(57)【要約】  本発明は、界面を有する２つの隣接する機能層が速度論的に制御された方法で溶液から形成される電子デバイス、たとえば有機エレクトロルミネッセントデバイス（ＯＬＥＤ）の調製方法に関する。方法は、印刷またはコーティング法による迅速で効率的な電子デバイスの製造に特に適する。本発明はさらに、前記方法により得ることができる電子デバイスに関する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
界面を形成する第１の機能層と第２の機能層を含む電子デバイスを調製する方法であって、
下記の方法工程：
ａ１）第１の有機機能材料と第１の溶媒とを含有する第１の溶液を、支持体上に堆積させること；
ａ２）前記第１の溶液を乾燥させ、任意に前記第１の有機機能材料をアニーリングして、第１の機能層を得ること；
ｂ１）第２の有機機能材料と第２の溶媒とを含有する第２の溶液を、前記第１の機能層上に堆積させること；および
ｂ２）前記第２の溶液を乾燥させ、任意に前記第２の有機機能材料をアニーリングして、第２の機能層を得ること
を含み、前記第２の溶媒における前記第１の有機機能材料の絶対溶解度が、２５℃で、０．１〜２００ｇ／Ｌ、好ましくは５．０〜２００ｇ／Ｌ、より好ましくは５．１〜２００ｇ／Ｌの範囲であり、前記第２の溶媒における前記第２の有機機能材料の絶対溶解度が、２５℃で、５．０ｇ／Ｌより高く、好ましくは５．１ｇ／Ｌより高く、より好ましくは５．２ｇ／Ｌより高いことを特徴とする、方法。
【請求項２】
前記第２の溶媒における前記第１の有機機能材料の溶解速度が、２５℃で、０．１１６ｇ／（Ｌ・分）未満である、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記第２の溶媒が、２５℃で、０．０６６ｎｍ／秒未満の前記第１の機能層に対する層損傷速度（ＬＤＲ）を有する、請求項１または２に記載の方法。
【請求項４】
下記の条件：
ｄ（層１）＞ＬＤＲ・ｔ（ｂ１）
（式中、ｄ（層１）は、前記第１の機能層の厚さ［ｎｍ］であり；ＬＤＲは、２５℃で測定した層損傷速度［ｎｍ／秒］であり；ｔ（ｂ１）は、方法工程ｂ１が実施される期間［秒］である）
が適用される、請求項３に記載の方法。
【請求項５】
下記の条件：
ｔＤＩＳＳ（材料１／溶媒２）≧２・ｔ（ｂ１）
（式中、ｔＤＩＳＳ（材料１／溶媒２）は、２５℃で、７．００ｇの前記第１の有機機能材料を１．００Ｌの前記第２の溶媒に溶解させるのに必要な溶解時間［秒］であり；ｔ（ｂ１）は、方法工程ｂ１が実施される期間［秒］である）
が適用される、請求項１または２に記載の方法。
【請求項６】
前記第１の有機機能材料が、非架橋性ポリマーである、請求項１〜５の何れか一項に記載の方法。
【請求項７】
前記非架橋性ポリマーが、正孔輸送材料である、請求項６に記載の方法。
【請求項８】
前記正孔輸送材料が、ポリシラン、アニリンコポリマー、チオフェンオリゴマー、ポリチオフェン、ポリ（Ｎ−ビニル）カルバゾール、ポリピロール、ポリアニリン、ポリトリアリールアミン、およびこれらの混合物からなるリストから選択される、請求項７に記載の方法。
【請求項９】
前記第２の溶液中の前記第２の有機機能材料の含有量が、前記第２の溶液の全重量を基準として０．００１〜２０重量％の範囲、より好ましくは０．０１〜１０重量％の範囲であることを特徴とする、請求項１〜８の何れか一項に記載の方法。
【請求項１０】
前記第２の有機機能材料が、発光材料である、請求項１〜９の何れか一項に記載の方法。
【請求項１１】
前記発光材料が、スチルベン、スチルベンアミン、スチリルアミン、クマリン、ルブレン、ローダミン、チアゾール、チアジアゾール、シアニン、チオフェン、パラフェニレン、ペリレン、フタロシアニン、ポルフィリン、ケトン、キノリン、イミン、アントラセン、ピレンと、好ましくはＩｒ、Ｒｕ、Ｐｄ、Ｐｔ、ＯｓまたはＲｅを含有するリン光金属錯体、およびこれらの混合物からなるリストから選択される蛍光またはリン光発光体である、請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
方法工程ｂ１が、６００秒未満の期間、好ましくは３００秒未満の期間で実施される、請求項１〜１１の何れか一項に記載の方法。
【請求項１３】
方法工程ｂ１が、５〜５０℃の範囲、好ましくは１０〜３５℃の範囲の温度で実施される、請求項１〜１２の何れか一項に記載の方法。
【請求項１４】
方法工程ｂ１における第２の有機機能材料と第２の溶媒とを含有する前記第２の溶液の前記第１の機能層上への前記堆積が、印刷法またはコーティング法により実施される、請求項１〜１３の何れか一項に記載の方法。
【請求項１５】
前記第１の溶媒が、ケトン、置換および無置換の芳香族、脂環式または直鎖状エーテル、エステル、アミド、芳香族アミン、硫黄化合物、ニトロ化合物、炭化水素、ハロゲン化炭化水素、芳香族またはヘテロ芳香族炭化水素、インダン誘導体、ならびにハロゲン化芳香族またはヘテロ芳香族炭化水素からなるリストから選択される有機溶媒である、請求項１〜１４の何れか一項に記載の方法。
【請求項１６】
前記第２の溶媒が、１つの芳香族６員炭素環系または１つもしくは２つの脂肪族５もしくは６員炭素環系を含有する、８〜１４個の炭素原子と１〜３個の酸素および／または窒素原子とを有する有機溶媒である、請求項１〜１５の何れか一項に記載の方法。
【請求項１７】
前記第２の溶媒が、７６０ｍｍＨｇで１９５〜３５０℃の範囲、好ましくは２１０〜３００℃の範囲、より好ましくは２２０〜２９０℃の範囲の沸点を有する有機溶媒である、請求項１〜１６の何れか一項に記載の方法。
【請求項１８】
前記電子デバイスが、有機エレクトロルミネッセントデバイスである、請求項１〜１７の何れか一項に記載の方法。
【請求項１９】
請求項１〜１８の何れか一項に記載の方法により得ることができる電子デバイス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、界面を有する２つの隣接する機能層が速度論的に制御された方法で溶液から形成される電子デバイス、たとえば有機エレクトロルミネッセントデバイス（ＯＬＥＤ）の調製方法に関する。方法は、印刷またはコーティング法による迅速で効率的な電子デバイスの製造に特に適する。本発明はさらに、前記方法により得ることができる電子デバイスに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、ＯＬＥＤは、小分子材料の場合は真空蒸着により、高分子材料の場合はスピンコーティングまたはディップコーティングにより作成されてきた。さらに最近では、ＯＬＥＤの作成において有機薄膜層を直接堆積させるのに、他の技術、たとえばインクジェット印刷が使用されるようになっている。こうした技術は、費用効率が高く、規模拡大に適することが見出されている。多層印刷における主な課題の１つは、基板上にインクの均一な堆積を得ることによって良好なデバイス性能をもたらす明確に画定された均一な機能層を創出するために、それぞれの印刷パラメータを特定し調節することである。多層印刷法においては、上に新しい機能層が印刷される基板上の既存の機能層の剥離、部分溶解、再溶解または他の損傷のリスクが常に存在する。これは、機能層の界面にデバイス性能の低下をもたらす欠陥を引き起こす。そのため、予め架橋された第１の機能層の上に第２の機能層を印刷する方法が、先行技術において開発されている。この目的のためには、架橋性機能材料が必要である。第１の有機機能材料を架橋させると、第２の機能層を上に印刷する際に、第１の機能層の剥離、部分溶解、再溶解または他の損傷を防ぐことができる。これにより、２つの機能層の間に欠陥のない界面を生成することができる。
【０００３】
Ｇ．Ｌｉａｐｔｓｉｓらは、架橋性小分子系に基づく溶液処理された有機二重発光層ダイオードを記載している（Ａｎｇｅｗ．Ｃｈｅｍ．Ｉｎｔ．Ｅｄ．２０１３、５２、９５６３−９５６７）。ここでは、新規架橋性緑色発光ＩｒＩＩＩ錯体とホスト材料としてのスピロビフルオレンの合成および特徴評価が記載されている
さらに、ＵＳ２０１２／０２０５６３７Ａ１では、ＯＬＥＤが、架橋されていてもよい機能層を形成するために、インクジェット印刷によって液体組成物（インクジェット液）から堆積させる小分子有機半導体材料で形成されている。Ｎ−メチルピロリドン（ＮＭＰ）、エチルベンゾアート、ベンジルアセタート、および１−テトラロンが、インクジェット液の溶媒として使用されている。ＵＳ２０１２／０２０５６３７Ａ１におけるＯＬＥＤ製造方法は、下記の通りである：基板上にＨＩＬインクジェット液をインクジェット印刷し、続いて室温で１０分間真空乾燥させることにより正孔注入層（ＨＩＬ）を作成する。結果として得られる有機層を次いで２５０℃で３０分間ホットプレートでの焼成に付して、さらに溶媒を除去し、ＨＩＬ材料を架橋させる。架橋させたＨＩＬ上にＨＴＬインクジェット液をインクジェット印刷し、続いて室温で１０分間真空乾燥させることにより正孔輸送層（ＨＴＬ）を作成する。結果として得られる有機層を次いで、２００℃で３０分間ホットプレートでの焼成に付して、さらに溶媒を除去し、ＨＴＬ材料を架橋させる。架橋されたＨＴＬ上にＥＭＬインクジェット液をインクジェット印刷し、続いて室温で１０分間真空乾燥させ、次いで１００℃で６０分間焼成することにより発光層（ＥＭＬ）を作成する。正孔阻止層（ＨＢＬ）、電子輸送層（ＥＴＬ）、ＬｉＦを含有する電子注入層、およびアルミニウム電極（カソード）は、従来の方法で順次真空蒸着した。
【０００４】
ＵＳ２０１２／０２０５６３７Ａ１に記載のＯＬＥＤ製造方法は、多数の異なる方法工程、たとえばインクジェット印刷、乾燥、架橋および真空蒸着工程を必要とする。したがって、方法は、非常に複雑であること特徴とし、製造のための複雑な設備を必要とする。したがって、簡略化された手順により費用効果の高い方法でＯＬＥＤ製造する新規な方法を見出すことに関心が寄せられている。
【０００５】
代替案として、いわゆる直交溶媒の概念に依存する多層印刷技術が開発された。ここでは、第１の有機化合物を第１の溶媒を含有する溶液から堆積させる。第１の有機化合物層を乾燥させた後、第１の有機化合物層の上に第２の有機化合物を第２の溶媒を含有する溶液から堆積させ、乾燥させる。第１の有機化合物は第１の溶媒に可溶であり、第２の有機化合物は第２の溶媒に可溶である。しかし、第２の溶媒は、第１の有機化合物が第２の溶媒に可溶とならないように選択される。したがって、直交溶媒の概念は、下にある層を損傷することなく溶解法により有機化合物の幾つかの層を堆積させることを可能とする。
【０００６】
ＵＳ２００５／０１９１９２７Ａ１は、少なくとも２つの有機層を含む有機電子デバイスを形成する方法に関し、ここで、前記方法は、（ａ）第１の有機材料を含む第１の有機層を、第１の有機液体媒体からの蒸着および液相成長から選択される方法よって適用すること；および（ｂ）光活性化合物を含む第２の有機層を、第２の有機液体媒体からの液相成長により第１の有機層の少なくとも一部の上に直接適用することを含み、ここで、第１の有機材料は第２の有機液体媒体に難溶性である。
【０００７】
Ｔ．Ｃｈｉｂａらは、溶液処理された白色リン光タンデムＯＬＥＤを記載する（Ａｄｖ．Ｍａｔｅｒ．２０１５、２７、４６８１−４６８７）。隣接する層に使用される材料の直交溶解度およびそれらの熱安定性が、作成のための溶液ベースのプロトコルの実現可能性を決定する重要な因子であることが見出された。したがって、隣接する層に使用される溶媒と材料の慎重な選択が求められる。
【０００８】
Ａ．Ｍ．Ｇａｉｋｗａｄらは、有機電界効果トランジスタ（ＯＦＥＴ）に使用される溶液処理された有機半導体について、直交溶媒をどのように決定できるかについて記載している（Ｏｒｇ．Ｅｌｅｃｔｒ．２０１６、３０、１８−２９）。
【０００９】
多層溶液処理ＯＬＥＤにおける最近の進歩についての概説が、Ｓ．Ｈｏらにより、Ｊ．Ｐｈｏｔ．Ｅｎｅｒｇｙ２０１５、５、１−１８に記載されている。
【００１０】
しかしながら、直交溶媒の概念には、下記のような欠点がある：電子デバイスにおいて連続する溶液処理層を調製するために直交溶媒を使用することは通常、極性（たとえば、無極性有機溶媒と水性溶媒）または化学的組成（たとえば、炭化水素溶媒と高度にフッ素化された溶媒）に大きな差がある一組の溶媒を選ぶことにより達成される。このアプローチは、層を形成するために溶液処理される材料の適切な官能基化を必要とし、第１の場合には、処理すべき材料のための極性置換基を極性溶媒から結合させることによりなされ、後者の場合には、相当量のフッ素化された側鎖を含ませる必要がある。これが材料設計の自由度を低下させ、それ故、電子デバイスにおける材料の性能のその機能における最適化を制限する。直交溶媒を使用することのもう一つの欠点は、薄膜中の残存溶媒である：極性溶媒（たとえば水）は、デバイスの寿命のようなデバイス性能パラメータにとって有害であることが知られている。薄膜中の残存溶媒は、とりわけフッ素化された溶媒の場合、薄膜の表面エネルギーにも影響を及ぼし、これが、これらの層の上への溶液堆積時に濡れ性の問題を引き起こす。
【００１１】
したがって、先行技術における欠点を克服し、有機機能材料を溶液から堆積させて機能層を形成する、ＯＬＥＤを調製するための新規な方法を見出す必要がある。
【発明の概要】
【００１２】
多数のＯＬＥＤの調製方法が先行技術において提案されてきており、そこでは、溶液から有機機能材料を堆積させることにより隣接する機能層が形成される。しかしながら、溶液から多層ＯＬＥＤ構造を形成するために要する方法工程の数と時間は、依然として多い。したがって、溶液ベースの方法によるＯＬＥＤの調製を改善する必要がある。
【００１３】
本発明の１つの目的は、良好な層特性および性能を有する均一な機能層を形成するための有機機能材料の効率的で制御された堆積を可能とする、電子デバイスの調製方法を提供することである。本発明の１つの目的は、第２の機能層が上に印刷される第１の機能層の剥離、部分溶解、再溶解または他の損傷を防止することである。本発明のさらなる目的は、先行技術と比較してより少ない方法工程を含み、したがって、より容易で、迅速で費用効率の高い電子デバイスの調製方法を提供することである。また、本発明の目的は、デバイス性能の改善、たとえばより長いデバイス寿命を示すＯＬＥＤの調製方法を提供することである。さらに、本発明の目的は、前記調製方法によって得ることができるＯＬＥＤを提供することである。もう一つの利点は、材料設計および合成に対する制約を低減することである。第１の層を形成する材料については、膜形成後にその溶解度を低下させる化学的手段を分子構造に含ませる必要がない。したがって、潜在的に有用な材料の範囲が拡大する。
【００１４】
材料の溶解度、溶媒の物理的性質（表面張力、粘度、沸点など）、印刷条件（印刷技術、空気、窒素、温度など）、および乾燥とアニーリングのパラメータがＯＬＥＤの層構造の品質とその性能に重大な影響を与えることを認識して、本発明者らは、広範な研究を実施した。
【００１５】
そうすることで、驚くべきことに、請求項１に定義するような電子デバイスを調製する方法が、上記の技術的課題および本発明の目的を解決することが見出された。
【００１６】
特に、本発明は、界面を形成する第１の機能層と第２の機能層を含む電子デバイスを調製する方法に関し、方法は、下記の方法工程：
ａ１）第１の有機機能材料と第１の溶媒とを含有する第１の溶液を、支持体上に堆積させること；
ａ２）前記第１の溶液を乾燥させ、任意に前記第１の有機機能材料をアニーリングして、第１の機能層を得ること；
ｂ１）第２の有機機能材料と第２の溶媒とを含有する第２の溶液を、第１の機能層上に堆積させること；および
ｂ２）前記第２の溶液を乾燥させ、任意に前記第２の有機機能材料をアニーリングして、第２の機能層を得ること；
を含み、第２の溶媒における第１の有機機能材料の絶対溶解度が、２５℃で、０．１〜２００ｇ／Ｌの範囲であり、第２の溶媒における第２の有機機能材料の絶対溶解度が、２５℃で、５．０ｇ／Ｌより高い。
【００１７】
本発明者らは、驚くべきことに、上記の電子デバイスの調製方法が、良好な層特性および性能を有する均一な機能層を形成するための有機機能材料の効率的で制御された堆積を可能とすることを見出している。特に、本発明による調製方法は、２つの隣接する機能層の間に欠陥のない明確に画定された均一な界面の形成を可能とする。これは、第２の機能層が上に印刷される第１の機能層の剥離、部分溶解、再溶解または他の損傷を防止する速度論的制御によるものである。
【００１８】
また、上記の電子デバイスを調製する方法は、先行技術と比較してより少ない方法工程を含み、したがって、より容易で、迅速で費用効率が高いことが見出されている。その上、前記調製方法によって製造されるＯＬＥＤは、デバイス性能の改善、たとえば寿命の改善を示す。加えて、第２の機能層を形成するために第２の有機機能材料を上に堆積させる第１の機能層の溶解性を抑制するための第１の有機機能材料の架橋や他の処理は必要ない。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】図１は、表面上で結合して１つの液滴となる３×３の小滴行列の位置を図示する印刷パターンを示す。
【図２】図２は、非常に近接して印刷された９つの小さな小滴からなる大きな液滴を示す。
【図３】図３は、小滴の概略側面図である。小滴直径は、上から見下ろすカメラを通して測定したものとして示されている。
【図４】図４は、層損傷試験前後の触知測定によって得ることができる高さプロファイルを示す。
【図５】図５は、ピークトゥバレーの定義と溶媒暴露後の測定を示す。
【図６】図６：浸漬時間に亘る小滴、層に対する溶媒の損傷、および直径測定の例示的な写真。
【図７】図７：ＫＰＩの損傷指標（ＤＩ）への変換と、基準カメラ写真の相関。
【図８−１】図８−１：層損傷試験結果。
【図８−２】図８−２：層損傷試験結果。
【図８−３】図８−３：層損傷試験結果。
【図９】図９は、デバイス例１〜４に使用されているデバイスの層構造（積層）を示す。デバイスは、基板、ＩＴＯアノード、正孔注入層（ＨＩＬ）、正孔輸送層（ＨＴＬ）、緑色発光層（Ｇ−ＥＭＬ）、正孔阻止層（ＨＢＬ）、電子輸送層（ＥＴＬ）、およびＡｌカソードを含有する。
【態様の説明】
【００２０】
本発明は、界面を形成する第１の機能層と第２の機能層を含む電子デバイスを調製する方法に関し、方法は、下記の方法工程：
ａ１）第１の有機機能材料と第１の溶媒とを含有する第１の溶液を、支持体上に堆積させること；
ａ２）前記第１の溶液を乾燥させ、任意に前記第１の有機機能材料をアニーリングして、第１の機能層を得ること；
ｂ１）第２の有機機能材料と第２の溶媒とを含有する第２の溶液を、第１の機能層上に堆積させること；および
ｂ２）前記第２の溶液を乾燥させ、任意に前記第２の有機機能材料をアニーリングして、第２の機能層を得ること
