(57)【要約】  本発明の一実施例は、無線通信システムにおいて端末が他の端末からの信号に対してフィードバックを送信する方法であって、複数の端末が送信した信号を受信する段階；及び受信した信号の少なくとも一部の信号の各々に関するフィードバック情報を送信する段階を含み、フィードバック情報は、フィードバック情報を送信する端末のデータと共に送信され、フィードバック情報は、フィードバックの対象となる一部の信号の各々を送信した端末が自分が送信した信号に対するフィードバックであることを認識できる時間情報を含む、フィードバック情報送信方法である。
2020528694.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線通信システムにおいて端末が他の端末からの信号に対してフィードバックを送信する方法であって、
複数の端末が送信した信号を受信する段階；及び
前記受信した信号の少なくとも一部の信号の各々に関するフィードバック情報を送信する段階；
を含み、
前記フィードバック情報は、前記フィードバック情報を送信する端末のデータと共に送信され、
前記フィードバック情報は、前記フィードバックの対象となる一部の信号の各々を送信した端末が自分が送信した信号に対するフィードバックであることを認識できる時間情報を含む、フィードバック情報送信方法。
【請求項２】
前記時間情報は、前記フィードバック情報が送信される時間単位からどのくらい早い時間単位で送信された信号に関するものであるかを指示する、請求項１に記載のフィードバック情報送信方法。
【請求項３】
前記フィードバック情報が送信される時間単位は、フィードバックの対象となる信号が送信された時間単位から最大時間区間内に位置する、請求項１に記載のフィードバック情報送信方法。
【請求項４】
前記最大時間区間はパケットの種類によって各々異なるように設定される、請求項３に記載のフィードバック情報送信方法。
【請求項５】
前記最大時間区間はパケットの遅延要求(Ｌａｔｅｎｃｙ ｒｅｑｕｉｒｅｍｅｎｔ)によって異なるように設定される、請求項３に記載のフィードバック情報送信方法。
【請求項６】
前記複数の端末のうちの２つ以上の端末が重畳する時間上で互いに異なるレイヤーにより前記端末に信号を送信した場合、前記フィードバック情報は前記２つ以上の端末のＩＤ関連情報を含む、請求項１に記載のフィードバック情報送信方法。
【請求項７】
前記ＩＤ関連情報は前記２つ以上の端末が送信した信号に含まれる、請求項１に記載のフィードバック情報送信方法。
【請求項８】
無線通信システムにおいて他の端末からの信号に対してフィードバックを送信するＵＥ装置であって、
送信装置及び受信装置；及び
プロセッサを備えてなり、
前記プロセッサは、前記複数の端末が送信した信号を受信し、前記受信した信号の少なくとも一部の信号の各々に関するフィードバック情報を送信し、
前記フィードバック情報は、前記フィードバック情報を送信する端末のデータと共に送信され、前記フィードバック情報は、前記フィードバックの対象となる一部の信号の各々を送信した端末が自分が送信した信号に対するフィードバックであることを認識できる時間情報を含む、ＵＥ装置。
【請求項９】
前記時間情報は、前記フィードバック情報が送信される時間単位からどのくらい早い時間単位で送信された信号に関するものであるかを指示する、請求項８に記載のＵＥ装置。
【請求項１０】
前記フィードバック情報が送信される時間単位は、フィードバックの対象となる信号が送信された時間単位から最大時間区間内に位置する、請求項８に記載のＵＥ装置。
【請求項１１】
前記最大時間区間はパケットの種類によって各々異なるように設定される、請求項１０に記載のＵＥ装置。
【請求項１２】
前記最大時間区間はパケットの遅延要求(Ｌａｔｅｎｃｙ ｒｅｑｕｉｒｅｍｅｎｔ)によって異なるように設定される、請求項１０に記載のＵＥ装置。
【請求項１３】
前記複数の端末のうちの２つ以上の端末が重畳する時間上で互いに異なるレイヤーにより前記端末に信号を送信した場合、前記フィードバック情報は前記２つ以上の端末のＩＤ関連情報を含む、請求項８に記載のＵＥ装置。
【請求項１４】
前記ＩＤ関連情報は前記２つ以上の端末が送信した信号に含まれる、請求項８に記載のＵＥ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
以下の説明は無線通信システムに関し、より詳しくは、Ｖ２Ｘにおいて他の端末から信号を受信した端末がフィードバックを送信する方法及び装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
無線通信システムが音声やデータなどの多様な種類の通信サービスを提供するために広範囲に展開されている。一般に、無線通信システムは可用のシステムリソース(帯域幅、伝送パワーなど)を共有して多重使用者との通信を支援することができる多重接続(ｍｕｌｔｉｐｌｅ ａｃｃｅｓｓ)システムである。多重接続システムの例としては、ＣＤＭＡ(ｃｏｄｅ ｄｉｖｉｓｉｏｎ ｍｕｌｔｉｐｌｅ ａｃｃｅｓｓ)システム、ＦＤＭＡ(ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ ｄｉｖｉｓｉｏｎ ｍｕｌｔｉｐｌｅ ａｃｃｅｓｓ)システム、ＴＤＭＡ(ｔｉｍｅ ｄｉｖｉｓｉｏｎ ｍｕｌｔｉｐｌｅ ａｃｃｅｓｓ)システム、ＯＦＤＭＡ(ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ ｄｉｖｉｓｉｏｎ ｍｕｌｔｉｐｌｅ ａｃｃｅｓｓ)システム、ＳＣ−ＦＤＭＡ(ｓｉｎｇｌｅ ｃａｒｒｉｅｒ ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ ｄｉｖｉｓｉｏｎ ｍｕｌｔｉｐｌｅ ａｃｃｅｓｓ)システム、ＭＣ−ＦＤＭＡ(ｍｕｌｔｉ ｃａｒｒｉｅｒ ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ ｄｉｖｉｓｉｏｎ ｍｕｌｔｉｐｌｅ ａｃｃｅｓｓ)システムなどがある。
【０００３】
装置対装置(Ｄｅｖｉｃｅ−ｔｏ−Ｄｅｖｉｃｅ；Ｄ２Ｄ)通信とは、端末(Ｕｓｅｒ Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ；ＵＥ)同士の間に直接的なリンクを設定し、基地局(ｅｖｏｌｖｅｄ ＮｏｄｅＢ；ｅＮＢ)を介入せずに端末同士が音声、データなどを直接交換する通信方式をいう。Ｄ２Ｄ通信は端末−対−端末(ＵＥ−ｔｏ−ＵＥ)通信、ピア−対−ピア(Ｐｅｅｒ−ｔｏ−Ｐｅｅｒ)通信などの方式を含むことができる。また、Ｄ２Ｄ通信方式は、Ｍ２Ｍ(Ｍａｃｈｉｎｅ−ｔｏ−Ｍａｃｈｉｎｅ)通信、ＭＴＣ(Ｍａｃｈｉｎｅ Ｔｙｐｅ Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ)などに応用することができる。
【０００４】
Ｄ２Ｄ通信は、急増するデータトラフィックによる基地局の負担を解決できる一方案として考慮されている。例えば、Ｄ２Ｄ通信によれば、既存の無線通信システムと違い、基地局を介入せずに装置間でデータを交換するので、ネットワークの過負荷を減らすことができる。また、Ｄ２Ｄ通信を導入することによって、基地局の手続きの減少、Ｄ２Ｄに参加する装置の消費電力の減少、データ伝送速度の増加、ネットワークの収容能力の増加、負荷分散、セル・カバレッジ拡大などの効果を期待することができる。
【０００５】
現在、Ｄ２Ｄ通信に関連付く形態として、Ｖ２Ｘ通信に対する議論が行われている。Ｖ２Ｘは、車両端末間のＶ２Ｖ、車両と他の種類の端末との間のＶ２Ｐ、車両とＲＳＵ(ｒｏａｄｓｉｄｅ ｕｎｉｔ)との間のＶ２Ｉ通信を含む概念である。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明では、端末が複数の信号に対するフィードバック信号を他の端末にどのように送信するかなどを技術的課題とする。
【０００７】
本発明で遂げようとする技術的目的は、以上で言及した事項に制限されず、言及していない他の技術的課題は、以下に説明する本発明の実施例から、本発明の属する技術の分野における通常の知識を有する者にとって考慮されてもよい。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の一実施例は、無線通信システムにおいて端末が他の端末からの信号に対してフィードバックを送信する方法であって、複数の端末が送信した信号を受信する段階；及び受信した信号の少なくとも一部の信号の各々に関するフィードバック情報を送信する段階を含み、フィードバック情報は、フィードバック情報を送信する端末のデータと共に送信され、フィードバック情報は、フィードバックの対象となる一部の信号の各々を送信した端末が自分が送信した信号に対するフィードバックであることを認識できる時間情報を含む、フィードバック情報送信方法である。
【０００９】
本発明の一実施例は、無線通信システムにおいて他の端末からの信号に対してフィードバックを送信するＵＥ装置であって、送信装置及び受信装置；及びプロセッサを含み、該プロセッサは、複数の端末が送信した信号を受信し、受信した信号の少なくとも一部の信号の各々に関するフィードバック情報を送信し、フィードバック情報は、フィードバック情報を送信する端末のデータと共に送信され、フィードバック情報は、フィードバックの対象となる一部の信号の各々を送信した端末が自分が送信した信号に対するフィードバックであることを認識できる時間情報を含む、ＵＥ装置である。
【００１０】
時間情報は、フィードバック情報が送信される時間単位からどのくらい早い時間単位で送信された信号に関するものであるかを指示する。
【００１１】
フィードバック情報が送信される時間単位は、フィードバックの対象となる信号が送信された時間単位から最大時間区間内に位置する。
【００１２】
最大時間区間はパケットの種類によって各々異なるように設定される。
【００１３】
最大時間区間はパケットの遅延要求(Ｌａｔｅｎｃｙ ｒｅｑｕｉｒｅｍｅｎｔ)によって異なるように設定される。
