(57)【要約】  再使用可能電池インジケータは、電池の感知されたアナログ特性をデジタル情報に変換するように構成される電圧センサと、電圧センサに通信可能に接続される通信回路と、通信回路に作用的に結合されるアンテナと、電圧センサに電気的に接続される少なくとも第１のコネクタ及び第２のコネクタを有する接続機構であって、第１のコネクタ及び第２のコネクタが第１の電池端子及び第２の電池端子にそれぞれ取り外し可能に接続されるようになっており、それにより、接続機構が第１の電池端子及び第２の電池端子に結合されるときに電圧センサと第１及び第２の電池端子との間の電気回路が完成される、接続機構とを備える。
2020517042.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
電池の感知されたアナログ特性をデジタル情報に変換するように構成される電圧センサと、
前記電圧センサに通信可能に接続される通信回路と、
前記通信回路に作用的に結合されるアンテナと、
前記電圧センサに電気的に接続される少なくとも第１のコネクタ及び第２のコネクタを有する接続機構であって、前記第１のコネクタ及び前記第２のコネクタが第１の電池端子及び第２の電池端子にそれぞれ取り外し可能に接続されるようになっており、それにより、前記接続機構が前記第１の電池端子及び前記第２の電池端子に結合されるときに前記電圧センサと前記第１及び第２の電池端子との間の電気回路が完成される、接続機構と、
を備える再使用可能電池インジケータ。
【請求項２】
前記電圧センサに電気的に接続される電圧ブースタを更に備える、請求項１に記載の再使用可能電池インジケータ。
【請求項３】
前記第１のコネクタ及び前記第２のコネクタのうちの少なくとも一方は、磁石、カップ、スリーブ、タブ、ソケット、ピン、ワッシャ、バネコネクタ、ワイヤループ、又は、これらの任意の組合せのうちの少なくとも１つを備える、請求項１に記載の再使用可能電池インジケータ。
【請求項４】
前記第１のコネクタ及び前記第２のコネクタのうちの少なくとも一方が少なくとも１つの金属と少なくとも１つの絶縁体とを備える、請求項１に記載の再使用可能電池インジケータ。
【請求項５】
前記第１のコネクタ及び前記第２のコネクタのうちの少なくとも一方は、金属、金属合金、冷間圧延鋼、硬質延伸鉄及び非鉄合金、高炭素鋼及び低炭素鋼合金、事後又は事前メッキされた鉄及び非鉄合金、或いは、これらの任意の組合せのうちの少なくとも１つを備える、請求項１に記載の再使用可能電池インジケータ。
【請求項６】
前記通信回路は、無線周波数識別回路、ブルートゥース回路、ブルートゥース低エネルギー回路、Ｗｉ−Ｆｉ回路、Ｚｉｇｂｅｅ回路、ＬＯＲＡ回路、及び、Ｚ波回路のうちの少なくとも１つを備える、請求項１に記載の再使用可能電池インジケータ。
【請求項７】
前記電圧センサは、１．８ボルト未満の開回路電圧を読み取ることができる、請求項１に記載の再使用可能電池インジケータ。
【請求項８】
前記電圧センサ及び前記通信回路は、前記第１のコネクタと前記第２のコネクタとの間に挿入されるようになっているプリント回路基板上に形成される、請求項１に記載の再使用可能電池インジケータ。
【請求項９】
前記第１のコネクタ及び前記第２のコネクタが可撓性バネワイヤを備える、請求項１に記載の再使用可能電池インジケータ。
【請求項１０】
前記第１のコネクタ及び前記第２のコネクタが導電性磁石を備える、請求項１に記載の再使用可能電池インジケータ。
【請求項１１】
ハウジングを更に備え、前記電圧センサ及び前記通信回路が前記ハウジング内に装着され、前記ハウジングは、長手方向に並んで配置される２つの円筒状の電池の間に嵌合するように寸法付けられて形成される、請求項１に記載の再使用可能電池インジケータ。
【請求項１２】
前記ハウジングが三角柱の形状を成す断面を有する、請求項１１に記載の再使用可能電池インジケータ。
【請求項１３】
前記ハウジングが凹状である１つの側面を有する、請求項１２に記載の再使用可能電池インジケータ。
【請求項１４】
前記ハウジングが凹状である２つの側面を有する、請求項１２に記載の再使用可能電池インジケータ。
【請求項１５】
前記電圧センサがディスク形状を成し、前記電圧センサは、円筒状の電池セルの一端に適合するように配置される、請求項１に記載の再使用可能電池インジケータ。
【請求項１６】
前記電圧センサが薄型ディスクＢＬＥ、ＵＨＦ、又は、ＲＦモジュールのうちの１つである、請求項１５に記載の再使用可能電池インジケータ。
【請求項１７】
請求項１に記載の再使用可能電池インジケータを備える電子機器であって、前記再使用可能電池インジケータのハウジングが電子機器の電池レセプタクル内に装着される、電子機器。
【請求項１８】
遠隔電池表示システムであって、前記システムは、
電池と、
再使用可能電池インジケータであって、電池の感知されたアナログ特性をデジタル情報に変換する電圧センサと、前記電圧センサに通信可能に接続される通信回路と、前記通信回路に作用的に結合されるアンテナと、前記電圧センサに電気的に接続される少なくとも第１のコネクタ及び第２のコネクタを有する接続機構であって、前記第１のコネクタ及び前記第２のコネクタが第１の電池端子及び第２の電池端子にそれぞれ取り外し可能に接続されるようになっており、それにより、前記接続機構が前記第１の電池端子及び前記第２の電池端子に結合されるときに前記電圧センサと前記第１及び第２の電池端子との間の電気回路が完成される、接続機構と、
を備え、
前記第１のコネクタ及び前記第２のコネクタは、前記電圧センサが前記電池の特性を感知するように第１の電池端子及び第２の電池端子にそれぞれ電気的に取り付けられる、遠隔電池表示システム。
【請求項１９】
前記通信回路に通信可能に接続されるコンピューティングデバイスを更に備え、前記コンピューティングデバイスが前記アンテナを介して前記通信回路から情報を受信する、請求項１８に記載のシステム。
【請求項２０】
前記コンピューティングデバイスがプロセッサとメモリとを含み、前記メモリがソフトウェアルーチンを記憶し、前記ソフトウェアルーチンにより、前記プロセッサは、前記再使用可能電池インジケータからの無線通信信号を検出し、前記再使用可能電池インジケータを介して電池回路を遠隔制御して電池特性データを決定するとともに、前記電池特性データをユーザインタフェースに送信する、請求項１９に記載のシステム。
【請求項２１】
前記電池特性データは、電気容量、電圧、インピーダンス、温度、電流、劣化、充電／放電サイクル数、及び、クーロン数のうちの少なくとも１つを含む、請求項２０に記載のシステム。
【請求項２２】
前記ソフトウェアルーチンは、前記プロセッサにより実行されるときに、前記プロセッサに、電池タイプ、前記電池の物理的位置、及び、前記電池が給電している電気機器のうちの少なくとも１つを決定させる、請求項２０に記載のシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、一般に電池インジケータに関し、より具体的には、両面再使用可能電池特性インジケータに関する。
【背景技術】
【０００２】
