(57)【要約】  バックアウト防止ラッチおよび固定部材を有する相互接続システムが開示される。
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
電気コネクタにおいて、
電気絶縁性コネクタハウジングと、
前記コネクタハウジングによって支持され、第１の基板が前記電気コネクタに対して前方向に移動するときに前記第１の基板と嵌合するように構成された複数の電気接点と、
前記コネクタハウジングによって支持される固定部材であって、前記固定部材は、前記電気コネクタを第２の基板に装着するために、前記第２の基板の装着アパーチャに受容されるように構成された少なくとも１つの装着突出部を画定する、固定部材と、
を含む、電気コネクタ。
【請求項２】
請求項１に記載の電気コネクタにおいて、
前記固定部材は、前記コネクタハウジングに取り付けられている、電気コネクタ。
【請求項３】
請求項１に記載の電気コネクタにおいて、
前記固定部材は、前記コネクタハウジングとモノリシックである、電気コネクタ。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか一項に記載の電気コネクタにおいて、
前記固定部材は、前記コネクタハウジングによって支持され、横方向に沿って互いからオフセットされた一対の固定部材を含む、電気コネクタ。
【請求項５】
請求項４に記載の電気コネクタにおいて、
前記一対の固定部材はそれぞれ、第１および第２の装着突出部を画定する、電気コネクタ。
【請求項６】
請求項５に記載の電気コネクタにおいて、
前記固定部材の前記装着突出部は、第１の対と、前記横方向に実質的に垂直な長さ方向に沿って前記第１の対からオフセットされた第２の対と、に配列されている、電気コネクタ。
【請求項７】
請求項６に記載の電気コネクタにおいて、
前記第１の対の前記装着突出部は、前記横方向に沿って互いと整列され、
前記第２の対の前記装着突出部は、前記横方向に沿って互いと整列されている、電気コネクタ。
【請求項８】
請求項６または７に記載の電気コネクタにおいて、
前記固定部材の前記装着突出部は、前記長さ方向および前記横方向のそれぞれに実質的に垂直な横断方向に沿って下に突出する、電気コネクタ。
【請求項９】
請求項８に記載の電気コネクタにおいて、
前記コネクタハウジングは、前記横断方向に沿って下に延び、前記電気コネクタを前記第２の基板に装着するために前記第２の基板のそれぞれの装着アパーチャに受容されるように構成された装着突出部をさらに含む、電気コネクタ。
【請求項１０】
請求項９に記載の電気コネクタにおいて、
前記コネクタハウジングは、一対の装着突出部をさらに含む、電気コネクタ。
【請求項１１】
請求項１０に記載の電気コネクタにおいて、
前記コネクタハウジングの前記一対の装着突出部のうちの前記装着突出部は、前記横方向に沿って互いと整列されている、電気コネクタ。
【請求項１２】
請求項１１に記載の電気コネクタにおいて、
前記電気接点は、前記横方向に沿って向きを定められ、かつ前記長さ方向に沿って互いにオフセットされた、第１および第２の列をなして配列されている、電気コネクタ。
【請求項１３】
請求項１２に記載の電気コネクタにおいて、
前記横方向に沿って向きを定められた中心線が、前記第１および第２の列を二分する、電気コネクタ。
【請求項１４】
請求項１３に記載の電気コネクタにおいて、
前記コネクタハウジングの前記一対の装着突出部は、前記中心線に対して同じ方向に離間されている、電気コネクタ。
【請求項１５】
請求項１３または１４に記載の電気コネクタにおいて、
前記固定部材の前記第１および第２の対の装着突出部は、前記中心線の両側に配されている、電気コネクタ。
【請求項１６】
請求項１５に記載の電気コネクタにおいて、
前記第１および第２の対の装着突出部は、前記中心線から等距離に離間されている、電気コネクタ。
【請求項１７】
請求項１４〜１６のいずれか一項に記載の電気コネクタにおいて、
前記コネクタハウジングの前記装着突出部は、前記中心線の、前記固定部材の前記第１の対の装着突出部と同じ側にある、電気コネクタ。
【請求項１８】
請求項１７に記載の電気コネクタにおいて、
前記コネクタハウジングの前記装着突出部および前記固定部材の前記第１の対の装着突出部は、前記固定部材の前記第２の対の装着突出部に対して、前記中心線の反対側にある、電気コネクタ。
【請求項１９】
請求項１７または１８に記載の電気コネクタにおいて、
前記コネクタハウジングの前記装着突出部の横断方向中心は、前記固定部材の装着突出部のうちの前記第１の対の前記装着突出部の横断方向中心に対して前記中心線に向かってオフセットされている、電気コネクタ。
【請求項２０】
請求項１〜１９のいずれか一項に記載の電気コネクタにおいて、
前記第１の基板を前記電気接点と嵌合させるために前記電気接点に対して前記第１の基板を付勢するように構成された保持部材をさらに含む、電気コネクタ。
【請求項２１】
請求項２０に記載の電気コネクタにおいて、
前記固定部材は基部および保持アームを有し、前記保持アームは前記保持部材を画定する、電気コネクタ。
【請求項２２】
請求項２１に記載の電気コネクタにおいて、
前記固定部材は、前記基部と前記保持アームとの間に基板受容間隙を画定し、
前記基板受容間隙は、前記第１の基板が前記電気コネクタと嵌合されたときに前記第１の基板を受容するように構成されている、電気コネクタ。
【請求項２３】
請求項２２に記載の電気コネクタにおいて、
前記固定部材は、前記基部と前記保持アームとの間に延びる固定壁をさらに含む、電気コネクタ。
【請求項２４】
請求項２３に記載の電気コネクタにおいて、
前記第１の基板は、前記第１の基板が前記電気コネクタと嵌合されると、前記保持アームに当接するように構成されている、電気コネクタ。
【請求項２５】
請求項２２〜２４のいずれか一項に記載の電気コネクタにおいて、
前記保持アームは、前記第１の基板が前記基板受容間隙内に受容されると、前記電気接点に対して前記基板を付勢する力を前記第１の基板に提供するように構成されている、電気コネクタ。
【請求項２６】
請求項２３〜２５のいずれか一項に記載の電気コネクタにおいて、
前記電気接点の嵌合端部が、横方向に沿って向きを定められ、前記横方向に実質的に垂直な長さ方向に沿って互いから離間される第１および第２の列をなして配列され、
前記列は、前記横方向に沿って向きを定められる中心線によって二分され、前記固定壁の前方表面および前記列のうちの第１の列は、前記列のうちの第２の列に対して前記コネクタ中心線ＣＬの同じ側に配されている、電気コネクタ。
【請求項２７】
請求項２６に記載の電気コネクタにおいて、
前記列のうちの前記第１の列は、前記長さ方向に関して、前記コネクタ中心線ＣＬと前記固定壁の前記前方表面との間に配されている、電気コネクタ。
【請求項２８】
請求項２６または２７に記載の電気コネクタにおいて、
前記保持アームは、前記固定壁から自由端部まで延び、前記自由端部は、前記列のうちの前記第２の列が前記自由端部と前記中心線との間に配されるように、配されている、電気コネクタ。
【請求項２９】
請求項２６〜２８のいずれか一項に記載の電気コネクタにおいて、
前記基部は前端部を画定し、前記前端部は、前記列のうちの前記第１の列が前記基部の前記前端部と前記中心線との間に配されるように、配されている、電気コネクタ。
【請求項３０】
請求項２３〜２９のいずれか一項に記載の電気コネクタにおいて、
前記コネクタハウジングは、前記固定部材のうちの第１の固定部材から前記固定部材のうちの第２の固定部材までの内側長さを定め、
前記内側長さは、約１４ｍｍ〜約２１ｍｍである、電気コネクタ。
【請求項３１】
請求項３０に記載の電気コネクタにおいて、
前記内側長さは、約１７．５ｍｍである、電気コネクタ。
【請求項３２】
請求項２３〜３１のいずれか一項に記載の電気コネクタにおいて、
前記固定部材の前記基部は、約８ｍｍ〜約１２ｍｍの長さを定める、電気コネクタ。
【請求項３３】
請求項３２に記載の電気コネクタにおいて、
前記基部の前記長さは、約１０ｍｍである、電気コネクタ。
【請求項３４】
請求項２３〜３３のいずれか一項に記載の電気コネクタにおいて、
前記保持アームは、約６ｍｍ〜約１０ｍｍの長さを有する、電気コネクタ。
【請求項３５】
請求項３４に記載の電気コネクタにおいて、
前記保持アームの前記長さは、約８ｍｍである、電気コネクタ。
【請求項３６】
請求項２３〜３５のいずれか一項に記載の電気コネクタにおいて、
前記保持アームは、約１．５ｍｍ〜約２ｍｍの距離だけ前記基部から離間している、電気コネクタ。
【請求項３７】
請求項３６に記載の電気コネクタにおいて、
前記距離は、約１．７５ｍｍである、電気コネクタ。
【請求項３８】
請求項２３〜３７のいずれか一項に記載の電気コネクタにおいて、
前記固定部材は、約４ｍｍ〜約６ｍｍの最大高さを定める、電気コネクタ。
【請求項３９】
請求項３８に記載の電気コネクタにおいて、
前記最大高さは、約５．３ｍｍである、電気コネクタ。
【請求項４０】
請求項２３〜３７のいずれか一項に記載の電気コネクタにおいて、
前記固定部材１８３は、約３ｍｍ〜約４ｍｍである、前記基部から前記保持アームまでの内側高さを定める、電気コネクタ。
【請求項４１】
請求項４０に記載の電気コネクタにおいて、
前記内側高さは、約３．８ｍｍである、電気コネクタ。
【請求項４２】
請求項１〜４１のいずれか一項に記載の電気コネクタにおいて、
前記コネクタハウジングは、前記電気接点と整列した位置における幅を定め、
前記幅は、約５ｍｍ〜約９ｍｍである、電気コネクタ。
【請求項４３】
請求項４２に記載の電気コネクタにおいて、
前記幅は、約７ｍｍである、電気コネクタ。
【請求項４４】
請求項１〜４３のいずれか一項に記載の電気コネクタにおいて、
前記第２のコネクタハウジングは、約１６ｍｍ〜約２４ｍｍの最大長さを有する、電気コネクタ。
【請求項４５】
請求項４４に記載の電気コネクタにおいて、
前記最大長さは、約２０ｍｍである、電気コネクタ。
【請求項４６】
相互接続システムにおいて、
請求項２３〜４５のいずれか一項に記載の電気コネクタと、
前記第１の基板と、
を含む、相互接続システム。
【請求項４７】
請求項４６に記載の相互接続システムにおいて、
前記第１の基板は、第１および第２の横方向側面と、前記第１および第２の横方向側面における第１および第２のノッチと、をそれぞれ画定し、
前記ノッチは、前記保持アームの長さよりも長い長さを有し、前記保持アームは、前記ノッチを通過するように構成されている、相互接続システム。
【請求項４８】
請求項４７に記載の相互接続システムにおいて、
前記第１および第２のノッチはそれぞれ、約６ｍｍ〜約１０ｍｍの長さを定める、相互接続システム。
【請求項４９】
請求項４８に記載の相互接続システムにおいて、
前記第１および第２のノッチのそれぞれの前記長さは、約８．２５ｍｍである、相互接続システム。
【請求項５０】
請求項４７〜４９のいずれか一項に記載の相互接続システムにおいて、
前記ノッチは、前記第１の基板の後端部から約１０ｍｍ〜約２０ｍｍの距離だけ離間されている、相互接続システム。
【請求項５１】
請求項５０に記載の相互接続システムにおいて、
前記距離は、約１５ｍｍである、相互接続システム。
【請求項５２】
請求項４７〜５１のいずれか一項に記載の相互接続システムにおいて、
前記第１の基板は、約１５ｍｍ〜約２５ｍｍの最大幅を定める、相互接続システム。
【請求項５３】
請求項５１に記載の相互接続システムにおいて、
前記最大幅は、約２０ｍｍである、相互接続システム。
【請求項５４】
請求項４７〜５３のいずれか一項に記載の相互接続システムにおいて、
前記第１の基板は、前記第１のノッチから前記第２のノッチまでの内側幅を定め、
前記内側幅は、約１４ｍｍ〜約２０ｍｍである、相互接続システム。
【請求項５５】
請求項５４に記載の相互接続システムにおいて、
前記内側幅は、約１７．３ｍｍである、相互接続システム。
