(57)【要約】【解決手段】本発明は、電気機械変換器及び電気機械変換器を駆動するタービン(18)を備えた水流のための水力発電装置に関する。タービンは、水流と平行な２つの垂直な支持体(24)と、支持体(24)間に設けられて流体力学的揚力によって移動し、伝動部品(56)に端部で連結されている駆動用ブレード(26)とを有している。タービンは、伝動部品によって駆動されて支持体に取り付けられているホイール(48, 50, 52)を更に有している。水力発電装置は、各伝動部品が直線状に延びている少なくとも第１の進行領域(42)、第２の進行領域(44)及び第３の進行領域(46)を更に備えており、ブレードの前縁部(28)は、少なくとも第１の進行領域(42)及び第２の進行領域(44)では水平にプラスマイナス５°で配置される。各支持体(24)はガイドを有しており、各ブレード(26)はガイドに接する要素(80)を有している。
2020526704.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
水流(88)のための水力発電装置であって、
電気機械変換器(16)、及び前記電気機械変換器を駆動することができるタービン(18)を備えており、
前記タービンは、水流と平行な２つの垂直な支持体(24)と、各支持体に連結されているフロート(20)と、前記支持体(24)間に設けられて流体力学的揚力によって移動し、閉ループを形成するチェーン又はベルトを有する駆動部品(56)に端部で連結されている複数の駆動用ブレード(26)と、前記駆動部品によって駆動されて前記支持体に組み立てられているホイール(48, 50, 52)とを有しており、
各ブレード(26)は前縁部(28)及び後縁部(30)を有しており、
前記水力発電装置は、前記駆動部品(56)が直線状に延びている少なくとも第１の進行領域(42)、第２の進行領域(44)及び第３の進行領域(46)を更に備えており、
前記ブレード(26)の前縁部(28)は、少なくとも前記第１の進行領域(42)及び前記第２の進行領域(44)では水平にプラスマイナス５°で配置され、
前記ブレードは、少なくとも前記第１の進行領域及び前記第２の進行領域の一部に亘って完全に沈められ、
各支持体(24)はガイド(60, 62, 64, 66, 68, 70, 72, 74, 76, 78)を有しており、各ブレード(26)は前記ガイドに接することができる要素(80)を有していることを特徴とする水力発電装置。
【請求項２】
各ブレード(26)は、前記ブレードの前縁部(28)側の前記ブレードの半分内に位置する軸芯(P) を中心として前記駆動部品(56)に対して回転自在に組み立てられていることを特徴とする請求項１に記載の水力発電装置。
【請求項３】
前記ブレード(26)毎に、前記要素(80)は、前記ブレードの後縁部(30)側の前記ブレードの半分内で前記ブレードに固定されていることを特徴とする請求項２に記載の水力発電装置。
【請求項４】
各支持体(24)のガイドは、水流の方向に応じた前記第１の進行領域における前記駆動部品(56)の下流側で前記第１の進行領域(42)に配置された第１の直線状のガイド(60)、及び水流の方向に応じた前記第２の進行領域における前記駆動部品(56)の下流側で前記第２の進行領域(44)に配置された第２の直線状のガイド(62)を有していることを特徴とする請求項３に記載の水力発電装置。
【請求項５】
前記ブレード(26)の少なくとも１つを前記駆動部品(56)に対して離脱させて係合させる離脱係合システム(116) を更に備えていることを特徴とする請求項１〜４のいずれか１つに記載の水力発電装置。
【請求項６】
前記離脱係合システム(116) は、前記駆動部品(56)に堅固に取り付けられて筐体(140) を有する固定要素(136) を有しており、
前記ブレード(26)は、係合位置で前記筐体内に配置される部分(146) を有する軸(134) に連なっており、
前記離脱係合システムは、前記軸を前記係合位置から、前記軸が前記筐体の外側にある離脱位置に移動させて、前記軸を前記離脱位置から前記係合位置に移動させるように構成されているジャッキ(118) を更に有していることを特徴とする請求項５に記載の水力発電装置。
【請求項７】
前記離脱係合システム(116) は、各ブレード(26)を前記駆動部品(56)に対して第１の順番で連続的に離脱させて、各ブレード(26)を前記第１の順番とは反対の第２の順番で連続的に係合させるように構成されていることを特徴とする請求項５又は６に記載の水力発電装置。
【請求項８】
前記支持体(24)と平行な垂直面では、各ブレード(26)の前縁部は前記第１の進行領域(42)、前記第２の進行領域(44)及び前記第３の進行領域(46)の各々で直線的に移動可能であることを特徴とする請求項１〜７のいずれか１つに記載の水力発電装置。
【請求項９】
前記ブレード(26)は、前記第３の進行領域(46)では完全に浮上することを特徴とする請求項１〜８のいずれか１つに記載の水力発電装置。
【請求項１０】
前記ブレード(26)は、前記第３の進行領域(46)では実質的に水平にプラスマイナス５°で移動することを特徴とする請求項９に記載の水力発電装置。
【請求項１１】
前記ブレード(26)は、流体力の作用下で前記第１の進行領域(42)及び前記第２の進行領域(44)では下流側の方向に反り得ることを特徴とする請求項１〜１０のいずれか１つに記載の水力発電装置。
【請求項１２】
前記ブレード(26)毎及び前記駆動部品(56)毎に、前記ブレードは、前記駆動部品に固定された連結要素(58)に対して、前記ブレード及び前記連結要素の第１の相対傾斜と前記ブレード及び前記連結要素の第２の相対傾斜との間で軸芯(P) を中心として回転自在に組み立てられており、
前記ブレード及び／又は前記連結要素は、前記第１の相対傾斜では前記軸芯を中心とした第１の回転方向への前記連結要素に対する前記ブレードの回転を阻止して、前記第２の相対傾斜では前記軸芯を中心とした前記第１の回転方向と反対の第２の回転方向への前記連結要素に対する前記ブレードの回転を阻止するように構成された停止部(166, 170, 172) を有していることを特徴とする請求項１〜１１のいずれか１つに記載の水力発電装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、水力発電装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
