(57)【要約】  【課題】  【解決手段】    エチレン系（コ）ポリマー組成物と、効果的な量のより低い温度で分解する有機ペルオキシドと、効果的な量のより高い温度で分解する有機ペルオキシドと、を含むポリオレフィン配合物。ポリオレフィン配合物の溶融物の混合中に、より低い温度で分解するペルオキシドは、より高い温度で分解する有機ペルオキシドを実質的に分解させることなく、実質的に完全に分解され得る。また、修飾されたレオロジーおよびそれから作製された架橋ポリオレフィン生成物を有する中間組成物、それを作製および使用する方法、ならびにそれを含有する物品。  【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ポリオレフィン配合物であって、すべてが前記ポリオレフィン配合物の総重量に基づいて、６０〜９９．４５重量パーセント（重量％）の（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー組成物であって、本質的に、エチレン系（コ）ポリマー、または前記エチレン系（コ）ポリマーおよびポリプロピレンポリマーの組み合わせからなり、但し、前記ポリプロピレンポリマーが前記ポリオレフィン配合物の０〜＜４０重量％であることを条件とする、エチレン系（コ）ポリマー組成物；０．０５〜２．０重量％の（Ｂ）より低い温度で分解する有機ペルオキシド；ならびに０．５〜５重量％の（Ｃ）より高い温度で分解する有機ペルオキシド、から構成され、すべてがそれぞれの半減期温度試験方法に従って測定されたときに、構成成分（Ｃ）が、１１０．０℃超の１０時間半減期温度および／または１３０．０℃超の１時間半減期温度を有し、前記構成成分（Ｂ）が、１１０．０℃以下の１０時間半減期温度および／または１３０．０℃以下の１時間半減期温度を有する、ポリオレフィン配合物。
【請求項２】
ポリオレフィン配合物であって、すべてが前記ポリオレフィン配合物の総重量に基づいて、６０〜９９．４５重量パーセント（重量％）の（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー組成物であって、本質的に、エチレン系（コ）ポリマー、または前記エチレン系（コ）ポリマーおよびポリプロピレンポリマーの組み合わせからなり、但し、前記ポリプロピレンポリマーが前記ポリオレフィン配合物の０〜＜４０重量％であることを条件とする、エチレン系（コ）ポリマー組成物；０．０５〜２．０重量％の（Ｂ）より低い温度で分解する有機ペルオキシド；ならびに０．５〜５重量％の（Ｃ）より高い温度で分解する有機ペルオキシド、から構成され、半減期温度試験方法に従って測定されたときに、構成成分（Ｃ）が、前記構成成分（Ｂ）の１０時間半減期温度よりも１０℃超高い１０時間半減期温度を有する、ポリオレフィン配合物。
【請求項３】
制約（ｉ）前記（Ｃ）より高い温度で分解する有機ペルオキシドの前記１０時間半減期温度が、前記（Ｂ）より低い温度で分解する有機ペルオキシドの前記１０時間半減期温度よりも少なくとも摂氏１１度（℃）高いこと；（ｉｉ）前記（Ｂ）より低い温度で分解する有機ペルオキシドの前記１０時間半減期温度が、４０℃〜＜１１０．０℃であること；（ｉｉｉ）前記（Ｃ）より高い温度で分解する有機ペルオキシドの前記１０時間半減期温度が、１１０．０℃超〜１５０℃であること；（ｉｖ）前記（Ｂ）より低い温度で分解する有機ペルオキシドの前記１時間半減期温度が、６０℃〜＜１３０．０℃であること；（ｖ）前記（Ｃ）より高い温度で分解する有機ペルオキシドの前記１時間半減期温度が、１３０．０℃超〜１５０℃であること；（ｖｉ）（ｉ）および（ｉｉ）の両方；（ｖｉｉ）（ｉ）および（ｉｉｉ）の両方；（ｖｉｉｉ）（ｉｉ）および（ｉｉｉ）の両方；（ｉｘ）（ｉ）および（ｉｖ）の両方；（ｘ）（ｉ）および（ｖ）の両方；（ｘｉ）（ｉｖ）および（ｖ）の両方；（ｘｉｉ）（ｉ）〜（ｉｉｉ）の各々；ならびに（ｘｉｉｉ）（ｉ）、（ｉｖ）、および（ｖ）の各々、のいずれか１つによってさらに特徴付けられる、請求項１または２に記載のポリオレフィン配合物。
【請求項４】
制約（ｉ）０．１〜１．５重量％の（Ｂ）、代替的に０．２〜１．０重量％の（Ｂ）；（ｉｉ）０．９〜４．５重量％の（Ｃ）、代替的に１．０〜３．０重量％の（Ｃ）；（ｉｉｉ）（ｉ）および（ｉｉ）の両方、のいずれか１つによってさらに特徴付けられる、請求項１〜３のいずれか一項に記載のポリオレフィン配合物。
【請求項５】
制約（ｉ）前記エチレン系（コ）ポリマーが、ポリエチレンホモポリマーであること；（ｉｉ）前記エチレン系（コ）ポリマーが、５０〜９９．０重量％のエチレンモノマー単位、および５０〜＞０重量％の（Ｃ３〜Ｃ２０）アルファ−オレフィン由来のコモノマー単位を含む、エチレン／アルファ−オレフィンコポリマーであること；（ｉｉｉ）前記エチレン系（コ）ポリマーが、５１〜９９．０重量％のエチレンモノマー単位、および４９〜１．０重量％の不飽和カルボン酸エステルコモノマー単位を含む、エチレン／不飽和カルボン酸エステルコポリマーであること；（ｉｖ）前記エチレン系（コ）ポリマー組成物が、本質的に、（ｉ）〜（ｉｉｉ）のいずれか１つの前記エチレン系（コ）ポリマーからなること；ならびに（ｖ）前記エチレン系（コ）ポリマー組成物が、本質的に、（ｉ）〜（ｉｉｉ）のいずれか１つの前記エチレン系（コ）ポリマーおよび前記ポリプロピレンポリマーの組み合わせからなること、のいずれか１つによって記載される請求項１〜４のいずれか一項に記載のポリオレフィン配合物。
【請求項６】
０．０５〜２．０重量％未満の（Ｄ）酸化防止剤；０．０５〜＜２．０重量％の（Ｅ）アルケニル官能性助剤；０．０５〜＜２．０重量％の（Ｆ）トリー遅延剤（例えば、水トリー遅延剤）；０．０５〜＜２．０重量％の（Ｇ）ヒンダードアミン安定剤；ならびに０．０５〜＜１０．０重量％の（Ｈ）焼成粘土充填剤からなる群から選択される少なくとも１つの添加剤をさらに含み、但し、前記ポリオレフィン配合物の総量が１００重量％であることを条件とする、請求項１〜５のいずれか一項に記載のポリオレフィン配合物。
【請求項７】
請求項１〜６のいずれか一項に記載のポリオレフィン配合物を作製する方法であって、前記方法が、（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー組成物、（Ｂ）より低い温度で分解する有機ペルオキシド、および（Ｃ）より高い温度で分解する有機ペルオキシド、ならびに任意の添加剤を一緒に混合して、請求項１〜５および６のいずれか一項に記載のポリオレフィン配合物をそれぞれ作製することを含む、方法。
【請求項８】
請求項１〜６のいずれか一項に記載のポリオレフィン配合物を、前記ポリオレフィン配合物を完全に硬化させることなく、その溶融粘度を修飾するような方法で、化学的に修飾する方法であって、前記方法が、前記ポリオレフィン配合物を、前記（Ｂ）より低い温度で分解する有機ペルオキシドを実質的に分解させるのに効果的で、かつ前記（Ｃ）より高い温度で分解する有機ペルオキシドを実質的に分解させるのに効果的ではない、温度で加熱し、それによって、すべてが前記（Ｃ）より高い温度で分解する有機ペルオキシドを実質的に分解させることなく、または前記ポリオレフィン配合物もしくは中間組成物を完全に硬化させることなく、前記ポリオレフィン配合物のレオロジーを修飾して、前記ポリオレフィン配合物の溶融粘度より大きい溶融粘度を有する中間組成物を得るように、前記（Ｂ）より低い温度で分解する有機ペルオキシドを実質的に分解させることを含む、方法。
【請求項９】
請求項１〜６のいずれか一項に記載のポリオレフィン配合物を硬化させる方法であって、前記方法が、第１に、前記ポリオレフィン配合物を、前記（Ｂ）より低い温度で分解する有機ペルオキシドを実質的に分解させるのに効果的で、かつ前記（Ｃ）より高い温度で分解する有機ペルオキシドを実質的に分解させるのに効果的ではない、第１の温度で加熱し、それによって、すべてが前記（Ｃ）より高い温度で分解する有機ペルオキシドを実質的に分解させることなく、または前記ポリオレフィン配合物もしくは中間組成物を完全に硬化させることなく、前記ポリオレフィン配合物のレオロジーを修飾して、前記ポリオレフィン配合物の溶融粘度より大きい溶融粘度を有する中間組成物を得るように、前記（Ｂ）より低い温度で分解する有機ペルオキシドを実質的に分解させることと、第２に、前記中間組成物を、前記第２の温度よりも１０．０℃超高く、前記（Ｃ）より高い温度で分解する有機ペルオキシドを実質的に分解させるのに効果的である、第２の温度で加熱し、それによって、前記（Ｃ）より高い温度で分解する有機ペルオキシドを実質的に分解させ、前記中間組成物を完全に硬化させるか、または実質的に架橋させて、架橋されたポリオレフィン生成物を得ることと、を含む、方法。
【請求項１０】
前記中間組成物を形状決めして、前記中間組成物から構成される形状決めされた形態を得ることを独立してさらに含む、請求項８に記載の方法または請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
請求項９または１０に記載の硬化させる方法によって作製された架橋ポリオレフィン生成物。
【請求項１２】
請求項１０に記載の硬化方法によって調製された架橋ポリオレフィン生成物の形状決めされた形態を含む製造物品。
【請求項１３】
導電性コアと、前記導電性コアを少なくとも部分的に取り囲み、請求項１〜６のいずれか一項に記載のポリオレフィン配合物、請求項８に記載の方法によって調製された前記中間組成物、または請求項１１に記載の架橋ポリオレフィン生成物を含む被覆層と、を含む被覆導体。
【請求項１４】
導電する方法であって、請求項１３に記載の被覆導体の前記導電性コアの両端に電圧を印加し、それによって、前記導電性コアを通る電気の流れを発生させることを含む、方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本分野には、ポリオレフィン配合物、それから作製される生成物、それを作製および使用する方法、ならびにそれを含有する物品が含まれる。
【背景技術】
【０００２】
Ｊ．Ｅ．Ｖｏｓｔｏｖｉｃｈらに対するＵＳ２，９３０，０８３は、架橋ポリエチレンの押出、およびそれによるワイヤ被覆プロセスに関する。
【０００３】
Ｒ．ｖａｎ  Ｄｒｕｎｅｎらに対するＵＳ５，６１４，５９２は、充填剤を含まないペルオキシドのマスターバッチおよびそれを作製するためのプロセスに関する。
【０００４】
Ｙ．Ｃ．ＫｉｍおよびＫ．Ｓ．Ｙａｎｇは、Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｊｏｕｒｎａｌ，１９９９，ｖｏｌｕｍｅ  ３１，ｎｕｍｂｅｒ  １７，５７９〜５８４頁で、「Ｅｆｆｅｃｔ  ｏｆ  Ｐｅｒｏｘｉｄｅ  Ｍｏｄｉｆｉｃａｔｉｏｎ  ｏｎ  Ｍｅｌｔ  Ｆｒａｃｔｕｒｅ  ｏｆ  Ｌｉｎｅａｒ  Ｌｏｗ  Ｄｅｎｓｉｔｙ  Ｐｏｌｙｅｔｈｙｌｅｎｅ  ｄｕｒｉｎｇ  Ｅｘｔｒｕｓｉｏｎ」を発表した。
【０００５】
Ｐ．Ｎｙｌａｎｄｅｒ（「Ｎｙｌａｎｄｅｒ」）によるＥＰ２  ４６８  ８１３  Ａ１は、スコーチ耐性ポリエチレン組成物に関する。具体的には、架橋性ポリエチレン組成物であって、（ｉ）１０００個の炭素原子当たりの炭素−炭素二重結合の総量が少なくとも０．１である不飽和ポリエチレンと、（ｉｉ）第１および第２のペルオキシドを含む架橋剤混合物と、を含み、第１のペルオキシドが、第２のペルオキシドのものよりも摂氏１〜１０度高い１０時間半減期温度を有し、上記第１のペルオキシドが、架橋剤混合物の第１および第２のペルオキシドの総量に基づいて、少なくとも８重量％の量で存在する、架橋性ポリエチレン組成物。Ｎｙｌａｎｄｅｒは、押出中の早期架橋を回避しようと努めている［００６１］。
【０００６】
Ｇ．Ｍｉｌａｎｉらは、Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ａｐｐｌｉｅｄ  Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｓｃｉｅｎｃｅ、２０１４、ＣＯＩ：１０．１００２／ＡＰＰ．４００７５で、「Ａ  Ｃｏｍｂｉｎｅｄ  Ｅｘｐｅｒｉｍｅｎｔａｌ−Ｎｕｍｅｒｉｃａｌ  Ｒｈｅｏｍｅｔｒｉｃ  ａｎｄ  Ｍｅｃｈａｎｉｃａｌ  Ｃｈａｒａｃｔｅｒｉｚａｔｉｏｎ  ｏｆ  ＥＰＭ／ＥＰＤＭ  Ｒｕｂｂｅｒ  ｆｏｒ  Ｍｅｄｉｕｍ  Ｖｏｌｔａｇｅ  Ｃａｂｌｅ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ  Ｖｕｌｃａｎｉｚｅｄ  ｗｉｔｈ  Ｐｅｒｏｘｉｄｅｓ」を発表した。
【発明の概要】
【０００７】
