(57)【要約】  本開示の実施形態は、測定レポーティングの方法、ネットワークノード、およびユーザ機器に関する。例示的実施形態では、ユーザ機器によって実施される方法が提供される。方法によれば、ユーザ機器は、複数のビームを、ＵＥの隣接ノードのうちの１つまたは複数から検出し、グループの１つの測定結果をビームグループ情報に基づいて形成し、次いでグループの測定結果が測定レポートに含まれることを含めて、測定レポートをＵＥのサービングノードに送信する。本開示によれば、より多くの隣接ノードを、測定レポートにおいてＵＥによって報告することができる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ユーザ機器（ＵＥ）によって実施される、測定レポーティングの方法であって、
前記ユーザ機器（ＵＥ）の隣接ノードのうちの１つまたは複数から複数のビームを検出することと、
グループの１つの測定結果をビームグループ情報に基づいて形成することと、
測定レポートを前記ＵＥのサービングノードに送信することであって、前記グループの前記測定結果が前記測定レポートに含まれる、送信することと
を含む方法。
【請求項２】
グループの１つの測定結果をビームグループ情報に基づいて前記形成することが、
前記複数のビームのそれぞれに対応する複数の測定結果を得ることと、
前記グループに属する前記ビームのすべての測定結果を分類することであって、前記ビームグループ情報が、ビームとグループのマッピング関係を示す、分類することと、
前記グループの１つの測定結果を、前記グループに属する前記ビームの前記すべての測定結果に基づいて、決定することと
を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記グループの１つの測定結果を前記決定することが、
前記グループに属する前記ビームの前記すべての測定結果の平均値を得ること、または
前記グループに属する前記ビームの前記すべての測定結果の最高値を得ること
を含む、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記ビームグループ情報を、前記サービングノードから、専用のシグナリングを通じて得ること、または
前記ビームグループ情報を、前記ＵＥの隣接ノードのうちの前記１つまたは複数から、１つまたは複数のブロードキャストチャネルで得ること
をさらに含む、請求項１から３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５】
前記ビームグループ情報が、周波数位置領域、時間機会領域、またはビームＩＤ領域のいずれかを含み、それによって、前記ＵＥが前記領域のいずれかの範囲内の前記ビームを１つのグループに分類することが可能になる、請求項１から４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項６】
前記ビームグループ情報が、グループと決定性ビームのマッピング関係を含む、請求項１から４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項７】
前記グループの１つの測定結果の前記形成の前に、
測定レポートのプリファレンスを前記サービングノードから受信することと、
前記プリファレンスに基づいて、測定レポーティングがグループごとのベースであることを決定することと
をさらに含む、請求項１から６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項８】
ネットワークノードによって実施される、測定レポートを得る方法であって、前記ネットワークノードがユーザ機器（ＵＥ）のサービングノードである方法において、
隣接ノードのうちの１つまたは複数から、隣接ノードのうちの前記１つまたは複数のビームグループ情報を得ることと、
隣接ノードのうちの前記１つまたは複数の前記ビームグループ情報を前記ＵＥに通知することと、
測定レポートを前記ＵＥから受信することであって、前記測定レポートが、前記ビームグループ情報に対応するグループの少なくとも１つの測定結果を含む、受信することと
を含む方法。
【請求項９】
隣接ノードのうちの前記１つまたは複数の前記ビームグループ情報を通知する前に、
測定レポートのそのプリファレンスを、前記ＵＥに通知することであって、前記プリファレンスが、測定レポーティングがグループごとのベースであることを指示する、通知することをさらに含む、請求項８に記載の方法。
【請求項１０】
ネットワークノードによって実施される、測定レポートを得る方法であって、前記ネットワークノードが、ユーザ機器（ＵＥ）のサービングノードの隣接ノードである方法において、
そのビームグループ情報をブロードキャストチャネルを介してブロードキャストすることを含み、
前記ビームグループ情報が、前記ネットワークノードからのビームとグループのマッピングの関係性を示し、それによって、前記ＵＥが前記グループに属するビームを見分けることが可能になる、方法。
【請求項１１】
前記ネットワークノード自体との前記グループの前記関係性を知らせることをさらに含む、請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
ユーザ機器上の装置であって、
プロセッサと、
前記処理ユニットに結合された、命令を格納しているメモリであって、前記命令が前記処理ユニットによって実行されると、前記装置に請求項１から７のいずれか一項を実施させる、メモリと
を備える装置。
【請求項１３】
ネットワークノード上の装置であって、
プロセッサと、
前記処理ユニットに結合された、命令を格納しているメモリであって、前記命令が前記処理ユニットによって実行されると、前記装置に請求項８または９を実施させる、メモリと
を備える装置。
【請求項１４】
ネットワークノード上の装置であって、
プロセッサと、
前記処理ユニットに結合された、命令を格納しているメモリであって、前記命令が前記処理ユニットによって実行されると、前記装置に請求項１０または１１を実施させる、メモリと
を備える装置。
【請求項１５】
ホストコンピュータ（３３１０）を備える通信システム（３３００）であって、
ユーザデータを提供するように設定された処理回路（３３１８）と、
ユーザ機器（ＵＥ）（３３３０）への伝送のために、前記ユーザデータをセルラネットワークに転送するように設定された通信インターフェース（３３１６）とを備え、
前記セルラネットワークが、無線インターフェース（３３２７）および処理回路（３３２８）を有する基地局（３３２０）を備え、前記基地局（３３２０）の前記処理回路（３３２８）が、請求項８もしくは９に記載の方法、または請求項１０もしくは１１に記載の方法を実行するように設定された、通信システム（３３００）。
【請求項１６】
前記基地局（３３２０）をさらに備える、請求項１５に記載の通信システム（３３００）。
【請求項１７】
前記ＵＥ（３３３０）をさらに備え、前記ＵＥ（３３３０）が、前記基地局（３３２０）と通信するように設定された、請求項１６に記載の通信システム（３３００）。
【請求項１８】
前記ホストコンピュータ（３３１０）の前記処理回路（３３１８）が、ホストアプリケーション（３３１２）を実行して、前記ユーザデータを提供するように設定され、