水力タービンエンジンとも称される水流の自然運動エネルギーを使用する水力発電装置があり、このような水力発電装置は土木工事をほとんど必要とせず、水流の流量に伴って変わる電力を発生させる。このような水力発電装置は、ダムに関連付けられた水力発電装置と比較して製造コスト及び設置コストを下げるという利点を有し、水流の特定の生態を妨げない。更に、水力タービンエンジンの機械エネルギーから電気エネルギーへの変換を水中以外で行ってもよい。水力タービンエンジンが、土台を建造して水位の自然な変化に適合する必要性を避けるために水流に浮かんでもよい。
【０００３】
水力タービンエンジンは翼とも称されるブレードを一般に備えており、ブレードが水流に沈められると軸を回転させる。ブレードの移動は、主に揚力又は抗力によるものであってもよい。水力発電装置は、流れが軸の回転軸芯と平行であるときに軸流発電装置と言われ、流れが軸の回転軸芯に垂直であるときにクロスフロー発電装置と言われる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、既存の水力タービンエンジン、特にクロスフロー水力タービンエンジンの効率は低い場合がある。更に、既存の水力タービンエンジンの構造は複雑な場合があり、製造コスト、設置コスト及び保守コストを上昇させる。更に、ある用途では、既存の水力タービンエンジン、特に軸流水力タービンエンジンは、高さ若しくは幅の観点で過度な体積を有する、及び／又はモジュール性が低い場合があり、これは望ましくない。最後に、水力タービンエンジンの大きさが増すにつれて水力タービンエンジンの回動速度が減少するため、伝送すべきトルクを増加させて、電力の発生を複雑にする。
【０００５】
実施形態の目的は、前述した水力タービンエンジンの不利点の全て又は一部を克服することである。
【０００６】
実施形態の別の目的は、水力タービンエンジンの効率を高めることである。
【０００７】
実施形態の別の目的は、水力タービンエンジンが単純な構造を有することである。
【０００８】
実施形態の別の目的は、水力タービンエンジンの体積を減少させることである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
従って、実施形態は、水流のための水力発電装置であって、電気機械変換器、及び前記電気機械変換器を駆動することができるタービンを備えており、前記タービンは、水流と平行な２つの垂直な支持体と、各支持体に連結されているフロートと、前記支持体間に設けられて流体力学的揚力によって移動し、閉ループを形成するチェーン又はベルトを有する駆動部品に端部で連結されている複数の駆動用ブレードと、前記駆動部品によって駆動されて前記支持体に組み立てられているホイールとを有しており、各ブレードは前縁部及び後縁部を有しており、前記水力発電装置は、前記駆動部品が直線状に延びている少なくとも第１の進行領域、第２の進行領域及び第３の進行領域を更に備えており、前記ブレードの前縁部は、少なくとも前記第１の進行領域及び前記第２の進行領域では水平にプラスマイナス５°で配置され、前記ブレードは、少なくとも前記第１の進行領域及び前記第２の進行領域の一部に亘って完全に沈められることを特徴とする水力発電装置を提供する。
【００１０】
実施形態によれば、各ブレードは、前記支持体の内の１つに端部で更に連結されている。
【００１１】
実施形態によれば、前記支持体と平行な垂直面では、各ブレードの前縁部は前記第１の進行領域、前記第２の進行領域及び前記第３の進行領域の各々で直線的に移動可能である。
【００１２】
実施形態によれば、前記ブレードは、前記第３の進行領域では完全に浮上する。
【００１３】
実施形態によれば、前記ブレードは、前記第３の進行領域では実質的に水平にプラスマイナス５°で移動する。
【００１４】
実施形態によれば、各ブレードは、前記ブレードの前縁部側の前記ブレードの半分内に位置する軸芯を中心として前記駆動部品に対して回転自在に組み立てられている。
【００１５】
実施形態によれば、各支持体はガイドを有しており、各ブレードは前記ガイドに接することができる要素を有している。
【００１６】
実施形態によれば、前記ブレード毎に、前記要素は、前記ブレードの後縁部側の前記ブレードの半分内で前記ブレードに固定されている。
【００１７】
実施形態によれば、各支持体のガイドは、水流の方向に応じた前記第１の進行領域における前記駆動部品の下流側で前記第１の進行領域に配置された第１の直線状のガイド、及び水流の方向に応じた前記第２の進行領域における前記駆動部品の下流側で前記第２の進行領域に配置された第２の直線状のガイドを有している。
【００１８】
実施形態によれば、前記ブレードは、流体力の作用下で前記第１の進行領域及び前記第２の進行領域では下流側の方向に反り得る。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
前述及び他の特徴及び利点を、添付図面を参照して本発明を限定するものではない具体的な実施形態について以下に詳細に説明する。
【００２０】
【図１】水力タービンエンジンの実施形態を示す部分的な斜視略図である。
【図２】図１に示されている水力タービンエンジンのタービンの実施形態を部分的に簡略化して示す斜視図である。
【図３】図１に示されている水力タービンエンジンのタービンの実施形態を部分的に簡略化して示す平面図である。
【図４】図２及び図３に示されているタービンのある要素を示す斜視図である。
【図５】図２及び図３に示されているタービンのある要素を示す側面図である。
【図６】図２及び図３に示されているタービンのある要素を示す部分的な底面略図である。
【図７】図１に示されている水力タービンエンジンの動作を部分的に簡略化して示す斜視図である。
【図８】図１に示されている水力タービンエンジンの動作を部分的に簡略化して示す側面図である。
【図９】図１の水力タービンエンジンの１つの部分を部分的に簡略化して示す拡大側面図である。
【図１０】図１の水力タービンエンジンの１つの部分を部分的に簡略化して示す拡大側面図である。
【図１１】図１の水力タービンエンジンの１つの部分を部分的に簡略化して示す拡大側面図である。
【図１２】図１の水力タービンエンジンの１つの部分を部分的に簡略化して示す拡大側面図である。
【図１３】水力タービンエンジンの別の実施形態を示す図７と同様の図である。
【図１４】ブレード離脱システムを備えた水力タービンエンジンの別の実施形態を示す図５と同様の図である。
【図１５】ブレードを離脱させる動作の連続的な工程での図１４の水力タービンエンジンの一部を示す部分的な断面略図である。
【図１６】ブレードを離脱させる動作の連続的な工程での図１４の水力タービンエンジンの一部を示す部分的な断面略図である。
【図１７】ブレードを離脱させる動作の連続的な工程での図１４の水力タービンエンジンの一部を示す部分的な断面略図である。