電気化学セル又は電池は、一般に、電気エネルギー源として使用される。電池は、一般に陰極と呼ばれる負電極と、一般に陽極と呼ばれる正電極とを含む。陰極は、酸化され得る電気化学的に活性な陰極材料を含む。陽極は、還元され得る電気化学的に活性な陽極材料を含む。電気化学的に活性な陰極材料は、電気化学的に活性な陽極材料を還元することができる。陰極と陽極との間にはセパレータが配置される。電池構成要素は、一般に金属から形成される缶又はハウジングの内部に配置される。
【０００３】
電池が電子機器の電気エネルギー源として使用される場合には、電気的な接触が陰極と陽極との間でなされ、それにより、電子が機器を通じて流れることができるようにする回路が完成し、その結果、電子機器に対する電力を生み出すそれぞれの酸化反応及び還元反応がもたらされる。電解質が陰極、陽極、及び、セパレータと接触している。電解質は、放電中に電池の全体にわたって電荷平衡を維持するために陰極と陽極との間のセパレータを通じて流れるイオンを含む。
【０００４】
玩具、リモコン装置、オーディオ機器、懐中電灯、デジタルカメラ及び周辺写真撮影機器、電子ゲーム、歯ブラシ、ラジオ、時計、並びに、他の携帯型電子機器などの電子機器のための携帯型電源の必要性が高まっている。消費者は、これらの電子機器に容易に利用できる電力を有する必要がある。電池はそれらが使用されるにつれて必然的に時間に伴って消耗されるようになるため、消費者は、予備の電池にアクセスできる（及び／又は完全に充電された充電式電池にアクセスできる）必要がある。消費者が必要な数の交換電池に迅速にアクセスできるように消費者が現在使用中の電池の電力状態を知ることは有用である。電池には、ＡＮＳＩ規格ごとに、所定の外形寸法及び制約された内容積を有する、単３形、単４形、単６形、単２形、単１形の電池サイズなどの一般的なサイズがある。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
現在、幾つかの電池は、電池がほぼ消耗して交換を要する時期を消費者が判断するのを助けるためにオンセル電池充電インジケータを含む。しかしながら、これらの現在のオンセル電池充電インジケータは、使い捨てである（すなわち、単一の電池セルに取り付けられる）とともに、扱いにくい（一般に、インジケータを作動させるために２つの接触ボタンを同時に押さなければならないからである）。更に、これらのオンセル電池インジケータは、インジケータを使用するために電子機器（又はパッケージ）から電池を取り外す必要がある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
幾つかの態様によれば、再使用可能電池インジケータは、電池の感知されたアナログ特性をデジタル情報に変換するように構成される電圧センサと、電圧センサに通信可能に接続される通信回路と、通信回路に作用的に結合されるアンテナと、電圧センサに電気的に接続される少なくとも第１のコネクタ及び第２のコネクタを有する接続機構とを備える。第１のコネクタ及び第２のコネクタが第１の電池端子及び第２の電池端子にそれぞれ取り外し可能に接続されるようになっており、それにより、接続機構が第１の電池端子及び第２の電池端子に結合されるときに電圧センサと第１及び第２の電池端子との間の電気回路が完成される。
【０００７】
他の態様によれば、遠隔電池表示システムは、電池と、再使用可能電池インジケータとを備え、電池インジケータは、電圧センサと、電圧センサに通信可能に接続される通信回路と、通信回路に作用的に結合されるアンテナと、電圧センサに電気的に接続される少なくとも第１のコネクタ及び第２のコネクタを有する接続機構とを含む。第１のコネクタ及び第２のコネクタが第１の電池端子及び第２の電池端子にそれぞれ取り外し可能に接続されるようになっており、それにより、接続機構が第１の電池端子及び第２の電池端子に結合されるときに電圧センサと第１及び第２の電池端子との間の電気回路が完成される。第１のコネクタ及び第２のコネクタは、電圧センサが電池の特性を感知するように第１の電池端子及び第２の電池端子にそれぞれ電気的に取り付けられる。
【０００８】
本開示の教示によれば、再使用可能電池インジケータ又は遠隔電池表示システムの前述の態様のうちの任意の１つ以上は、以下の随意的な形態のうちの任意の１つ以上を更に含んでもよい。
【０００９】
幾つかの随意的な形態では、電圧ブースタが電圧センサに電気的に接続される又は組み込まれてもよい。
【００１０】
他の好ましい形態において、第１のコネクタ及び第２のコネクタのうちの少なくとも一方は、磁石、カップ、スリーブ、タブ、ソケット、ピン、ワッシャ、バネコネクタ、又は、これらの任意の組合せのうちの少なくとも１つを備える。
【００１１】
更に他の好ましい形態では、第１のコネクタ及び第２のコネクタのうちの少なくとも一方が少なくとも１つの金属と少なくとも１つの絶縁体とを備える。
【００１２】
更に他の好ましい形態において、第１のコネクタ及び第２のコネクタのうちの少なくとも一方は、金属、金属合金、冷間圧延鋼、炭素、又は、これらの任意の組合せのうちの少なくとも１つを備える。
【００１３】
更に他の好ましい形態において、通信回路は、無線周波数識別回路、ブルートゥース（登録商標）回路、ブルートゥース（登録商標）低エネルギー回路、Ｗｉ−Ｆｉ回路、Ｚｉｇｂｅｅ（登録商標）回路、ＬＯＲＡ回路、及び、Ｚ波回路のうちの少なくとも１つを備えてもよい。
【００１４】
更に他の好ましい形態において、電圧センサは、１．８ボルト未満の開回路電圧を読み取ることができる。
【００１５】
更に他の好ましい形態において、電圧センサ及び通信回路は、第１のコネクタと第２のコネクタとの間に挿入されるようになっているプリント回路基板上に形成される。
【００１６】
更に他の好ましい形態では、第１のコネクタ及び第２のコネクタが導電性磁石を有する可撓性ワイヤを備えてもよい。
【００１７】
更に他の好ましい形態では、電圧センサ及び通信回路がハウジング内に装着され、また、ハウジングは、長手方向に並んで配置される２つの円筒状の電池の間に嵌合するように寸法付けられて形成される。
【００１８】
更に他の好ましい形態では、ハウジングが三角柱の形状を成す断面を有する。
【００１９】
更に他の好ましい形態では、ハウジングが凹状である１つの側面又は凹状である２つの側面を有する。
【００２０】
更に他の好ましい形態では、電圧センサがディスク形状を成し、また、電圧センサは、円筒状の電池セルの一端に適合するように配置される。
【００２１】
更に他の好ましい形態において、電圧センサは、薄型ディスクＢＬＥ、ＵＨＦ、又は、ＲＦモジュールの１つである。
【００２２】
更に他の好ましい形態では、再使用可能電池インジケータのハウジングが電子機器の電池レセプタクル内に装着される。
【００２３】
更に他の好ましい形態では、コンピューティングデバイスが通信回路に通信可能に接続され、コンピューティングデバイスがアンテナを介して通信回路から情報を受信する。
【００２４】
