣を、ＣＨ２Ｃｌ２／ＭｅＯＨ勾配で溶出するシリカゲル上のクロマトグラフィーにより精製した。生成物の化合物４を黄色の固体として得た。収率＝４４ｍｇ（０．０７ｍｍｏｌ、３４％）。
ＬＣ／ＭＳ−ＨＰＬＣ（２５４ｎｍ）−Ｒｔ  ３．１０ｍｉｎ．ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ  ６４３．３［Ｍ＋Ｈ］＋．純度＝９５％（ＵＶ（２５４ｎｍ）による）．
【０２９１】
実施例１３．ＣＤＫ阻害剤化合物５の合成
ステップ１：３−（ｐ−アミノフェニル）−５−モルホリノ−４−オキサ−１−チア−７−インデノン（４２ＣＲ５３）：
３−ブロモ−５−モルホリノ−４−オキサ−１−チア−７−インデノン（２８０ｍｇ、０．８３３ｍｍｏｌ）及び４−アミノフェニルボロン酸塩酸塩（２００ｍｇ、１．１５ｍｍｏｌ、１．３ｅｑ．）を１，４−ジオキサン（４ｍＬ）に溶解させた。混合物をＮａ２ＣＯ３  ２Ｍ水溶液（１．８ｍＬ）で処理した後、１０分のＮ２バブリングにより脱酸素した。Ｐｄ［ＰＰｈ３］４（２５ｍｇ、０．０９ｍｍｏｌ）を添加し、混合物を８５℃に４時間加熱した。ＬＣＭＳ分析は、生成物への約５０％の変換を示した。冷却した反応混合物をＥｔＯＡｃ（１００ｍＬ）で希釈し、水及び塩水で洗浄した。未処理の残渣をＭｅＯＨ／Ｅｔ２Ｏ混合物を用いて粉砕し、濾過して、黄褐色の固体として純粋な標題化合物を得た。収率＝１４０ｍｇ（０．４３ｍｍｏｌ、５１％）。
ＬＣ／ＭＳ−ＨＰＬＣ（２５４ｎｍ）−Ｒｔ  ２．１１ｍｉｎ．ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ  ３２９．１［Ｍ＋Ｈ］＋．純度＝９８．０％（ＵＶ（２５４ｎｍ）による）．
【０２９２】
ステップ２：３−｛ｐ−［５−フルオロ−４−（７−フルオロ−３−イソプロピル−２−メチル−１，３−ジアザ−３Ｈ−インデン−５−イル）−２−ピリミジニルアミノ］フェニル｝−５−モルホリノ−４−オキサ−１−チア−７−インデノン（化合物５）：
８ｍＬバイアル中において、市販の６−（２−クロロ−５−フルオロ−４−ピリミジニル）−４−フルオロ−１−イソプロピル−２−メチル−１，３−ジアザ−１Ｈ−インデン（７３ｍｇ、０．２２５ｍｍｏｌ）、３−（ｐ−アミノフェニル）−５−モルホリノ−４−オキサ−１−チア−７−インデノン（４９ｍｇ、０．１５ｍｍｏｌ）、Ｃｓ２ＣＯ３（９８ｍｇ、０．３０ｍｍｏｌ）、ＢＩＮＡＰ（９ｍｇ、０．０１５ｍｍｏｌ）及びＰｄ（ＯＡｃ）２（２．０ｍｇ、０．００７５ｍｍｏｌ）をＮ２下で１０分間脱ガスした。脱ガスした１，４−ジオキサン（３ｍＬ）を添加し、得られた混合物を１１０℃で６時間攪拌した。ＬＣＭＳは、出発材料の完全な消費と、生成物の形成とを示した。反応物を冷却した後、ＣＨ２Ｃｌ２／ＭｅＯＨ勾配で溶出するシリカゲル上のクロマトグラフィーにより直接精製した。ＥｔＯＡｃによる粉砕後に生成物の化合物５をベージュ色の固体として得た。収率＝１４ｍｇ（０．０２３ｍｍｏｌ、１４％）。
ＬＣ／ＭＳ−ＨＰＬＣ（２５４ｎｍ）−Ｒｔ  ２．６０ｍｉｎ．ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ  ６１５．４［Ｍ＋Ｈ］＋．純度＝９７．３％（ＵＶ（２５４ｎｍ）による）．
【０２９３】
実施例１４．ＣＤＫ阻害剤化合物７の合成
ステップ１：（６−クロロ−１−シクロペンチル−１，５，７−トリアザ−１Ｈ−インデン−２−イル）（ジメチルアミノ）ホルムアルデヒド：
市販の６−クロロ−１−シクロペンチル−１，５，７−トリアザ−１Ｈ−インデン−２−カルボン酸（５３０ｍｇ、２．０ｍｍｏｌ）及びトリメメチルアミン又はジイソプロピルエチルアミンなどの３級アミン（２．１５ｍＬ、１２．０ｍｍｏｌ）のＤＭＦ（１０ｍＬ）中の攪拌溶液をＨＢＴＵ（１．１４ｇ、３．０ｍｍｏｌ）で一度に処理した。得られた混合物を室温で３０分攪拌した。ジメチルアミン塩酸塩（３２６ｍｇ、４．０ｍｍｏｌ）を一度に添加し、得られた溶液を室温で一晩攪拌した。翌朝、ＬＣＭＳ分析により、生成物への完全な変換が示された（ｍ／ｚ＝２９３．４）。反応混合物をＥｔＯＡｃで希釈し、分液漏斗に移した後、飽和ＮａＨＣＯ３水溶液、０．１Ｎ  ＨＣｌ水性及び塩水で洗浄した。有機物を無水ＭｇＳＯ４で乾燥させ、濾過した後、濃縮して、粗生成物を取得した。これを、ヘキサン／ＥｔＯＡｃ勾配で溶出する自動シリカゲルクロマトグラフィーにより精製した。生成物（６−クロロ−１−シクロペンチル−１，５，７−トリアザ−１Ｈ−インデン−２−イル）（ジメチルアミノ）ホルムアルデヒド）を含有する画分を濃縮して、５７０ｍｇを得た。
ＬＣ／ＭＳ−ＨＰＬＣ（２５４ｎｍ）−Ｒｔ  ２．９０ｍｉｎ．ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ  ２９３．４［Ｍ＋Ｈ］＋．
【０２９４】
ステップ２：メチル５−アミノ−２−（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）安息香酸塩：
メチル５−アミノ−２−ブロモ安息香酸塩（１ｇ、４．９８ｍｍｏｌ）、酢酸カリウム（１．１ｇ、１１．２１ｍｍｏｌ）及びピナコールジボラン（３．７９ｇ、１４．９４ｍｍｏｌ）の１，４−ジオキサン（５０ｍＬ）中の懸濁液をＮ２流下で１５分間脱ガスした。ＰｄＣｌ２（ｄｐｐｆ）・ＣＨ２Ｃｌ２（１８２ｍｇ、０．２５ｍｍｏｌ）及びＫＯＡｃを添加し、混合物を８５〜９５℃に３時間加熱した。その後、ＬＣＭＳ分析により、反応は、完了したとみなした。冷却後、内容物をＣＨ２Ｃｌ２と水との間で分配した。有機層を水で洗浄し、無水ＭｇＳＯ４で乾燥させ、濾過した後、蒸発させた。生成物を、ヘキサン／ＥｔＯＡｃ勾配で溶出する自動シリカゲルクロマトグラフィーにより精製した。生成物を含有する画分を濃縮して、標題生成物を無色の油として取得し、これは、時間が経過すると凝固した。収率＝１．３８ｇ（４．９８ｍｍｏｌ、ｑｕａｎｔ．）。
ＬＣ／ＭＳ−ＨＰＬＣ（２５４ｎｍ）−Ｒｔ  ３．７３ｍｉｎ．ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ  ２７８．５［Ｍ＋Ｈ］＋．
【０２９５】
ステップ３：メチル５−アミノ−２−（５−モルホリノ−７−オキソ−４−オキサ−１−チア−３−インデニル）安息香酸塩：
３−ブロモ−５−モルホリノ−４−オキサ−１−チア−７−インデノン（６３２ｍｇ、２．０ｍｍｏｌ）及びメチル５−アミノ−２−（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）安息香酸塩（８３１ｍｇ、３．０ｍｍｏｌ、１．５ｅｑ．）をジオキサン又はトルエン：エタノール（２：１ｖ／ｖ、２０ｍＬ）の混合物に溶解させた。混合物をＮａ２ＣＯ３  ２Ｍ水溶液（６．７ｍＬ）で処理した後、１０分のＮ２バブリングにより脱酸素した。Ｐｄ［ＰＰｈ３］４（１１６ｍｇ、０．１ｍｍｏｌ）を添加し、混合物を８５℃に４時間加熱した。ＬＣＭＳ分析は、生成物への約５０％変換を示した。冷却した反応混合物をＥｔＯＡｃ（１００ｍＬ）で希釈し、水で洗浄した後、塩水で洗浄した。水層をＣＨ２Ｃｌ２／ｉＰｒＯＨ混合物（９：１ｖ／ｖ）でもう１度抽出した。合わせた有機物を無水ＭｇＳＯ４で乾燥させ、濾過した後、蒸発させた。未処理の残渣をＥｔ２Ｏ及びＥｔＯＡｃを用いて粉砕し、濾過して、白色の固体として純粋な標題化合物を得た。収率＝１６２ｍｇ（０．４２ｍｍｏｌ、２１％）。
ＬＣ／ＭＳ−ＨＰＬＣ（２５４ｎｍ）−Ｒｔ  ２．１１ｍｉｎ．ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ  ３８７．３［Ｍ＋Ｈ］＋．純度＝９８．０％（ＵＶ（２５４ｎｍ）による）．