【請求項５６】
請求項４７〜５５のいずれか一項に記載の相互接続システムにおいて、
係合位置と係合解除位置との間でスライド可能なバックアウト防止ラッチをさらに含み、
前記第１の基板が前記電気接点と嵌合し、前記バックアウト防止ラッチが前記係合位置にあるとき、前記バックアウト防止ラッチは、前記第１の基板を前記電気コネクタから分離させるであろう十分な量だけ前記前方向とは反対の後方向に前記第１の基板が移動するのを防止するために、前記固定壁に干渉する、相互接続システム。
【請求項５７】
請求項５６に記載の相互接続システムにおいて、
前記ラッチは、それぞれの第１および第２の前記固定壁に干渉するように構成された第１および第２のラッチを含む、相互接続システム。
【請求項５８】
請求項５７に記載の相互接続システムにおいて、
モジュールハウジングを有する相互接続モジュールをさらに含み、
前記ラッチは、前記相互接続モジュールによって画定される凹部内で前記係合位置と前記係合解除位置との間で並進運動可能である、相互接続システム。
【請求項５９】
請求項５８に記載の相互接続システムにおいて、
前記相互接続モジュールは、前記モジュールハウジングから延びるヒートシンクを含み、
前記凹部は、前記ヒートシンクの中に画定されている、相互接続システム。
【請求項６０】
請求項４７〜５５のいずれか一項に記載の相互接続システムにおいて、
係合位置と係合解除位置との間で旋回可能なバックアウト防止ラッチをさらに含み、
前記第１の基板が前記電気接点と嵌合し、前記バックアウト防止ラッチが前記係合位置にあるとき、前記バックアウト防止ラッチは、前記第１の基板を前記電気コネクタから分離させるであろう十分な量だけ前記前方向とは反対の後方向に前記第１の基板が移動するのを防止するために、前記固定壁に干渉する、相互接続システム。
【請求項６１】
請求項６０に記載の相互接続システムにおいて、
前記ラッチは、それぞれの第１および第２の前記固定壁に干渉するように構成された第１および第２のラッチを含む、相互接続システム。
【請求項６２】
請求項６１に記載の相互接続システムにおいて、
モジュールハウジングを有する相互接続モジュールをさらに含み、
前記ラッチは、前記係合位置と前記係合解除位置との間で旋回するように前記モジュールハウジングに旋回可能に装着されている、相互接続システム。
【請求項６３】
請求項５８に記載の相互接続システムにおいて、
前記相互接続モジュールは、前記モジュールハウジングから延びるヒートシンクを含む、相互接続システム。
【請求項６４】
請求項４６〜６３のいずれか一項に記載の相互接続システムにおいて、
前記第２の基板に装着された第１の電気コネクタをさらに含み、
前記電気コネクタは、前記第２の基板に装着された第２の電気コネクタであり、
前記第１の基板は、前記第１の基板を前記第１および第２の電気コネクタのそれぞれに同時に嵌合させるように、前記第１および第２の電気コネクタに対して前記前方向に移動するように構成されている、相互接続システム。
【請求項６５】
請求項１〜６４のいずれか一項に記載の電気コネクタに前記第１の基板を嵌合させる方法。
【請求項６６】
請求項１〜６５のいずれか一項に記載の電気コネクタから前記第１の基板を分離する方法。
【請求項６７】
請求項２０に記載の電気コネクタにおいて、
前記コネクタハウジングから延出する保持ペグをさらに含み、
前記保持ペグは、前記保持部材を画定する、電気コネクタ。
【請求項６８】
請求項６７に記載の電気コネクタにおいて、
前記保持ペグは、ヘッドを画定し、前記ヘッドは、前記第１の基板が前記電気コネクタと嵌合されたときに前記第１の基板を受容するように構成された基板受容間隙を前記ヘッドと前記コネクタハウジングとの間に画定するように、前記コネクタハウジングから離間されている、電気コネクタ。
【請求項６９】
請求項６８に記載の電気コネクタにおいて、
前記ヘッドは、前記第１の基板を前記電気接点に対して付勢するように構成されている、電気コネクタ。
【請求項７０】
請求項６８または６９に記載の電気コネクタにおいて、
前記保持ペグは、前記コネクタハウジングと前記ヘッドとの間に延びるネックを画定し、
前記ネックは、前記ヘッドの断面寸法よりも小さい断面寸法を有する、電気コネクタ。
【請求項７１】
請求項６８〜７０のいずれか一項に記載の電気コネクタにおいて、
前記保持ペグは、横方向に実質的に垂直な長さ方向に沿った長さを定め、
前記長さは、約１ｍｍ〜約３ｍｍである、電気コネクタ。
【請求項７２】
請求項７１に記載の電気コネクタにおいて、
前記保持ペグの前記長さは、約１．８ｍｍである、電気コネクタ。
【請求項７３】
請求項６８〜７２のいずれか一項に記載の電気コネクタにおいて、
前記ヘッドは、前記横方向に沿って約１．５ｍｍ〜５ｍｍの幅を定める、電気コネクタ。
【請求項７４】
請求項７３に記載の電気コネクタにおいて、
前記ヘッドの前記幅は、約２．５ｍｍである、電気コネクタ。
【請求項７５】
請求項６８〜７４のいずれか一項に記載の電気コネクタにおいて、
前記ヘッドは、約１ｍｍ〜約３ｍｍの距離だけ前記コネクタハウジングから離間している、電気コネクタ。
【請求項７６】
請求項７５に記載の電気コネクタにおいて、
前記距離は、約１．８ｍｍである、電気コネクタ。
【請求項７７】
請求項６８〜７６のいずれか一項に記載の電気コネクタにおいて、
前記固定部材は、基部と、前記基部から延出する固定壁と、を含む、電気コネクタ。
【請求項７８】
請求項７７に記載の電気コネクタにおいて、
前記基部は、前記コネクタハウジングによって支持されている、電気コネクタ。
【請求項７９】
請求項７７または７８に記載の電気コネクタにおいて、
前記第２の電気コネクタは、約３．５ｍｍ〜約７ｍｍである、前記基部の底面から前記ヘッドの上面までの高さを定める、電気コネクタ。
【請求項８０】
請求項７９に記載の電気コネクタにおいて、
前記第２の電気コネクタの前記高さは、約５．４ｍｍである、電気コネクタ。
【請求項８１】
請求項７９または８０に記載の電気コネクタにおいて、
前記第１の基板は、前記第１の基板が前記電気コネクタと嵌合されると、前記固定壁の後方表面に当接するように構成されている、電気コネクタ。
【請求項８２】
請求項７９〜８１のいずれか一項に記載の電気コネクタにおいて、
前記第１の基板は、前記第１の基板が前記保持ペグを受容するように整列されると、前記固定壁の前方表面に当接するように構成されている、電気コネクタ。
【請求項８３】
請求項８２に記載の電気コネクタにおいて、
前記固定壁の前記前方表面は、前記第１の基板が前記電気コネクタと嵌合されるとラッチ部材に係合するように構成され、それによって、前記第１の基板を前記電気コネクタから分離させるであろう十分な量の、前記前方向とは反対の後方向への前記第１の基板の移動を防止する、電気コネクタ。
【請求項８４】
請求項７９〜８３のいずれか一項に記載の電気コネクタにおいて、
前記固定部材は、前記基部の底面から前記固定壁の上面までの高さを定め、
前記固定部材の前記高さは、約３．５ｍｍ〜約７ｍｍである、電気コネクタ。
【請求項８５】
請求項８４に記載の電気コネクタにおいて、
前記固定部材の前記高さは、約４．９ｍｍである、電気コネクタ。
【請求項８６】
請求項７９〜８５のいずれか一項に記載の電気コネクタにおいて、
前記固定壁は、約１ｍｍ〜約４ｍｍの長さを定める、電気コネクタ。
【請求項８７】
請求項８６に記載の電気コネクタにおいて、
前記固定壁の前記長さは、約２ｍｍである、電気コネクタ。
【請求項８８】
請求項１〜４５および請求項６７〜８７のいずれか一項に記載の電気コネクタにおいて、
前記第２のコネクタハウジングは、約１６ｍｍ〜約２４ｍｍの最大長さを有する、電気コネクタ。
【請求項８９】
請求項８８に記載の電気コネクタにおいて、
前記最大長さは、約２０ｍｍである、電気コネクタ。
【請求項９０】
相互接続システムにおいて、
請求項７９〜８９のいずれか一項に記載の電気コネクタと、
前記第１の基板と、
を含む、相互接続システム。
【請求項９１】
請求項９０に記載の相互接続システムにおいて、
前記第１の基板は、前記第１の基板を通って延び、かつ前記保持ペグを受容するようにサイズ決めされたスロットを画定する、相互接続システム。
【請求項９２】
請求項９１に記載の相互接続システムにおいて、
前記スロットは、前記モジュール基板によって画定されている、閉じた連続周辺部を有する、相互接続システム。
【請求項９３】
請求項９１または９２に記載の相互接続システムにおいて、
前記スロットは、挿入領域と、前記挿入領域から前記前方向とは反対の後方向に延びるガイド領域と、を画定し、
前記挿入領域は、前記ヘッドを受容するようにサイズ決めされ、前記ガイド領域は、前記ネックを受容し、前記ヘッドを受容しないようにサイズ決めされている、相互接続システム。
【請求項９４】
請求項９３に記載の相互接続システムにおいて、
前記挿入領域は、前記ガイド領域の幅より大きい幅を有する、相互接続システム。
【請求項９５】
請求項９３または９４に記載の相互接続システムにおいて、
前記ヘッドは、前記挿入領域に受容されるように構成され、前記ネックは、前記第１の基板が前記第１の電気コネクタと嵌合されるときに、前記ガイド領域に沿って移動するように構成されている、相互接続システム。
【請求項９６】
請求項９５に記載の相互接続システムにおいて、
前記第１の基板は、第１および第２の横方向側面と、前記第１および第２の横方向側面における第１および第２のノッチと、をそれぞれ画定し、
前記ノッチは、前記保持アームの長さよりも長い長さを有し、前記保持アームは、前記ノッチを通過するように構成されている、相互接続システム。
【請求項９７】
請求項９６に記載の相互接続システムにおいて、
前記ノッチのそれぞれの前端部は、前記ヘッドが前記挿入領域を通って挿入されるように整列されると、前記固定壁に当接するように構成されている、相互接続システム。
【請求項９８】
請求項９３〜９７のいずれか一項に記載の相互接続システムにおいて、
前記スロットは、約４ｍｍ〜約９ｍｍの長さを定める、相互接続システム。
【請求項９９】
請求項９８に記載の相互接続システムにおいて、
前記スロットの前記長さは、約６．５ｍｍである、相互接続システム。
【請求項１００】
請求項９３〜９９のいずれか一項に記載の相互接続システムにおいて、
前記挿入領域は、約１．５ｍｍ〜約４．５ｍｍの幅を有する、相互接続システム。
【請求項１０１】
請求項１００に記載の相互接続システムにおいて、
前記ヘッドの前記幅は、約３ｍｍである、相互接続システム。
【請求項１０２】
請求項９３〜１０１のいずれか一項に記載の相互接続システムにおいて、
前記第１の基板は、約１６ｍｍ〜約２４ｍｍの最大幅を有する、相互接続システム。
【請求項１０３】
請求項１０２に記載の相互接続システムにおいて、
前記第１の基板の前記最大幅は、約２０ｍｍである、相互接続システム。
【請求項１０４】
請求項９６〜１０３のいずれか一項に記載の相互接続システムにおいて、
前記モジュール基板１１５ｂは、前記第１のノッチから前記第２のノッチまでの内側幅を定めることができ、
前記内側幅は、約１４ｍｍ〜約２２ｍｍである、相互接続システム。
【請求項１０５】
請求項１０４に記載の相互接続システムにおいて、
前記内側幅は、約１８．７ｍｍである、相互接続システム。
【請求項１０６】
請求項９６〜１０５のいずれか一項に記載の相互接続システムにおいて、
前記ノッチはそれぞれ、約４ｍｍ〜約９ｍｍの長さを有する、相互接続システム。
【請求項１０７】
請求項１０６に記載の相互接続システムにおいて、
前記長さは、約６．５ｍｍである、相互接続システム。
【請求項１０８】
請求項９６〜１０７のいずれか一項に記載の相互接続システムにおいて、
係合位置と係合解除位置との間でスライド可能なバックアウト防止ラッチをさらに含み、