【００１４】
複数の端末のうちの２つ以上の端末が重畳する時間上で互いに異なるレイヤーにより端末に信号を送信した場合、フィードバック情報は２つ以上の端末のＩＤ関連情報を含む。
【００１５】
ＩＤ関連情報は２つ以上の端末が送信した信号に含まれる。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、Ｖ２ＸにおいてＰＲＲを防止しつつフィードバック信号を効率的に送信することができる。
【００１７】
本発明から得られる効果は、以上で言及した効果に制限されず、言及していない他の効果は、以下の記載から、本発明の属する技術の分野における通常の知識を有する者に明確に理解されるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
以下に添付する図面は、本発明に関する理解を助けるためのものであり、本発明の様々な実施の形態を示し、詳細な説明と共に本発明の原理を説明するためのものである。
【図１】無線フレームの構造を示す図である。
【図２】下りリンクスロットにおけるリソースグリッド(ｒｅｓｏｕｒｃｅ ｇｒｉｄ)を示す図である。
【図３】下りリンクサブフレームの構造を示す図である。
【図４】上りリンクサブフレームの構造を示す図である。
【図５】多重アンテナを有する無線通信システムの構成図である。
【図６】Ｄ２Ｄ同期信号が送信されるサブフレームを示す図である。
【図７】Ｄ２Ｄ信号のリレーを説明する図である。
【図８】Ｄ２Ｄ通信のためのＤ２Ｄリソースプールの例を示す図である。
【図９】Ｖ２Ｘに使用される送信モードとスケジューリング方式を説明する図である。
【図１０】図１０はＶ２Ｘにおいてリソース選択を行う方式を示す図である。
【図１１】図１１はＤ２ＤにおいてＳＡとデータ送信を説明する図である。
【図１２】Ｖ２ＸにおいてＳＡとデータ送信を説明する図である。
【図１３】ＮＲＡＴのフレーム構造を例示する図である。
【図１４】ＮＲＡＴのフレーム構造を例示する図である。
【図１５】送受信装置の構成を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下の実施例は、本発明の構成要素及び特徴を所定の形態で結合したものである。各構成要素又は特徴は、別に明示しない限り、選択的なものとして考慮され得る。各構成要素又は特徴は、他の構成要素や特徴と結合しない形態で実施されてもよく、また、一部の構成要素及び／又は特徴は結合されて本発明の実施例を構成してもよい。本発明の実施例で説明される動作の順序は変更されてもよい。ある実施例の一部の構成や特徴は、他の実施例に含まれてもよく、他の実施例の対応する構成又は特徴に代えてもよい。
【００２０】
本明細書では、本発明の実施例を、基地局と端末間におけるデータ送受信の関係を中心に説明する。ここで、基地局は、端末と通信を直接行うネットワークの終端ノード(ｔｅｒｍｉｎａｌｎｏｄｅ)としての意味を有する。本文書で、基地局により行われるとした特定動作は、場合によっては、基地局の上位ノード(ｕｐｐｅｒｎｏｄｅ)により行われてもよい。
【００２１】
即ち、基地局を含む複数のネットワークノード(ｎｅｔｗｏｒｋ ｎｏｄｅｓ)で構成されるネットワークにおいて、端末との通信のために行われる様々な動作は、基地局、又は基地局以外の他のネットワークノードにより行われるということは明らかである。「基地局(ＢＳ：Ｂａｓｅ Ｓｔａｔｉｏｎ)」は、固定局(ｆｉｘｅｄ ｓｔａｔｉｏｎ)、ＮｏｄｅＢ、ｅＮｏｄｅＢ(ｅＮＢ)、アクセスポイント(ＡＰ：Ａｃｃｅｓｓ Ｐｏｉｎｔ)などの用語に代えてもよい。中継機は、Ｒｅｌａｙ Ｎｏｄｅ(ＲＮ)、Ｒｅｌａｙ Ｓｔａｔｉｏｎ(ＲＳ)などの用語に代えてもよい。また、「端末(Ｔｅｒｍｉｎａｌ)」は、ＵＥ(Ｕｓｅｒ Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ)、ＭＳ(Ｍｏｂｉｌｅ Ｓｔａｔｉｏｎ)、ＭＳＳ(Ｍｏｂｉｌｅ Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ Ｓｔａｔｉｏｎ)、ＳＳ(Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ Ｓｔａｔｉｏｎ)などの用語に代えてもよい。また、以下の説明において、「基地局」とは、スケジューリング実行ノード、クラスターヘッダー(ｃｌｕｓｔｅｒ ｈｅａｄｅｒ)などの装置を指す意味としても使用可能である。もし、基地局やリレーも、端末が送信する信号を送信すれば、一種の端末と見なすことができる。
【００２２】
以下に記述されるセルの名称は、基地局(ｂａｓｅｓｔａｔｉｏｎ、ｅＮＢ)、セクタ(ｓｅｃｔｏｒ)、リモートラジオヘッド(ｒｅｍｏｔｅｒａｄｉｏｈｅａｄ，ＲＲＨ)、リレー(ｒｅｌａｙ)などの送受信ポイントに適用され、また、特定送受信ポイントで構成搬送波(ｃｏｍｐｏｎｅｎｔ ｃａｒｒｉｅｒ)を区分するための包括的な用語で使われてもよい。
【００２３】
以下の説明で使われる特定用語は、本発明の理解を助けるために提供されたもので、これらの特定用語の使用は、本発明の技術的思想から逸脱することなく他の形態に変更されてもよい。
【００２４】
場合によっては、本発明の概念が曖昧になることを避けるために、公知の構造及び装置を省略したり、各構造及び装置の核心機能を中心にしたブロック図の形式で示すこともできる。また、本明細書全体を通じて同一の構成要素には同一の図面符号を付して説明する。
【００２５】
本発明の実施例は、無線接続システムであるＩＥＥＥ８０２システム、３ＧＰＰシステム、３ＧＰＰ ＬＴＥ及びＬＴＥ−Ａ(ＬＴＥ−Ａｄｖａｎｃｅｄ)システム、及び３ＧＰＰ２システムの少なくとも一つに開示された標準文書でサポートすることができる。即ち、本発明の実施例において本発明の技術的思想を明確にするために説明していない段階又は部分は、上記の標準文書でサポートすることができる。なお、本文書で開示している全ての用語は、上記の標準文書によって説明することができる。
【００２６】
以下の技術は、ＣＤＭＡ(Ｃｏｄｅ Ｄｉｖｉｓｉｏｎ Ｍｕｌｔｉｐｌｅ Ａｃｃｅｓｓ)、ＦＤＭＡ(Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ Ｄｉｖｉｓｉｏｎ Ｍｕｌｔｉｐｌｅ Ａｃｃｅｓｓ)、ＴＤＭＡ(Ｔｉｍｅ Ｄｉｖｉｓｉｏｎ Ｍｕｌｔｉｐｌｅ Ａｃｃｅｓｓ)、ＯＦＤＭＡ(Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ Ｄｉｖｉｓｉｏｎ Ｍｕｌｔｉｐｌｅ Ａｃｃｅｓｓ)、ＳＣ−ＦＤＭＡ(Ｓｉｎｇｌｅ Ｃａｒｒｉｅｒ Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ Ｄｉｖｉｓｉｏｎ Ｍｕｌｔｉｐｌｅ Ａｃｃｅｓｓ)などのような種々の無線接続システムに用いることができる。ＣＤＭＡは、ＵＴＲＡ(Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ Ｔｅｒｒｅｓｔｒｉａｌ Ｒａｄｉｏ Ａｃｃｅｓｓ)やＣＤＭＡ２０００のような無線技術(ｒａｄｉｏ ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ)によって具現することができる。ＴＤＭＡは、ＧＳＭ（登録商標）(Ｇｌｏｂａｌ Ｓｙｓｔｅｍ ｆｏｒ Ｍｏｂｉｌｅ ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ)／ＧＰＲＳ(Ｇｅｎｅｒａｌ Ｐａｃｋｅｔ Ｒａｄｉｏ Ｓｅｒｖｉｃｅ)／ＥＤＧＥ(Ｅｎｈａｎｃｅｄ Ｄａｔａ Ｒａｔｅｓ ｆｏｒ ＧＳＭ（登録商標）Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ)のような無線技術によって具現することができる。ＯＦＤＭＡは、ＩＥＥＥ８０２．１１(Ｗｉ−Ｆｉ)、ＩＥＥＥ８０２．１６(ＷｉＭＡＸ)、ＩＥＥＥ８０２−２０、Ｅ−ＵＴＲＡ(Ｅｖｏｌｖｅｄ ＵＴＲＡ)などのような無線技術によって具現することができる。ＵＴＲＡは、ＵＭＴＳ(Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ Ｍｏｂｉｌｅ Ｔｅｌｅｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ Ｓｙｓｔｅｍ)の一部である。３ＧＰＰ(３ｒｄ Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ Ｐａｒｔｎｅｒｓｈｉｐ Ｐｒｏｊｅｃｔ)ＬＴＥ(ｌｏｎｇ ｔｅｒｍ ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ)は、Ｅ−ＵＴＲＡを用いるＥ−ＵＭＴＳ(Ｅｖｏｌｖｅｄ ＵＭＴＳ)の一部であり、下りリンクでＯＦＤＭＡを採用し、上りリンクでＳＣ−ＦＤＭＡを採用する。ＬＴＥ−Ａ(Ａｄｖａｎｃｅｄ)は、３ＧＰＰ ＬＴＥの進展である。ＷｉＭＡＸは、ＩＥＥＥ８０２．１６ｅ規格(ＷｉｒｅｌｅｓｓＭＡＮ−ＯＦＤＭＡ Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ Ｓｙｓｔｅｍ)及び進展したＩＥＥＥ８０２．１６ｍ規格(ＷｉｒｅｌｅｓｓＭＡＮ−ＯＦＤＭＡ Ａｄｖａｎｃｅｄ ｓｙｓｔｅｍ)によって説明することができる。明確性のために、以下では、３ＧＰＰ ＬＴＥ及び３ＧＰＰ ＬＴＥ−Ａシステムを中心に説明するが、本発明の技術的思想はこれに制限されない。
【００２７】
ＬＴＡ／ＬＴＡ−Ａリソース構造／チャネル
【００２８】
図１を参照して無線フレームの構造について説明する。
【００２９】
セルラーＯＦＤＭ無線パケット通信システムにおいて、上り／下りリンク信号パケット送信はサブフレーム(ｓｕｂｆｒａｍｅ)単位に行われ、１サブフレームは、複数のＯＦＤＭシンボルを含む一定の時間区間と定義される。３ＧＰＰ ＬＴＥ標準では、ＦＤＤ(Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ Ｄｉｖｉｓｉｏｎ Ｄｕｐｌｅｘ)に適用可能なタイプ１無線フレーム(ｒａｄｉｏ ｆｒａｍｅ)構造と、ＴＤＤ(Ｔｉｍｅ Ｄｉｖｉｓｉｏｎ Ｄｕｐｌｅｘ)に適用可能なタイプ２無線フレーム構造を支援する。