【０２９６】
ステップ４：メチル５−［１−シクロペンチル−２−（ジメチルアミノ）カルボニル−１，５，７−トリアザ−１Ｈ−インデン−６−イルアミノ］−２−（５−モルホリノ−７−オキソ−４−オキサ−１−チア−３−インデニル）安息香酸塩  化合物７）：
８ｍＬバイアル中において、（６−クロロ−１−シクロペンチル−１，５，７−トリアザ−１Ｈ−インデン−２−イル）（ジメチルアミノ）ホルムアルデヒド（９５ｍｇ、０．３２７ｍｍｏｌ）、メチル５−アミノ−２−（５−モルホリノ−７−オキソ−４−オキサ−１−チア−３−インデニル）安息香酸塩（８４ｍｇ、０．２１８ｍｍｏｌ）、Ｃｓ２ＣＯ３（１４２ｍｇ、０．４３６ｍｍｏｌ）、ＢＩＮＡＰ（１４ｍｇ、０．０２２ｍｍｏｌ）及びＰｄ（ＯＡｃ）２（２．４ｍｇ、０．０１１ｍｍｏｌ）をＮ２下で１０分間脱ガスした。脱ガスした１，４−ジオキサン（４．４ｍＬ）を添加し、得られた混合物を１１０℃で４〜１６時間攪拌した。ＬＣＭＳ分析は、出発材料の完全な消費と、生成物の形成とを示した。反応物を冷却した後、ＣＨ２Ｃｌ２／ＭｅＯＨ勾配で溶出するシリカゲル上のクロマトグラフィーにより直接精製した。ＣＨ２Ｃｌ２／ＭｅＯＨの９５：５ｖ／ｖ混合物で展開する分取ＴＬＣプレート上で、生成物をさらに精製した。生成物の化合物７をベージュ色の固体として得た。収率＝５３ｍｇ（０．０８３ｍｍｏｌ、３８％）。ＬＣ／ＭＳ−ＨＰＬＣ（２５４ｎｍ）−Ｒｔ  ２．７８ｍｉｎ．ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ  ６４３．３［Ｍ＋Ｈ］＋．純度＝＞９５％（ＵＶ（２５４ｎｍ）による）．
【０２９７】
実施例１５．三重阻害剤化合物１は、Ｈｕｈ７細胞において改善された抗癌活性をもたらす
Ｈｕｈ７  ２Ｈ細胞株を使用した以外、実施例６の手順に従った。化合物０、化合物１及びパルボシクリブについて、濃度結果に対する細胞生存率を図７Ａ及び７Ｂに表示する。個別の細胞生存率実験では、２．９７〜５．９マイクロモル（μＭ）の範囲の化合物０（強力な二重ＢＲＤ４／ＰＩ３Ｋ阻害剤）についてＩＣ５０値に幾分のばらつきが観察された。強力な三重阻害剤化合物１（ＣＤＫ４／６及びＰＩ３Ｋ及びＢＲＤ４の阻害剤）は、０．４９５ｎＭという細胞生存能の強力なＩＣ５０を示すのに対し、ＦＤＡ承認パルボシクリブ（強力なＣＤＫ４／６阻害剤）は、ＩＣ５０が９．２０μＭと、化合物１より約１８倍低かった。
【０２９８】
結論として、単一、二重及び三重単一分子ターゲティング剤を用いた試験において、化合物１による三重阻害が最大の効力をもたらした。具体的には、ＢＲＤ４単独の阻害は、ＣＤＫ単独の阻害よりも効力が低く、これは、ＢＲＤ４とＰＩ３Ｋの二重阻害より効力が低く、これは、ＢＲＤ４、ＰＩ３Ｋ及びＣＤＫ４／６の三重阻害より効力が低かった。ＣＤＫの阻害を含むように二重ＰＩ３Ｋ／ＢＲＤ４阻害剤を改変することにより、細胞生存能の阻止に対する効力の６〜１０倍の大幅な増大が観察された。
【０２９９】
実施例１６．化合物７からの化合物１０の調製
５−［１−シクロペンチル−２−（ジメチルアミノ）カルボニル−１，５，７−トリアザ−１Ｈ−インデン−６−イルアミノ］−２−（５−モルホリノ−７−オキソ−４−オキサ−１−チア−３−インデニル）安息香酸（化合物１０）：
実施例１４と同様に製造した９．５ｍｇ（０．０１４８ｍｍｏｌ）の化合物７（メチル５−［１−シクロペンチル−２−（ジメチルアミノ）カルボニル−１，５，７−トリアザ−１Ｈ−インデン−６−イルアミノ］−２−（５−モルホリノ−７−オキソ−４−オキサ−１−チア−３−インデニル）安息香酸塩）の攪拌溶液をテトラヒドロフラン（１ｍＬ）に溶解させた後、ＬｉＯＨの１Ｍ水溶液（１ｍＬ）で処理した。得られた混合物を室温で１６時間攪拌した。翌朝、ＬＣＭ分析により、生成物への完全な変換が示された（ｍ／ｚ＝６２９．７）。反応混合物を１Ｎ  ＨＣｌ水溶液（５ｍＬ）でクエンチングした後、得られた固体を濾過し、ＥｔＯＡｃで洗浄した。固体を空気乾燥させて、化合物１０（１ｍｇ、０．００１６ｍｍｏｌ、１１％）を得た。ＬＣ／ＭＳ−ＨＰＬＣ（２５４ｎｍ）−Ｒｔ  ２．５２ｍｉｎ．ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ  ６２９．７［Ｍ＋Ｈ］＋，２５４ｎｍにより評価された純度−７２％．
【０３００】
実施例１７．化合物３の合成
ステップ１：（６−クロロ−１−シクロペンチル−１，５，７−トリアザ−１Ｈ−インデン−２−イル）（ジメチルアミノ）ホルムアルデヒド：
６−クロロ−１−シクロペンチル−１，５，７−トリアザ−１Ｈ−インデン−２−カルボン酸（５３０ｍｇ、２．０ｍｍｏｌ）及び３級アミン（トリメチルアミン又はジイソプロピルエチルアミンなど）（２．１５ｍＬ、１２．０ｍｍｏｌ）のＤＭＦ（１０ｍＬ）中の攪拌溶液をＨＢＴＵ（１．１４ｇ、３．０ｍｍｏｌ）で一度に処理した。得られた混合物を室温で３０分攪拌した。ジメチルアミン塩酸塩（３２６ｍｇ、４．０ｍｍｏｌ）を一度に添加し、得られた溶液を室温で一晩攪拌した。翌朝、ＬＣＭＳ分析により、生成物への完全な変換が示された（ｍ／ｚ＝２９３．４）。反応混合物をＥｔＯＡｃで希釈し、分液漏斗に移した後、飽和ＮａＨＣＯ３水溶液、０．１Ｎ  ＨＣｌ水溶液及び塩水で洗浄した。有機物を無水ＭｇＳＯ４で乾燥させ、濾過した後、濃縮して、標題の粗生成物を取得した。これを、ヘキサン／ＥｔＯＡｃ勾配で溶出するシリカゲルクロマトグラフィーにより精製した。生成物２−クロロ−８−シクロペンチル−６−（１−エトキシエチル）−５−メチル−１，３，８−トリアザ−８Ｈ−ナフタレン−７−オンを含有する画分を濃縮して、５７０ｍｇを得た。ＬＣ／ＭＳ−ＨＰＬＣ（２５４ｎｍ）−Ｒｔ  ２．９０ｍｉｎ．ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ  ２９３．４［Ｍ＋Ｈ］＋．
【０３０１】
ステップ２：３−（６−アミノ−３−ピリジル）−５−モルホリノ−４−オキサ−１−チア−７−インデノン：
３−ブロモ−５−モルホリノ−４−オキサ−１−チア−７−インデノン（３１６ｍｇ、１．０ｍｍｏｌ）及び５−（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）−２−ピリジルアミン（３３０ｍｇ、１．５ｍｍｏｌ、１．５ｅｑ．）をジオキサン又はトルエン：エタノール（２：１ｖ／ｖ、１０ｍＬ）の混合物に溶解させた。混合物をＮａ２ＣＯ３  ２Ｍ水溶液（３．３ｍＬ）で処理した後、１０分のＮ２バブリングにより脱酸素した。Ｐｄ［ＰＰｈ３］４（５８ｍｇ、０．１ｍｍｏｌ）を添加し、混合物を８５℃に２時間加熱した。ＬＣＭＳは、生成物への変換の完了を示した。冷却した反応混合物をＥｔＯＡｃ（１００ｍＬ）で希釈し、水及び塩水で洗浄した。水層をＣＨ２Ｃｌ２／ｉＰｒＯＨ混合物（９：１ｖ／ｖ）でもう１度抽出した。合わせた有機物を無水ＭｇＳＯ４で乾燥させ、濾過した後、蒸発させた。未処理の残渣をＥｔ２Ｏ及びＥｔＯＡｃを用いて粉砕し、濾過して、オレンジ色の固体として純粋な標題化合物を得た。収率＝２０１ｍｇ（０．６１ｍｍｏｌ、６１％）。
ＬＣ／ＭＳ−ＨＰＬＣ（２５４ｎｍ）−Ｒｔ  １．２３ｍｉｎ．ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ  ３３０．３［Ｍ＋Ｈ］＋．純度＝９９．２％（ＵＶ（２５４ｎｍ）による）．
【０３０２】
ステップ３：｛１−シクロペンチル−６−［５−（５−モルホリノ−７−オキソ−４−オキサ−１−チア−３−インデニル）−２−ピリジルアミノ］−１，５，７−トリアザ−１Ｈ−インデン−２−イル｝（ジメチルアミノ）ホルムアルデヒド：