更に他の好ましい形態では、コンピューティングデバイスがプロセッサとメモリとを含み、メモリがソフトウェアルーチンを記憶し、該ソフトウェアルーチンにより、プロセッサは、再使用可能電池インジケータからの無線通信信号を検出し、再使用可能電池インジケータを介して電池回路を遠隔制御して電池特性データを決定するとともに、電池特性データをユーザインタフェースに送信する。
【００２５】
更に他の好ましい形態において、電池特性データは、電気容量、電圧、インピーダンス、温度、電流、劣化、充電／放電サイクル数、及び、クーロン数のうちの少なくとも１つを含む。
【００２６】
更に他の好ましい形態において、ソフトウェアルーチンは、プロセッサにより実行されるときに、プロセッサに、電池タイプ、電池の物理的位置、及び、電池が給電している電気機器のうちの少なくとも１つを決定させる。
【００２７】
本明細書は、本発明を形成すると見なされる主題を特に指摘して明確に請求する特許請求の範囲で終わるが、本発明は、添付図面と併せて解釈される以下の説明からより良く理解される。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】本開示の教示にしたがって構成される電池セル及び再使用可能電池インジケータの上面図であり、電池セル及び再使用可能電池インジケータは互いに分離されている。
【図２】電池セルに接続される図１の再使用可能電池インジケータの上面図である。
【図３】図１の再使用可能電池インジケータのプリント回路基板の拡大平面図である。
【図４】図１の再使用可能電池インジケータの電子回路概略図である。
【図５Ａ】電池セルに接続される再使用可能電池インジケータの第２の実施形態の上面斜視図である。
【図５Ｂ】電池セルに接続される再使用可能電池インジケータの第２の実施形態の下面斜視図である。
【図６】電池セルに接続される再使用可能電池インジケータの第３の実施形態の上面斜視図である。
【図７Ａ】電池セルに接続される再使用可能電池インジケータの第４の実施形態の上面斜視図である。
【図７Ｂ】電池セルに接続される再使用可能電池インジケータの第４の実施形態の下面斜視図である。
【図８Ａ】電池セルに接続される再使用可能電池インジケータの第５の実施形態の上面斜視図である。
【図８Ｂ】電池セルに接続される再使用可能電池インジケータの第５の実施形態の下面斜視図である。
【図９】図８Ａ及び図８Ｂの再使用可能電池インジケータの一端におけるマイナスラジアルリーフの拡大断面図である。
【図１０】２つの電池セルと、電池セルのうちの一方に接続される再使用可能電池インジケータの第６の実施形態とを含む電子機器の電池コンパートメントの下面斜視図である。
【図１１】一対の電池セルのうちの一方のセルに取り付けられる再使用可能電池インジケータの第７の実施形態の端面図である。
【図１２】２つの隣接する電池セル間に位置される再使用可能電池インジケータの第８の実施形態の図である。
【図１３】図１の再使用可能電池インジケータを含む電池表示システムの概略図である。
【図１４Ａ】第９の実施形態の再使用可能電池インジケータ及び電池セルの斜視図である。
【図１４Ｂ】図１４Ａの再使用可能電池インジケータ及び電池セルの側断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２９】
電気化学セル又は電池は、一次電池又は二次電池であってもよい。一次電池は、例えば完全に消耗するまで一回だけ放電されてその後に廃棄されるようになっている。一次電池（又は使い捨て電池）は、例えば、Ｄａｖｉｄ  ＬｉｎｄｅｎのＨａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｂａｔｔｅｒｉｅｓ（第４版、２０１１）に記載されている。二次電池（又は充電式電池）は、何度も繰り返して再充電されて使用されるようになっている。二次電池は、何度も、例えば５０回を超えて、１００回を超えて、又は、それ以上にわたって放電及び再充電され得る。二次電池は、例えば、Ｄａｖｉｄ  ＬｉｎｄｅｎのＨａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｂａｔｔｅｒｉｅｓ（第４版、２０１１）に記載されている。したがって、電池は、様々な電気化学的結合及び電解質の組合せを含んでもよい。本明細書中で与えられる説明及び例は一般に一次アルカリ電気化学セル又は電池を対象としているが、本発明が水性、非水性、イオン液体、及び、固体システムの一次電池及び二次電池の両方に適用されることが理解されるべきである。したがって、前述のシステムの一次電池及び二次電池はこの出願の範囲内であり、また、本発明は任意の特定の実施形態に限定されない。
【００３０】
図１及び図２を参照すると、陽極１２、陰極１４、及び、ハウジング１８を含む一次アルカリ電気化学セル又は電池セル１０が示される。電池セル１０はエンドキャップ２４も含む。エンドキャップ２４は、電池セル１０のマイナス端子としての機能を果たす。エンドキャップ２４とは反対側の電池セル１０の端部にプラスピップ２６が位置される。プラスピップ２６は、電池セル１０のプラス端子としての機能を果たす。電池セル１０の全体にわたって電解液が分散される。電池セル１０は、例えば、単３、単４、単６、単２、又は、単１アルカリ電池であってもよい。更に、他の実施形態において、電池セル１０は、９Ｖ電池、カメラ電池、時計電池、又は、任意の他のタイプの一次電池或いは二次電池であってもよい。
【００３１】
ハウジング１８は、任意の適したタイプのハウジング基材、例えば冷間圧延鋼又はニッケルメッキ冷間圧延鋼から形成され得る。図１に示される実施形態では、ハウジング１８が円筒形状を有してもよい。他の実施形態では、ハウジング１８が任意の他の適した非円筒形状を有してもよい。ハウジング１８は、例えば、長方形、正方形、又は、角柱形状などの少なくとも２つの平行板を備える形状を有することができる。ハウジング１８は、例えば、冷間圧延鋼又はニッケルメッキ鋼などの基材のシートから深絞り加工されてもよい。ハウジング１８は、例えば、円筒形状へと絞り加工されてもよい。ハウジング１８は側壁を有してもよい。ハウジング１８の側壁の内面は、ハウジング１８の側壁の内面と陽極１２などの電極との間に低い電気接触抵抗をもたらす材料で処理されてもよい。ハウジング１８の側壁の内面は、例えばハウジング１８の側壁の内面と陽極１２との間の接触抵抗を減少させるために、例えばニッケル、コバルトでメッキされてもよく、及び／又は、炭素充填塗料で塗装されてもよい。
【００３２】