【００３０】
図１(ａ)は、タイプ１無線フレームの構造を例示する図である。下りリンク無線フレームは１０個のサブフレームで構成され、１個のサブフレームは時間領域(ｔｉｍｅ ｄｏｍａｉｎ)において２個のスロットで構成される。１個のサブフレームを送信するためにかかる時間をＴＴＩ(ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ ｔｉｍｅ ｉｎｔｅｒｖａｌ)という。例えば、１サブフレームの長さは１ｍｓであり、１スロットの長さは０．５ｍｓであってよい。１スロットは時間領域において複数のＯＦＤＭシンボルを含み、周波数領域において複数のリソースブロック(Ｒｅｓｏｕｒｃｅ Ｂｌｏｃｋ；ＲＢ)を含む。３ＧＰＰ ＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａシステムでは、下りリンクでＯＦＤＭＡを用いているため、ＯＦＤＭシンボルが１シンボル区間を表す。ＯＦＤＭシンボルは、ＳＣ−ＦＤＭＡシンボル又はシンボル区間と呼ぶこともできる。リソースブロック(ＲＢ)はリソース割当て単位であり、１スロットにおいて複数個の連続した副搬送波(ｓｕｂｃａｒｒｉｅｒ)を含むことができる。
【００３１】
１スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は、ＣＰ(Ｃｙｃｌｉｃ Ｐｒｅｆｉｘ)の構成(ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ)によって異なってもよい。ＣＰには、拡張ＣＰ(ｅｘｔｅｎｄｅｄ ＣＰ)及び一般ＣＰ(ｎｏｒｍａｌ ＣＰ)がある。例えば、ＯＦＤＭシンボルが一般ＣＰによって構成された場合、１スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は７個であってよい。ＯＦＤＭシンボルが拡張ＣＰによって構成された場合、１ＯＦＤＭシンボルの長さが増加するため、１スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は、一般ＣＰの場合に比べて少ない。拡張ＣＰの場合に、例えば、１スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は６個であってもよい。端末が速い速度で移動する場合などのようにチャネル状態が不安定な場合は、シンボル間干渉をより減らすために、拡張ＣＰを用いることができる。
【００３２】
一般ＣＰが用いられる場合、１スロットは７個のＯＦＤＭシンボルを含み、１サブフレームは１４個のＯＦＤＭシンボルを含む。この時、各サブフレームにおける先頭２個又は３個のＯＦＤＭシンボルはＰＤＣＣＨ(ｐｈｙｓｉｃａｌ ｄｏｗｎｌｉｎｋ ｃｏｎｔｒｏｌ ｃｈａｎｎｅｌ)に割り当て、残りのＯＦＤＭシンボルはＰＤＳＣＨ(ｐｈｙｓｉｃａｌ ｄｏｗｎｌｉｎｋ ｓｈａｒｅｄ ｃｈａｎｎｅｌ)に割り当てることができる。
【００３３】
図１(ｂ)は、タイプ２無線フレームの構造を示す図である。タイプ２無線フレームは、２ハーフフレーム(ｈａｌｆ ｆｒａｍｅ)で構成される。各ハーフフレームは、５サブフレーム、ＤｗＰＴＳ(Ｄｏｗｎｌｉｎｋ Ｐｉｌｏｔ Ｔｉｍｅ Ｓｌｏｔ)、保護区間(Ｇｕａｒｄ Ｐｅｒｉｏｄ；ＧＰ)、及びＵｐＰＴＳ(Ｕｐｌｉｎｋ Ｐｉｌｏｔ Ｔｉｍｅ Ｓｌｏｔ)で構成され、ここで、１サブフレームは２スロットで構成される。ＤｗＰＴＳは、端末での初期セル探索、同期化又はチャネル推定に用いられる。ＵｐＰＴＳは、基地局でのチャネル推定と端末の上り送信同期を取るために用いられる。保護区間は、上りリンク及び下りリンク間に下りリンク信号の多重経路遅延によって上りリンクで生じる干渉を除去するための区間である。一方、無線フレームのタイプにかかわらず、１個のサブフレームは２個のスロットで構成される。
【００３４】
無線フレームの構造は例示に過ぎず、無線フレームに含まれるサブフレームの数、サブフレームに含まれるスロットの数、又はスロットに含まれるシンボルの数は様々に変更されてもよい。
【００３５】
図２は、下りリンクスロットにおけるリソースグリッド(ｒｅｓｏｕｒｃｅ ｇｒｉｄ)を示す図である。同図で、１下りリンクスロットは時間領域で７個のＯＦＤＭシンボルを含み、１リソースブロック(ＲＢ)は周波数領域で１２個の副搬送波を含むとしたが、本発明はこれに制限されない。例えば、一般ＣＰ(ｎｏｒｍａｌ−Ｃｙｃｌｉｃ Ｐｒｅｆｉｘ)では１スロットが７ＯＦＤＭシンボルを含むが、拡張ＣＰ(ｅｘｔｅｎｄｅｄ−ＣＰ)では１スロットが６ＯＦＤＭシンボルを含んでもよい。リソースグリッド上のそれぞれの要素をリソース要素(ｒｅｓｏｕｒｃｅ ｅｌｅｍｅｎｔ)と呼ぶ。１リソースブロックは１２×７個のリソース要素を含む。下りリンクスロットに含まれるリソースブロックの個数ＮDLは、下り送信帯域幅による。上りリンクスロットは下りリンクスロットと同一の構造を有することができる。
【００３６】
図３は、下りリンクサブフレームの構造を示す図である。１サブフレーム内で第１のスロットにおける先頭部の最大３個のＯＦＤＭシンボルは、制御チャネルが割り当てられる制御領域に該当する。残りのＯＦＤＭシンボルは、物理下りリンク共有チャネル(Ｐｈｙｓｉｃａｌ Ｄｏｗｎｌｉｎｋ Ｓｈａｒｅｄ Ｃｈａｎｃｅｌ；ＰＤＳＣＨ)が割り当てられるデータ領域に該当する。３ＧＰＰ ＬＴＥシステムで用いられる下りリンク制御チャネルには、例えば、物理制御フォーマット指示子チャネル(Ｐｈｙｓｉｃａｌ Ｃｏｎｔｒｏｌ Ｆｏｒｍａｔ ＩｎｄｉｃａｔｏｒＣｈａｎｎｅｌ；ＰＣＦＩＣＨ)、物理下りリンク制御チャネル(Ｐｈｙｓｉｃａｌ Ｄｏｗｎｌｉｎｋ Ｃｏｎｔｒｏｌ Ｃｈａｎｎｅｌ；ＰＤＣＣＨ)、物理ＨＡＲＱ指示子チャネル(Ｐｈｙｓｉｃａｌ Ｈｙｂｒｉｄ ａｕｔｏｍａｔｉｃ ｒｅｐｅａｔ ｒｅｑｕｅｓｔ Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ Ｃｈａｎｅｌ；ＰＨＩＣＨ)などがある。ＰＣＦＩＣＨは、サブフレームの最初のＯＦＤＭシンボルで送信され、サブフレーム内の制御チャネル送信に用いられるＯＦＤＭシンボルの個数に関する情報を含む。ＰＨＩＣＨは、上りリンク送信の応答としてＨＡＲＱ ＡＣＫ／ＮＡＣＫ信号を含む。ＰＤＣＣＨで送信される制御情報を、下りリンク制御情報(Ｄｏｗｎｌｉｎｋ Ｃｏｎｔｒｏｌ Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ；ＤＣＩ)という。ＤＣＩは、上りリンク又は下りリンクスケジューリング情報を含んだり、任意の端末グループに対する上りリンク送信電力制御命令を含む。ＰＤＣＣＨは、下りリンク共有チャネル(ＤＬ−ＳＣＨ)のリソース割り当て及び送信フォーマット、上りリンク共有チャネル(ＵＬ−ＳＣＨ)のリソース割り当て情報、ページングチャネル(ＰＣＨ)のページング情報、ＤＬ−ＳＣＨ上のシステム情報、ＰＤＳＣＨ上で送信されるランダムアクセス応答(Ｒａｎｄｏｍ Ａｃｃｅｓｓ Ｒｅｓｐｏｎｓｅ)のような上位層制御メッセージのリソース割り当て、任意の端末グループ内の個別端末に対する送信電力制御命令のセット、送信電力制御情報、ＶｏＩＰ(Ｖｏｉｃｅ ｏｖｅｒ ＩＰ)の活性化などを含むことができる。複数のＰＤＣＣＨが制御領域内で送信されてもよく、端末は複数のＰＤＣＣＨをモニタすることができる。ＰＤＣＣＨは一つ以上の連続する制御チャネル要素(Ｃｏｎｔｒｏｌ Ｃｈａｎｎｅｌ Ｅｌｅｍｅｎｔ；ＣＣＥ)の組み合わせ(ａｇｇｒｅｇａｔｉｏｎ)で送信される。ＣＣＥは、無線チャネルの状態に基づくコーディングレートでＰＤＣＣＨを提供するために用いられる論理割り当て単位である。ＣＣＥは、複数個のリソース要素グループに対応する。ＰＤＣＣＨのために必要なＣＣＥの個数は、ＤＩＣのサイズとコーディングレートなどによって変更されてもよい。例えば、ＰＤＣＣＨ送信にはＣＣＥの個数１，２，４，８(それぞれＰＤＣＣＨフォーマット０，１，２，３に対応)個のうちいずれか１つが用いられてもよく、ＤＣＩのサイズが大きい場合及び／又はチャネル状態が良くないため低いコーディングレートが必要な場合、相対的に多い個数のＣＣＥが１個のＰＤＣＣＨ送信のために用いられてもよい。基地局は、端末に送信されるＤＣＩのサイズ、セル帯域幅、下りリンクアンテナポートの個数、ＰＨＩＣＨリソース量などを考慮してＰＤＣＣＨフォーマットを決定し、制御情報に巡回冗長検査(Ｃｙｃｌｉｃ Ｒｅｄｕｎｄａｎｃｙ Ｃｈｅｃｋ；ＣＲＣ)を付加する。ＣＲＣは、ＰＤＣＣＨの所有者又は用途によって無線ネットワーク臨時識別子(Ｒａｄｉｏ Ｎｅｔｗｏｒｋ Ｔｅｍｐｏｒａｒｙ Ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｒ；ＲＮＴＩ)という識別子でマスクされる。ＰＤＣＣＨが特定端末に対するものであれば、端末のｃｅｌｌ−ＲＮＴＩ(Ｃ−ＲＮＴＩ)識別子をＣＲＣにマスクすることができる。又は、ＰＤＣＣＨがページングメッセージに対するものであれば、ページング指示子識別子(Ｐａｇｉｎｇ Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ Ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｒ；Ｐ−ＲＮＴＩ)をＣＲＣにマスクすることができる。ＰＤＣＣＨがシステム情報(より具体的に、システム情報ブロック(ＳＩＢ))に対するものであれば、システム情報識別子及びシステム情報ＲＮＴＩ(ＳＩ−ＲＮＴＩ)をＣＲＣにマスクすることができる。端末のランダムアクセスプリアンブルの送信に対する応答であるランダムアクセス応答を示すために、ランダムアクセス−ＲＮＴＩ(ＲＡ−ＲＮＴＩ)をＣＲＣにマスクすることができる。
【００３７】