電力ケーブルの被覆の高温押出など、従来のペルオキシド含有ポリオレフィン組成物（溶融）の高温押出の性能を損なう問題を認識した。ポリオレフィンの溶融温度よりも高いが、ペルオキシドの分解温度よりも低い温度では、押出中にいくつかの従来の組成物がせん断誘起加熱を受ける。これは、不必要に温度逸脱を引き起こし、ペルオキシドの早期分解および付随する組成物の早期架橋につながる可能性がある。架橋は、組成物がもはや電力ケーブル用の満足のいく被覆ではなくなる可能性があるほどの範囲であり得る。他の従来の組成物は、低すぎるゼロせん断粘度および／または熱間押出中に低すぎる低ひずみ伸長粘度を有し、それにより、不必要に、連続加硫（ＣＶ）管内で架橋され得る前にたるむ被覆につながる。したがって、（溶融物としての）従来の組成物は、早期のペルオキシドの分解／早期の架橋またはたるみを受ける。これらの問題は、ポリオレフィンが、ワイヤおよびケーブル用途で使用するための可撓性電気絶縁などの可撓性架橋ポリオレフィン生成物を作製するために設計されたエラストマーである場合、深刻化する。かかるポリオレフィンエラストマーは、典型的には、メタロセンまたはポストメタロセン触媒などの分子触媒で合成され、比較的狭い分子量分布の線状ポリマーである。かかるエラストマーの溶融物は、高分子量（および高せん断粘度）のポリマーのみが、被覆が架橋され得るまで適切にたるみに抵抗するように、ワイヤまたは導体の被覆として、押出中に不十分にせん断減粘化する。これらの問題は、射出成形プロセスなど、従来のペルオキシド含有ポリオレフィン組成物の溶融物を混合および形状決めする他のプロセスにとって厄介である。
【０００８】
この問題に対する技術的な解決策は、先行技術からは明らかではない。混合して溶融したときに、低せん断粘度／低せん断誘起加熱、ならびに高いゼロせん断粘度および／または高い低ひずみ伸張粘度／たるみなしの以前の競合する組み合わせを示す、新しいポリオレフィン配合物を発見するには、発明性が必要である。理想的には、かかる組成およびプロセスは、酸化防止剤、助剤、トリー遅延剤、ヒンダードアミン安定剤、および／または充填剤などの１つ以上の添加剤の存在下で作用するであろう。
【０００９】
本発明者らの技術的な解決策には、エチレン系（コ）ポリマー組成物と、効果的な量のより低い温度で分解する有機ペルオキシドと、効果的な量のより高い温度で分解する有機ペルオキシドと、を含むポリオレフィン配合物が含まれる。ポリオレフィン配合物の溶融物の混合中に、有機ペルオキシドおよび量が選出され、溶融物の温度は、より低い温度で分解するペルオキシドが、より高い温度で分解する有機ペルオキシドが実質的に分解されることなく、実質的に完全に分解され得るように選出される。これにより、ポリオレフィン配合物の溶融物を押出して、架橋され得るまで、たるみを防止する十分に修飾されたレオロジー（例えば、修飾された溶融粘度）を有する中間組成物を得ることが可能である。本発明者らの技術的な解決策には、中間組成物およびそれらから作製された架橋ポリオレフィン生成物、それらを作製および使用する方法、ならびにそれらを含有する物品も含まれる。
【００１０】
本発明のポリオレフィン配合物および生成物は、鋳造、被覆、押出、フィルム、ラミネート、成形物品、およびシートを含む、ポリエチレンが利用されるあらゆる用途に有用である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
概要および要約は、参照により本明細書に援用される。
【００１２】
ポリオレフィン配合物の混合および加熱中に、より低い温度で分解する有機ペルオキシドは、より高い温度で分解する有機ペルオキシドを実質的に分解させることなく、実質的に分解され得る。この選択的な分解により、中間体組成物が架橋され得るまで、たるみを防止しながら、特定の最終用途のために中間体組成物の形状決めを可能にする修飾されたレオロジー（例えば、修飾された溶融粘度）を有する、本発明の中間組成物が得られる。より高い温度で分解する有機ペルオキシドは、中間組成物中で実質的に未分解のままであり、それにより、中間組成物をたるみなく形状決めし、硬化させて、本発明の架橋ポリオレフィン生成物（実質的に完全な架橋）を得ることができる。例えば、中間組成物を導電性コア（例えば、ワイヤ）上の被覆として押出することができ、被覆／導体をＣＶ管内での加硫操作で硬化させて、導電性コアと、架橋ポリオレフィン生成物の被覆と、を備える電力ケーブルを得ることができる。
【００１３】
本発明のポリオレフィン配合物、中間組成物、および／または架橋ポリオレフィン生成物は、より低い温度で分解する有機ペルオキシド、またはより高い温度で分解する有機ペルオキシドのいずれかを含有するが、両方は含有しない、比較組成物または生成物に対して少なくとも１つの改善された特性を有し得る。改善された特性（複数可）は、硬化前の溶融ゼロせん断粘度の増加および／または最終的な架橋の程度の増加であり得る。最終的な架橋の程度は、照射対ペルオキシド／加熱、ペルオキシドの組成および量、ならびに温度などの採用された硬化条件下で達成され得る、所与のエチレン系（コ）ポリマーのカップリングの最大範囲である。
【００１４】
特定の本発明の実施形態は、相互参照を容易にするための番号付き態様として以下に説明される。追加の実施形態は、本明細書の他の場所で説明される。
【００１５】
態様１．ポリオレフィン配合物であって、すべてがポリオレフィン配合物の総重量に基づいて、６０〜９９．４５重量パーセント（重量％）の（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー組成物であって、本質的に、エチレン系（コ）ポリマー、またはエチレン系（コ）ポリマーおよびポリプロピレンポリマー（５０〜１００重量％、代替的に７５〜１００重量％、代替的に９５〜１００重量％のプロピレンコモノマー単位）の組み合わせからなり、但し、ポリプロピレンポリマーがポリオレフィン配合物の０〜＜４０重量％であることを条件とする、６０〜９９．４５重量パーセント（重量％）の（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー組成物；０．０５〜２．０重量％の（Ｂ）より低い温度で分解する有機ペルオキシド；ならびに０．５〜５重量％の（Ｃ）より高い温度で分解する有機ペルオキシド、から構成され、すべてがそれぞれの半減期温度試験方法（後述）に従って測定されたときに、構成成分（Ｃ）が、１１０．０℃超の１０時間半減期温度および／または１３０．０℃超の１時間半減期温度を有し、構成成分（Ｂ）が、１１０．０℃以下の１０時間半減期温度および／または１３０．０℃以下の１時間半減期温度を有する、ポリオレフィン配合物。（Ａ）〜（Ｃ）の総重量％が１００重量％未満である実施形態では、ポリオレフィン配合物は、後述する構成成分（Ｄ）〜（Ｉ）などの少なくとも１つの添加剤をさらに含む。すべての態様において、ポリオレフィン配合物の総重量は１００．００重量％である。ポリオレフィン配合物は、構成成分（Ａ）以外のポリオレフィンを含まない場合がある。
【００１６】
態様２．ポリオレフィン配合物であって、すべてがポリオレフィン配合物の総重量に基づいて、６０〜９９．４５重量パーセント（重量％）の（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー組成物であって、本質的に、エチレン系（コ）ポリマー、またはエチレン系（コ）ポリマーおよびポリプロピレンポリマー（５０〜１００重量％、代替的に７５〜１００重量％、代替的に９５〜１００重量％のプロピレンコモノマー単位）の組み合わせからなり、但し、ポリプロピレンポリマーがポリオレフィン配合物の０〜＜４０重量％であることを条件とする、６０〜９９．４５重量パーセント（重量％）の（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー組成物；０．０５〜２．０重量％の（Ｂ）より低い温度で分解する有機ペルオキシド；ならびに０．５〜５重量％の（Ｃ）より高い温度で分解する有機ペルオキシド、から構成され、半減期温度試験方法（後述）に従って測定されたときに、構成成分（Ｃ）が、構成成分（Ｂ）の１０時間半減期温度よりも１０℃超高い１０時間半減期温度を有する、ポリオレフィン配合物。（Ａ）〜（Ｃ）の総重量％が１００重量％未満である実施形態では、ポリオレフィン配合物は、後述する構成成分（Ｄ）〜（Ｉ）などの少なくとも１つの添加剤をさらに含む。すべての態様において、ポリオレフィン配合物の総重量は１００．００重量％である。ポリオレフィン配合物は、構成成分（Ａ）以外のポリオレフィンを含まない場合がある。
【００１７】
態様３．制約（ｉ）（Ｃ）より高い温度で分解する有機ペルオキシドの１０時間半減期温度が、（Ｂ）より低い温度で分解する有機ペルオキシドの１０時間半減期温度よりも少なくとも摂氏１１度（℃）、代替的に少なくとも１３℃、代替的に少なくとも１５℃、代替的に少なくとも１７℃、代替的に少なくとも２０℃高いこと；（ｉｉ）（Ｂ）より低い温度で分解する有機ペルオキシドの１０時間半減期温度が、４０℃〜＜１１０．０℃、代替的に６０℃〜１０９℃、代替的に８０℃〜１０９℃、代替的に８５℃〜１０５℃、代替的に９０℃〜１００℃であること；（ｉｉｉ）（Ｃ）より高い温度で分解する有機ペルオキシドの１０時間半減期温度が、１１０．０℃超〜１５０℃、代替的に１１１℃超〜１４０℃、代替的に１１２℃超〜１３０℃、代替的に１１５．０℃超〜１２５℃、代替的に１１６℃超〜１２０℃であること；（ｉｖ）（Ｂ）より低い温度で分解する有機ペルオキシドの１時間半減期温度が、６０℃〜＜１３０．０℃、代替的に９０℃〜１２９℃、代替的に１１０℃〜１２０℃、代替的に１１１℃〜１１９℃であること；（ｖ）（Ｃ）より高い温度で分解する有機ペルオキシドの１時間半減期温度が、１３０．０°Ｃ超〜１５０°Ｃ、代替的に１３１℃超〜１４０℃、代替的に１３２℃超〜１４０℃、代替的に１３５．０℃超〜１３９℃であること；（ｖｉ）（ｉ）および（ｉｉ）の両方；（ｖｉｉ）（ｉ）および（ｉｉｉ）の両方；（ｖｉｉｉ）（ｉｉ）および（ｉｉｉ）の両方；（ｉｘ）（ｉ）および（ｉｖ）の両方；（ｘ）（ｉ）および（ｖ）の両方；（ｘｉ）（ｉｖ）および（ｖ）の両方；（ｘｉｉ）（ｉ）〜（ｉｉｉ）の各々；ならびに（ｘｉｉｉ）（ｉ）、（ｉｖ）、および（ｖ）の各々、のいずれか１つによってさらに特徴付けられる、態様１または２に記載のポリオレフィン配合物。原則として、（Ｂ）より低い温度で分解する有機ペルオキシドの一実施形態は、４０℃より低い１０時間半減期温度を有し得、（Ｃ）より高い温度で分解する有機ペルオキシドの一実施形態は、１５０℃より高い１０時間半減期温度を有し得る。
【００１８】
態様４．制約（ｉ）０．１〜１．５重量％の（Ｂ）、代替的に０．２〜１．０重量％の（Ｂ）；（ｉｉ）０．９〜４．５重量％の（Ｃ）、代替的に１．０〜３．０重量％の（Ｃ）；（ｉｉｉ）（ｉ）および（ｉｉ）の両方、のいずれか１つによってさらに特徴付けられる、態様１〜３のいずれか１つに記載のポリオレフィン配合物。
【００１９】
態様５．制約（ｉ）エチレン系（コ）ポリマーが、ポリエチレンホモポリマーであること；（ｉｉ）エチレン系（コ）ポリマーが、５０〜９９．０重量％のエチレンモノマー単位、および５０〜＞０重量％の（Ｃ３〜Ｃ２０）アルファ−オレフィン由来のコモノマー単位を含む、エチレン／アルファ−オレフィンコポリマーであること；（ｉｉｉ）エチレン系（コ）ポリマーが、５１〜９９．０重量％のエチレンモノマー単位、および４９〜１．０重量％の不飽和カルボン酸エステルコモノマー単位を含む、エチレン／不飽和カルボン酸エステルコポリマーであること；（ｉｖ）エチレン系（コ）ポリマー組成物が、本質的に、（ｉ）〜（ｉｉｉ）のいずれか１つのエチレン系（コ）ポリマーからなること；ならびに（ｖ）エチレン系（コ）ポリマー組成物が、本質的に、（ｉ）〜（ｉｉｉ）のいずれか１つのエチレン系（コ）ポリマーおよびポリプロピレンポリマーの組み合わせからなること、のいずれか１つによって記載される態様１〜４のいずれか一項に記載のポリオレフィン配合物。
【００２０】
態様６．０．０５〜２．０重量％未満の（Ｄ）酸化防止剤；０．０５〜＜２．０重量％の（Ｅ）アルケニル官能性助剤；０．０５〜＜２．０重量％の（Ｆ）トリー遅延剤（例えば、水トリー遅延剤）；０．０５〜＜２．０重量％の（Ｇ）ヒンダードアミン安定剤；ならびに０．０５〜＜１０．０重量％の（Ｈ）焼成粘土充填剤からなる群から選択される少なくとも１つの添加剤をさらに含み、但し、ポリオレフィン配合物の総量が１００重量％であることを条件とする、態様１〜５のいずれか一項に記載のポリオレフィン配合物。いくつかの態様では、ポリオレフィン配合物は、ポリプロピレンポリマーを含まず、（Ｄ）酸化防止剤；（Ｅ）アルケニル官能性助剤；（Ｆ）トリー遅延剤；（Ｇ）ヒンダードアミン安定剤；および（Ｈ）焼成粘土充填剤をさらに含む。いくつかの態様では、ポリオレフィン配合物は、ポリプロピレンポリマーを含み、（Ｄ）酸化防止剤；（Ｅ）アルケニル官能性助剤；（Ｆ）トリー遅延剤；（Ｇ）ヒンダードアミン安定剤；および（Ｈ）焼成粘土充填剤をさらに含む。
【００２１】