電池セル１０の隣には、再使用可能電池インジケータ４０などの通信機構の一実施形態がある。再使用可能電池インジケータ４０は、プリント回路基板（ＰＣＢ）４２に組み込まれてもよい集積回路と、ＰＣＢ４２に電気的に接続される第１のコネクタ４４と、ＰＣＢ４２に電気的に接続される第２のコネクタ４６とを含む。図２に示されるように、第１のコネクタ４４は、プラスの電気的接続部を形成するためにプラスのピップ２６に取り外し可能に且つ電気的に接続されてもよく、また、第２のコネクタ４６は、マイナスの電気的接続部を形成するためにエンドキャップ２４に取り外し可能に且つ電気的に接続されてもよい。第１のコネクタ４４及び第２のコネクタ４６は、第１のコネクタ４４及び第２のコネクタ４６が電池セル１０及びＰＣＢ４２と電気的接続部を形成できるようにする実質的に任意の物理的形態をとり得る。幾つかの実施形態において、第１のコネクタ４４及び第２のコネクタ４６は、以下の形態、すなわち、磁石、カップ、スリーブ、タブ、ソケット、ピン、ワッシャ、バネコネクタ、ワイヤループ、又は、これらの任意の組合せのうちの任意の１つ以上をとり得る。更に、第１のコネクタ４４及び第２のコネクタ４６は、電気情報などのアナログ情報を電池セルからＰＣＢ４２に伝える実質的に任意の材料から形成されてもよい。例えば、幾つかの実施形態において、第１のコネクタ４４及び第２のコネクタ４６は、以下の材料、すなわち、金属、金属合金、冷間圧延鋼、硬質延伸鉄及び非鉄合金、高炭素鋼及び低炭素鋼合金、事後又は事前メッキされた鉄及び非鉄合金、或いは、これらの任意の組合せのうちの１つ以上から形成されてもよい。幾つかの実施形態において、第１のコネクタ４４及び第２のコネクタ４６のうちの少なくとも一方は、金属及び絶縁体を備えてもよい。より具体的には、第１及び第２のコネクタ４４，４６の内面は、電池ハウジングに対する短絡又は圧着を防ぐために、端子のための接触領域以外の領域に、非導電性コーティング（例えば、ポリマー層、エポキシ、又は、不動態化）又は付加的な絶縁体リング（例えば、紙、フェノール、又は、ポリマー）を含んでもよい。
【００３３】
一般に、集積回路は、第１のコネクタ４４及び第２のコネクタ４６からアンペア又はボルトなどの電気情報を受け、その電気情報は、電力又は充電レベルなどの電池特性情報を計算するために集積回路によって使用され、また、集積回路は、その後、消費者が使用するために、コンピュータ、スマートフォン、又は、携帯情報端末などの受信機に電池特性情報を伝える。このようにして、再使用可能電池インジケータ４０は、消費者が電池セルを電子機器から（又はパッケージから）取り外すことなく電池特性情報を取得できるようにする。第１のコネクタ４４及び第２のコネクタ４６は、電池セルと電子機器との間の電気的接触を妨げることなく電気情報を集積回路に供給する。更に、再使用可能電池インジケータ４０は、何度も繰り返して再使用され得るように１つの電池セルから他の電池セルへ移動可能であり、それにより、消費者に対する全体のコストを低減する。
【００３４】
ここで図３及び図４を参照すると、ＰＣＢ４２上に集積回路４８が形成され、この集積回路４８は、第１のコネクタ４４及び第２のコネクタ４６に通信可能に接続される埋め込み電圧センサ５０を集積回路４８内に含む。埋め込み電圧センサ５０は、アンペア及び電圧などの電池セルのアナログ特性を感知し、感知されたアナログ特性をデジタル情報に変換する。また、ＰＣＢ４２は通信回路５２も含む。アンテナ５４が通信回路５２に作用的に結合される。通信回路５２は、無線周波数識別回路、ブルートゥース（登録商標）回路、ブルートゥース（登録商標）低エネルギー回路、Ｗｉ−Ｆｉ回路、Ｚｉｇｂｅｅ（登録商標）回路、ＬＯＲＡ回路、及び、Ｚ波回路のうちの１つ以上を備えてもよい。一実施形態において、無線ブルートゥース低エネルギー電圧センサなどの集積回路は、アナログデジタル変換器、マイクロコントローラ、ブルートゥースラジオ、メモリデバイス、及び、ＤＣ／ＤＣ電圧変換器を組み込んでもよい。
【００３５】
電圧ブースタ５６が集積回路４８及び埋め込み電圧センサ５０に電気的に接続される。埋め込み電圧センサ５０及び電圧ブースタ５６は、例えば１．８ボルト未満であってもよい電池の開回路電圧を読み取ることができる。幾つかの実施形態において、通信回路５２は、薄型ディスクＢＬＥモジュール、ＵＨＦモジュール、又は、ＲＦモジュールのうちの１つ以上を備えてもよい。
【００３６】
図３及び図４に示される実施形態において、集積回路４８、電圧センサ５０、及び、通信回路５２は全て、第１のコネクタ４４及び第２のコネクタ４６に接続されるＰＣＢ４２上に形成される。しかしながら、他の実施形態において、集積回路４８、電圧センサ５０、及び、通信回路５２は、互いに通信可能に且つ作用的に接続される別個の構成要素として形成されてもよい。
【００３７】
図５Ａ及び図５Ｂに示される実施形態において、同様の要素には、図１〜図４で番号付けされる要素よりも正確に１００大きい番号が付される。例えば、図１〜図４では電池セルに１０の番号が付され、図５Ａ及び図５Ｂでは電池セルに１１０の番号が付される。別段に述べられなければ、任意の例示された実施形態からの任意の要素は、任意の他の例示された実施形態に組み込まれてもよい。
【００３８】
ここで図５Ａ及び図５Ｂを参照すると、第２の実施形態の再使用可能電池インジケータ１４０が電池セル１１０に取り付けられる。再使用可能電池インジケータ１４０は、ＰＣＢ１４２、第１のコネクタ１４４、及び、第２のコネクタ１４６を含む。図５Ａ及び図５Ｂの電池セル１１０は単３形電池として示されているが、この図は、再使用可能電池インジケータ１４０を図示の電池セル１１０に限定しようとするものではない。むしろ、再使用可能電池インジケータ１４０は、実質的に任意の電池セル、特に本明細書中の他の箇所に列挙される電池セルサイズに適合するように寸法付けられて形成されてもよい。
【００３９】
図５Ａ及び図５Ｂに示される実施形態では、第１のコネクタ１４４及び第２のコネクタ１４６がそれぞれ可撓性ワイヤ１６０，１６２を備える。可撓性ワイヤ１６０，１６２は、プラス電池端子１２６及びマイナス電池端子１２４をそれぞれ捕捉して電圧及びアンペアなどの電気的特性をＰＣＢ１４２上に形成される集積回路に伝えるバネワイヤとして（硬質延伸鉄及び非鉄バネ合金から）形成されてもよい。図示の実施形態において、可撓性ワイヤ１６０，１６２は、導電性を高めて接触抵抗を低減するとともに耐食性をもたらす事前ニッケルメッキ又は事後ニッケルメッキを伴うＡＳＴＭ  Ａ２２８ピアノ線から形成される。
【００４０】
図５Ａ及び図５Ｂに示される実施形態において、可撓性ワイヤ１６０は、ＰＣＢ１４２上のプラス端子１６８に接続される第１の端部１６６と、同様にＰＣＢ１４２上のプラス端子１６８に接続される第２の端部１７０とを含む。可撓性ワイヤ１６０は、第１の端部１６６から延びる第１の脚部１７２と、第２の端部１７０から延びる第２の脚部１７４とを含む。第１の脚部１７２及び第２の脚部１７４は、電池セル１１０の長手方向軸Ａと略平行に向けられる。第１の脚部１７２及び第２の脚部１７４は端部ループ１７６で互いに接続される。端部ループ１７６は、電池セル１１０の長手方向軸に対して略垂直な平面内にある。端部ループ１７６は、電池セル１１０のプラス端子１２６の周囲に嵌合するように寸法付けられて形成される。結果として、可撓性ワイヤ１６０は、プラス電池端子１２６からＰＣＢ１４２上のプラス端子１６８へと至るプラス電気経路を形成する。更に、可撓性ワイヤ１６０は、可撓性ワイヤ１６０を使用者が一時的に変形させて再使用可能電池インジケータ１４０を必要に応じて電池セル１１０から取り外すことができるようにしつつ、可撓性ワイヤ１６０を図５Ａ及び図５Ｂに示される取り付け位置へと付勢するバネ力をもたらすように形成されてもよい。
【００４１】