【図１８】ブレードを離脱させる動作の連続的な工程での図１４の水力タービンエンジンの一部を示す部分的な断面略図である。
【図１９】図１８に示されている水力タービンエンジンの一部を示す斜視図である。
【図２０】ブレードを離脱させる動作の連続的な工程での図１４の水力タービンエンジンの一部を示す部分的な断面略図である。
【図２１】ブレードを係合させる動作の連続的な工程での図１４の水力タービンエンジンの一部を示す部分的な断面略図である。
【図２２】ブレードを係合させる動作の連続的な工程での図１４の水力タービンエンジンの一部を示す部分的な断面略図である。
【図２３】ブレードを係合させる動作の連続的な工程での図１４の水力タービンエンジンの一部を示す部分的な断面略図である。
【図２４】離脱位置にある２つのブレードを示す部分的な断面略図である。
【図２５】図１４に示されている水力タービンエンジンの代替的な実施形態を示す図１４と同様の図である。
【図２６】図１４に示されている水力タービンエンジンの代替的な実施形態を示す図１４と同様の図である。
【図２７】図１４の水力タービンエンジンの離脱システムの代替的な実施形態を示す部分的な断面略図である。
【図２８】ある位置でのブレードの別の実施形態を示す部分的な断面略図である。
【図２９】別の位置でのブレードの別の実施形態を示す部分的な断面略図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
以下の記載では、「前」、「後」、「最上部」、「底部」、「左」、「右」などの絶対位置若しくは「上方」、「下方」、「上側」、「下側」などの相対位置を特定する用語、又は「水平」、「垂直」などの方向を特定する用語を参照するとき、この用語は図面の向き、又は通常の使用位置にある水力発電装置を指す。「略」、「実質的に」、「約」及び「程度」という用語は、該当する値のプラスマイナス10％、好ましくはプラスマイナス５％の許容値を示すために本明細書に使用されている。方向又は角度に関連して、「略」、「実質的に」、「約」及び「程度」という用語は、該当する値のプラスマイナス10°、好ましくはプラスマイナス５°の許容値を示すために本明細書に使用されている。更に、本発明についての理解に必要な要素のみが説明されて図面に示されている。特に、水力発電装置の電気機械変換器の構造及び動作並びに浮体部材は当業者に広く知られており、詳細には説明されない。以下の記載では、「上流」及び「下流」という形容詞は、流れの流れ方向に関して流れに少なくとも部分的に沈められた水力タービンエンジンの要素を識別するために使用されている。
【００２２】
図１は、水力タービンエンジン10の実施形態を示す部分的な斜視略図である。水力タービンエンジン10は、１kW〜100 kWの範囲内であってもよい電力を供給することができる。
【００２３】
水力タービンエンジン10は、浮体部材12及びタービンエンジン14を備えている。タービンエンジン14は、タービン18によって駆動される電気機械変換器16を有している。実施形態によれば、浮体部材12は、タービン18の両側に配置された２つのフロート20を有している。フロート20は、図１に平行六面体によって概略的に示されている。電気機械変換器16は電気回路網に結合されてもよい。
【００２４】
図２及び図３は夫々、タービン18の実施形態を示す斜視図及び平面図である。
【００２５】
タービン18はフレーム22を有しており、フレーム22は、実施形態によれば、横材25によって連結されている２つの支持体24を有している。タービン18は２つの支持体24間にＮ個の駆動用ブレード26を有している。尚、Ｎは例えば８〜32の範囲内の整数である。実施形態によれば、各駆動用ブレード26は、実質的に水平方向に直線状のブレードである。各ブレード26は、前縁部28、テーパ状の後縁部30、及び対向する２つの側端部32を有している。
【００２６】
各ブレード26は、垂直面に翼の外形、例えば対称的若しくは非対称的な両凸の外形、平坦な中空の外形又は二重曲率の外形を有してもよい。外形の相対的な厚さは18％以下であることが好ましい。ブレード26毎に、ブレード26の外形はブレード26の全長の大部分に亘って実質的に一定であることが好ましい。
【００２７】
図４及び図５は夫々、支持体24の実施形態を示す斜視図及び正面図である。支持体24側に配置されたブレード26の側端部32が図４及び図５に更に示されている。
【００２８】
本実施形態では、各支持体24は、３つの分岐体36, 38, 40が夫々の端部で三角形に互いに連結されているプレート34を有している。各プレート34は、流れの流れ方向と平行な実質的に垂直な面に従って流れに配置される。
【００２９】
分岐体は、
−  動作中、最も上流側の位置で流れに少なくとも部分的に沈められ、水平方向に対して傾いた方向に沿って延びているように構成された上流側分岐体36と、
−  動作中、最も下流側の位置で流れに少なくとも部分的に沈められ、水平方向に対して傾いた方向に沿って延びているように構成された下流側分岐体38と、
−  動作中、水流に沈められるか又は浮かび続け、実質的に水平方向に延びることができる上側分岐体40と
に分かれている。
【００３０】
図２に示されているように、各支持体24の上流側分岐体36は上流側進行領域42を共に画定している。各支持体24の下流側分岐体38は下流側進行領域44を共に画定している。各支持体24の上側分岐体40は上側進行領域46を共に画定している。
【００３１】
支持体24は、プレート34に固定された図面に示されていない軸に回転自在に組み立てられたホイールをプレート34の各角部に有している。本実施形態では、各支持体24は３つのホイール48, 50, 52を有しており、より正確には、プレート34の最も上流側の角部に配置された上側前方ホイール48、プレート34の最も下流側の角部に配置された上側後方ホイール50、及びプレート34の最も下側の角部に配置された下側ホイール52を有している。ホイール48, 50, 52の回転軸芯は実質的に平行で水平であり、支持体24毎に、支持体24に連結されたホイール48, 50, 52は、実質的に同一の面に配置されている。各支持体24は、プレート34と反対のホイール48, 50, 52の側に配置された補強体54を更に有してもよく、補強体54は、ホイール48, 50, 52が周りを回転する軸に連結されている。実施形態によれば、上側前方ホイール48の夫々の回転軸芯は一致しており、上側後方ホイール50の夫々の回転軸芯は一致しており、下側ホイール52の夫々の回転軸芯は一致している。一対、二対又は三対のホイール48, 50, 52が、タービンを横切る不図示の共通の回転軸を有してもよい。ホイール48, 50, 52の少なくとも１つが不図示の機械によって電気機械変換器16に連結されており、ホイール48, 50, 52の少なくとも１つが回転すると、電気機械変換器16を駆動する。