を含み、第２の溶媒における第１の有機機能材料の絶対溶解度が、２５℃で、０．１〜２００ｇ／Ｌ、好ましくは５．０〜２００ｇ／Ｌ、より好ましくは５．１〜２００ｇ／Ｌの範囲であり、第２の溶媒における第２の有機機能材料の絶対溶解度が、２５℃で、５．０ｇ／Ｌより高く、好ましくは５．１ｇ／Ｌより高く、より好ましくは５．２ｇ／Ｌより高く、さらにより好ましくは５．３ｇ／Ｌより高く、さらにより好ましくは５．４ｇ／Ｌより高く、さらにより好ましくは５．５ｇ／Ｌより高く、最も好ましくは６．０ｇ／Ｌより高い。
【００２１】
第２の溶媒における第２の有機機能材料の絶対溶解度は、２５℃で、１，０００ｇ／Ｌ以下、より好ましくは５００ｇ／Ｌ以下、さらにより好ましくは２５０ｇ／Ｌ以下、最も好ましくは２００ｇ／Ｌ以下であることが好ましい。
【００２２】
第２の溶媒における第２の有機機能材料の絶対溶解度は、ＩＳＯ７５７９：２００９に対応する下記の手順に従い決定される。
試験溶液の調製
おおよその溶解度の約４０％、６０％、８０％、１００％、１２０％および１４０％（質量基準）の濃度となるように染料の測定試料を採取して、６種の懸濁液を調製する。利用した最低濃度で１０％以上の染料が溶解せずに残留した場合、９０％を超える染料が溶解するまで濃度を低下させる。最高濃度で残留物が測定試料の２５％未満の場合、測定試料の質量を増加させる。
【００２３】
必要量の染料を容器に入れ、ピペットを使用して正確に２０ｍｌの溶媒を添加する。溶媒の損失を防止するため、直ちに容器を封止する。機械的振とう機を用いて容器を（２３±２）℃で３時間振とうする。著しい凝集塊が見えないことを確認する。
【００２４】
染料と溶媒を３時間振とうした後、懸濁液の一部を遠心分離チューブに入れ、各チューブにキャップをする。チューブを（２３±２）℃で１０分間遠心分離する。たとえば、上澄み液に浸けたピペットチューブから上澄み液が滑らかに流れるか否か観察することにより、上澄み液が清明か否か確認する。そうでない場合、または疑わしい場合、さらに１０分間遠心分離する。各チューブから上澄み液を清潔で乾燥した容器に移し、しっかりと封止する。
溶解させた染料の濃度の光度定量
試験溶液は、ベール・ランベルトの法則に従い、反復可能な測定ができるほど十分に安定していると予想される。吸収ピークの最大値が数回の反復測定中に安定していない場合、計算用に別のより安定したピークを選択するか、スペクトル全体の評価を検討する必要がある。
較正溶液の調製
較正溶液は、ベール・ランベルトの法則に従うものとする。２ｃｍの分光光度計セルを使用する場合、黄色染料（低吸収）については約０．１５ｇ／ｌ、青色染料（高吸収）については約０．０２ｇ／ｌの濃度が通常は適切である。正確に１００．０ｍｇの染料を秤量瓶に量り取り、何も失われないように注意しながらそれを１００ｍｌの容量フラスコに移す。６０ｍｌの溶媒を添加し、超音波浴にて染料を溶解させる。必要であれば室温まで冷却し、マークのところまで溶媒を補い、よく振とうする。こうして調製した溶液中の染料濃度は正確に１．０ｇ／ｌであり、これをベール・ランベルトの法則に従うように希釈する（たとえば、０．２ｇ／Ｌまたは０．０２ｇ／Ｌに）必要がある。
【００２５】
溶液中の染料濃度が低いため、希釈すべき溶液の密度は、純粋な溶媒の密度とほぼ同一であるので、希釈に必要な溶液の質量は、次式を用いて得ることができる：
【００２６】
【数１】
2020501324.tif 000002
【００２７】
（式中、
ｍは、必要な溶液のグラム単位の質量であり；
Ｖは、必要な溶液のミリリットル単位の体積であり；
ρは、２３℃でのグラム毎ミリリットル単位の溶媒の密度である）。
【００２８】
必要な質量の溶液を秤量瓶またはシリンジ（揮発性溶媒の場合）に量り取り、１００ｍｌの容量フラスコに移す。秤量瓶またはシリンジを溶媒ですすぎ、フラスコの中の溶液にすすぎ液を添加し、マークのところまで溶媒を補い、よく振とうする。
試験溶液の調製と希釈
指定したように試験溶液を調製し、それぞれを較正溶液の濃度に匹敵する濃度に希釈する。たとえば、０．０２ｇ／Ｌの濃度を得るには、ａ）１ｇ／Ｌ；ｂ）０．０２ｇ／Ｌの２回の希釈工程が必要である。したがって、量り取られる量は、１ｇを超える。１０ｍｍセルを使用すると、必要な希釈工程の数を減らすことができる。
【００２９】
試験溶液中の染料の相対量を、次式を用いて計算する：
【００３０】
【数２】
2020501324.tif 000003
【００３１】
（式中、
Ｄは、試験溶液中の染料の相対量であり；
Ａｓは、選択したピーク最大値での希釈試験溶液の吸光度であり；
ｃｃは、較正溶液中のグラム毎リットル単位の染料の濃度であり；
Ａｃは、選択したピーク最大値での較正溶液の吸光度であり；
ｃｓは、希釈試験溶液中の上澄み液のグラム毎リットル単位の最終濃度である）。
【００３２】
この等式を使用して、上澄み溶液中の染料の量と溶媒の体積の比を計算して溶媒中の染料の濃度を決定し、これが、使用した条件下での溶解度に相当する：
【００３３】
【数３】
2020501324.tif 000004
【００３４】
（式中、
Ｓは、グラム毎リットル単位の染料の溶解度であり；
ｐは、グラム毎リットル単位の溶媒の密度である）。
【００３５】
本発明はさらに、前記調製方法によって得ることができるＯＬＥＤに関する。
【好ましい態様】
【００３６】
第２の溶媒における第１の有機機能材料の溶解速度は、２５℃で、０．１１６ｇ／（Ｌ・分）未満であることが好ましい。
【００３７】
第２の溶媒における第１の有機機能材料の溶解速度は、下記の手順に従い決定される：
第１の有機機能材料を透明なガラスフラスコに量り取る。次いで第２の溶媒を固体混合物に一気に添加し、その量は、７ｇ／Ｌの最終濃度に到達するように計算する。マグネチックスターラーを用いて混合物を室温（２５℃）、６００ｒｐｍで完全に溶解するまで撹拌する。これは、混合物の目視検査で判断する。溶解試験の終盤に、未溶解粒子の識別に役立てるため、混合物をさらに視線に垂直な照明の下で検査する。クロノメーターを用いて「溶解時間」ｔＤＩＳＳを測定し、溶媒を添加し撹拌を開始してから材料の最後の塊が溶液中に消失するまでの時間を数値化する。溶解速度は、７ｇ／Ｌを完全溶解が達成されるまでの時間（「溶解時間」）で割ることにより決定される。
【００３８】
好ましい態様において、第２の溶媒は、２５℃で、０．０６６ｎｍ／秒未満の第１の機能層に対する層損傷速度（ＬＤＲ）を有する。
【００３９】
第１の機能層に対する第２の溶媒の層損傷速度（ＬＤＲ）は、下記の手順に従い決定される：
第１の機能層の安定性の試験を第２の溶媒に対して行う。この第２の溶媒を、プリンタ（任意のドロップ・オン・デマンドインクジェットプリンタ／プリントヘッドを使用可能）の溶媒安定性１０ｐｌ使い捨てカートリッジに充填する。カートリッジのサイズが小滴の体積を決定する。この場合、１０ピコリットルカートリッジを使用する。プリンタは、振動のない環境で作動させ、水平でなければならない。印刷条件の正確な調節は、毎秒４メートルの小滴速度である。印刷は、単一のノズルのみを使用して適切に行う。第１の機能層を有する基板をまずプリンタの基板ホルダ上に配置する。特定の液滴体積を有するように印刷パターンをプログラムする。表面上の液滴は、非常に近接して３×３行列に配置される９つの小さな個々の小滴からなる。印刷後、個々の小滴は結合して９０ピコリットルの液滴体積の単一の液滴を形成する（体積は、一連の実験に亘り一定に保つ必要がある）。
【００４０】
典型的には３００秒間の浸漬時間後、基板を真空乾燥室に入れて溶媒を除去し、層を完全に乾燥させる。圧力は、６０秒間のポンピング後に１・１０−４ｍｂａｒに達する。基板は、少なくとも１０分間十分に乾燥させる。乾燥後、基板を取り出し、表面への損傷を定量化する。層への損傷を定量化するには、触知測定、たとえばプロフィロメトリまたはＡＦＭ（原子間力顕微鏡法）を行うことができる。プロファイル測定と交差する方向の最低点と最高点との差が決定される。値は、ナノメートルの単位を有する。層損傷速度を決定するには、この差を浸漬時間で割る。層損傷速度の単位は、ここではナノメートル毎秒［ｎｍ／秒］である。一般に、浸漬時間は、典型的な溶液処理工程の範囲内でなければならない。
【００４１】
本発明の方法においては、下記の等式：
【００４２】
【数４】
2020501324.tif 000005
【００４３】
（式中、ｄ（層１）は、第１の機能層の厚さ［ｎｍ］であり；ＬＤＲは、２５℃で、測定した層損傷速度［ｎｍ／秒］であり；ｔ（ｂ１）は、方法工程ｂ１が実施される期間［秒］である）
が満たされることが好ましい。
【００４４】
ｔ（ｂ１）は、方法工程ｂ１を実施するのに必要な期間である。このような期間は本質的に、第１の機能層上に第２の溶液の堆積を行い完結させるための時間と、方法工程ｂ２の準備のために最終的に基板を搬送する時間を含む。第２の溶液の第１の機能層への堆積の完了後の不必要な遅延は、ｔ（ｂ１）には考慮されていない。
【００４５】
第２の溶媒は、方法工程ｂ１を遂行するのに必要な期間と比較して、第１の有機機能材料を非常にゆっくりと溶解することが好ましい。
【００４６】
したがって、本発明の方法においては、下記の等式：
【００４７】
【数５】
2020501324.tif 000006
【００４８】
（式中、ｔＤＩＳＳ（材料１／溶媒２）は、２５℃で、７．００ｇの第１の有機機能材料を１．００Ｌの第２の溶媒に溶解させるのに必要な溶解時間［秒］であり；ｔ（ｂ１）は、方法工程ｂ１が実施される期間［秒］である）
が満たされることが好ましい。
【００４９】
溶解時間ｔＤＩＳＳ（材料１／溶媒２）は、第２の溶媒における第１の有機機能材料の溶解速度を決定する手順において上記したように決定される。
【００５０】
本発明の好ましい態様において、第１の有機機能材料は、非架橋性ポリマーである。第１の有機機能材料は、正孔輸送材料である非架橋性ポリマーであることがさらに好ましい。好ましい正孔輸送材料は、ポリシラン、アニリンコポリマー、チオフェンオリゴマー、ポリチオフェン、ポリ（Ｎ−ビニル）カルバゾール、ポリピロール、ポリアニリン、ポリトリアリールアミン、およびこれらの混合物からなるリストから選択される。
【００５１】
第２の溶液中の第２の有機機能材料の含有量は、第２の溶液の全重量を基準として好ましくは０．００１〜２０重量％の範囲、より好ましくは０．０１〜１０重量％の範囲、最も好ましくは０．１〜５重量％の範囲である。
【００５２】
本発明の好ましい態様において、第２の有機機能材料は、発光材料である。好ましい発光材料は、スチルベン、スチルベンアミン、スチリルアミン、クマリン、ルブレン、ローダミン、チアゾール、チアジアゾール、シアニン、チオフェン、パラフェニレン、ペリレン、フタロシアニン、ポルフィリン、ケトン、キノリン、イミン、アントラセン、ピレンと、好ましくはＩｒ、Ｒｕ、Ｐｄ、Ｐｔ、ＯｓまたはＲｅを含有するリン光金属錯体、およびこれらの混合物からなるリストから選択される蛍光またはリン光発光体である。前述の好ましい発光材料のうちの２種、３種またはそれ以上を組み合わせて使用して混合物を形成してもよい。
【００５３】
好ましくは、方法工程ｂ１）は、６００秒未満の期間、より好ましくは３００秒未満の期間で実施される。
【００５４】
好ましくは、方法工程ｂ１）は、５〜５０℃の範囲、より好ましくは１０〜３５℃の範囲の温度で実施される。
【００５５】
好ましくは、方法工程ｂ１）は、印刷法またはコーティング法により実施される。より好ましくは、方法工程ｂ１）は、インクジェット印刷法により実施される。
【００５６】
本発明による方法において使用すべき第１の溶媒は、特に限定されない。第１の溶媒として、第１の有機機能材料の十分な溶解度が確保できる任意の溶媒を使用してもよい。第１の溶媒は、単一の溶媒であっても２種以上の溶媒であってもよい。好ましい態様において、第１の溶媒は、１種、２種またはそれ以上の有機溶媒を含有する。第１の溶媒として使用してもよい、適する溶媒は、有機溶媒、たとえばケトン、置換および無置換の芳香族、脂環式または直鎖状エーテル、エステル、アミド（たとえば、ジ−Ｃ１〜２−アルキルホルムアミド）、芳香族アミン、硫黄化合物、ニトロ化合物、炭化水素、ハロゲン化炭化水素（たとえば、塩素化炭化水素）、芳香族またはヘテロ芳香族炭化水素（たとえば、ナフタレン誘導体、ピロリジノン、ピリジン、ピラジン）、インダン誘導体、ならびにハロゲン化芳香族またはヘテロ芳香族炭化水素である。好ましい態様において、第１の溶媒は、１種、２種またはそれ以上の有機溶媒からなる。
【００５７】
本発明による方法において使用すべき第２の溶媒は、第２の溶媒における第１の有機機能材料の絶対溶解度が、２５℃で、０．１〜２００ｇ／Ｌの範囲となり、第２の溶媒における第２の有機機能材料の絶対溶解度が、２５℃で、０．１〜２００ｇ／Ｌの範囲となるように、自由に選ぶことができる。好ましくは、第２の溶媒における第１の有機機能材料の絶対溶解度は、２５℃で、５．０〜２００ｇ／Ｌ、より好ましくは２５℃で５．１〜２００ｇ／Ｌの範囲であり、第２の溶媒における第２の有機機能材料の絶対溶解度は、２５℃で、５．０〜２００ｇ／Ｌ、より好ましくは２５℃で５．１〜２００ｇ／Ｌの範囲である。最も好ましくは、第２の溶媒における第１の有機機能材料の絶対溶解度は、２５℃で、５．１〜１５０ｇ／Ｌの範囲であり、第２の溶媒における第２の有機機能材料の絶対溶解度は、２５℃で、５．１〜１５０ｇ／Ｌの範囲である。本発明において使用する場合、絶対溶解度は、標準的手順ＩＳＯ７５７９：２００９に従い決定される。ＩＳＯ７５７９：２００９は、染料の有機溶媒における溶解度を決定するための２つの方法を規定する。これらは、溶媒の影響下で化学的に変化せず、特定の乾燥条件下で安定しており不揮発性である染料に適用可能である。揮発性溶媒（沸点が１２０℃より低い）の場合は重量法が推奨され、あまり揮発性の高くない溶媒（沸点が１２０℃より高い）の場合は測光法が推奨される。第２の溶媒は、単一の溶媒であっても２種以上の溶媒であってもよい。好ましい態様において、第２の溶媒は、１種、２種またはそれ以上の有機溶媒からなる。
【００５８】
好ましい態様において、第１の溶媒と第２の溶媒は同じである。
【００５９】
好ましくは、第２の溶媒は、１つの芳香族６員炭素環系または１つもしくは２つの脂肪族５もしくは６員炭素環系を含有する、８〜１４個の炭素原子と１〜３個の酸素および／または窒素原子とを有する有機溶媒である。
【００６０】
本発明の好ましい態様において、第１の溶媒と第２の溶媒は、２５℃および７６０ｍｍＨｇにおいて液体である。
【００６１】
好ましくは、第２の溶媒は、７６０ｍｍＨｇで１９５〜３５０℃の範囲、より好ましくは２１０〜３００℃の範囲、最も好ましくは２２０〜２９０℃の範囲の沸点を有する有機溶媒である。
【詳細な説明】
【００６２】
本発明の方法に従い調製される有機エレクトロルミネッセントデバイスは、２つ以上の機能層を有する層状積層構造を含み、ここで、第１の機能層と第２の機能層は隣接しており、一緒になって界面を形成している。第１の機能層と第２の機能層は、電子注入層、電子輸送層、電子阻止層、正孔注入層、正孔輸送層、正孔阻止層、および発光層からは独立して選択される。通常、第１の機能層と第２の機能層は同一ではなく、それは、これらが異なる機能を有しているか、異なる有機機能材料を含有しているかのいずれかであることを意味する。こうした有機機能材料はたとえば、電子注入材料、電子輸送材料、電子阻止材料、正孔注入材料、正孔輸送材料、正孔阻止材料、発光材料、たとえば蛍光発光体またはリン光発光体、ホスト材料、マトリックス材料、励起子阻止材料、ｎドーパント、ｐドーパント、およびワイドバンドギャップ材料である。機能層は、前述の有機機能材料の１種以上を含有してもよい。
【００６３】
第１の有機機能材料は、非架橋性ポリマーであることが好ましい。より好ましくは、第１の有機機能材料は、正孔輸送材料である非架橋性ポリマーである。好ましい正孔輸送材料は、ポリシラン、アニリンコポリマー、チオフェンオリゴマー、ポリチオフェン、ポリ（Ｎ−ビニル）カルバゾール、ポリピロール、ポリアニリン、ポリトリアリールアミン、およびこれらの混合物からなるリストから選択される。
【００６４】
第２の有機機能材料は、発光材料であることが好ましい。好ましい発光材料は、スチルベン、スチルベンアミン、スチリルアミン、クマリン、ルブレン、ローダミン、チアゾール、チアジアゾール、シアニン、チオフェン、パラフェニレン、ペリレン、フタロシアニン、ポルフィリン、ケトン、キノリン、イミン、アントラセン、ピレンと、好ましくはＩｒ、Ｒｕ、Ｐｄ、Ｐｔ、ＯｓまたはＲｅを含有するリン光金属錯体、およびこれらの混合物からなるリストから選択される蛍光またはリン光発光体である。前述の好ましい発光材料のうちの２種、３種またはそれ以上を組み合わせて使用して混合物を形成してもよい。
【００６５】
方法工程ａ１）において、第１の有機機能材料と第１の溶媒とを含有する第１の溶液を、支持体上に堆積させる。第１の溶液を上に堆積させる支持体は、ＯＬＥＤに使用してもよい任意の基板であってもよい。その他、支持体は、電極（たとえば、アノードもしくはカソード）、またはＯＬＥＤに使用すべき任意の機能層、たとえば電子注入層、電子輸送層、電子阻止層、正孔注入層、正孔輸送層、正孔阻止層もしくは発光層であってもよい。支持体は、方法工程ａ１）において、第１の溶液を堆積させる基礎を形成する。
【００６６】
方法工程ａ２）において、方法工程ａ１）において支持体上に堆積させた第１の溶液を乾燥させ、任意にアニーリングする。乾燥は、方法工程ａ１）において支持体上に堆積させた第１の溶液から溶媒を除去するために実施される。方法工程ａ２）における乾燥は、気泡形成を回避し、均一な機能層を得るために、好ましくは比較的低温、たとえば室温（２５℃）で比較的長時間をかけて実施される。ただし、方法工程ａ２）において、高温で、好ましくは２５〜１００℃の範囲、より好ましくは２５〜６０℃の範囲で乾燥を実施することも可能である。方法工程ａ２）における乾燥は、好ましくは減圧下で、より好ましくは１０−６ｍｂａｒ〜１ｂａｒの範囲、特に好ましくは１０−６ｍｂａｒ〜１００ｍｂａｒの範囲、最も好ましくは１０−６ｍｂａｒ〜１０ｍｂａｒの範囲の圧力で実施される。方法工程ａ２）における乾燥時間は、達成すべき乾燥度に依存する。方法工程ａ２）における乾燥は、好ましくは１〜６０分の期間内、より好ましくは１〜３０分の期間内で実施される。
【００６７】
方法工程ａ２）における乾燥に続き、任意にアニーリングを行ってもよい。方法工程ａ２）における任意のアニーリングは、好ましくは８０〜３００℃の範囲の高温で、より好ましくは１５０〜２００℃の範囲の温度で、最も好ましくは１６０〜２２０℃の範囲の温度で実施される。方法工程ａ２）における任意のアニーリングは、好ましくは減圧下で、より好ましくは１〜１０１３ｍｂａｒの範囲の圧力で実施される。方法工程ａ２）における任意のアニーリングは、好ましくは１〜６０分の期間内、より好ましくは１０〜６０分の期間内で実施される。