可撓性ワイヤ１６０と同様に、可撓性ワイヤ１６２も、ＰＣＢ１４２上のマイナス端子１８０に接続される第１の端部１７８と、同様にＰＣＢ１４２上のマイナス端子１８０に接続される第２の端部１８２とを含む。可撓性ワイヤ１６２は、第１の端部１７８から延びる第１の脚部１８４と、第２の端部１８２から延びる第２の脚部１８６とを含む。第１の脚部１８４及び第２の脚部１８６は、電池セル１１０の長手方向軸Ａと略平行に向けられる。第１の脚部１８４及び第２の脚部１８６は端部ループ１８８で互いに接続される。端部ループ１８８は、電池セル１１０の長手方向軸に対して略垂直な平面内にある。端部ループ１８６は、電池セル１１０のマイナス端子１２４の周囲に嵌合するように寸法付けられて形成される。結果として、可撓性ワイヤ１６２は、マイナス電池端子１２４からＰＣＢ１４２上のマイナス端子１８０へと至るマイナス電気経路を形成する。更に、可撓性ワイヤ１６２は、可撓性ワイヤ１６２を使用者が一時的に変形させて再使用可能電池インジケータ１４０を必要に応じて電池セル１１０から取り外すことができるようにしつつ、可撓性ワイヤ１６２を図５Ａ及び図５Ｂに示される取り付け位置へと付勢するバネ力をもたらすように形成されてもよい。
【００４２】
第１の可撓性ワイヤ１６０の第１及び第２の脚部１７２，１７４と端部ループ１７６との間及び第２の可撓性ワイヤ１６２の第１及び第２の脚部１８４，１８６と端部ループ１８８との間の約９０°の屈曲部は、再使用可能電池インジケータ１４０を電池セル１１０との電気的接続状態に維持する軸方向の力をもたらす。他の実施形態では、屈曲部がテーパ状のプラス端子に一致するように９０°を超えてもよい。
【００４３】
幾つかの実施形態では、第１の可撓性ワイヤ１６０とプラス端子１２６との間及び第２の可撓性ワイヤ１６２とマイナス端子１２４との間に更なる保持力をもたらすために、第１の可撓性ワイヤ１６０及び第２の可撓性ワイヤ１６２のうちの１つ以上が導電性磁石を含んでもよく、或いは、第１の可撓性ワイヤ１６０及び第２の可撓性ワイヤ１６２のうちの１つ以上が導電性の磁性材料から形成されてもよい。
【００４４】
他の実施形態において、第１の可撓性ワイヤ１６０及び第２の可撓性ワイヤ１６２のうちの１つ以上は、インピーダンスを測定するために、別個の電力端子及び検知端子を含むケルビン接続部として形成されてもよい。更に、別の実施形態において、第１の可撓性ワイヤ１６０及び第２の可撓性ワイヤ１６２は、単一の連続ワイヤとして形成される必要はなく、複数のワイヤ片、例えば端部ループにおいてわずかな距離だけ離間される２つのワイヤ片として形成されてもよい。
【００４５】
図５Ａ及び図５Ｂの場合と同様に、図６の実施形態において、同様の要素には、図１〜図４で番号付けされる要素よりも正確に１００大きい番号が付される。例えば、図１〜図４では電池セルに１０の番号が付され、図６では電池セルに１１０の番号が付される。別段に述べられなければ、任意の例示された実施形態からの任意の要素は、任意の他の例示された実施形態に組み込まれてもよい。
【００４６】
ここで図６を参照すると、第３の実施形態の再使用可能電池インジケータ１４０が電池セル１１０に取り付けられる。再使用可能電池インジケータ１４０は、ＰＣＢ１４２、第１のコネクタ１４４、及び、第２のコネクタ１４６を含む。図６の電池セル１１０は単３形電池として示されているが、この図は、再使用可能電池インジケータ１４０を図示の電池セル１１０に限定しようとするものではない。むしろ、再使用可能電池インジケータ１４０は、実質的に任意の電池セル、特に本明細書中の他の箇所に列挙される電池セルサイズに適合するように寸法付けられて形成されてもよい。
【００４７】
図６に示される実施形態では、第１のコネクタ１４４及び第２のコネクタ１４６がそれぞれ可撓性ワイヤ１６０，１６２を備える。可撓性ワイヤ１６０，１６２は、プラス電池端子１２６及びマイナス電池端子１２４をそれぞれ捕捉して電圧及びアンペアなどの電気的特性をＰＣＢ１４２上に形成される集積回路に伝えるバネワイヤとして形成されてもよい。
【００４８】
図６の可撓性ワイヤ１６０，１６２は、図６の可撓性ワイヤ１６０，１６２が単一の脚部のみを有することを除き、図５Ａ及び図５Ｂの可撓性ワイヤと同様である。より具体的には、可撓性ワイヤ１６０は、ＰＣＢ１４２上のプラス端子１６８に接続される第１の端部１６６を含む。可撓性ワイヤ１６０は、第１の端部１６６から延びる単一の脚部１７２を含む。単一の脚部１７２は、電池セル１１０の長手方向軸Ａと略平行に向けられる。単一の脚部１７２は第２の端部で端部ループ１７６を形成する。端部ループ１７６は、電池セル１１０の長手方向軸に対して略垂直な平面内にある。また、端部ループは、プラス端子１２６の接触面の平面よりも下側に位置する。このようにすると、端部ループ１７６は、プラス端子１２６と接触する電子機器と干渉しない。端部ループ１７６は、電池セル１１０のプラス端子１２６の周囲に嵌合するように寸法付けられて形成される。結果として、可撓性ワイヤ１６０は、プラス電池端子１２６からＰＣＢ１４２上のプラス端子１６８へと至るプラス電気経路を形成する。更に、可撓性ワイヤ１６０は、可撓性ワイヤ１６０を使用者が一時的に変形させて再使用可能電池インジケータ１４０を必要に応じて電池セル１１０から取り外すことができるようにしつつ、可撓性ワイヤ１６０を図６に示される取り付け位置へと付勢するバネ力をもたらすように形成されてもよい。
【００４９】
可撓性ワイヤ１６０と同様に、可撓性ワイヤ１６２は、ＰＣＢ１４２上のマイナス端子１８０に接続される第１の端部１７８を含む。可撓性ワイヤ１６２は、第１の端部１７８から延びる単一の脚部１８４を含む。単一の脚部１８４は、電池セル１１０の長手方向軸Ａと略平行に向けられる。単一の脚部１８４は第２の端部で端部ループ１８８を形成する。端部ループ１８８は、電池セル１１０の長手方向軸に対して略垂直な平面内にある。また、端部ループ１８８も、マイナス端子１２４の接触面の平面よりも下側に位置する。このようにすると、端部ループ１８８は、マイナス端子１２４と接触する電子機器と干渉しない。端部ループ１８８は、電池セル１１０のマイナス端子１２４の周囲に嵌合するように寸法付けられて形成される。結果として、可撓性ワイヤ１６２は、マイナス電池端子１２４からＰＣＢ１４２上のマイナス端子１８０へと至るマイナス電気経路を形成する。更に、可撓性ワイヤ１６２は、可撓性ワイヤ１６２を使用者が一時的に変形させて再使用可能電池インジケータ１４０を必要に応じて電池セル１１０から取り外すことができるようにしつつ、可撓性ワイヤ１６２を図６に示される取り付け位置へと付勢するバネ力をもたらすように形成されてもよい。
【００５０】
幾つかの実施形態では、第１の可撓性ワイヤ１６０とプラス端子１２６との間及び第２の可撓性ワイヤ１６２とマイナス端子１２４との間に更なる保持力をもたらすために、第１の可撓性ワイヤ１６０及び第２の可撓性ワイヤ１６２のうちの１つ以上が導電性磁石を含んでもよく、或いは、第１の可撓性ワイヤ１６０及び第２の可撓性ワイヤ１６２のうちの１つ以上が導電性の磁性材料から形成されてもよい。
【００５１】
他の実施形態において、第１の可撓性ワイヤ１６０及び第２の可撓性ワイヤ１６２のうちの１つ以上は、インピーダンスを測定するために、別個の電力端子及び検知端子を含むケルビン接続部として形成されてもよい。