【００３２】
各支持体24は、３つのホイール48, 50, 52の周りに延びて図面に概略的に示されているチェーン56を有しており、チェーン56は移動するとホイール48, 50, 52を回転させることができる。例として、各チェーン56は、共に接合されて図面に示されていない一連のリンクを有してもよく、リンクは、各ホイール48, 50, 52の外縁部と協働することができる。変形例として、各チェーン56は、あらゆるタイプの駆動部品、例えばベルト、特に平ベルト、ノッチ付ベルト、Ｖベルト、リブ付ベルト又は（ケーブルとも称される）丸ベルトと取り替えられてもよい。
【００３３】
図６は、上流側進行領域42におけるブレード26の内の１つ、及びブレード26の両側に配置されたチェーン56を示す底面図である。各ブレード26は側端部32でチェーン56に連結されている。実施形態によれば、各ブレード26は連結要素58によって各チェーン56に連結されている。連結要素58によって、ブレード26はチェーン56に対して実質的に水平な回転軸芯Ｐの周りを回転することができる。実施形態によれば、回転軸芯Ｐは、前縁部28側のブレード26の半分内に設けられており、好ましくは前縁部を含むブレード26の四半分内に設けられている。
【００３４】
動作中、タービン18は流れに少なくとも部分的に沈められ、前縁部28は実質的に水平に維持される。流れに沈められたブレード26は、揚力の作用下でチェーン56を移動させることができる。
【００３５】
図４及び図５に示されているように、各支持体24は、支持体24のプレート34からタービン18の内部に向かって少なくとも部分的に突出しているガイドを有している。各ガイドは、チェーン56に対する各ブレード26の回転運動を制限する停止部の機能を果たす。
【００３６】
実施形態によれば、各支持体24は、
−  チェーン56の下流側で上流側分岐体36上を実質的に直線状に延びている主上流側ガイド60と、
−  チェーン56の下流側で下流側分岐体38上を実質的に直線状に延びている主下流側ガイド62と、
−  チェーン56の下で上側分岐体40上を実質的に直線状に延びている上側ガイド64と、
−  主上流側ガイド60の上端部を上側ガイド64の上流側端部に連結して、特に上側前方ホイール48を覆う円筒状部分を有する主上流上側移行ガイド66であって、円筒状部分が上側前方ホイール48の回転軸芯に対応する軸芯と、チェーン56が上側前方ホイール48によって案内されるときにチェーン56がたどる円の直径より小さい直径とを有する主上流上側移行ガイド66と、
−  主下流側ガイド62の上端部と連なり、特に上側後方ホイール50を覆う円筒状部分を有する主下流上側移行ガイド68であって、円筒状部分が上側後方ホイール50の回転軸芯に対応する軸芯と、チェーン56が上側後方ホイール50によって案内されるときにチェーン56がたどる円の直径より大きい直径とを有する主下流上側移行ガイド68と、
−  主上流側ガイド60の下端部と連なり、特に下側ホイール52を覆う円筒状部分を有する主下側移行ガイド70であって、円筒状部分が下側ホイール52の回転軸芯に対応する軸芯と、チェーン56が下側ホイール52によって案内されるときにチェーン56がたどる円の直径より小さい直径とを有する主下側移行ガイド70と
を有している。
【００３７】
実施形態によれば、各支持体24は、
−  チェーン56の上流側で上流側分岐体36上を実質的に直線状に延びている二次上流側ガイド72と、
−  二次上流側ガイド72の上端部と連なり、特に円筒状部分を有する二次上流上側移行ガイド74であって、円筒状部分が上側前方ホイール48の回転軸芯に対応する軸芯と、チェーン56が上側前方ホイール48によって案内されるときにチェーン56がたどる円の直径より大きい直径とを有する二次上流上側移行ガイド74と、
−  上側ガイド64の後端部と連なり、特に円筒状部分を有する二次下流上側移行ガイド76であって、円筒状部分が上側後方ホイール50の回転軸芯に対応する軸芯と、チェーン56が上側後方ホイール50によって案内されるときにチェーン56がたどる円の直径より小さい直径とを有する二次下流上側移行ガイド76と、
−  二次上流側ガイド72の下端部を主下流側ガイド62の下端部に連結して、特に円筒状部分を有する二次下側移行ガイド78であって、円筒状部分が下側ホイール52の回転軸芯に対応する軸芯と、チェーン56が下側ホイール52によって案内されるときにチェーン56がたどる円の直径より大きい直径とを有する二次下側移行ガイド78と
を更に有してもよい。
【００３８】
図６に示されているように、実施形態によれば、タービン18は、ブレード26毎にブレード26の側端部32に固定された軸受要素80を有しており、各軸受要素80は、ブレード26の移動中にガイド60, 62, 64, 66, 68, 70, 72, 74, 76, 78の内の１つと接することができる。実施形態によれば、各軸受要素80は、ブレード26の側端部32、好ましくはブレード26の外形の後縁部30を含む四半分から突出している突出部82を有している。各突出部82は、ブレード26の移動中にガイド60, 62, 64, 66, 68, 70, 72, 74, 76, 78の内の１つに対して回転及び／又は摺動することができるローラ84を有している。
【００３９】
図７及び図８は夫々、水力タービンエンジン10の動作を簡略化して示す斜視図及び側面図である。図７及び図８には、水力タービンエンジン10のブレード26（図７には３つのブレード26が示されており、図８には６つのブレード26が示されている）、ホイール48, 50, 52及びチェーン56のみが概略的に示されており、図７には上側前方ホイール48、上側後方ホイール50及び下側ホイール52の夫々の回転軸芯A, B, C が示されている。更に図８には、水力タービンエンジン10が部分的に沈められている流れ88の自由表面が線86によって示されている。図８に示されているように、本実施形態では、タービン18の上側進行領域46は水流88に沈められない。
【００４０】
ブレード26が上流側進行領域42に置かれると、ブレード26の前縁部28が後縁部30より低く、ブレード26が下流側進行領域44に置かれると、ブレード26の前縁部28が後縁部30より高いようにブレード26は配置される。上流側進行領域42でブレード26に加えられる流れ88による揚力により、ブレード26が矢印100 によって示された方向に水流の底に向かって下方に移動する傾向がある。下流側進行領域44でブレード26に加えられる流れ88による揚力により、ブレード26が矢印102 によって示された方向に水流88の表面に後方に浮上する傾向がある。