８ｍＬバイアル中において、（６−クロロ−１−シクロペンチル−１，５，７−トリアザ−１Ｈ−インデン−２−イル）（ジメチルアミノ）ホルムアルデヒド（９３ｍｇ、０．３２ｍｍｏｌ）、３−（６−アミノ−３−ピリジル）−５−モルホリノ−４−オキサ−１−チア−７−インデノン（７０ｍｇ、０．２１ｍｍｏｌ）、Ｃｓ２ＣＯ３（１３９ｍｇ、０．４３ｍｍｏｌ）、ＢＩＮＡＰ（５３ｍｇ、０．０８５ｍｍｏｌ）及びＰｄ（ＯＡｃ）２（１０ｍｇ、０．０４２ｍｍｏｌ）をＮ２下で１０分間脱ガスした。脱ガスした１，４−ジオキサン（４．３ｍＬ）を添加し、得られた混合物を１１０℃で６時間攪拌した。ＬＣＭＳ分析は、出発材料の完全な消費と、生成物の形成とを示した。反応物を冷却した後、ＣＨ２Ｃｌ２／ＭｅＯＨ勾配で溶出するシリカゲル上のクロマトグラフィーにより直接精製した。生成物を含有する画分を合わせて、蒸発させることにより、黄褐色の固体（８０ｍｇ）を得た。これをアセトンと一緒に粉砕し、濾過して純粋な化合物３を白色の固体として得た。収率＝３８ｍｇ（０．０６５ｍｍｏｌ、３１％）。ＬＣ／ＭＳ−ＨＰＬＣ（２５４ｎｍ）−Ｒｔ  ２．０８ｍｉｎ．ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ  ５８６．２［Ｍ＋Ｈ］＋．純度＝９７．４％（ＵＶ（２５４ｎｍ）による）．
【０３０３】
実施例１８．化合物６の合成
ステップ１：２−クロロ−８−シクロペンチル−６−（１−エトキシエチル）−５−メチル−１，３，８−トリアザ−８Ｈ−ナフタレン−７−オン：
市販の６−ブロモ−２−クロロ−８−シクロペンチル−５−メチル−１，３，８−トリアザ−８Ｈ−ナフタレン−７−オン（１．０ｇ、２．９２ｍｍｏｌ）のトルエン（４１ｍＬ）中の攪拌溶液をトリブチル（１−エトキシビニル）スズ（１．０ｇ、２．７７ｇ）で処理した。この混合物を１０分のＮ２バブリングにより脱ガスした後、Ｐｄ［Ｐｈ３Ｐ］４（３００ｍｇ、０．２６ｍｍｏｌ）による処理に付した。得られた混合物を１１０℃に１６時間加熱した。ＬＣＭＳ分析は、反応が完了したことを示した。反応物を室温に冷却し、真空下で濃縮した。未処理の残渣を、ヘキサン／ＥｔＯＡｃ勾配で溶出するシリカゲル上の自動クロマトグラフィーにより精製した。生成物を淡い黄色の油として得た。収率＝５１６ｍｇ（１．５５ｍｍｏｌ、５６％）。ＬＣ／ＭＳ−ＨＰＬＣ（２５４ｎｍ）−Ｒｔ  ３．５５ｍｉｎ．ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ  ３３４．４［Ｍ＋Ｈ］＋．
【０３０４】
ステップ２：１−（２−クロロ−８−シクロペンチル−５−メチル−７−オキソ−１，３，８−トリアザ−８Ｈ−ナフト−６−イル）−１−エタノン：
２−クロロ−８−シクロペンチル−６−（１−エトキシエテニル）−５−メチル−１，３，８−トリアザ−８Ｈ−ナフタレン−７−オン（５１６ｍｇ、１．５５ｍｍｏｌ）をＴＨＦ又はＣＨ２Ｃｌ２（１５ｍＬ）に溶解させ、トリフルオロ酢酸（２ｍＬ）で処理した後、得られた混合物を５０℃で３時間攪拌した。ＬＣＭＳ分析は、生成物への完全な変換を示した。反応物を冷却し、真空下で濃縮した。未処理の残渣を、ヘキサン／ＥｔＯＡｃ勾配で溶出するシリカゲル上のクロマトグラフィーにより精製した。生成物１−（２−クロロ−８−シクロペンチル−５−メチル−７−オキソ−１，３，８−トリアザ−８Ｈ−ナフト−６−イル）−１−エタノンを白色の固体として得た。収率＝１９５ｍｇ（０．６４ｍｍｏｌ、２２％）。ＬＣ／ＭＳ−ＨＰＬＣ（２５４ｎｍ）−Ｒｔ  ４．２３ｍｉｎ．ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ  ３０６．４［Ｍ＋Ｈ］＋．
【０３０５】
ステップ３：１−｛８−シクロペンチル−５−メチル−２−［ｐ−（５−モルホリノ−７−オキソ−４−オキサ−１−チア−３−インデニル）フェニルアミノ］−７−オキソ−１，３，８−トリアザ−８Ｈ−ナフト−６−イル｝−１−エタノン：
８ｍＬバイアル中において、１−（２−クロロ−８−シクロペンチル−５−メチル−７−オキソ−１，３，８−トリアザ−８Ｈ−ナフト−６−イル）−１−エタノン（１０３ｍｇ、０．３４ｍｍｏｌ）、３−（ｐ−アミノフェニル）−５−モルホリノ−４−オキサ−１−チア−７−インデノン（７４ｍｇ、０．２３ｍｍｏｌ）、Ｃｓ２ＣＯ３（１４７ｍｇ、０．４５ｍｍｏｌ）、ＢＩＮＡＰ（５６ｍｇ、０．０９ｍｍｏｌ）及びＰｄ（ＯＡｃ）２（１０ｍｇ、０．０４５ｍｍｏｌ）をＮ２下で１０分間脱ガスした。脱ガスした１，４−ジオキサン（４ｍＬ）を添加し、得られた混合物を１１０℃で６時間攪拌した。ＬＣＭＳは、出発材料の完全な消費と、生成物の形成とを示した。反応物を冷却した後、ＣＨ２Ｃｌ２／ＭｅＯＨ勾配で溶出するシリカゲル上の自動クロマトグラフィーにより直接精製した。生成物を含有する画分を合わせて、蒸発させた。ＣＨ２Ｃｌ２及びＭｅＯＨの９５：５ｖ／ｖ混合物で溶出する、分取薄層クロマトグラフィー（ＴＬＣ）により生成物を精製した。生成物（化合物６；１−｛８−シクロペンチル−５−メチル−２−［ｐ−（５−モルホリノ−７−オキソ−４−オキサ−１−チア−３−インデニル）フェニルアミノ］−７−オキソ−１，３，８−トリアザ−８Ｈ−ナフト−６−イル｝−１−エタノン）を白色の固体として得た。収率＝９ｍｇ（０．０１５ｍｍｏｌ、７％）。ＬＣ／ＭＳ−ＨＰＬＣ（２５４ｎｍ）−Ｒｔ  ３．０５ｍｉｎ．ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ  ５９８．５［Ｍ＋Ｈ］＋．純度＝９８％（ＵＶ（２５４ｎｍ）による）．
【０３０６】
実施例１９．二重ＣＤＫ／ＰＩ３Ｋ阻害剤ＯＮ１２３３００のＢＲＤ４阻害の欠如及び化合物８の調製
ＣＤＫ４／Ｒｂ及びＰＩ３Ｋ（δ）の二重阻害は、ＯＮ１２３３００と称される単一分子に記載されている（SKA Divakar et al., Leukemia 2016, volume 30, pages 86-93）。ＯＮ１２３３００は、ＣＤＫ４／サイクリンＤ１を３．８７ｎＭ  ＩＣ５０で、ＣＤＫ６／サイクリンＤ１を９．８２ｎＭ  ＩＣ５０で、またＰＩ３Ｋ−δイソ型を１４４ｎＭ  ＩＣ５０でいくつかの他のキナーゼに加えて阻害することが報告されている（前述の参照文献の表２を参照されたい）。その合成の構造及びいくつかの主要な態様を以下に示す：
【化４１】
2020506904.tif 000075
コアピリド−ピリミジンを合成するための主要な態様は、以下に示すように報告されている：
スキーム：ピリド［２，３−ｄ］ピリミジンの合成
【化４２】
2020506904.tif 000076
Ｘ＝メチル、プロピル、シクロペンチル、シクロヘキシル
Ｙ＝ＣＮ、ＰｈＳＯ２、ＣＨ３ＳＯ２
Ｚ＝置換アリール又はヘテロアリールアミン
試薬及び条件：（ｉ）Ｘ−ＮＨ２、Ｅｔ３Ｎ、ＴＨＦ、ＲＴ、３時間、（ｉｉ）ＬｉＡｌＨ４、ＴＨＦ、−１０℃−ＲＴ、３時間、（ｉｉｉ）ＭｎＯ２、ＣＨＣｌ３  ＲＴ、３６時間、（ｉｖ）Ｚ、ＤＭＳＯ又はトルエン、１００℃、３〜１０時間。
【０３０７】
上の合成スキーム中の化合物４は、市販のものが容易に入手可能である（LabNetwork、カタログ番号WX687916；Ryan Scientific、カタログ番号072-28427；Combi-Blocks、カタログ番号QK-1905）：
【化４３】
2020506904.tif 000077
ＯＮ１２３３００をＢＲＤ４結合ドメイン１及び結合ドメイン２の阻害について試験したところ、それぞれ４５，６００ｎＭ及び＞５０，０００ｎＭのＩＣ５０を有することが判明した。従って、ＯＮ１２３３００は、有意な程度でＢＲＤ４の阻害剤として機能しない。