図４は、上りリンクサブフレームの構造を示す図である。上りリンクサブフレームは、周波数領域で制御領域とデータ領域とに区別できる。制御領域には上りリンク制御情報を含む物理上り制御チャネル(Ｐｈｙｓｉｃａｌ Ｕｐｌｉｎｋ Ｃｏｎｔｒｏｌ Ｃｈａｎｎｅｌ；ＰＵＣＣＨ)が割り当てられる。データ領域には、ユーザーデータを含む物理上り共有チャネル(Ｐｈｙｓｉｃａｌ ｕｐｌｉｎｋ ｓｈａｒｅｄ ｃｈａｎｎｅｌ；ＰＵＳＣＨ)が割り当てられる。単一搬送波特性を維持するために、一つの端末はＰＵＣＣＨとＰＵＳＣＨを同時に送信しない。一つの端末のＰＵＣＣＨは、サブフレームにおいてリソースブロック対(ＲＢ ｐａｉｒ)に割り当てられる。リソースブロック対に属するリソースブロックは、２スロットに対して互いに異なった副搬送波を占める。これを、ＰＵＣＣＨに割り当てられるリソースブロック対がスロット境界で周波数−ホップ(ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ−ｈｏｐｐｅｄ)するという。
【００３８】
参照信号(Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ Ｓｉｇｎａｌ；ＲＳ)
【００３９】
無線通信システムにおいてパケットを伝送する時、伝送されるパケットは無線チャネルを介して伝送されるため、伝送過程で信号の歪みが発生し得る。歪んだ信号を受信側で正しく受信するためには、チャネル情報を用いて受信信号で歪みを補正しなければならない。チャネル情報を知るために、送信側と受信側の両方で知っている信号を送信し、前記信号がチャネルを介して受信される時の歪みの程度によってチャネル情報を知る方法を主に用いる。前記信号をパイロット信号(Ｐｉｌｏｔ Ｓｉｇｎａｌ)又は参照信号(Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ Ｓｉｇｎａｌ)という。
【００４０】
多重アンテナを用いてデータを送受信する場合には、正しい信号を受信するためには、各送信アンテナと受信アンテナとの間のチャネル状況を知らなければならない。従って、各送信アンテナ別に、より詳細にはアンテナポート(ｐｏｒｔ)別に別途の参照信号が存在しなければならない。
【００４１】
参照信号は、上りリンク参照信号と下りリンク参照信号とに区分することができる。現在、ＬＴＥシステムには上りリンク参照信号として、
【００４２】
ｉ)ＰＵＳＣＨ及びＰＵＣＣＨを介して伝送された情報のコヒーレント(ｃｏｈｅｒｅｎｔ)な復調のためのチャネル推定のための復調参照信号(ＤｅＭｏｄｕｌａｔｉｏｎ−Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ Ｓｉｇｎａｌ；ＤＭ−ＲＳ)、
【００４３】
ｉｉ)基地局が、ネットワークが異なる周波数での上りリンクのチャネル品質を測定するためのサウンディング参照信号(Ｓｏｕｎｄｉｎｇ Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ Ｓｉｇｎａｌ；ＳＲＳ)がある。
【００４４】
一方、下りリンク参照信号としては、
【００４５】
ｉ)セル内の全ての端末が共有するセル−特定の参照信号(Ｃｅｌｌ−ｓｐｅｃｉｆｉｃ Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ Ｓｉｇｎａｌ；ＣＲＳ)、
【００４６】
ｉｉ)特定の端末のみのための端末−特定の参照信号(ＵＥ−ｓｐｅｃｉｆｉｃ Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ Ｓｉｇｎａｌ)、
【００４７】
ｉｉｉ)ＰＤＳＣＨが伝送される場合、コヒーレントな復調のために伝送されるＤＭ−ＲＳ(ＤｅＭｏｄｕｌａｔｉｏｎ−Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ Ｓｉｇｎａｌ)、
【００４８】
ｉｖ)下りリンクＤＭＲＳが伝送される場合、チャネル状態情報(Ｃｈａｎｎｅｌ Ｓｔａｔｅ Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ；ＣＳＩ)を伝達するためのチャネル状態情報参照信号(Ｃｈａｎｎｅｌ Ｓｔａｔｅ Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ− Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ Ｓｉｇｎａｌ；ＣＳＩ−ＲＳ)、
【００４９】
ｖ)ＭＢＳＦＮ(Ｍｕｌｔｉｍｅｄｉａ Ｂｒｏａｄｃａｓｔ Ｓｉｎｇｌｅ Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ Ｎｅｔｗｏｒｋ)モードで送信される信号に対するコヒーレントな復調のために送信されるＭＢＳＦＮ参照信号(ＭＢＳＦＮ Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ Ｓｉｇｎａｌ)、
【００５０】
ｖｉ)端末の地理的位置情報を推定するのに使用される位置参照信号(Ｐｏｓｉｔｉｏｎｉｎｇ Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ Ｓｉｇｎａｌ)がある。
【００５１】
参照信号は、その目的によって２種類に大別することができる。チャネル情報の取得のための目的の参照信号、及びデータの復調のために使用される参照信号がある。前者は、ＵＥが下りリンクへのチャネル情報を取得するのにその目的があるため、広帯域で送信されなければならず、特定のサブフレームで下りリンクデータを受信しない端末であってもその参照信号を受信しなければならない。また、これは、ハンドオーバーなどの状況でも用いられる。後者は、基地局が下りリンクデータを送る時、当該リソースに共に送る参照信号であって、端末は、当該参照信号を受信することによってチャネル測定をして、データを復調することができるようになる。この参照信号は、データが伝送される領域に伝送されなければならない。
【００５２】
多重アンテナ(ＭＩＭＯ)システムのモデリング
【００５３】
図５は、多重アンテナを有する無線通信システムの構成図である。
【００５４】
図５(ａ)に示したように、送信アンテナの数をＮｔ個、受信アンテナの数をＮR個と増やすと、送信機又は受信機でのみ多数のアンテナを用いる場合とは異なり、アンテナの数に比例して理論的なチャネル伝送容量が増加する。従って、伝送レートを向上させ、周波数効率を画期的に向上させることができる。チャネル伝送容量が増加することによって、伝送レートは、理論的に、単一のアンテナの利用時の最大伝送レート(Ｒｏ)にレート増加率(Ｒｉ)を掛けた分だけ増加し得る。
【００５５】
【数１】
2020528694.tif 000003
【００５６】
例えば、４個の送信アンテナ及び４個の受信アンテナを用いるＭＩＭＯ通信システムでは、単一のアンテナシステムに比べて、理論上、４倍の伝送レートを取得することができる。多重アンテナシステムの理論的容量増加が９０年代半ばに証明されて以来、これを実質的なデータ伝送率の向上へと導くための様々な技術が現在まで盛んに研究されている。また、いくつかの技術は、既に３世代移動通信と次世代無線ＬＡＮなどの様々な無線通信の標準に反映されている。
【００５７】
現在までの多重アンテナ関連研究動向を見ると、様々なチャネル環境及び多重接続環境での多重アンテナ通信容量計算などに関連する情報理論面の研究、多重アンテナシステムの無線チャネル測定及び模型導出の研究、伝送信頼度の向上及び伝送率の向上のための時空間信号処理技術の研究など、様々な観点で盛んに研究が行われている。
【００５８】
多重アンテナシステムでの通信方法を、数学的モデリングを用いてより具体的に説明する。前記システムには、Ｎｔ個の送信アンテナ及びＮｔ個の受信アンテナが存在すると仮定する。
【００５９】
送信信号を説明すると、Ｎｔ個の送信アンテナがある場合、送信可能な最大情報はＮＴ個である。送信情報は、次のように表現することができる。
【００６０】
【数２】
2020528694.tif 000004
【００６１】
【数３】
2020528694.tif 000005
【００６２】
【数４】
2020528694.tif 000006
【００６３】
【数５】
2020528694.tif 000007
【００６４】
【数６】
2020528694.tif 000008
【００６５】
多重アンテナ無線通信システムにおいてチャネルをモデリングする場合、チャネルは、送受信アンテナインデックスによって区分することができる。送信アンテナｊから受信アンテナｉを経るチャネルをｈijと表示することにする。ｈijにおいて、インデックスの順序は受信アンテナインデックスが先で、送信アンテナのインデックスが後であることに留意されたい。
【００６６】
一方、図５(ｂ)は、ＮＲ個の送信アンテナから受信アンテナｉへのチャネルを示した図である。前記チャネルをまとめてベクトル及び行列の形態で表示することができる。図５(ｂ)において、総ＮＴ個の送信アンテナから受信アンテナｉに到着するチャネルは、次のように表すことができる。
【００６７】
【数７】
2020528694.tif 000009
【００６８】
従って、Ｎｔ個の送信アンテナからＮｒ個の受信アンテナに到着する全てのチャネルは、次のように表現することができる。
【００６９】
【数８】
2020528694.tif 000010
【００７０】
【数９】
2020528694.tif 000011
【００７１】
上述した数式モデリングを通じて、受信信号は、次のように表現することができる。
【００７２】
【数１０】
2020528694.tif 000012
【００７３】
一方、チャネル状態を示すチャネル行列Ｈの行及び列の数は、送受信アンテナの数によって決定される。チャネル行列Ｈにおいて、行の数は受信アンテナの数ＮＲと同一であり、列の数は送信アンテナの数Ｎｔと同一である。即ち、チャネル行列Ｈは、行列がＮＲ×Ｎｔとなる。
【００７４】