前記第１の基板が前記電気接点と嵌合し、前記バックアウト防止ラッチが前記係合位置にあるとき、前記バックアウト防止ラッチは、前記第１の基板を前記電気コネクタから分離させるであろう十分な量だけ前記前方向とは反対の後方向に前記第１の基板が移動するのを防止するために、前記固定壁に干渉する、相互接続システム。
【請求項１０９】
請求項１０８に記載の相互接続システムにおいて、
前記ラッチは、それぞれの第１および第２の前記固定壁に干渉するように構成された第１および第２のラッチを含む、相互接続システム。
【請求項１１０】
請求項１０９に記載の相互接続システムにおいて、
モジュールハウジングを有する相互接続モジュールをさらに含み、
前記ラッチは、前記相互接続モジュールによって画定される凹部内で前記係合位置と前記係合解除位置との間で並進運動可能である、相互接続システム。
【請求項１１１】
請求項１１０に記載の相互接続システムにおいて、
前記相互接続モジュールは、前記モジュールハウジングから延びるヒートシンクを含み、
前記凹部は、前記ヒートシンクの中に画定されている、相互接続システム。
【請求項１１２】
請求項９６〜１０７のいずれか一項に記載の相互接続システムにおいて、
係合位置と係合解除位置との間で旋回可能なバックアウト防止ラッチをさらに含み、
前記第１の基板が前記電気接点と嵌合し、前記バックアウト防止ラッチが前記係合位置にあるとき、前記バックアウト防止ラッチは、前記第１の基板を前記電気コネクタから分離させるであろう十分な量だけ前記前方向とは反対の後方向に前記第１の基板が移動するのを防止するために、前記固定壁に干渉する、相互接続システム。
【請求項１１３】
請求項１１２に記載の相互接続システムにおいて、
前記ラッチは、それぞれの第１および第２の前記固定壁に干渉するように構成された第１および第２のラッチを備える、相互接続システム。
【請求項１１４】
請求項１１３に記載の相互接続システムにおいて、
モジュールハウジングを有する相互接続モジュールをさらに含み、
前記ラッチは、前記係合位置と前記係合解除位置との間で旋回するように前記モジュールハウジングに旋回可能に装着されている、相互接続システム。
【請求項１１５】
請求項１１４に記載の相互接続システムにおいて、
前記相互接続モジュールは、前記モジュールハウジングから延びるヒートシンクを含む、相互接続システム。
【請求項１１６】
請求項９０〜１１５のいずれか一項に記載の相互接続システムにおいて、
前記第２の基板に装着された第１の電気コネクタをさらに含み、
前記電気コネクタは、前記第２の基板に装着された第２の電気コネクタであり、
前記第１の基板は、前記第１の基板を前記第１および第２の電気コネクタのそれぞれに同時に嵌合させるように、前記第１および第２の電気コネクタに対して前記前方向に移動するように構成されている、相互接続システム。
【請求項１１７】
請求項６７〜１１６のいずれか一項に記載の電気コネクタに前記第１の基板を嵌合させる方法。
【請求項１１８】
請求項６７〜１１７のいずれか一項に記載の電気コネクタから前記第１の基板を分離する方法。
【請求項１１９】
請求項６８〜７６のいずれか一項に記載の電気コネクタにおいて、
前記固定部材は、前記コネクタハウジングによって支持された基部を含む、電気コネクタ。
【請求項１２０】
請求項１１９に記載の電気コネクタにおいて、
前記基部は、前記第１の基板を前記電気コネクタと嵌合させるように前記第１の基板が前記前方向に移動されるときに、前記第１の基板が前記基部上を並進運動するように構成されるように位置付けられている、電気コネクタ。
【請求項１２１】
相互接続システムにおいて、
請求項１１９または１２０に記載の電気コネクタと、
前記第１の基板と、
を含む、相互接続システム。
【請求項１２２】
請求項１２１に記載の相互接続システムにおいて、
前記第１の基板は、前記第１の基板を通って延び、かつ前記保持ペグを受容するようにサイズ決めされたスロットを画定する、相互接続システム。
【請求項１２３】
請求項１２２に記載の相互接続システムにおいて、
前記スロットは、前記モジュール基板によって画定されている、閉じた連続周辺部を有する、相互接続システム。
【請求項１２４】
請求項１２２または１２３に記載の相互接続システムにおいて、
前記スロットは、挿入領域と、前記挿入領域から前記前方向とは反対の後方向に延びるガイド領域と、を画定し、
前記挿入領域は、前記ヘッドを受容するようにサイズ決めされ、前記ガイド領域は、前記ネックを受容し、前記ヘッドを受容しないようにサイズ決めされている、相互接続システム。
【請求項１２５】
請求項１２４に記載の相互接続システムにおいて、
前記挿入領域は、前記ガイド領域の幅より大きい幅を有する、相互接続システム。
【請求項１２６】
請求項１２４または１２５に記載の相互接続システムにおいて、
前記ヘッドは、前記挿入領域に受容されるように構成され、前記ネックは、前記第１の基板が前記第１の電気コネクタと嵌合されるときに、前記ガイド領域に沿って移動するように構成されている、相互接続システム。
【請求項１２７】
請求項１２１〜１２６のいずれか一項に記載の相互接続システムにおいて、
前記第１の基板は、前記固定部材の前記基部を受容するようにサイズ決めされたノッチをそれぞれ欠く第１および第２の横方向側面を画定する、相互接続システム。
【請求項１２８】
請求項１２７に記載の相互接続システムにおいて、
前記第１の基板は、前記第１の基板の後端部から前記第１の基板の前端部まで連続的かつ直線的に延びる第１および第２の横方向側面を画定する、相互接続システム。
【請求項１２９】
請求項１２１〜１２８のいずれか一項に記載の相互接続システムにおいて、
前記第１の基板に装着されたモジュールハウジングを有する相互接続モジュールをさらに含む、相互接続システム。
【請求項１３０】
請求項１２９に記載の相互接続システムにおいて、
前記相互接続モジュールは、前記モジュールハウジングから延びるヒートシンクを含む、相互接続システム。
【請求項１３１】
請求項１２１〜１３０のいずれか一項に記載の相互接続システムにおいて、
前記第２の基板に装着された第１の電気コネクタをさらに含み、
前記電気コネクタは、前記第２の基板に装着された第２の電気コネクタであり、
前記第１の基板は、前記第１の基板を前記第１および第２の電気コネクタのそれぞれに同時に嵌合させるように、前記第１および第２の電気コネクタに対して前記前方向に移動するように構成されている、相互接続システム。
【請求項１３２】
請求項１１９〜１３１のいずれか一項に記載の電気コネクタに前記第１の基板を嵌合させる方法。
【請求項１３３】
請求項１１９〜１３１のいずれか一項に記載の電気コネクタから前記第１の基板を分離する方法。
【請求項１３４】
電気コネクタにおいて、
電気絶縁性コネクタハウジングと、
前記コネクタハウジングによって支持された複数の電気接点であって、前記電気接点は、基板に装着されるように構成された装着端部を有し、前記装着端部は、横方向に沿って向きを定められ、前記横方向に対して実質的に垂直な長さ方向に沿って互いから離間された第１および第２の列をなして配列されている、複数の電気接点と、
前記基板のそれぞれの装着アパーチャに受容されるように、横断方向に沿って延び、それによって前記電気コネクタを前記基板に固定する、第１、第２、および第３の対の装着突出部であって、前記横断方向は、前記横方向および前記長さ方向のそれぞれに実質的に垂直に向きを定められている、第１、第２、および第３の対の装着突出部と、
を含み、
１）前記第２および第３の対の装着突出部は、前記第１および第２の列から等距離に、前記横方向に沿って向きを定められた中心線の両側に配され、
２）前記第３の対の前記装着突出部は、前記横方向に沿って互いと整列され、
３）前記第２の対の前記装着突出部は、前記横方向に沿って互いと整列され、
４）前記第１の対の前記装着突出部は、前記横方向に沿って互いと整列され、
５）前記第１の対の前記装着突出部のそれぞれの中心は、前記長さ方向に関して前記第２の対の前記装着突出部のそれぞれの中心と前記中心線との間に配されている、電気コネクタ。
【請求項１３５】
請求項１３４に記載の電気コネクタにおいて、
前記第１の対の前記中心は、前記長さ方向に沿って前記中心線に対するより、前記第２の対の前記中心に近づいて、間隔をあけている、電気コネクタ。
【請求項１３６】
請求項１３５に記載の電気コネクタにおいて、
前記第１の対の前記中心は、前記長さ方向に沿って第１の距離だけ前記第２の対の前記中心から離間され、前記長さ方向に沿って第２の距離だけ前記中心線から離間され、前記第２の距離は、前記第１の距離の５倍超である、電気コネクタ。
【請求項１３７】
請求項１３６に記載の電気コネクタにおいて、
前記第２の距離は、前記第１の距離の１０倍超である、電気コネクタ。
【請求項１３８】
請求項１３４〜１３７のいずれか一項に記載の電気コネクタにおいて、
前記第１の対の前記装着突出部は、前記横方向に関して、前記第２の対の前記装着突出部間に配されている、電気コネクタ。
【請求項１３９】
請求項１３４〜１３８のいずれか一項に記載の電気コネクタにおいて、
前記第２の対の前記装着突出部は、前記長さ方向に沿って前記第３の対の前記装着突出部のうちのそれぞれ異なるものと整列されている、電気コネクタ。
【請求項１４０】
請求項１３４〜１３９のいずれか一項に記載の電気コネクタにおいて、
前記第１および第２の対の装着突出部のうち一方または両方の前記装着突出部は、前記長さ方向に関して前記列のうちの一方と前記中心線との間に配されている、電気コネクタ。
【請求項１４１】
請求項１４０に記載の電気コネクタにおいて、
前記第３の対の装着突出部は、前記長さ方向に関して前記列のうちの他方と前記中心線との間に配されている、電気コネクタ。
【請求項１４２】
請求項１３４〜１４１のいずれか一項に記載の電気コネクタにおいて、
前記第１の対の前記装着突出部は、前記第２および第３の対それぞれの前記装着突出部よりも小さい断面寸法を有する、電気コネクタ。
【請求項１４３】
請求項１３４〜１４２のいずれか一項に記載の電気コネクタにおいて、
前記第２および第３の対それぞれの前記装着突出部は、同じ断面寸法を有する、電気コネクタ。
【請求項１４４】
電気コネクタが装着されるように構成された基板において、
第１の表面、および横断方向に沿った厚さを定めるように前記第１の表面の反対側にある第２の表面と、
前記横断方向に実質的に垂直な横方向に沿った幅を定めるように、互いに対向する第１および第２の横方向側面であって、前記幅は前記厚さよりも大きい、第１および第２の横方向側面と、
前記横断方向および前記横方向のそれぞれに実質的に垂直な長さ方向に沿った長さを定めるように、互いから離間された第１および第２の長さ方向端部であって、前記長さは前記幅よりも大きい、第１および第２の長さ方向端部と、
前記電気コネクタのそれぞれの装着突出部を受容するように構成され、それによって前記電気コネクタを前記基板に固定するように、前記横断方向に沿って少なくとも前記基板の中に、または前記基板を通って延びる、第１、第２、および第３の対の装着アパーチャと、
を含み、
１）前記第２および第３の対の装着アパーチャは、前記長さ方向に関して前記第２および第３の対の装着アパーチャから等距離に前記横方向に沿って向きを定められた中心線の両側に配され、
２）前記第３の対の前記装着アパーチャは、前記横方向に沿って互いと整列され、
３）前記第２の対の前記装着アパーチャは、前記横方向に沿って互いと整列され、
４）前記第１の対の前記装着アパーチャは、前記横方向に沿って互いと整列され、
５）前記第１の対の前記装着アパーチャのそれぞれの中心は、前記長さ方向に関して前記第２の対の前記装着アパーチャのそれぞれの中心と前記中心線との間に配されている、基板。
【請求項１４５】
請求項１４４に記載の基板において、
前記第１の対の前記中心は、前記長さ方向に沿って前記中心線に対するより、前記第２の対の前記中心に近づいて、間隔をあけている、基板。
【請求項１４６】
請求項１４５に記載の基板において、