前記ＵＥ（３３３０）が、前記ホストアプリケーション（３３１２）と関連付けられたクライアントアプリケーション（３３３２）を実行するように設定された処理回路（３３３８）を備える、請求項１７に記載の通信システム（３３００）。
【請求項１９】
ホストコンピュータ（３３１０）、基地局（３３２０）、およびユーザ機器（ＵＥ）（３３３０）を備える通信システム（３３００）において実施される方法であって、
前記ホストコンピュータ（３３１０）で、ユーザデータを提供すること（３４１０）と、
前記ホストコンピュータ（３３１０）で、前記基地局（３３２０）を備えるセルラネットワークを介して前記ユーザデータを前記ユーザ機器（ＵＥ）（３３３０）に運ぶ伝送を開始すること（３４２０）であって、前記基地局（３３２０）が、請求項８もしくは９に記載の方法、または請求項１０もしくは１１に記載の方法を実行するように設定された、開始すること（３４２０）とを含む方法。
【請求項２０】
前記基地局（３３２０）で、前記ユーザデータを伝送すること（３４３０）をさらに含む、請求項１９に記載の方法。
【請求項２１】
前記ユーザデータが前記ホストコンピュータ（３４１０）において前記ホストアプリケーション（３３１２）を実行することにより提供され、前記方法が、
前記ＵＥ（３３３０）で、ホストアプリケーション（３３１２）と関連付けられたクライアントアプリケーション（３３３２）を実行すること（３４４０）をさらに含む、請求項２０に記載の方法。
【請求項２２】
ホストコンピュータ（３３１０）を備える通信システム（３３００）であって、
ユーザデータを提供するように設定された処理回路（３３１８）と、
ユーザ機器（ＵＥ）（３３３０）への伝送のためにユーザデータをセルラネットワークに転送するように設定された通信インターフェース（３３１６）とを備え、
前記ＵＥ（３３３０）が、無線インターフェース（３３３７）および処理回路（３３３８）を備え、前記ＵＥの処理回路（３３３８）が、請求項１から７のいずれか一項に記載の方法を実行するように設定された、通信システム（３３００）。
【請求項２３】
前記ＵＥ（３３３０）をさらに備える、請求項２２に記載の通信システム（３３００）。
【請求項２４】
前記セルラネットワークが、前記ＵＥ（３３３０）と通信するように設定された基地局（３３２０）をさらに含む、請求項２３に記載の通信システム（３３００）。
【請求項２５】
前記ホストコンピュータ（３３１０）の前記処理回路（３３１８）が、ホストアプリケーション（３３１２）を実行して、前記ユーザデータを提供するように設定され、
前記ＵＥ処理回路（３３３８）が、前記ホストアプリケーション（３３１２）と関連付けられたクライアントアプリケーション（３３３２）を実行するように設定された、請求項２２または２３に記載の通信システム（３３００）。
【請求項２６】
ホストコンピュータ（３３１０）、基地局（３３２０）、ユーザ機器（ＵＥ）（３３３０）を備える通信システム（３３００）において実施される方法であって、
前記ホストコンピュータ（３３１０）で、ユーザデータを提供すること（３５１０）と、
前記ホストコンピュータ（３３１０）で、前記基地局（３３２０）を備えるセルラネットワークを介して前記ユーザデータを前記ユーザ機器（ＵＥ）（３３３０）に運ぶ伝送を開始すること（３５２０）であって、前記ＵＥ（３３３０）が、請求項１から７のいずれか一項に記載の方法を実行するように設定された、開始すること（３５２０）と
を含む方法。
【請求項２７】
前記ＵＥ（３３３０）で、前記ユーザデータを前記基地局（３３２０）から受信すること（３５３０）をさらに含む、請求項２６に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示の例示的な実施形態は、一般に、無線通信分野に関し、より詳細には、測定レポーティングの方法、ユーザ機器、およびネットワークノードに関する。
【背景技術】
【０００２】
本節は、特許請求の範囲に記載される本開示の背景技術または状況を提供することを意図する。本明細書における説明は、遂行はできるが、必ずしも以前に考案され、具現化され、または説明されたものではない概念を含み得る。したがって、本明細書で別段の明示がない限り、本節で説明することは、本願の説明および特許請求の範囲に対する従来技術ではなく、また本節に含めることにより従来技術であると認めるものではない。
【０００３】
来たるべき世代では、高周波での通信が議論されている。高周波のシナリオにおける深刻なパスロス問題により、高ゲインのビームフォーミングによる、優れたカバレッジおよび高ビットレートの提供が必要とされる。各ビームがビーム識別子によって識別され、ユーザ機器（ＵＥ）は個々のビームの品質を測定することができる。ＵＥのサービングノードからのビームは、ＵＥによって認知することができる。しかし、隣接ノードからのビームは、ＵＥによって具体的に認知することができない。すなわち、サービングノードからのビームを除き、ＵＥは、どのビームがどの隣接ノードからのものであるかを認識しない。
【０００４】
一方、ＵＥが、その隣接ノードの品質を、隣接ノードのビームの品質を測定することによって測定し、次いで測定結果を自身のサービングノードに報告する必要がある。次いで、サービングノードが、ハンドオーバがＵＥに必要かどうかを測定レポートに従って判断する。ＵＥがその隣接ノードとのビームの関係性を認識しないので、ＵＥが個々の各ビームの品質を報告することが提案される。提案によれば、報告ビームの最大数は限定される。隣接ノードの品質をサービングノードに適時に通知するために、任意の隣接ノードからのいずれか１つのビームがサービングノードからのビームより良い品質を有すると、レポーティングがトリガされる。
【０００５】
本提案にはある問題がある。図６のシナリオを例として取り上げると、発明者は、報告ビームの数が限定されていることにより、良いハンドオーバ候補になり得るある隣接ノードが、ＵＥの測定レポートに含まれない場合があることを発見した。さらに、最良の品質を有する報告ビームのうちのいくつかが同じノードからのものであると、状況はさらに悪くなる恐れがある。図６では、ビーム１およびビーム２を有するセル０は、ＵＥのサービングノードに属する。隣接ノード１（セル１として示す）からのビームは、インデックス３、４を有し、また隣接ノード２（セル２）からのビームは、インデックス５、６を有する。ビーム１〜６は、ＵＥによって検出される。隣接ノードからのビームの最大報告数が２であるとすれば、ビーム３、４のビーム品質、例えば参照信号受信電力（ＲＳＲＰ）が、ビーム５、６のビーム品質より良い場合、ＵＥは、隣接ノード１に対応するビーム品質のみを報告することになる。ビーム品質の特性に関する他の例は、参照信号受信品質（ＲＳＲＱ）、信号対干渉雑音比（ＳＩＮＲ）などのうちの１つまたは複数を含む。隣接ノード１が過負荷状態であって、かつ、サービングノードの品質が悪くなると、サービングノードは、ＵＥがハンドオーバする候補を持たないことになる。
【０００６】
以上を考えると、測定レポートにおいてより多くの隣接ノードの品質を提供する方法が、考慮されるべきである。
【発明の概要】
【０００７】
本開示の目的は、少なくとも以上に概説した問題に対処すること、ならびに方法、無線ネットワークノード、および端末装置を以下のように提供することである。
【０００８】
本開示の第１の態様によれば、ＵＥによって実施される測定の方法が提供され、方法は、