【０３０８】
化合物８（以下を参照されたい）を、ＯＮ１２３３００中間体について記載したケミストリーを使用し、最終的に３−（ｐ−アミノフェニル）−５−モルホリノ−４−オキサ−１−チア−７−インデノン（本明細書の実施例１のステップ２及び他の実施例と同様に調製した）とカップリングすることにより、下記の経路を介してＢＲＤ４、ＰＩ３Ｋ、ＣＤＫ４及びＣＤＫ６の阻害剤として合成する。３−（ｐ−アミノフェニル）−５−モルホリノ−４−オキサ−１−チア−７−インデノンのＮＨ２を芳香族求核置換により反応させ、良好なメチル−チオン脱離基を置換して、三重ＢＲＤ４／ＰＩ３Ｋ／ＣＤＫ阻害剤化合物８を形成する。
【化４４】
2020506904.tif 000078
【０３０９】
実施例２０．化合物１９の調製
化合物１９の調製を以下のスキームに示す：
【化４５】
2020506904.tif 000079
代替経路は、米国特許第８，５５７，８０７号の段落４３及び４４の「Thiophene amination reaction procedure K」という名称のセクションに記載される合成方法によってここに教示される。２級アミンとして保護される１級アミンの置換により、所望のアミン結合が付与され、次にこれを脱保護して、チオフェン基に結合した１級アミンを取得し、次にこれをクロロ−ピリミジンと反応させて化合物１９を得る。こうしたアミン出発材料の一例は、ジベンジルアミンであり、これは、２ベンジル基の除去、例えば標準的な水素添加条件によって１級アミンに変換することができる。他の例として、ペプチドケミストリーに共通の保護基があり、これは、２級アミンを反応させて３級アミンを得ることを可能にし、次に保護基を除去して１級アミンを取得する。
【０３１０】
化合物１９の合成は、実施例２７、ステップ３に記載の手順に従い、０．５ｅｑ．の２−クロロ−７−シクロペンチル−Ｎ，Ｎ−ジメチル−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−６−カルボキサミドを使用し、反応混合物を１１０℃で４．０時間加熱することにより達成した。プロトンＮＭＲ及び質量スペクトルは、生成物の構造と一致する。計算分子量：５０８．１９ダルトン。ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ＝５０９．４４［Ｍ＋Ｈ］＋
【０３１１】
実施例２１．ＢＲＤ４、ＰＩ３Ｋ及びＣＤＫについて編集された化合物ＩＣ５０データ（値は、ｎＭで表す）
本発明の化合物は、そうしたサービスを提供する外部販売業者を利用して、標的タンパク質を阻害する化合物の能力により特性決定した。ＰＩ３Ｋ−α、ＰＩ３Ｋ−γ及びＰＩ３Ｋ−δ阻害活性は、Thermo Fisher Scientific-Biosciences Life Sciences Solutions, Madison, WIにより決定された。ブロモドメインタンパク質阻害（ＢＲＤ４の結合ドメイン１及び２は、Reaction Biology Corp., Malvern, PAにより決定された。ＣＤＫ４及びＣＤＫ６に対するサイクリン依存性キナーゼ阻害は、Reaction Biology Corp., Malvern, PAにより決定された。前述した試験手順及びサービスの各々に関する追加情報は、インターネット上の各社のウェブサイトで入手可能である。以下の表１１に示すＩＣ５０データは、１０点曲線から算出され、ナノモル濃度（ｎＭ）で表され、効力に応じてグループ分けされた。複数の値が得られた場合、最も低い値から最も高い値までの範囲を表示する。ＮＩ＝５０μＭまで阻害が検出されなかったか、又はＩＣ５０が５０μＭに達しなかった。ＮＤ＝非実施。
【０３１２】
【表３４】
2020506904.tif 000080
【０３１３】
これらの結果は、ＣＤＫ４及びＣＤＫ６並びにＰＩ３Ｋ及び／又はＢＲＤ４の阻害と組み合わせた強力な阻害剤である本発明の多様な化合物を実証するものである。
【０３１４】
実施例２２．化合物１は、パルボシクリブより優れている
肝細胞癌細胞株、神経芽腫細胞株及びマントル細胞リンパ腫細胞株について、濃度に対する生存率の実験手順をそれぞれ実施例６、実施例４及び実施例５に記載の通りに実施した。これらの実験の結果を図８Ａ〜８Ｄに示す。概して、化合物１は、肝細胞癌（図８Ａ）、神経芽腫（図８Ｂ）及びマントル細胞リンパ腫（図８Ｃ）細胞株についてパルボシクリブよりも実質的に良好に作用した。三重阻害剤化合物１の優れた結果は、単一阻害剤パルボシクリブ（ＣＤＫ４／６の阻害剤）と比較して、また同じ３つの標的に向けられた３つの個別の阻害剤の組合せ（図８Ｄ）と比較して際立っている。化合物１の優れた結果は、複数の相互関連シグナル伝達経路及び直交経路の同時崩壊に関連すると考えられる。図８Ｄに示すように、単一分子、三重阻害剤化合物１は、ＰＩ３Ｋ（ＢＫＭ１２０）、ＢＲＤ４（ＪＱ１）及びＣＤＫ４／６（パルボシクリブ）をターゲティングする３つの個別の分子阻害剤の組合せよりも肝細胞癌細胞に対して実質的に良好に作用した。
【０３１５】
パルボシクリブよりも化合物１が優れていることをさらに支持するために、２つの化合物により誘導されるアポトーシスの評価を実施し、化合物１は、パルボシクリブが２０００又は１００００ｎＭのいずれかで誘導したよりも、５００ｎＭ濃度で高い増加倍率のアポトーシスを誘導したことを示した。
【０３１６】
実施例２３．化合物１１の調製
｛１−シクロペンチル−６−［ｐ−（５−モルホリノ−７−チオキソ−４−オキサ−１−チア−３−インデニル）フェニルアミノ］−１，５，７−トリアザ−１Ｈ−インデン−２−イル｝（ジメチルアミノ）ホルムアルデヒド：
８ｍＬバイアル中において、｛１−シクロペンチル−６−［ｐ−（５−モルホリノ−７−オキソ−４−オキサ−１−チア−３−インデニル）フェニルアミノ］−１，５，７−トリアザ−１Ｈ−インデン−２−イル｝（ジメチルアミノ）ホルムアルデヒド（化合物１、４７ｍｇ、０．０８ｍｍｏｌ）をピリジン（１ｍＬ）に溶解させてから、磁気攪拌しながら、ローソン試薬［２，４−ビス（４−メトキシフェニル）−１，３，２，４−ジチアジホスフェタン−２，４−ジチオン］（２０ｍｇ、０．０４８ｍｍｏｌ、０．６ｅｑ．）で処理した。得られた溶液を１３０℃に加熱して、その温度で２時間攪拌した。ＬＣＭＳ分析は、生成物と出発材料との約１：１混合物を示した。反応物を冷却した後、ＣＨ２Ｃｌ２（５０ｍＬ）で希釈してから、Ｈ２Ｏ（５０ｍＬ）で洗浄した。有機層を無水ＭｇＳＯ４で乾燥させ、濾過した後、真空下で濃縮した。未処理の残渣を、９５：５ｖ／ｖ  ＣＨ２Ｃｌ２／ＭｅＯＨ混合物で溶出するシリカゲル上の分取ＴＬＣプレートクロマトグラフィーにより精製した。生成物の化合物１１を黄色の固体として得た。収率＝８ｍｇ（０．０１３ｍｍｏｌ、１７％）。ＬＣ／ＭＳ−ＨＰＬＣ（２５４ｎｍ）−Ｒｔ  ２．６０ｍｉｎ．ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ  ６０１．７［Ｍ＋Ｈ］＋．純度＝９５％（ＵＶ（２５４ｎｍ）による）．
【０３１７】
実施例２４．化合物１２の調製
７−シクロペンチル−Ｎ，Ｎ−ジメチル−２−（（４−（５−モルホリノ−７−チオキソ−７Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピラン−３−イル）フェニル）アミノ）−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−６−カルボチオアミド：