【００４１】
このようにして、図８に示されているように各チェーン56が反時計回りの方向に一般的に移動する。チェーン56が移動することにより、ホイール48, 50, 52が回転して電気機械変換器16を駆動する。実施形態によれば、各チェーン56の移動速度は、上流側進行領域42での流れ88の平均速度より早く、好ましくは上流側進行領域42での流れ88の平均速度から平均速度の２倍の範囲内にある。
【００４２】
（ブレードからチェーンへの機械的な駆動効率を考慮しない）チェーンによって回収される機械力と、水力タービンエンジン10の主断面によって回収され得る運動エネルギーとの比に相当する力係数Ｋが、以下の関係式(1) によって与えられる。
K = Pm / (0.5×ρ×S×V3)          (1)
尚、Pmはチェーン56によって回収される機械力であり、S は水力タービンエンジン10の主断面積であり、ρは水の密度であり、V は上流側進行領域42に達する流れ88の平均速度である。水力タービンエンジン10の主断面積S は、ブレード26の全長と実質的に等しい幅と、水力タービンエンジン10の水面下の深さに等しい垂直に測定された高さとを有する垂直矩形の面積の２倍に実質的に等しい。本発明者らは、チェーン56の速度が上流側の流れ88の速度からこの速度の２倍の範囲内にあるとき、0.43〜0.51の範囲内の力係数K が得られることをシミュレーションによって示した。
【００４３】
上流側進行領域42及び下流側進行領域44における各ブレード26の前縁部28は実質的に水平であることが有利である。水流では流れの速度勾配が基本的に垂直であると仮定すると、ブレード26の前縁部28が水平に配置されることにより、上流側進行領域42及び下流側進行領域44ではブレード26毎に、ブレード26による流れの速度をブレード26の全長に亘って実質的に一定とすることができるため、ブレード26の流体力学的性能が高められる。従って、ブレード26に加えられる力は、ブレード26の全長に亘って実質的に一定である。
【００４４】
上側進行領域46でのブレード26の移動を水中以外で行うことが有利である。そのため、ブレード26は、流体力学的抗力より十分小さい空力抵抗のみ受ける。従って、上側進行領域46でのブレード26の進行による力損失が実質的にないことが有利である。更に、流れ88に対して上側進行領域46に置かれるブレード26を保護するフェアリングを設ける必要がないことが有利である。このようにして、水力タービンエンジン10の構造は簡略化される。
【００４５】
流れ88の自由表面86は、図８に矢印104 及び矢印106 によって示されている上流側進行領域42に置かれたブレード26の下流側の流れ88の垂直速度成分の発生を減少させる自然な閉込め効果をもたらす。そのため、下流側進行領域44でブレード26に達する流れ88は実質的に水平である。
【００４６】
実施形態によれば、下流側進行領域44でブレード26に達する流体の速度を上昇させるため、ひいては下流側進行領域44でのブレード26による力を高めるために、方向変更要素108 が追加されてもよい。
【００４７】
水力タービンエンジン10の大きさは想定される用途に適合される。実施形態によれば、下側ホイール52の周りでチェーンの曲線を定める角度βは60°〜120 °の範囲内である。実施形態によれば、各ブレード26の全長Ｅは１ｍ〜８ｍの範囲内である。実施形態によれば、各ブレード26の翼弦CoはE/5 〜E/10の範囲内である。実施形態によれば、各ホイール48, 50, 52の直径はCo〜４×Coの範囲内である。実施形態によれば、水力タービンエンジンの水面下の深さは0.5 ｍ〜３ｍの範囲内であり、３ｍの制限は、より深い浸水深さを可能にする水脈がまれなためである。
【００４８】
別の実施形態によれば、上側進行領域46は流れ88の自由表面86に近い流れ88に沈められ、チェーン56は、上側進行領域46で実質的に水平方向に延びている。この場合、ブレード26は上側進行領域46で流れに逆らって進む。水の自由表面86による閉込め効果により、上側進行領域46でのブレード26による流れは実質的に水平である。上側進行領域46でのブレード26に対する流れ88の流体力学的抗力を減少させるために、ブレード26は、上側進行領域46で実質的に水平に維持される。このような自己閉込め効果により、流れに対するブレード26の移動を保護するためのフェアリングを除去することが可能になる。
【００４９】
図９〜１２は夫々、下側ホイール52、上側前方ホイール48、上流側進行領域42及び上側後方ホイール50のレベルでの図５の水力タービンエンジンの４つの異なる部分を示す部分的な簡略図である。
【００５０】
図９に示されているように、上流側進行領域42では、流れ88はブレード26の前半内に位置する連結要素58の回転軸芯を中心としてブレード26を回転させる傾向があるため、ブレード26の後部に配置されたローラ84が主上流側ガイド60に接する。このため、上流側進行領域42でのチェーン56に対するブレード26のブレード角が設定される。すなわち、上流側進行領域42でのブレード26の翼弦とチェーン56の方向との角度が設定される。このため、ブレード26に対する流れの当接角が更に設定される。この当接角は、支持体24と平行な垂直面でのブレードの翼弦とブレードによる相対流の方向との角度に相当する。実施形態によれば、上流側進行領域42でのブレード26の位置がどんな位置であっても、上流側進行領域42での各ブレード26に対する流れの当接角は実質的に一定である。二次上流側ガイド72は、例えば水力タービンエンジン10を流れから出す設置作業又は保守作業中に、ブレード26が上流側進行領域42で図９の反時計回りに回転することを回避するための停止部を形成している。
【００５１】
図９に示されているように、下流側進行領域44では、流れ88は連結要素58の回転軸芯を中心としてブレード26を回転させる傾向があるため、ローラ84は主下流側ガイド62に接する。このため、下流側進行領域44でのチェーン56に対するブレード26のブレード角、及び下流側進行領域44でのブレード26に対する流れの当接角が設定される。実施形態によれば、下流側進行領域44でのブレード26の位置がどんな位置であっても、各ブレード26に対する流れの当接角は下流側進行領域44で実質的に一定である。
【００５２】