複数のビームを、ＵＥの隣接ノードのうちの１つまたは複数から検出することと、
グループの１つの測定結果をビームグループ情報に基づいて形成することと、
測定レポートをＵＥのサービングノードに送信することであって、グループの測定結果が、測定レポートに含まれる、送信することと
を含む。
【０００９】
さらなる実施形態は、グループの１つの測定結果をビームグループ情報に基づいて形成することが、
複数のビームのそれぞれに対応する複数の測定結果を得ることと、
グループに属するビームのすべての測定結果を分類することであって、ビームグループ情報が、ビームとグループのマッピング関係を示す、分類することと、
グループの１つの測定結果を、グループに属するビームのすべての測定結果に基づいて、決定することと
を含む、方法を提供する。
【００１０】
いくつかの実施形態では、グループの１つの測定結果を決定することが、
グループに属するビームのすべての測定結果の平均値を得ること、または
グループに属するビームのすべての測定結果の最高値を得ること
を含む。
【００１１】
ある実施形態では、方法は
ビームグループ情報を、サービングノードから、専用のシグナリングを通じて得ること、または
ビームグループ情報を、ＵＥの隣接ノードのうちの１つまたは複数から、１つまたは複数のブロードキャストチャネルで得ること
をさらに含む。
【００１２】
ある実施形態では、ビームグループ情報は、周波数位置領域、時間機会領域、またはビームＩＤ領域のいずれかを含み、それによって、ＵＥが領域のいずれかの範囲内のビームを１つのグループに分類することが可能になる。
【００１３】
いくつかの別の実施形態では、ビームグループ情報は、グループと決定性ビーム（ｄｅｔｅｒｍｉｎｉｓｔｉｃ  ｂｅａｍ）のマッピング関係を含む。
【００１４】
さらなる実施形態では、グループの１つの測定結果の形成の前に、方法は、
測定レポートのプリファレンスをサービングノードから受信することと、
プリファレンスに基づいて、測定レポーティングがグループごとのベースであることを決定することと
をさらに含む。
【００１５】
本開示の第２の態様は、ネットワークノードが、ユーザ機器（ＵＥ）のサービングノードである、ネットワークノードによって実施される、測定レポートを得る方法を提供する。方法は、
隣接ノードのうちの１つまたは複数から、隣接ノードのうちの１つまたは複数のビームグループ情報を得ることと、
隣接ノードのうちの１つまたは複数のビームグループ情報を、ＵＥに通知することと、
測定レポートをＵＥから受信することであって、測定レポートが、ビームグループ情報に対応するグループの少なくとも１つの測定結果を含む、受信することと
を含む。
【００１６】
さらなる実施形態では、隣接ノードのうちの１つまたは複数のビームグループ情報を通知する前に、方法は、
測定レポートのそのプリファレンスを、ＵＥに通知することであって、プリファレンスが、測定レポーティングがグループごとのベースであることを指示する、通知すること
をさらに含むことができる。
【００１７】
本開示の第３の態様は、別のネットワークノードによって実施される、測定レポートを得る方法を提供する。ネットワークノードは、ユーザ機器（ＵＥ）のサービングノードの隣接ノードであり、方法は、
そのビームグループ情報を、ブロードキャストチャネルを介してブロードキャストすることを含み、
ビームグループ情報が、ネットワークノードからのビームとグループのマッピングの関係性を示し、それによって、ＵＥがグループに属するビームを見分けることが可能になる。
【００１８】
さらなる実施形態では、方法は、
ネットワークノード自体とのグループの関係性を知らせること
をさらに含む。
【００１９】
第４の態様では、本開示はまた、ユーザ機器上の装置を提供する。装置は、
プロセッサと、
処理ユニットに結合された、命令を格納しているメモリであって、命令が、処理ユニットによって実行されると、装置に上記のＵＥの方法実施形態のいずれか１つを実施させる、メモリと
を備える。
【００２０】
第５の態様では、本開示はまた、ネットワークノード上の装置を提供する。装置は、
プロセッサと、
処理ユニットに結合された、命令を格納しているメモリであって、命令が、処理ユニットによって実行されると、装置に上記のネットワークの方法実施形態のいずれか１つを実施させる、メモリと
を備える。
【００２１】
本開示の第６の態様では、通信システムが提供される。通信システムは、ホストコンピュータを備える。通信システムは、ユーザデータを提供するように設定された処理回路を備え、通信インターフェースは、ユーザ機器（ＵＥ）への伝送のために、ユーザデータをセルラネットワークに転送するように設定され、セルラネットワークは、無線インターフェースおよび処理回路を有する基地局を備え、基地局の処理回路は、本開示の第２または第３の態様による方法を実行するように設定される。
【００２２】
本開示の第７の態様は、ホストコンピュータ、基地局、ＵＥを備える通信システムにおいて実施される方法を提供する。方法は、ホストコンピュータで、ユーザデータを提供することと、ホストコンピュータで、基地局を備えるセルラネットワークを介してユーザデータをＵＥに運ぶ伝送を開始することであって、基地局が、本開示の第２または第３の態様による方法を実行するように設定された、開始することとを含む。
【００２３】
本開示の第８の態様は、ユーザデータを提供するように設定された処理回路と、ＵＥへの伝送のために、ユーザデータをセルラネットワークに転送するように設定された通信インターフェースとを備え、ＵＥが、無線インターフェースおよび処理回路を備え、ＵＥの処理回路が、本開示の第１の態様による方法を実行するように設定された、ホストコンピュータを備える通信システムを提供する。
【００２４】
本開示の第９の態様は、ホストコンピュータ、基地局、ＵＥを備える通信システムにおいて実施される方法を提供する。方法は、ホストコンピュータで、ユーザデータを提供することと、ホストコンピュータで、基地局を備えるセルラネットワークを介してユーザデータをＵＥに運ぶ伝送を開始することであって、ＵＥが、本開示の第１の態様による方法を実行するように設定された、開始することとを含む。
【００２５】
本開示の上記態様に記載の解決策および以下で論じる解決策を用いて、品質に関してより多くの隣接ノードを、ＵＥのサービングノードに報告することができる。したがって、サービングノードは、ハンドオーバを決定するのに、より多くの適切な候補を有するはずである。適時のハンドオーバの場合、ネットワークリソースは、より合理的に割り当てられ、ユーザ機器は、より適切にサーブされる。
【００２６】
以下では、本開示を、次の添付図面を参照しながら、例示的な実施形態を用いてより詳しく論じる。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１】ＵＥによって実施される、グループごとのレポートに基づく測定レポーティングの方法実施形態を示す図である。
【図２】本開示の１つまたは複数の実施形態による、サービングノードがビームグループ情報を入手してそのビームグループ情報を自身のＵＥに提供する方法を例示的に示すシグナリングフロー図である。
【図３】１つまたは複数の実施形態による、ネットワークノードによってブロードキャストされるビームグループ情報の例を示す図である。
【図４】１つまたは複数の実施形態による、ネットワークノードによってブロードキャストされるビームグループ情報の例を示す図である。