【００５２】
図７Ａ及び図７Ｂに示される実施形態において、同様の要素には、図１〜図４で番号付けされる要素よりも正確に２００大きい番号が付される。例えば、図１〜図４では電池セルに１０の番号が付され、図７Ａ及び図７Ｂでは電池セルに２１０の番号が付される。別段に述べられなければ、任意の例示された実施形態からの任意の要素は、任意の他の例示された実施形態に組み込まれてもよい。
【００５３】
ここで図７Ａ及び図７Ｂを参照すると、第４の実施形態の再使用可能電池インジケータ２４０が電池セル２１０に取り付けられる。再使用可能電池インジケータ２４０は、ＰＣＢ２４２、第１のコネクタ２４４、及び、第２のコネクタ２４６を含む。図６Ａ及び図６Ｂの電池セル２１０は単３形電池として示されているが、この図は、再使用可能電池インジケータ２４０を図示の電池セル２１０に限定しようとするものではない。むしろ、再使用可能電池インジケータ２４０は、実質的に任意の電池セル、特に本明細書中の他の箇所に列挙される電池セルサイズに適合するように寸法付けられて形成されてもよい。
【００５４】
図７Ａ及び図７Ｂに示される実施形態では、第１のコネクタ２４４及び第２のコネクタ２４６がそれぞれ板バネ２６０，２６２を備える。板バネ２６０，２６２は、プラス電池端子２２６及びマイナス電池端子２２４をそれぞれ捕捉して電圧及びアンペアなどの電気的特性をＰＣＢ１４２上に形成される集積回路に伝える平面脚部として形成されてもよい。
【００５５】
図７Ａ及び図７Ｂに示される実施形態において、板バネ２６０は、ＰＣＢ２４２上のプラス端子２６８に接続される第１の端部２６６を含む。板バネ２６０は、第１の端部２６６から延びる第１の脚部２７２を含む。第１の脚部２７２は、略平面であり（又は電池セル２１０の外面の曲率を反映するように非常にわずかに湾曲され）、電池セル２１０の長手方向軸に対して略平行に向けられる。第１の脚部２７２は、第２の端部２７３付近で約９０°曲がり、端部クリップ２７６を形成する。端部クリップ２７６は、電池セル２１０の長手方向軸に対して略垂直な平面内にある。端部クリップ２７６は、電池セル２１０のプラス端子２２６の外側円筒面を反映するように湾曲される凹状端部を含む。結果として、板バネ２６０は、プラス電池端子２２６からＰＣＢ２４２上のプラス端子２６８へと至るプラス電気経路を形成する。更に、板バネ２６０は、板バネ２６０を使用者が一時的に変形させて再使用可能電池インジケータ２４０を必要に応じて電池セル２１０から取り外すことができるようにしつつ、板バネ２６０を図７Ａ及び図７Ｂに示される取り付け位置へと付勢するバネ力をもたらすように形成されてもよい。
【００５６】
板バネ２６０と同様に、板バネ２６２は、ＰＣＢ２４２上のマイナス端子２８０に接続される第１の端部２７８を含む。板バネ２６２は、第１の端部２７８から延びる第１の脚部２８４を含む。第１の脚部２８４は、略平面であり（又は電池セル２１０の外面の曲率を反映するように非常にわずかに湾曲され）、電池セル２１０の長手方向軸に対して略平行に向けられる。第１の脚部２８４は、第２の端部２８５付近で約９０°曲がり、端部クリップ２８８を形成する。端部クリップ２８８は、電池セル２１０の長手方向軸に対して略垂直な平面内にある。端部クリップ２８８は、電池セル２１０のマイナス端子２２４の外側円筒面を反映するように湾曲される凹状端部を含む。結果として、板バネ２６２は、マイナス電池端子２２４からＰＣＢ２４２上のマイナス端子２８０へと至るマイナス電気経路を形成する。更に、板バネ２６２は、板バネ２６２を使用者が一時的に変形させて再使用可能電池インジケータ２４０を必要に応じて電池セル２１０から取り外すことができるようにしつつ、板バネ２６２を図７Ａ及び図７Ｂに示される取り付け位置へと付勢するバネ力をもたらすように形成されてもよい。
【００５７】
第１の板バネ２６０の第１の脚部２７２と端部ループ２７６との間及び第２の板バネ２６２の第１の脚部１８４と端部ループ２８８との間の約９０°の屈曲部は、再使用可能電池インジケータ２４０を電池セル２１０との電気的接続状態に維持する軸方向の力をもたらす。
【００５８】
幾つかの実施形態において、第１の板バネ２６０及び第２の板バネ２６２のうちの１つ以上は、多層ＰＣＢ２４２の１つの層として、ＰＣＢ２４２のプラス端子２６８及びマイナス端子２８０にそれぞれ組み込まれてもよい。
【００５９】
幾つかの実施形態において、再使用可能電池インジケータ２４０は、電池セル２１０の長手方向軸に対して略垂直な平面内で再使用可能電池インジケータ２４０から延びる保持クリップ２９１を含んでもよい。保持クリップ２９１は、電池セル２１０の外面の曲率を反映するように湾曲される２つの両側の脚部を含んでもよい。保持クリップ２９１は、再使用可能電池インジケータ２４０を電池セル２１０上に保持するための付加的な保持力をもたらす。
【００６０】
図８Ａ、図８Ｂ及び図９に示される実施形態において、同様の要素には、図１〜図４で番号付けされる要素よりも正確に３００大きい番号が付される。例えば、図１〜図４では電池セルに１０の番号が付され、図８Ａ、図８Ｂ及び図９では電池セルに３１０の番号が付される。別段に述べられなければ、任意の例示された実施形態からの任意の要素は、任意の他の例示された実施形態に組み込まれてもよい。
【００６１】
ここで、図８Ａ、図８Ｂ及び図９を参照すると、第５の実施形態の再使用可能電池インジケータ３４０が電池セル３１０に取り付けられる。再使用可能電池インジケータ３４０は、ＰＣＢ３４２、第１のコネクタ３４４、及び、第２のコネクタ３４６を含む。図８Ａ及び図８Ｂの電池セル２１０は単３形電池として示されているが、この図は、再使用可能電池インジケータ３４０を図示の電池セル３１０に限定しようとするものではない。むしろ、再使用可能電池インジケータ３４０は、実質的に任意の電池セル、特に本明細書中の他の箇所に列挙される電池セルサイズに適合するように寸法付けられて形成されてもよい。
【００６２】
先の実施形態と同様に、図８Ａ、図８Ｂ及び図９に示される実施形態において、第１のコネクタ３４４及び第２のコネクタ３４６はそれぞれ第１及び第２の板バネ３６０，３６２を備える。第１及び第２の板バネ３６０，３６２は、以下の例外を伴って、図７Ａ及び図７Ｂの第１及び第２の板バネ２６０，２６２と同様である。
【００６３】
図８Ａ、図８Ｂ及び図９に示される実施形態において、第１の板バネ３６０は、電池セル３１０の長手方向軸に対して略垂直な平面内で延びる保持クリップ３９１を含む。他の実施形態では、第２の板バネ３６２が同様の保持クリップを含んでもよい。保持クリップ３９１は、電池セル３１０の外面の曲率を反映するように湾曲される２つの両側の脚部を含んでもよい。保持クリップ３９１は、再使用可能電池インジケータ３４０を電池セル３１０上に保持するための付加的な保持力をもたらす。
【００６４】
端部クリップを含む代わりに、第２の板バネ３４６は端部ループ３８８を含む。端部ループ３８８は、電池セル３１０の長手方向軸に対して略垂直な平面内にある。端部ループ３８８は、マイナス電池端子３２４の外側円筒面を反映するように寸法付けられて形成される内側開口３９２を含む。結果として、第２の板バネ３６２は、マイナス電池端子３２４からＰＣＢ３４２上のマイナス端子へと至るマイナス電気経路を形成する。