態様７．態様１〜６のいずれか１つに記載のポリオレフィン配合物を作製する方法であって、（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー組成物、（Ｂ）より低い温度で分解する有機ペルオキシド、および（Ｃ）より高い温度で分解する有機ペルオキシド、ならびに任意の添加剤を一緒に混合して、態様１〜５および６のいずれか１つに記載のポリオレフィン配合物をそれぞれ作製することを含む、方法。
【００２２】
態様８．態様１〜６のいずれか１つに記載のポリオレフィン配合物を、ポリオレフィン配合物を完全に硬化させることなく、その溶融粘度を修飾するような方法で、化学的に修飾する方法であって、ポリオレフィン配合物を、（Ｂ）より低い温度で分解する有機ペルオキシドを実質的に分解させるのに効果的で、かつ（Ｃ）より高い温度で分解する有機ペルオキシドを実質的に分解させるのに効果的ではない、温度で加熱し、それによって、すべてが（Ｃ）より高い温度で分解する有機ペルオキシドを実質的に分解させることなく、またはポリオレフィン配合物もしくは中間組成物を完全に硬化させることなく、ポリオレフィン配合物のレオロジーを修飾して、ポリオレフィン配合物の溶融粘度より大きい溶融粘度を有する中間組成物を得るように、（Ｂ）より低い温度で分解する有機ペルオキシドを実質的に分解させることを含む、方法。
【００２３】
態様９．態様１〜６のいずれか１つに記載のポリオレフィン配合物を硬化させる方法であって、第１に、ポリオレフィン配合物を、（Ｂ）より低い温度で分解する有機ペルオキシドを実質的に分解させるのに効果的で、かつ（Ｃ）より高い温度で分解する有機ペルオキシドを実質的に分解させるのに効果的ではない、第１の温度で加熱し、それによって、すべてが（Ｃ）より高い温度で分解する有機ペルオキシドを実質的に分解させることなく、またはポリオレフィン配合物もしくは中間組成物を完全に硬化させることなく、ポリオレフィン配合物のレオロジーを修飾して、ポリオレフィン配合物の溶融粘度より大きい溶融粘度を有する中間組成物を得るように、（Ｂ）より低い温度で分解する有機ペルオキシドを実質的に分解させることと、第２に、中間組成物を、第２の温度よりも１０．０℃超高く、（Ｃ）より高い温度で分解する有機ペルオキシドを実質的に分解させるのに効果的である、第２の温度で加熱し、それによって、（Ｃ）より高い温度で分解する有機ペルオキシドを実質的に分解させ、中間組成物を完全に硬化させるか、または実質的に架橋させて、架橋されたポリオレフィン生成物を得ることと、を含む、方法。硬化ステップは、（Ｃ）より高い温度で分解する有機ペルオキシドを実質的に分解させるために、十分に長い時間、十分に高い温度（典型的には、１５０℃以上）加熱することを伴う。
【００２４】
態様１０．中間組成物を形状決めして、中間組成物から構成される形状決めされた形態を得ることを独立してさらに含む、態様８に記載の方法または態様９に記載の方法。形状決めステップは、態様９の第２の加熱ステップの前に行われる。いくつかの態様では、形状決めは、中間組成物の被覆、延伸、押出、成形、またはプレスを含み、それによって作製される形状決めされた形態は、被覆、延伸物品、押出物品、成形物品、またはプレス部品を含む。態様９の第２の加熱ステップにより、架橋ポリオレフィン生成物として、形状決めされた形態を得る。いくつかの態様では、ポリオレフィン配合物の構成成分（Ｂ）および（Ｃ）の各々の１０時間および／または１時間半減期温度は、電力ケーブル用の導電性コア上の中間組成物の被覆の熱間押出に特に有用であるように選出され得る。電力ケーブル用のかかる被覆の熱間押出に使用される温度は、１３０℃〜１５０℃であり得る。押出条件には、ダイの寸法と押出速度も含まれ得る。第２の加熱ステップは、ＣＶ管内で中間組成物を硬化させて被覆導体を得る前に、中間組成物の被覆のたるみなしに、行うことができる。
【００２５】
態様１１．態様９または１０に記載の硬化する方法によって作製された、架橋ポリオレフィン生成物。
【００２６】
態様１２．態様１１に記載の硬化方法によって調製された架橋ポリオレフィン生成物の形状決めされた形態を含む製造物品。いくつかの態様では、製造物品は、被覆、フィルム、シート、および射出成形物品から選択される。例えば、電力ケーブルの被覆、農業用フィルム、食品包装、ガーメントバッグ、食料品バッグ、重袋、工業用シート、パレットおよびシュリンクラップ、バッグ、バケツ、冷凍容器、蓋、およびおもちゃ。
【００２７】
態様１３．導電性コアと、導電性コアを少なくとも部分的に取り囲み、態様１〜６のいずれか１つに記載のポリオレフィン配合物、態様８に記載の方法によって調製された中間組成物、または態様１１に記載の架橋ポリオレフィン生成物を含む被覆層と、を含む被覆導体。被覆導体は、態様１０の方法に記載の押出実施形態によって作製され得る。
【００２８】
態様１４．導電する方法であって、態様１３に記載の被覆導体の導電性コアの両端に電圧を印加し、それによって、導電性コアを通る電気の流れを発生させることを含む、方法。
【００２９】
任意の番号付けされた態様を、後述の実施例のいずれか１つの制約によって修正することができる。
【００３０】
「助剤」という用語は、架橋を向上させる化合物、すなわち、硬化助剤を意味する。典型的な助剤は、それらのそれぞれの骨格または環の部分構造中に炭素原子を含有する、非環式または環式化合物である。したがって、従来の助剤の骨格または環の部分構造は、炭素に基づいている（炭素系部分構造）。
【００３１】
「（コ）ポリマー」という用語は、「ホモポリマーまたはコポリマー」の縮合形態である。ホモポリマーは、１つのモノマーのみに由来するモノマー単位から構成された高分子であり、コモノマーではない。コポリマーは、モノマーを重合することによって作製されるモノマー単位と、１つ以上の異なるコモノマーを重合することによって作製される１つ以上の異なるタイプのコモノマー単位と、を有する高分子または高分子の集合体である。モノマーおよびコモノマーは重合性分子である。モノマー単位または「マー」とも呼ばれるモノマー単位は、単一のモノマー分子によって高分子（複数可）の構造に寄与される（由来する）最大の構成単位である。コモノマー単位または「コマー」とも呼ばれるコモノマー単位は、単一のコモノマー分子によって高分子（複数可）の構造に寄与される（由来する）最大の構成単位である。各単位は典型的には二価である。「バイポリマー」は、モノマーと１つのコモノマーとから作製されるコポリマーである。「ターポリマー」は、モノマーと２つの異なるコモノマーとから作製されるコポリマーである。エチレン系コポリマーは、モノマー単位がモノマーエチレン（ＣＨ２＝ＣＨ２）に由来し、１分子当たり平均して、高分子の少なくとも５０重量パーセントを占め、コモノマー単位が本明細書に記載される１つ以上のコモノマーに由来し、１分子当たり平均して、高分子の＞０〜最大で５０重量パーセントを占めるようなコポリマーである。
【００３２】
「硬化」および「架橋」という用語は、本明細書において互換的に使用され、架橋生成物（ネットワークポリマー）を形成することを意味する。
【００３３】
「エチレン系（コ）ポリマー」という用語は、Ｈ２Ｃ＝ＣＨ２に由来する５０〜１００重量％の反復単位と、（Ｃ３〜Ｃ２０）アルファ−オレフィン、酢酸ビニル、およびアクリル酸アルキルから選択されるそれぞれ５０〜０重量％の１つ以上のコモノマーと、を含有し、ポリプロピレンポリマーを含まない、高分子を意味する。エチレン系（コ）ポリマーは、１００重量％のエチレンモノマー単位および０重量％のコモノマー単位を有するポリエチレンホモポリマー、または＞５０〜＜１００重量％のエチレンモノマー単位および＞０〜＜５０重量％、代替的に１〜＜５０重量％、代替的に５〜＜５０重量％のコモノマー単位を有するエチレン／コモノマーコポリマーであり得る。
【００３４】
「温度で分解する有機ペルオキシド」という表現を修飾する「より低い」および「より高い」という用語は、相互に関連している。
【００３５】
「（メタ）アクリレート」という用語には、アクリレート、メタクリレート、およびそれらの組み合わせが含まれる。（メタ）アクリレートは、非置換であってもよい。
【００３６】
上に記載されるように、溶融形態の中間組成物のレオロジーは、それが作製される溶融形態のポリオレフィン配合物のレオロジーと比較して修飾される。レオロジー修飾の相対的範囲は、動的振動せん断粘度試験方法および／または伸長粘度試験方法および／またはゼロせん断粘度試験方法によって特徴付けることができ、後述される。いくつかの態様では、特徴付けは、動的振動せん断粘度試験法および／またはゼロせん断粘度試験法、代替的に動的振動せん断粘度試験法ならびに１３５℃で測定されたそのＶ１００および／またはＶ０．１／Ｖ１００試験値による。比較の目的で、構成成分（Ａ）、（Ｂ）、および（Ｃ）からなるポリオレフィン配合物の実施形態、およびそれから調製される中間組成物の実施形態の特徴付けを実施することができる。比較の目的で、構成成分（Ａ）、（Ｂ）、および（Ｃ）からなるポリオレフィン配合物の実施形態を所与の溶融混合温度（例えば、１３５℃）で、（Ｂ）より低い温度で分解する有機ペルオキシドの半減期の少なくとも６倍（６ｘ）以上に等しいと計算された期間にわたってレオロジー修飾に供した後、特徴付けを実施することができ、（レオロジー修飾を行うためではなく）期間を計算するために、その温度（例えば、１３５℃）で（Ｂ）の半減期をドデカン中で測定し、それによって、レオロジー修飾された中間組成物を得る。期間は、その温度でのドデカン中の（Ｂ）の半減期の少なくとも６ｘ、代替的に少なくとも１２倍（１２ｘ）、代替的に少なくとも１８倍（１８ｘ）、ならびにその温度でのドデカン中の（Ｂ）の半減期の最大で６０倍（６０ｘ）、代替的に最大で４５倍（４５ｘ）、代替的に最大で３０倍（３０ｘ）に等しくなるように計算することができる。
【００３７】
中間組成物を得るためのポリオレフィン配合物の分子間に形成される熱的に不可逆的な結合の範囲は、架橋ポリオレフィン生成物を得るための中間組成物の分子間に形成される熱的に不可逆的な結合の範囲よりもある程度小さい。この差は、後述されるゲル含有率試験方法によって特徴付けることができる。概して、ゲル含有率が高いと、分子間に形成される熱的に不可逆的な結合の範囲は大きくなり、その逆も同様である。中間組成物は、０％〜（＜）４０％未満、代替的に０％〜＜３０％、代替的に０％〜＜２０％、代替的に０％〜＜１０％、代替的に０％〜＜５％、代替的に０％〜＜１％、代替的に（＞）０％超〜（＜）４０％未満、代替的に＞０％〜＜３０％、代替的に＞０％〜＜２０％、代替的に＞０％〜＜１０％、代替的に＞０％〜＜５％、代替的に＞０％〜＜１％のゲル含有率（不溶性画分）を有し得る。いくつかの態様では、中間組成物は、０％、代替的に０．０１％、代替的に０．０５％、代替的に０．１％の最小ゲル含有率を有し得る。架橋ポリオレフィン生成物は、（≧）４０％以上〜１００％、代替的に≧５０％〜１００％、代替的に≧６０％〜１００％、代替的に≧７０％〜１００％、代替的に≧４０％〜＜１００％、代替的に≧５０％〜＜１００％、代替的に≧６０％〜＜１００％、代替的に≧７０％〜＜１００％のゲル含有率（不溶性画分）を有し得る。いくつかの態様では、架橋ポリオレフィン生成物は、９９％、代替的に９５％、代替的に９０％の最大のゲル含有率を有し得る。上記のゲル含有率は、ゲル含有率試験方法によって特徴付けられる。
【００３８】
構成成分（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー組成物：高分子が炭素原子から本質的になるか、もしくは炭素原子からなる骨格を有する、エチレンモノマーおよび任意選択的に１つ以上のオレフィン官能性コモノマーから作製された反復単位で構成される単相もしくは多相の、均一もしくは不均一な、連続相もしくは非連続相の架橋性高分子、または架橋する際にネットワーク構造を得るかかる架橋性高分子の集合体。（Ａ）は、エチレン由来の反復単位を含有するポリエチレンホモポリマー、またはエチレン由来の反復単位と、エチレンとは異なるアルファ−オレフィンコモノマー由来の反復単位とを含有する、コポリマーとも称されるエチレン／アルファ−オレフィンインターポリマーであり得る。インターポリマーには、バイポリマー、ターポリマーなどが含まれる。
【００３９】
（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー組成物は、９９〜１００重量％のエチレンモノマー単位を含有するポリエチレンホモポリマーであり得る。ポリエチレンホモポリマーは、配位重合によって作製された高密度ポリエチレン（ＨＤＰＥ）ホモポリマー、またはラジカル重合によって作製された低密度ポリエチレン（ＬＤＰＥ）ホモポリマーであり得る。
【００４０】