前記第１の対の前記中心は、前記長さ方向に沿って第１の距離だけ前記第２の対の前記中心から離間され、前記長さ方向に沿って第２の距離だけ前記中心線から離間され、前記第２の距離は、前記第１の距離の５倍超である、基板。
【請求項１４７】
請求項１４６に記載の基板において、
前記第２の距離は、前記第１の距離の１０倍超である、基板。
【請求項１４８】
請求項１４４〜１４７のいずれか一項に記載の基板において、
前記第１の対の前記装着アパーチャは、前記横方向に関して、前記第２の対の前記装着アパーチャ間に配されている、基板。
【請求項１４９】
請求項１４４〜１４８のいずれか一項に記載の基板において、
前記第２の対の前記装着アパーチャは、前記長さ方向に沿って前記第３の対の前記装着アパーチャのうちのそれぞれ異なるものと整列されている、基板。
【請求項１５０】
請求項１４４〜１４９のいずれか一項に記載の基板において、
前記基板は、前記電気コネクタの電気接点との電気接触を確立するように構成された接触位置を画定し、前記接触位置は、前記横方向に沿って向きを定められ、かつ前記長さ方向に沿って互いから離間された第１および第２の列をなして配列されている、基板。
【請求項１５１】
請求項１５０に記載の基板において、
前記中心線は、前記長さ方向に沿って前記第１および第２の列から等距離に離間されている、基板。
【請求項１５２】
請求項１５０または１５１に記載の基板において、
前記第１および第２の対の装着アパーチャのうちの一方または両方の前記装着アパーチャは、前記長さ方向に関して前記列のうちの一方と前記中心線との間に配されている、基板。
【請求項１５３】
請求項１５２に記載の基板において、
前記第３の対の装着アパーチャは、前記長さ方向に関して前記列のうちの他方と前記中心線との間に配されている、基板。
【請求項１５４】
請求項１４４〜１５３のいずれか一項に記載の基板において、
前記第１の対の前記装着アパーチャは、前記第２および第３の対それぞれの前記装着アパーチャよりも小さい断面寸法を有する、基板。
【請求項１５５】
請求項１４４〜１５４のいずれか一項に記載の基板において、
前記第２および第３の対それぞれの前記装着アパーチャは、同じ断面寸法を有する、基板。
【請求項１５６】
相互接続システムにおいて、
ホスト基材上に装着されたホストモジュールの第１および第２の電気コネクタと嵌合するように構成された相互接続モジュールであって、前記第１の電気コネクタは、前記第２の電気コネクタから前方向に離間し、前記相互接続モジュールは、モジュール基板、前記モジュール基板によって支持された光学エンジン、および前記光学エンジンを少なくとも部分的に取り囲むモジュールハウジングを含む、相互接続モジュールと、
バックアウト防止ラッチであって、前記バックアウト防止ラッチに対する前記前方向とは反対の後方向への前記相互接続モジュールの後方移動を制限する、前記バックアウト防止ラッチと前記相互接続モジュールとの間の第１の機械的干渉を定めるよう、前記相互接続モジュールと機械的に連絡させられるように構成されている、バックアウト防止ラッチと、
を含み、前記バックアウト防止ラッチは、
支持部材と、
横断方向に沿って前記支持部材から延出する一対のフィンガーであって、前記フィンガーは、前記モジュールハウジングの少なくとも一部を受容するように構成された空間をそれらの間に画定するように、横方向に沿って互いから離間し、前記横方向、前記横断方向、および前記前方向は互いに垂直である、一対のフィンガーと、
前記フィンガーそれぞれのための一対の固定突出部であって、各対の前記固定突出部は、前記フィンガーのそれぞれから、それぞれの前方向および後方向に沿って互いから離れるように延び、各前記固定突出部は、前記モジュールハウジングの相補的な固定凹部に受容されるように構成されている、一対の固定突出部と、
を含み、
各対応する前記固定突出部および前記固定凹部は、前記相互接続モジュールが前記第１および第２の電気コネクタと嵌合されると、前記固定突出部が前記固定凹部内で前記横断方向に沿って並進運動可能であり、前記バックアウト防止ラッチが係合位置と係合解除位置との間で移動することを可能にするようなサイズであり、
これにより、前記バックアウト防止ラッチが前記係合位置にあるとき、少なくとも１つの前記フィンガーは、前記ホストモジュールに対する前記後方向への前記相互接続モジュールの移動を制限する第２の機械的干渉を定め、
前記バックアウト防止ラッチが前記係合解除位置にあるとき、少なくとも前記第２の機械的干渉が除去され、前記相互接続モジュールは、前記少なくとも１つの電気コネクタに対して前記後方向に移動可能となる、相互接続システム。
【請求項１５７】
請求項１５６に記載の相互接続システムにおいて、
前記バックアウト防止ラッチおよび前記モジュールハウジングは、前記係合位置から前記係合解除位置への前記バックアウト防止ラッチの移動に抵抗する干渉を定めるように互いに係合する相補的な係合特徴部を含む、相互接続システム。
【請求項１５８】
請求項１５６または１５７に記載の相互接続システムにおいて、
前記フィンガーのそれぞれが、前記フィンガーのうちの他方に向かって内側に延びる係合突出部を画定する、相互接続システム。
【請求項１５９】
請求項１５８に記載の相互接続システムにおいて、
前記係合突出部は、前記係合位置に前記バックアウト防止ラッチを固定するように、前記モジュールハウジング内のそれぞれのチャネル内に受容されるように構成されている、相互接続システム。
【請求項１６０】
請求項１５６〜１５９のいずれか一項に記載の相互接続システムにおいて、
前記モジュールハウジングは、複数のフィンを有するヒートシンクとして構成されている、相互接続システム。
【請求項１６１】
請求項１５６〜１６０のいずれか一項に記載の相互接続システムにおいて、
前記モジュールハウジングは、前記モジュールハウジングの一対の相対する壁のうちのそれぞれの中に延びるチャネルを画定し、前記チャネルは、前記フィンガーのうちのそれぞれを受容するように構成されている、相互接続システム。
【請求項１６２】
請求項１６１に記載の相互接続システムにおいて、
各前記固定凹部は、前記前方向および前記後方向のそれぞれに沿って前記チャネルのそれぞれの中に延びる、相互接続システム。
【請求項１６３】
請求項１６２に記載の相互接続システムにおいて、
前記モジュールハウジングは、各チャネルについて一対の固定凹部を画定し、各対の前記固定凹部は、それぞれの前記前方向および前記後方向に沿って、前記チャネルのうちの１つから、また互いから離れるように延びる、相互接続システム。
【請求項１６４】
請求項１５６〜１６３のいずれか一項に記載の相互接続システムにおいて、
各前記固定凹部は、前記バックアウト防止ラッチが前記モジュールハウジングから除去されるのを制限するように、前記固定突出部のうちの対応する１つの上方移動を制限するようにサイズ決めされている、相互接続システム。
【請求項１６５】
請求項１５６〜１６４のいずれか一項に記載の相互接続システムにおいて、
各前記固定凹部は、前記バックアウト防止ラッチが前記係合位置を越えて移動するのを制限するように、前記固定突出部のうちの対応する１つの下方移動を制限するようにサイズ決めされている、相互接続システム。
【請求項１６６】
請求項１５６〜１６５のいずれか一項に記載の相互接続システムにおいて、
前記フィンガーはそれぞれ、前記横方向に沿って幅広いというより、前記長さ方向に沿って、より長く、
前記フィンガーはそれぞれ、前記長さ方向に沿って長いというより、前記横断方向に沿って、より高い、相互接続システム。
【請求項１６７】
請求項１５６〜１６６のいずれか一項に記載の相互接続システムにおいて、
前記支持部材は、相対する端部分と、前記相対する端部間の中間部分と、を有し、
前記中間部分は、前記横断方向に関して前記端部分からオフセットされている、相互接続システム。
【請求項１６８】
請求項１５６〜１６７のいずれか一項に記載の相互接続システムにおいて、
前記フィンガーは、互いから離れるように付勢されたときに互いに向かうばね力を定めるように、前記支持部材によって弾性的に支持されている、相互接続システム。
【請求項１６９】
請求項１５６〜１６８のいずれか一項に記載の相互接続システムにおいて、
前記第２の機械的干渉は、前記一対のフィンガーと前記モジュールハウジングとの間に定められる、相互接続システム。
【請求項１７０】
請求項１５６〜１６９のいずれか一項に記載の相互接続システムにおいて、
前記第２の機械的干渉は、前記一対のフィンガーと、前記第２の電気コネクタを支持し、前記ホスト基板に装着される固定部材との間に定められる、相互接続システム。
【請求項１７１】
請求項１６０に記載の相互接続システムにおいて、
前記複数のフィンは、前記横方向に沿って互いから離間されたプレートを画定する、相互接続システム。
【請求項１７２】
相互接続システムのためのバックアウト防止ラッチにおいて、
前記相互接続システムの相互接続モジュールと機械的に連絡させられるように構成された支持部材と、
横断方向に沿って前記支持部材から延出し、前記横断方向に垂直な横方向に沿って互いから離間された一対のフィンガーであって、前記フィンガーはそれぞれ、前記横断方向と、前記横方向および前記横断方向の両方に垂直な長さ方向と、によって定められるそれぞれの平面に沿って向きを定められ、前記フィンガーはそれぞれ、前記フィンガーから他方の前記フィンガーに向かって延びる係合突出部を画定し、前記フィンガーは、互いから離れるように付勢されたときに互いに向かうばね力を定めるように、前記支持部材によって弾性的に支持されている、一対のフィンガーと、
前記フィンガーそれぞれのための一対の固定突出部であって、各対の前記固定突出部は、前記フィンガーのそれぞれから、前記長さ方向に沿って互いから離れるように延びる、一対の固定突出部と、
を含む、バックアウト防止ラッチ。
【請求項１７３】
請求項１７２に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記フィンガーはそれぞれ、前記横方向に沿って幅広いというより、前記長さ方向に沿って、より長く、
前記フィンガーはそれぞれ、前記長さ方向に沿って長いというより、前記横断方向に沿って、より高い、バックアウト防止ラッチ。
【請求項１７４】
請求項１７２に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記支持部材は、相対する端部分と、前記相対する端部分間の中間部分と、を有し、前記中間部分は、前記横断方向に関して前記端部分からオフセットされている、バックアウト防止ラッチ。
【請求項１７５】
相互接続システムを組み立てる方法であって、
ホスト基材上に装着されたホストモジュールの第１および第２の電気コネクタと相互接続モジュールを嵌合することであって、前記第１の電気コネクタは、前記第２の電気コネクタから前方向に離間し、前記相互接続モジュールは、モジュール基板、前記モジュール基板によって支持された光学エンジン、および前記光学エンジンを少なくとも部分的に取り囲むモジュールハウジングを含む、ことと、
バックアウト防止ラッチの一対のフィンガーが前記モジュールハウジングのそれぞれの相対する外側表面に沿って移動するように、また、前記フィンガーのうちの一方から、それぞれの前方向および後方向に沿って互いから離れるように延びる一対の固定突出部が、前記モジュールハウジングによって画定されるそれぞれの固定凹部内で前記横断方向に沿って並進運動し、前記固定凹部が前記バックアウト防止ラッチの下方移動を制限するように、前記バックアウト防止ラッチを係合解除位置から係合位置に移動させることと、
を含み、
前記係合位置に前記バックアウト防止ラッチが移動すると、前記一対のフィンガーは、前記ホストモジュールに対する前記後方向への前記相互接続モジュールの移動を制限する第２の機械的干渉を定める、方法。
【請求項１７６】
第１および第２の電気コネクタと嵌合するように構成された相互接続モジュールを有する相互接続システムのためのバックアウト防止ラッチであって、