【００６５】
幾つかの実施形態において、端部ループ３８８は、円筒状電池セル３１０の一端に嵌合するように配置されるディスク形状の電圧センサを含んでもよい。
【００６６】
ここで特に図９を参照すると、端部ループ３８８は、端部ループ３８８から離れるようにＰＣＢ３４２に向かって延びる径方向カラー３９４を含んでもよい。径方向カラー３９４は、マイナスキャップ凹部３９６内に嵌合するように寸法付けられて形成される。径方向カラー３９４は、端部ループ３８８に加えて、マイナス端子位置及び接触力をもたらす。
【００６７】
他の実施形態では、径方向カラーを伴う同様の端部ループが、プラス電池端子で接触するために第１の板バネに形成されてもよい。そのような実施形態では、径方向カラーがプラス電池端子に付加的な隙間をもたらしてもよく、この隙間には逆極性挿入ガードが存在する。
【００６８】
端部ループ３８８及び径方向カラー３９４は、マイナスキャップ／プラス圧着溝を有する電池セルと協働する。
【００６９】
ここで図１０を参照すると、第６の実施形態の再使用可能電池インジケータ４４０が示される。図１０の実施形態において、再使用可能電池インジケータは、ハウジング４９８、集積回路、電圧センサ、及び、ハウジング４９８内に装着されている通信回路を含む。図１０の実施形態において、ハウジング４９８は、長手方向に並んで配置される２つの円筒状の電池セル４１０間に嵌合するように寸法付けられて形成される。図１０に示される実施形態では、ハウジング４９８が三角柱の形状を成す断面を有する。より具体的には、ハウジング４９８は、凹状の第１の側面４９７と凹状の第２の側面４９９とを有する。他の実施形態において、ハウジング４９８は、三角柱により表される空隙内に嵌合する、長方形、台形、楕円形、半円形、及び、可変などの形状を有してもよい。図１０の実施形態において、再使用可能電池インジケータ４４０は、電池セル４１０間及び電子機器５００の電池レセプタクル４９５内に装着される。
【００７０】
ここで図１１を参照すると、第７の実施形態の再使用可能電池インジケータ５４０が示されて２つの電池セル５１０間に位置される。図１１の実施形態では、再使用可能電池インジケータ５４０が単一の凹面のみを有するハウジング５９８を含む。
【００７１】
図１２は別のハウジング形状を示す。この実施形態において、ハウジング６９８は、２つの円筒状の電池セル６１０により形成される空隙内に嵌合するように配置され、これらの電池セル６１０は、並んで配置されるとともに、電池セル６１０のそれぞれの長手方向軸が互いに平行になるように向けられる。図１２に示される実施形態において、ハウジング６９８は、以下の方程式によって定義される断面形状を有する。
Ａｖ＝（ＤＢ２−Π／４ｘＤＢ２）／２、ここで
Ａｖはハウジング６９８の断面積であり、
ＤＢは、１つの電池セル６１０の直径である。
【００７２】
先の方程式によって定義される断面形状を有するハウジングは、電池セル間の使用可能空間を最大にする。例えば、先に定義された断面形状を有するハウジングは、（ハウジングの長さが電池セルの長さに等しいと仮定して）所定の電池サイズに関して以下のハウジング容積をもたらす。単４電池の場合には、ハウジングが５２６ｍｍ３の容積を有し、単３電池の場合には、ハウジングが１１４０ｍｍ３の容積を有する。
【００７３】
ここで、図１３を参照すると、コンピューティングデバイス８００が再使用可能電池インジケータ７４０内の通信回路に通信可能に接続される。コンピューティングデバイスは、再使用可能電池インジケータ７４０内のアンテナによって送信される無線信号を介して通信回路から情報を受信する。例えば、無線信号は、ＷｉＦｉ信号、ブルートゥース（登録商標）信号、ＲＦＩＤ信号、又は、任意の他の無線信号のうちの１つ以上であってもよい。他の実施形態において、コンピューティングデバイス８００及び再使用可能電池インジケータ７４０は、有線接続によって通信可能に接続されてもよい。
【００７４】
コンピューティングデバイス８００は、プロセッサ８０２及びメモリ８０４を含む。メモリ８０４は、プロセッサ８０２によって実行されるときに再使用可能電池インジケータ７４０からの無線通信信号をプロセッサ８０２に検出させるプロセッサ実行可能命令を記憶してもよい。幾つかの実施形態において、メモリ８０４は、製品としてプロセッサ実行可能命令が組み込まれた非一時的コンピュータ可読媒体を備えてもよい。また、プロセッサ実行可能命令により、プロセッサ８０２は、再使用可能電池インジケータ７４０を介して電池回路を遠隔制御するために無線信号を再使用可能電池インジケータ７４０に送り返してもよい。このようにして、プロセッサ８０２により、再使用可能電池インジケータ７４０は、電池特性データを決定するとともに、電池特性データをコンピューティングデバイス８００上のディスプレイ８０６などのユーザインタフェースに送信してもよい。
【００７５】
幾つかの実施形態において、電池特性データは、電気容量、電圧、インピーダンス、温度、電流、劣化、充電／放電サイクル数、及び、クーロン数のうちの少なくとも１つを含んでもよい。
【００７６】
他の実施形態において、プロセッサ実行可能命令は、プロセッサ８０２によって実行されると、プロセッサ８０２に、再使用可能電池インジケータ７４０と通信することによって、電池タイプ、電池の物理的位置、及び、電池が給電している電気機器のうちの少なくとも１つを決定させる。
【００７７】
ここで図１４Ａ及び図１４Ｂを参照すると、更に他の実施形態の再使用可能電池インジケータ９４０が示される。再使用可能電池インジケータ９４０は第１のコネクタ９４４と第２のコネクタ９４６とを含む。第１のコネクタ９４４は電池９１０のマイナス端子９２４に接続し、また、第２のコネクタ９４６は電池９１０のプラス端子に接続する。第１のコネクタ９４４は、埋め込みワイヤ９０７を有する絶縁脚部９０５を含む。絶縁脚部９０５は、埋め込みワイヤ９０７が電池ハウジング９１８の圧着壁９６１と接触するのを防止する内側部９０９を含む。しかしながら、埋め込みワイヤ９０７は、埋め込みワイヤ９０７がマイナス端子９２４と電気的に接触することにより電気的接続が完成し得るように絶縁脚部９０５の径方向内側端部で露出される。
【００７８】
本明細書に開示される寸法及び値は、列挙された正確な数値に厳密に限定されると理解されるべきではない。代わりに、別段に特定されなければ、そのような各寸法は、列挙された値とその値を囲む機能的に等価な範囲との両方を意味するように意図される。例えば、「４０ｍｍ」として開示された寸法は、「約４０ｍｍ」を意味するように意図される。
【００７９】
任意の相互参照又は関連する特許又は出願、及び、この出願が優先権又はその利益を主張する任意の特許出願又は特許を含む本明細書中で引用される全ての文書は、明示的に排除され又は別段に制限されなければ、その全体が参照により本明細書中に組み入れられる。いかなる文書の引用も、それが本明細書中に開示又は請求された任意の発明に対する先行技術であること或いはそれが単独で又は任意の他の１つ以上の引用文献との組合せで任意のそのような発明を教示、示唆、又は、開示することの承認ではない。更に、この文書中の用語の任意の意味又は定義が参照により組み入れられる文書中の同じ用語の任意の意味又は定義と矛盾する限りでは、この文書中のその用語に割り当てられた意味又は定義が支配するものとする。