代替的に、（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー組成物は、５０〜＜１００重量％のエチレンモノマー単位、および５０〜０重量％の（Ｃ３〜Ｃ２０）アルファ−オレフィン由来のコモノマー単位を含有するエチレン／アルファ−オレフィンコポリマーであり得る。（Ａ）エチレン／アルファ−オレフィンコポリマーのエチレン／アルファ−オレフィンコポリマーの実施形態は、線状低密度ポリエチレン（ＬＬＤＰＥ）、中密度ポリエチレン（ＭＤＰＥ）、または高密度ポリエチレン（ＨＤＰＥ）であり得る。代替的に、ポリオレフィンポリマーは、低密度ポリエチレン（ＬＤＰＥ）であり得る。インターポリマーの全重量に基づいて、少なくとも１重量％、少なくとも５重量％、少なくとも１０重量％、少なくとも１５重量％、少なくとも２０重量％、または少なくとも２５重量％のα−オレフィン含有量を有するエチレン／アルファ−オレフィン（「α−オレフィン」）インターポリマー。これらのインターポリマーは、インターポリマー全重量に基づいて、５０重量％未満、４５重量％未満、４０重量％未満、または３５重量％未満のアルファ−オレフィン含有量を有し得る。例示的なエチレン／α−オレフィンインターポリマーは、２０〜１重量％のジエンコモノマー単位を含有するエチレン／プロピレン、エチレン／１−ブテン、エチレン／１−ヘキセン、エチレン／１−オクテン、エチレン／ジエン、５０〜１００重量％のエチレンモノマー単位、４９〜０重量％超のプロピレンコモノマー単位、および２０〜１重量％のジエンコモノマー単位を含有するエチレン／プロピレン／１−オクテン、エチレン／プロピレン／１−ブテン、エチレン／１−ブテン／１−オクテン、エチレン／プロピレン／ジエン（ＥＰＤＭ）である。エチレン／ジエンコポリマーまたはＥＰＤＭ中のジエンコモノマー単位を作製するために使用されるジエンは、独立して、１，３−ブタジエン、１，５−ヘキサジエン、１，７−オクタジエン、エチリデンノルボルネン、ジシクロペンタジエン、ビニルノルボルネン、またはそれらのいずれか２つ以上の組み合わせであり得る。
【００４１】
（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー組成物のエチレン／アルファ−オレフィンコポリマーの態様の（Ｃ３〜Ｃ２０）アルファ−オレフィンコポリマーは、式（Ｉ）：Ｈ２Ｃ＝Ｃ（Ｈ）−Ｒ（Ｉ）の化合物であり得、式中、Ｒは、直鎖（Ｃ１〜Ｃ１８）アルキル基である。（Ｃ１〜Ｃ１８）アルキル基は、１〜１８個の炭素原子を有する一価の非置換飽和炭化水素である。Ｒの例は、メチル、エチル、プロピル、ブチル、ペンチル、ヘキシル、ヘプチル、オクチル、ノニル、デシル、ウンデシル、ドデシル、トリデシル、テトラデシル、ペンタデシル、ヘキサデシル、ヘプタデシル、およびオクタデシルである。いくつかの実施形態では、（Ｃ３〜Ｃ２０）アルファ−オレフィンは、１−プロペン、１−ブテン、１−ヘキセン、または１−オクテン、代替的に１−ブテン、１−ヘキセン、または１−オクテン、代替的に１−ブテンまたは１−ヘキセン、代替的に、１−ブテンまたは１−オクテン、代替的に１−ヘキセンまたは１−オクテン、代替的に１−ブテン、代替的に１−ヘキセン、代替的に１−オクテン、代替的に１−ブテン、１−ヘキセン、および１−オクテンのうちの任意の２つの組み合わせである。代替的に、アルファ−オレフィンは、３−シクロヘキシル−１−プロペン（アリルシクロヘキサン）およびビニルシクロヘキサンなどのα−オレフィンをもたらす、シクロヘキサンまたはシクロペンタンなどの環式構造を有し得る。（Ｃ３〜Ｃ２０）アルファ−オレフィンは、エチレンモノマーとのコモノマーとして使用され得る。
【００４２】
（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー組成物は、本質的に、架橋性エチレン／不飽和カルボン酸エステルコポリマー、または架橋性エチレン／不飽和カルボン酸エステルコポリマーとポリプロピレンポリマーとの組み合わせからなり得る。
【００４３】
（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー組成物のエチレン系（コ）ポリマーのコポリマーの実施形態の架橋性エチレン／不飽和カルボン酸エステルコポリマーの実施形態は、エチレンモノマーと少なくとも１つの不飽和カルボン酸エステルコモノマーとを共重合することによって作製される。各不飽和カルボン酸エステルコモノマーは独立して、水素原子および１分子当たり３〜２０個の炭素原子を有し得る、すなわち、（Ｃ３〜Ｃ２０）不飽和カルボン酸エステルコモノマーであり得る。いくつかの態様では、不飽和カルボン酸エステルコモノマーは、（Ｃ２〜Ｃ８）カルボン酸ビニルであり得、架橋性エチレン／不飽和カルボン酸エステルコポリマーは、エチレン−（Ｃ２〜Ｃ８）カルボン酸ビニルコポリマーであり、このコポリマーは、エチレン−（Ｃ２〜Ｃ８）カルボン酸ビニルコポリマーの総重量に基づいて、＞０〜＜３．５重量％、代替的に＞０〜３．０重量％、代替的に＞０〜２．０重量％、代替的に０．５〜２．０重量％の（Ｃ２〜Ｃ８）カルボン酸ビニルコモノマー含有量を有し得る。いくつかの態様では、（Ｃ２〜Ｃ８）カルボン酸ビニルは、２〜８個の炭素原子、代替的に２〜４個の炭素原子を有するカルボン酸陰イオンのビニルエステルである。（Ｃ２〜Ｃ８）カルボン酸ビニルは、酢酸ビニル、プロピオン酸ビニル、またはブタン酸ビニルなどの（Ｃ２〜Ｃ４）カルボン酸ビニルであり得、架橋性エチレン／不飽和カルボン酸エステルコポリマーは、エチレン−（Ｃ２〜Ｃ４）カルボン酸ビニルバイポリマー、代替的にエチレン−酢酸ビニル（ＥＶＡ）バイポリマー、代替的にエチレン−プロピオン酸ビニルバイポリマー、代替的にエチレン−ブタン酸ビニルバイポリマーであり得る。ＥＶＡバイポリマーは、本質的に、エチレン由来のモノマー単位および酢酸ビニル由来のコモノマー単位からなる。ＥＶＡバイポリマーの酢酸ビニルコモノマー単位含有量は、ＥＶＡバイポリマーの総重量に基づいて、＞０〜＜３．５重量％、代替的に＞０〜３．０重量％、代替的に＞０〜２．０重量％、代替的に０．５〜２．０重量％であり得る。重量％値は、ＥＶＡの１分子当たりの平均である。代替的にまたは加えて、（Ａ）（例えば、ＥＶＡバイポリマー）は、ＡＳＴＭ  Ｄ１２３８−０４に従って測定された、２〜６０ｇ／１０分、代替的に５〜４０ｇ／１０分のメルトインデックス（１９０℃、２．１６ｋｇ）を有し得る。
【００４４】
いくつかの態様では、（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー組成物のエチレン系（コ）ポリマーのコポリマーの実施形態の架橋性エチレン／不飽和カルボン酸エステルコポリマーの実施形態を作製するために使用される不飽和カルボン酸エステルコモノマーは、（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル（メタ）アクリレートであり得、架橋性エチレン／不飽和カルボン酸エステルコポリマーは、エチレン−（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル（メタ）アクリレートコポリマー（ＥＡＡ）であり、このコポリマーは、エチレン−（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル（メタ）アクリレートコポリマーの総重量に基づいて、＞０〜＜３．５重量％、代替的に＞０〜３．０重量％、代替的に＞０〜２．０重量％、代替的に０．５〜２．０重量％の（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル（メタ）アクリレートコモノマー含有量を有し得る。いくつかの態様では、（Ｃ１〜Ｃ８）アルキルは、（Ｃ１〜Ｃ４）アルキル、（Ｃ５〜Ｃ８）アルキル、または（Ｃ２〜Ｃ４）アルキルであり得る。ＥＡＡは、本質的に、エチレン由来のモノマー単位、ならびにエチルアクリレートおよび／またはエチルメタクリレートコモノマー単位などの１つ以上の異なるタイプの（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル（メタ）アクリレート由来のコモノマー単位からなる。（Ｃ１〜Ｃ８）アルキルは、メチル、エチル、１，１−ジメチルエチル、ブチル、または２−エチルヘキシルであり得る。（メタ）アクリレートは、アクリレート、メタクリレート、またはこれらの組み合わせであり得る。（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル（メタ）アクリレートは、エチルアクリレートであり得、ＥＡＡは、エチレン−エチルアクリレートコポリマー（ＥＥＡ）であり得、または（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル（メタ）アクリレートは、エチルメタクリレートであり得、ＥＡＡは、エチレン−エチルメタクリレートコポリマー（ＥＥＭＡ）であり得る。ＥＥＡまたはＥＥＭＡのエチルアクリレートまたはエチルメタクリレートコモノマー単位含有量は、それぞれ独立して、ＥＥＡまたはＥＥＭＡバイポリマーの総重量に基づいて、＞０〜＜３．５重量％、代替的に＞０〜３．０重量％、代替的に＞０〜２．０重量％、代替的に０．５〜２．０重量％であり得る。
【００４５】
いくつかの態様では、（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー組成物のエチレン系（コ）ポリマーのコポリマーの実施形態を作製するために使用されるコモノマーは、Ｃｈａｕｄｈａｒｙに対するＷＯ２０１６／２００６００  Ａ１（２０１６年５月２４日に出願されたＰＣＴ／ＵＳ１６／０３３８７９）の段落［００１９］、またはＭｅｖｅｒｄｅｎらに対するＵＳ５，２６６，６２７の加水分解性シランモノマーなどのオレフィン官能性加水分解性シランをさらに含み得る。オレフィン官能性加水分解性シランは、（Ａ）のエチレン系（コ）ポリマーのコポリマーの実施形態にグラフト化（反応器後）され得る。代替的に、オレフィン官能性加水分解性シランをエチレンおよびコモノマーと共重合させて、加水分解性シリル基を含有するエチレン系（コ）ポリマーのコポリマーの実施形態を直接作製することができる。いくつかの態様において、オレフィン官能性加水分解性シランは、ビニルトリメトキシシラン（ＶＴＭＳ）、ビニルトリエトキシシラン（ＶＴＥＳ）、ビニルトリアセトキシシラン、またはガンマ−（メタ）アクリロキシプロピルトリメトキシシランであり、加水分解性シリル基は、２−トリメトキシシリルエチル、２−トリエトキシシリルエチル、２−トリアセトキシエチルで、または３−トリメトキシシリルプロピルオキシカルボニルエチルもしくは３−トリメトキシシリルプロピルオキシカルボニルプロピルである。
【００４６】
（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー組成物は、ポリプロピレンポリマーを含み得ない。代替的に、（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー組成物は、９９〜１００重量％のプロピレンモノマー単位を含有するポリプロピレンホモポリマー；代替的に５０〜＜１００重量％のプロピレンモノマー単位および５０〜０重量％のエチレンコモノマー単位を含有するプロピレン／エチレンコポリマー；代替的に５０〜＜１００重量％のプロピレンモノマー単位、４９〜＞０重量％のエチレン単位、および２０〜１重量％のジエンコモノマー単位を含有するプロピレン／エチレン／ジエン（ＥＰＤＭ）コポリマーをさらに含み得る。ジエンコモノマー単位を作製するために使用されるジエンは、１，３−ブタジエン、１，５−ヘキサジエン、１，７−オクタジエン、エチリデンノルボルネン、ジシクロペンタジエン、またはビニルノルボルネンであり得る。
【００４７】
（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー組成物は、２つ以上の異なるエチレン系（コ）ポリマーのブレンド、または２つ以上の異なる触媒との重合反応の反応器生成物であり得る。Ｔｈｅ  Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  ＣｏｍｐａｎｙのＥＬＩＴＥ（商標）ポリマーなど、（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー組成物は、２つ以上の反応器で作製され得る。
【００４８】
（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー組成物は、その多くが当技術分野において周知である任意の好適なプロセスによって作製され得る。（Ａ）を調製するために、ポリオレフィンポリマーを生成するための、任意の従来のまたは今後発見される生成プロセスを用いることができる。典型的には、生成プロセスは、１つ以上の重合反応を含む。例えば、エチレン系（コ）ポリマーは、高圧重合プロセスを使用して調製され得るＬＤＰＥであり得る。代替的に、エチレン系（コ）ポリマーは、チーグラ−ナッタ、酸化クロム、メタロセン、ポストメタロセン触媒などの１つ以上の重合触媒を使用して行われる配位重合プロセスを使用して調製され得る。好適な温度は、０℃〜２５０℃、または３０℃、または２００℃である。好適な圧力は、大気圧（１０１ｋＰａ）〜１０，０００気圧（約１，０１３メガパスカル（「ＭＰａ」））である。ほとんどの重合反応では、用いられる触媒対重合性オレフィン（モノマー／コモノマー）のモル比は、１０−１２：１〜１０−１：１、または１０−９：１〜１０−５：１である。