支持部材と、
一対のフィンガーであって、前記相互接続モジュールのヒートシンクの少なくとも１つのフィンを受容するように構成された開口部を前記フィンガー間に画定するように、横断方向に沿って前記支持部材から離れるように延び、前記横断方向に垂直な横方向に沿って互いから離間され、前記フィンガーは、互いから離れるように付勢されたときに互いに向かうばね力を定めるように弾性的に支持され、前記フィンガーはそれぞれ、
係合位置に前記バックアウト防止ラッチを維持するように前記相互接続モジュールの相補的な係合特徴部に係合するように構成された係合特徴部であって、前記バックアウト防止ラッチが前記係合位置にあるとき、前記一対のフィンガーは、前記第１および第２のコネクタのうちの少なくとも一方からの前記相互接続モジュールのバックアウトを制限する機械的干渉を定める、係合特徴部、ならびに、
前記係合突出部に対して遠位の位置に配された固定特徴部であって、前記固定特徴部は、前記バックアウト防止ラッチが係合解除位置にあるときに、前記相互接続モジュールからの前記バックアウト防止ラッチの除去を制限するように、前記相互接続モジュールの相補的な固定特徴部に係合するように構成され、前記バックアウト防止ラッチが前記係合解除位置にあるとき、前記機械的干渉が除去される、固定特徴部、
を画定する、一対のフィンガーと、
を含む、バックアウト防止ラッチ。
【請求項１７７】
請求項１７６に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
各前記固定特徴部は、前記フィンガーのうちの他方に向かって内側に湾曲したフックを含む、バックアウト防止ラッチ。
【請求項１７８】
請求項１７６に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
各前記フィンガーの前記係合特徴部は、他方の前記フィンガーに向かって内側に延びる固定突出部を画定する、バックアウト防止ラッチ。
【請求項１７９】
請求項１７６または１７８に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記支持部材は、前記バックアウト防止ラッチが前記係合位置にあるときに、前記ヒートシンクの少なくとも１つのフィンの上端部に接して位置するように構成された少なくとも１つの停止部を含む、バックアウト防止ラッチ。
【請求項１８０】
請求項１７６〜１７９のいずれか一項に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記支持部材は、前記横方向および前記横断方向の両方に垂直な長さ方向に沿って互いから離間されている、相対する端部を含む、バックアウト防止ラッチ。
【請求項１８１】
請求項１８０に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記支持部材は、前記相対する端部のうちの第１の端部から前記相対する端部のうちの第２の端部に向かって延びる第１の停止部を含み、前記第１の停止部は、前記バックアウト防止ラッチが前記係合位置にあるときに、前記ヒートシンクの少なくとも１つのフィンに当接するように構成されている、バックアウト防止ラッチ。
【請求項１８２】
請求項１８０に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記支持部材は、前記相対する端部のうちの第２の端部から前記相対する端部のうちの第１の端部に向かって延びる第２の停止部を含み、前記第２の停止部は、前記バックアウト防止ラッチが前記係合位置にあるときに、前記ヒートシンクの少なくとも１つのフィンに当接するように構成されている、バックアウト防止ラッチ。
【請求項１８３】
請求項１７６〜１８２のいずれか一項に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記フィンガーは、前記横断方向と、前記横断方向および前記横方向Ａの両方に垂直な長さ方向と、によって定められるそれぞれの平面に沿って向きを定められている、バックアウト防止ラッチ。
【請求項１８４】
請求項１８３に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
各前記フィンガーは、前記横方向に沿って幅広いというより、前記長さ方向に沿って、より長く、
各前記フィンガーは、前記長さ方向に沿って長いというより、前記横断方向に沿って、より高い、バックアウト防止ラッチ。
【請求項１８５】
請求項１７６〜１８４のいずれか一項に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
各前記フィンガーは、前記横断方向に沿って互いから離間された近位端部および遠位端部を有し、前記近位端部および前記遠位端部のそれぞれは、自由端部である、バックアウト防止ラッチ。
【請求項１８６】
請求項１７７〜１８５のいずれか一項に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
各フックが、前記フックの他の部分から内側に離間された自由端部を有する、バックアウト防止ラッチ。
【請求項１８７】
請求項１７６〜１８６のいずれか一項に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記ラッチは、前記ヒートシンクの少なくとも１つのフィンの近位に係合するように構成された少なくとも１つのクリップを含む、バックアウト防止ラッチ。
【請求項１８８】
請求項１８７に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記バックアウト防止ラッチは、一対のクリップを含み、各前記クリップは、前記ヒートシンクの少なくとも１つのフィンと係合するように構成されている、バックアウト防止ラッチ。
【請求項１８９】
請求項１８７に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
各前記クリップは、前記フィンガーのうちの一方の近位端部から前記クリップの自由端部まで内側に延びる、バックアウト防止ラッチ。
【請求項１９０】
請求項１８９に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
各前記クリップの前記自由端部は、前記横方向に沿って前記フィンガーのそれぞれの前記近位端部の内側に離間されている、バックアウト防止ラッチ。
【請求項１９１】
請求項１８９に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
各前記クリップの前記自由端部は、前記ヒートシンクの少なくとも１つのフィンの近位端部を受容するために、前記横方向に沿って、前記フィンガーのそれぞれの前記近位端部から離れるように、内側に弾性的に移動するように構成されている、バックアウト防止ラッチ。
【請求項１９２】
請求項１８９に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
各前記クリップの前記自由端部は、前記ヒートシンクの少なくとも１つのフィンの近位端部を受容するために、それぞれのフィンガーから離れるように弾性的に移動するように構成されている、バックアウト防止ラッチ。
【請求項１９３】
請求項１８９に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
各前記クリップは、前記クリップの前記自由端部が前記フィンガーの近位端部から離れるように移動されるときに前記自由端部を前記近位端部に向かって付勢するばね力を定めるように、前記フィンガーのそれぞれによって弾性的に支持されている、バックアウト防止ラッチ。
【請求項１９４】
請求項１７６〜１９３のいずれか一項に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記ラッチは、前記支持部材から前記横断方向に沿って下方に延びる剛体を含む、バックアウト防止ラッチ。
【請求項１９５】
請求項１９４に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記剛体は、各前記フィンガーの遠位端部の前で終端する、バックアウト防止ラッチ。
【請求項１９６】
請求項１９４または１９５に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記剛体は、前記横方向および前記横断方向に沿って延びる平面内で向きを定められている、バックアウト防止ラッチ。
【請求項１９７】
請求項１９４〜１９６のいずれか一項に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記剛体は、前記横断方向に関して前記一対のフィンガー間に延びる、バックアウト防止ラッチ。
【請求項１９８】
請求項１９４〜１９７のいずれか一項に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記フィンガーは、前記剛体の相対する横方向側面から延びる、バックアウト防止ラッチ。
【請求項１９９】
請求項１９４〜１９８のいずれか一項に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記バックアウト防止ラッチは、前記フィンガーを前記剛体に接合する屈曲部を含む、バックアウト防止ラッチ。
【請求項２００】
請求項１９４〜１９９のいずれか一項に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記フィンガーの遠位端部は、前記遠位端部が互いから離れて旋回するように構成されるように、前記剛体に取り付けられない、バックアウト防止ラッチ。
【請求項２０１】
請求項１９４〜２００のいずれか一項に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記フィンガーの遠位端部は、前記遠位端部が互いから離れるように移動されるときに、前記遠位端部を互いに向かって付勢するばね力を定めるように、前記剛体によって弾性的に支持されている、バックアウト防止ラッチ。
【請求項２０２】
請求項１９４〜２０１のいずれか一項に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記剛体は、前記横方向および前記横断方向に沿って延びる平面において前記ラッチのねじれを制限する、バックアウト防止ラッチ。
【請求項２０３】
請求項１９４〜２０２のいずれか一項に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記剛体は、前記横断方向および前記横方向に垂直な長さ方向に沿って前記ラッチを通って延在する軸の周りで前記ラッチがよじれるのを制限する、バックアウト防止ラッチ。
【請求項２０４】
請求項１９４〜２０３のいずれか一項に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記剛体は、前記ヒートシンクの隣接するフィンの間に受容されるように構成されている、バックアウト防止ラッチ。
【請求項２０５】
相互接続システムにおいて、
ホスト基材上に装着されたホストモジュールの第１および第２の電気コネクタと嵌合するように構成された相互接続モジュールであって、前記第１の電気コネクタは、前記第２の電気コネクタから前方向に離間し、前記相互接続モジュールは、モジュール基板、前記モジュール基板によって支持された光学エンジン、および前記光学エンジンを少なくとも部分的に取り囲むヒートシンクを含む、相互接続モジュールと、
請求項１７６〜２０４のいずれか一項に記載のバックアウト防止ラッチであって、前記バックアウト防止ラッチに対する前記前方向とは反対の後方向への前記相互接続モジュールの後方移動を制限する、前記バックアウト防止ラッチと前記相互接続モジュールとの間の第１の機械的干渉を定めるよう、前記相互接続モジュールと機械的に連絡させられるように構成されている、バックアウト防止ラッチと、