８ｍＬバイアル中において、｛１−シクロペンチル−６−［ｐ−（５−モルホリノ−７−オキソ−４−オキサ−１−チア−３−インデニル）フェニルアミノ］−１，５，７−トリアザ−１Ｈ−インデン−２−イル｝（ジメチルアミノ）ホルムアルデヒド（化合物１、４７ｍｇ、０．０８ｍｍｏｌ）をピリジン（１ｍＬ）に溶解させてから、磁気攪拌しながら、ローソン試薬［２，４−ビス（４−メトキシフェニル）−１，３，２，４−ジチアジホスフェタン−２，４−ジチオン］（２０ｍｇ、０．０４８ｍｍｏｌ、０．６ｅｑ．）で処理した。得られた溶液を１３０℃に加熱して、その温度で２時間攪拌した。ＬＣＭＳ分析は、一硫化物と出発材料との約１：１混合物を示した。もう１部のローソン試薬（５０ｍｇ）を添加し、反応物をさらに２時間加熱した。今回、ＬＣＭＳ分析は、二硫化生成物（化合物１２）への完全な変換を示した。反応物を冷却した後、ＣＨ２Ｃｌ２（５０ｍＬ）で希釈してから、Ｈ２Ｏ（５０ｍＬ）及び１Ｎ  ＨＣｌ  ａｑ（２０ｍＬ）で洗浄した。有機層を無水ＭｇＳＯ４で乾燥させ、濾過した後、真空下で濃縮した。未処理の残渣を、９５：５ｖ／ｖ  ＣＨ２Ｃｌ２／ＭｅＯＨ混合物で溶出するシリカゲル上の分取ＴＬＣプレートクロマトグラフィーにより精製した。標題生成物の化合物１２を黄色の固体として得た。収率＝３３ｍｇ（０．０５４ｍｍｏｌ、６５％）。ＬＣ／ＭＳ−ＨＰＬＣ（２５４ｎｍ）−Ｒｔ  ３．２４ｍｉｎ．ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ  ６１７．０［Ｍ＋Ｈ］＋．純度＝９７．１％（ＵＶ（２５４ｎｍ）による）．
【０３１８】
実施例２５．３つのコグネイト阻害剤の組合せに対する三重阻害剤化合物１のインビボ安全性及び効力
１×１０７個のＨｕｈ７細胞をＮＧＳマウスに移植した。腫瘍移植から１４日後に腫瘍が約１００ｍｍ３に達したとき、動物を４つのグループ（ｎ＝８／グループ）に分けた。グループ１は、化合物１ビヒクル（Hot Rod #8 (Pharmatek）で処置し、グループ２は、Pharmatek Hot Rod製剤溶液＃８で製剤化した化合物１（３０ｍｇ／ｋｇ）で処置し、グループ３は、Combo Vehicle（ＮＭＰ／ＰＥＧ３００（１０／９０ｖ／ｖ）と、ラクトリンゲル液（ｐＨ４．０）、及び０．５％メチルセルロース、及び０．２％Tween 80）とで処置し、グループ４は、Combo Vehicleに溶解させたＢＫＭ１２０（３０ｍｇ／ｋｇ）と、パルボシクリブ（３０ｍｇ／ｋｇ）及びＪＱ１（３０ｍｇ／ｋｇ）とで処置した。マウスは、週５回の強制経口投与により２週間にわたって処置した。結果を図９に示す。図９Ａは、同時に投与した３つの個別のコグネイト阻害剤（ＢＲＤ４阻害剤並びにＰＩ３Ｋ阻害剤及びＣＤＫ４／６阻害剤）の有効性と同等の三重阻害剤化合物１（ＢＲＤ４／ＰＩ３Ｋ／ＣＤＫ４及びＣＤＫ６）の有効性を明らかにする。しかし、著しい毒性の差が注目された。３種薬物組合せで処置したマウスに対する化合物１処置の毒性（動物の死亡）を図９Ｂに示す。組合せ処置では２５％の死亡率をもたらしたのに対し、化合物１処置グループに動物の死亡はなかった。従って、化合物１及び本発明の他の化合物は、多重抗癌メカニズムの阻害剤の組合せで哺乳動物を治療する方法を提供し、複数の単剤の投与と少なくとも同等の有効性をもたらすが、毒性がそれより著しく低い。理論に拘束されることは望まないが、これは、多重阻害剤の標的外副作用が、複数の単一阻害剤に存在し得るものより少ない結果であり得る。図９に示す結果の統計的有意性は、インビボで化合物１を３種薬物組合せと比較した場合、ビヒクルに対する両方の処置の有効性及び死亡率についてｐ＜．００１を示す。
【０３１９】
実施例２６．化合物１は、いくつかの癌細胞株タイプに対して広範な抗癌活性を示す
ＮＣＩ６０細胞パネル単回用量阻害試験での評価のために化合物１を米国国立癌研究所（National Cancer Institute）に提供した。この細胞阻害アッセイ手順について、さらなる詳細は、その研究所のウェブサイト：https://dtp.cancer.gov/discovery_development/nci-60/methodology.htmに見出すことができる。「１用量アッセイについて報告される数は、薬物なしの対照及び細胞数０時点に対する増殖である。これは、増殖阻害（０〜１００の値）と致死率（０未満の値）との両方の検出を可能にする。これは、以下に記載する５用量アッセイと同じである。例えば、１００の値は、増殖阻害がないことを意味する。４０の値は、６０％の増殖阻害を意味する。０の値は、実験期間を通して最終的に増殖がないことを意味する。−４０の値は、４０％の致死率を意味する。−１００の値は、全ての細胞が死滅したことを意味する」。
【０３２０】
化合物１の場合、全体平均増殖率阻害は、−３２．８３であり、対照と比較して細胞全体で約３３％の致死率を示した。化合物２（二重ＢＲＤ４／ＣＤＫ４〜６阻害剤）の場合、平均増殖率阻害は、＋１６であり、致死率ではなく増殖阻害を示した。これは、三重阻害剤化合物１のＰＩ３Ｋ阻害成分の利益を支持するものである。比較のために、二重ＢＲＤ４／ＰＩ３Ｋ阻害剤化合物０も評価したところ、＋１０の平均増殖率阻害を示し、致死率ではなく増殖阻害を示した。従って、最大抗癌効果のために、化合物１及び本発明の他の化合物により例示されるようにＢＲＤ４及びＰＩ３Ｋ及びＣＤＫ４／６の三重阻害が望ましい。
【０３２１】
化合物１の個別の細胞株増殖率阻害を以下に癌のタイプ別に列挙する。
白血病
ＣＣＲＦ−ＣＥＭ  −１４．４４
ＨＬ−６０（ＴＢ）  −４６．７４
Ｋ−５６２  ２．９６
ＭＯＬＴ−４  −３１．９７
ＲＰＭＩ−８２２６  −４６．７１
ＳＲ  ０．０２
【０３２２】
非小細胞肺癌
Ａ５４９／ＡＴＣＣ  −３６．８２
ＥＫＶＸ  −１９．５２
ＨＯＰ−６２  −３０．３６
ＨＯＰ−９２  −３．６８
ＮＣＩ−Ｈ２２６  ２．１７
ＮＣＩ−Ｈ２３  −１０．２３
ＮＣＩ−Ｈ３２２Ｍ  −２８．９７
ＮＣＩ−Ｈ４６０  −２６．４１
ＮＣＩ−Ｈ５２２  −６５．１０
【０３２３】
大腸癌
ＣＯＬＯ  ２０５  −８４．２８
ＨＣＣ−２９９８  −４４．５７
ＨＣＴ−１１６  −２９．２０
ＨＣＴ−１５  −１１．４２
ＨＴ２９  −４８．５６
ＫＭ１２  −８６．９０
ＳＷ−６２０  −４５．５９
【０３２４】
ＣＮＳ癌
ＳＦ−２６８  −２．９４
ＳＦ−２９５  −３６．９０
ＳＦ−５３９  −７０．１７
ＳＮＢ−１９  １．４５
ＳＮＢ−７５  −６５．０５
Ｕ２５１  −７．８４
【０３２５】
黒色腫
ＬＯＸ  ＩＭＶＩ  −３９．３５
ＭＡＬＭＥ−３Ｍ  −６７．８７
Ｍ１４  −７３．３７
ＭＤＡ−ＭＢ−４３５  −３８．７１
ＳＫ−ＭＥＬ−２  −５８．６０
ＳＫ−ＭＥＬ−２８  −５５．８６
ＳＫ−ＭＥＬ−５  −９８．０３
ＵＡＣＣ−２５７  −８１．５４
ＵＡＣＣ−６２  −６９．５９
【０３２６】
卵巣癌
ＩＧＲＯＶ１  −７．１１
ＯＶＣＡＲ−３  ２．６３
ＯＶＣＡＲ−４  １２．３９
ＯＶＣＡＲ−５  −９．４３
ＯＶＣＡＲ−８  ２．５４
ＮＣＩ／ＡＤＲ−ＲＥＳ  ０．６３
ＳＫ−ＯＶ−３  −２８．３４
【０３２７】
腎臓癌
７８６−０  −１．２２
ＡＣＨＮ  １．０６
ＣＡＫＩ−１  −５０．８３
ＲＸＦ  ３９３  −８５．８４
ＳＮ１２Ｃ  ４．３５
ＴＫ−１０  −１０．０３
ＵＯ−３１  −５．３９
【０３２８】
前立腺癌
ＰＣ−３  −４２．０３
ＤＵ−１４５  −９７．１３
【０３２９】
乳癌
ＭＣＦ７  −４６．８１