図９に示されているように、上流側進行領域42と下流側進行領域44との間の移行中、ブレード26が下側ホイール52の周りを進行している間、流れ88は連結要素58の回転軸芯を中心としてブレード26を回転させる傾向があるため、ローラ84が主下側移行ガイド70に接して、その後、二次下側移行ガイド78に接し、ブレード26が、上流側進行領域42でのブレード角から下流側進行領域44でのブレード角に変わる。そのため、ブレード26の後縁部は、下側ホイール52の移動中に亘って主下側移行ガイド70又は二次下側移行ガイド78によって案内される。このため、ブレード26が下側ホイール52の周りを回転している間中、ホイールは力を回収し得ることが有利である。
【００５３】
図１０に示されているように、上側進行領域46では、ブレード26が浮上するか又は沈められるが水より高密度である場合、ブレード26は、重力によって連結要素58の回転軸芯を中心として回転する傾向があるため、ローラ84は上側ガイド64に接する。このため、上側進行領域46でのチェーン56に対するブレード26のブレード角が設定される。実施形態によれば、上側進行領域46でのブレード26の位置がどんな位置であっても、上側進行領域46での各ブレード26の翼弦は実質的に水平である。上側進行領域46に沿って延びるブレード26が沈められ、水ほど密度が高くない場合、浮力が、連結要素58の回転軸芯を中心として反時計回りにブレード26を回転させる傾向がある。この場合、図示されていない二次上側水平ガイドをチェーン56の上側に設けて、ブレードが停止する場合、又はブレードが移動するが、揚力がブレードを水平位置に戻すのに不十分な場合、ローラ84が二次上側水平ガイドに接することが有利な場合がある。
【００５４】
図１０及び図１１に示されているように、上側進行領域46と上流側進行領域42との間の移行中、ブレード26が上側前方ホイール48の周りを進行している間、ローラ84は主上流上側移行ガイド66又は二次上流上側移行ガイド74によって案内されて、ブレード26は上側進行領域46でのブレード角から上流側進行領域42でのブレード角に変わる。流れ88がローラ84を主上流上側移行ガイド66と接触させる傾向があるが、逆に遠心力がローラ84を二次上流上側移行ガイド74に接触させる傾向があるので、２つの主上流上側移行ガイド66及び二次上流上側移行ガイド74が設けられている。水より高密度なブレードが浮上するか又は沈められる場合、重力が、ローラ84を曲線の初めに主上流上側移行ガイド66と接触させ、曲線の終わりに二次上流上側移行ガイド74と接触させる傾向がある。水ほど密度が高くないブレードが沈められる場合、重力が、ローラ84を曲線の初めに二次上流上側移行ガイド74と接触させ、曲線の終わりに主上流上側移行ガイド66と接触させる傾向がある。
【００５５】
図１２に示されているように、主下流上側移行ガイド68及び二次下流上側移行ガイド76により、ブレード26が下流側進行領域44でのブレード角から上側進行領域46でのブレード角に変わることができる。ブレード26が上側後方ホイール50の周りを進行している間、流れ88及び遠心力は、ブレード26を連結要素58の回転軸芯を中心として反時計回りに回転させてローラ84を主下流上側移行ガイド68と接触させる傾向がある。水より高密度なブレードが浮上するか又は沈められる場合、重力が、ローラ84を二次下流上側移行ガイド76に接触させる傾向がある。水ほど密度が高くないブレードが沈められる場合、重力が、ローラ84を主下流上側移行ガイド68に接触させる傾向がある。ブレードが水ほど密度が高くない場合、浮力のため、図示されていない二次下流側ガイドをチェーン56の上流側に設けて、ブレードが停止する場合にローラ84が二次下流側ガイドに接触することが有利な場合がある。
【００５６】
実施形態によれば、ブレードに対する流れの当接角は、上流側進行領域42では４°〜10°の範囲内であり、例えば７°であり、この当接角は、使用されるブレードの断面のタイプ及び翼弦レイノルズ数（Re = V×Co/ν）に応じて決まり、νは水の動粘性率を表す。実施形態によれば、ブレードに対する流れの当接角は、下流側進行領域44では上流側進行領域42でのブレードに対する流れの当接角と等しいか又はこの当接角より僅かに小さい。
【００５７】
前述した実施形態では、上流側進行領域42及び下流側進行領域44における各ブレード26は、ブレード26の前半内でチェーン56に連結され、ブレード26の後半内で主上流上側移行ガイド66又は主下流上側移行ガイド68に連結される。そのため、ブレード26に加えられる抗力は、前縁部ではチェーン56によって支えられ、後縁部では主上流上側移行ガイド66及び主下流上側移行ガイド68によって支えられる。このため、水力タービンエンジン10の抗力の一部のみを支えるチェーン56及びホイール48, 50, 52の機械的な疲労強度を高めることが可能になることが有利であり、抗力の他の部分は支持体24によって支えられる。
【００５８】
前述した実施形態では、ブレード26は実質的に強固な構造を有する。実施形態によれば、ブレード26は流れ88に応じた可変キャンバを有している。このようなブレードを、ブレード26を一定の可撓性を有する材料、例えばエラストマ、又はガラス繊維／炭素及び樹脂タイプの複合材料で少なくとも部分的に形成することにより得てもよい。
【００５９】
図１３は、ブレード26が可変キャンバを有する点を除いて、水力タービンエンジン10の全ての要素を備えた水力タービンエンジン110 の実施形態を示す図７と同様の図である。ブレード26は、流れ88の作用下で上流側進行領域42では反るため、キャンバがない外形に対して揚力を増加させる。ブレード26のキャンバは、上流側進行領域42では下流側に向く。更に、ブレード26は下流側進行領域44では反るため、キャンバがない外形に対して揚力を増加させる。ブレード26のキャンバは、下流側進行領域44では下流側に向く。上側進行領域46では、ブレード26は、ブレード26が沈められたときの抗力による力損失を減少させるために実質的にキャンバを有さないことが好ましい。キャンバを導入することにより、上流側進行領域42及び下流側進行領域44でのブレード26の厚さを減らすことが可能になり、ひいては、水力タービンエンジン10に対して水力タービンエンジン110 の効率を高めることが可能になる。
【００６０】
図１４は、水力タービンエンジン10の全ての要素を備え、図１４に部分的に示されているブレード26を離脱させて係合させるための離脱係合システム116 を更に備えた水力タービンエンジン115 の実施形態を示す図５と同様の図である。
【００６１】
ブレード26毎に、離脱係合システム116 はブレード26をチェーン56から離脱させることが可能である。実施形態によれば、離脱係合システム116 は、ブレード26が上側進行領域46にあるときに各ブレード26をチェーン56から独立して離脱させるように構成されている。図１４には、離脱位置にある１つのブレード26が示されている。