行列のランク(ｒａｎｋ)は、互いに独立した(ｉｎｄｅｐｅｎｄｅｎｔ)行又は列の個数のうち最小の個数として定義される。従って、行列のランクは、行又は列の個数よりも大きくなることはない。チャネル行列Ｈのランク(ｒａｎｋ（Ｈ）)は、次のように制限される。
【００７５】
【数１１】
2020528694.tif 000013
【００７６】
ランクの他の定義は、行列を固有値分解(Ｅｉｇｅｎ ｖａｌｕｅ ｄｅｃｏｍｐｏｓｉｔｉｏｎ)した時、０ではない固有値の個数として定義することができる。同様に、ランクの更に他の定義は、特異値分解(ｓｉｎｇｕｌａｒ ｖａｌｕｅ ｄｅｃｏｍｐｏｓｉｔｉｏｎ)した時、０ではない特異値の個数として定義することができる。従って、チャネル行列におけるランクの物理的な意味は、与えられたチャネルで互いに異なる情報を送ることができる最大数といえる。
【００７７】
本文書の説明において、ＭＩＭＯ送信に対する「ランク(Ｒａｎｋ)」は、特定の時点及び特定の周波数リソースで独立して信号を送信できる経路の数を示し、「レイヤ(ｌａｙｅｒ)の数」は、各経路を介して送信される信号ストリームの個数を示す。一般的に送信端は、信号送信に用いられるランク数に対応する個数のレイヤを送信するため、特に言及がない限り、ランクは、レイヤの個数と同じ意味を有する。
【００７８】
Ｄ２Ｄ端末の同期取得
【００７９】
以下では、上述した説明及び既存のＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａシステムに基づいて、Ｄ２Ｄ通信において端末間の同期取得について説明する。ＯＦＤＭシステムでは、時間／周波数同期が取られていない場合、セル間干渉(Ｉｎｔｅｒ−Ｃｅｌｌ Ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ)により、ＯＦＤＭ信号において互いに異なる端末間にマルチプレクシングが不可能となり得る。同期を取るためにＤ２Ｄ端末が同期信号を直接送受信し、全ての端末が個別的に同期を取ることは非効率的である。従って、Ｄ２Ｄのような分散ノードシステムでは、特定のノードが代表同期信号を送信し、残りのＵＥがこれに同期を取ることができる。言い換えると、Ｄ２Ｄ信号送受信のために、一部のノード(この時、ノードは、ｅＮＢ、ＵＥ、ＳＲＮ(ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ ｎｏｄｅ又は同期ソース(ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ ｓｏｕｒｃｅ)と呼ぶこともできる)であってもよい。)がＤ２Ｄ同期信号(Ｄ２ＤＳＳ、Ｄ２Ｄ Ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ Ｓｉｇｎａｌ)を送信し、残りの端末がこれに同期を取って信号を送受信する方式を用いることができる。
【００８０】
Ｄ２Ｄ同期信号としては、プライマリ同期信号(ＰＤ２ＤＳＳ(Ｐｒｉｍａｒｙ Ｄ２ＤＳＳ)又はＰＳＳＳ(Ｐｒｉｍａｒｙ Ｓｉｄｅｌｉｎｋ ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ ｓｉｇｎａｌ))、セカンダリ同期信号(ＳＤ２ＤＳＳ(Ｓｅｃｏｎｄａｒｙ Ｄ２ＤＳＳ)又はＳＳＳＳ(Ｓｅｃｏｎｄａｒｙ Ｓｉｄｅｌｉｎｋ ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ ｓｉｇｎａｌ))があり得る。ＰＤ２ＤＳＳは、所定長さのザドフチューシーケンス(Ｚａｄｏｆｆ−ｃｈｕ ｓｅｑｕｅｎｃｅ)又はＰＳＳと類似／変形／反復された構造などであってもよい。また、ＤＬ ＰＳＳとは異なり、他のザドフチュールートインデックス(例えば、２６，３７)を使用することができる。ＳＤ２ＤＳＳは、Ｍ−シーケンス又はＳＳＳと類似／変形／反復された構造などであってもよい。もし、端末がｅＮＢから同期を取る場合、ＳＲＮはｅＮＢとなり、Ｄ２ＤＳＳはＰＳＳ／ＳＳＳとなる。ＤＬのＰＳＳ／ＳＳＳとは異なり、ＰＤ２ＤＳＳ／ＳＤ２ＤＳＳはＵＬサブキャリアマッピング方式に従う。図６には、Ｄ２Ｄ同期信号が送信されるサブフレームが示されている。ＰＤ２ＤＳＣＨ(Ｐｈｙｓｉｃａｌ Ｄ２Ｄ ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ ｃｈａｎｎｅｌ)は、Ｄ２Ｄ信号送受信の前に端末が最も先に知らなければならない基本となる(システム)情報(例えば、Ｄ２ＤＳＳに関連する情報、デュプレックスモード(Ｄｕｐｌｅｘ Ｍｏｄｅ、ＤＭ)、ＴＤＤ ＵＬ／ＤＬ構成、リソースプール関連情報、Ｄ２ＤＳＳに関連するアプリケーションの種類、ｓｕｂｆｒａｍｅ ｏｆｆｓｅｔ、ブロードキャスト情報など)が送信される(放送)チャネルであってもよい。ＰＤ２ＤＳＣＨは、Ｄ２ＤＳＳと同じサブフレーム上で又は後行するサブフレーム上で送信されてもよい。ＤＭＲＳは、ＰＤ２ＤＳＣＨの復調のために使用することができる。
【００８１】
ＳＲＮは、Ｄ２ＤＳＳ、ＰＤ２ＤＳＣＨ(Ｐｈｙｓｉｃａｌ Ｄ２Ｄ ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ ｃｈａｎｎｅｌ)を送信するノードであってもよい。Ｄ２ＤＳＳは、特定のシーケンスの形態であってもよく、ＰＤ２ＤＳＣＨは、特定の情報を示すシーケンスであるか、又は事前に定められたチャネルコーディングを経た後のコードワードの形態であってもよい。ここで、ＳＲＮは、ｅＮＢ又は特定のＤ２Ｄ端末であってもよい。部分ネットワークカバレッジ(ｐａｒｔｉａｌ ｎｅｔｗｏｒｋ ｃｏｖｅｒａｇｅ)又はカバレッジ外(ｏｕｔ ｏｆ ｎｅｔｗｏｒｋ ｃｏｖｅｒａｇｅ)の場合には、端末がＳＲＮとなり得る。
【００８２】
図７のような状況でカバレッジ外(ｏｕｔ ｏｆ ｃｏｖｅｒａｇｅ)の端末とのＤ２Ｄ通信のために、Ｄ２ＤＳＳはリレーされてもよい。また、Ｄ２ＤＳＳは、多重ホップを介してリレーされてもよい。以下の説明において、同期信号をリレーするということは、直接基地局の同期信号をＡＦリレーすることだけでなく、同期信号の受信時点に合わせて別途のフォーマットのＤ２Ｄ同期信号を送信することも含む概念である。このように、Ｄ２Ｄ同期信号がリレーされることによって、カバレッジ内の端末とカバレッジ外の端末とが直接通信を行うことができる。
【００８３】
Ｄ２Ｄリソースプール
【００８４】
図８には、Ｄ２Ｄ通信を行うＵＥ１、ＵＥ２、及びこれらが用いるＤ２Ｄリソースプールの例が示されている。図８(ａ)において、ＵＥは、端末又はＤ２Ｄ通信方式に従って信号を送受信する基地局などのネットワーク装備を意味する。端末は、一連のリソースの集合を意味するリソースプール内で特定のリソースに該当するリソースユニットを選択し、当該リソースユニットを用いてＤ２Ｄ信号を送信することができる。受信端末(ＵＥ２)は、ＵＥ１が信号を送信できるリソースプールの構成(ｃｏｎｆｉｇｕｒｅｄ)を受け、当該プール(ｐｏｏｌ)内でＵＥ１の信号を検出することができる。ここで、リソースプールは、ＵＥ１が基地局の接続範囲にある場合には、基地局が知らせることができ、基地局の接続範囲外にある場合には、他の端末が知らせたり、又は事前に定められたリソースで決定されてもよい。一般に、リソースプールは、複数のリソースユニットで構成され、各端末は、一つ又は複数のリソースユニットを選定して自身のＤ２Ｄ信号送信に用いることができる。リソースユニットは、図８(ｂ)に例示した通りであってもよい。図８(ｂ)を参照すると、全体の周波数リソースがＮＦ個に分割され、全体の時間リソースがＮＴ個に分割されて、総ＮＦ＊ＮＴ個のリソースユニットが定義されることがわかる。ここでは、当該リソースプールがＮＴサブフレームを周期にして繰り返されるといえる。特に、一つのリソースユニットが、図示のように周期的に繰り返して現れてもよい。又は時間や周波数領域でのダイバーシチ効果を得るために、一つの論理的なリソースユニットがマッピングされる物理的リソースユニットのインデックスが、時間によって、事前に定められたパターンで変化してもよい。このようなリソースユニットの構造において、リソースプールとは、Ｄ２Ｄ信号を送信しようとする端末が送信に使用できるリソースユニットの集合を意味し得る。
【００８５】
リソースプールは、様々な種類に細分化することができる。まず、各リソースプールで送信されるＤ２Ｄ信号のコンテンツ(ｃｏｎｔｅｎｔｓ)によって区分することができる。例えば、Ｄ２Ｄ信号のコンテンツは区分されてもよく、それぞれに対して別途のリソースプールが構成されてもよい。Ｄ２Ｄ信号のコンテンツとして、ＳＡ(Ｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇ ａｓｓｉｇｎｍｅｎｔ；ＳＡ)、Ｄ２Ｄデータチャネル、ディスカバリチャネル(Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ ｃｈａｎｎｅｌ)があり得る。ＳＡは、送信端末が後行するＤ２Ｄデータチャネルの送信に使用するリソースの位置、その他のデータチャネルの復調のために必要なＭＣＳ(ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ ａｎｄ ｃｏｄｉｎｇ ｓｃｈｅｍｅ)やＭＩＭＯ送信方式、ＴＡ(ｔｉｍｉｎｇ ａｄｖａｎｃｅ)などの情報を含む信号であってもよい。この信号は、同一のリソースユニット上でＤ２Ｄデータと共にマルチプレクスされて送信されることも可能であり、この場合、ＳＡリソースプールとは、ＳＡがＤ２Ｄデータとマルチプレクスされて送信されるリソースのプールを意味する。他の名称として、Ｄ２Ｄ制御チャネル(ｃｏｎｔｒｏｌ ｃｈａｎｎｅｌ)又はＰＳＣＣＨ(ｐｈｙｓｉｃａｌ ｓｉｄｅｌｉｎｋ ｃｏｎｔｒｏｌ ｃｈａｎｎｅｌ)と呼ぶこともできる。Ｄ２Ｄデータチャネル(又は、ＰＳＳＣＨ(Ｐｈｙｓｉｃａｌ ｓｉｄｅｌｉｎｋ ｓｈａｒｅｄ ｃｈａｎｎｅｌ))は、送信端末がユーザデータを送信するのに使用するリソースのプールであってもよい。同一のリソースユニット上でＤ２Ｄデータと共にＳＡがマルチプレクスされて送信される場合、Ｄ２Ｄデータチャネルのためのリソースプールでは、ＳＡ情報を除いた形態のＤ２Ｄデータチャネルのみが送信され得る。言い換えると、ＳＡリソースプール内の個別リソースユニット上でＳＡ情報を送信するのに使用されていたＲＥｓを、Ｄ２Ｄデータチャネルリソースプールでは、依然としてＤ２Ｄデータを送信するのに使用することができる。ディスカバリチャネルは、送信端末が自身のＩＤなどの情報を送信して、隣接端末が自身を発見できるようにするメッセージのためのリソースプールであってもよい。