【００６８】
好ましい態様において、方法工程ａ２）において乾燥とアニーリングを組み合わせて単一の工程として遂行する。この場合、乾燥とアニーリングの条件は同一である。特に好ましい態様において、乾燥のために開示される温度、圧力および時間条件が、乾燥とアニーリングに使用される。代替的な特に好ましい態様において、アニーリングのために開示される温度、圧力および時間条件が、乾燥とアニーリングに使用される。
【００６９】
方法工程ａ２）における乾燥と任意のアニーリングは、１〜９０分の合計時間内に、より好ましくは１〜６０分の合計時間内に実施されることが好ましい。これは、乾燥と任意のアニーリングが遂行される条件が同一であるか異なるものであるかに関わらず、全ての場合に適用される。
【００７０】
方法工程ｂ１）において、第２の有機機能材料と第２の溶媒とを含有する第２の溶液を、方法工程ａ２）において得られた第１の機能層の上に堆積させる。方法工程ｂ１）は、５〜５０℃の範囲の温度、より好ましくは１０〜３５℃の範囲の温度で実施されることが好ましい。方法工程ｂ１）は、１０分未満の期間、より好ましくは５分未満の期間で実施されることが好ましい。
【００７１】
方法工程ｂ２）において、方法工程ｂ１）において第１の機能層上に堆積させた第２の溶液を乾燥させ、任意にアニーリングする。方法工程ｂ２）における乾燥は、気泡形成を回避し、均一な機能層を得るために、好ましくは比較的低温、たとえば室温（２５℃）で比較的長時間をかけて実施される。ただし、方法工程ｂ２）において、高温で、好ましくは２５〜１００℃の範囲、より好ましくは２５〜６０℃の範囲で乾燥を実施することも可能である。方法工程ｂ２）における乾燥は、好ましくは減圧下で、より好ましくは１０−６ｍｂａｒ〜１ｂａｒの範囲、特に好ましくは１０−６ｍｂａｒ〜１００ｍｂａｒの範囲、最も好ましくは１０−６ｍｂａｒ〜１０ｍｂａｒの範囲の圧力で実施される。方法工程ｂ２）における乾燥時間は、達成すべき乾燥度に依存する。方法工程ｂ２）における乾燥は、好ましくは１〜６０分の期間内、より好ましくは１〜３０分の期間内で実施される。
【００７２】
方法工程ｂ２）における乾燥に続き、任意にアニーリングを行ってもよい。方法工程ｂ２）における任意のアニーリングは、好ましくは８０〜３００℃の範囲の高温で、より好ましくは１５０〜２００℃の範囲の温度で、最も好ましくは１６０〜２２０℃の範囲の温度で実施される。方法工程ｂ２）における任意のアニーリングは、好ましくは減圧下で、より好ましくは１〜１０１３ｍｂａｒの範囲の圧力で実施される。方法工程ｂ２）における任意のアニーリングは、好ましくは１〜６０分の期間内、より好ましくは１０〜６０分の期間内で実施される。
【００７３】
方法工程ｂ２）において乾燥とアニーリングを組み合わせて単一の工程として遂行することが特に好ましい。この場合、乾燥とアニーリングの条件は同一である。特に好ましい態様において、乾燥のために開示される温度、圧力および時間条件が、乾燥とアニーリングに使用される。好ましい代替的態様において、アニーリングのために開示される温度、圧力および時間条件が、乾燥とアニーリングに使用される。
【００７４】
方法工程ｂ２）における乾燥と任意のアニーリングは、１〜９０分の合計時間内に、より好ましくは１〜６０分の合計時間内に実施されることが好ましい。これは、乾燥と任意のアニーリングが遂行される条件が同一であるか異なるものであるかに関わらず、全ての場合に適用される。
【００７５】
第１と第２の溶液は、当技術分野で公知の任意適切な溶液処理技術を使用して液体組成物として堆積させてもよい。たとえば、溶液は、たとえば印刷法、たとえばインクジェット印刷、ノズル印刷、オフセット印刷、転写印刷、凸版印刷、グラビア印刷、輪転印刷、フレキソ印刷もしくはスクリーン印刷などを用いて；またはたとえば、コーティング法、たとえばスプレーコーティング、スピンコーティング、スロットコーティング、カーテンコーティング、フラッドコーティング、ローラーコーティングもしくはディップコーティングなどを用いて堆積させることができる。
【００７６】
本発明の好ましい態様において、方法工程ａ１）およびｂ１）における堆積は、同じ溶液処理技術により、より好ましくは印刷法またはコーティング法により、最も好ましくはインクジェット印刷法により実施される。
【００７７】
最も好ましい第２の溶媒の例とその沸点（ＢＰ）および室温での物理的状態を、以下の表１に示す。
【００７８】
【表１−１】
2020501324.tif 000007
【００７９】
【表１−２】
2020501324.tif 000008
【００８０】
【表１−３】
2020501324.tif 000009
【００８１】
【表１−４】
2020501324.tif 000010
【００８２】
【表１−５】
2020501324.tif 000011
【００８３】
【表１−６】
2020501324.tif 000012
【００８４】
【表１−７】
2020501324.tif 000013
【００８５】
【表１−８】
2020501324.tif 000014
【００８６】
好ましくは、第２の溶媒は室温（２５℃）および標準圧力（７６０ｍｍＨｇ）では液体であり、それは、７６０ｍｍＨｇで２５℃以下の融点を有することを意味する。
【００８７】
好ましくは、第２の溶媒は、１９５〜３５０℃の範囲、より好ましくは１９５〜２７５℃の範囲、さらにより好ましくは２１０〜３００℃の範囲、さらにより好ましくは２１０〜２７０℃の範囲、さらにより好ましくは２２０〜２９０℃の範囲、最も好ましくは２２０〜２６０℃の範囲の沸点を有する有機溶媒であり、ここで、沸点は、７６０ｍｍＨｇで与えられる。
【００８８】
好ましくは、第１の溶液は、１〜７０ｍＮ／ｍの範囲、好ましくは１０〜５０ｍＮ／ｍの範囲、より好ましくは２０〜４０ｍＮ／ｍの範囲の表面張力を有する。
【００８９】
好ましくは、第２の溶液は、１〜７０ｍＮ／ｍの範囲、好ましくは１０〜５０ｍＮ／ｍの範囲、より好ましくは２０〜４０ｍＮ／ｍの範囲の表面張力を有する。
【００９０】
本発明において使用する溶液の表面張力は、光学的方法であるペンダントドロップ特徴評価により測定される。この測定技術は、バルク気相中のニードルから液滴を分注する。液滴の形状は、表面張力と重力と密度差との関係に由来する。ペンダントドロップ法を用い、液滴形状分析を使用して表面張力をペンダントドロップの影画像から計算する。一般に使用され市販されている高精度液滴形状分析ツール、即ちＫｒｕｅｓｓ  ＧｍｂＨのＤＳＡ１００を使用して全ての表面張力測定を遂行した。表面張力は、ソフトウェア「ＤＳＡ４」により、ＤＩＮ５５６６０−１に従い決定される。測定は全て、２２℃乃至２４℃の範囲である周囲温度で遂行した。標準的な操作手順は、新しい使い捨ての液滴分注システム（注射器およびニードル）を用いた各調合物の表面張力の決定を含む。各液滴は、後で平均化される６０回の測定を伴う１分の持続時間に亘って測定される。各調合物について、３滴測定される。最終的な値が、前記測定を平均化したものである。ツールは、表面張力が周知の様々な液体に照らして定期的にクロスチェックされる。
【００９１】
好ましくは、第１の溶液は、０．８〜５０ｍＰａｓの範囲、より好ましくは１〜４０ｍＰａｓの範囲、より好ましくは２〜２０ｍＰａｓの範囲、最も好ましくは２〜１５ｍＰａｓの範囲の粘度を有する。
【００９２】
好ましくは、第２の溶液は、０．８〜５０ｍＰａｓの範囲、より好ましくは１〜４０ｍＰａｓの範囲、より好ましくは２〜２０ｍＰａｓの範囲、最も好ましくは２〜１５ｍＰａｓの範囲の粘度を有する。
【００９３】
本発明において使用する溶液の粘度は、Ｈａａｋｅ  ＭＡＲＳＩＩＩ形式レオメーター（Ｔｈｅｒｍｏ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ）の１°コーンプレート回転式レオメーターを用いて測定される。この装置により、温度とせん断速度の正確な制御が可能である。粘度の測定は、２３．４℃（＋／−０．２℃）の温度および５００ｓ−１のせん断速度で行われる。各サンプルは３回測定され、得られた測定値を平均する。データの測定および処理は、ＤＩＮ１３４２−２に従いソフトウェア「Ｈａａｋｅ  ＲｈｅｏＷｉｎ  Ｊｏｂ  Ｍａｎａｇｅｒ」を使用して実施される。Ｈａａｋｅ  ＭＡＲＳＩＩＩ  レオメーターは、Ｔｈｅｒｍｏ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃと最初の使用前に認定標準工場較正を受けたツールにより定期的に較正される
好ましくは、第１の溶媒は、置換および無置換の芳香族または非芳香族、環状または直鎖状エステル、たとえばエチルベンゾアート、ブチルベンゾアート；置換および無置換の芳香族または直鎖状エーテル、たとえば３−フェノキシトルエンまたはアニソール誘導体；置換または無置換のアレーン誘導体、たとえばキシレン；インダン誘導体、たとえばヘキサメチルインダン；置換および無置換の芳香族または直鎖状ケトン；置換および無置換のヘテロ環式化合物、たとえばピロリジノン、ピリジン；フッ素化または塩素化炭化水素；および直鎖状または環状シロキサンからなる群から選択される。
【００９４】
特に好ましい第１の溶媒は、１，２，３，４−テトラメチルベンゼン、１，２，３，５−テトラメチルベンゼン、１，２，３−トリメチルベンゼン、１，２，４，５−テトラメチルベンゼン、１，２，４−トリクロロベンゼン、１，２，４−トリメチルベンゼン、１，２−ジヒドロナフタレン、１，２−ジメチルナフタレン、１，３−ベンゾジオキソラン、１，３−ジイソプロピルベンゼン、１，３−ジメチルナフタレン、１，４−ベンゾジオキサン、１，４−ジイソプロピルベンゼン、１，４−ジメチルナフタレン、１，５−ジメチルテトラリン、１−ベンゾチオフェン、１−ブロモナフタレン、１−クロロメチルナフタレン、１−エチルナフタレン、１−メトキシナフタレン、１−メチルナフタレン、１−メチルインドール、２，３−ベンゾフラン、２，３−ジヒドロベンゾフラン、２，３−ジメチルアニソール、２，４−ジメチルアニソール、２，５−ジメチルアニソール、２，６−ジメチルアニソール、２，６−ジメチルナフタレン、２−ブロモ−３−ブロモメチルナフタレン、２−ブロモメチルナフタレン、２−ブロモナフタレン、２−エトキシナフタレン、２−エチルナフタレン、２−イソプロピルアニソール、２−メチルアニソール、２−メチルインドール、３，４−ジメチルアニソール、３，５−ジメチルアニソール、３−ブロモキノリン、３−メチルアニソール、４−メチルアニソール、５−デカノリド、５−メトキシインダン、５−メトキシインドール、５−ｔｅｒｔ−ブチル−ｍ−キシレン、６−メチルキノリン、８−メチルキノリン、アセトフェノン、アニソール、ベンゾニトリル、ベンゾチアゾール、ベンジルアセタート、ブロモベンゼン、ブチルベンゾアート、ブチルフェニルエーテル、シクロヘキシルベンゼン、シクロヘキシルヘキサノアート、デカヒドロナフトール、ジメトキシトルエン、３−フェノキシトルエン、ジフェニルエーテル、プロピオフェノン、エチルベンゼン、エチルベンゾアート、γ−テルピン、メンチルイソバレラート、ヘキシルベンゼン、インダン、ヘキサメチルインダン、インデン、イソクロマン、クメン、ｍ−シメン、メシチレン、メチルベンゾアート、ｏ−、ｍ−、ｐ−キシレン、プロピルベンゾアート、プロピルベンゼン、ｏ−ジクロロベンゼン、ペンチルベンゼン、フェネトール、エトキシベンゼン、フェニルアセタート、ｐ−シメン、プロピオフェノン、ｓｅｃ−ブチルベンゼン、ｔ−ブチルベンゼン、チオフェン、トルエン、ベラトロール、モノクロロベンゼン、ｏ−ジクロロベンゼン、ピリジン、ピラジン、ピリミジン、ピロリジノン、モルホリン、ジメチルアセトアミド、ジメチルスルホキシド、デカリン、および／またはこれらの化合物の混合物から選択される。
【００９５】
第１の溶液中の第１の有機機能材料の含有量は、第１の溶液の全重量を基準として好ましくは０．００１〜２０重量％の範囲、より好ましくは０．０１〜１０重量％の範囲、最も好ましくは０．１〜５重量％の範囲である。
【００９６】
第２の溶液中の第２の有機機能材料の含有量は、第２の溶液の全重量を基準として好ましくは０．００１〜２０重量％の範囲、より好ましくは０．０１〜１０重量％の範囲、最も好ましくは０．１〜５重量％の範囲である。
【００９７】
こうした有機機能材料はたとえば、電子注入材料、電子輸送材料、電子阻止材料、正孔注入材料、正孔輸送材料、正孔阻止材料、発光材料、たとえば蛍光発光体またはリン光発光体、ホスト材料、マトリックス材料、励起子阻止材料、ｎドーパント、ｐドーパント、およびワイドバンドギャップ材料である。機能層は、前述の有機機能材料の１種以上を含有してもよい。
【００９８】
第１の有機機能材料は、非架橋性ポリマーであることが好ましい。より好ましくは、第１の有機機能材料は、正孔輸送材料である非架橋性ポリマーである。好ましい正孔輸送材料は、ポリシラン、アニリンコポリマー、チオフェンオリゴマー、ポリチオフェン、ポリ（Ｎ−ビニル）カルバゾール、ポリピロール、ポリアニリン、ポリトリアリールアミン、およびこれらの混合物からなるリストから選択される。
【００９９】
第２の有機機能材料は、発光材料であることが好ましい。好ましい発光材料は、スチルベン、スチルベンアミン、スチリルアミン、クマリン、ルブレン、ローダミン、チアゾール、チアジアゾール、シアニン、チオフェン、パラフェニレン、ペリレン、フタロシアニン、ポルフィリン、ケトン、キノリン、イミン、アントラセン、ピレンと、好ましくはＩｒ、Ｒｕ、Ｐｄ、Ｐｔ、ＯｓまたはＲｅを含有するリン光金属錯体、およびこれらの混合物からなるリストから選択される蛍光またはリン光発光体である。前述の好ましい発光材料のうちの２種、３種またはそれ以上を組み合わせて使用して混合物を形成してもよい。
【０１００】
本発明において第１または第２の溶液として使用される溶液は、電子デバイス、たとえば有機エレクトロルミネッセントデバイス（ＯＬＥＤ）などの機能層の製造に利用することができる少なくとも１種の有機機能材料を含む。有機機能材料は一般に、電子デバイスのアノードとカソードの間に導入される有機材料である。有機機能材料は、好ましくは有機導電体、有機半導体、有機蛍光化合物、有機リン光化合物、有機光吸収化合物、有機感光性化合物、有機光増感剤、および遷移金属、希土類、ランタニド、およびアクチニドの有機金属錯体から選択される他の有機光活性化合物から選択される。特に好ましい有機機能材料はたとえば、電子注入材料、電子輸送材料、電子阻止材料、正孔注入材料、正孔輸送材料、正孔阻止材料、発光材料、たとえば蛍光発光体またはリン光発光体、ホスト材料、マトリックス材料、励起子阻止材料、ｎドーパント、ｐドーパント、およびワイドバンドギャップ材料である。
【０１０１】
有機機能材料の好ましい態様は、ＷＯ２０１１／０７６３１４Ａ１に詳細に開示されており、これは、参照により本願に組み込まれる。
【０１０２】
有機機能材料は、低分子量を有する化合物、ポリマー、オリゴマーまたはデンドリマーとすることができ、ここで、有機機能材料はさらに、混合物の形態であってもよい。
【０１０３】
好ましい態様において、第１の溶液は、第１の有機機能材料として２種以上の異なる有機機能材料を含む。第１の有機機能材料を構成するこうした２種以上の異なる有機機能材料は、低分子量分子またはポリマーまたは少なくとも１種の低分子量分子と少なくとも１種のポリマーの混合物のいずれかであってもよい。特に好ましい態様において、第１の溶液は、低分子量を有する２種の異なる有機機能材料、低分子量を有する１種の有機機能材料とポリマーである１種の有機機能材料、またはポリマーである２種の有機機能材料を、第１の有機機能材料として含む。
【０１０４】
好ましい態様において、第２の溶液は、第２の有機機能材料として２種以上の異なる有機機能材料を含む。第２の有機機能材料を構成するこうした２種以上の有機機能材料は、低分子量分子またはポリマーまたは少なくとも１種の低分子量分子と少なくとも１種のポリマーの混合物のいずれかであってもよい。特に好ましい態様において、第２の溶液は、低分子量を有する２種の異なる有機機能材料、低分子量を有する１種の有機機能材料とポリマーである１種の有機機能材料、またはポリマーである２種の有機機能材料を、第２の有機機能材料として含む。
【０１０５】
好ましくは、低分子量を有する有機機能材料は、３，０００ｇ／ｍｏｌ以下、特に好ましくは２，０００ｇ／ｍｏｌ以下、とりわけ好ましくは１，８００ｇ／ｍｏｌ以下の分子量Ｍｗを有する。
【０１０６】
好ましくは、ポリマーである有機機能材料は、１０，０００ｇ／ｍｏｌ以上、特に好ましくは２０，０００ｇ／ｍｏｌ以上、とりわけ好ましくは５０，０００ｇ／ｍｏｌ以上の分子量Ｍｗを有する。ここで、ポリマーの分子量Ｍｗは、好ましくは１０，０００〜２，０００，０００ｇ／ｍｏｌの範囲、特に好ましくは２０，０００〜１，０００，０００ｇ／ｍｏｌの範囲、非常に特に好ましくは５０，０００〜３００，０００ｇ／ｍｏｌの範囲である。分子量Ｍｗは、内部ポリスチレン標準に対してＧＰＣ（＝ゲル浸透クロマトグラフィー）により決定される。
【０１０７】
有機機能材料は多くの場合、フロンティア軌道の特性によって説明され、これを以下により詳細に記載する。分子軌道、特に最高被占分子軌道（ＨＯＭＯ）と最低空分子軌道（ＬＵＭＯ）、それらのエネルギー準位、および材料の最低三重項状態Ｔ１または最低励起一重項状態Ｓ１のエネルギーも、量子化学計算により決定される。金属を含まない有機物質を計算するには、まず、「基底状態／半経験的／デフォルトスピン／ＡＭ１／電荷０／スピン一重項」法を用いて構造最適化が行われる。続いて、最適化された構造に基づきエネルギー計算が行われる。「６−３１Ｇ（ｄ）」基底集合（電荷０、スピン一重項）を伴う「ＴＤ−ＳＣＦ／ＤＦＴ／デフォルトスピン／Ｂ３ＰＷ９１」法がここでは用いられる。金属含有化合物の場合、構造は「基底状態／ハートリーフォック／デフォルトスピン／ＬａｎＬ２ＭＢ／電荷０／スピン一重項」法により最適化される。エネルギー計算は上述の有機物質の場合の方法と同様に行われるが、金属原子の場合は「ＬａｎＬ２ＤＺ」基底集合が用いられ、配位子の場合は「６−３１Ｇ（ｄ）」基底集合が用いられるという違いがある。エネルギー計算により、ＨＯＭＯエネルギー準位ＨＥｈまたはＬＵＭＯエネルギー準位ＬＥｈがハートリー単位で得られる。サイクリックボルタンメトリ測定を参照して較正される電子ボルト単位のＨＯＭＯおよびＬＵＭＯエネルギー準位は、それから下記のように決定される：
【０１０８】
【数６】
2020501324.tif 000015
【０１０９】
本願の目的のため、これらの値をそれぞれ材料のＨＯＭＯおよびＬＵＭＯエネルギー準位とみなすこととする。
【０１１０】
最低三重項状態Ｔ１は、記載の量子化学計算から生じる最低エネルギーを有する三重項状態のエネルギーと定義される。
【０１１１】