ＭＤＡ−ＭＢ−２３１／ＡＴＣＣ  −７．２１
ＨＳ  ５７８Ｔ  −８．９９
ＢＴ−５４９  −７９．１３
Ｔ−４７Ｄ  −４．７２
ＭＤＡ−ＭＢ−４６８  −５．４１
【０３３０】
実施例２７．化合物１３の調製
ステップ１：３（（ジフェニルメチレン）アミノ）−５−モルホリノ−７Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピラン−７−オン：
３−ブロモ−５−モルホリノ−７Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピラン−７−オン（０．３０８ｇ、０．９４４ｍｍｏｌ）、ジフェニルメタンイミン（０．１９０ｇ、１．０４ｍｍｏｌ）、ＢＩＮＡＰ（０．０３１ｇ、０．０９６ｍｍｏｌ）及び炭酸セシウム（１．２６ｇ、３．８８ｍｍｏｌ）の１，４−ジオキサン（５．０ｍＬ）中の混合物をアルゴン流下で１５分間脱ガスした。Ｐｄ（ＯＡｃ）２（０．０１３ｇ、０．０５５ｍｍｏｌ）を混合物に添加し、１０分間脱ガスした後、反応混合物を９５〜１００℃に１２時間加熱した。反応混合物を周囲温度まで冷却させた。溶媒を減圧下で蒸発させた。粗生成物を、ＥｔＯＡｃ／ＭｅＯＨ（９５：５）勾配で溶出するフラッシュカラムクロマトグラフィー（シリカゲル）により精製した。生成物を含有する画分を濃縮して、８９％の標題化合物（０．３５２ｇ、０．８４５ｍｍｏｌ）を取得した。物理的状態：薄茶色の固体。
【０３３１】
ステップ２：３−アミノ−５−モルホリノ−７Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピラン−７−オン塩酸塩：
上記イミン（０．３５２ｇ、０．８４５ｍｍｏｌ）のジクロロメタン（１０ｍＬ）中の溶液にＥｔＯＨ・ＨＣｌ（２．０Ｍ、１２ｍＬ）を添加し、周囲温度で２．０時間攪拌した。溶媒を減圧下で蒸発させた後、粗生成物をヘキサン（２×１０ｍＬ）及びＤＣＭ／ヘキサン（１：１、２×１０ｍＬ）で洗浄した。最後に、生成物を真空下で乾燥させて、８３％の標題化合物をアミン塩酸塩（０．２０１ｇ、０．６９７ｍｍｏｌ）として得た。物理的状態：薄茶色の固体。
【０３３２】
ステップ３：化合物１３の調製：
上記アミン（０．０３３ｇ、０．１１９ｍｍｏｌ）、２−クロロ−７−シクロペンチル−Ｎ，Ｎ−ジメチル−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−６−カルボキサミド（０．０４２ｇ、０．１４２ｍｍｏｌ）、ＢＩＮＡＰ（０．０１４ｇ、０．０２３ｍｍｏｌ）及び炭酸セシウム（０．１１６ｇ、０．３５７ｍｍｏｌ）の１，４−ドキサン（１．０ｍＬ）中の混合物をアルゴン流下で１５分間脱ガスした。Ｐｄ（ＯＡｃ）２（０．００３ｇ、０．０１１ｍｍｏｌ）を混合物に添加し、１０分間脱ガスした。次に、反応混合物を９５〜１００℃に１２時間加熱した。反応混合物を周囲温度まで冷却させた。溶媒を蒸発後に得られた粗生成物を、ＤＣＭ／ＭｅＯＨ（９７：３）勾配で溶出するフラッシュカラムクロマトグラフィー（シリカゲル）により精製した。生成物を含有する画分を濃縮して、１１％の化合物１３（０．０１１ｇ、０．０１４ｍｍｏｌ）を取得した。物理的状態：オフホワイトの固体。プロトンＮＭＲ及び質量スペクトルは、生成物の構造と一致する。計算分子量：７６４．３２ダルトン。ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ＝７８７．０１［Ｍ＋Ｎａ］＋
【０３３３】
実施例２８．化合物１４の調製
３−（４−アミノフェニル）−５−モルホリノ−７Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピラン−７−オン（実施例３０で調製される通り）（０．０６５ｇ、０．１９８ｍｍｏｌ）、メチル２−クロロ−７−シクロペンチル−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−６−カルボキシレート（０．０４６ｇ、０．１６５ｍｍｏｌ）、ＢＩＮＡＰ（０．０２２ｇ、０．０３３ｍｍｏｌ）及び炭酸セシウム（０．１６３ｇ、０．４９５ｍｍｏｌ）の１，４−ドキサン（２．０ｍＬ）中の溶液をアルゴン流下で１５分間脱ガスした。Ｐｄ（ＯＡｃ）２（０．００５ｇ、０．０１６ｍｍｏｌ）を混合物に添加し、１０分間脱ガスした。次に、反応混合物を９５〜１００℃に１２時間加熱した。反応混合物を周囲温度まで冷却させてから、溶媒を減圧下で蒸発させた。粗生成物を、ＤＣＭ／ＭｅＯＨ（９５：５）勾配で溶出するフラッシュカラムクロマトグラフィー（シリカゲル）により精製した。生成物を含有する画分を濃縮して、９％の化合物１４（０．００７ｇ、０．０１２ｍｍｏｌ）を取得した。物理的状態：薄黄色の固体。Ｒｆ＝０．３０（移動相：１０％ＭｅＯＨ／ＤＣＭ）シリカゲルプレート上。プロトンＮＭＲ及び質量スペクトルは、生成物の構造と一致する。計算分子量：５７１．１９ダルトン。ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ＝５７２．３８［Ｍ＋Ｈ］＋
【０３３４】
実施例２９．化合物１５の調製
ステップ１：３−（（４−アミノフェニル）エチニル）−５−モルホリノ−７Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピラン−７−オン：
３−ブロモ−５−モルホリノ−７Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピラン−７−オン（０．６０８ｇ、１．９２ｍｍｏｌ）、４−エチニルアニリン（０．４５２ｇ、３．８４ｍｍｏｌ）、ヨウ化銅（Ｉ）（０．０１９ｇ、０．０９６ｍｍｏｌ）及びジイソプロピルエチルアミン（０．８５ｍＬ、３．９３ｍｍｏｌ）を乾燥テトラヒドロフラン（１０ｍＬ）に溶解させた。混合物をアルゴン流下で１５分間脱ガスした。次に、ＰｄＣｌ２（ＰＰｈ３）２（０．０６５ｇ、０．０９６ｍｍｏｌ）を添加し、反応混合物を再度１０分間脱ガスした。脱ガス後、反応混合物を密閉バイアル内で８５℃に４．０時間加熱した。反応物を周囲温度まで冷却させてから、ジクロロメタン（３０ｍＬ）で希釈し、水（１０ｍＬ）及び塩水（１０ｍＬ）で洗浄した。水層をジクロロメタン（２×１０ｍＬ）で抽出し、合わせた有機抽出物を硫酸ナトリウムで乾燥させ、濾過した後、減圧下で濃縮した。粗生成物を、ＤＣＭ／ＭｅＯＨ（９５：５）勾配で溶出するフラッシュカラムクロマトグラフィー（シリカゲル）により精製した。生成物（３−（（４−アミノフェニル）エチニル）−５−モルホリノ−７Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピラン−７−オン）を含有する画分を濃縮して、３１％の標題化合物０．２０９ｇ、０．５９３ｍｍｏｌ）を取得した。物理的状態：褐色の固体。Ｒｆ＝０．３（移動相：５％ＭｅＯＨ／ＤＣＭ）シリカゲルプレート上。
【０３３５】
ステップ２：ステップ１からのアミン（０．０５２ｇ、０．１４２ｍｍｏｌ）、２−クロロ−７−シクロペンチル−Ｎ，Ｎ−ジメチル−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−６−カルボキサミド（０．０５３ｇ、０．１７１ｍｍｏｌ）、ＢＩＮＡＰ（０．０１９ｇ、０．０２８ｍｍｏｌ）及び炭酸セシウム（０．１４１ｇ、０．４２６ｍｍｏｌ）の１，４−ドキサン（２．０ｍＬ）中の溶液をアルゴン流下で１５分間脱ガスした。Ｐｄ（ＯＡｃ）２（０．０１０ｇ、０．０２５ｍｍｏｌ）を混合物に添加し、１０分間脱ガスした。次に、反応混合物を９５〜１００℃に１２時間加熱した。反応混合物を周囲温度まで冷却させてから、溶媒を減圧下で蒸発させた。粗生成物を、ＤＣＭ／ＭｅＯＨ（９５：５）勾配で溶出するフラッシュカラムクロマトグラフィー（シリカゲル）により精製した。生成物を含有する画分を濃縮して、２０％の化合物１５（０．０１７ｇ、０．０２７ｍｍｏｌ）を取得した。