【００６２】
各ブレード26を独立して離脱させることができるため、水力タービンエンジン115 が設置されている流れから水力タービンエンジン115 を取り出す必要なく、ブレード26の保守作業を行うことができる。このため、浮体が設けられている状態でブレード26を保護することが更に可能になる。
【００６３】
図１５〜１８及び２０は、ブレード26を離脱させる動作の連続的な工程での図１４の水力タービンエンジン115 の一部を示す部分的な断面略図であり、図１９は、図１８に示されている水力タービンエンジンの一部を示す斜視図である。図１５〜１８及び２０には、ブレード26は点線で示されている。
【００６４】
ブレード26毎及びチェーン56毎に、離脱係合システム116 は、本体120 と実質的に本体120 内を摺動するように構成されたロッド122 とを含むジャッキ118 を有している。本体120 は水力タービンエンジン115 のフレーム22に固定されている。ジャッキ118 は電気式ジャッキであってもよく、又は液圧式ジャッキであってもよい。ジャッキ118 は、本体120 と反対のロッド122 の端部に固定された下側アーム124 を有している。下側アーム124 は、ロッド122 の軸芯に実質的に垂直に延びている。スラグ126 が、ロッド122 と反対の下側アーム124 の端部から突出しており、上方に向いている。ジャッキ118 は、ロッド122 に固定された第１の上側アーム128 を本体120 と下側アーム124 との間に有している。第１の上側アーム128 は、ロッド122 の軸芯に実質的に垂直に延びており、好ましくは下側アーム124 と同一の側に下側アーム124 と平行に延びている。第１の上側アーム128 は、ブレード26の側で第１の上側アーム128 に実質的に垂直に延びている第２の上側アーム129 に、ロッド122 と反対の端部で連なっている。第２の上側アーム129 の夫々の軸端部で、スラグ130 が第２の上側アーム129 の後縁部から突出しており、下方に向いている。第２の上側アーム129 の夫々の軸端部で、別のスラグ132 が第２の上側アーム129 の前縁部から突出しており、下方に向いている。各スラグ130 の長さは各スラグ132 の長さより長い。
【００６５】
本実施形態では、ブレード26毎及びチェーン56毎に、ブレード26をチェーン56に連結する連結要素58は、ブレード26の一側に横方向に延びている軸134 と、軸134 をチェーン56に固定するための固定要素136 とを有している。固定要素136 は、チェーン56に堅固に取り付けられた支持体138 を有している。支持体138 は、係合位置で軸134 を受ける筐体140 を有しており、カバー142 が筐体140 を覆う固定位置とカバー142 が筐体140 を覆わない非固定位置との間で支持体138 に対して移動可能なカバー142 を有している。カバー142 は、２つの突起144 を介して固定位置と非固定位置との間で作動可能である。図１９に更に明瞭に示されているように、軸134 は、断面が正方形である端部分146 を有しており、筐体140 の形状に少なくとも部分的に相補的な形状を有する中間部分148 にブレード26の側で連なっている。例として、本実施形態では、筐体140 は、実質的に平坦で平行な側壁152 に連なる半円筒状の中空部分を形成する底部150 を有しており、中間部分148 は、実質的に平行で平坦な２つの壁156 に連なり下方に向いた半円筒状の隆起部分154 を有している。
【００６６】
離脱係合システム116 は図示されていないモータを更に有しており、モータは、制御された方法でブレード26を移動させ得るために、離脱動作中にホイール48, 50の少なくとも１つを一方向又は他の回転方向に回転させることができる。
【００６７】
水力タービンエンジンの通常動作中、ジャッキ118 がブレード26の動きを妨げないために、ジャッキ118 のロッド122 を本体120 内に十分引っ込ませる。更に、固定要素136 毎にカバー142 は閉位置にあり、従って、筐体140 からの軸134 の移動を防ぐ。その後、中間部分148 と固定要素136 の筐体140 との協働により、軸134 はチェーン56に堅固に取り付けられる。
【００６８】
ブレード26を離脱させる動作は、
離脱させるべきブレード26を、ブレード26が関連付けられているジャッキ118 と実質的に垂直方向に一列に上側進行領域46まで移動させる工程（図１５）、
各突起144 がスラグ130, 132間に挿入されるまで第２の上側アーム129 を固定要素136 に近づけるように、ジャッキ118 を作動させてロッド122 を本体120 に対して摺動させ、下側アーム124 の長さをこの移動中に軸134 と協働しないように適合する工程（図１６）、
その後、ジャッキ118 が静止している状態で、離脱させるべきブレード26を短距離前方に移動させることにより（図１７）、突起144 とスラグ132 との協働によってカバー142 が支持体138 に対して開く工程、及び
ジャッキ118 を作動させてロッド122 を本体120 に対して摺動させ、下側アーム124 を固定要素136 の支持体138 から引き離し（図１８、図１９及び図２０）、下側アーム124 が軸134 の端部分146 、ひいてはブレード26を上昇させる工程
を有する。スラグ126 は、軸134 の端部分146 が後方に摺動して下側アーム124 から抜け出ることを防止する。図１８及び図１９は、軸134 が筐体140 から出ている間に上昇しているブレード26を示し、図２０は、上昇動作の終わりでのブレード26を示し、従ってブレード26は離脱位置にある。その後、ブレード26を必要とあれば取り除いてもよい。
【００６９】
図２０〜２３は、離脱したブレード26を係合させる動作の連続的な工程での図１４の水力タービンエンジン115 の一部を示す部分的な断面略図である。離脱位置にあるブレード26を係合させる動作は、
チェーン56を作動させて、ブレード26に関連付けられた固定要素136 をブレード26と垂直方向に一列に移動させ（図２０）、固定要素136 のカバー142 を開位置に置く工程、
軸134 の中間部分148 が筐体140 内に入り込み、突起144 がスラグ130, 132に対向するまで第２の上側アーム129 を固定要素136 に近づけるように、ジャッキ118 を作動させてロッド122 を本体120 に対して摺動させる工程（図２１）、
その後、ジャッキ118 が静止している状態で、離脱させるべきブレード26を短距離後方に移動させることにより（図２２）、突起144 とスラグ130 との協働によってカバー142 を支持体138 に対して閉じる工程、及び