最低励起一重項状態Ｓ１は、記載の量子化学計算から生じる最低エネルギーを有する励起一重項状態のエネルギーと定義される。
【０１１２】
ここで記載される方法は、使用されるソフトウェアパッケージから独立しており、常に同じ結果を与える。この目的のために頻繁に使用されるプログラムの例は、「Ｇａｕｓｓｉａｎ０９Ｗ」（Ｇａｕｓｓｉａｎ  Ｉｎｃ．）とＱ−Ｃｈｅｍ４．１（Ｑ−Ｃｈｅｍ、Ｉｎｃ．）である。
【０１１３】
ここで正孔注入材料とも呼ばれる正孔注入特性を有する材料は、正孔、即ち、正電荷のアノードから有機層への移動を単純化または促進する。一般には、正孔注入材料は、アノードのフェルミ準位の領域以上にあるＨＯＭＯ準位を有する。
【０１１４】
ここで正孔輸送材料とも呼ばれる正孔輸送特性を有する化合物は、一般にはアノードまたは隣接層、たとえば正孔注入層から注入される正孔、即ち、正電荷を輸送することができる。正孔輸送材料は一般に、好ましくは少なくとも−５．４ｅＶの高ＨＯＭＯ準位を有する。電子デバイスの構造によっては、正孔輸送材料を正孔注入材料として利用することも可能となり得る。
【０１１５】
正孔注入および／または正孔輸送特性を有する好ましい化合物としては、たとえば、トリアリールアミン、ベンジジン、テトラアリール−パラ−フェニレン−ジアミン、トリアリールホスフィン、フェノチアジン、フェノキサジン、ジヒドロフェナジン、チアントレン、ジベンゾ−パラ−ジオキシン、フェノキサチイン、カルバゾール、アズレン、チオフェン、ピロール、およびフラン誘導体、ならびに高ＨＯＭＯ（ＨＯＭＯ＝最高被占分子軌道）を有するさらなるＯ、ＳまたはＮ含有ヘテロ環式化合物が挙げられる。ポリマー、たとえばＰＥＤＯＴ：ＰＳＳも、正孔注入および／または正孔輸送特性を有する化合物として使用することができる。
【０１１６】
正孔注入および／または正孔輸送特性を有する化合物として、フェニレンジアミン誘導体（ＵＳ３６１５４０４）、アリールアミン誘導体（ＵＳ３５６７４５０）、アミノ置換カルコン誘導体（ＵＳ３５２６５０１）、スチリルアントラセン誘導体（ＪＰ−Ａ−５６−４６２３４）、多環式芳香族化合物（ＥＰ１００９０４１）、ポリアリールアルカン誘導体（ＵＳ３６１５４０２）、フルオレノン誘導体（ＪＰ−Ａ−５４−１１０８３７）、ヒドラゾン誘導体（ＵＳ３７１７４６２）、アシルヒドラゾン、スチルベン誘導体（ＪＰ−Ａ−６１−２１０３６３）、シラザン誘導体（ＵＳ４９５０９５０）、ポリシラン（ＪＰ−Ａ−２−２０４９９６）、アニリンコポリマー（ＪＰ−Ａ−２−２８２２６３）、チオフェンオリゴマー（特開平１（１９８９）−２１１３９９号）、ポリチオフェン、ポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）（ＰＶＫ）、ポリピロール、ポリアニリン、および他の導電性高分子、ポルフィリン化合物（ＪＰ−Ａ−６３−２９５６９６５、ＵＳ４７２０４３２）、芳香族ジメチリデン型化合物、カルバゾール化合物、たとえばＣＤＢＰ、ＣＢＰ、ｍＣＰなど、芳香族第３級アミンおよびスチリルアミン化合物（ＵＳ４１２７４１２）、たとえば、ベンジジン型のトリフェニルアミン、スチリルアミン型のトリフェニルアミン、およびジアミン型のトリフェニルアミンなどに特に言及してもよい。アリールアミンデンドリマー（特開平８（１９９６）−１９３１９１号）、単量体トリアリールアミン（ＵＳ３１８０７３０）、１以上のビニルラジカルおよび／または活性水素を含有する少なくとも１つの官能基を含有するトリアリールアミン（ＵＳ３５６７４５０およびＵＳ３６５８５２０）、またはテトラアリールジアミン（２つの第３級アミン単位はアリール基を介して結合されている）を使用することも可能である。より多くのトリアリールアミノ基が分子中に存在していてもよい。フタロシアニン誘導体、ナフタロシアニン誘導体、ブタジエン誘導体、およびキノリン誘導体、たとえばジピラジノ［２，３−ｆ：２’，３’−ｈ］キノキサリンヘキサカルボニトリルなども適切である。
【０１１７】
少なくとも２つの第３級アミン単位を含有する芳香族第３級アミン（ＵＳ２００８／０１０２３１１Ａ１、ＵＳ４７２０４３２およびＵＳ５０６１５６９）、たとえばＮＰＤ（α−ＮＰＤ＝４，４’−ビス［Ｎ−（１−ナフチル）−Ｎ−フェニル−アミノ］ビフェニル）（ＵＳ５０６１５６９）、ＴＰＤ２３２（＝Ｎ，Ｎ’−ビス−（Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−４−アミノフェニル）−Ｎ，Ｎ−ジフェニル−４，４’−ジアミノ−１，１’−ビフェニル）またはＭＴＤＡＴＡ（ＭＴＤＡＴＡまたはｍ−ＭＴＤＡＴＡ＝４，４’，４’’−トリス［３−メチルフェニル）フェニルアミノ］−トリフェニルアミン）（ＪＰ−Ａ−４−３０８６８８）、ＴＢＤＢ（＝Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラ（４−ビフェニル）−ジアミノビフェニレン）、ＴＡＰＣ（＝１，１−ビス（４−ジ−ｐ−トリルアミノフェニル）シクロ−ヘキサン）、ＴＡＰＰＰ（＝１，１−ビス（４−ジ−ｐ−トリルアミノフェニル）−３−フェニルプロパン）、ＢＤＴＡＰＶＢ（＝１，４−ビス［２−［４−［Ｎ，Ｎ−ジ（ｐ−トリル）アミノ］フェニル］ビニル］ベンゼン）、ＴＴＢ（＝Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラ−ｐ−トリル−４，４’−ジアミノビフェニル）、ＴＰＤ（＝４，４’−ビス［Ｎ−３−メチルフェニル］−Ｎ−フェニルアミノ）−ビフェニル）、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラフェニル−４，４’’’−ジアミノ−１，１’，４’，１’’，４’’，１’’’−クアテルフェニルなどが好ましく、同様に、カルバゾール単位を含有する第３級アミン、たとえばＴＣＴＡ（＝４−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）−Ｎ，Ｎ−ビス［４−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）フェニル］ベンゼンアミン）などが好ましい。同様に、ＵＳ２００７／００９２７５５Ａ１によるヘキサアザトリフェニレン化合物、およびフタロシアニン誘導体（たとえばＨ２Ｐｃ、ＣｕＰｃ（＝銅フタロシアニン）、ＣｏＰｃ、ＮｉＰｃ、ＺｎＰｃ、ＰｄＰｃ、ＦｅＰｃ、ＭｎＰｃ、ＣｌＡｌＰｃ、ＣｌＧａＰｃ、ＣｌＩｎＰｃ、ＣｌＳｎＰｃ、Ｃｌ２ＳｉＰｃ、（ＨＯ）ＡｌＰｃ、（ＨＯ）ＧａＰｃ、ＶＯＰｃ、ＴｉＯＰｃ、ＭｏＯＰｃ、ＧａＰｃ−Ｏ−ＧａＰｃ）が好ましい。
【０１１８】
下記の式（ＴＡ−１）〜（ＴＡ−１２）のトリアリールアミン化合物が特に好ましく、ＥＰ１１６２１９３Ｂ１、ＥＰ６５０９５５Ｂ１、Ｓｙｎｔｈ．Ｍｅｔａｌｓ  １９９７、９１（１−３）、２０９、ＤＥ１９６４６１１９Ａ１、ＷＯ２００６／１２２６３０Ａ１、ＥＰ１８６００９７Ａ１、ＥＰ１８３４９４５Ａ１、ＪＰ０８０５３３９７Ａ、ＵＳ６２５１５３１Ｂ１、ＵＳ２００５／０２２１１２４、ＪＰ０８２９２５８６Ａ、ＵＳ７３９９５３７Ｂ２、ＵＳ２００６／００６１２６５Ａ１、ＥＰ１６６１８８８、およびＷＯ２００９／０４１６３５の文献に開示されている。式（ＴＡ−１）〜（ＴＡ−１２）の前記化合物は、置換されていてもよい。
【０１１９】
【化１−１】
2020501324.tif 000016
【０１２０】
【化１−２】
2020501324.tif 000017
【０１２１】
【化１−３】
2020501324.tif 000018
【０１２２】
【化１−４】
2020501324.tif 000019
【０１２３】
【化１−５】
2020501324.tif 000020
【０１２４】
正孔注入材料として利用できるさらなる化合物が、ＥＰ０８９１１２１Ａ１およびＥＰ１０２９９０９Ａ１に記載され、注入層は一般に、ＵＳ２００４／０１７４１１６Ａ１に記載されている。
【０１２５】
正孔注入および／または正孔輸送材料として一般的に利用されるこれらのアリールアミンおよびヘテロ環式化合物は、ポリマー中で、好ましくは−５．８ｅＶ（対真空準位）を超え、特に好ましくは−５．５ｅＶを超えるＨＯＭＯを生じる。
【０１２６】
電子注入および／または電子輸送特性を有する化合物は、たとえば、ピリジン、ピリミジン、ピリダジン、ピラジン、オキサジアゾール、キノリン、キノキサリン、アントラセン、ベンゾアントラセン、ピレン、ペリレン、ベンゾイミダゾール、トリアジン、ケトン、ホスフィンオキシド、およびフェナジン誘導体、ならびにトリアリールボラン、および低ＬＵＭＯ（ＬＵＭＯ＝最低空分子軌道）を有するさらなるＯ、ＳまたはＮ含有ヘテロ環式化合物である。
【０１２７】
電子輸送および電子注入層に特に適する化合物は、８−ヒドロキシキノリンの金属キレート（たとえばＬｉＱ、ＡｌＱ３、ＧａＱ３、ＭｇＱ２、ＺｎＱ２、ＩｎＱ３、ＺｒＱ４）、ＢＡｌＱ、Ｇａオキシノイド錯体、４−アザフェナントレン−５−オール−Ｂｅ錯体（ＵＳ５５２９８５３Ａ、式ＥＴ−１参照）、ブタジエン誘導体（ＵＳ４３５６４２９）、ヘテロ環式光学的光沢剤（ＵＳ４５３９５０７）、ベンゾイミダゾール誘導体（ＵＳ２００７／０２７３２７２Ａ１）、たとえばＴＰＢＩ（ＵＳ５７６６７７９、式ＥＴ−２参照）など、１，３，５−トリアジン、たとえばスピロビフルオレニルトリアジン誘導体（たとえばＤＥ１０２００８０６４２００による）、ピレン、アントラセン、テトラセン、フルオレン、スピロフルオレン、デンドリマー、テトラセン（たとえばルブレン誘導体）、１，１０−フェナントロリン誘導体（ＪＰ２００３−１１５３８７、ＪＰ２００４−３１１１８４、ＪＰ２００１−２６７０８０、ＷＯ０２／０４３４４９）、シラシクロペンタジエン誘導体（ＥＰ１４８０２８０、ＥＰ１４７８０３２、ＥＰ１４６９５３３）、ボラン誘導体、たとえばＳｉを含有するトリアリールボラン誘導体（ＵＳ２００７／００８７２１９Ａ１、式ＥＴ−３参照）など、ピリジン誘導体（ＪＰ２００４−２００１６２）、フェナントロリン、とりわけ、１，１０−フェナントロリン誘導体、たとえばＢＣＰおよびＢｐｈｅｎなど、さらにビフェニルまたは他の芳香族基を介して結合した幾つかのフェナントロリン（ＵＳ２００７−０２５２５１７Ａ１）またはアントラセンに結合したフェナントロリン（ＵＳ２００７−０１２２６５６Ａ１、式ＥＴ−４およびＥＴ−５参照）である。
【０１２８】
【化２−１】
2020501324.tif 000021
【０１２９】
【化２−２】
2020501324.tif 000022
【０１３０】
【化２−３】
2020501324.tif 000023
【０１３１】
同様に適するのは、ヘテロ環式有機化合物、たとえばチオピランジオキシド、オキサゾール、トリアゾール、イミダゾールまたはオキサジアゾールなどである。Ｎを含有する五員環、たとえばオキサゾールなど、好ましくは１，３，４−オキサジアゾール、たとえばとりわけＵＳ２００７／０２７３２７２Ａ１に開示されている式ＥＴ−６、ＥＴ−７、ＥＴ−８およびＥＴ−９の化合物；チアゾール、オキサジアゾール、チアジアゾール、トリアゾールの使用例は、とりわけＵＳ２００８／０１０２３１１Ａ１、およびＹ．Ａ．Ｌｅｖｉｎ、Ｍ．Ｓ．Ｓｋｏｒｏｂｏｇａｔｏｖａ、Ｋｈｉｍｉｙａ  Ｇｅｔｅｒｏｔｓｉｋｌｉｃｈｅｓｋｉｋｈ  Ｓｏｅｄｉｎｅｎｉｉ  １９６７（２）、３３９−３４１を参照されたく、好ましくは式ＥＴ−１０の化合物、シラシクロペンタジエン誘導体である。好ましい化合物は、下記の式（ＥＴ−６）〜（ＥＴ−１０）である：
【０１３２】
【化３】
2020501324.tif 000024
【０１３３】
有機化合物、たとえばフルオレノン、フルオレニリデンメタン、ペリレンテトラ炭酸、アントラキノンジメタン、ジフェノキノン、アントロン、およびアントラキノンジエチレンジアミンの誘導体を利用することも同様に可能である。
【０１３４】
２，９，１０−置換アントラセン（１−もしくは２−ナフチル、および４−もしくは３−ビフェニルを有する）、または２つのアントラセン単位を含有する分子（ＵＳ２００８／０１９３７９６Ａ１、式ＥＴ−１１参照）が好ましい。また、非常に有利なのは、９，１０−置換アントラセン単位のベンゾイミダゾール誘導体への結合（ＵＳ２００６／１４７７４７ＡおよびＥＰ１５５１２０６Ａ１、式ＥＴ−１２およびＥＴ−１３参照）である。
【０１３５】
【化４】
2020501324.tif 000025
【０１３６】
電子注入および／または電子輸送特性を生成できる化合物は、好ましくは−２．５ｅＶ未満（対真空準位）、特に好ましくは−２．７ｅＶ未満のＬＵＭＯを生じる。
【０１３７】
ここでｎドーパントは、還元剤、即ち、電子供与体を意味するものと解釈される。ｎドーパントの好ましい例は、ＷＯ２００５／０８６２５１Ａ２によるＷ（ｈｐｐ）４および他の電子リッチ金属錯体、Ｐ＝Ｎ化合物（たとえばＷＯ２０１２／１７５５３５Ａ１、ＷＯ２０１２／１７５２１９Ａ１）、ナフチレンカルボジイミド（たとえばＷＯ２０１２／１６８３５８Ａ１）、フルオレン（たとえばＷＯ２０１２／０３１７３５Ａ１）、フリーラジカルおよびジラジカル（たとえばＥＰ１８３７９２６Ａ１、ＷＯ２００７／１０７３０６Ａ１）、ピリジン（たとえばＥＰ２４５２９４６Ａ１、ＥＰ２４６３９２７Ａ１）、Ｎ−ヘテロ環式化合物（たとえばＷＯ２００９／０００２３７Ａ１）、ならびにアクリジンおよびフェナジン（たとえばＵＳ２００７／１４５３５５Ａ１）である。
【０１３８】
本発明の調合物は、発光体を含んでもよい。発光体という用語は、任意のタイプのエネルギーの移動により生じ得る励起後に、発光を伴う基底状態への放射遷移を許容する材料を意味する。一般に、２つのクラスの発光体、即ち、蛍光およびリン光発光体が公知である。蛍光発光体という用語は、励起一重項状態から基底状態へ放射遷移が生じる材料または化合物を意味する。リン光発光体という用語は、好ましくは遷移金属を含有するルミネッセンス材料または化合物を意味する。
【０１３９】
ドーパントが系中で上記特性を引き起こす場合、発光体は、ドーパントと呼ばれることも多い。マトリックス材料とドーパントを含む系中のドーパントは、混合物の割合が低い方の成分を意味すると解釈される。これに対応して、マトリックス材料とドーパントを含む系中のマトリックス材料は、混合物の割合が高い方の成分を意味すると解釈される。したがって、リン光発光体という用語は、たとえばリン光ドーパントを意味すると解釈することもできる。
【０１４０】
発光が可能な化合物は、とりわけ、蛍光発光体およびリン光発光体を含む。これらは、とりわけ、スチルベン、スチルベンアミン、スチリルアミン、クマリン、ルブレン、ローダミン、チアゾール、チアジアゾール、シアニン、チオフェン、パラフェニレン、ペリレン、フタロシアニン、ポルフィリン、ケトン、キノリン、イミン、アントラセンおよび／またはピレン構造を含有する化合物を含む。室温であっても高効率で三重項状態から発光できる、即ち、電気蛍光ではなく、多くの場合エネルギー効率の上昇をもたらす電気リン光を呈する化合物が特に好ましい。この目的に適するのは、まず、原子番号が３６より大きい重い原子を含有する化合物である。上記の条件を満たすｄ−またはｆ−遷移金属を含有する化合物が好ましい。ここで、８〜１０族の元素（Ｒｕ、Ｏｓ、Ｒｈ、Ｉｒ、Ｐｄ、Ｐｔ）を含有する対応する化合物が特に好ましい。ここで、適する機能性化合物は、たとえばＷＯ０２／０６８４３５Ａ１、ＷＯ０２／０８１４８８Ａ１、ＥＰ１２３９５２６Ａ２およびＷＯ２００４／０２６８８６Ａ２などに記載の様々な錯体である。
【０１４１】
蛍光発光体として機能できる好ましい化合物を、以下の例により記載する。好ましい蛍光発光体は、モノスチリルアミン、ジスチリルアミン、トリスチリルアミン、テトラスチリルアミン、スチリルホスフィン、スチリルエーテル、およびアリールアミンのクラスから選択される。
【０１４２】
モノスチリルアミンは、１つの置換または無置換スチリル基と、少なくとも１つの、好ましくは芳香族アミンを含有する化合物を意味するものと解釈される。ジスチリルアミンは、２つの置換または無置換スチリル基と、少なくとも１つの、好ましくは芳香族アミンを含有する化合物を意味するものと解釈される。トリスチリルアミンは、３つの置換または無置換スチリル基と、少なくとも１つの、好ましくは芳香族アミンを含有する化合物を意味するものと解釈される。テトラスチリルアミンは、４つの置換または無置換スチリル基と、少なくとも１つの、好ましく芳香族アミンを含有する化合物を意味するものと解釈される。スチリル基は、特に好ましくはスチルベンであり、さらに置換されていてもよい。対応するホスフィンとエーテルは、アミンと同様に定義される。本発明の意味でのアリールアミンまたは芳香族アミンは、窒素に直接結合した３つの置換または無置換の芳香族またはヘテロ芳香族環系を含有する化合物を意味するものと解釈される。好ましくは、これらの芳香族またはヘテロ芳香族環系のうちの少なくとも１つは、好ましくは少なくとも１４個の芳香族環原子を有する縮合環系である。これらの好ましい例は、芳香族アントラセンアミン、芳香族アントラセンジアミン、芳香族ピレンアミン、芳香族ピレンジアミン、芳香族クリセンアミン、または芳香族クリセンジアミンである。芳香族アントラセンアミンは、１つのジアリールアミノ基が好ましくは９位でアントラセン基に直接結合している化合物を意味するものと解釈される。芳香族アントラセンジアミンは、２つのジアリールアミノ基が好ましくは２，６または９，１０位でアントラセン基に直接結合している化合物を意味するものと解釈される。芳香族ピレンアミン、ピレンジアミン、クリセンアミン、およびクリセンジアミンはこれと同様に定義され、ここで、ジアリールアミノ基は好ましくはピレンに１位または１，６位で結合している。
【０１４３】
さらに好ましい蛍光発光体は、とりわけＷＯ２００６／１２２６３０に記載のインデノフルオレンアミンまたはインデノフルオレンジアミン；とりわけＷＯ２００８／００６４４９に記載のベンゾインデノフルオレンアミンまたはベンゾインデノフルオレンジアミン；およびとりわけＷＯ２００７／１４０８４７に記載のジベンゾインデノフルオレンアミンまたはジベンゾインデノフルオレンジアミンから選択される。
【０１４４】
蛍光発光体として利用できるスチリルアミンのクラスからの化合物の例は、置換もしくは無置換トリスチルベンアミン、またはＷＯ２００６／０００３８８、ＷＯ２００６／０５８７３７、ＷＯ２００６／０００３８９、ＷＯ２００７／０６５５４９およびＷＯ２００７／１１５６１０に記載のドーパントである。ジスチリルベンゼンおよびジスチリルビフェニル誘導体は、ＵＳ５１２１０２９に記載されている。さらなるスチリルアミンを、ＵＳ２００７／０１２２６５６Ａ１に見出すことができる。
【０１４５】
特に好ましいスチリルアミン化合物は、ＵＳ７２５０５３２Ｂ２に記載の式ＥＭ−１の化合物、およびＤＥ１０２００５０５８５５７Ａ１に記載の式ＥＭ−２の化合物である：
【０１４６】
【化５】