物理的状態：オフホワイトの固体。Ｒｆ＝０．２５（移動相：５％ＭｅＯＨ／ＤＣＭ）シリカゲルプレート上。プロトンＮＭＲ及び質量スペクトルは、生成物の構造と一致する。計算分子量：６０８．２２ダルトン。ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ＝６０９．２１［Ｍ＋Ｈ］＋
【０３３６】
実施例３０．化合物１６の調製
ステップ１：３−（４−アミノフェニル）−５−モルホリノ−７Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピラン−７−オン：
３−ブロモ−５−モルホリノ−７Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピラン−７−オン（０．２０５ｇ、０．６３２ｍｍｏｌ）及び４−アミノフェニルボロン酸エステル（０．１６６ｇ、０．７５９ｍｏｌ）をトルエン：エタノール（２：１、ｖ／ｖ、７．０ｍＬ）に溶解させた。混合物をａｑ２．０Ｍ  Ｎａ２ＣＯ３（３．５ｍＬ）で処理してから、アルゴン流下で１５分間脱ガスした。次に、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４（０．０３６ｇ、０．０３１ｍｍｏｌ）を添加し、反応混合物を１０分間再度脱ガスした。続いて、反応混合物を密閉バイアル内で８５℃に２．０時間加熱した。反応混合物を周囲温度まで冷却させてから、ＥｔＯＡｃ（３０ｍＬ）で希釈し、水（１０ｍＬ）及び塩水（１０ｍＬ）で洗浄した。水層をＥｔＯＡｃ（２×１０ｍＬ）で抽出した。合わせた有機抽出物を硫酸ナトリウムで乾燥させ、濾過した後、減圧下で濃縮した。粗生成物を、ヘキサン／ＥｔＯＡｃ（１０：９０）勾配で溶出するフラッシュカラムクロマトグラフィー（シリカゲル）により精製した。標題生成物を含有する画分を濃縮して、７５％の３−（４−アミノフェニル）−５−モルホリノ−７Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピラン−７−オン（０．１５６ｇ、０．４７５ｍｍｏｌ）を取得した。物理的状態：褐色の固体。Ｒｆ＝０．２（移動相：９０％ＥｔＯＡｃ／ヘキサン）シリカゲルプレート上。
【０３３７】
ステップ２：３−（４−アミノフェニル）−５−モルホリノ−７Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピラン−７−オン（０．１０４ｇ、０，３３ｍｍｏｌ）、２−クロロ−７−シクロペンチル−Ｎ−メチル−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−６−カルボキサミド（０．０７９ｇ、０．２７ｍｍｏｌ）、ＢＩＮＡＰ（０，０３６ｇ、０．０５４ｍｍｏｌ）及び炭酸セシウム（０．２６９ｇ、０．８１ｍｍｏｌ）の１，４−ドキサン（５．０ｍＬ）中の溶液をアルゴン流下で１５分間脱ガスした。Ｐｄ（ＯＡｃ）２（０．０１０ｇ、０．０２５ｍｍｏｌ）を混合物に添加し、１０分間脱ガスした。次に、反応混合物を９５〜１００℃に１２時間加熱した。反応混合物を周囲温度まで冷却させてから、ＥｔＯＡｃ（１０ｍＬ）で希釈し、水（１０ｍＬ）及び塩水（１０ｍＬ）で洗浄した。水溶液をＥｔＯＡｃ（１５ｍＬ×２）で抽出した。合わせた有機抽出物を硫酸ナトリウムで乾燥させ、濾過した後、減圧下で濃縮した。粗生成物を、ＥｔＯＡｃ勾配で溶出するフラッシュカラムクロマトグラフィー（シリカゲル）により精製した。所望の生成物を含有する画分を濃縮して、５５％の化合物１６（０．３５６ｇ、１．６２ｍｍｏｌ）を取得した。物理的状態：薄黄色の固体。Ｒｆ＝０．２５（移動相：１０％ＭｅＯＨ／ＥｔＯＡｃ）シリカゲルプレート上。プロトンＮＭＲ及び質量スペクトルは、生成物の構造と一致する。計算分子量：５７０．２ダルトン。ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ＝５７１．３９［Ｍ＋Ｈ］＋
【０３３８】
実施例３１．化合物１７の調製
ステップ１：３−（３−アミノフェニル）−５−モルホリノ−７Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピラン−７−オン：
３−ブロモ−５−モルホリノ−７Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピラン−７−オン（０．４０４ｇ、１．２６ｍｍｏｌ）及び３−アミノフェニルボロン酸エステル（０．３３６ｇ、１．５１ｍｍｏｌ）の混合物をトルエン：エタノール（２：１、ｖ／ｖ、３０ｍＬ）に溶解させた。混合物を２．０Ｍ水性Ｎａ２ＣＯ３（５．０ｍＬ）で処理してから、アルゴン流下で１５分間脱ガスした。Ｐｄ（ＰＰｈ３）４（０．０７３ｇ、０．０６３ｍｍｏｌ）を添加し、混合物を１０分間再度脱ガスした。次に、反応混合物を密閉バイアル内で８５℃に２．０時間加熱した。反応混合物を周囲温度まで冷却させてから、ＤＣＭ（３０ｍＬ）で希釈し、水（１０ｍＬ）及び塩水（１０ｍＬ）で洗浄した。水層をＤＣＭ（２×１０ｍＬ）で抽出した。合わせた有機抽出物を硫酸ナトリウムで乾燥させ、濾過した後、減圧下で濃縮した。粗生成物を、ＤＣＭ／ＭｅＯＨ（９５：５）勾配で溶出するフラッシュカラムクロマトグラフィー（シリカゲル）により精製した。生成物を含有する画分を濃縮して、５０％の３−（３−アミノフェニル）−５−モルホリノ−７Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピラン−７−オン（０．２０６ｇ、０．６２７ｍｍｏｌ）を取得した。物理的状態：褐色の固体。Ｒｆ＝０．４（移動相：１０％ＭｅＯＨ／ＤＣＭ）。
【０３３９】
ステップ２：ステップ１からの３−（３−アミノフェニル）−５−モルホリノ−７Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピラン−７−オン（０．０５０ｇ、０．１５２ｍｍｏｌ）、２−クロロ−７−シクロペンチル−Ｎ，Ｎ−ジメチル−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−６−カルボキサミド（０．０５５ｇ、０．１８２ｍｍｏｌ）、ＢＩＮＡＰ（０．０１７ｇ、０．０２９ｍｍｏｌ）及び炭酸セシウム（０．１５１ｇ、０．４５８ｍｍｏｌ）の１，４−ドキサン（２．０ｍＬ）中の溶液をアルゴン流下で１５分間脱ガスした。Ｐｄ（ＯＡｃ）２（０．０１０ｇ、０．０２５ｍｍｏｌ）を混合物に添加し、１０分間脱ガスした。次に、反応混合物を９５〜１００℃に１２時間加熱した。続いて、反応混合物を周囲温度まで冷却させてから、減圧下で濃縮した。粗生成物を、ＤＣＭ／ＭｅＯＨ（９７：３）勾配で溶出するフラッシュカラムクロマトグラフィー（シリカゲル）により精製した。生成物を含有する画分を濃縮して、２８％の化合物１７（０．０２４ｇ、０．０４１ｍｍｏｌ）を取得した。物理的状態：薄黄色の固体。Ｒｆ＝０．３０（移動相：５％ＭｅＯＨ／ＤＣＭ）シリカゲルプレート上。プロトンＮＭＲ及び質量スペクトルは、生成物の構造と一致する。計算分子量：５８４．２ダルトン。ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ＝５８５．４２［Ｍ＋Ｈ］＋
【０３４０】
実施例３２．化合物１の類似体の合成