を含み、
前記バックアウト防止ラッチは、前記相互接続モジュールが前記第１および第２の電気コネクタと嵌合されると、係合位置と係合解除位置との間を移動可能となるように構成され、
前記バックアウト防止ラッチが前記係合位置にあるとき、少なくとも１つの前記フィンガーは、前記相互接続モジュールを前記第１および第２の電気コネクタのうちの少なくとも一方から分離するのに十分であろう距離だけ、前記相互接続モジュールが前記ホストモジュールに対して前記後方向に移動するのを防ぐよう、前記支持表面への第２の機械的干渉を定め、
前記バックアウト防止ラッチが前記係合解除位置にあるとき、少なくとも前記第２の機械的干渉が除去され、前記相互接続モジュールは、前記相互接続モジュールを少なくとも一方の前記電気コネクタから分離するよう十分な距離だけ、前記少なくとも一方の電気コネクタに対して前記後方向に移動可能となる、相互接続システム。
【請求項２０６】
請求項２０５に記載の相互接続システムにおいて、
前記ヒートシンクは、基部と、前記基部から延びる複数の直立フィンと、を含む、相互接続システム。
【請求項２０７】
請求項２０６に記載の相互接続システムにおいて、
前記フィンは、前記フィンのうちのそれぞれの隣接するフィンの間に配置された複数の凹部を画定するように、前記横方向に沿って互いから離間されている、相互接続システム。
【請求項２０８】
請求項２０６または２０７に記載の相互接続システムにおいて、
前記フィンは、前記フィンのうちのそれぞれの隣接するフィンの間に配置された複数の凹部を画定するように、前記横方向および前記横断方向に垂直な長さ方向に沿って互いから離間されている、相互接続システム。
【請求項２０９】
請求項２０６〜２０８のいずれか一項に記載の相互接続システムにおいて、
前記フィンは、横列が前記横方向に沿って互いから離間され、縦列が前記長さ方向に沿って互いから離間された、前記横列および前記縦列のアレイに配列されている、相互接続システム。
【請求項２１０】
請求項２０６〜２０９のいずれか一項に記載の相互接続システムにおいて、
前記フィンは、ピンとして構成されている、相互接続システム。
【請求項２１１】
請求項２０６に記載の相互接続システムにおいて、
前記フィンは、前記長さ方向に沿って互いから離間されたプレートとして構成されている、相互接続システム。
【請求項２１２】
請求項２０６〜２１１のいずれか一項に記載の相互接続システムにおいて、
前記ヒートシンクは、前記横断方向に沿って前記ヒートシンクの中に延びる少なくとも１つのノッチを画定し、前記ノッチの底部は、フィンの隣接する縦列における前記フィンの高さよりも低い高さを有する少なくとも１つのフィンによって画定されている、相互接続システム。
【請求項２１３】
請求項２１２に記載の相互接続システムにおいて、
前記ノッチは、前記バックアウト防止ラッチの前記支持部材を受容するように構成されている、相互接続システム。
【請求項２１４】
請求項２０６〜２１３のいずれか一項に記載の相互接続システムにおいて、
前記ヒートシンクは、前記ヒートシンクの両側で前記横方向に沿って前記ヒートシンクの中に延びる一対の凹部を画定し、各凹部は、前記バックアウト防止ラッチが前記係合位置にあるとき、前記係合部材のそれぞれを受容するように構成されている、相互接続システム。
【請求項２１５】
請求項２１４に記載の相互接続システムにおいて、
前記ヒートシンクの前記少なくとも１つの相補的な係合特徴部は、前記凹部を画定する表面によって画定されている、相互接続システム。
【請求項２１６】
請求項２０６〜２１５のいずれか一項に記載の相互接続システムにおいて、
前記ヒートシンクは、前記ヒートシンクの両側で前記横方向に沿って前記ヒートシンクの中に延びる一対の凹部を画定し、各凹部は、前記バックアウト防止ラッチが前記係合位置および前記係合解除位置にあるとき、前記固定特徴部のそれぞれを受容するように構成されている、相互接続システム。
【請求項２１７】
請求項２１６に記載の相互接続システムにおいて、
前記ヒートシンクの前記少なくとも１つの相補的な固定特徴部は、前記凹部を画定する表面によって画定されている、相互接続システム。
【請求項２１８】
請求項２１７に記載の相互接続システムにおいて、
各表面は、前記バックアウト防止ラッチが前記係合位置から前記係合解除位置に移動されると、前記固定特徴部のそれぞれを捕捉するように構成されている、相互接続システム。
【請求項２１９】
請求項２１６に記載の相互接続システムにおいて、
各凹部は、前記固定特徴部が前記横断方向に沿って前記凹部内で並進運動可能で、前記バックアウト防止ラッチを前記係合位置と前記係合解除位置との間で移動させることができるように、前記バックアウト防止ラッチが前記ヒートシンクに固定されたときに、前記固定特徴部のそれぞれを受容するようにサイズ決めされ、構成されている、相互接続システム。
【請求項２２０】
第１および第２の電気コネクタと嵌合するように構成された相互接続モジュールを有する相互接続システムのためのバックアウト防止ラッチにおいて、
支持部材と、
一対のフィンガーであって、前記相互接続モジュールのヒートシンクの少なくとも１つのフィンを受容するように構成された開口部を前記フィンガー間に画定するように、横断方向に沿って前記支持部材から離れるように延び、前記横断方向に垂直な横方向に沿って互いから離間され、前記フィンガーは、互いから離れるように付勢されたときに互いに向かうばね力を定めるように弾性的に支持され、前記フィンガーはそれぞれ、
係合位置に前記バックアウト防止ラッチを維持するように前記相互接続モジュールの相補的な係合特徴部に係合するように構成された係合特徴部であって、前記バックアウト防止ラッチが前記係合位置にあるとき、前記一対のフィンガーは、前記第１および第２のコネクタのうちの少なくとも一方からの前記相互接続モジュールのバックアウトを制限する機械的干渉を定め、前記バックアウト防止ラッチが係合解除位置にあるとき、前記機械的干渉は除去される、係合特徴部、ならびに、
前記横断方向に沿って前記支持部材から下方に、かつ前記横方向に関して前記フィンガー間に延びる、剛体であって、前記剛体は、前記横断方向および前記横方向の両方に垂直な長さ方向に沿って前記ラッチを通って延びる軸の周りで前記ラッチがよじれるのを制限するように構成されている、剛体、
を画定する、一対のフィンガーと、
を含む、バックアウト防止ラッチ。
【請求項２２１】
請求項２２０に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記係合突出部に対して遠位の位置に配された固定特徴部を含み、前記固定特徴部は、前記バックアウト防止ラッチが係合解除位置にあるときに、前記相互接続モジュールからの前記バックアウト防止ラッチの除去を制限するように、前記相互接続モジュールの相補的な固定特徴部に係合するように構成されている、バックアウト防止ラッチ。
【請求項２２２】
請求項２２０または２２１に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
各前記フィンガーの前記係合特徴部は、他方の前記フィンガーに向かって内側に延びる固定突出部を画定する、バックアウト防止ラッチ。
【請求項２２３】
請求項２２０〜２２２のいずれか一項に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記支持部材は、前記バックアウト防止ラッチが前記係合位置にあるときに、前記ヒートシンクの少なくとも１つのフィンの上端部に接して位置するように構成された少なくとも１つの停止部を含む、バックアウト防止ラッチ。
【請求項２２４】
請求項２２０〜２２３のいずれか一項に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記支持部材は、前記横方向および前記横断方向の両方に垂直な長さ方向に沿って互いから離間されている、相対する端部を含む、バックアウト防止ラッチ。
【請求項２２５】
請求項２２４に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記支持部材は、前記相対する端部のうちの第１の端部から前記相対する端部のうちの第２の端部に向かって延びる第１の停止部を含み、前記第１の停止部は、前記バックアウト防止ラッチが前記係合位置にあるときに、前記ヒートシンクの少なくとも１つのフィンに当接するように構成されている、バックアウト防止ラッチ。
【請求項２２６】
請求項２２５に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記支持部材は、前記相対する端部のうちの前記第２の端部から前記相対する端部のうちの前記第１の端部に向かって延びる第２の停止部を含み、前記第２の停止部は、前記バックアウト防止ラッチが前記係合位置にあるときに、前記ヒートシンクの少なくとも１つのフィンに当接するように構成されている、バックアウト防止ラッチ。
【請求項２２７】
請求項２２０〜２２６のいずれか一項に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記フィンガーは、前記横断方向と、前記横断方向および前記横方向Ａの両方に垂直な長さ方向と、によって定められるそれぞれの平面に沿って向きを定められている、バックアウト防止ラッチ。
【請求項２２８】
請求項２２７に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
各前記フィンガーは、前記横方向に沿って幅広いというより、前記長さ方向に沿って、より長く、
各前記フィンガーは、前記長さ方向に沿って長いというより、前記横断方向に沿って、より高い、バックアウト防止ラッチ。
【請求項２２９】
請求項２２０〜２２８のいずれか一項に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
各前記フィンガーは、前記横断方向に沿って互いから離間された近位端部および遠位端部を有し、前記近位端部および前記遠位端部のそれぞれは、自由端部である、バックアウト防止ラッチ。
【請求項２３０】
請求項２２１〜２２９のいずれか一項に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
各固定特徴部は、前記固定特徴部の他の部分から内側に離間された自由端部を有する、バックアウト防止ラッチ。
【請求項２３１】
請求項２２０〜２３０のいずれか一項に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記ラッチは、前記ヒートシンクの少なくとも１つのフィンの近位に係合するように構成された少なくとも１つのクリップを含む、バックアウト防止ラッチ。
【請求項２３２】
請求項２３１に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記バックアウト防止ラッチは、一対のクリップを含み、各前記クリップは、前記ヒートシンクの少なくとも１つのフィンと係合するように構成されている、バックアウト防止ラッチ。
【請求項２３３】
請求項２３１に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
各前記クリップは、前記フィンガーのうちの一方の近位端部から前記クリップの自由端部まで内側に延在する、バックアウト防止ラッチ。
【請求項２３４】
請求項２３３に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
各前記クリップの前記自由端部は、前記横方向に沿って前記フィンガーのそれぞれの前記近位端部の内側に離間されている、バックアウト防止ラッチ。
【請求項２３５】