【００４９】
（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー組成物のエチレン系（コ）ポリマーのコポリマーの実施形態の架橋性エチレン／不飽和カルボン酸エステルコポリマーの実施形態に好適な重合方法は、一般的によく知られている。架橋性エチレン／不飽和カルボン酸エステルコポリマーは、エチレンと１つ以上の不飽和カルボン酸エステルコモノマーとを低圧または高圧（例えば、触媒なし）の反応器中で共重合させて、架橋性エチレン／不飽和カルボン酸エステルコポリマーを得ることによって作製することができる。代替的に、架橋性エチレン／不飽和カルボン酸エステルコポリマーは、架橋性エチレン／不飽和カルボン酸エステルコポリマーのグラフトコポリマー形態を作製するために、任意選択的に、ペルオキシドまたは触媒で開始または促進された、ポリエチレンと不飽和カルボン酸エステルなどのコモノマーとの反応押出など、反応器後グラフト化方法によって作製され得る。
【００５０】
（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー組成物は、バルク形態の顆粒またはペレットであり得る。ポリオレフィン配合物中の（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー組成物の量は、ポリオレフィン配合物の総重量に基づいて、６０〜９９．４５重量％、代替的に７５〜９９．４５重量％、代替的に８０〜９９．００重量％、代替的に８５〜９９．００重量％、代替的に９０〜９８重量％であり得る。
【００５１】
構成成分（Ｂ）より低い温度で分解する有機ペルオキシドおよび構成成分（Ｃ）より高い温度で分解する有機ペルオキシドは独立して、式ＲＯ−Ｏ−Ｏ−ＲＯのモノペルオキシドまたは式ＲＯ−Ｏ−Ｏ−Ｒ−Ｏ−Ｏ−ＲＯのジペルオキシドであり得、式中、各ＲＯは、（Ｃ１〜Ｃ２０）アルキル基、（Ｃ１〜Ｃ２０）アルキル−Ｃ（＝Ｏ）−基、（Ｃ１〜Ｃ２０）アルキル−Ｏ−Ｃ（＝Ｏ）−基、または（Ｃ６〜Ｃ１０）アリール基であり、Ｒは、（Ｃ２〜Ｃ１０）アルキレン、−Ｃ（＝Ｏ）−（Ｃ２〜Ｃ１０）アルキレン、−Ｃ（＝Ｏ）−（Ｃ２〜Ｃ１０）アルキレン−Ｃ（＝Ｏ）−、（Ｃ３〜Ｃ６）シクロアルキレン、またはフェニレンである二価の基であり；但し（ａ）または（ｂ）であることを条件とし：条件（ａ）は、構成成分（Ｂ）が−ＯＯＨ基を含まず、１１０．０℃以下の１０時間半減期温度および／または１３０．０℃以下の１時間半減期温度を有し、構成成分（Ｃ）が−ＯＯＨ基を含まず、１１０．０℃超の１０時間半減期温度および／または１３０．０℃超の１時間半減期温度を有すること；または条件（ｂ）は、構成成分（Ｃ）が構成成分（Ｂ）の１０時間半減期温度よりも１０℃超高い１０時間半減期温度を有することである；半減期温度は、後述の半減期温度試験に従って測定される。
【００５２】
いくつかの態様では、（Ｂ）より低い温度で分解する有機ペルオキシドは、１１０．０℃以下の１０時間半減期温度、または１３０．０°以下の１時間半減期温度を有する。いくつかの態様では、（Ｂ）は、１１０．０°Ｃ以下の１０時間半減期温度と１３０．０°Ｃ以下の１時間半減期温度とを有する。いくつかの態様では、（Ｂ）は、（名前および［ＣＡＳ番号］）：ジイソブチリルペルオキシド［３４３７−８４−１］；クミルペルオキシネオデカノエート［２６７４８−４７−０］；ジ（３−メトキシブチル）ペルオキシジカーボネート［５２２３８−６８−３］；１，１，３，３−テトラメトキシブチルペルオキシネオデカノエート［５１２４０−９５−０］；クミルペルオキシネオヘプタノエート［１３００９７−３６−８］；ｔｅｒｔ−アミルペルオキシネオデカノエート［６８２９９−１６−１］；ペルオキシジカーボネート［７８３５０−７８−４，１９９１０−６５−７、および１０５−６５−６］の混合物；ジ−ｓｅｃ−ブチルペルオキシジカーボネート［１９９１０−６５−７］；ジイソプロピルペルオキシジカーボネート［１０５−６４−６］；ジ（４−ｔｅｒｔ−ブチルシクロヘキシル）ペルオキシジカーボネート［１５５２０−１１−３］；ジ（２−エチルヘキシル）ペルオキシジカーボネート［１６１１１−６２−９］；ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシネオデカノエート［２６７４８−４１−４］；ジブチルペルオキシジカーボネート［１６２１５−４９−９］；ジセチルペルオキシジカーボネート［２６３２２−１４−５］；ジミリステルペルオキシジカーボネート［５３２２０−２２−７］；１，１，３，３−テトラメトキシブチルペルオキシピバレート［２２２８８−４１−１］；ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシネオヘプタノエート［２６７４８−３８−９］；ｔｅｒｔ−アミルペルオキシピバレート［２９２４０−１７−３］；ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシピバレート［９２７−０７−１］；ジ（３，５，５−トリメチルヘキサノイル）ペルオキシド［３８５１−８７−４］；ジラウロイルペルオキシド［１０５−７４−８］；ジデカノイルペルオキシド［７６２−１２−９］；１，１，３，３−テトラメチルブチルペルオキシ−２−エチルヘキサノエート［２２２８８−４３−３］；ｔｅｒｔ−アミルペルオキシ−２−エチルヘキサノエート［６８６−３１−７］；ジベンゾイルペルオキシド［９４−３６−０］；ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ−２−エチルヘキサノエート［３００６−８２−４］；ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシジエチルアセテート［２５５０−３３−６］；ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシイソブチレート［１０９−１３−７］；ｔｅｒｔ−アミルペルオキシ２−エチルヘキシルカーボネート［７０８３３−４０−８］；ｔｅｒｔ−アミルペルオキシアセテート［６９０−８３−５］；ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ−３，５，５−トリエチルヘキサノエート［１３１２２−１８−４］；ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシイソプロピルカーボネート［２３７２−２１−６］；ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ２−エチルヘキシルカーボネート［３４４４３−１２−４］；ｔｅｒｔ−アミルペルオキシベンゾエート［４５１１−３９−１］；ｔｅｒｔ−ブチルペルオキチアセテート［１０７−７１−１］；ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシベンゾエート［６１４−４５−９］；またはそれらのいずれか２つの組み合わせである、モノペルオキシドである。いくつかの態様では、（Ｂ）は、（名前および［ＣＡＳ番号］）：２，５−ジメチル−２，５−ジ（２−エチルヘキサノイルペルオキシ）ヘキサン［１３０５２−０９−０］；１，１−ジ（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）−３，３，５−トリメチルシクロヘキサン［６７３１−３６−８］；１，１−ジ（ｔｅｒｔ−アミルペルオキシ）シクロヘキサン［１５６６７−１０−４］；１，１−ジ（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）シクロヘキサン［３００６−８６−８］；２，２−ジ（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）ブタン［２１６７−２３−９］；４，４−ジ（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）バレラート［９９５−３３−５］；またはそれらのいずれか２つの組み合わせである、ジペルオキシドである。いくつかの態様では、（Ｂ）は、前述のモノペルオキシドのいずれか１つと前述のジペルオキシドのいずれか１つとの組み合わせである。前述の（Ｂ）は（例えば、ＡｋｚｏＮｏｂｅｌおよび／またはＧｅｌｅｓｔ  Ｉｎｃ．から）市販されている。
【００５３】
いくつかの態様では、（Ｃ）より高い温度で分解する有機ペルオキシドは、１１０．０℃超の１０時間半減期温度、または１３０．０℃超の１時間半減期温度を有する。いくつかの態様では、（Ｃ）より高い温度で分解するペルオキシドは、１１０．０℃超の１０時間半減期温度と１３０．０℃超の１時間半減期温度とを有する。いくつかの態様では、（Ｃ）は、（名前および［ＣＡＳ番号］）：ジクミルペルオキシド［８０−４３−３］；ｔｅｒｔ−ブチルクミルペルオキシド［３４５７−６１−２］；ジ−ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシド［１１０−０５−４］；３，３，５，７，７−ペンタメチル−１，２，４−トリオキセパン［２１５８７７−６４−８］；またはそれらのいずれか２つの組み合わせである、モノペルオキシドである。いくつかの態様では、（Ｃ）は、（名前および［ＣＡＳ番号］）：ジ（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシイソプロピル）ベンゼン［２５１５５−２５−３］（単一位置異性体または２つもしくは３つの位置異性体の混合物）；２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）ヘキサン［７８−６３−７］；２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）ヘキシン−３［１０６８−２７−５］；３，６，９−トリエチル−３，６，９−トリミチル−１，４，７−トリペルオキソン［２４７４８−２３−０］；またはその任意の２つの組み合わせである、ジペルオキシドである。いくつかの態様では、（Ｃ）は、前述のモノペルオキシドのいずれか１つと前述のジペルオキシドのいずれか１つとの組み合わせである。前述の（Ｃ）は（例えば、ＡｋｚｏＮｏｂｅｌおよび／またはＧｅｌｅｓｔ  Ｉｎｃ．から）市販されている。
【００５４】
任意選択的な構成成分（Ｄ）酸化防止剤：酸化を阻害する有機分子、またはかかる分子の集合体。（Ｄ）酸化防止剤は、ポリオレフィン組成物および／または架橋ポリオレフィン生成物に酸化防止特性を提供するように機能する。好適な（Ｄ）の例としては、ビス（４−（１−メチル−１−フェニルエチル）フェニル）アミン（例えば、ＮＡＵＧＡＲＤ４４５）、２，２’−メチレン−ビス（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）（例えば、ＶＡＮＯＸ  ＭＢＰＣ）、２，２’−チオビス（２−ｔ−ブチル−５−メチルフェノール（ＣＡＳ番号９０−６６−４、４，４’−チオビス（２−ｔ−ブチル−５−メチルフェノール）（４，４’−チオビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−ｍ−クレゾールとしても既知である）、ＣＡＳ番号９６−６９−５、市販のＬＯＷＩＮＯＸ  ＴＢＭ−６）、２，２’−チオビス（６−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール（ＣＡＳ番号９０−６６−４、市販のＬＯＷＩＮＯＸ  ＴＢＰ−６）、トリス［（４−ｔｅｒｔ−ブチル−３−ヒドロキシ−２，６−ジメチルフェニル）メチル］−１，３，５−トリアジン−２，４、６−トリオン（例えば、ＣＹＡＮＯＸ  １７９０）、ペンタエリスリトールテトラキス（３−（３，５−ビス（１，１−ジメチルエチル）−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート）（例えば、ＩＲＧＡＮＯＸ  １０１０、ＣＡＳ番号６６８３−１９−８）、３，５−ビス（１，１−ジメチルエチル）−４−ヒドロキシベンゼンプロパン酸２，２’−チオジエタンジイルエステル（例えば、ＩＲＧＡＮＯＸ  １０３５、ＣＡＳ番号４１４８４−３５−９）、ジステアリルチオジプロピオネート（「ＤＳＴＤＰ」）、ジラウリルチオジプロピオネート（例えば、ＩＲＧＡＮＯＸ  ＰＳ８００）、ステアリル３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート（例えば、ＩＲＧＡＮＯＸ  １０７６）、２，４−ビス（ドデシルチオメチル）−６−メチルフェニル（ＩＲＧＡＮＯＸ  １７２６）、４，６−ビス（オクチルチオメチル）−ｏ−クレゾール（例えば、ＩＲＧＡＮＯＸ  １５２０）、および２’，３−ビス［［３−［３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル］プロピオニル］］プロピオノヒドラジド（ＩＲＧＡＮＯＸ  １０２４）が挙げられる。いくつかの態様では、（Ｄ）は、４，４’−チオビス（２−ｔ−ブチル−５−メチルフェノール）（４，４’−チオビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−ｍ−クレゾール）としても既知である、２，２’−チオビス（６−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール、トリス［（４−ｔｅｒｔ−ブチル−３−ヒドロキシ−２，６−ジメチルフェニル）メチル］−１，３，５−トリアジン−２，４，６−トリオン、ジステアリルチオジプロピオネート、またはジラウリルチオジプロピオネート、またはそれらのいずれか２つ以上の組み合わせである。組み合わせは、トリス［（４−ｔｅｒｔ−ブチル−３−ヒドロキシ−２，６−ジメチルフェニル）メチル］−１，３，５−トリアジン−２，４，６−トリオンとジステアリルチオジプロピオネートであってもよい。いくつかの態様では、ポリオレフィン配合物および架橋ポリオレフィン生成物は、（Ｄ）酸化防止剤を含まない。存在する場合、（Ｄ）酸化防止剤は、ポ��オレフィン配合物の０．０１〜１．５重量％、代替的に０．０５〜１．２重量％、代替的に０．１〜１．０重量％であり得る。