2020501324.tif 000026
【０１４７】
特に好ましいトリアリールアミン化合物は、ＣＮ１５８３６９１Ａ、ＪＰ０８／０５３３９７ＡおよびＵＳ６２５１５３１Ｂ１、ＥＰ１９５７６０６Ａ１、ＵＳ２００８／０１１３１０１Ａ１、ＵＳ２００６／２１０８３０Ａ、ＷＯ２００８／００６４４９、ならびにＤＥ１０２００８０３５４１３に開示されている式ＥＭ−３〜ＥＭ−１５の化合物とその誘導体である：
【０１４８】
【化６−１】
2020501324.tif 000027
【０１４９】
【化６−２】
2020501324.tif 000028
【０１５０】
【化６−３】
2020501324.tif 000029
【０１５１】
蛍光発光体として利用できるさらなる好ましい化合物は、ナフタレン、アントラセン、テトラセン、ベンゾアントラセン、ベンゾフェナントレン（ＤＥ１０２００９００５７４６）、フルオレン、フルオランテン、ペリフランテン、インデノペリレン、フェナントレン、ペリレン（ＵＳ２００７／０２５２５１７Ａ１）、ピレン、クリセン、デカシクレン、コロネン、テトラフェニルシクロペンタジエン、ペンタフェニルシクロペンタジエン、フルオレン、スピロフルオレン、ルブレン、クマリン（ＵＳ４７６９２９２、ＵＳ６０２００７８、ＵＳ２００７／０２５２５１７Ａ１）、ピラン、オキサゾール、ベンゾオキサゾール、ベンゾチアゾール、ベンゾイミダゾール、ピラジン、ケイ皮酸エステル、ジケトピロロピロール、アクリドン、およびキナクリドン（ＵＳ２００７／０２５２５１７Ａ１）の誘導体から選択される。
【０１５２】
アントラセン化合物のうち、９，１０−置換アントラセン、たとえば９，１０−ジフェニルアントラセンおよび９，１０−ビス（フェニルエチニル）アントラセンなどが特に好ましい。１，４−ビス（９’−エチニルアントラセニル）−ベンゼンも好ましいドーパントである。
【０１５３】
同様に、ルブレン、クマリン、ローダミン、キナクリドンの誘導体、たとえばＤＭＱＡ（＝Ｎ，Ｎ’−ジメチルキナクリドン）など、ジシアノメチレンピラン、たとえばＤＣＭ（＝４−（ジシアノエチレン）−６−（４−ジメチルアミノスチリル−２−メチル）−４Ｈ−ピラン）など、チオピラン、ポリメチン、ピリリウムおよびチアピリリウム塩、ペリフランテン、ならびにインデノペリレンが好ましい。
【０１５４】
青色蛍光発光体は、好ましくはポリ芳香族化合物、たとえば９，１０−ジ（２−ナフチルアントラセン）および他のアントラセン誘導体など、テトラセン、キサンテン、ペリレンの誘導体、たとえば２，５，８，１１−テトラ−ｔ−ブチルペリレンなど、フェニレン、たとえば４，４’−ビス（９−エチル−３−カルバゾビニレン）−１，１’−ビフェニル、フルオレン、フルオランテン、アリールピレン（ＵＳ２００６／０２２２８８６Ａ１）、アリーレンビニレン（ＵＳ５１２１０２９、ＵＳ５１３０６０３）、ビス（アジニル）イミン−ホウ素化合物（ＵＳ２００７／００９２７５３Ａ１）、ビス（アジニル）メテン化合物、およびカルボスチリル化合物などである。
【０１５５】
さらなる好ましい青色蛍光発光体は、Ｃ．Ｈ．Ｃｈｅｎら：「Ｒｅｃｅｎｔ  ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔｓ  ｉｎ  ｏｒｇａｎｉｃ  ｅｌｅｃｔｒｏｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｔ  ｍａｔｅｒｉａｌｓ」Ｍａｃｒｏ−ｍｏｌ．Ｓｙｍｐ．１２５、（１９９７）１−４８および「Ｒｅｃｅｎｔ  ｐｒｏｇｒｅｓｓ  ｏｆ  ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  ｏｒｇａｎｉｃ  ｅｌｅｃｔｒｏｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｔ  ｍａｔｅｒｉａｌｓ  ａｎｄ  ｄｅｖｉｃｅｓ」Ｍａｔ．Ｓｃｉ．ａｎｄ  Ｅｎｇ．Ｒ、３９（２００２）、１４３−２２２に記載されている。
【０１５６】
さらなる好ましい青色蛍光発光体は、ＷＯ２０１０／０１２３２８Ａ１、ＷＯ２０１４／１１１２６９Ａ２、およびＰＣＴ／ＥＰ２０１７／０６６７１２に開示されている炭化水素である。
【０１５７】
リン光発光体として機能することができる好ましい化合物を、以下の例により記載する。
【０１５８】
リン光発光体の例が、ＷＯ００／７０６５５、ＷＯ０１／４１５１２、ＷＯ０２／０２７１４、ＷＯ０２／１５６４５、ＥＰ１１９１６１３、ＥＰ１１９１６１２、ＥＰ１１９１６１４、およびＷＯ２００５／０３３２４４によって明らかにされている。一般に、先行技術に従いリン光ＯＬＥＤに使用され、有機エレクトロルミネッセンスの分野で当業者に公知であるようなリン光錯体は全て適切であり、当業者は、進歩性を要することなくさらなるリン光錯体を使用することができる。
【０１５９】
リン光金属錯体は、好ましくはＩｒ、Ｒｕ、Ｐｄ、Ｐｔ、ＯｓまたはＲｅを含有する。
【０１６０】
好ましい配位子は、２−フェニルピリジン誘導体、７，８−ベンゾキノリン誘導体、２−（２−チエニル）ピリジン誘導体、２−（１−ナフチル）ピリジン誘導体、１−フェニルイソキノリン誘導体、３−フェニルイソキノリン誘導体、または２−フェニルキノリン誘導体である。これらの化合物は全て、青色用に、たとえばフルオロ、シアノおよび／またはトリフルオロメチル置換基により置換されていてもよい。補助配位子は、好ましくはアセチルアセトナートまたはピコリン酸である。
【０１６１】
特に、式ＥＭ−１６の四座配位子を有するＰｔまたはＰｄの錯体が適している。
【０１６２】
【化７】
2020501324.tif 000030
【０１６３】
式ＥＭ−１６の化合物は、ＵＳ２００７／００８７２１９Ａ１により詳細に記載されており、ここで、上記式中の置換基と添え字の説明のため、開示を目的としてこの明細書を参照する。さらに、拡張環系を有するＰｔ−ポルフィリン錯体（ＵＳ２００９／００６１６８１Ａ１）およびＩｒ錯体、たとえば２，３，７，８，１２，１３，１７，１８−オクタエチル−２１Ｈ、２３Ｈ−ポルフィリン−Ｐｔ（ＩＩ）、テトラフェニル−Ｐｔ（ＩＩ）テトラベンゾポルフィリン（ＵＳ２００９／００６１６８１Ａ１）、ｃｉｓ−ビス（２−フェニルピリジナト−Ｎ，Ｃ２’）Ｐｔ（ＩＩ）、ｃｉｓ−ビス（２−（２’−チエニル）ピリジナト−Ｎ，Ｃ３’）Ｐｔ（ＩＩ）、ｃｉｓ−ビス（２−（２’−チエニル）−キノリナト−Ｎ，Ｃ５’）Ｐｔ（ＩＩ）、（２−（４，６−ジフルオロフェニル）ピリジナト−Ｎ，Ｃ２’）Ｐｔ（ＩＩ）（アセチルアセトナート）、またはトリス（２−フェニルピリジナト−Ｎ，Ｃ２’）Ｉｒ（ＩＩＩ）（＝Ｉｒ（ｐｐｙ）３、緑色）、ビス（２−フェニルピリジナト−Ｎ，Ｃ２）Ｉｒ（ＩＩＩ）（アセチルアセトナート）（＝Ｉｒ（ｐｐｙ）２アセチルアセトナート、緑色、ＵＳ２００１／００５３４６２Ａ１、Ｂａｌｄｏ、Ｔｈｏｍｐｓｏｎら、Ｎａｔｕｒｅ  ４０３、（２０００）、７５０−７５３）、ビス（１−フェニルイソキノリナト−Ｎ，Ｃ２’）（２−フェニルピリジナト−Ｎ，Ｃ２’）イリジウム（ＩＩＩ）、ビス（２−フェニルピリジナト−Ｎ，Ｃ２’）（１−フェニルイソキノリナト−Ｎ，Ｃ２’）イリジウム（ＩＩＩ）、ビス（２−（２’−ベンゾチエニル）ピリジナト−Ｎ，Ｃ３’）イリジウム（ＩＩＩ）（アセチルアセトナート）、ビス（２−（４’，６’−ジフルオロフェニル）ピリジナト−Ｎ，Ｃ２’）イリジウム（ＩＩＩ）（ピコリナート）（ＦＩｒｐｉｃ、青色）、ビス（２−（４’，６’−ジフルオロフェニル）ピリジナト−Ｎ，Ｃ２’）Ｉｒ（ＩＩＩ）（テトラキス（１−ピラゾリル）ボラート）、トリス（２−（ビフェニル−３−イル）−４−ｔｅｒｔ−ブチルピリジン）イリジウム（ＩＩＩ）、（ｐｐｚ）２Ｉｒ（５ｐｈｄｐｙｍ）（ＵＳ２００９／００６１６８１Ａ１）、（４５ｏｏｐｐｚ）２Ｉｒ（５ｐｈｄｐｙｍ）（ＵＳ２００９／００６１６８１Ａ１）、２−フェニルピリジン−Ｉｒ錯体の誘導体、たとえばＰＱＩｒ（＝イリジウム（ＩＩＩ）ビス（２−フェニルキノリル−Ｎ，Ｃ２’）アセチルアセトナート）など、トリス（２−フェニルイソキノリナト−Ｎ，Ｃ）Ｉｒ（ＩＩＩ）（赤色）、ビス（２−（２’−ベンゾ［４，５−ａ］チエニル）ピリジナト−Ｎ，Ｃ３）Ｉｒ（アセチルアセトナート）（［Ｂｔｐ２Ｉｒ（ａｃａｃ）］、赤色、Ａｄａｃｈｉら、Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．７８（２００１）、１６２２−１６２４）である。
【０１６４】
同様に適するのは、三価のランタニド、たとえばＴｂ３＋およびＥｕ３＋などの錯体（Ｊ．Ｋｉｄｏら、Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．６５（１９９４）、２１２４、Ｋｉｄｏら、Ｃｈｅｍ．Ｌｅｔｔ．６５７、１９９０、ＵＳ２００７／０２５２５１７Ａ１）、またはマレオニトリルジチオレートを含むＰｔ（ＩＩ）、Ｉｒ（Ｉ）、Ｒｈ（Ｉ）のリン光錯体（Ｊｏｈｎｓｏｎら、ＪＡＣＳ１０５、１９８３、１７９５）、Ｒｅ（Ｉ）トリカルボニル−ジイミン錯体（とりわけＷｒｉｇｈｔｏｎ、ＪＡＣＳ９６、１９７４、９９８）、シアノ配位子とビピリジルまたはフェナントロリン配位子を有するＯｓ（ＩＩ）錯体（Ｍａら、Ｓｙｎｔｈ．Ｍｅｔａｌｓ９４、１９９８、２４５）である。
【０１６５】
三座配位子を有するさらなるリン光発光体が、ＵＳ６８２４８９５およびＵＳ１０／７２９２３８に記載されている。赤色発光リン光錯体は、ＵＳ６８３５４６９およびＵＳ６８３０８２８に見出される。
【０１６６】
リン光ドーパントとして使用される特に好ましい化合物は、とりわけＵＳ２００１／００５３４６２Ａ１およびＩｎｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．２００１、４０（７）、１７０４−１７１１、ＪＡＣＳ２００１、１２３（１８）、４３０４−４３１２に記載の式ＥＭ−１７の化合物とその誘導体である。
【０１６７】
【化８】
2020501324.tif 000031
【０１６８】
誘導体は、ＵＳ７３７８１６２Ｂ２、ＵＳ６８３５４６９Ｂ２およびＪＰ２００３／２５３１４５Ａに記載されている。
【０１６９】
さらに、ＵＳ７２３８４３７Ｂ２、ＵＳ２００９／００８６０７Ａ１およびＥＰ１３４８７１１に記載の式ＥＭ−１８〜ＥＭ−２１の化合物とその誘導体を、発光体として利用できる。
【０１７０】
【化９】
2020501324.tif 000032
【０１７１】
同様に、量子ドットを発光体として利用することができ、これらの材料は、ＷＯ２０１１／０７６３１４Ａ１に詳細に開示されている。
【０１７２】
特に、発光化合物と共にホスト材料として利用される化合物は、物質の様々なクラスからの材料を含む。
【０１７３】
ホスト材料は一般に、利用される発光体材料よりもＨＯＭＯとＬＵＭＯの間に大きいバンドギャップを有する。加えて、好ましいホスト材料は、正孔または電子輸送材料いずれかの特性を示す。さらに、ホスト材料は、電子および正孔輸送特性の両方を有することができる。
【０１７４】
ホスト材料は、場合により、特にホスト材料がＯＬＥＤにおいてリン光発光体と組み合わせて利用される場合、マトリックス材料とも呼ばれる。
【０１７５】
特に蛍光ドーパントと共に利用される好ましいホスト材料またはコホスト材料は、オリゴアリーレン（たとえば、ＥＰ６７６４６１による２，２’，７，７’−テトラフェニルスピロビフルオレン、またはジナフチルアントラセン）、特に縮合芳香族基を含有するオリゴアリーレン、たとえばアントラセン、ベンゾアントラセン、ベンゾフェナントレン（ＤＥ１０２００９００５７４６、ＷＯ２００９／０６９５６６）、フェナントレン、テトラセン、コロネン、クリセン、フルオレン、スピロフルオレン、ペリレン、フタロペリレン、ナフタロペリレン、デカシクレン、ルブレンなど、オリゴアリーレンビニレン（たとえばＥＰ６７６４６１によるＤＰＶＢｉ＝４，４’−ビス（２，２−ジフェニルエテニル）−１，１’−ビフェニルもしくはスピロ−ＤＰＶＢｉ）、ポリポダル金属錯体（たとえばＷＯ０４／０８１０１７による）、特に８−ヒドロキシキノリンの金属錯体、たとえばＡｌＱ３（＝アルミニウム（ＩＩＩ）トリス（８−ヒドロキシキノリン））もしくはビス（２−メチル−８−キノリノラト）−４−（フェニルフェノリノラト）アルミニウムの金属錯体であって、さらにイミダゾールキレートを含むもの（ＵＳ２００７／００９２７５３Ａ１）、およびキノリン金属錯体、アミノキノリン−金属錯体、ベンゾキノリン−金属錯体、正孔輸送化合物（たとえばＷＯ２００４／０５８９１１による）、電子輸送化合物、特にケトン、ホスフィンオキシド、スルホキシドなど（たとえばＷＯ２００５／０８４０８１およびＷＯ２００５／０８４０８２による）、アトロプ異性体（たとえばＷＯ２００６／０４８２６８による）、ボロン酸誘導体（たとえばＷＯ２００６／１１７０５２による）またはベンゾアントラセン（たとえばＷＯ２００８／１４５２３９による）のクラスから選択される。
【０１７６】
ホスト材料またはコホスト材料として機能できる特に好ましい化合物は、アントラセン、ベンゾアントラセンおよび／もしくはピレンを含むオリゴアリーレン、またはこれらの化合物のアトロプ異性体のクラスから選択される。本発明の意味でのオリゴアリーレンは、少なくとも３つのアリールまたはアリーレン基が互いに結合している化合物を意味するものと理解されることが意図される。
【０１７７】
好ましいホスト材料は、特に式（Ｈ−１）の化合物から選択される
【０１７８】
【化１０】
2020501324.tif 000033
【０１７９】
（式中、Ａｒ４、Ａｒ５、Ａｒ６は、出現する毎に同一であるかまたは異なり、任意に置換されていてもよい５〜３０個の芳香族環原子を有するアリールまたはヘテロアリール基であり、ｐは、１〜５の範囲の整数を表し；Ａｒ４、Ａｒ５およびＡｒ６の中のπ電子の合計は、ｐ＝１ならば少なくとも３０、ｐ＝２ならば少なくとも３６、ｐ＝３ならば少なくとも４２である）。
【０１８０】
式（Ｈ−１）の化合物において、Ａｒ５基は、特に好ましくはアントラセンを表し、Ａｒ４およびＡｒ６基は、９および１０位で結合しており、ここで、これらの基は、任意に置換されていてもよい。特に非常に好ましくは、Ａｒ４および／またはＡｒ６基の少なくとも一方が、１−もしくは２−ナフチル、２−、３−もしくは９−フェナントレニル、または２−、３−、４−、５−、６−もしくは７−ベンゾアントラセニルから選択される縮合アリール基である。アントラセン系化合物は、ＵＳ２００７／００９２７５３Ａ１およびＵＳ２００７／０２５２５１７Ａ１に記載されており、たとえば２−（４−メチルフェニル）−９，１０−ジ−（２−ナフチル）アントラセン、９−（２−ナフチル）−１０−（１，１’−ビフェニル）アントラセンおよび９，１０−ビス［４−（２，２−ジフェニルエテニル）フェニル］アントラセン、９，１０−ジフェニルアントラセン、９，１０−ビス（フェニルエチニル）アントラセン、ならびに１，４−ビス（９’−エチニルアントラセニル）ベンゼンである。２つのアントラセン単位を含有する化合物（ＵＳ２００８／０１９３７９６Ａ１）、たとえば１０，１０’−ビス［１，１’，４’，１’’］テルフェニル−２−イル−９，９’−ビスアントラセニルも好ましい。
【０１８１】
さらなる好ましい化合物は、アリールアミン、スチリルアミン、フルオレセイン、ジフェニルブタジエン、テトラフェニルブタジエン、シクロペンタジエン、テトラフェニルシクロペンタジエン、ペンタフェニルシクロペンタジエン、クマリン、オキサジアゾール、ビスベンゾオキサゾリン、オキサゾール、ピリジン、ピラジン、イミン、ベンゾチアゾール、ベンゾオキサゾール、ベンゾイミダゾール（ＵＳ２００７／００９２７５３Ａ１）の誘導体、たとえば２，２’，２’’−（１，３，５−フェニレン）トリス［１−フェニル−１Ｈ−ベンゾイミダゾール］、アルダジン、スチルベン、スチリルアリーレン誘導体、たとえば９，１０−ビス［４−（２，２−ジフェニルエテニル）−フェニル］アントラセン、およびジスチリルアリーレン誘導体（ＵＳ５１２１０２９）、ジフェニルエチレン、ビニルアントラセン、ジアミノカルバゾール、ピラン、チオピラン、ジケトピロロピロール、ポリメチン、ケイ皮酸エステル、ならびに蛍光染料である。
【０１８２】
アリールアミンおよびスチリルアミンの誘導体、たとえばＴＮＢ（＝４，４’−ビス［Ｎ−（１−ナフチル）−Ｎ−（２−ナフチル）アミノ］ビフェニル）が特に好ましい。金属オキシノイド錯体、たとえばＬｉＱまたはＡｌＱ３をコホストとして使用することができる。
【０１８３】
オリゴアリーレンをマトリックスとして含む好ましい化合物が、ＵＳ２００３／００２７０１６Ａ１、ＵＳ７３２６３７１Ｂ２、ＵＳ２００６／０４３８５８Ａ、ＷＯ２００７／１１４３５８、ＷＯ２００８／１４５２３９、ＪＰ３１４８１７６Ｂ２、ＥＰ１００９０４４、ＵＳ２００４／０１８３８３、ＷＯ２００５／０６１６５６Ａ１、ＥＰ０６８１０１９Ｂ１、ＷＯ２００４／０１３０７３Ａ１、ＵＳ５０７７１４２、ＷＯ２００７／０６５６７８、およびＤＥ１０２００９００５７４６に開示されており、ここで、特に好ましい化合物を式Ｈ−２〜Ｈ−８により記載する。
【０１８４】
【化１１】
2020501324.tif 000034
【０１８５】
さらに、ホストまたはマトリックスとして利用できる化合物として、リン光発光体と共に利用される材料が挙げられる。
【０１８６】
これらの化合物は、ポリマー中の構造要素として利用することもでき、ＣＢＰ（Ｎ，Ｎ−ビスカルバゾリルビフェニル）、カルバゾール誘導体（たとえばＷＯ２００５／０３９２４６、ＵＳ２００５／００６９７２９、ＪＰ２００４／２８８３８１、ＥＰ１２０５５２７またはＷＯ２００８／０８６８５１による）、アザカルバゾール（たとえばＥＰ１６１７７１０、ＥＰ１６１７７１１、ＥＰ１７３１５８４またはＪＰ２００５／３４７１６０による）、ケトン（たとえばＷＯ２００４／０９３２０７またはＤＥ１０２００８０３３９４３による）、ホスフィンオキシド、スルホキシドおよびスルホン（たとえばＷＯ２００５／００３２５３による）、オリゴフェニレン、芳香族アミン（たとえばＵＳ２００５／００６９７２９による）、双極性マトリックス材料（たとえばＷＯ２００７／１３７７２５による）、シラン（たとえばＷＯ２００５／１１１１７２による）、９，９−ジアリールフルオレン誘導体（たとえばＤＥ１０２００８０１７５９１による）、アザボロールまたはボロン酸エステル（たとえばＷＯ２００６／１１７０５２による）、トリアジン誘導体（たとえばＤＥ１０２００８０３６９８２による）、インドロカルバゾール誘導体（たとえばＷＯ２００７／０６３７５４またはＷＯ２００８／０５６７４６による）、インデノカルバゾール誘導体（たとえばＤＥ１０２００９０２３１５５およびＤＥ１０２００９０３１０２１による）、ジアザホスホール誘導体（たとえばＤＥ１０２００９０２２８５８による）、トリアゾール誘導体、オキサゾールおよびオキサゾール誘導体、イミダゾール誘導体、ポリアリールアルカン誘導体、ピラゾリン誘導体、ピラゾロン誘導体、ジスチリルピラジン誘導体、チオピランジオキシド誘導体、フェニレンジアミン誘導体、第３級芳香族アミン、スチリルアミン、アミノ置換カルコン誘導体、インドール、ヒドラゾン誘導体、スチルベン誘導体、シラザン誘導体、芳香族ジメチリデン化合物、カルボジイミド誘導体、トリアリールアミノフェノール配位子をさらに含有してもよい８−ヒドロキシキノリン誘導体の金属錯体、たとえばＡｌＱ３（ＵＳ２００７／０１３４５１４Ａ１）、金属錯体／ポリシラン化合物、ならびにチオフェン、ベンゾチオフェンおよびジベンゾチオフェン誘導体が挙げられる。