【００８６】
Ｄ２Ｄ信号のコンテンツが同じ場合にも、Ｄ２Ｄ信号の送受信属性に応じて異なるリソースプールを使用することができる。例えば、同じＤ２Ｄデータチャネルやディスカバリメッセージであるとしても、Ｄ２Ｄ信号の送信タイミング決定方式(例えば、同期基準信号の受信時点で送信されるか、それとも一定のＴＡを適用して送信されるか)やリソース割り当て方式(例えば、個別信号の送信リソースをｅＮＢが個別送信ＵＥに指定するか、それとも個別送信ＵＥがプール内で独自で個別信号送信リソースを選択するか)、信号フォーマット(例えば、各Ｄ２Ｄ信号が１サブフレームで占めるシンボルの個数や、一つのＤ２Ｄ信号の送信に使用されるサブフレームの個数)、ｅＮＢからの信号の強度、Ｄ２Ｄ ＵＥの送信電力の強度などによって、再び互いに異なるリソースプールに区分されてもよい。説明の便宜上、Ｄ２ＤコミュニケーションにおいてｅＮＢがＤ２Ｄ送信ＵＥの送信リソースを直接指示する方法をＭｏｄｅ１、送信リソース領域が予め設定されていたり、ｅＮＢが送信リソース領域を指定し、ＵＥが送信リソースを直接選択したりする方法をＭｏｄｅ２と呼ぶことにする。Ｄ２Ｄ ｄｉｓｃｏｖｅｒｙの場合には、ｅＮＢがリソースを直接指示する場合にはＴｙｐｅ２、予め設定されたリソース領域又はｅＮＢが指示したリソース領域でＵＥが送信リソースを直接選択する場合はＴｙｐｅ１と呼ぶことにする。
【００８７】
Ｖ２Ｘでは、集中型スケジューリング(Ｃｅｎｔｒａｌｉｚｅｄ ｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇ)に基づくサイドリンク送信モード３と、分散型スケジューリング方式のサイドリンク送信モード４が使用される。図９にはかかる２つの送信モードによるスケジューリング方式が示されている。図９を参照すると、図９(ａ)の集中型スケジューリング方式の送信モード３では、車両が基地局にサイドリンクリソースを要請すると(Ｓ９０１ａ)、基地局がリソースを割り当て(Ｓ９０２ａ)、そのリソースにより他の車両に送信を行う(Ｓ９０３ａ)。集中型送信方式では、他のキャリアのリソースもスケジュールできる。一方、送信モード４に該当する図９(ｂ)の分散型スケジューリング方式は、車両は基地局から予め設定された(Ｓ９０１ｂ)リソース、リソースプールをセンシングし、送信に使用するリソースを選択した後(Ｓ９０２ｂ)、選択したリソースにより他の車両に送信を行う(Ｓ９０３ｂ)。この時、送信リソースの選択には、図１０に示すように、次のパケットの送信リソースも予約される方式が使用される。Ｖ２ＸではＭＡＣ ＰＤＵごとに２回の送信が行われるが、最初送信のためのリソース選択時、再送信のためのリソースが一定時間間隔を置いて予約される。これに関しては、３ＧＰＰ ＴＳ ３６．２１３ ｖ１４.６．０文書１４を参照して、本発明の従来技術として記載する。
【００８８】
ＳＡの送受信
【００８９】
サイドリンク送信モード１端末は、基地局によって構成されたリソースでＳＡ(又は、Ｄ２Ｄ制御信号、ＳＣＩ(Ｓｉｄｅｌｉｎｋ Ｃｏｎｔｒｏｌ Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ))を送信することができる。サイドリンク送信モード２端末は、Ｄ２Ｄ送信に用いるリソースが基地局によって構成される。そして、当該構成されたリソースで時間周波数リソースを選択してＳＡを送信することができる。
【００９０】
サイドリンク送信モード１又は２において、ＳＡ周期は、図９に示すように定義することができる。図９を参照すると、一番目のＳＡ周期は、特定システムフレームから、上位層シグナリングによって指示された所定オフセット(ＳＡＯｆｆｓｅｔＩｎｄｉｃａｔｏｒ)だけ離れたサブフレームで開始することができる。各ＳＡ周期は、ＳＡリソースプールとＤ２Ｄデータ伝送のためのサブフレームプールを含むことができる。ＳＡリソースプールは、ＳＡ周期の一番目のサブフレームから、サブフレームビットマップ(ｓａＳｕｂｆｒａｍｅＢｉｔｍａｐ)でＳＡが送信されると指示されたサブフレームのうち、最後のサブフレームまでを含むことができる。Ｄ２Ｄデータ伝送のためのリソースプールは、モード１の場合、Ｔ−ＲＰＴ(Ｔｉｍｅ−ｒｅｓｏｕｒｃｅ ｐａｔｔｅｒｎ ｆｏｒ ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ又はＴＲＰ(Ｔｉｍｅ−ｒｅｓｏｕｒｃｅ ｐａｔｔｅｒｎ))が適用されることによって、実際にデータ伝送に用いられるサブフレームが決定され得る。図示のように、ＳＡリソースプールを除くＳＡ周期に含まれたサブフレームの個数がＴ−ＲＰＴビット個数よりも多い場合、Ｔ−ＲＰＴを反復して適用することができ、最後に適用されるＴ−ＲＰＴは、残ったサブフレームの個数だけトランケート(ｔｒｕｎｃａｔｅ)して適用することができる。送信端末は、指示したＴ−ＲＰＴにおいてＴ−ＲＰＴビットマップが１である位置で送信を行い、１つのＭＡＣ ＰＤＵは４回ずつ送信をする。
【００９１】
Ｖ２Ｘ、即ち、サイドリンク送信モード３又は４の場合、Ｄ２Ｄとは異なって、ＳＡ(ＰＳＣＣＨ)とデータ(ＰＳＳＣＨ)がＦＤＭ方式で送信される。Ｖ２Ｘでは、車両通信という特性上、遅延を減らすことが重要であるので、ＳＡとデータを同じ時間リソース上の互いに異なる周波数リソース上でＦＤＭ送信する。図１２にかかる送信方式が例示されているが、図１２(ａ)のようにＳＡとデータが直接隣接しない方式と、図１２(ｂ)のようにＳＡとデータが直接隣接する方式のうちの１つが使用される。かかる送信の基本単位はサブチャネルであるが、サブチャネルは所定時間リソース(例えば、サブフレーム)上で周波数軸上に１つ以上のＲＢサイズを有するリソース単位である。サブチャネルに含まれたＲＢの数、即ち、サブチャネルのサイズとサブチャネルの周波数軸上の開始位置は上位階層シグナリングにより指示される。
【００９２】
なお、車両間通信では、ｐｅｒｉｏｄｉｃ ｍｅｓｓａｇｅタイプのＣＡＭメッセージ(Ｃｏｏｐｅｒａｔｉｖｅ Ａｗａｒｅｎｅｓｓ Ｍｅｓｓａｇｅ)、ｅｖｅｎｔ ｔｒｉｇｇｅｒｅｄ ｍｅｓｓａｇｅタイプのＤＥＮＭメッセージ(Ｄｅｃｅｎｔｒａｌｉｚｅｄ Ｅｎｖｉｒｏｎｍｅｎｔａｌ Ｎｏｔｉｆｉｃａｔｉｏｎ Ｍｅｓｓａｇｅ)などが伝送される。ＣＡＭには、方向及び速度のような車両の動的状態情報、寸法のような車両静的データ、外部照明状態、経路明細などの基本車両情報が含まれている。ＣＡＭのサイズは５０〜３００Ｂｙｔｅである。ＣＡＭはブロードキャストされ、遅延(ｌａｔｅｎｃｙ)は１００ｍｓより大きくてはならない。ＤＥＮＭは車両の故障、事故などの突発状況時に生成されるメッセージである。ＤＥＮＭのサイズは３０００Ｂｙｔｅより小さく、伝送範囲内にある全ての車両がメッセージを受信できる。この時、ＤＥＮＭはＣＡＭより高い優先順位(ｐｒｉｏｒｉｔｙ)を有する。高い優先順位を有するとは、１つのＵＥの観点では、同時伝送が発生した場合、優先順位が高いものを優先して伝送することを意味し、又は複数のメッセージのうち、優先順位が高いメッセージを時間的に優先して伝送するという意味でもある。また複数のＵＥの観点では、優先順位が低いメッセージに対する干渉より優先順位が高いメッセージに対する干渉を少なくして、受信エラーの確率を下げることである。ＣＡＭでもセキュリティオーバーヘッド(ｓｅｃｕｒｉｔｙ ｏｖｅｒｈｅａｄ)が含まれていると、そうではない場合より大きいメッセージサイズを有することができる。
【００９３】
ＮＲ(Ｎｅｗ ＲＡＴ(Ｒａｄｉｏ ａｃｃｅｓｓ ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ))
【００９４】
より多い通信装置がより大きい通信容量を要求することにより、既存の無線接続技術(ｒａｄｉｏ ａｃｃｅｓｓ ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ)に比べて向上したモバイル広帯域通信が必要性が台頭しつつある。また、複数の機器及びモノを連結していつでもどこでも様々なサービスを提供する大規模(ｍａｓｓｉｖｅ)ＭＴＣ(Ｍａｃｈｉｎｅ Ｔｙｐｅ Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ)が次世代通信において考慮される主なイシューの１つである。また、信頼性(ｒｅｌｉａｂｉｌｉｔｙ)及び遅延(ｌａｔｅｎｃｙ)に敏感なサービス／ＵＥを考慮した通信システム設計が論議されている。このように、ｅｎｈａｎｃｅｄ ｍｏｂｉｌｅ ｂｒｏａｄｂａｎｄ ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ、ｍａｓｓｉｖｅ ＭＴＣ、ＵＲＬＬＣ(Ｕｌｔｒａ−Ｒｅｌｉａｂｌｅ ａｎｄ Ｌｏｗ Ｌａｔｅｎｃｙ Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ)などを考慮した次世代無線接続技術の導入が論議されていて、本発明では、便宜のために、該当技術をＮＲと称する。
【００９５】
図１３及び図１４はＮＲに使用可能なフレーム構造を例示している。図１３を参照すると、１つのフレーム単位内にＤＬ制御チャネル、ＤＬ又はＵＬデータ、ＵＬ制御チャネルなどが全て含まれるｓｅｌｆ−ｃｏｎｔａｉｎｅｄ構造を特徴としている。この時、ＤＬ制御チャネルではＤＬデータスケジューリング情報、ＵＬデータスケジューリング情報などが送信され、ＵＬ制御チャネルではＤＬデータに対するＡＣＫ／ＮＡＣＫ情報、ＣＳＩ情報(変調及びコード体系情報、ＭＩＭＯ送信関連情報など)、スケジューリング要請などが送信される。制御領域とデータ領域の間にはＤＬ−ｔｏ−ＵＬ又はＵＬ−ｔｏ−ＤＬスイッチングのための時間ギャップが存在する。また１つのフレーム内にＤＬ制御／ＤＬデータ／ＵＬデータ／ＵＬ制御のうちの一部が構成されないことができる。又は１つのフレームを構成するチャネルごとの順が変わることができる(例えば、ＤＬ制御／ＤＬデータ／ＵＬ制御／ＵＬデータ又はＵＬ制御／ＵＬデータ／ＤＬ制御／ＤＬデータなど)。