【図５】１つまたは複数の実施形態による、ＵＥが測定のネットワーク側のプリファレンスを得てそれに応じて作動する方法を例示的に示す論理フロー図である。
【図６】背景技術および開示される実施形態に適用可能な、ＵＥが２つ以上のビームを自身のサービングセルおよび隣接セルから検出することができるというシナリオを示す図である。
【図７】本明細書で詳述される、本開示のいくつかの例示的な実施形態を実施するのに適したユーザ機器およびネットワークノードを示すブロック概略図である。
【図８】本明細書で詳述される、本開示のいくつかの例示的な実施形態を実施するのに適したユーザ機器を示すブロック概略図である。
【図９】中間ネットワークを介してホストコンピュータに接続される遠隔通信ネットワークを概略的に示す図である。
【図１０】部分的に無線接続を通じ、基地局を介してユーザ機器と通信するホストコンピュータの一般化されたブロック図である。
【図１１】ホストコンピュータ、基地局、およびユーザ機器を備える通信システムにおいて実施される方法を示すフローチャートである。
【図１２】ホストコンピュータ、基地局、およびユーザ機器を備える通信システムにおいて実施される方法を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００２８】
次に、本開示について、本開示のいくつかの実施形態を示す添付の図面を参照して、以下でより詳細に説明する。ただし、本開示は、多くの異なる形態で実施でき、本明細書に記載の実施形態だけに限定されるものと解釈されるべきではない。むしろ、これらの実施形態は、本開示が詳細かつ完全なものとなり、本開示の範囲を当業者に十分に伝えるものとなるように例を使用して提供される。同様の番号は、本明細書を通じて同様のエレメントを指す。
【００２９】
一般に、特許請求の範囲で使用されるすべての用語は、本明細書で明示的に別段の規定がない限り、技術分野における用語の通常の意味によって解釈されるべきである。例えば、本開示におけるユーザ機器は、無線によってまたは固定接続を介してネットワークに接続可能である、情報をネットワークから受信できる、かつ／または情報をネットワークに送信できる任意の端末装置であり得る。前述のサービングノードや隣接ノードなどのネットワークノードの例は、添付の図面を参照しながら後で詳しく論じられるように、解決策を実行するための、任意の適当な無線アクセスポイントまたはアクセスノード、例えば、ノードＢ（「ＮＢ」）やエボルブドＮＢ（「ｅＮＢ」）などの任意の適当な通信標準による無線基地局（「ＢＳ」）を指し得る。
【００３０】
「エレメント、装置、コンポーネント、手段、ステップなど」へのすべての言及は、明示的に別段の記載がない限り、エレメント、装置、コンポーネント、手段、ステップなどの少なくとも１つの例への言及として非限定的に解釈されるべきである。本明細書で開示される任意の方法のステップは、明示的に記載がない限り、開示されたとおりの順序で実施される必要はない。本開示の態様のいずれかに関連する上記および下記の説明は、本開示の任意の他の態様に関連する適用可能な部分においても見られる。
【００３１】
ビームグループ情報がＵＥによって認識された状態で、ＵＥは、個々の各ビームの品質を測定し、その測定レポートを異なる方法で形成する。ＵＥによって検出されるビームは、ビームグループ情報に従ってグループ化される。同じグループ内のビームは１つの測定結果を得、測定結果はそうしたグループの最高または平均の品質であり得る。
【００３２】
そうした方法で、より多くの隣接ノードを測定レポートにおいて報告でき、そのためサービングノードにより多くのハンドオーバ候補をもたらす。
【００３３】
本開示の態様では、ＵＥによって実施される、測定の方法が提供される。方法は、
複数のビームを、ＵＥの隣接ノードのうちの１つまたは複数から検出することと、
グループの１つの測定結果をビームグループ情報に基づいて形成することと、
測定レポートをＵＥのサービングノードに送信することであって、グループの測定結果が、測定レポートに含まれる、送信することと
を含む。
【００３４】
図１は、ＵＥが本開示の一実施形態においてその測定レポートをどのように形成するかを示す。方法１００が、以下に詳しく紹介される。
【００３５】
ステップ１０１では、ＵＥは、ビームグループ情報を、無線ネットワークノードなどのネットワーク側から得る。
【００３６】
ビームグループ情報は、ビーム識別子とビームが属するグループとの関係性を示す。グループは隣接ノードに対応してもよく、あるいは隣接ノードは２つ以上のグループに分かれている。
【００３７】
ステップ１０２では、ＵＥは複数のビームを検出し、そして個々の各ビームの品質を測定する。ＵＥが検出した個々の各ビームに関して、ＵＥは、そのビーム識別子および対応する品質を認識する。
【００３８】
ＵＥは、複数のビームを検出する前に、例えば、サービングノードに接続した直後に、ビームグループ情報を得ることができる。または、ＵＥは、複数のビームを検出する間に、ビームグループ情報を得ることができる。以下の説明では、ＵＥは、ビームグループ情報を、ビームを通じて、サービングノードまたはサービングノードが検出する隣接ノードから得ることができる。または、ＵＥが複数のビームを検出して測定した後、ＵＥは、ビームグループ情報が到達するまで待つことができる。すなわち、ステップ１０１は、ステップ１０２の前もしくは後に、またはその間に起きる。
【００３９】
ステップ１０３では、ＵＥは、グループごとの１つの測定結果をビームグループの情報に基づいて得る。
【００４０】
ＵＥがグループの１つの測定結果をビームグループ情報に基づいて得ることは、
複数のビームのそれぞれに対応する複数の測定結果を得るステップと、
グループに属するビームのすべての測定結果を分類することであって、ビームグループ情報がビームとグループのマッピング関係を示す、分類するステップと、
グループの１つの測定結果を、グループに属するビームのすべての測定結果に基づいて、決定するステップと
を含む。
【００４１】
ビームグループ情報が得られた状態で、ＵＥは、ビームごとのその測定結果をグループごとの１つの測定結果にグループ化する。好ましい実施形態として、グループごとの測定結果は、グループ内のビームの測定結果の平均値である。
【００４２】
ステップ１０４では、ＵＥは、その測定レポートを自身のサービングノードに送信する。
【００４３】
以下、背景技術内の例と比較してみよう。測定レポートにおいて、最大報告ビーム数は、最大報告結果数は２として変更されないという規則で、最大報告グループ番号に変更される。隣接ノード１（グループ１として）および隣接ノード２（グループ２として）は、各隣接ノードの平均ビーム強度に基づいてどちらも報告することができる。その測定結果においてより多くの候補隣接ノードをサービングノードに報告することができるが、背景技術においては、ビーム５および６がビーム３および４より良い品質を有するとき、隣接ノード１のみがサービングノードに報告されることになる。
【００４４】