類似体１：２，２’−（（５−（５−モルホリノ−７−オキソ−７Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピラン−３−イル）ピリジン−３−イル）アザンジイル）ビス（７−シクロペンチル−Ｎ，Ｎ−ジメチル−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−６−カルボキサミド）：
【化４６】
2020506904.tif 000081
実施例２７、ステップ３に記載の実験手順に従い、アミンとして３−（５−アミノピリジン−３−イル）−５−モルホリノ−７Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピラン−７−オンを使用し、１１０℃で反応を実施して、類似体１を作製した。類似体１は、８３％変換率で得られた。計算分子量：８４１．３５ダルトン。ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ＝８４２．３［Ｍ＋Ｈ］＋
【０３４１】
類似体２：７−シクロペンチル−Ｎ，Ｎ−ジメチル−２−（（５−（５−モルホリノ−７−オキソ−７Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピラン−３−イル）ピリジン−３−イル）アミノ）−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−６−カルボキサミド：
【化４７】
2020506904.tif 000082
実施例２７、ステップ３に記載の実験手順に従い、アミンとして３−（５−アミノピリジン−３−イル）−５−モルホリノ−７Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピラン−７−オンを使用し、１１０℃で反応を実施して、類似体２を作製した。類似体２は、７％変換率で得られた。計算分子量：５８５．２２ダルトン。ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ＝５８６．３［Ｍ＋Ｈ］＋
【０３４２】
類似体３：ｔｅｒｔ−ブチル−（７−シクロペンチル−２−（（４−（５−モルホリノ−７−オキソ−７Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピラン−３−イル）フェニル）アミノ）−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−６−イル）カルバミン酸塩：
【化４８】
2020506904.tif 000083
実施例２７、ステップ３に記載の実験手順に従い、ｔｅｒｔ−ブチル（２−クロロ−７−シクロペンチル−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−６−イル）カルバミン酸塩、アミンとしての３−（４−アミノフェニル）−５−モルホリノ−７Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピラン−７−オンを使用し、１１０℃で反応を実施して、類似体３を作製した。類似体３は、１６％収率（３０ｍｇ）で得られた。計算分子量：６２８．２５ダルトン。ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ＝６２９．２７［Ｍ＋Ｈ］＋
【０３４３】
類似体４：ｔｅｒｔ−ブチル３−（（７−シクロペンチル−６−（ジメチルカルバモイル）−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−２−イル）アミノ）−５−（５−モルホリノ−７−オキソ−７Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピラン−３−イル）安息香酸塩：
【化４９】
2020506904.tif 000084
実施例２７、ステップ３に記載の実験手順に従い、アミンとしてｔｅｒｔ−ブチル３−アミノ−５−（５−モルホリノ−７−オキソ−７Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピラン−３−イル）安息香酸塩を使用し、１１０℃で反応を実施して、類似体４を作製した。計算分子量：６８４．２７ダルトン。ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ＝６８５．４５［Ｍ＋Ｈ］＋
【０３４４】
類似体５：３−（（７−シクロペンチル−６−（ジメチルカルバモイル）−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−２−イル）アミノ）−５−（５−モルホリノ−７−オキソ−７Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピラン−３−イル）安息香酸：
【化５０】
2020506904.tif 000085
類似体５（２０ｍｇ）をＴＦＡのＤＣＭ溶液で室温において２時間処理した。揮発物を減圧下で除去し、得られた残渣をメチルｔｅｒｔ−ブチルエーテル（ＭＴＢＥ）及び５０％ＤＣＭのＭＴＢＥ溶液で繰り返し洗浄した。類似体５は、オフホワイトの固体として得られた。計算分子量：６２８．２１ダルトン。ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ＝６２６．９９［Ｍ−Ｈ］−
【０３４５】
類似体６：７−シクロペンチル−Ｎ−ヒドロキシ−Ｎ−２−（（４−（５−モルホリノ−７−オキソ−７Ｈ−チエノ［３，２−ｂ］ピラン−３−イル）フェニル）アミノ）−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−６−カルボキサミド：
【化５１】
2020506904.tif 000086
マイクロ波反応容器に化合物１４（２５ｍｇ）、Ｃｓ２ＣＯ３（１７１ｍｇ、１２当量）、ＭｅＮＨＯＨ塩酸塩（２５ｍｇ、７当量）及びＥｔＯＨ（３．０ｍＬ）を充填した。容器を密閉し、マイクロ波照射条件下において混合物を１５０℃で１０分間加熱した。粗反応混合物の質量スペクトル分析により、類似体６の形成を確認する。計算分子量：５８６．６６ダルトン。ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ＝５８７．２［Ｍ＋Ｈ］＋
【図１】
2020506904.tif 000109
【図２Ａ】
2020506904.tif 000110
【図２Ｂ】
2020506904.tif 000111
【図３】
2020506904.tif 000112
【図４】
2020506904.tif 000113
【図５】
2020506904.tif 000114
【図６Ａ】
2020506904.tif 000115
【図６Ｂ】
2020506904.tif 000116
【図７Ａ】
2020506904.tif 000117
【図７Ｂ】
2020506904.tif 000118
【図８Ａ】
2020506904.tif 000119
【図８Ｂ】
2020506904.tif 000120
【図８Ｃ】
2020506904.tif 000121
【図８Ｄ】
2020506904.tif 000122
【図９Ａ】
2020506904.tif 000123
【図９Ｂ】
2020506904.tif 000124
【国際調査報告】
2020506904.tif 000125
2020506904.tif 000126
2020506904.tif 000127