【００９６】
一方、既存のセルラーネットワークでは、データを送信する主体(基地局や送信端末)が直接ＡＣＫ／ＮＡＣＫ、ＣＳＩ(ｃｈａｎｎｅｌ ｓｔａｔｅ ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ)をフィードバックするサブフレームを制御信号により明示的(ｅｘｐｌｉｃｉｔｌｙ)に指定するか、又は暗黙的(ｉｍｐｌｉｃｉｔｌｙ)に指示する(データ送信サブフレームとフィードバックサブフレームの間に特定の関係を有する(例えば、サブフレームｎでデータを受信すると、フィードバックはｎ＋４で行う))方法が使用された。この方式はフィードバックを行う端末のデータ送信は全く考慮していないので、フィードバックを行う端末のデータ送信はフィードバックサブフレームとは別個に行われる。
【００９７】
しかし、端末がＡ／Ｎ(ＡＣＫ／ＮＡＣＫ)やＣＳＩ送信のために新しい送信リソースを選択する場合、半二重(ｈａｌｆ ｄｕｐｌｅｘ)の問題(信号を送信する間に他の信号を受信できない現象)により、ＰＲＲ(ｐａｃｋｅｔ ｒｅｃｅｐｔｉｏｎ ｒａｔｉｏ)が低下することができる。周波数帯域が高くなるとアンテナ間隔が狭くなって、自己干渉を除去する技術などが特に使用されない限り、送受信が同時に行われる場合に干渉などによって同時送受信が容易ではない。特に、サイドリンクではフィードバックを行いながら追加送信を行うと、該当サブフレームで送信されるデータを受信できなくなって、データ受信率が低下する。また同じパケットを少なくとも２回繰り返して送信するＶ２Ｘ通信の場合、送信に使用するリソースを選択すると、そのリソースを繰り返して使用する特性上、該当リソースで送信する他の端末の信号を繰り返して受信できなくなり、問題がもっと大きい。従って、フィードバックとデータ送信の時間リソース(例えば、サブフレーム)を別々に有するよりは、フィードバックとデータを同時に送信した方が半二重の問題を緩和するために好ましい。即ち、フィードバックを行う時間リソースをフィードバックを行う端末が自ら選択する必要がある。例えば、フィードバックを行う端末がデータを送信する時点又は他のパケットに対するフィードバックを行う時点を一致させて、フィードバック送信を行うことができる。
【００９８】
以下では、端末間直接通信(Ｄ２Ｄ)又はサイドリンク通信でＡ／ＮやＣＳＩフィードバックなどのフィードバック動作を行う時、ＰＲＲ低下を緩和するための方法を提案する。以下では、端末間通信を前提として説明するが、基地局と端末の間の通信にも同様に適用できる。以下の説明において、フィードバック情報とは、受信したパケットに対するＡＣＫ／ＮＡＣＫ情報、短期又は長期ＣＳＩ情報、測定情報、リソースの衝突(ｃｏｌｌｉｓｉｏｎ)有無、リソースの変更／再選択有無又は復号失敗確率などの全体又は一部を含む。
【００９９】
実施例
【０１００】
端末は、複数の端末が送信した信号を受信し、この受信した信号の少なくとも一部の各々に対するフィードバック情報を送信する。ここで、フィードバック情報は、該フィードバック情報を送信する端末のデータと共に送信される。即ち、端末は、後述する遅延要求又は指示された最大フィードバック遅延によってフィードバックリソースを自ら決定し、該当時間単位(例えば、サブフレーム又はスロットなど)でフィードバックを行いながら同時にデータ送信を行う。
【０１０１】
少なくとも一部の信号の各々は、端末がフィードバックするために決定した信号である。又は、一部の信号の各々は、受信信号の特定フィールドなどでフィードバックが必要であると要請されたものである。
【０１０２】
フィードバック情報は、フィードバックの対象となる一部の信号の各々を送信した端末が自分が送信した信号に対するフィードバックであることを認識できる時間情報を含む。具体的には、時間情報は、フィードバック情報が送信される時間単位よりどのくらい早い時間単位で送信された信号に対するものであるかを指示する。即ち、フィードバック情報には、どのサブフレームのデータ受信に対するものであるかを指示する情報、たとえフィードバックが行われるサブフレームからオフセットで表現される情報が含まれる。この方法は、受信器がフィードバックが行われる時間リソースを決定し、それをフィードバック情報と共に、どの送信器のどのデータパケットに対するフィードバックであるかを指示する方法である。
【０１０３】
同じ時間単位で２つ以上の端末が信号を送信する場合、どのサブフレームのデータ受信に対するものであるかを指示する情報のみでは信号送信端末の識別が難しい。従って、複数の端末のうち、２つ以上の端末が重畳する時間上で互いに異なるレイヤーにより端末に信号を送信する場合、フィードバック情報は２つ以上の端末のＩＤ又はパケットのＩＤ(或いはＨＡＲＱ Ｐｒｏｃｅｓｓ ＩＤ)関連情報を含む。ＩＤ関連情報は２つ以上の端末が送信した信号に含まれる。具体的には、データを送信する端末が制御信号やデータ信号の一部領域又はＣＲＣマスキングビットに一定のビットフィールドを含めて送信してフィードバックを行う端末は、該ビットフィールドの全体又は一部をフィードバック情報に含めて送信することができる。このビットフィールドは送信端末のＩＤ又はパケットのＩＤ(或いはＨＡＲＱ Ｐｒｏｃｅｓｓ ＩＤ)から誘導されたものである。又はこのビットフィールドの全体又は一部は毎データ送信ごとにランダムに生成される。又はパケットごとに固有ＩＤがあり、このビットフィールドの全体又は一部は上記パケットＩＤから誘導されたものである。さらに他の例として、あるデータ信号の受信に対するフィードバックであるかを示すために、データ送信に使用された周波数リソースの情報(たとえ、サブチャネルの開始及び／又は終了インデックス)がフィードバック情報に含まれることができる。
【０１０４】
このように端末が、受信された複数の信号のうちのいずれかに対するフィードバックを集めてデータ送信と共に送信することにより、できる限りフィードバック送信を行う動作を減らしてＰＲＲ低下を防止することができる。
【０１０５】
フィードバック情報が送信される時間単位は、フィードバックの対象となる信号が送信された時間単位から最大時間遅延区間(遅延要求)内に位置する。即ち、特定の端末はフィードバックを行う時に自分のデータ送信リソースを基準として一定時間内の受信メッセージに対するものに限ってフィードバック信号をデータ信号と共に送信する。
【０１０６】
送信端末がデータを送信し、サブフレームを基準として一定時間内のサブフレームでのみフィードバック信号が送信されるように規定することができる。送信端末はフィードバック情報がいつ伝達されるかを知らず、もし長時間経過後にフィードバックが受信される場合、それは意味のないフィードバック情報であるためである。フィードバック信号が伝達される最大時間区間(オフセット)のサイズはパケット種類によって異なる。また最大時間区間はパケットの遅延要求によって異なるか、送信端末が指示するか、又は再送信回数によって異なるように設定される。
【０１０７】
パケット種類による遅延要求又は受信されたパケット種類に対する最大フィードバック遅延は、予め決定されるか、ネットワークにより決定されるか、又は送信端末が物理階層又は上位階層信号により周りの端末にシグナリングすることができる。パケット種類による遅延要求又は最大フィードバック遅延は、予めネットワークが物理階層又は上位階層信号により端末にシグナリングすることができる。例えば、パケットタイプ＃１は遅延量ａ、パケットタイプ＃２は遅延量ｂのように予め定めることができる。ここで、遅延量はフィードバックが伝達される最大時間とも表現でき、送信端末は現在送信するパケットに対してフィードバック信号が送信される最大時間(最大フィードバック遅延)を物理階層又は上位階層信号により周りの端末にシグナリングすることができる。例えば、送信パケットに対してフィードバック信号が伝達される最大時間が制御信号(例えば、ＰＳＣＣＨやＭＡＣ ＣＥ)に含まれて送信される。
【０１０８】
端末がブロードキャストパケットに対するフィードバックを行う場合、複数のブロードキャストパケットに対してフィードバックを行うことができる。この時、端末は特定のブロードキャストパケットのみについて選択的にフィードバックを行うか、又は特定のブロードキャストパケットに連動するフィードバックリソースのうちの一部を選択してフィードバック及びデータ送信を行うことができる。
【０１０９】
一方、例外的に、フィードバックを行う端末は自分のデータ送信がなくても特定の時間リソースを選択してフィードバックを行うことができるが、これは非常に重要であるか又は緊急なパケットの場合に限って行われる動作である。このために、ある種類のパケットに対してかかる限定された動作を行うかが予め決定されているか、又はネットワークがかかる動作が起こるパケット条件について物理階層又は上位階層信号により端末にシグナリングすることができる。例えば、特定パケットの優先順位(ｐｒｉｏｒｉｔｙ)以上であるパケットの場合は、受信端末が自分のデータ送信に関係なくフィードバックを行うことができる。他の例として、要求される信頼性が一定以上であるパケットに対してフィードバックを行う端末は、一定の要求遅延時間内にフィードバック情報を送信することができる。さらに他の例として、パケット送信端末がこのパケットに対するフィードバックは必ず所定時間内に行われることを要請する信号を受信端末にシグナリングし、それを受信した端末が所定時間内にかかるフィードバック信号の送信を行うことができる。
【０１１０】