発明者は、提案の他のいくつかの課題を見つけた。提案では、ＵＥからの測定結果の報告は、必要以上により頻繁であることがある。例えば、ビーム５の品質がサービングノードからのビーム１の品質より良い場合、測定レポートが、トリガされて送信されるが、ビーム５とビーム６の平均品質が、ビーム１の品質およびどちらもサービングノードからのものであるビーム１とビーム２の平均の品質より悪いことさえある。隣接ノード２からのビームが、ビーム５がビーム６より遙かに良いなど、品質について全く不均衡である場合、隣接ノード２によって提供されるサービスは不安定である。サービングノードが、ＵＥを隣接ノード２にビーム５の良い品質の報告に従ってハンドオーバすると、ハンドオーバ直後に、現在のサービングノード（ノード５）が、その信号強度が急速に低下するので、ＵＥをその隣接ノードのうちの１つにハンドオーバする可能性があり、その結果、ピンポン効果が生じる。
【００４５】
したがって、さらなる実施形態が、課題を解決するために導入される。閾値を、あらかじめ決定することも、特定の状況に従って動的に定めることもできる。ビームグループの品質が閾値より良いときのみ、測定レポートが送信される。閾値は、実際の要求に応じて、サービングノードからのビームの平均品質と同じであることも、平均品質より高いまたは低いこともできる。そうした方法で、測定レポートを報告する頻度を減らすことができる。
【００４６】
ＵＥがビームグループ情報を得るいくつかのアプローチがある。ビームグループ情報をＵＥに通知するネットワークノードの角度から見た２つのアプローチが、本明細書で次のように詳しく説明される。
【００４７】
アプローチのうちの１つは、ビームのグループ情報を隣接ノードのそれぞれから得るために、サービングノードがその隣接ノードと通信する。図２は、２つの隣接ノードを例として、主要なステップを明らかにする。図２では、サービングノードは、ステップ２０１で、隣接ノード１とネゴシエーションし、隣接ノード１のビームグループ情報を認識するようになる。情報は、ステップ２０１で、サービングノードにおいて用意ができ、ステップ２０３で、ＵＥに伝達されることになる。ネゴシエーションの間、隣接ノード１は、そのビームグループ情報をサービングノードと交換し、そのためサービングノードのビームグループ情報を認識する。ネゴシエーションは、前後においていくつかのシグナリングから成るはずであるが、ここでは、簡単にするために１つのステップを使用する。それぞれ、サービングノードは、ステップ２０２で、隣接ノード２のビームグループ情報を、隣接ノード２とのネゴシエーションによって得る。サービングノードは、ステップ２０３で、そうした２つの隣接ノードのビームグループ情報をＵＥに送信する。ステップ２０１とステップ２０２の順序には厳しい要件はない。さらに、ステップ２０３は、隣接ノード１および２のビームグループ情報を、それぞれステップ２０１および２０２の後に通知する２つの部分に分けることができる。
【００４８】
ステップ２０３で、サービングノードは、ビームグループ情報をＵＥに通知する。サービングノードは、ＵＥの動きを指示するために、情報を、専用のシグナリング、例えば、ＲＲＣ接続再設定を通じて送信してもよい。
【００４９】
さらなる実施形態では、ビームグループ情報は、例えば、周波数位置領域、時間機会領域、ビームＩＤ領域などのいずれかであり得る。詳細な例は、以下で説明され、前述の３つの特徴に限定されるものではない。
【００５０】
時間機会領域を例として取り上げる。ビームグループ情報は、どのサブフレームまたは送信時間間隔（ＴＴＩ）を有するビームが、グループＩＤの同じグループに属するかを示す。ビーム１〜６がＵＥによって検出され、ビーム２および３はサブフレーム０内であり、ビーム１および６はサブフレーム１内であると仮定される。ＵＥは、サブフレーム０内のビームは、隣接ノード１（グループ１、グループＩＤはノードＩＤである）に属すると告げられる。次いで、ＵＥは、ビーム２および３を同じグループにグループ化し、１つの測定結果をビーム２および３の測定結果に基づいて形成する。
【００５１】
ビームＩＤ領域を例に取り上げる。ビームグループ情報は、ビームＩＤが何の領域内かが、同じグループに属するかを示す。ビームＩＤは、ここでは、必ずしもビームの実際の識別情報を必要とせず、一方、ビームインデックスは良い例である。モビリティ参照信号（ＭＲＳ）は、ビーム識別情報を含み、そのためＵＥは、ビームを、ビームのＭＲＳを通じて識別することができる。ビームグループ情報が、インデックス５〜８を有するビームが、隣接ノード２に対応する同じグループに分類されることを示すとすれば、ＵＥは、検出されるビーム５および６を同じグループにグループ化することになる。
【００５２】
ビームＩＤ領域の例の変形は、ＵＥに、固定の数のビームを同じグループにグループ化するように指示するものである。例えば、ビーム１〜３はグループ０に属し、ビーム４〜６はグループ１に属し、ビーム７〜９はグループ２に属す、などである。
【００５３】
別の例では、同じ物理リソースブロック（ＰＲＢ）場所、すなわちＰＲＢ場所領域で検出されるビームは、ビームグループ情報によって、同じグループとして示すことができる。限定された時間および周波数領域を有するビームは、ＵＥによって、同じグループに分類されることになる。
【００５４】
ＵＥの角度から、ステップ２０４で、ＵＥは、グループを、暗黙的にビームとグループのマッピングの関係性を示す受信したビームグループ情報に基づいて導き出す。
【００５５】
別の実施形態は、ステップ２０３において変化する。グループＩＤから決定性ビームＩＤへの明示的なマッピングが、ＵＥに伝達される。例えば、グループ１＝｛ビーム０，５，３０｝、グループ２＝｛ビーム３，３５，１００｝である。ＵＥがビーム５および３０を検出するとき、その測定レポートは、グループ１の測定結果を含み得る。次いで、サービングノードは、グループ１がどの隣接ノードまたはどのセルに対応しているかを認識するはずである。
【００５６】
本アプローチの場合、ＵＥは、どのビームが、どのグループに属するか、したがってどの隣接ノードに由来するかを認識でき、次いで、ＵＥの観点から見てステップ１０２〜１０３に対応するステップ２０４で、そうしたビームを１つにグループ化することができる。図１のステップ１０１に対応するステップ２０１〜２０３は、一方、サービングノードの角度から見たものである。
【００５７】
どのようにＵＥがビームグループ情報（図１のステップ１０１）を得るかに関して、別のアプローチは、隣接ノードが、ビームとグループのマッピング情報であるそのビームグループ情報を、隣接ノードのブロードキャストメッセージを介して提供する。ＵＥは、このマッピング情報を、隣接するノードからのそうしたブロードキャストメッセージを検出することにより、取得する。
【００５８】
ネットワークノードの角度から、各ノードは、どのビームがそのノード自体に由来するかという情報を、例えば、その物理ブロードキャストチャネル（ＰＢＣＨ）でブロードキャストする。ＵＥの角度から、ＵＥは、その隣接するノードからのＰＢＣＨを検出することにより、ビームＩＤとそのグループのマッピングの関係性を示すビームグループ情報を取得する。
【００５９】
ビームグループ情報の例示的な形を図３に示す。
【００６０】