【００５５】
任意選択的な構成成分（Ｅ）アルケニル官能性助剤：骨格または環の部分構造、それに結合した２つ以上のプロペニル、アクリレート、および／またはビニル基を含有する分子であって、部分構造が、炭素原子、および任意選択的に、窒素原子から構成される、分子、またはかかる分子の集合体。（Ｅ）アルケニル官能性助剤は、ケイ素原子を含み得ない。（Ｅ）アルケニル官能性助剤は、制約（ｉ）〜（ｖ）：（ｉ）（Ｅ）が、２−アリルフェニルアリルエーテル、４−イソプロペニル−２，６−ジメチルフェニルアリルエーテル、２，６−ジメチル−４−アリルフェニルアリルエーテル、２−メトキシ−４−アリルフェニルアリルエーテル、２，２’−ジアリルビスフェノールＡ、Ｏ，Ｏ’−ジアリルビスフェノールＡ、またはテトラメチルジアリルビスフェノールＡであること；（ｉｉ）（Ｅ）が、２，４−ジフェニル−４−メチル−１−ペンテンまたは１，３−ジイソプロペニルベンゼンであること；（ｉｉｉ）（Ｅ）が、トリアリルイソシアヌレート（「ＴＡＩＣ」）、トリアリルシアヌレート（「ＴＡＣ」）、トリアリルトリメリテート（「ＴＡＴＭ」）、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’，Ｎ’’，Ｎ’’−ヘキサアリル−１，３，５−トリアジン−２，４，６−トリアミン（「ＨＡＴＡＴＡ」、Ｎ２，Ｎ２，Ｎ４，Ｎ４，Ｎ６，Ｎ６−ヘキサアリル−１，３，５−トリアジン−２，４，６−トリアミンとしても既知である）、オルトギ酸トリアリル、ペンタエリスリトールトリアリルエーテル、クエン酸トリアリル、またはアコニチン酸トリアリルであること；（ｉｖ）（Ｅ）が、（ｉ）のプロペニル官能性助剤のうちのいずれか２つの混合物であること、のいずれか１つによって説明されるような、プロペニル官能性助剤であり得る。代替的に、（Ｅ）は、トリメチロールプロパントリアクリレート（「ＴＭＰＴＡ」）、トリメチロールプロパントリメチルアクリレート（「ＴＭＰＴＭＡ」）、エトキシ化ビスフェノールＡジメタクリレート、１，６−ヘキサンジオールジアクリレート、ペンタエリスリトールテトラアクリレート、ジペンタエリスリトールペンタアクリレート、トリス（２−ヒドロキシエチル）イソシアヌレートトリアクリレート、およびプロポキシ化グリセリルトリアクリレートから選択されるアクリレート官能性の従来の助剤であり得る。代替的に、（Ｅ）は、少なくとも５０重量％の１，２−ビニル含有量を有するポリブタジエンおよびトリビニルシクロヘキサン（「ＴＶＣＨ」）から選択されるビニル官能性助剤であり得る。代替的に、（Ｅ）は、ＵＳ５，３４６，９６１またはＵＳ４，０１８，８５２に記載されているアルケニル官能性助剤であり得る。代替的に、（Ｅ）は、アルファ−メチルスチレンダイマー（ＡＭＳＤ）であり得る。代替的に、（Ｅ）は、前述のアルケニル官能性助剤のうちの組み合わせまたは任意の２つ以上であり得る。いくつかの態様では、ポリオレフィン配合物および架橋ポリオレフィン生成物は、（Ｅ）アルケニル官能性助剤を含まない。存在する場合、（Ｅ）アルケニル官能性助剤は、ポリオレフィン配合物の０．０１〜４．５重量％、代替的に０．０５〜２重量％、代替的に０．１〜１重量％、代替的に０．２〜０．５重量％であり得る。
【００５６】
任意選択的な構成成分（Ｆ）トリー遅延剤（例えば、水トリー遅延剤）：水および／または電気トリーイングを阻害する分子、またはかかる分子の集合体。トリー遅延剤は、水トリー遅延剤または電気トリー遅延剤であり得る。水トリー遅延剤は、電界と湿気または水分との複合効果にさらされるとポリオレフィンを劣化させるプロセスである、水トリーイングを阻害する化合物である。電圧安定剤とも呼ばれる電気トリー遅延剤は、部分的な放電に起因する固体電気絶縁における電気的前駆破壊プロセスである、電気トリーイングを阻害する化合物である。電気トリーイングは、水がない場合に発生し得る。水トリーイングおよび電気トリーイングは、被覆がポリオレフィンを含有する、被覆導体を含有する電気ケーブルについての問題である。（Ｆ）は、ポリ（エチレングリコール）（ＰＥＧ）であり得る。いくつかの態様では、ポリオレフィン組成物および架橋ポリオレフィン生成物は、（Ｆ）トリー遅延剤を含まない。存在する場合、（Ｆ）トリー遅延剤は、ポリオレフィン組成物の０．０１〜１．５重量％、代替的に０．０５〜１．２重量％、代替的に０．１〜１．０重量％であり得る。
【００５７】
任意選択的な構成成分（Ｇ）ヒンダードアミン安定剤：少なくとも１つの立体的にかさ高い有機基に結合し、劣化または分解の阻害剤として機能する塩基性窒素原子を含有する分子、またはかかる分子の集合体。（Ｇ）は、立体障害のあるアミノ官能基を有し、酸化的劣化を阻害し、ポリオレフィン組成物の保存期間を増加することもできる化合物である。好適な（Ｇ）の例としては、ブタン二酸ジメチルエステル、４−ヒドロキシ−２，２，６，６−テトラメチル−１−ピペリジン−エタノール（ＣＡＳ番号６５４４７−７７−０、市販のＬＯＷＩＬＩＴＥ  ６２）を含むポリマー、およびＮ，Ｎ’−ビスホルミル−Ｎ，Ｎ’−ビス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジニル）−ヘキサメチレンジアミン（ＣＡＳ番号１２４１７２−５３−８、市販のＵｖｉｎｕｌ  ４０５０  Ｈ）が挙げられる。いくつかの態様では、ポリオレフィン組成物および架橋ポリオレフィン生成物は、（Ｇ）ヒンダードアミン安定剤を含まない。存在する場合、（Ｇ）ヒンダードアミン安定剤は、ポリオレフィン組成物の、０．００１〜１．５重量％、代替的に０．００２〜１．２重量％、代替的に０．００２〜１．０重量％、代替的に０．００５〜０．５重量％、代替的に０．０１〜０．２重量％、代替的に０．０５〜０．１重量％であり得る。
【００５８】
任意選択的な構成成分（Ｈ）焼成粘土充填剤は、焼成アルミニウムフィロシリケートを得るために、含水アルミニウムフィロシリケートを加熱して、含水アルミニウムフィロシリケートを乾燥させる（すなわち、水を追い出す）ことによって作製された処理された鉱物である。処理された鉱物は、焼成アルミニウムフィロシリケート、および任意選択的に、鉄、マグネシウム、アルカリ金属、およびアルカリ土類から選択される追加の元素を含まないか、それらのうちの１種以上を含み得る。（Ｈ）焼成粘土は、焼成カオリン鉱物、焼成スメクタイト鉱物、焼成イライト鉱物、焼成クロライト鉱物、焼成セピオライト鉱物、または焼成アタパルガイト鉱物であり得る。焼成カオリン鉱物は、焼成カオリナイト、焼成ダイカイト、焼成ハロイサイト、または焼成ナクライトであり得る。焼成スメクタイト鉱物は、焼成モンモリロナイト、焼成ノントロナイト、焼成バイデライト、または焼成サポナイトであり得る。焼成イライト鉱物は、焼成粘土雲母であり得る。（Ｈ）焼成粘土は、焼成モンモリロナイト、焼成ノントロナイト、焼成バイデライト、焼成ボルコンスコイト、焼成ヘクトライト、焼成サポナイト、焼成ソーコナイト；焼成バーミキュライト；焼成ハロイサイト；焼成セリサイト；またはそれらのいずれか２つ以上の組み合わせであり得る。いくつかの態様では、焼成粘土は、焼成モンモリロナイト、またはＢＡＳＦのＴｒａｎｓｌｉｎｋ  ３７などの焼成カオリン鉱物である。いくつかの態様では、ポリオレフィン配合物および架橋ポリオレフィン生成物は、（Ｈ）焼成粘土を含まない。（Ｈ）焼成粘土は、存在する場合、すべてがポリオレフィン配合物の総重量に基づいて、＞０〜３９．４５重量％、代替的に＞０〜３３重量％、代替的に＞０〜２５．０重量％、代替的に０．１〜２０重量％の量、代替的に３〜１０重量％の量で存在し得る。
【００５９】
加えて、ポリオレフィン配合物は、酸捕捉剤、カーボンブラック、担体樹脂、着色剤、エキステンダー油、難燃剤、潤滑剤、金属不活性化剤、メチルラジカル捕捉剤、核剤、可塑剤、加工助剤、スコーチ遅延剤、スリップ剤、および界面活性剤から選択される１つ以上の任意選択的な添加剤の各々を０．００５〜１重量％、代替的に０．００５〜０．５重量％さらに含み得る。いくつかの態様では、ポリオレフィン配合物および架橋ポリオレフィン生成物は、直前の添加剤のいずれも含まない。
【００６０】
架橋ポリオレフィン生成物：ポリオレフィン配合物の硬化中に形成されるＣ−Ｃ結合架橋を含有する、ネットワーク状のポリオレフィン樹脂を含有する反応生成物。ネットワーク状のポリエチレン樹脂は、ネットワーク構造を得るための（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー組成物の高分子のカップリングの反応生成物を含み得る。
【００６１】
架橋ポリオレフィン生成物はまた、それぞれ（Ｂ）より低い温度で分解する有機ペルオキシドおよび／または（Ｃ）より高い温度で分解する有機ペルオキシドの分解または反応のアルコール副生成物などの硬化副生成物を含み得る。ポリオレフィン配合物が、（Ｄ）酸化防止剤などの任意選択的な添加剤または構成成分のうちのいずれか１つ以上をさらに含有するとき、架橋ポリオレフィン生成物はまた、（Ｄ）などの任意選択的な添加剤または構成成分のうちのいずれか１つ以上、またはポリオレフィン配合物の硬化中にポリオレフィン配合物から形成される１つ以上の反応生成物を含有し得る。架橋ポリオレフィン生成物は、分割固体形態または連続形態であり得る。分割固体形態は、顆粒、ペレット、粉末、またはそれらのいずれか２つ以上の組み合わせを含み得る。連続形態は、成形部品（例えば、射出成形部品）または押出成形部品（例えば、被覆導体またはケーブル）であり得る。
【００６２】
化合物は、そのすべての同位体および天然の存在量ならびに同位体濃縮形態を含む。濃縮形態は、医学的用途または偽造防止用途を有し得る。
【００６３】
本明細書の化合物、組成物、配合物、混合物、または生成物のいずれも、Ｈ、Ｌｉ、Ｂｅ、Ｂ、Ｃ、Ｎ、Ｏ、Ｆ、Ｎａ、Ｍｇ、Ａｌ、Ｓｉ、Ｐ、Ｓ、Ｃｌ、Ｋ、Ｃａ、Ｓｃ、Ｔｉ、Ｖ、Ｃｒ、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｃｕ、Ｚｎ、Ｇａ、Ｇｅ、Ａｓ、Ｓｅ、Ｂｒ、Ｒｂ、Ｓｒ、Ｙ、Ｚｒ、Ｎｂ、Ｍｏ、Ｔｃ、Ｒｕ、Ｒｈ、Ｐｄ、Ａｇ、Ｃｄ、Ｉｎ、Ｓｎ、Ｓｂ、Ｔｅ、Ｉ、Ｃｓ、Ｂａ、Ｈｆ、Ｔａ、Ｗ、Ｒｅ、Ｏｓ、Ｉｒ、Ｐｔ、Ａｕ、Ｈｇ、Ｔｌ、Ｐｂ、Ｂｉ、ランタノイド、およびアクチノイドから選出される化学元素のいずれも含まない場合があるが、但し、化合物、組成物、配合物、混合物、または反応生成物に必要な化学元素（例えば、ポリエチレンに必要なＣおよびＨ、またはアルコールに必要なＣ、Ｈ、およびＯ）は除外されない。
【００６４】
特に示されない限り、以下を適用する。代替的に、異なる実施形態に先行する。ＡＳＴＭは、ＡＳＴＭ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ（Ｗｅｓｔ  Ｃｏｎｓｈｏｈｏｃｋｅｎ，Ｐｅｎｎｓｙｌｖａｎｉａ，ＵＳＡ）である。ＩＥＣは、国際電気標準会議（Ｇｅｎｅｖａ，Ｓｗｉｔｚｅｒｌａｎｄ）である。ＩＳＯは、国際標準化機構（Ｇｅｎｅｖａ，Ｓｗｉｔｚｅｒｌａｎｄ）である。いずれの比較実施例も例示目的でのみ使用されており、先行技術とはみなされない。含まないまたは欠いているは、完全に存在しないこと、代替として検出不可能であることを意味する。ＩＵＰＡＣは、国際純正応用化学連合（ＩＵＰＡＣ  Ｓｅｃｒｅｔａｒｉａｔ，Ｒｅｓｅａｒｃｈ  Ｔｒｉａｎｇｌｅ  Ｐａｒｋ，Ｎｏｒｔｈ  Ｃａｒｏｌｉｎａ，ＵＳＡ）である。必須ではなく、選択の許容を与えることができる。操作可能とは、機能的に可能または効果的であることを意味する。任意選択的な（任意選択的に）とは、存在しない（含まれない）、または代替的に存在する（含まれる）ことを意味する。ＰＰＭは、重量ベースである。特性は、標準試験方法およびそれらのための条件（例えば、粘度：２３℃および１０１．３ｋＰａ）を使用して測定される。範囲は、端点、部分範囲、およびその中に包含される整数値および／または小数値を含むが、整数の範囲が小数値を含まない場合を除く。室温：２３℃±１℃。