さらに他の例として、フィードバックを行う端末は、データを受信したサブフレームから所定のサブフレームやサブフレームグループのみでデータ送信及びフィードバックを行うことができる。この時、フィードバックを行う端末が送信リソースを選択するように、１つのデータ受信サブフレームに複数のフィードバック情報送信サブフレームが連動することができ、フィードバックを行う端末は、連動された複数のサブフレームのうちのいずれかを選択してフィードバックを行うことができる。この時、フィードバックを行う端末がどの受信データに対するフィードバックであるかを指示するために、上述した情報のうち、全体又は一部がフィードバック信号に含まれて送信される。この方法は、リソース選択をデータ受信のフィードバックを行うサブフレームに制限する方法である。
【０１１１】
フィードバックを行う端末は複数のサブフレームでデータ受信を行うことができ、これらのうち、どのフィードバックサブフレームでデータ送信を行うかを選択的に決定することができる。即ち、フィードバック送信は複数のサブフレームで可能であるが、該当端末が送信するデータが十分ではないこともできるので、これらのうち、一部のサブフレームのみで選択的にフィードバック及びデータ送信が行われる。
【０１１２】
サイドリンク通信において、フィードバックを行うサブフレームは、データ送信サブフレームと分離して準−静的に設定される。たとえ、一定時間区間内にｎ番目のサブフレームはフィードバックサブフレームとして設定し、以前に受信したデータに対するフィードバックを行うサブフレームとして設定することができる。他の例として、特定のサブフレームの一定ＯＦＤＭシンボルはフィードバックを行う時間リソース区間として設定されることができる。かかるフィードバックサブフレームは一定周期ごとに示され、具体的なサブフレーム位置、周期などはネットワークにより設定されるか又は予め定められる。この方法は、データ送信が発生するサブフレームとフィードバックサブフレームを分離して始めからフィードバックを行ってデータ受信率を低下させることを防止する方法である。
【０１１３】
一方、上述したように、端末が、複数の端末から受信したパケットを特定の時点に一度に送信する時、それを物理階層信号(例えば、ＰＵＣＣＨ)或いは上位階層信号(例えば、ＭＡＣ ＣＥ又はペイロード形態)により送信することができる。この時、各フィールドの構成は予め定められるか、又はフィードバックを送信する端末により適応的に設定されるが、例えば、ＭＡＣヘッダーに各パケットに対するフィードバックがどのビット単位フィールドで構成されるかが指示される。物理階層信号によりフィードバックを行う場合、各パケットに対するフィールドを構成する方式が予め定められる。各パケットに対するフィールドには端末又はパケットのリソース情報、端末又はパケットのＩＤ、ＡＣＫ／ＮＡＣＫ有無などが含まれる。
【０１１４】
上記説明は端末間直接通信のみに制限されず、上りリンク又は下りリンクでも使用でき、この時、基地局や中継ノードなどが上記提案した方法を使用することができる。
【０１１５】
上述した提案方式に関する一例も本発明の具現方法の１つとして含まれることができ、一種の提案方式として見なされることができる。上記提案方式は独立して具現するか、又は一部提案方式の組み合わせ(又は併合)の形態で具現することができる。上記提案方法の適用有無に関する情報(又は提案方法の規則に関する情報)は、基地局が端末に予め定義されたシグナル(例えば、物理階層シグナル或いは上位階層シグナル)により知らせるか、又は送信端末が受信端末にシグナリングするように、或いは受信端末が送信端末に要請するように規定することができる。
【０１１６】
本発明の実施例による装置構成
【０１１７】
図１６は本発明の実施例による送信ポイント装置及び端末装置の構成を示す図である。
【０１１８】
図１６を参照すると、本発明による送信ポイント装置１０は、受信装置１１、送信装置１２、プロセッサ１３、メモリ１４及び複数のアンテナ１５を含む。複数のアンテナ１５はＭＩＭＯ送受信を支援する送信ポイント装置を意味する。受信装置１１は端末からの上りリンク上の各種信号、データ及び情報を受信する。送信装置１２は端末への下りリンク上の各種信号、データ及び情報を送信する。プロセッサ１３は送信ポイント装置１０の全般の動作を制御する。
【０１１９】
本発明の一実施例による送信ポイント装置１０のプロセッサ１３は、上述した実施例において必要な事項を処理する。
【０１２０】
送信ポイント装置１０のプロセッサ１３はさらに、送信ポイント装置１０が受信した情報、外部に送信する情報などを演算処理する機能を行う。またメモリ１４は演算処理された情報などを所定時間の間に貯蔵し、バッファー(図示せず)などの構成要素に代替できる。
【０１２１】
次いで、図１６を参照すると、本発明による端末装置２０は、受信装置２１、送信装置２２、プロセッサ２３、メモリ２４及び複数のアンテナ２５を含む。複数のアンテナ２５はＭＩＭＯ送受信を支援する端末装置を意味する。受信装置２１は基地局からの下りリンク上の各種信号、データ及び情報を受信する。送信装置２２は基地局への上りリンク上の各種信号、データ及び情報を送信する。プロセッサ２３は端末装置２０の全般の動作を制御する。
【０１２２】
本発明の一実施例による端末装置２０のプロセッサ２３は、上述した各実施例において必要な事項を処理する。具体的には、プロセッサは、複数の端末が送信した信号を受信し、該受信した信号の少なくとも一部の信号の各々に対するフィードバック情報を送信する。フィードバック情報は、該フィードバック情報を送信する端末のデータと共に送信され、フィードバックの対象となる一部の信号の各々を送信した端末が自分が送信した信号に対するフィードバックであることを認識できる時間情報を含む。端末装置２０のプロセッサ２３はさらに、端末装置２０が受信した情報、外部に送信する情報などを演算処理する機能を行う。またメモリ２４は演算処理された情報などを所定時間の間に貯蔵し、バッファー(図示せず)などの構成要素に代替できる。
【０１２３】
このような送信ポイント装置及び端末装置の具体的な構成は、上述した本発明の様々な実施例に説明した事項が独立して適用されるか、又は２つ以上の実施例が同時に適用されて具現でき、重複する内容は明確性のために説明を省略する。
【０１２４】
また図１６に関する説明において、送信ポイント装置１０に関する説明は、下りリンク送信主体又は上りリンク受信主体としての中継器装置についても同様に適用でき、端末装置２０に関する説明は、下りリンク受信主体又は上りリンク送信主体としての中継器装置についても同様に適用できる。
【０１２５】
上述した本発明の実施例は、様々な手段によって具現することができる。例えば、本発明の実施例は、ハードウェア、ファームウエア(ｆｉｒｍｗａｒｅ)、ソフトウェア又はそれらの結合などによって具現されてもよい。
【０１２６】
ハードウェアによる具現の場合、本発明の実施例に係る方法は、１つ又はそれ以上のＡＳＩＣｓ(Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ Ｓｐｅｃｉｆｉｃ Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ Ｃｉｒｃｕｉｔｓ)、ＤＳＰｓ(Ｄｉｇｉｔａｌ Ｓｉｇｎａｌ Ｐｒｏｃｅｓｓｏｒｓ)、ＤＳＰＤｓ(Ｄｉｇｉｔａｌ Ｓｉｇｎａｌ Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ Ｄｅｖｉｃｅｓ)、ＰＬＤｓ(Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ Ｌｏｇｉｃ Ｄｅｖｉｃｅｓ)、ＦＰＧＡｓ(Ｆｉｅｌｄ Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ Ｇａｔｅ Ａｒｒａｙｓ)、プロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、マイクロプロセッサなどによって具現されてもよい。
【０１２７】
ファームウェアやソフトウェアによる具現の場合、本発明の実施例に係る方法は、以上で説明した機能又は動作を実行するモジュール、手順又は関数などの形態で具現することができる。ソフトウェアコードはメモリユニットに格納され、プロセッサによって駆動されてもよい。前記メモリユニットは、前記プロセッサの内部又は外部に設けられ、公知の様々な手段によって前記プロセッサとデータを交換することができる。
【０１２８】
上述したように開示された本発明の好適な実施例に関する詳細な説明は、当業者が本発明を具現し、実施できるように提供されている。以上では、本発明の好適な実施例を参照して説明したが、当該技術分野における熟練した当業者は、本発明の領域から逸脱しない範囲内で本発明を様々に修正及び変更可能であることを理解できるであろう。例えば、当業者は、上述した実施例に記載された各構成を互いに組み合わせる方式で用いることができる。したがって、本発明は、ここに開示された実施形態に制限されるものではなく、ここに開示された原理及び新規な特徴と一致する最も広い範囲を付与するためのものである。
【０１２９】
本発明は、本発明の精神及び必須の特徴から逸脱しない範囲で、他の特定の形態に具体化することができる。よって、上記の詳細な説明はいずれの面においても制限的に解釈してはならず、例示的なものとして考慮しなければならない。本発明の範囲は、添付の請求項の合理的解釈によって定められなければならず、本発明の等価的範囲内における変更はいずれも本発明の範囲に含まれる。本発明は、ここに開示されている実施形態に制限されるものではなく、ここに開示されている原理及び新規な特徴と一致する最も広い範囲を付与するためのものである。また、特許請求の範囲で明示的な引用関係を有しない請求項を結合して実施例を構成したり、出願後の補正によって新たな請求項として含むことができる。
【産業上の利用可能性】
【０１３０】
上述のような本発明の実施形態は、様々な移動通信システムに適用することができる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【国際調査報告】
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