【０１８７】
好ましいカルバゾール誘導体の例は、ｍＣＰ（＝１，３−Ｎ，Ｎ−ジ−カルバゾリルベンゼン（＝９，９’−（１，３−フェニレン）ビス−９Ｈ−カルバゾール））（式Ｈ−９）、ＣＤＢＰ（＝９，９’−（２，２’−ジメチル［１，１’−ビフェニル］−４，４’−ジイル）ビス−９Ｈ−カルバゾール）、１，３−ビス（Ｎ，Ｎ’−ジカルバゾリル）ベンゼン（＝１，３−ビス（カルバゾール−９−イル）ベンゼン）、ＰＶＫ（ポリビニルカルバゾール）、３，５−ジ（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）ビフェニル、およびＣＭＴＴＰ（式Ｈ−１０）である。特に言及される化合物は、ＵＳ２００７／０１２８４６７Ａ１およびＵＳ２００５／０２４９９７６Ａ１に開示されている（式Ｈ−１１およびＨ−１３）。
【０１８８】
【化１２】
2020501324.tif 000035
【０１８９】
好ましいテトラアリール−Ｓｉ化合物が、たとえばＵＳ２００４／０２０９１１５、ＵＳ２００４／０２０９１１６、ＵＳ２００７／００８７２１９Ａ１、およびＨ．Ｇｉｌｍａｎ、Ｅ．Ａ．Ｚｕｅｃｈ、Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ＆  Ｉｎｄｕｓｔｒｙ（Ｌｏｎｄｏｎ、Ｕｎｉｔｅｄ  Ｋｉｎｇｄｏｍ）、１９６０、１２０に開示されている。
【０１９０】
特に好ましいテトラアリール−Ｓｉ化合物を、式Ｈ−１４〜Ｈ−２０により記載する。
【０１９１】
【化１３−１】
2020501324.tif 000036
【０１９２】
【化１３−２】
2020501324.tif 000037
【０１９３】
リン光ドーパント用のマトリックスの調製に特に好ましい群４からの化合物が、とりわけＤＥ１０２００９０２２８５８、ＤＥ１０２００９０２３１５５、ＥＰ６５２２７３Ｂ１、ＷＯ２００７／０６３７５４およびＷＯ２００８／０５６７４６に開示されており、ここで、特に好ましい化合物を式Ｈ−２１〜Ｈ−２４により記載する。
【０１９４】
【化１４】
2020501324.tif 000038
【０１９５】
本発明に従い利用でき、ホスト材料として機能できる機能性化合物に関し、少なくとも１個の窒素原子を含有する物質が特に好ましい。これらは、好ましくは芳香族アミン、トリアジン誘導体およびカルバゾール誘導体を含む。したがって、カルバゾール誘導体は、特に、驚くべき高効率を示す。トリアジン誘導体は、電子デバイスの予期しないほどの長寿命をもたらす。
【０１９６】
複数の異なるマトリックス材料、特に少なくとも１種の電子輸送マトリックス材料と少なくとも１種の正孔輸送マトリックス材料を混合物として利用することも好ましい場合がある。たとえばＷＯ２０１０／１０８５７９に記載されているような、電荷輸送マトリックス材料と、電荷輸送には関与するとしても顕著な程度には関与しない電気的に不活性なマトリックス材料との混合物の使用も同様に好ましい。
【０１９７】
一重項状態から三重項状態への移行を改善し、発光体特性を有する機能性化合物の支持に利用され、これらの化合物のリン光特性を改善する化合物を利用することがさらに可能である。この目的に適するのは特に、たとえばＷＯ２００４／０７０７７２Ａ２およびＷＯ２００４／１１３４６８Ａ１に記載されているような、カルバゾールおよび架橋カルバゾール二量体単位である。この目的に同じく適切なのは、たとえばＷＯ２００５／０４０３０２Ａ１に記載されているような、ケトン、ホスフィンオキシド、スルホキシド、スルホン、シラン誘導体および類似の化合物である。
【０１９８】
さらに、調合物は、ワイドバンドギャップ材料を機能材料として含んでもよい。ワイドバンドギャップ材料は、ＵＳ７，２９４，８４９の開示内容の意味の材料を意味するものと解釈される。これらの系は、エレクトロルミネッセントデバイスにおいて特に有利な性能データを呈する。
【０１９９】
ワイドバンドギャップ材料として利用される化合物は、２．５ｅＶ以上、好ましくは３．０ｅＶ以上、特に好ましくは３．５ｅＶ以上のバンドギャップを好ましくは有することができる。バンドギャップは、とりわけ最高被占分子軌道（ＨＯＭＯ）と最低空分子軌道（ＬＵＭＯ）のエネルギー準位によって計算できる。
【０２００】
さらに、調合物は、正孔阻止材料（ＨＢＭ）を機能材料として含んでもよい。正孔阻止材料は、特にこの材料が発光層または正孔輸送層に隣接する層の形態で配置される場合、多層系において正孔（正電荷）の伝達を防止または最小化する材料を意味する。一般に、正孔阻止材料は、隣接層の中の正孔輸送材料よりも低いＨＯＭＯ準位を有する。正孔阻止層は多くの場合、ＯＬＥＤにおいて発光層と電子輸送層の間に配置される。
【０２０１】
原則として、任意公知の正孔阻止材料を利用することが可能である。本願の他の場所に記載される他の正孔阻止材料に加え、有利な正孔阻止材料は、金属錯体（ＵＳ２００３／００６８５２８）、たとえばビス（２−メチル−８−キノリノラト）（４−フェニルフェノラト）アルミニウム（ＩＩＩ）（ＢＡｌＱ）などである。Ｆａｃ−トリス（１−フェニルピラゾラト−Ｎ，Ｃ２）−イリジウム（ＩＩＩ）（Ｉｒ（ｐｐｚ）３）がこの目的のために同様に利用されている（ＵＳ２００３／０１７５５５３Ａ１）。フェナントロリン誘導体、たとえばＢＣＰなど、またはフタルイミド、たとえばＴＭＰＰなども同様に利用できる。
【０２０２】
さらに、有利な正孔阻止材料が、ＷＯ００／７０６５５Ａ２、ＷＯ０１／４１５１２およびＷＯ０１／９３６４２Ａ１に記載されている。
【０２０３】
さらに、調合物は、電子阻止材料（ＥＢＭ）を機能材料として含んでもよい。電子阻止材料は、特にこの材料が発光層または電子輸送層に隣接する層の形態で配置される場合、多層系において電子の伝達を防止または最小化する材料を意味する。一般に、電子阻止材料は、隣接層の中の電子輸送材料よりも高いＬＵＭＯ準位を有する。
【０２０４】
原則として、任意公知の電子阻止材料を利用することが可能である。本願の他の場所に記載される他の電子阻止材料に加え、有利な電子阻止材料は、遷移金属錯体、たとえばＩｒ（ｐｐｚ）３（ＵＳ２００３／０１７５５５３）などである。
【０２０５】
電子阻止材料は、好ましくはアミン、トリアリールアミン、およびその誘導体から選択することができる。
【０２０６】
さらに、調合物に有機機能材料として利用できる機能性化合物は、低分子量化合物である場合、好ましくは３，０００ｇ／ｍｏｌ以下、特に好ましくは２，０００ｇ／ｍｏｌ以下、とりわけ好ましくは１，８００ｇ／ｍｏｌ以下の分子量を有する。
【０２０７】
特に興味深いのは、さらに、高いガラス転移温度により特徴付けられる機能性化合物である。これに関連し、調合物に有機機能材料として利用できる特に好ましい機能性化合物は、ＤＩＮ５１００５に従い判定されるガラス転移温度が７０℃以上、好ましくは１００℃以上、特に好ましくは１２５℃以上、とりわけ好ましくは１５０℃以上のものである。
【０２０８】
調合物は、ポリマーを有機機能材料としてさらに含んでもよい。有機機能材料として上に記載される化合物は、比較的低分子量を有することが多く、ポリマーと混合することもできる。これらの化合物を共有結合的にポリマーに組み込むことが同様に可能である。これは、特に、反応性脱離基、たとえば臭素、ヨウ素、塩素、ボロン酸もしくはボロン酸エステル、または反応性重合可能基、たとえばオレフィンもしくはオキセタンによって置換された化合物により可能である。これらは、対応するオリゴマー、デンドリマーまたはポリマー製造用のモノマーとして使用することができる。ここでのオリゴマー化または重合は、好ましくは、ハロゲン官能基もしくはボロン酸官能基により、または重合可能基により起きる。さらに、この種の基を介してポリマーを架橋させることが可能である。本発明による化合物とポリマーを、架橋または非架橋層として利用することができる。
【０２０９】
有機機能材料として利用できるポリマーは多くの場合、上記の化合物の文脈において記載した単位または構造要素、とりわけＷＯ０２／０７７０６０Ａ１、ＷＯ２００５／０１４６８９Ａ２およびＷＯ２０１１／０７６３１４Ａ１において開示され広く記載されたものを含有する。これらは、参照することにより本願に組み込まれる。機能材料は、たとえば下記のクラスに由来するものとすることができる：
群１：正孔注入および／または正孔輸送特性を生成することができる構造要素；
群２：電子注入および／または電子輸送特性を生成することができる構造要素；
群３：群１および群２に関連して記載される特性を併せ持つ構造要素；
群４：発光特性、特にリン光基を有する構造要素；
群５：いわゆる一重項状態から三重項状態への移行を改善する構造要素；
群６：結果として得られるポリマーの形態または発光色に影響を与える構造要素；
群７：典型的には骨格として使用される構造要素。
【０２１０】
ここでの構造要素は、さらに様々な機能を有していてもよく、明確な割り当てが有利である必要はない。たとえば、群１の構造要素が同様に骨格として機能してもよい。
【０２１１】
群１からの構造要素を含有する有機機能材料として利用される正孔輸送または正孔注入特性を有するポリマーは、好ましくは上記の正孔輸送または正孔注入材料に対応する単位を含有してもよい。
【０２１２】
群１のさらなる好ましい構造要素は、たとえば、トリアリールアミン、ベンジジン、テトラアリール−パラ−フェニレンジアミン、カルバゾール、アズレン、チオフェン、ピロール、およびフラン誘導体、ならびに高ＨＯＭＯを有するさらなるＯ、ＳまたはＮ含有ヘテロ環式化合物である。これらのアリールアミンおよびヘテロ環式化合物は、好ましくは−５．８ｅＶ（対真空準位）を超え、特に好ましくは−５．５ｅＶを超えるＨＯＭＯを有する。
【０２１３】
とりわけ、下記の式ＨＴＰ−１の反復単位の少なくとも１つを含有する正孔輸送または正孔注入特性を有するポリマーが好ましい：
【０２１４】
【化１５】
2020501324.tif 000039
【０２１５】
（式中、符号は下記の意味を有する：
Ａｒ１は、各場合において、異なる反復単位に対して同一であるかまたは異なり、単結合、または任意に置換されていてもよい単環式もしくは多環式アリール基であり；
Ａｒ２は、各場合において、異なる反復単位に対して同一であるかまたは異なり、任意に置換されていてもよい単環式または多環式アリール基であり；
Ａｒ３は、各場合において、異なる反復単位に対して同一であるかまたは異なり、任意に置換されていてもよい単環式または多環式アリール基であり；
ｍは、１、２または３である）。
【０２１６】
式ＨＴＰ−１Ａ〜ＨＴＰ−１Ｃの単位からなる群から選択されるＨＴＰ−１の反復単位が特に好ましい：
【０２１７】
【化１６】
2020501324.tif 000040
【０２１８】
（式中、符号は下記の意味を有する：
Ｒａは、出現する毎に同一であるかまたは異なり、Ｈ、置換もしくは無置換芳香族もしくはヘテロ芳香族基、アルキル、シクロアルキル、アルコキシ、アラルキル、アリールオキシ、アリールチオ、アルコキシカルボニル、シリルもしくはカルボキシル基、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、またはヒドロキシ基であり；
ｒは、０、１、２、３または４であり、
ｓは、０、１、２、３、４または５である）。
【０２１９】
とりわけ、下記の式ＨＴＰ−２の反復単位の少なくとも１つを含有する正孔輸送または正孔注入特性を有するポリマーが好ましい：
【０２２０】
【化１７】
2020501324.tif 000041
【０２２１】
（式中、符号は下記の意味を有する：
Ｔ１およびＴ２は、チオフェン、セレノフェン、チエノ［２，３−ｂ］チオフェン、チエノ［３，２−ｂ］チオフェン、ジチエノチオフェン、ピロールおよびアニリンから独立して選択され、ここで、これらの基は１つ以上のラジカルＲｂによって置換されていてもよく；
Ｒｂは、出現する毎にハロゲン、−ＣＮ、−ＮＣ、−ＮＣＯ、−ＮＣＳ、−ＯＣＮ、−ＳＣＮ、−Ｃ（＝Ｏ）ＮＲ０Ｒ００、−Ｃ（＝Ｏ）Ｘ、−Ｃ（＝Ｏ）Ｒ０、−ＮＨ２、−ＮＲ０Ｒ００、−ＳＨ、−ＳＲ０、−ＳＯ３Ｈ、−ＳＯ２Ｒ０、−ＯＨ、−ＮＯ２、−ＣＦ３、−ＳＦ５、任意に置換されていてもよく任意に１個以上のヘテロ原子を含有していてもよい、１〜４０個の炭素原子を有する任意に置換されていてもよいシリル、カルビルまたはヒドロカルビル基から独立して選択され；
Ｒ０およびＲ００は、それぞれ独立してＨ、または任意に置換されていてもよく任意に１個以上のヘテロ原子を含有していてもよい、１〜４０個の炭素原子を有する任意に置換されていてもよいカルビルもしくはヒドロカルビル基であり；
Ａｒ７およびＡｒ８は、互いに独立して、任意に置換されていてもよく任意に隣接するチオフェンまたはセレノフェン基の一方または両方の２，３位に結合していてもよい、単環式または多環式アリールまたはヘテロアリール基を表し；
ｃおよびｅは、互いに独立して０、１、２、３または４であり、ここで、１＜ｃ＋ｅ≦６であり；
ｄおよびｆは、互いに独立して０、１、２、３または４である）。
【０２２２】
正孔輸送または正孔注入特性を有するポリマーの好ましい例が、とりわけＷＯ２００７／１３１５８２Ａ１およびＷＯ２００８／００９３４３Ａ１に記載されている。
【０２２３】
群２からの構造要素を含有する有機機能材料として利用される電子注入および／または電子輸送特性を有するポリマーは、好ましくは上記の電子注入および／または電子輸送材料に対応する単位を含有してもよい。
【０２２４】
電子注入および／または電子輸送特性を有する群２のさらなる好ましい構造要素は、たとえば、ピリジン、ピリミジン、ピリダジン、ピラジン、オキサジアゾール、キノリン、キノキサリン、およびフェナジン基、さらにトリアリールボラン基、または低ＬＵＭＯ準位を有するさらなるＯ、ＳもしくはＮ含有ヘテロ環式化合物から誘導される。これらの群２の構造要素は、好ましくは−２．７ｅＶ未満（対真空準位）、特に好ましくは−２．８ｅＶ未満のＬＵＭＯを有する。
【０２２５】
有機機能材料は、好ましくは群３からの構造要素を含有するポリマーとすることができ、ここで、正孔および電子移動性を改善する構造要素（即ち、群１および２からの構造要素）は、互いに直接結合している。これらの構造要素の一部は、発光体として機能でき、ここで、発光色は、たとえば緑色、赤色または黄色にシフトされてもよい。したがって、それらの使用は、たとえば、元来青色に発光するポリマーによる他の発光色または広帯域発光の生成にとって有利である。
【０２２６】
群４からの構造要素を含有する有機機能材料として利用される発光特性を有するポリマーは、好ましくは上記の発光体材料に対応する単位を含有していてもよい。ここで、リン光基、特に８〜１０族の元素（Ｒｕ、Ｏｓ、Ｒｈ、Ｉｒ、Ｐｄ、Ｐｔ）を含有する対応する単位を含有する上記の発光金属錯体を含有するポリマーが好ましい。
【０２２７】
いわゆる一重項状態から三重項状態への移行を改善する群５の単位を含有する有機機能材料として利用されるポリマーは、好ましくはリン光化合物の支持に利用することができ、好ましくは上記の群４の構造要素を含有するポリマーである。ここでは、高分子三重項マトリックスを使用することができる。
【０２２８】
この目的に適するのは、特に、たとえばＤＥ１０３０４８１９Ａ１およびＤＥ１０３２８６２７Ａ１に記載されているような、カルバゾールおよび連結カルバゾール二量体単位である。同じくこの目的に適するのは、たとえばＤＥ１０３４９０３３Ａ１に記載されているようなケトン、ホスフィンオキシド、スルホキシド、スルホンおよびシラン誘導体、ならびに類似の化合物である。さらに、好ましい構造単位は、リン光化合物と共に利用されるマトリックス材料に関連して上に記載した化合物に由来するものとすることができる。
【０２２９】
さらなる有機機能材料は、好ましくはポリマーの形態または発光色に影響を与える群６の単位を含有するポリマーである。上に言及されたポリマーの他に、これらは、上記の基にカウントされない少なくとも１つのさらなる芳香族または別の共役構造を有するものである。したがって、これらの基は、電荷担体移動性、非有機金属錯体、または一重項−三重項移行に対して効果がほとんどないか、全くない。
【０２３０】
ポリマーは、架橋性基、たとえばスチレン、ベンゾシクロブテン、エポキシド、およびオキセタン部分をさらに含んでもよい
この種の構造単位は、結果として得られるポリマーの形態または発光色に影響を与えることができる。したがって、構造単位によっては、これらのポリマーは、発光体として使用することもできる。
【０２３１】
したがって、蛍光ＯＬＥＤの場合、６〜４０個のＣ原子を有する芳香族構造要素、またはトラン、スチルベンもしくはビススチリルアリーレン誘導体単位が好ましく、そのそれぞれは、１つ以上のラジカルによって置換されていてもよい。ここでは、１，４−フェニレン、１，４−ナフチレン、１，４−もしくは９，１０−アントリレン、１，６−、２，７−もしくは４，９−ピレニレン、３，９−もしくは３，１０−ペリレニレン、４，４’−ビフェニレン、４，４’’−テルフェニリレン、４，４’−ビ−１，１’−ナフチリレン、４，４’−トラニレン、４，４’−スチルベニレン、または４，４’’−ビススチリルアリーレン誘導体から誘導される基の使用が特に好ましい。
【０２３２】
有機機能材料として利用されるポリマーは、好ましくは群７の単位を含有し、好ましくは、多くの場合骨格として使用される６〜４０個のＣ原子を有する芳香族構造を含有する。
【０２３３】
これらは、とりわけ、たとえばＵＳ５９６２６３１、ＷＯ２００６／０５２４５７Ａ２およびＷＯ２００６／１１８３４５Ａ１に開示されている４，５−ジヒドロピレン誘導体、４，５，９，１０−テトラ−ヒドロピレン誘導体、フルオレン誘導体、たとえばＷＯ２００３／０２０７９０Ａ１に開示されている９，９−スピロビフルオレン誘導体、たとえばＷＯ２００５／１０４２６４Ａ１に開示されている９，１０−フェナントレン誘導体、たとえばＷＯ２００５／０１４６８９Ａ２に開示されている９，１０−ジヒドロフェナントレン誘導体、たとえばＷＯ２００４／０４１９０１Ａ１およびＷＯ２００４／１１３４１２Ａ２に開示されている５，７−ジヒドロジベンゾオキセピン誘導体とｃｉｓ−およびｔｒａｎｓ−インデノフルオレン誘導体、ならびにたとえばＷＯ２００６／０６３８５２Ａ１に開示されているビナフチレン誘導体、ならびにたとえばＷＯ２００５／０５６６３３Ａ１、ＥＰ１３４４７８８Ａ１、ＷＯ２００７／０４３４９５Ａ１、ＷＯ２００５／０３３１７４Ａ１、ＷＯ２００３／０９９９０１Ａ１およびＤＥ１０２００６００３７１０に開示されているさらなる単位を含む。