請求項２３３に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
各前記クリップの前記自由端部は、前記ヒートシンクの少なくとも１つのフィンの近位端部を受容するために、前記横方向に沿って、前記フィンガーのそれぞれの前記近位端部から離れるように、内側に弾性的に移動するように構成されている、バックアウト防止ラッチ。
【請求項２３６】
請求項２３３に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
各前記クリップの前記自由端部は、前記ヒートシンクの少なくとも１つのフィンの近位端部を受容するために、それぞれのフィンガーから離れるように弾性的に移動するように構成されている、バックアウト防止ラッチ。
【請求項２３７】
請求項２３３に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
各前記クリップは、前記クリップの前記自由端部が前記フィンガーの近位端部から離れるように移動されるときに前記自由端部を前記近位端部に向かって付勢するばね力を定めるように、前記フィンガーのそれぞれによって弾性的に支持されている、バックアウト防止ラッチ。
【請求項２３８】
請求項２２０〜２３７のいずれか一項に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記剛体は、各前記フィンガーの遠位端部の前で終端する、バックアウト防止ラッチ。
【請求項２３９】
請求項２２０または２３８に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記剛体は、前記横方向および前記横断方向に沿って延びる平面内で向きを定められている、バックアウト防止ラッチ。
【請求項２４０】
請求項２２０〜２３０のいずれか一項に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記フィンガーは、前記剛体の相対する横方向側面から延びる、バックアウト防止ラッチ。
【請求項２４１】
請求項２２０〜２４０のいずれか一項に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記バックアウト防止ラッチは、前記フィンガーを前記剛体に接合する屈曲部を含む、バックアウト防止ラッチ。
【請求項２４２】
請求項２２０〜２４１のいずれか一項に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記フィンガーの遠位端部は、前記遠位端部が互いから離れて旋回するように構成されるように、前記剛体に取り付けられない、バックアウト防止ラッチ。
【請求項２４３】
請求項２２０〜２４２のいずれか一項に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記フィンガーの遠位端部は、前記遠位端部が互いから離れるように移動されるときに、前記遠位端部を互いに向かって付勢するばね力を定めるように、前記剛体によって弾性的に支持されている、バックアウト防止ラッチ。
【請求項２４４】
請求項２２０〜２４３のいずれか一項に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記剛体は、前記横方向および前記横断方向に沿って延びる平面において前記ラッチのねじれを制限する、バックアウト防止ラッチ。
【請求項２４５】
請求項２２０〜２４４のいずれか一項に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記剛体は、前記バックアウト防止ラッチの近位端部と遠位端部との中間にある前記バックアウト防止ラッチの少なくとも中間部分に沿って、前記バックアウト防止ラッチがよじれるのを制限する、バックアウト防止ラッチ。
【請求項２４６】
請求項２２０〜２４５のいずれか一項に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記剛体は、前記ヒートシンクの隣接するフィンの間に受容されるように構成されている、バックアウト防止ラッチ。
【請求項２４７】
相互接続システムにおいて、
ホスト基材上に装着されたホストモジュールの第１および第２の電気コネクタと嵌合するように構成された相互接続モジュールであって、前記第１の電気コネクタは、前記第２の電気コネクタから前方向に離間し、前記相互接続モジュールは、モジュール基板、前記モジュール基板によって支持された光学エンジン、および前記光学エンジンを少なくとも部分的に取り囲むヒートシンクを含む、相互接続モジュールと、
請求項２２０〜２４６のいずれか一項に記載のバックアウト防止ラッチであって、前記バックアウト防止ラッチに対する前記前方向とは反対の後方向への前記相互接続モジュールの後方移動を制限する、前記バックアウト防止ラッチと前記相互接続モジュールとの間の第１の機械的干渉を定めるよう、前記相互接続モジュールと機械的に連絡させられるように構成されている、バックアウト防止ラッチと、
を含み、
前記バックアウト防止ラッチは、前記相互接続モジュールが前記第１および第２の電気コネクタと嵌合されると、係合位置と係合解除位置との間を移動可能となるように構成され、
前記バックアウト防止ラッチが前記係合位置にあるとき、前記少なくとも１つのフィンガーは、前記相互接続モジュールを前記第１および第２の電気コネクタのうちの少なくとも一方から分離するのに十分であろう距離だけ、前記相互接続モジュールが前記ホストモジュールに対して前記後方向に移動するのを防ぐよう、前記支持表面への第２の機械的干渉を定め、
前記バックアウト防止ラッチが前記係合解除位置にあるとき、少なくとも前記第２の機械的干渉が除去され、前記相互接続モジュールは、前記相互接続モジュールを少なくとも一方の前記電気コネクタから分離するよう十分な距離だけ、前記少なくとも一方の電気コネクタに対して前記後方向に移動可能となる、相互接続システム。
【請求項２４８】
請求項２４７に記載の相互接続システムにおいて、
前記ヒートシンクは、基部と、前記基部から延びる複数の直立フィンとを含む、相互接続システム。
【請求項２４９】
請求項２４８に記載の相互接続システムにおいて、
前記フィンは、前記フィンのうちのそれぞれの隣接するフィンの間に配置された複数の凹部を画定するように、前記横方向に沿って互いから離間されている、相互接続システム。
【請求項２５０】
請求項２４８または２４９に記載の相互接続システムにおいて、
前記フィンは、前記フィンのうちのそれぞれの隣接するフィンの間に配置された複数の凹部を画定するように、前記横方向および前記横断方向に垂直な長さ方向に沿って互いから離間されている、相互接続システム。
【請求項２５１】
請求項２４８〜２５０のいずれか一項に記載の相互接続システムにおいて、
前記フィンは、横列が前記横方向に沿って互いから離間され、縦列が前記長さ方向に沿って互いから離間された、前記横列および前記縦列のアレイに配列されている、相互接続システム。
【請求項２５２】
請求項２４８〜２５１のいずれか一項に記載の相互接続システムにおいて、
前記フィンは、ピンとして構成されている、相互接続システム。
【請求項２５３】
請求項２４８に記載の相互接続システムにおいて、
前記フィンは、前記長さ方向に沿って互いから離間されたプレートとして構成されている、相互接続システム。
【請求項２５４】
請求項２４８〜２５３のいずれか一項に記載の相互接続システムにおいて、
前記ヒートシンクは、前記横断方向に沿って前記ヒートシンクの中に延びる少なくとも１つのノッチを画定し、前記ノッチの底部は、フィンの隣接する縦列における前記フィンの高さよりも低い高さを有する少なくとも１つのフィンによって画定されている、相互接続システム。
【請求項２５５】
請求項２５４に記載の相互接続システムにおいて、
前記ノッチは、前記バックアウト防止ラッチの前記支持部材を受容するように構成されている、相互接続システム。
【請求項２５６】
請求項２４８〜２５５のいずれか一項に記載の相互接続システムにおいて、
前記ヒートシンクは、前記ヒートシンクの両側で前記横方向に沿って前記ヒートシンクの中に延びる一対の凹部を画定し、各凹部は、前記バックアウト防止ラッチが前記係合位置にあるとき、前記係合部材のそれぞれを受容するように構成されている、相互接続システム。
【請求項２５７】
請求項２５６に記載の相互接続システムにおいて、
前記ヒートシンクの前記少なくとも１つの相補的な係合特徴部は、前記凹部を画定する表面によって画定されている、相互接続システム。
【請求項２５８】
請求項２４８〜２５７のいずれか一項に記載の相互接続システムにおいて、
前記ヒートシンクは、前記ヒートシンクの両側で前記横方向に沿って前記ヒートシンクの中に延びる一対の凹部を画定し、各凹部は、前記バックアウト防止ラッチが前記係合位置および前記係合解除位置にあるとき、前記固定特徴部のそれぞれを受容するように構成されている、相互接続システム。
【請求項２５９】
請求項２５８に記載の相互接続システムにおいて、
前記ヒートシンクの前記少なくとも１つの相補的な固定特徴部は、前記凹部を画定する表面によって画定されている、相互接続システム。
【請求項２６０】
請求項２５９に記載の相互接続システムにおいて、
前記バックアウト防止ラッチが前記係合位置から前記係合解除位置に移動されると、各表面が前記固定特徴部のそれぞれを捕捉するように構成されている、相互接続システム。
【請求項２６１】
請求項２５８に記載の相互接続システムにおいて、
各凹部は、前記固定特徴部が前記横断方向に沿って前記凹部内で並進運動可能で、前記バックアウト防止ラッチを前記係合位置と前記係合解除位置との間で移動させることができるように、前記バックアウト防止ラッチが前記ヒートシンクに固定されたときに、前記固定特徴部のそれぞれを受容するようにサイズ決めされ、構成されている、相互接続システム。
【請求項２６２】
請求項２２に記載の電気コネクタにおいて、
前記保持アームは、前記モジュール基板を前記間隙内にガイドするように構成された、斜めの導入表面を画定する、電気コネクタ。
【請求項２６３】
請求項２６２に記載の電気コネクタにおいて、
前記斜めの導入表面は、前記固定壁に向かって前記前方向に延びるにつれて、前記基部に向かって勾配がついている、電気コネクタ。
【請求項２６４】
請求項２３に記載の電気コネクタにおいて、
前記保持アームは、前記固定壁から前記後方向に沿って延びる、電気コネクタ。
【請求項２６５】
請求項１に記載の電気コネクタにおいて、
前記固定部材は、前記第１の基板の前方移動を制限する、電気コネクタ。
【請求項２６６】
請求項２３に記載の電気コネクタにおいて、
前記保持アームは、内側コーナーを画定するように前記固定壁から延び、前記内側コーナーは、前記第１の基板が前記間隙内に受容されたときに前記第１の基板のコーナーを受容するように構成されたノッチを画定する、電気コネクタ。
【請求項２６７】
請求項１３４〜１４３のいずれか一項に記載の電気コネクタにおいて、
前記電気コネクタは、基板に装着されるように構成され、前記基板は、
前記電気コネクタの前記第１、第２、および第３の対の装着突出部をそれぞれ受容することによって、前記電気コネクタを前記基板に固定するように構成されるよう、少なくとも前記基板の中に、またはそれを通って延びる第１、第２、および第３の対の装着アパーチャを含む、電気コネクタ。
【請求項２６８】
請求項２６７に記載の電気コネクタにおいて、
１）前記第２および第３の対の装着アパーチャは、前記長さ方向に関して前記第２および第３の対の装着アパーチャから等距離に前記横方向に沿って向きを定められた中心線の両側に配され、
２）前記第３の対の前記装着アパーチャは、前記横方向に沿って互いと整列され、
３）前記第２の対の前記装着アパーチャは、前記横方向に沿って互いと整列され、
４）前記第１の対の前記装着アパーチャは、前記横方向に沿って互いと整列され、