関連するビームＩＤ（０〜ｎ−１）を有するマスタ情報ブロック（ＭＩＢ）として図３のＰＢＣＨは、隣接ノード１のブロードキャストチャネルでブロードキャストされる。ビームＩＤは、各ノードのＰＢＣＨで明示的に伝送される。ＰＢＣＨは、グループＩＤを用いてスクランブルされる。前述のように、ネットワークノードＩＤは、単一のグループＩＤに対応しても、２つ以上のグループＩＤに対応してもよい。例えば、ノードが３つのセルをサーブするとき、グループＩＤが、単一のセルＩＤに対応することがある。簡単にするために、この例では、１つのセルをサーブする１つのノードと、ノードＩＤであるグループＩＤを取り上げる。ビーム０〜ｎ−１は、図３に示すのと同じＰＢＣＨをブロードキャストする。図１のステップ１０１としてのＵＥの観点から見て、ＵＥがＰＢＣＨを、図３に示すビームで受信すると、ＰＢＣＨを、対応するＩＤで復号できる場合、ビーム０〜ビームｎ−１のビームＩＤをＰＢＣＨで得て、ＵＥは、ビーム０〜ビームｎ−１と、対応するノードとのマッピングの関係性を認識する。ビーム０を検出すると、ＵＥは、ビーム０が、対応するノードＩＤを有するノードにグループ化できることを認識する。
【００６１】
ビームグループ情報の別の例示的な形を図４に示す。この例では、グループＩＤはセルＩＤである。
【００６２】
ＰＢＣＨは、セルＩＤを用いてスクランブルされ、ビームを介して伝送される。この例では、ノードは、複数のＰＢＣＨ（すなわち、ＰＢＣＨ１、ＰＢＣＨ２、ＰＢＣＨ３、ＰＢＣＨ４、ＰＢＣＨ５）を、それぞれ、異なるビーム（ビーム１〜５）を介してブロードキャストする。すなわち、ＰＢＣＨは、例えば、ＰＢＣＨ１がビーム１を介して伝送される、ＰＢＣＨ２がビーム２を介して伝送される、などのビーム走査を用いて伝送される。各ＰＢＣＨは、グループＩＤ（セルＩＤ）を用いてスクランブルされる。ＰＢＣＨ１、ＰＢＣＨ２、ＰＢＣＨ３は、スクランブルにセルＩＤ１を使用し、ＰＢＣＨ４およびＰＢＣＨ５は、スクランブルにセルＩＤ２を使用する。
【００６３】
ＵＥが、セルＩＤから生成されるスクランブルＩＤに基づくＰＢＣＨと、ＰＢＣＨが伝送されるビームへのリソース割り当てとを取得すると、ＵＥは、グループとのビームの関連付けを導き出すことができる。この例では、ＵＥは、セルＩＤ１をビーム１、ビーム２、ビーム３と関連付けることができ、セルＩＤ２をビーム４およびビーム５と関連付けることができる。同じセルＩＤを有するビームは、ＵＥにおいて、同じグループと考えることができる。このように、ビームとそのグループのマッピングを取得することができる。
【００６４】
柔軟性を高めるために、ネットワークノードは、そのプリファレンスをＵＥに通知することもできる。例えば、理想的バックホールの状況では、ハンドオーバのコストは極めて小さい。頻繁なハンドオーバは、回避しようとするシナリオではない。ネットワーク側は、ビームによってＵＥに最良の品質がサーブされることを意味するＵＥ中心のサービスを提供するために、個々のビーム品質を認識したいかもしれない。一方、時に、ネットワークノードのプリファレンスは、グループのビーム品質を認識するためのものである。論理フロー図である図５は、ＵＥの角度から、解決策の一実施形態を示す。
【００６５】
ステップ５０１で、ＵＥは、ビームグループ情報およびネットワークプリファレンス情報を、ネットワーク側から得る。
【００６６】
ＵＥは、ネットワークプリファレンス情報を、最初はそのサービングノードから受信することができる。次いで、ＵＥは、ステップ５０２で、プリファレンスを検査することになる。プリファレンスがグループごとの報告を示すとき、ＵＥは、ステップ５０１で、ビームグループ情報、すなわち、サービングノードからのビームグループ情報を能動的に要求することができる。または、サービングノードが、ステップ５０１で、情報をＵＥに能動的に提供することができる。または、ＵＥが、ステップ５０１で、隣接ノードからのビームを監視および検出して、ビームグループのブロードキャスト情報を得る。次いでステップ５０４で、ＵＥは、隣接ノードからのビームを検出すると、その測定レポートをグループごとに生成し、サービングノードに報告する。
【００６７】
プリファレンスが、ステップ５０２がビームごとの報告であると示すと、ＵＥは、ステップ５０３で、隣接ノードからのビームを検出し、その測定レポートをビームごとに生成し、サービングノードに報告する。上記の説明から、図５のステップは、論理的な理解のみを目的とすることが分かる。実際のステップおよびステップの順序は、上記の説明、およびステップ番号（５０１〜５０４）の順序に限定されるものではない。サービングノードは、そのプリファレンスを、ＵＥへの接続中に変更してもよく、ＵＥは、変更に応じてその測定レポートの内容を調整し、ステップ５０３およびステップ５０４に、またはステップ５０３およびステップ５０４から切り替えることになると想像することができる。測定レポーティングの柔軟性が高まる。
【００６８】
同様に、前述の方法実施形態によるユーザ機器およびネットワークノードも提供される。
【００６９】
具体的には、図７は、本開示の実施形態を実施するのに適したユーザ機器７００の簡略化されたブロック図である。図示するように、装置７００は、プロセッサ、プロセッサに結合されるメモリ、プロセッサに結合される適当な送信機（ＴＸ）および受信機（ＲＸ）、ならびにＴＸ／ＲＸに結合される通信インターフェース（アンテナだけが示されている）を備える。メモリは、少なくともプログラムの一部を格納する。プログラムは、ＵＥによって実施される上記実施形態で提供される命令を格納する。
【００７０】
図７は、本開示の実施形態の実施に適したネットワークノードを示すのにも適用できる。ネットワークノードは、ＵＥのサービングノードまたはサービングノードの隣接ノードであることがあり、プロセッサ、プロセッサに結合されるメモリ、プロセッサに結合される適当な送信機（ＴＸ）および受信機（ＲＸ）、ならびにＴＸ／ＲＸに結合される通信インターフェース（アンテナだけが示されている）を備える。メモリは、少なくともプログラムの一部を格納する。プログラムは、サービングノードまたは隣接ノードによって、それぞれ実施される上記実施形態で提供される命令を格納する。
【００７１】
図８は、本開示のいくつかの実施形態によるＵＥ８００のブロック図である。図示するように、ＵＥ８００は、複数のビームを、ＵＥの隣接ノードのうちの１つまたは複数から検出するように設定された検出ユニット８１０を備える。ＵＥ８００はまた、グループの１つの測定結果をビームグループ情報に基づいて生成するように設定された形成ユニット８２０を備える。ＵＥ８００はまた、測定レポートをＵＥのサービングノードに送信するように設定され、グループの測定結果が測定レポートに含まれる、送信ユニット８３０を備える。
【００７２】
同様に、サービングノードや隣接ノードなどのネットワークノードも、方法クレームのステップを実施するブロックに区分することができる。
【００７３】
図９を参照すると、一実施形態によれば、通信システムは、３ＧＰＰタイプのセルラネットワークなどの遠隔通信ネットワーク３２１０を含み、遠隔通信ネットワーク３２１０は、無線アクセスネットワークなどのアクセスネットワーク３２１１、およびコアネットワーク３２１４を含む。アクセスネットワーク３２１１は、ＮＢ、ｅＮＢ、ｇＮＢ、他の種類の無線アクセスポイントなどの複数の基地局３２１２ａ、３２１２ｂ、３２１２ｃを含み、それぞれが、対応するカバレッジエリア３２１３ａ、３２１３ｂ、３２１３ｃを規定する。各基地局３２１２ａ、３２１２ｂ、３２１２ｃは、コアネットワーク３２１４に、有線または無線接続３２１５を介して接続可能である。カバレッジエリア３２１３ｃに設置される第１のユーザ機器（ＵＥ）３２９１は、対応する基地局３２１２ｃに無線により接続する、または対応する基地局３２１２ｃによってページングされるように設定される。カバレッジエリア３２１３ａにある第２のＵＥ３２９２は、対応する基地局３２１２ａに無線により接続可能である。複数のＵＥ３２９１、３２９２がこの例では示されているが、開示される実施形態は、単独のＵＥがカバレッジエリアにある状況、または単独のＵＥが対応する基地局３２１２に接続している状況に同様に適用可能である。