【００８０】
本発明の特定の実施形態を図示して説明してきたが、当業者であれば分かるように、本発明の思想及び範囲から逸脱することなく他の様々な変更及び修正を行なうことができる。したがって、この発明の範囲内にあるそのような全ての変更及び修正を添付の特許請求の範囲で網羅することを意図している。
【図１】
2020517042.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図６】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４Ａ】
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【図１４Ｂ】
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【手続補正書】
【提出日】平成30年10月22日(2018.10.22)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
電池の特性を表示するための再使用可能電池インジケータであって、
電池の感知されたアナログ特性をデジタル情報に変換するように構成される電圧センサと、
前記電圧センサに通信可能に接続される通信回路と、
前記通信回路に作用的に結合されるアンテナと、
前記電圧センサに電気的に接続される少なくとも、可撓性ワイヤを備える第１のコネクタ及び可撓性ワイヤを備える第２のコネクタを、有する接続機構であって、前記第１のコネクタ及び前記第２のコネクタが第１の電池端子及び第２の電池端子にそれぞれ取り外し可能に接続されるようになっており、それにより、前記接続機構が前記第１の電池端子及び前記第２の電池端子に結合されるときに前記電圧センサと前記第１及び第２の電池端子との間の電気回路が完成される、接続機構と、
を備える再使用可能電池インジケータ。
【請求項２】
前記電圧センサに電気的に接続される電圧ブースタを更に備える、請求項１に記載の再使用可能電池インジケータ。
【請求項３】
前記第１のコネクタ及び前記第２のコネクタのうちの少なくとも一方は、磁石、カップ、スリーブ、タブ、ソケット、ピン、ワッシャ、バネコネクタ、ワイヤループ、又は、これらの任意の組合せのうちの少なくとも１つを備える、請求項１に記載の再使用可能電池インジケータ。
【請求項４】
前記第１のコネクタ及び前記第２のコネクタのうちの少なくとも一方が少なくとも１つの金属と少なくとも１つの絶縁体とを備える、請求項１に記載の再使用可能電池インジケータ。
【請求項５】
前記第１のコネクタ及び前記第２のコネクタのうちの少なくとも一方は、金属、金属合金、冷間圧延鋼、硬質延伸鉄及び非鉄合金、高炭素鋼及び低炭素鋼合金、事後又は事前メッキされた鉄及び非鉄合金、或いは、これらの任意の組合せのうちの少なくとも１つを備える、請求項１に記載の再使用可能電池インジケータ。
【請求項６】
前記通信回路は、無線周波数識別回路、ブルートゥース回路、ブルートゥース低エネルギー回路、Ｗｉ−Ｆｉ回路、Ｚｉｇｂｅｅ回路、ＬＯＲＡ回路、及び、Ｚ波回路のうちの少なくとも１つを備える、請求項１に記載の再使用可能電池インジケータ。
【請求項７】
前記電圧センサは、１．８ボルト未満の開回路電圧を読み取ることができる、請求項１に記載の再使用可能電池インジケータ。
【請求項８】
プリント回路基板を更に備え、前記電圧センサ及び前記通信回路は、前記プリント回路基板上に形成され、前記プリント回路基板は、前記第１のコネクタと前記第２のコネクタとの間に配置されている、請求項１に記載の再使用可能電池インジケータ。
【請求項９】
前記第１のコネクタ及び前記第２のコネクタが可撓性バネワイヤを備える、請求項１に記載の再使用可能電池インジケータ。
【請求項１０】
前記第１のコネクタ及び前記第２のコネクタが導電性磁石を備える、請求項１に記載の再使用可能電池インジケータ。
【請求項１１】
ハウジングを更に備え、前記電圧センサ及び前記通信回路が前記ハウジング内に装着され、前記ハウジングは、長手方向に並んで配置される２つの円筒状の電池の間に嵌合するように寸法付けられて形成される、請求項１に記載の再使用可能電池インジケータ。
【請求項１２】
前記ハウジングが三角柱の形状を成す断面を有する、請求項１１に記載の再使用可能電池インジケータ。
【請求項１３】
前記ハウジングが凹状である１つの側面を有する、請求項１１に記載の再使用可能電池インジケータ。
【請求項１４】
前記ハウジングが凹状である２つの側面を有する、請求項１１に記載の再使用可能電池インジケータ。
【請求項１５】
前記電圧センサがディスク形状を成し、前記電圧センサは、円筒状の電池セルの一端に適合するように配置される、請求項１に記載の再使用可能電池インジケータ。
【請求項１６】
前記電圧センサが薄型ディスクＢＬＥ、ＵＨＦ、又は、ＲＦモジュールのうちの１つである、請求項１５に記載の再使用可能電池インジケータ。
【請求項１７】
請求項１に記載の再使用可能電池インジケータを備える電子機器であって、前記再使用可能電池インジケータのハウジングが電子機器の電池レセプタクル内に装着される、電子機器。
【請求項１８】
遠隔電池表示システムであって、前記システムは、
電池と、
請求項１に記載の前記再使用可能電池インジケータと、
を備え、
前記第１のコネクタ及び前記第２のコネクタは、前記電圧センサが前記電池の特性を感知するように、前記電池の第１の電池端子及び第２の電池端子にそれぞれ電気的に取り付けられる、遠隔電池表示システム。
【請求項１９】
前記通信回路に通信可能に接続されるコンピューティングデバイスを更に備え、前記コンピューティングデバイスが前記アンテナを介して前記通信回路から情報を受信する、請求項１８に記載のシステム。
【請求項２０】
前記コンピューティングデバイスがプロセッサとメモリとを含み、前記メモリがソフトウェアルーチンを記憶し、前記ソフトウェアルーチンにより、前記プロセッサは、前記再使用可能電池インジケータからの無線通信信号を検出し、前記再使用可能電池インジケータを介して電池回路を遠隔制御して電池特性データを決定するとともに、前記電池特性データをユーザインタフェースに送信する、請求項１９に記載のシステム。
【請求項２１】
前記電池特性データは、電気容量、電圧、インピーダンス、温度、電流、劣化、充電／放電サイクル数、及び、クーロン数のうちの少なくとも１つを含む、請求項２０に記載のシステム。
【請求項２２】
前記ソフトウェアルーチンは、前記プロセッサにより実行されるときに、前記プロセッサに、電池タイプ、前記電池の物理的位置、及び、前記電池が給電している電気機器のうちの少なくとも１つを決定させる、請求項２０に記載のシステム。
【国際調査報告】
2020517042.tif 000021
2020517042.tif 000022