【００６５】
ＡＣ絶縁破壊（ＡＣＢＤ）強度試験方法（架橋後、非時効状態の、または時効状態のＡＣＢＤ（ｋＶ／ｍｍ））：ＡＣ誘電体強度としても知られている。以下に記載される圧縮成形方法２を使用して、公称０．９０ｍｍ（３５ミル）の厚さの硬化（架橋）圧縮成形プラークとして試験用試験片を調製する。試験片を、０．０１モル（Ｍ）の塩化ナトリウム水溶液で充填されたガラス製Ｕ字管中で、６キロボルト（ｋＶ）で２１日間時効させて、時効状態の試験片を得る。Ｅｘｘｏｎ  Ｕｎｉｖｏｌｔ  Ｎ６１変圧器油を使用して、Ｂｒｉｎｋｍａｎ  ＡＣ誘電体強度試験機で、非時効状態のまたは時効状態の試験片のＡＣＢＤ強度を試験する。
【００６６】
圧縮成形方法１：（溶融レオロジー測定用の試験試料を調製するために使用される）。ペルオキシドのうちの１種以上の分解に起因する有意な架橋を防止するための次の条件で圧縮成形される：１２０℃で３分間の５００ポンド／平方インチ（ｐｓｉ）（３．５ＭＰａ）、次いで１２０℃で３分間の２５００ｐｓｉ、３０℃で２５００ｐｓｉ（１７ＭＰａ）での冷却、そして圧力を開放して得られた成形プラークを除去。
【００６７】
圧縮成形方法２：（電気および機械的測定用の試験試料を調製するために使用される）。異なる寸法の完全に硬化（架橋）された試験片を作製するための次の条件で圧縮成形される：１２５℃で３分間の５００ｐｓｉ（３．５ＭＰａ）、次いで１８０℃で２０分間の２５００ｐｓｉ（１７ＭＰａ）、３０℃で２５００ｐｓｉ（１７ＭＰａ）での冷却、そして圧力を開放して得られた成形プラークを除去。
【００６８】
密度は、ＡＳＴＭ  Ｄ７９２−１３、変位によるプラスチックの密度および比重（相対密度）のための標準試験方法、方法Ｂ（水以外の液体中、例えば、液体２−プロパノール中の固体プラスチックを試験するための）に従って測定される。試験試料は、シートまたは成形された試験片の形態の非時効状態の固体である。結果は、立方センチメートル当たりのグラム単位（ｇ／ｃｍ３またはｇ／ｃｃ）で報告する。
【００６９】
誘電率および散逸率の試験方法（２ｋＶ、１３０℃、架橋後６０Ｈｚでの散逸率（％））。ＡＳＴＭ  Ｄ１５０−１１，Ｓｔａｎｄａｒｄ  Ｔｅｓｔ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｆｏｒ  ＡＣ  Ｌｏｓｓ  Ｃｈａｒａｃｔｅｒｉｓｔｉｃｓ  ａｎｄ  Ｐｅｒｍｉｔｉｖｉｔｙ（Ｄｉｅｌｅｃｔｒｉｃ  Ｃｏｎｓｔａｎｔ）ｏｆ  Ｓｏｌｉｄ  Ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌ  Ｉｎｓｕｌａｔｉｏｎに従って、６０Ｈｚで、ＧＵＩＬＤＬＩＮＥ  Ｈｉｇｈ  Ｖｏｌｔａｇｅ  Ｃａｐａｃｉｔａｎｃｅ  Ｂｒｉｄｇｅユニット、ＴＥＴＴＥＸ試験片ホルダー付きモデル９９２０Ａ、およびＴＥＴＴＥＸ  ＡＧ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ  Ｔｅｍｐｅｒａｔｕｒｅ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｕｎｉｔで試験を行う。試験片は、圧縮成形方法２で調製された、硬化（架橋）された１．３ｍｍ（５０ミル）の厚さの圧縮成形プラークである。プラークを６０℃の真空オーブン内で５日間脱気する。圧縮成形および脱気されたプラークから直径８８．９ミリメートル（ｍｍ、３．５インチ）の円形のディスク状の試験片を切り取り、試験片を２５℃、４０℃、９０℃、および１３０℃の温度で６０ヘルツ（Ｈｚ）および２ｋＶの応力で試験する。
【００７０】
動的振動せん断粘度試験方法（１３５℃でのＶ０．１／Ｖ１００、および１３５℃でのＶ１００（Ｐａ．ｓ））は、絶縁層押出条件の代表的な１３５℃の温度および０．２５％のひずみで、ＴＡ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ  Ａｄｖａｎｃｅｄ  Ｒｈｅｏｍｅｔｒｉｃ  Ｅｘｐａｎｓｉｏｎ  Ｓｙｓｔｅｍを使用して、０．１ラジアン／秒（ｒａｄ／秒、「Ｖ０．１」）〜１００ｒａｄ／秒（「Ｖ１００」）の範囲にわたり行われる。Ｖ０．１およびＶ１００は、それぞれ０．１ｒａｄ／秒および１００ｒａｄ／秒での粘度であり、比Ｖ０．１／Ｖ１００は、せん断減粘特徴の尺度である。パスカル秒（Ｐａ．ｓ）で粘度を測定した。試験用試験片は、圧縮成形方法１によって調製された非時効状態の圧縮成形プラークから取得される。
【００７１】
伸長粘度試験方法（１３５℃または１５０℃、１／秒、０．２、０．５、または１のＨｅｎｃｋｙひずみでの伸長粘度（Ｐａ．ｓ）；１３５℃または１５０℃、１／秒での最大伸長粘度（Ｐａ．ｓ）；および１３５℃または１５０℃、１／秒での最大伸長粘度に対応するヘンキーひずみ）は、伸長粘度取り付け形態およびＴＡ  Ｏｒｃｈｅｓｔｒａｔｏｒソフトウェアを備えたＡＲＥＳ  ＦＣＵレオメーターを使用して測定される。１３５℃または１５０℃で１／秒の速度で試験を行って、押出条件をシミュレートする。得られた最大粘度値（ピーク）、得られた最大ヘンキーひずみ、０．２、０．５、および１のヘンキーひずみでの粘度を報告する。試験用試験片は、圧縮成形方法１によって調製された非時効状態の圧縮成形プラークから取得される。ポアズで測定し、１００，０００ポワズ＝１０．０ｋＰａ．ｓで、キロパスカル秒（ｋＰａ．ｓ）に変換した。
【００７２】
ゲル含有量試験方法：ＡＳＴＭ  Ｄ２７６５に従って、デカヒドロナフタレン（デカリン）でポリマーを抽出することによって、架橋によりエチレンプラスチック中で生成されるゲル含有量（不溶性画分）を決定する。これは、架橋の程度または範囲を測定する１つの方法である。１８２℃で以下のＭＤＲ実験で得られた試験片に対する試験を行う。ＷＩＬＥＹミル（２０メッシュスクリーン）を使用して、粉末試料を、各試料につき少なくとも１グラムの材料で調製する。１２０メッシュスクリーンからポーチを作製する。ポーチを慎重に製造して、そこから粉末試料が漏れることを回避する。完成したポーチの幅は１．９０センチ（ｃｍ、０．７５インチ）以下であり、長さは５．０８ｃｍ（２インチ）以下である。空のポーチを分析天びんで計量する。０．３グラム（＋／−０．０２ｇ）の粉末試料をポーチに留置する。ポーチ内の折り目を無理に開放してはならない。ポーチ＋試料を計量する。ポーチをステープルで密封し、密封されたポーチを内側の試料およびステープルと共に計量する。密封したポーチを、１リットル（Ｌ）の沸騰しているデカヒドロナフタレン（デカリン）と１０グラムの２，２’−メチレン−ビス（４−メチル−６−第三級ブチルフェノール）とを含有するフラスコ内に留置する。加熱されたマントル内のフラスコ中で６時間沸騰させ、電圧レギュレーターをオフにし、（デカリン）がその引火点を下回って冷却するまで冷却水を流し続ける。デカリンが冷却したら、冷却水を止め、フラスコからポーチを除去する。ポーチをフードの下で冷却させて、できるだけ多くの溶媒を除去する。次いで、ポーチを１５０℃に設定された真空オーブン内に４時間留置し、２５インチ（６３５ｍｍ）の水銀の真空を維持する。ポーチをオーブンから取り出し、室温まで冷却させる。分析天びん上の、冷却されたポーチ＋残りの試料＋ステープルの重量を記録する。式％抽出＝１００×（Ｗ３−Ｗ４）／（Ｗ２−Ｗ１）を使用して、パーセント抽出（％抽出）を計算する。式中、ｘは、乗算を示し、／は、除算を示し、Ｗ１は、空のポーチの重量であり、Ｗ２は、ポーチ＋ステープル留め前の試料の重量であり、Ｗ３は、試料、ポーチ、およびステープルの重量であり、Ｗ４は、ポーチ、ステープル、および抽出後の残りの試料の重量である。ゲル含有量＝１００％−％抽出。
【００７３】
半減期温度試験方法：示差走査熱量測定−熱活性モニタリング（ＤＳＣ−ＴＡＭ）による有機ペルオキシドの分解熱流束のモニタリングにより、ドデカン中０．１モル（Ｍ）の濃度の有機ペルオキシドの溶液で測定され、純粋なドデカンの熱流束と比較される。溶液から放出される熱は、有機ペルオキシドの濃度［Ｐ］に直接関係する。１時間半減期温度は、その温度で６０分（６０．０分）加熱した後、有機ペルオキシドの５０パーセント（５０．０パーセント）が分解する熱エネルギーの尺度である。１０時間半減期温度は、その温度で６００分（６００．０分）加熱した後、有機ペルオキシドの５０パーセント（５０．０パーセント）が分解する熱エネルギーの尺度である。１時間半減期温度は、１０時間半減期温度よりも高い。有機ペルオキシドの１時間または１０時間の半減期温度が高いほど、試験方法におけるペルオキシドの安定性は高くなり、ポリオレフィン配合物における有機ペルオキシドの安定性は高くなる。
【００７４】
ホットクリープ伸び率およびホットセット試験方法（２００°Ｃでのホットクリープ、架橋後０．２ＭＰａ（％））：ホットクリープ伸び率を測定して、硬化（架橋）の程度または範囲を決定し、ホットセットを使用して、ホットクリープ伸び後の試料緩和を測定する。試験は電力ケーブル絶縁材料のＩＣＥＡ−Ｔ−２８−５６２−２００３試験方法に基づく。圧縮成形方法２で調製された１．３ミリメートル（ｍｍ、５０ミル）の厚さの試験片に対して、試験片の底部に加えられる０．２メガパスカル（ＭＰａ）の力を使用して、ガラスドアを有し、１５０℃または２００℃に設定されたオーブン内で、ホットクリープを実行する。ＡＳＴＭ  Ｄ４１２タイプＤに従って作製された引張棒から各試料材料の３つの試験片を切り取る。試験片を１５分間伸ばし、長さの増加率を測定する。３つの値の平均をホットクリープとして報告する。加熱下で５分間負荷を除去し、１０分間室温で試験片を冷却した後、同じ試験片のホットセット値を取得する。破壊されるか、または＞１７５％のホットクリープを有する試料は、試験に失敗する。破壊されず、かつ＜１７５％のホットクリープを有する試料は、試験に合格する。
【００７５】
メルトインデックス（Ｉ２）は、ＡＳＴＭ  Ｄ１２３８−０４（１９０℃、２．１６ｋｇ）、押出プラトメーターによる熱可塑性樹脂のメルトフローレートの標準試験方法に従って、以前は「条件Ｅ」として既知であり、またＩ２としても既知である１９０℃／２．１６キログラム（ｋｇ）の条件を使用して測定される。結果を、１０分当たりの溶出したグラム単位（ｇ／１０分）または１．０分当たりのデシグラム（ｄｇ／１分）で報告する。１０．０ｄｇ＝１．００ｇ。測定されたＩ２は、ポリマーが２．１６キログラム（ｋｇ）の力を受ける１０分の間、内径２．０９５５ミリメートル（０．０８２５インチ）の押出レオメーターオリフィスを通して力を受け得る１９０℃でのポリオレフィンポリマー（例えば、ポリエチレン）の量である。Ｉ２は、ポリオレフィンポリマーの重量平均分子量（Ｍｗ）に反比例するが、反比例は、必ずしも線形ではない。したがって、概して、Ｍｗが高いほど、Ｉ２は低くなる。
【００７６】
スコーチ時間および最終的な架橋試験方法（ＭＤＲ：ｔｓ１、１４０℃（分））；およびＭＨ−ＭＬ（Ｎ−ｍ）はそれぞれ、Ａｌｐｈａ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ  Ｒｈｅｏｍｅｔｅｒ  ＭＤＲモデル２０００を使用して、試験材料のムービングダイレオメーター（ＭＤＲ）分析を実施する。試験は、ＡＳＴＭの手順Ｄ  ５２８９、「Ｓｔａｎｄａｒｄ  Ｔｅｓｔ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  Ｒｕｂｂｅｒ−Ｐｒｏｐｅｒｔｙ  Ｖｕｌｃａｎｉｚａｔｉｏｎ  Ｕｓｉｎｇ  Ｒｏｔｏｒｌｅｓｓ  Ｃｕｒｅ  Ｍｅｔｅｒｓ」に基づく。６グラムの試験材料を使用してＭＤＲ分析を実施する。両方の温度条件について、０．５度のアーク振動で１８２℃または１４０℃で材料を試験する。コールドプレス後、ＢＲＡＢＥＮＤＥＲ（商標）混合ボウルから直接試験するための材料を取得する。試験材料をＭＤＲ機器に入れる。弾性トルクは、それぞれ、１４０℃で０（開始）〜１２０分の時間、または１８２℃で０（開始）〜２０分の時間の関数として測定し、弾性トルク曲線対時間をプロットした。ｔｓ１（１４０℃での最小値（ＭＬ）からの弾性トルクの０．１１３ニュートンメートル（Ｎ−ｍ）増加の時間）により、スコーチまでの時間とも称されるスコーチ時間または押出条件での早期架橋に対する抵抗を評価する。スコーチ時間をｔｓ１＠１４０℃と略す。最終的な架橋の程度は、１８２℃でのＭＨ（最大弾性トルク）−ＭＬ（最小弾性トルク）に反映される。