下側アーム124 を固定要素136 の支持体138 から引き離すように、ジャッキ118 を作動させてロッド122 を本体120 に対して摺動させ（図２３）、下側アーム124 の長さをこの移動中に軸134 と協働しないように適合し、その後、ブレード26をチェーン56に再度連結する工程
を有する。
【００７０】
離脱位置では、ブレード26の翼弦は垂直軸芯に対して45°より小さい角度を形成する。従って、離脱位置でのブレード26の水平方向の大きさは、ブレード26がチェーン56に連結されているときのブレード26の大きさより小さい。
【００７１】
少なくとも２つのブレード26を連続的に離脱位置に送ってもよい。水力タービンエンジン115 の全てのブレード26を連続的に離脱位置に送ることが好ましい。
【００７２】
図２４は、離脱位置にある２つのブレード26を示す部分的な断面略図である。図２４では、左側のブレード26を最初に離脱させている。チェーン56を作動させて、右側のブレード26を、関連付けられたジャッキ118 と垂直方向に一列の位置に移動させることにより、左側のブレード26に関連付けられてチェーン56に堅固に取り付けられたままの固定要素136 を左方に移動させる。
【００７３】
ブレード26を離脱させる動作を、水力タービンエンジン115 が流れに配置されている間に行うことが望ましい。離脱させるべきブレード26及びジャッキ118 を、離脱動作中に流れから保護することが望ましい場合がある。ジャッキ118 の本体120 を常時水中から出して配置することが好ましい。
【００７４】
図２５は、上側進行領域46を実質的に水中から出して配置している場合の水力タービンエンジン115 の変形例を示す図１４と同様の図である。水力タービンエンジン115 は、水力タービンエンジン115 の水面下の領域のレベルで上側前方ホイール48の上流側で支持体24に固定されたデフレクタ158 を備えている。
【００７５】
図２６は、上側進行領域46が動作中に実質的に沈められている場合の水力タービンエンジン115 の変形例を示す図１４と同様の図である。水力タービンエンジン115 は、水力タービンエンジン115 の水面下の領域のレベルで上側前方ホイール48の上流側で支持体24に固定されたデフレクタ160 を備えている。デフレクタ160 の垂直方向の大きさは、デフレクタ158 の垂直方向の大きさより大きい。
【００７６】
図２７は、図１４の水力タービンエンジンを離脱させて係合させるシステムの代替的な実施形態を示す部分的な断面略図である。この変形例によれば、筐体140 及び軸134 の中間部分148 は、ブレード26を係合させる際に固定要素136 に対する中間部分148 の自動位置合わせを容易にする形状を有する。例として、筐体140 はＶ字形状であり、中間部分148 の隆起部分154 もＶ字形状である。そのため、中間部分148 がジャッキ118 によって筐体140 内に下げられると、中間部分148 が完全には筐体140 と垂直方向に一列に置かれなくても、Ｖ字形状の隆起部分154 の壁が筐体140 の壁と協働して、軸134 を水平に移動させてＶ字形状の隆起部分154 を筐体140 の底部に下げる。
【００７７】
離脱係合システムの実施形態が、各ブレード26の後部に設けられた軸受要素80と協働するガイド60, 62, 64, 66, 68, 70, 72, 74, 76, 78を備えた水力タービンエンジンに関して述べられている。しかしながら、離脱係合システムのこのような実施形態は、上流側進行領域42及び下流側進行領域44でチェーン56に対する各ブレード26の傾きの維持を保証する他のブレードガイド装置26を用いて実施されてもよい。
【００７８】
図２８及び図２９は、上流側進行領域42及び下流側進行領域44でのブレード26を夫々示す断面図である。この実施形態では、軸受要素80及びガイド60, 62, 64, 66, 68, 70, 72, 74, 76, 78が設けられていない。各連結要素58は、ブレード26の円筒状の筐体164 内に延びている軸芯Ｐの円筒状部分162 を有しており、円筒状部分162 は、ブレード26が軸芯Ｐを中心として回転することを可能にする。連結要素58は、円筒状部分162 から外側に突出している突出部166 を更に有している。筐体164 は、突出部を含む溝168 に連なっている。溝168 は、ブレード26の所望の角変位に実質的に等しい角度に対応する円弧に延びている。溝168 の角端部は２つの停止部170, 172を形成している。図２８では、ブレード26が上流側進行領域42にあるとき、ブレード26は、突出部166 が停止部170 と接触するまで、流れの作用下で連結要素58に対して回転するため、上流側進行領域42でのチェーン56に対するブレード26の傾きが設定される。図２９では、ブレード26が下流側進行領域44にあるとき、ブレード26は、突出部166 が停止部172 と接触するまで流れの作用下で連結要素58に対して回転するため、下流側進行領域44でのチェーン56に対するブレード26の傾きが設定される。
【００７９】
特定の実施形態が述べられている。様々な変更及び調整が当業者に想起される。特に、前述した実施形態では、水力タービンエンジンは１つの下側ホイール52を備えているが、水力タービンエンジンは、少なくとも２つの下側ホイール、例えば上流下側ホイール及び下流下側ホイールを備えてもよい。そのため、上流側進行領域は上側前方ホイールと上流下側ホイールとの間に延びており、下流側進行領域は下流下側ホイールと上側後方ホイールとの間に延びている。水力タービンエンジンは、上流下側ホイールと下流下側ホイールとの間に下側進行領域を更に備えている。
【００８０】
更に、例えば前述したような複数の水力タービンエンジンを流れに垂直な線に沿って配置することにより、複数の水力タービンエンジンを関連付けることが可能であり、２つの隣り合う水力タービンエンジン間の流れの通過を減少させるか又は抑制するために、水力タービンエンジンは、例えばフロート20及び／又は支持体24を介して互いに固定されている。
【００８１】
異なる変形例を有する様々な実施形態が上記に述べられている。当業者は、いかなる進歩性も示さずにこれらの様々な実施形態及び変形例を組み合わせてもよいことに注目すべきである。
【００８２】
本特許出願は、参照によって本明細書に組み込まれる仏国特許出願第17／56637 号明細書の優先権を主張している。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【国際調査報告】
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