【０２３４】
たとえばＵＳ５，９６２，６３１、ＷＯ２００６／０５２４５７Ａ２およびＷＯ２００６／１１８３４５Ａ１に開示されているフルオレン誘導体、たとえばＷＯ２００３／０２０７９０Ａ１に開示されているスピロビフルオレン誘導体、たとえばＷＯ２００５／０５６６３３Ａ１、ＥＰ１３４４７８８Ａ１およびＷＯ２００７／０４３４９５Ａ１に開示されているベンゾフルオレン、ジベンゾフルオレン、ベンゾチオフェンおよびジベンゾフルオレン基とその誘導体から選択される群７の構造単位が特に好ましい。
【０２３５】
特に好ましい群７の構造要素は、一般式ＰＢ−１で表される：
【０２３６】
【化１８】
2020501324.tif 000042
【０２３７】
（式中、符号と添え字は、下記の意味を有する：
Ａ、ＢおよびＢ’はそれぞれ、また、異なる反復単位に対して同一であるかまたは異なっており、好ましくは−ＣＲｃＲｄ−、−ＮＲｃ−、−ＰＲｃ−、−Ｏ−、−Ｓ−、−ＳＯ−、−ＳＯ２−、−ＣＯ−、−ＣＳ−、−ＣＳｅ−、−Ｐ（＝Ｏ）Ｒｃ−、−Ｐ（＝Ｓ）Ｒｃ−および−ＳｉＲｃＲｄ−から選択される二価基であり；
ＲｃおよびＲｄは、出現する毎にＨ、ハロゲン、−ＣＮ、−ＮＣ、−ＮＣＯ、−ＮＣＳ、−ＯＣＮ、−ＳＣＮ、−Ｃ（＝Ｏ）ＮＲ０Ｒ００、−Ｃ（＝Ｏ）Ｘ、−Ｃ（＝Ｏ）Ｒ０、−ＮＨ２、−ＮＲ０Ｒ００、−ＳＨ、−ＳＲ０、−ＳＯ３Ｈ、−ＳＯ２Ｒ０、−ＯＨ、−ＮＯ２、−ＣＦ３、−ＳＦ５、任意に置換されていてもよく任意に１個以上のヘテロ原子を含有していてもよい１〜４０個の炭素原子を有する任意に置換されていてもよいシリル、カルビルまたはヒドロカルビル基から独立して選択され、ここで、ＲｃおよびＲｄは、任意にそれらが結合しているフルオレンラジカルと共にスピロ基を形成してもよく；
Ｘは、ハロゲンであり；
Ｒ０およびＲ００はそれぞれ独立して、Ｈ、または任意に置換されていてもよく任意に１個以上のヘテロ原子を含有していてもよい、１〜４０個の炭素原子を有する任意に置換されていてもよいカルビルもしくはヒドロカルビル基であり；
ｇは、各場合において、独立して０または１であり、ｈは、各場合において、独立して０または１であり、ここで、副単位中のｇとｈの合計は好ましくは１であり；
ｍは、１以上の整数であり；
Ａｒ１およびＡｒ２は、互いに独立して任意に置換されていてもよく任意にインデノフルオレンの７，８位または８，９位に結合されていてもよい単環式または多環式アリールまたはヘテロアリール基を表し；
ａおよびｂは、互いに独立して０または１である）。
【０２３８】
ＲｃおよびＲｄ基がこれらの基が結合しているフルオレン群と共にスピロ基を形成する場合、この基は好ましくはスピロビフルオレンを表す。
【０２３９】
式ＰＢ−１Ａ〜ＰＢ−１Ｅの単位からなる群から選択される式ＰＢ−１の反復単位が特に好ましい：
【０２４０】
【化１９−１】
2020501324.tif 000043
【０２４１】
【化１９−２】
2020501324.tif 000044
【０２４２】
（式中、Ｒｃは、式ＰＢ−１について上に記載した意味を有し、ｒは、０、１、２、３または４であり、Ｒｅは、ラジカルＲｃと同じ意味を有する）。
【０２４３】
Ｒｅは、好ましくは−Ｆ、−Ｃｌ、−Ｂｒ、−Ｉ、−ＣＮ、−ＮＯ２、−ＮＣＯ、−ＮＣＳ、−ＯＣＮ、−ＳＣＮ、−Ｃ（＝Ｏ）ＮＲ０Ｒ００、−Ｃ（＝Ｏ）Ｘ、−Ｃ（＝Ｏ）Ｒ０、−ＮＲ０Ｒ００、４〜４０個、好ましくは６〜２０個のＣ原子を有する任意に置換されていてもよいシリル、アリールもしくはヘテロアリール基、または１〜２０個、好ましくは１〜１２個のＣ原子を有する直鎖、分枝もしくは環状アルキル、アルコキシ、アルキルカルボニル、アルコキシカルボニル、アルキルカルボニルオキシもしくはアルコキシカルボニルオキシ基であり、ここで、１個以上の水素原子は任意にＦまたはＣｌによって置換されていてもよく、Ｒ０、Ｒ００基およびＸは、式ＰＢ−１について上に記載した意味を有する。
【０２４４】
式ＰＢ−１Ｆ〜ＰＢ−１Ｉの単位からなる群から選択される式ＰＢ−１の反復単位が特に好ましい：
【０２４５】
【化２０】
2020501324.tif 000045
【０２４６】
（式中、符号は下記の意味を有する：
Ｌは、Ｈ、ハロゲン、または１〜１２個のＣ原子を有する任意にフッ素化されていてもよい直鎖状もしくは分枝アルキルもしくはアルコキシ基であり、好ましくはメチル、ｉ−プロピル、ｔ−ブチル、ｎ−ペントキシまたはトリフルオロメチルを表し；
Ｌ’は、１〜１２個のＣ原子を有する任意にフッ素化されていてもよい直鎖状または分枝アルキルまたはアルコキシ基であり、好ましくはｎ−オクチルまたはｎ−オクチルオキシを表す）。
【０２４７】
本発明を実施するには、上記群１〜７の構造要素の２種以上を含有するポリマーが好ましい。さらに、ポリマーは、好ましくは上記の１つの群からの構造要素の２種以上を含有する、即ち、１つの群から選択される構造要素の混合物を含むことが規定されてもよい。
【０２４８】
特に、発光特性、好ましくは少なくとも１種のリン光基を有する少なくとも１種の構造要素（群４）の他に、少なくとも１種のさらなる上記群１〜３、５または６の構造要素を追加で含有するポリマーが特に好ましく、ここで、これらは好ましくは群１〜３から選択される。
【０２４９】
様々なクラスの基の割合は、ポリマー中に存在する場合、広い範囲内とすることができ、ここで、これらは、当業者には公知である。各場合において、上記群１〜７の構造要素から選択される、ポリマー中に存在する１つのクラスの割合が、好ましくは各場合において５ｍｏｌ％以上、特に好ましくは各場合において１０ｍｏｌ％以上である場合、驚くべき利点を達成することができる。
【０２５０】
白色発光コポリマーの調製が、とりわけＤＥ１０３４３６０６Ａ１に詳細に記載されている。
【０２５１】
溶解度を向上させるため、ポリマーは、対応する基を含有してもよい。好ましくは、ポリマーが置換基を含有し、その結果反復単位１つ当たり平均で少なくとも２個の非芳香族炭素原子、特に好ましくは少なくとも４個、とりわけ好ましくは少なくとも８個の非芳香族炭素原子が存在し、ここで、平均は数平均に関することが規定されてもよい。ここで、個々の炭素原子は、たとえば、ＯまたはＳによって置きかえられていてもよい。ただし、特定の割合の、任意に全ての反復単位が、非芳香族炭素原子を含有する置換基を含有しないことも可能である。ここでは、長鎖置換基は、有機機能材料を用いて得ることができる層に悪影響を及ぼす可能性があるため、短鎖置換基が好ましい。置換基は、好ましくは直鎖中に１２個以下の炭素原子、好ましくは８個以下の炭素原子、特に好ましくは６個以下の炭素原子を含有する。
【０２５２】
発明に従い有機機能材料として利用されるポリマーは、ランダム、交互もしくはレジオ規則性コポリマー、ブロックコポリマー、またはこれらのコポリマー形態の組合せとすることができる。
【０２５３】
さらなる態様において、有機機能材料として利用されるポリマーは、側鎖を有する非共役ポリマーとすることができ、ここで、この態様は、ポリマーに基づくリン光ＯＬＥＤの場合に特に重要である。一般に、リン光ポリマーは、ビニル化合物のフリーラジカル共重合によって得ることができ、ここで、これらのビニル化合物は、とりわけＵＳ７２５０２２６Ｂ２に開示されているように、リン光発光体を有する少なくとも１つの単位および／または少なくとも１つの電荷輸送単位を含有する。さらなるリン光ポリマーが、とりわけＪＰ２００７／２１１２４３Ａ２、ＪＰ２００７／１９７５７４Ａ２、ＵＳ７２５０２２６Ｂ２およびＪＰ２００７／０５９９３９Ａに記載されている。
【０２５４】
さらなる好ましい態様において、非共役のポリマーは、スペーサー単位により互いに連結された骨格単位を含有する。骨格単位に基づく非共役のポリマーに基づくこうした三重項発光体の例が、たとえばＤＥ１０２００９０２３１５４に開示されている。
【０２５５】
さらなる好ましい態様において、非共役ポリマーは、蛍光発光体として設計することができる。側鎖を有する非共役ポリマーに基づく好ましい蛍光発光体は、アントラセンもしくはベンゾアントラセン基、またはこれらの基の誘導体を側鎖に含有し、ここで、これらのポリマーは、たとえばＪＰ２００５／１０８５５６、ＪＰ２００５／２８５６６１およびＪＰ２００３／３３８３７５に開示されている。
【０２５６】
これらのポリマーは多くの場合、電子または正孔輸送材料として利用することができ、ここで、これらのポリマーは、好ましくは非共役ポリマーとして設計される。
【０２５７】
さらに、本発明において使用される溶液において有機機能材料として利用される機能性化合物は、高分子化合物の場合、好ましくは１０，０００ｇ／ｍｏｌ以上、特に好ましくは２０，０００ｇ／ｍｏｌ以上、とりわけ好ましくは５０，０００ｇ／ｍｏｌ以上の分子量Ｍｗを有する。
【０２５８】
ここで、ポリマーの分子量Ｍｗは、好ましくは１０，０００〜２，０００，０００ｇ／ｍｏｌの範囲、特に好ましくは２０，０００〜１，０００，０００ｇ／ｍｏｌの範囲、非常に特に好ましくは５０，０００〜３００，０００ｇ／ｍｏｌの範囲である。分子量Ｍｗは、内部ポリスチレン標準に対してＧＰＣ（＝ゲル浸透クロマトグラフィー）により決定される。
【０２５９】
機能性化合物の説明のための上記に引用した出版物は、開示を目的として参照することにより本願に組み込まれる。
【０２６０】
本発明において使用される溶液は、電子デバイスのそれぞれの機能層の製造に必要な有機機能材料を全て含んでもよい。たとえば、正孔輸送、正孔注入、電子輸送または電子注入層が１種の機能性化合物から正確に構築される場合、溶液は、この化合物を有機機能材料として正確に含む。たとえば、発光層が発光体をマトリックスまたはホスト材料と組み合わせて含む場合、本願において他の場所でより詳細に説明したように、溶液は、有機機能材料として発光体とマトリックスまたはホスト材料の混合物を正確に含む。
【０２６１】
前記成分の他に、本発明において使用される溶液は、さらなる添加剤および加工助剤を含んでもよい。これらは、とりわけ、表面活性物質（界面活性剤）、滑沢剤およびグリース、粘度を調整する添加剤、伝導性を増加させる添加剤、分散剤、疎水化剤、接着促進剤、流動性向上剤、消泡剤、脱気剤、反応性または非反応性であってもよい希釈剤、充填剤、補助剤、加工助剤、染料、顔料、安定剤、増感剤、ナノ粒子、ならびに阻害剤を含む。
【０２６２】
本発明はさらに、本発明の方法によって得ることができる電子デバイスに関する。電子デバイスは、上記の本発明の電子デバイスの製造方法によって調製される少なくとも２つの隣接する機能層を有する。
【０２６３】
本発明の方法において使用される溶液は、好ましい電子または光電子部品、たとえばＯＬＥＤの製造に必要とされるような有機機能材料が層中に存在する層または多層構造の製造に利用することができる。
【０２６４】
本発明において使用される溶液は、好ましくは、基板または基板に施された層のうちの１つの層の上に機能層を形成するために利用することができる。
【０２６５】
電子デバイスは、２つの電極と、その間の少なくとも２つの機能層を含むデバイスを意味するものと解釈され、ここで、機能層は、少なくとも１種の有機または有機金属化合物を含む。
【０２６６】
電子デバイスは、好ましくは有機電子デバイス、たとえば有機エレクトロルミネッセントデバイス（ＯＬＥＤ）、高分子エレクトロルミネッセントデバイス（ＰＬＥＤ）、有機集積回路（Ｏ−ＩＣ）、有機電界効果トランジスタ（Ｏ−ＦＥＴ）、有機薄膜トランジスタ（Ｏ−ＴＦＴ）、有機、発光トランジスタ（Ｏ−ＬＥＴ）、有機ソーラーセル（Ｏ−ＳＣ）、有機光学検出器、有機光受容器、有機電場消光デバイス（Ｏ−ＦＱＤ）、有機電気センサ、発光電気化学セル（ＬＥＣ）、または有機レーザーダイオード（Ｏ−レーザー）などである。
【０２６７】
活性成分は一般に、アノードとカソードの間に導入される有機または無機の材料であり、ここで、これらの活性成分は、電子デバイスの特性、たとえばその性能および／またはその寿命を実現、維持および／または向上させるもので、たとえば電荷注入、電荷輸送または電荷阻止材料であるが、特に発光材料とマトリックス材料である。したがって、電子デバイスの機能層の製造に利用できる有機機能材料は、好ましくは電子デバイスの活性成分を含む。
【０２６８】
有機エレクトロルミネッセントデバイス（ＯＬＥＤ）は、本発明の好ましい態様である。ＯＬＥＤは、カソード、アノード、および少なくとも２つの機能層を含み、ここで、一方の機能層は発光層である。
【０２６９】
２種以上の三重項発光体の混合物をマトリックスと共に発光層として利用することがさらに好ましい。ここで、短波長発光スペクトルを有する三重項発光体は、より長波長の発光スペクトルを有する三重項発光体のためのコマトリックスとして機能する。
【０２７０】
この場合、発光層中のマトリックス材料の割合は、蛍光発光層の場合、好ましくは５０乃至９９．９体積％、特に好ましくは８０乃至９９．５体積％、とりわけ好ましくは９２乃至９９．５体積％であり、リン光発光層の場合、７０乃至９７体積％である。
【０２７１】
これに対応して、ドーパントの割合は、蛍光発光層の場合、好ましくは０．１乃至５０体積％、特に好ましくは０．５乃至２０体積％、とりわけ好ましくは０．５乃至８体積％であり、リン光発光層の場合、３乃至１５体積％である。
【０２７２】
有機エレクトロルミネッセントデバイスの発光層は、複数のマトリックス材料を含む系（混合マトリックス系）および／または複数のドーパントをさらに包含してもよい。この場合も、ドーパントは一般に、系中での割合が低い方の材料であり、マトリックス材料は、系中での割合が高い方の材料である。ただし、個々の場合、系中での個々のマトリックス材料の割合は、個々のドーパントの割合より低くてもよい。
【０２７３】
混合マトリックス系は、好ましくは２または３種の異なるマトリックス材料、特に好ましくは２種の異なるマトリックス材料を含む。ここで、２種の材料の一方は、好ましくは正孔輸送特性を有する材料、またはワイドバンドギャップ材料であり、他方の材料は、電子輸送特性を有する材料である。ただし、混合マトリックス成分の所望の電子輸送および正孔輸送特性は、単一の混合マトリックス成分が主として、あるいは完全に併せ持っていてもよく、この場合、さらなる混合マトリックス成分（複数可）は、他の機能を果たす。ここで、２種の異なるマトリックス材料は、１：５０〜１：１、好ましくは１：２０〜１：１、特に好ましくは１：１０〜１：１、とりわけ好ましくは１：４〜１：１の比で存在してもよい。混合マトリックス系は、好ましくはリン光有機エレクトロルミネッセントデバイスで利用される。混合マトリックス系に関するさらなる詳細は、たとえばＷＯ２０１０／１０８５７９に見出すことができる。
【０２７４】
これらの層とは別に、有機エレクトロルミネッセントデバイスは、さらなる層、たとえば各場合において、１つ以上の正孔注入層、正孔輸送層、正孔阻止層、電子輸送層、電子注入層、励起子阻止層、電子阻止層、電荷生成層（ＩＤＭＣ  ２００３、Ｔａｉｗａｎ；Ｓｅｓｓｉｏｎ  ２１  ＯＬＥＤ（５）、Ｔ．Ｍａｔｓｕｍｏｔｏ、Ｔ．Ｎａｋａｄａ、Ｊ．Ｅｎｄｏ、Ｋ．Ｍｏｒｉ、Ｎ．Ｋａｗａｍｕｒａ、Ａ．Ｙｏｋｏｉ、Ｊ．Ｋｉｄｏ、Ｍｕｌｔｉｐｈｏｔｏｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  ＥＬ  Ｄｅｖｉｃｅ  Ｈａｖｉｎｇ  Ｃｈａｒｇｅ  Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ  Ｌａｙｅｒ）および／または有機もしくは無機ｐ／ｎ接合をさらに含んでもよい。ここで、１つ以上の正孔輸送層をたとえば金属酸化物、たとえばＭｏＯ３もしくはＷＯ３などで、または（過）フッ素化電子不足芳香族化合物でｐドープすること、および／または１つ以上の電子輸送層をｎドープすることが可能である。たとえば励起子阻止機能を有する、および／またはエレクトロルミネッセントデバイスにおける電荷バランスを制御する中間層を２つの発光層の間に導入することが同様に可能である。ただし、指摘すべきことであるが、これらの層のそれぞれは、必ずしも存在する必要があるとは限らない。
【０２７５】
機能層、たとえば正孔輸送および／または正孔注入層の厚さは、好ましくは１〜５００ｎｍの範囲、特に好ましくは２〜２００ｎｍの範囲とすることができる。
【０２７６】
本発明のさらなる態様において、電子デバイスは、３つ以上の機能層を含む。ここで、本発明による方法は、好ましくは、数対の隣接する機能層の製造に利用することができる。
【０２７７】
電子デバイスは、本発明による方法により施されたものではない、低分子量化合物またはポリマーから構築される機能層をさらに含んでもよい。これらは、高真空中での低分子量化合物の蒸発により製造することができる。
【０２７８】
加えて、有機機能材料を純粋な物質としてではなく、代わりに任意所望のタイプのさらなる高分子、オリゴマー、樹状または低分子量物質と共に混合物（ブレンド）として使用することも好ましい可能性がある。これらは、たとえば機能層の電子または発光特性を改善してもよい。
【０２７９】
本発明の好ましい態様において、ここでの有機エレクトロルミネッセントデバイスは、２つ以上の発光層を含んでもよい。複数の発光層が存在する場合、好ましくは、これらは３８０ｎｍ乃至７５０ｎｍに複数の発光極大を有して全体として白色発光を生じる、即ち、蛍光またはリン光を発することができる様々な発光化合物が発光層に使用される。３層系が非常に特に好ましく、ここで、３層は、青色、緑色、およびオレンジ色または赤色発光を呈する（基本的構造については、たとえばＷＯ２００５／０１１０１３を参照されたい）。白色発光デバイスは、たとえばＬＣＤディスプレイの背面照明として、または一般的な照明用途に適している。
【０２８０】
複数のＯＬＥＤを上下に配置し、実現すべき光収率に関してさらなる効率上昇を可能にすることもできる。
【０２８１】
光取り出し（out-coupling）を改善するため、ＯＬＥＤにおける光出力側の最終有機層を、たとえば、ナノ発泡体の形態として全反射の割合の低下をもたらすこともできる。
【０２８２】
１つ以上の層が昇華プロセスにより施されるＯＬＥＤがさらに好ましく、ここで、材料は、真空昇華ユニットの中で１０−５ｍｂａｒ未満、好ましくは１０−６ｍｂａｒ未満、特に好ましくは１０−７ｍｂａｒ未満の圧力で蒸着により施される。
【０２８３】
さらに、本発明による電子デバイスの１つ以上の層が、ＯＶＰＤ（有機気相堆積）プロセスによって、またはキャリアガス昇華を活用して施されることが規定されてもよく、ここで、材料は、１０−５ｍｂａｒ乃至１ｂａｒの圧力で施される。
【０２８４】