【００７４】
遠隔通信ネットワーク３２１０は、それ自体、ホストコンピュータ３２３０に接続し、ホストコンピュータ３２３０は、スタンドアロンサーバ、クラウド実装サーバ、分散サーバのハードウェアおよび／もしくはソフトウェアで、またはサーバファーム内の処理リソースとして具体化されてもよい。ホストコンピュータ３２３０は、サービスプロバイダの所有または管理の下にあってもよく、またサービスプロバイダによって、またはサービスプロバイダに代わって運用されてもよい。遠隔通信ネットワーク３２１０とホストコンピュータ３２３０の接続３２２１、３２２２は、コアネットワーク３２１４からホストコンピュータ３２３０に直接延びてもよく、また任意選択の中間ネットワーク３２２０を介して進んでもよい。中間ネットワーク３２２０は、パブリック、プライベート、またはホスト型ネットワークのうちの１つであっても、２つ以上の組合せであってもよく、また中間ネットワーク３２２０は、もしあれば、バックボーンネットワークであっても、インターネットであってもよく、また詳細には、中間ネットワーク３２２０は、２つ以上のサブネットワーク（図示せず）を含んでもよい。
【００７５】
図９の通信システムは全体として、接続されたＵＥ３２９１、３２９２のうちの１つとホストコンピュータ３２３０の接続性を実現する。接続性は、オーバーザトップ（ＯＴＴ）接続３２５０と呼ばれることもある。ホストコンピュータ３２３０および接続されたＵＥ３２９１、３２９２は、データおよび／またはシグナリングを、アクセスネットワーク３２１１、コアネットワーク３２１４、任意の中間ネットワーク３２２０、および考えられるさらなるインフラストラクチャ（図示せず）を仲介者として使用して、ＯＴＴ接続３２５０を介して通信するように設定される。ＯＴＴ接続３２５０は、ＯＴＴ接続３２５０が経由する参加通信装置がアップリンク通信およびダウンリンク通信のルーティングを知らないという意味では、透過的であってもよい。例えば、基地局３２１２は、データがホストコンピュータ３２３０から発信され、接続されたＵＥ３２９１に転送される（例えば、ハンドオーバされる）着信ダウンリンク通信の過去のルーティングに関して、通知を受けることはできないか、必要ない。同様に、基地局３２１２は、ＵＥ３２９１から発信され、ホストコンピュータ３２３０に向かう発信アップリンク通信の将来のルーティングを知る必要はない。
【００７６】
前の段落で論じたＵＥ、基地局、およびホストコンピュータの、一実施形態による例示的な実装形態を、以下、図１０を参照しながら説明する。通信システム３３００では、ホストコンピュータ３３１０は、通信システム３３００の異なる通信装置のインターフェースとの有線または無線接続を設定および維持するように設定された通信インターフェース３３１６を備えるハードウェア３３１５を備える。ホストコンピュータ３３１０は、記憶および／または処理能力を含み得る処理回路３３１８をさらに備える。具体的には、処理回路３３１８は、命令を実行するように適合された１つまたは複数のプログラマブルプロセッサ、特定用途向け集積回路、フィールドプログラマブルゲートアレイ、またはその組合せ（図示せず）を備えることができる。ホストコンピュータ３３１０は、ソフトウェア３３１１をさらに備え、ソフトウェア３３１１は、ホストコンピュータ３３１０に格納されるか、ホストコンピュータ３３１０によってアクセス可能であり、また処理回路３３１８によって実行できる。ソフトウェア３３１１は、ホストアプリケーション３３１２を含む。ホストアプリケーション３３１２は、ＵＥ３３３０およびホストコンピュータ３３１０で終了するＯＴＴ接続３３５０を介して接続して、サービスをＵＥ３３３０などのリモートユーザに提供するように動作可能であり得る。サービスをリモートユーザに提供する際、ホストアプリケーション３３１２は、ユーザデータを提供することができ、ユーザデータは、ＯＴＴ接続３３５０を使用して伝送される。
【００７７】
通信システム３３００は、遠隔通信システムにおいて提供され、基地局３３２０が、ホストコンピュータ３３１０と、またＵＥ３３３０と通信することを可能にするハードウェア３３２５を備える基地局３３２０をさらに備える。ハードウェア３３２５は、通信システム３３００の異なる通信装置のインターフェースとの有線または無線接続を設定および維持するための通信インターフェース３３２６、ならびに基地局３３２０によってサーブされるカバレッジエリア（図１０に図示せず）に設置されるＵＥ３３３０との少なくとも無線接続３３７０を設定および維持するための無線インターフェース３３２７を備えることができる。通信インターフェース３３２６は、ホストコンピュータ３３１０への接続３３６０を円滑化するように設定されてもよい。接続３３６０は、直接であってもよく、また遠隔通信システムのコアネットワーク（図１０に図示せず）、および／または遠隔通信システム外の１つもしくは複数の中間ネットワークを経由してもよい。図示されている実施形態では、基地局３３２０のハードウェア３３２５は、処理回路３３２８をさらに備え、処理回路３３２８は、命令を実行するように適合された１つまたは複数のプログラマブルプロセッサ、特定用途向け集積回路、フィールドプログラマブルゲートアレイ、またはその組合せ（図示せず）を備えることができる。基地局３３２０は、内部で格納されるか、外部接続を介してアクセス可能であるソフトウェア３３２１をさらに備える。
【００７８】
通信システム３３００は、既に言及したＵＥ３３３０をさらに備える。そのハードウェア３３３５は、ＵＥ３３３０が現在設置されているカバレッジエリアをサーブする基地局との無線接続３３７０を設定および維持するように設定された無線インターフェース３３３７を備えることができる。ＵＥ３３３０のハードウェア３３３５は、処理回路３３３８をさらに備え、処理回路３３３８は、命令を実行するように適合された１つまたは複数のプログラマブルプロセッサ、特定用途向け集積回路、フィールドプログラマブルゲートアレイ、またはその組合せ（図示せず）を備えることができる。ＵＥ３３３０は、ソフトウェア３３３１をさらに備え、ソフトウェア３３３１は、ＵＥ３３３０に格納されるか、ＵＥ３３３０によってアクセス可能であり、また処理回路３３３８によって実行できる。ソフトウェア３３３１は、クライアントアプリケーション３３３２を含む。クライアントアプリケーション３３３２は、ホストコンピュータ３３１０の支援を受けて、サービスを人間または人間以外のユーザにＵＥ３３３０を介して提供するように動作可能であり得る。ホストコンピュータ３３１０では、実行中のホストアプリケーション３３１２は、ＵＥ３３３０およびホストコンピュータ３３１０で終了するＯＴＴ接続３３５０を介して、実行中のクライアントアプリケーション３３３２と通信することができる。サービスをユーザに提供する際、クライアントアプリケーション３３３２は、ホストアプリケーション３３１２からの要求データを受信し、ユーザデータを要求データに応答して提供してもよい。ＯＴＴ接続３３５０は、要求データとユーザデータの両方を転送してもよい。クライアントアプリケーション３３３２は、提供するユーザデータを生成するために、ユーザと対話してもよい。