【００７７】
ショアＡおよびショアＤ硬度試験方法：６．４ｍｍ（２５０ミル）の厚さ、５１ｍｍの直径を有する架橋試験片を調製し、ＡＳＴＭ  Ｄ２２４０−１５，Ｓｔａｎｄａｒｄ  Ｔｅｓｔ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  Ｒｕｂｂｅｒ  Ｐｒｏｐｅｒｔｙ−Ｄｕｒｏｍｅｔｅｒ  Ｈａｒｄｎｅｓｓを使用して試験する。５つの測定値の平均を報告する。試験用試験片は、圧縮成形方法２によって調製された非時効状態の圧縮成形プラークである。
【００７８】
引張強度、引張伸び率、引張係数、および引張割線係数試験方法。圧縮成形方法２で調製したプラークから切り取った、公称１．７８ｍｍ（７０ミル）の厚さを有するタイプＩＶドッグボーン形状の試験片として、試験用試験片を調製する。成形後に２３℃に維持された非時効状態の架橋ポリオレフィン生成物試験片、およびＴｙｐｅ  ＩＩ  ＡＳＴＭ  Ｄ５４２３−９３  Ｔｅｓｔｉｎｇ  Ｍｅｃｈａｎｉｃａｌ  Ｃｏｎｖｅｃｔｉｏｎ  Ｏｖｅｎを使用して、１３６°Ｃのオーブン内で最大７日間時効された、時効状態の架橋ポリオレフィン生成物試験片の引張特性を測定する。ＡＳＴＭ  Ｄ６３８−１０，Ｓｔａｎｄａｒｄ  Ｔｅｓｔ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  Ｔｅｎｓｉｌｅ  Ｐｒｏｐｅｒｔｉｅｓ  ｏｆ  Ｐｌａｓｔｉｃｓ、ＵＬ  １５８１，Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｔａｎｄａｒｄ  ｆｏｒ  Ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌ  Ｗｉｒｅｓ，Ｃａｂｌｅｓ，ａｎｄ  Ｆｌｅｘｉｂｌｅ  Ｃｏｒｄｓ、およびＵＬ  ２５５６，Ｗｉｒｅ  ａｎｄ  Ｃａｂｌｅ  Ｔｅｓｔ  Ｍｅｔｈｏｄｓに従って、１分当たり５０．８ｃｍ（２０インチ）の変位速度で引張測定を行う。５つの測定値の平均を報告する。
【００７９】
ゼロせん断粘度（１３５℃（Ｐａ．ｓ）でのゼロせん断粘度）は、動的振動せん断粘度試験方法から推定されるか、またはＳＲ−２００、２５．０パスカル、３分のクリープ、１５分の回復、１３５℃を使用するクリープ回復から測定される。試験用試験片は、圧縮成形方法１によって調製された非時効状態の圧縮成形プラークである。
【実施例】
【００８０】
エチレン系（コ）ポリマー（Ａ１）：０．９２２ｇ／ｃｍ３の密度と、１．８ｇ／１０分（１９０℃、２．１６ｋｇ）のメルトインデックス（Ｉ２）と、を有し、Ｔｈｅ  Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ（Ｍｉｄｌａｎｄ，Ｍｉｃｈｉｇａｎ，ＵＳＡ）より取得される、高圧反応器製の低密度ポリエチレン（ＬＤＰＥ）生成物。エチレン系（コ）ポリマー（Ａ１）は、Ｉｎｔｒｏｄｕｃｔｉｏｎ  ｔｏ  Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，Ｓｔｉｌｌｅ，Ｗｉｌｅｙ  ａｎｄ  Ｓｏｎｓ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，１９６２、１４９〜１５１頁に記載されるタイプの管状高圧反応器およびプロセスで作製される。プロセスは、フリーラジカルで開始され、１７０〜３１０メガパスカル（ＭＰａ、すなわち平方インチ当たり２５，０００〜４５，０００ポンド（ｐｓｉ））の圧力、および２００℃〜３５０℃の温度で行われる。
【００８１】
エチレン系（コ）ポリマー（Ａ２）：０．８７０ｇ／ｃｍ３の密度と、４．８ｇ／１０分（１９０℃、２．１６ｋｇ）のメルトインデックス（Ｉ２）と、を有し、Ｔｈｅ  Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙより取得した、分子触媒製のエチレン／１−オクテンエラストマーコポリマー開発製品番号ＸＵＳ  ３８６６０．００。
【００８２】
エチレン系（コ）ポリマー（Ａ３）：０．８８０ｇ／ｃｍ３の密度と、１８ｇ／１０分（１９０℃、２．１６ｋｇ）のメルトインデックス（Ｉ２）と、を有し、Ｔｈｅ  Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙから取得した、分子触媒製のエチレン／１−オクテンエラストマーコポリマー開発製品番号ＸＵＳ  ３８６６１．００。
【００８３】
より低い温度で分解する有機ペルオキシド（Ｂ１）：１１４．９℃の１時間半減期温度と、９６．４℃の１０時間半減期温度と、を有し、ＡｒｋｅｍａからＬｕｐｅｒｏｘ  ２３１として取得した、１，１−ビス（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）−３，３，５−トリメチルシクロヘキサン。
【００８４】
より高い温度で分解する有機ペルオキシド（Ｃ１）：１３７．０℃の１時間半減期温度と、１１７．１℃の１０時間半減期温度と、を有し、ＡｋｚｏＮｏｂｅｌからＰｅｒｋａｄｏｘ  ＢＣ−ＦＦとして取得した、ジクミルペルオキシド。
【００８５】
酸化防止剤（Ｄ１）：ＡｄｄｉｖａｎｔからＬｏｗｉｎｏｘ  ＴＢＭ−６として取得した、４，４’−チオビス（２−ｔ−ブチル−５−メチルフェノール）。
【００８６】
アルケニル官能性助剤（Ｅ１）：ＮＯＦ  Ａｍｅｒｉｃａ  ＣｏｒｐｏｒａｔｉｏｎからＮｏｆｍｅｒ  ＭＳＤとして取得した、アルファ−メチルスチレンダイマー。
【００８７】
遅延剤（Ｆ１）：２０，０００グラム／モルの平均分子量を有し、ＣｌａｒｉａｎｔからＰｏｌｙｇｌｙｋｏｌ  ２００００  ＳＲＵとして取得した、ポリエチレングリコール。
【００８８】
ヒンダードアミン安定剤（Ｇ１）：ＳＡＢＯ  Ｓ．ｐ．Ａ．（Ｌｅｖａｔｅ、Ｉｔａｌｙ）からＳａｂｏｓｔａｂ  ＵＶ  １１９として取得した、１，３，５−トリアジン−２，４，６−トリアミン、Ｎ２，Ｎ２’’−１，２−エタンジイルビス［Ｎ２−［３−［［４，６−ビス［ブチル（１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジニル）アミノ］−１，３，５−トリアジン−２−イル］アミノ］プロピル］−Ｎ’，Ｎ’’−ジブチル−Ｎ’，Ｎ’’−ビス（１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジニル）−（主成分）。
【００８９】
一般的な調製１：（Ｃ１）を６０℃に加熱して溶融する。液体（Ｂ１）を（Ｃ１）の溶融物と共に混合して、ペルオキシド混合物を得る。（Ｅ１）をペルオキシドまたはペルオキシド混合物に、ペルオキシド／（Ｅ１）の５：１の重量／重量比で添加して、（Ｂ１）、（Ｃ１）、および（Ｅ１）を含む第２の混合物を得る。固形物（Ａ２）、（Ｄ１）、（Ｆ１）、および（Ｇ１）を容器内で、手で別々に混合して、固形混合物を得る。カムローターを備えた４２０ｍＬのＢｒａｂｅｎｄｅｒバッチミキサー内で、固体混合物を１９０℃および毎分４０回転（ｒｐｍ）で５分間配合してブレンドを得る。ブレンドをコールドプレスして薄い薄シートにし、シートをストリップに切り取る。ストリップを冷凍庫内で固め、固めたストリップをペレタイザーに通して供給し、（Ａ２）、（Ｄ１）、（Ｆ１）、および（Ｇ１）を含むペレットを作製する。ペレットをガラス瓶内で、５０℃で２時間加熱し、第２の混合物の測定された量をシリンジから加熱されたペレットに噴霧する。得られた噴霧されたペレットを瓶内で、室温で１０分間タンブルブレンドし、噴霧されたペレットを含有する瓶を５０℃のオーブン内に１６時間留置し、次に瓶の含有量を再び室温で１０分間タンブルブレンドし、次いで、カムローターを１２０℃で３０ｒｐｍ、１０分間使用して、瓶の含有量を４２０ｍＬのＢｒａｂｅｎｄｅｒミキシングボウル内で混合して、（Ａ２）、（Ｂ１）、（Ｃ１）、（Ｄ１）、（Ｅ１）、（Ｆ１）、および（Ｇ１）を含むポリオレフィン配合物を得る。ポリオレフィン配合物の含有量を以下の表１に報告する。ポリオレフィン配合物のコールドプレスまたは圧縮成形試料は、場合によっては、関連する試験方法に従って、組成物を特徴付けることがある。結果を後の表２に報告する。
【００９０】
比較実施例１（ＣＥ１）：一般的な調製１に従って調製され、以下の表１に示される組成物および表２に示される特性を有する。
【００９１】
本発明の実施例１〜４（ＩＥ１〜ＩＥ４）：一般的な調製１に従って調製され、以下の表１に示される組成物および表２に示される特性を有する。
【００９２】
【表１】
2020532616.tif 000002
【００９３】
【表２】
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【００９４】
表２のデータで示されるように、ＣＥ１は、比較的劣った溶融せん断および伸長特性を有する。１４０℃で行われたＭＤＲ試験からの本質的に類似したＭＬ（ポリマー溶融時の最小弾性トルク）の値は、１２０℃以下の温度で、組成物ＣＥ１およびＩＥ１〜ＩＥ４の架橋がペルオキシドを組み込むプロセスでほとんどまたは全く発生しなかったことを示す。しかしながら、１３５℃のより高い温度で行われる動的振動せん断試験では、ＩＥ１〜ＩＥ４の組成物は、Ｖ０．１／Ｖ１００の値から明らかなように、ＣＥ１のものと比較して高められた溶融せん断減粘特徴を呈した。ＣＥ１と比較してＩＥ１〜ＩＥ４では、１３５℃でのゼロせん断および伸長粘度の増加も観察された。１４０℃で行われたＭＤＲ試験では、ＣＥ１と比較してＩＥ１〜ＩＥ４ではより低い値のｔｓ１（すなわち、より速い架橋）が観察された。１３５℃と１４０℃の温度は、ケーブル押出プロセスで典型的には使用される温度の代表である。これらの発見は、低い温度で分解するペルオキシド（Ｂ１）を含有しなかった組成物ＣＥ１と比較して、比較的早く分解する低い温度で分解するペルオキシド（Ｂ１）を含有する組成物ＩＥ１〜ＩＥ４で、（これらの温度で行った溶融レオロジー試験中に）ポリマー鎖のより大きなカップリングが「ｉｎ  ｓｉｔｕ」で発生したことを示唆している。
【００９５】
本発明の実施例ＩＥ１〜ＩＥ４の最終的な架橋の程度（ゲル含有量およびホットクリープにより測定）は十分に高かった。ＩＥ１〜ＩＥ４の誘電体強度の値は、２８ｋＶ／ｍｍ以上の値が望ましい電力ケーブルの絶縁層に好適であった。驚くべきことに、ＩＥ１〜ＩＥ４の組成物中に低い温度で分解するペルオキシド（Ｂ１）を含むことは、望ましくは、１３０℃の試験温度でより低い散逸率をもたらした。
【００９６】
比較実施例２（ＣＥ２）：一般的な調製１に従って調製され、表３に示される組成物および表４に示される特性を有する。
【００９７】
本発明の実施例５〜７（ＩＥ５〜ＩＥ７）：一般的な調製１に従って調製され、表３に示される組成物および表４に示される特性を有する。
【００９８】
【表３】
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【００９９】
【表４】
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【０１００】
表４のデータで示されるように、ＣＥ２は、比較的劣った溶融せん断および伸長特性を有する。１４０℃で行われたＭＤＲ試験からのＣＥ２、ＩＥ５、およびＩＥ６の本質的に類似したＭＬ（ポリマー溶融時の最小弾性トルク）の値は、１２０℃以下の温度で、ポリマーの架橋がペルオキシドを組み込むプロセスでほとんどまたは全く発生しなかったことを示す。しかしながら、１３５℃のより高い温度で行われる動的振動せん断試験では、ＩＥ５およびＩＥ６の組成物は、Ｖ０．１／Ｖ１００の値から明らかなように、ＣＥ２のものと比較して高められた溶融せん断減粘特徴を呈した。ＣＥ２と比較して、ＩＥ５およびＩＥ６では、１３５℃でのゼロせん断および伸長粘度の増加も観察された。組成物（ＩＥ７）中に少量のＬＤＰＥを含めると、１３５℃で溶融レオロジー特性がさらに改善された。１４０℃で行われたＭＤＲ試験では、ＣＥ２と比較してＩＥ５〜ＩＥ７ではより低い値のｔｓ１（すなわち、より速い架橋）が観察された。この場合もまた、１３５℃と１４０℃の温度は、ケーブル押出プロセスで典型的に使用される温度の代表である。これらの発見は、低い温度で分解するペルオキシド（Ｂ１）を含有しなかった組成物ＣＥ２よりも、比較的早く分解する低い温度で分解するペルオキシド（Ｂ１）を含有する組成物ＩＥ５〜ＩＥ７で、（これらの温度で行った溶融レオロジー試験中に）ポリマー鎖のより大きなカップリングが「ｉｎ  ｓｉｔｕ」で発生したことを示唆している。
【０１０１】
「請求項」および「複数の請求項」を、それぞれ「態様」または「複数の態様」で置き換えることを除いて、以下の特許請求の範囲を番号付き態様として参照により本明細書に組み込む。
【国際調査報告】
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