さらに、本発明による電子デバイスの１つ以上の層が、溶液から、たとえば、スピンコーティングなどにより、または任意所望の印刷プロセス、たとえばスクリーン印刷、フレキソ印刷もしくはオフセット印刷などであるが、特に好ましくはＬＩＴＩ（光誘起熱イメージング、熱転写印刷）もしくはインクジェット印刷により製造されることが規定されてもよい。
【０２８５】
これらの層は、請求項に記載の方法とは異なる方法によって適用してもよい。たとえば、好ましくは、適用すべき層の機能材料を溶解するが、機能材料が適用される層を溶解しない直交溶媒をここで使用することができる。
【０２８６】
電子デバイスは通常、カソードとアノード（電極）を含む。電極（カソード、アノード）は、本発明の目的のために、高度に効率的な電子または正孔注入を確保するため、それらのバンドエネルギーが隣接する有機層のバンドエネルギーに可能な限り近くなるように選択される。
【０２８７】
カソードは、好ましくは金属錯体、低い仕事関数を有する金属、金属合金または様々な金属、たとえば、アルカリ土類金属、アルカリ金属、主族金属もしくはランタノイド（たとえばＣａ、Ｂａ、Ｍｇ、Ａｌ、Ｉｎ、Ｍｇ、Ｙｂ、Ｓｍなど）などを含む多層構造を含む。多層構造の場合、比較的高い仕事関数を有するさらなる金属、たとえばＡｇを前記金属に加えて使用することもでき、この場合、金属の組合せ、たとえばＣａ／ＡｇまたはＢａ／Ａｇなどが一般に用いられる。高誘電率を有する材料の薄い中間層を金属製カソードと有機半導体の間に導入することも好ましい可能性がある。この目的に適するのは、たとえば、アルカリ金属またはアルカリ土類金属フッ化物、さらに対応する酸化物（たとえばＬｉＦ、Ｌｉ２Ｏ、ＢａＦ２、ＭｇＯ、ＮａＦなど）である。この層の層厚は、好ましくは０．１乃至１０ｎｍ、特に好ましくは０．２乃至８ｎｍ、とりわけ好ましくは０．５乃至５ｎｍである。
【０２８８】
アノードは、好ましくは高い仕事関数を有する材料を含む。アノードは、好ましくは対真空で４．５ｅＶを超える電位を有する。この目的に適するのは、一方で高い酸化還元電位を有する金属、たとえばＡｇ、ＰｔまたはＡｕなどである。他方、金属／金属酸化物電極（たとえばＡｌ／Ｎｉ／ＮｉＯｘ、Ａｌ／ＰｔＯｘ）も好ましい可能性がある。用途によっては、電極の少なくとも一方は、有機材料の照射（Ｏ−ＳＣ）または光のカップリングアウト（ＯＬＥＤ／ＰＬＥＤ、Ｏ−ｌａｓｅｒｓ）のいずれかを促進するため、透明でなければならない。好ましい構造は、透明なアノードを使用する。ここで、好ましいアノード材料は、伝導性混合金属酸化物である。インジウムスズ酸化物（ＩＴＯ）またはインジウム亜鉛酸化物（ＩＺＯ）が特に好ましい。伝導性のドープされた有機材料、特に伝導性のドープされたポリマー、たとえばポリ（エチレンジオキシチオフェン）（ＰＥＤＯＴ）およびポリアニリン（ＰＡＮＩ）など、またはこれらのポリマーの誘導体がさらに好ましい。ｐドープされた正孔輸送材料を正孔注入層としてアノードに適用することがさらに好ましく、ここで、適切なｐドーパントは、金属酸化物、たとえばＭｏＯ３もしくはＷＯ３、または（過）フッ素化電子不足芳香族化合物である。さらなる適切なｐドーパントは、ＨＡＴ−ＣＮ（ヘキサシアノヘキサアザトリフェニレン）またはＮｏｖａｌｅｄ製の化合物ＮＰＤ９である。この種の層は、低ＨＯＭＯエネルギー、即ち、大きな負の値のＨＯＭＯエネルギーを有する材料における正孔注入を単純化する。
【０２８９】
一般に、先行技術に従い機能層に使用される材料は全て、電子デバイスのさらなる機能層に使用することができる。
【０２９０】
これに対応し、電子デバイスは、それ自体公知の方法で構築され、用途によっては、接点が設けられ、こうしたデバイスの寿命は水および／または空気の存在下では大幅に短くなるため、最終的に密閉される。
【０２９１】
電子デバイスを調製する方法、およびそこから得ることができる電子デバイス、特に有機エレクトロルミネッセントデバイスは、下記の驚くべき利点の１つ以上により先行技術とは区別される：
１．本発明による方法により得ることができる電子デバイスは、従来の方法により得られる電子デバイスと比較して、非常に高い安定性と非常に長い寿命を呈する。
２．本発明による方法は、従来の設備を用いて実施することができ、それによって費用優位性を実現できる。
３．本発明による方法に利用される有機機能材料は、特定の制約を何ら受けることなく、本発明の方法を包括的に利用することを可能とする。
４．本発明の方法を用いて得ることができる機能層は、特に機能層の均一性に関して優れた品質を呈する。
５．第１の層中の機能材料は、架橋性基を含む必要がない。これらの基は、デバイスの寿命を縮めることが知られている。
６．第１の層は、ハードベーキングまたは熱架橋工程を施す必要がなく、より低いい処理温度を利用することができる。これにより、材料の熱劣化が低減され、それによりデバイス性能が向上する。
【０２９２】
上記の利点は、他の電子的特性の低下を伴わない。
【０２９３】
本発明の特徴は全て、特定の特徴および／または工程が相互に排他的でない限り、任意の方法で互いに組み合わせることができる。これは、特に、本発明の好ましい特徴に当てはまる。同様に、必須ではない組合せの特徴は、個別に（かつ組み合わせることなく）使用することができる。
【０２９４】
さらに指摘すべきことであるが、多くの特徴、特に本発明の好ましい態様の特徴は、それ自体進歩性があり、本発明の態様の一部分に過ぎないとみなすべきではない。これらの特徴について、本発明で請求されているそれぞれの発明に加えて、あるいはその代替として、独立した保護を求めることができる。
【０２９５】
当業者は、この記載を使用して創作技術を利用する必要なく本発明によるさらなる調合物および電子デバイスを製造することができ、したがって、請求された範囲全体を通じて本発明を実施することができる。
【０２９６】
以下に実施例を参照して本発明をより詳細に説明するが、それにより限定するものではない。
【０２９７】
［実施例］
溶解試験
溶媒における材料の溶解度の決定は、測光または重量法による溶解度の決定を記載するＩＳＯ基準７５７９：２００９に従い遂行することができる。ここでは、考えられる溶媒の沸点が１２０℃より高いため、測光技術が推奨される。
【０２９８】
下記に記載する通りの溶解試験を遂行した。実験は、再現性の容易さに特に焦点を当てて設計した。分析対象の材料（複数可）（第１の機能層を形成するために使用されるもの）を透明なガラスフラスコに量り取った。次いで表３に制定したリストに属する溶媒（または予め形成した溶媒混合物）を、７ｇ／Ｌの最終濃度に到達するように計算して固体混合物に一気に添加した。マグネチックスターラーを用いて混合物を室温（２５℃）、６００ｒｐｍで完全に溶解するまで撹拌した。これは、混合物の目視検査で判断した。溶解試験の終盤に、未溶解粒子の識別に役立てるため、混合物をさらに視線に垂直な照明の下で検査することができる。クロノメーターを用いて本発明で言及されている「溶解時間」ｔＤＩＳＳと呼ぶこともある「溶解の時間」を測定し、溶媒を添加し撹拌を開始してから材料の最後の塊が溶液中に消失するまでの時間を数値化した。溶解速度は、７ｇ／Ｌを完全溶解が達成されるまでの時間（「溶解時間」）で割ることにより決定した。
【０２９９】
以下に示す結果に関しては、ＰＣＴ／ＥＰ２０１５／００２４７６に記載の正孔輸送材料（ＨＴＬ）ポリマー（ポリマーＰ１）を使用した。溶媒は、２５℃での溶解時間ｔＤＩＳＳに応じて分類し、溶解タイプにより特徴付けした（表２参照）。溶解試験の結果を表３に提示する。
【０３００】
【表２】
2020501324.tif 000046
【０３０１】
【表３】
2020501324.tif 000047
【０３０２】
ＨＴＬ層安定性試験方法
１．基板調製
３００００×３００００×１１００ミクロンサイズの透明ガラス基板上に、「試験対象」材料（この場合、図８に示すように、溶解試験に使用したのと同一の材料ＨＴＭ−２、または異なるＨＴＭ、たとえばＨＴＭ−１、ＨＴＭ−３〜ＨＴＭ−７を使用した）を溶液からスピンコーティングする。溶液は、溶媒１リットル当たり５乃至５０グラムの材料を含有する。調合物は、固体材料を溶媒に量り入れることにより調製する。調合物を溶解させるが、それは、室温でマグネチックスターラーを用いて室温にて１〜６時間混合物を撹拌することにより促進することができる。必要な場合は、溶解を支援するために温度を加えることもできる。完全に溶解した後、調合物をグローブボックスに移し、不活性条件下で０．２ミクロンＰＴＦＥフィルターを用いてろ過する。調合物を用いてスライドガラス上に厚さ５０ｎｍの層をスピンコーティングする。厚さは、Ａｌｐｈａ−ｓｔｅｐ  Ｄ−５００スタイラス型表面形状測定装置を用いて測定する。この調製手順を用いて調製した層の表面は非常に平坦かつ平滑である。平均表面粗さ（ＲＭＳ）は、１ｎｍ未満である。堆積後、基板を特定温度、好ましくは１４０℃超、より好ましくは１４０℃〜２３０℃のホットプレート上に最大１時間置くことにより層をアニーリングする。この場合、２２０℃の温度で３０分間を使用した。
２．層損傷試験条件
堆積させた材料層の安定性の試験を溶媒Ａに対して行った。この溶媒Ａをプリンタ（Ｄｉｍａｔｉｘ  ＤＭＰ−２８３１、任意の同様なドロップ・オン・デマンドインクジェットプリンタ／プリントヘッドを使用可能）の溶媒安定性１０ｐｌ使い捨てカートリッジに充填する。カートリッジのサイズが小滴の体積を決定する。この場合、１０ピコリットルカートリッジを使用する。プリンタは、振動のない環境で作動させ、水平でなければならない。印刷条件の正確な調節（詳細な手順は、Ｄｉｍａｔｉｘユーザマニュアルを参照されたい）は、毎秒４メートルの小滴速度である。
【０３０３】
印刷は、単一のノズルのみを使用して行った。１）の手順に従い調製した基板をまずプリンタの基板ホルダ上に配置する。特定の液滴体積を有するように印刷パターン（図１）をプログラムする。この場合、表面上の液滴は、非常に近接して３×３行列に配置される９つの小さな個々の小滴からなる。印刷後、結果として得られる液滴は、図２のように見える−個々の小滴は全て結合して９０ピコリットルの液滴体積の単一の液滴を形成する（他の液滴体積も使用できるが、一連の実験に亘り一定に保つ必要がある）。図２の画像は、プリンタの基準カメラを用いて観察することができる。画像は、上から噴射方向に平行に基板を見下ろしている（概略図、図３参照）。
３．層損傷試験手順
印刷直後、基準カメラ（図２）を用いて写真を撮影し、タイマーを始動させる。５分間のいわゆる「浸漬時間」中に写真を数枚撮影する（表４、図８参照）。印刷直後、付着した液滴の直径を測定する。これは、視野とｘ／ｙ座標がリンクしているため、基準スクリーンを用いて行うことができる。これは、それぞれのマークを付けた位置のｘ／ｙデータをエクスポートできるため、２点の距離を計算できることを意味する。この値が液滴直径として使用され、表面上の溶媒の相互作用を記述する。浸漬時間中に撮影された写真を見ることにより、溶媒と表面との相互作用、引いては表面改質を識別することができる。図６の写真をよく見ると、小滴の境界周囲の次第に大きくなる暗色の陰影がついた環が示されている。これが、溶媒による表面の損傷に対応する。５分間の浸漬時間後、基板を真空乾燥室に入れ、溶媒を除去し、層を完全に乾燥させる。圧力は、６０秒のポンピング後に１・１０−４ｍｂａｒに達する。基板は、少なくとも１０分間十分に乾燥させる。乾燥後、基板を取り出し、表面への損傷を定量化する。プリンタの基準カメラを再度用いて別の写真を撮影する。この写真では、層への損傷を既に明確に識別することができる。加えて、層への損傷を定量化するには、触知測定、たとえばプロフィロメトリ（図４参照）またはＡＦＭ（原子間力顕微鏡法）などを行うことができる。層安定性を定量化するための主要性能指標（ＫＰＩ）として、プロファイル測定と交差する方向の最低点と最高点との差を定義した（図５参照）。値は、ナノメートルの単位を有する。ＫＰＩの決定後、値は図７に見ることができる損傷指標（ＤＩ）に変換される。これは次いで、特定の溶媒に対する層安定性を識別するためにさらに使用することができる。
【０３０４】
【表４】
2020501324.tif 000048
【０３０５】
第２の溶媒に曝した層の溶解速度の尺度である層損傷速度を決定するため、ＫＰＩを、この一連の実験では３００秒に設定した浸漬時間で割る。破壊係数の単位は、時間当たりの層磨耗速度の単位であり、ここではナノメートル毎秒［ｎｍ／秒］である。一般に、浸漬時間は、典型的な溶液処理工程の範囲内でなければならない。ＤＩに応じ、層中の第１の材料と第２の溶液を調製するために使用される第２の溶媒との所定の組合せについて、０．０６６ｎｍ／秒未満の破壊係数が本発明に従い使用するのに許容可能である。一部の材料について、結果を下記の表に要約する。
デバイス性能
作成方法の説明
予め構造化されたＩＴＯとバンク材料で被覆したガラス基板をイソプロパノール中とその後の脱イオン水中での超音波処理を用いて洗浄し、次いでエアガンを用いて乾燥させ、続いてホットプレート上にて２３０℃で２時間アニーリングした。デバイス構造は、図９に示す通りである。
【０３０６】
ＰＣＴ／ＥＰ２０１５／００２４７６に記載されているようなポリマー（たとえば、ポリマーＰ２）と塩（たとえば、塩Ｄ１）の組成物を用いた正孔注入層（ＨＩＬ）を基板上にインクジェット印刷し、真空中で乾燥させた。ＨＩＬインクは、３−フェノキシトルエンを用いて例毎に７ｇ／Ｌで調製した。次いで、ＨＩＬを空気中２００℃で３０分間アニーリングした。
【０３０７】
ＨＩＬの上に正孔輸送層（ＨＴＬ）をインクジェット印刷し、真空中で乾燥させ、窒素雰囲気中２２０℃で３０分間アニーリングした。正孔輸送層用の材料として、３−フェノキシトルエンに７ｇ／Ｌの濃度で溶解させたポリマーＨＴＭ−１、ＨＴＭ−２、ＨＴＭ−３、ＨＴＭ−４、ＨＴＭ−５、ＨＴＭ−６、またはＨＴＭ−７を使用した。ポリマーＨＴＭ−１の構造は、ＰＣＴ／ＥＰ２０１５／００２４７６に記載されているポリマーＰ２の構造であり、ＨＴＭ−２は、ＰＣＴ／ＥＰ２０１５／００２４７６に記載のポリマーＰ１である。
【０３０８】
ポリマーＨＴＭ−３、ＨＴＭ−５およびＨＴＭ−６の構造とその分子量Ｍｗおよび多分散度Ｄは、下記の通りである：
【０３０９】
【表５】
2020501324.tif 000049
【０３１０】
ポリマーＨＴＭ−３、ＨＴＭ−５およびＨＴＭ−６の調製に使用したモノマーは、下記の通りである：
【０３１１】
【表６】
2020501324.tif 000050
【０３１２】
ＨＴＭ−４の構造は、ＷＯ２０１３／１５６１３０Ａ１（Ｐｏ１８）に記載されている。ＨＴＭ−７の構造は、ＷＯ２００５／０２４９７１Ａ１（ポリマーＢ）に記載されている。
【０３１３】
緑色発光層（Ｇ−ＥＭＬ）を同様にインクジェット印刷し、真空乾燥させ、窒素雰囲気中１５０℃で１０分間アニーリングした。全ての実施例で、緑色発光層用のインクは、２種のホスト材料（即ち、ＨＭ−１とＨＭ−２）、ならびに３−フェノキシトルエンおよびメンチルイソバレラート中１６ｇ／Ｌの濃度に調製した１種の三重項発光体（ＥＭ−１）を含有していた。材料は、下記の比、ＨＭ−１：ＨＭ−２：ＥＭ−１＝２０：６０：２０で使用した。材料の構造は、下記の通りである：
【０３１４】
【化２１】
2020501324.tif 000051
【０３１５】
インクジェット印刷プロセスは全て、黄色光の下、周囲条件下で実施した。
【０３１６】
次いで、デバイスを真空蒸着チャンバに移し、そこで熱蒸発を用いて、一般の正孔阻止層（ＨＢＬ）、電子輸送層（ＥＴＬ）、およびカソード（Ａｌ）の堆積を行った（図９参照）。次いで、グローブボックス内でデバイスの特徴を明らかにした。
【０３１７】
正孔阻止層（ＨＢＬ）において、ＥＴＭ−１を正孔阻止材料として使用した。この材料は、下記の構造を有する：
【０３１８】
【化２２】
2020501324.tif 000052
【０３１９】
電子輸送層（ＥＴＬ）には、ＥＴＭ−１とＬｉＱの５０：５０混合物を使用した。ＬｉＱは、リチウム８−ヒドロキシキノリナートである。
【０３２０】
最後に、Ａｌ電極を蒸着する。次いでデバイスをグローブボックスにおいてカプセル化し、周囲空気中で物理的特徴の評価を遂行した。図９は、デバイス構造を示す。
【０３２１】
Ｋｅｉｔｈｌｅｙ２３０電圧源によって供給される定電圧によりデバイスを駆動する。
デバイスにかかる電圧およびデバイを通る電流をＫｅｉｔｈｌｅｙ１９９ＤＭＭマルチメーターで測定する。デバイスの明度をフォトダイオードとフォトニックフィルターの組合せであるＳＰＬ−０２５Ｙ明度センサで検出する。光電流をＫｅｉｔｈｌｅｙ６１７電位計で測定する。スペクトルの場合、明度センサを分光計入力に接続したガラス繊維に置きかえる。デバイスの寿命は、初期輝度を有する所定電流の下で測定される。次いで、輝度が較正されたフォトダイオードにより経時的に測定される。
結果および考察
デバイス例１（ＨＴＭ−１上に３−フェノキシトルエンからのＥＭＬ）、デバイス例２（ＨＴＭ−１上にメンチルイソバレラートからのＥＭ）、デバイス例３（ＨＴＭ−２上に３−フェノキシトルエンからのＥＭＬ）、デバイス例４（ＨＴＭ−２上にメンチルイソバレラートからのＥＭＬ）を含む４つのデバイスを調製した。
【０３２２】
表５は、１０００ｃｄ／ｍ２での発光効率と外部量子効率（ＥＱＥ）、および２０００ｃｄ／ｍ２でのデバイス寿命（ＬＴ６５）をまとめたものである。デバイス実験３からわかるように、３−フェノキシトルエン（溶解試験におけるタイプＣ、層損傷試験における損傷指標「−」）は、ＥＭＬ用の溶媒として使用した場合、実用的なＯＬＥＤの調製に適していない一方、メンチルイソバレラートを用いて調製したＥＭＬインク（デバイス実験４）を使用すると、この一連の実験から最良性能のデバイスを得ることができる。ＨＴＭ−１に対する実験（デバイス実験１および２）から、損傷指標「０」は実用的なデバイスをもたらすが、性能は損傷指標「＋＋」との組合せよりも悪いことが明らかである。
【０３２３】
【表７】
2020501324.tif 000053
【図１】
2020501324.tif 000054
【図２】
2020501324.tif 000055
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
2020501324.tif 000059
【図７】
2020501324.tif 000060
【図８−１】
2020501324.tif 000061
【図８−２】
2020501324.tif 000062
【図８−３】
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【図９】
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【国際調査報告】
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