【００７９】
図１０に示すホストコンピュータ３３１０、基地局３３２０、およびＵＥ３３３０は、それぞれ、図９のホストコンピュータ３２３０、基地局３２１２ａ、３２１２ｂ、３２１２ｃのうちの１つ、およびＵＥ３２９１、３２９２のうちの１つと同一であってもよいことに留意すべきである。すなわち、こうしたエンティティの内部構造は、図１０に示すとおりであってもよく、また独立して、周囲のネットワークトポロジは、図９のネットワークトポロジであってもよい。
【００８０】
図１０では、ＯＴＴ接続３３５０は、基地局３３２０を介した、ホストコンピュータ３３１０とユーザ機器３３３０の通信を、任意の中間装置、およびこうした装置を介したメッセージの厳密なルーティングに明示的に言及することなく示すよう、抽象的に描かれている。ネットワークインフラストラクチャは、ルーティングを決定することができ、ネットワークインフラストラクチャは、ＵＥ３３３０から、またはホストコンピュータ３３１０を運用するサービスプロバイダから、またはその両方からルーティングを隠すように設定することができる。ＯＴＴ接続３３５０がアクティブの間、ネットワークインフラストラクチャは、ネットワークインフラストラクチャが（例えば、負荷分散の考慮またはネットワークの再設定に基づいて）動的にルーティングを変更する元となる決定を行うこともできる。
【００８１】
ＵＥ３３３０と基地局３３２０の無線接続３３７０は、本開示を通じて説明する実施形態の教示に従うものである。様々な実施形態のうちの１つまたは複数が、ＯＴＴ接続３３５０を使用してＵＥ３３３０に提供されるＯＴＴサービスの性能を改善し、ＯＴＴ接続３３５０では、無線接続３３７０が最後のセグメントを形成する。より詳細には、これらの実施形態の教示は、測定およびハンドオーバを改善し、その結果、ユーザのより良い体感などの利益を提供することができる。
【００８２】
別の測定手順を、データレート、レイテンシ、および１つまたは複数の実施形態が改善する他の要素を監視する目的のために提供することができる。さらに、ホストコンピュータ３３１０とＵＥ３３３０のＯＴＴ接続３３５０を測定結果の変化に応答して再設定する任意選択のネットワーク機能もあり得る。測定手順、および／またはＯＴＴ接続３３５０を再設定するネットワーク機能は、ホストコンピュータ３３１０のソフトウェア３３１１、またはＵＥ３３３０のソフトウェア３３３１、またはその両方で実施することができる。実施形態では、センサ（図示せず）は、ＯＴＴ接続３３５０が経由する通信装置に、またはＯＴＴ接続３３５０が経由する通信装置と関連して配置することができ、またセンサは、先に例示した監視数量の値を供給することにより、またはソフトウェア３３１１、３３３１が監視数量を計算もしくは推定できる元である他の物理的数量の値を供給することにより、測定手順に参加することができる。ＯＴＴ接続３３５０の再設定は、メッセージフォーマット、再送信セッティング、推奨ルーティングなどを含んでもよい。再設定は、基地局３３２０に影響を与える必要はない。また再設定は、基地局３３２０には認識されていなくても、感知不能であってもよい。そうした手順および機能は、当技術分野において知られ、実践されていてもよい。一定の実施形態では、測定は、ホストコンピュータ３３１０のスループット、伝搬時間、レイテンシなどの測定を円滑化する独自のＵＥシグナリングを含んでもよい。測定は、ソフトウェア３３１１、３３３１が、伝搬時間、エラーなどを監視している間、メッセージ、とりわけ空メッセージまたは「ダミー」メッセージがＯＴＴ接続３３５０を使用して送信されるようにするという点で、実施されてもよい。
【００８３】
図１１は、一実施形態による、通信システムにおいて実施される方法を示すフローチャートである。通信システムは、図９および図１０を参照しながら説明するホストコンピュータ、基地局、およびＵＥであってもよい、ホストコンピュータ、基地局、ならびにＵＥを備える。本開示を簡単にするために、図１１への図面の言及のみを、本節に含む。方法の第１のステップ３４１０では、ホストコンピュータは、ユーザデータを提供する。第１のステップ３４１０の任意選択のサブステップ３４１１では、ホストコンピュータは、ホストアプリケーションを実行することにより、ユーザデータを提供する。第２のステップ３４２０では、ホストコンピュータは、ユーザデータをＵＥに運ぶ伝送を開始する。任意選択の第３のステップ３４３０では、基地局は、（例えば、ビームを通じて）ＵＥに、本開示を通じて説明する実施形態の教示に従ってホストコンピュータが開始した伝送で運ばれたユーザデータを伝送する。任意選択の第４のステップ３４４０では、ＵＥは、ホストコンピュータによって実行されたホストアプリケーションと関連付けられたクライアントアプリケーションを実行する。
【００８４】
図１２は、一実施形態による、通信システムにおいて実施される方法を示すフローチャートである。通信システムは、図９および図１０を参照しながら説明するホストコンピュータ、基地局、およびＵＥであってもよい、ホストコンピュータ、基地局、ならびにＵＥを備える。本開示を簡単にするために、図１２への図面の言及のみを、本節に含む。方法の第１のステップ３５１０では、ホストコンピュータは、ユーザデータを提供する。任意選択のサブステップ（図示せず）では、ホストコンピュータは、ホストアプリケーションを実行することにより、ユーザデータを提供する。第２のステップ３５２０では、ホストコンピュータは、ユーザデータをＵＥに運ぶ伝送を開始する。伝送は、本開示を通じて説明する実施形態の教示に従って、基地局を経由してもよい。任意選択の第３のステップ３５３０では、ＵＥは、伝送で運ばれたユーザデータを受信する。
【００８５】
以上は、本開示の様々な態様および実施形態を説明している。本明細書に記載の本開示の多くの修正形態および他の実施形態が、前述の説明および関連図面で提示された教示の恩恵を受ける、本開示のこれらの実施形態が関係する当業者には、思い浮かぶであろう。したがって、本開示の実施形態は、開示された特定の実施形態に限定されるものではなく、修正形態および他の実施形態は、添付の特許請求の範囲の範囲内に含まれることを意図することを理解されたい。特定の用語が本明細書で用いられるが、そうした用語は、一般的かつ記述的な意味で使用されるだけであり、限定を目的とするものではない。
【００８６】
本開示の様々な態様は、独立請求項において説明されるが、本開示の他の態様は、説明した実施形態の特徴、および／または独立請求項の特徴を有する従属請求項に由来する特徴の他の組合せを含み、ただ単に請求項において明示的に説明される組合せを含むだけではない。
【００８７】
以上は本開示の例示的実施形態を説明するが、こうした説明は限定的な意味でとらえるべきでないこともまた、本明細書において留意すべきである。むしろ、添付の特許請求の範囲において規定される本開示の範囲から逸脱することなく作成できる、いくつかの変形形態および修正形態がある。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【国際調査報告】
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