５）前記第１の対の前記装着アパーチャのそれぞれの中心は、前記長さ方向に関して前記第２の対の前記装着アパーチャのそれぞれの中心と前記中心線との間に配されている、電気コネクタ。
【請求項２６９】
相互接続システムにおいて、
請求項１３４〜１４３のいずれか一項に記載の電気コネクタと、
基板であって、前記電気コネクタの前記第１、第２、および第３の対の装着突出部をそれぞれ受容することによって、前記電気コネクタを前記基板に固定するように構成されるよう、少なくとも前記基板の中に、またはそれを通って延びる第１、第２、および第３の対の装着アパーチャを含む、基板と、
を含む、相互接続システム。
【請求項２７０】
請求項２６９に記載の相互接続システムにおいて、
１）前記第２および第３の対の装着アパーチャは、前記長さ方向に関して前記第２および第３の対の装着アパーチャから等距離に前記横方向に沿って向きを定められた中心線の両側に配され、
２）前記第３の対の前記装着アパーチャは、前記横方向に沿って互いと整列され、
３）前記第２の対の前記装着アパーチャは、前記横方向に沿って互いと整列され、
４）前記第１の対の前記装着アパーチャは、前記横方向に沿って互いと整列され、
５）前記第１の対の前記装着アパーチャのそれぞれの中心は、前記長さ方向に関して前記第２の対の前記装着アパーチャのそれぞれの中心と前記中心線との間に配されている、相互接続システム。
【発明の詳細な説明】
【開示の内容】
【０００１】
〔関連出願の相互参照〕
本出願は、２０１７年４月１０日出願の米国特許出願第６２／４８３，９３２号、２０１７年１２月６日出願の米国特許出願第６２／５９５，５７９号、および２０１８年３月６日出願の米国特許出願第６２／６３９，４９２号の優先権を主張し、これらそれぞれの開示は、全体が本明細書に記載されているかのように、参照により本明細書に組み込まれる。
【０００２】
〔背景〕
米国特許第９，３７４，１６５号には、複数の相互接続システムが記載されている。米国特許第９，３７４，１６５号は、全体が本明細書に記載されているかのように、参照により本明細書に組み込まれる。米国特許第９，３７４，１６５号の図５Ａ〜図７Ｂに記載されているように、いくつかの実施形態のうちの１つの例として、トランシーバー１１５は、光学エンジン１１５ａと、光学エンジン１１５ａに接続されたケーブル１１６と、を含むことができる。光学エンジン１１５ａの例は、それぞれの全体が参照により本明細書に組み込まれる、米国特許第７，３２９，０５４号、第７，６４８，２８７号、第７，７６６，５５９号、および第７，８２４，１１２号、ならびに米国特許出願公開第２００８／０２２２３５１号、第２０１１／０１２３１５０号、および第２０１１／０１２３１５１号に開示されている。光学エンジン１１５ａの例は、米国特許出願第６１／５６２，３７１号にさらに開示されている。米国特許第７，３２９，０５４号は、付表Ｂにおいて本明細書にさらに添付され、したがって、本開示に含まれる。米国特許第７，６４８，２８７号は、付表Ｃにおいて本明細書にさらに添付され、したがって、本開示に含まれる。米国特許第７，７６６，５５９号は、付表Ｄにおいて本明細書にさらに添付され、したがって、本開示に含まれる。米国特許第７，８２４，１１２号は、付表Ｅにおいて本明細書にさらに添付され、したがって、本開示に含まれる。米国特許出願公開第２００８／０２２２３５１号は、付表Ｆにおいて本明細書にさらに添付され、したがって、本開示に含まれる。米国特許出願公開第２０１１／０１２３１５０号は、付表Ｇにおいて本明細書にさらに添付され、したがって、本開示に含まれる。米国特許出願公開第２０１１／０１２３１５１号は、付表Ｈにおいて本明細書にさらに添付され、したがって、本開示に含まれる。米国特許出願第６１／５６２，３７１号は、付表Ｉにおいて本明細書にさらに添付され、したがって、本開示に含まれる。
【０００３】
米国特許第９，３７４，１６５号の図９Ｃを参照すると、ケーブル１１６は、ただ１つまたはそれより多くの光ファイバーケーブルを単独で、または１つ以上の銅ケーブルと組み合わせて、含み得る。光学エンジン１１５ａは、第１のプリント回路基板１１５ｂなどの第１の基板上に装着され得る。光学エンジン１１５ａは、ケーブル１１６から光信号を受信し、光信号を電気信号に変換するように構成されている。さらに、光学エンジン１１５ａは、電気信号を受信し、電気信号を光信号に変換し、光信号をケーブルに沿って送信するように構成されている。回路基板１１５ｂは、プロトコルに特化したデータ転送のために電気信号を調整することを含め、トランシーバーに、かつトランシーバーから送信された電気信号を送り、かつ／または修正するように構成された、ＩＣチップ１１５ｆ（図６Ｄ）を含み得る
【０００４】
図１０Ａに示すように、相互接続システムは、少なくとも１つの第２の基板１１８、例えば第２のプリント回路基板上に装着された、第１の電気コネクタ１５２および第２の電気コネクタ１５４をさらに含む。図９Ｃのトランシーバーは、図１０Ｃに示すように、第１の電気コネクタおよび第２の電気コネクタの両方と嵌合するように構成される。動作中、ケーブル１１６から、図９Ｃのトランシーバーによって受信された光信号は、電気信号へと変換される。電気信号のうちの１つ（ones）は、第１の電気コネクタへと送られ、電気信号のうちの他のものは、第２の電気コネクタへと送られる。例えば、高速電気信号は第１の電気コネクタへと送られ得、低速電気信号は第２の電気コネクタへと送られ得る。電力もまた第２の電気コネクタへと送られ得る。逆に、第１および第２の電気コネクタから図９Ｃのトランシーバーによって受信された電気信号は、光信号へと変換されて、ケーブル１１６の光ケーブルに沿って出力される。当然、ケーブルが導電性ケーブルを含む実施形態では、トランシーバーは、導電性ケーブルから電気信号を受信し、電気信号をケーブル１１６に送信するように構成されている。電気信号のうちのさまざまなものが、第１の電気コネクタへと送られ、電気信号のうちのさまざまな他のものが、第２の電気コネクタへと送られる。当然、ケーブル１１６が電気ケーブルのみを含む場合、トランシーバーは、光学エンジンなしで設けられ得る。
【０００５】
第１の電気コネクタ１５２は、第２の電気コネクタ１５４が第２のプリント回路基板１１８に装着される位置から前方向に離間した位置において、第２のプリント回路基板１１８に装着され得る。同様に、第２の電気コネクタ１５４は、第１の電気コネクタ１５２から、前方向とは反対の後方向に離間する。よって、第１の電気コネクタ１５２は前方電気コネクタと呼ばれ得、第２の電気コネクタ１５４は後方電気コネクタと呼ばれ得る。米国特許第９，３７４，１６５号の図１０Ｃに例示する一例では、トランシーバー回路基板１１５ｂは、前方向において第１の電気コネクタ１５２に嵌合され、それによって、第１の電気コネクタの電気接点と第１の回路基板１１５ｂの導電性ランド（electrically conductive lands）との間に電気接続を確立させる。第１の電気コネクタ１５２は、直角電気コネクタとして構成され得る。次に、回路基板１１５ｂは、第１の回路基板１１５ｂの底部側の導電性ランドを、垂直コネクタとして構成され得る第２の電気コネクタ１５４の垂直圧迫電気接点上に持ってくることによって、第２の電気コネクタ１５４と嵌合され得る。
【０００６】
〔概要〕
本開示の一態様によれば、電気コネクタは、電気絶縁性コネクタハウジングと、コネクタハウジングによって支持された複数の電気接点と、を含むことができる。電気接点は、第１の基板が電気コネクタに対して前方向に移動するときに、第１の基板と嵌合するように構成される。電気コネクタは、コネクタハウジングによって支持される固定部材をさらに含むことができる。固定部材は、電気コネクタを第２の基板に装着するように、第２の基板の装着アパーチャに受容されるように構成された少なくとも１つの装着突出部を画定することができる。
【０００７】
以下の詳細な説明は、添付図面と併せて読むとより良く理解されるであろう。図面では、例示目的で、例としての実施形態が示されている。しかしながら、本開示は図示される厳密な配列および手段に制限されるものではないことを、理解されたい。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１Ａ】ホストモジュールに嵌合して示されている相互接続モジュールを含む相互接続システムの側面図である。
【図１Ｂ】一実施形態による、図１Ａの相互接続モジュールの斜視図である。
【図１Ｃ】別の実施形態による、図１Ａの相互接続モジュールの斜視図である。
【図２Ａ】相互接続モジュール、ホストモジュール、および係合位置で示された並進運動可能なバックアウト防止ラッチを含む、相互接続システムの斜視図である。
【図２Ｂ】ホストモジュールの電気コネクタの上面斜視図である。
【図２Ｃ】ヒートシンクを含む、図２Ａに示す相互接続システムの分解組立斜視図である。
【図２Ｄ】図２Ｂに示す電気コネクタの固定部材の側面図である。
【図２Ｅ】図２Ａに示す相互接続モジュールのモジュール基板の平面図である。
【図２Ｆ】相互接続モジュールがホストモジュールと嵌合されるよう整列している、図２Ａに示す相互接続モジュールの一部の斜視図である。
【図２Ｇ】ホストモジュールと嵌合されて整列された相互接続モジュールを示す、図２Ｆに示す相互接続モジュールの部分の斜視図である。
【図２Ｈ】図２Ｇに示す相互接続モジュールの部分の分解組立斜視図である。
【図２Ｉ】係合解除位置にあるラッチ部材を示す、図２Ｇに示す相互接続モジュールの斜視図である。
【図２Ｊ】係合解除位置にあるラッチ部材を示す、図２Ｆに示す相互接続モジュールの斜視図である。
【図２Ｋ】一実施形態に従って構成された付勢部材の概略側面図である。
【図２Ｌ】代替的な実施形態に従って構成された付勢部材の概略側面図である。
【図２Ｍ】図２Ｄに示す電気コネクタの底面図である。
【図２Ｎ】図２Ｍに示す電気コネクタが装着されるように構成された、ホストモジュールのホスト基板の平面図である。
【図３Ａ】図２Ａに示される相互接続システムの電気コネクタの斜視図であり、電気コネクタは、図２Ｂに示される電気コネクタと同様に構成されているが、代替的な実施形態に従って構成されている。
【図３Ｂ】図２Ｅに示す基板と同様であるが、代替的な実施形態に従って構成されている、相互接続モジュールのモジュール基板の平面図である。
【図３Ｃ】図３Ａの電気コネクタを含むホストモジュールと嵌合するように整列された図３Ｂのモジュール基板を示す相互接続システムの斜視図である。
【図３Ｄ】図３Ｃの相互接続システムの斜視図であるが、図３Ａの電気コネクタを含むホストモジュールと嵌合された図３Ｂのモジュール基板を示している。
【図３Ｅ】図３Ａに示す電気コネクタの固定部材の斜視図である。
【図４Ａ】相互接続モジュール、ホストモジュール、および係合位置で示された旋回可能なバックアウト防止ラッチを含む、別の実施形態に従って構成された相互接続システムの分解組立斜視図である。
【図４Ｂ】図４Ａに示すラッチの斜視図である。
【図４Ｃ】ホストモジュールと嵌合された相互接続モジュール、および係合位置にあるラッチを示す、図４Ａに示す相互接続システムの斜視図である。
【図４Ｄ】図４Ｃに示す相互接続システムの一部の拡大斜視図である。
【図４Ｅ】図４Ｄと同様であるが、係合解除位置にあるラッチを示す、相互接続システムの一部の拡大斜視図である。
【図４Ｆ】図４Ａに示すホストモジュールの電気コネクタの斜視図である。
【図４Ｇ】図４Ｆに示す電気コネクタの固定部材の側面図である。
【図４Ｈ】図２Ｇに示す電気コネクタが装着されるように構成された、図４Ａに示すホストモジュールのホスト基板の平面図である。
【図４Ｉ】相互接続モジュールがホストモジュールと嵌合されるよう整列している、図４Ａに示す相互接続モジュールの一部の斜視図である。
【図４Ｊ】相互接続モジュールのモジュールハウジングに取り付けられたヒートシンクを含む、図４Ａに示す相互接続モジュールの斜視図である。
【図４Ｋ】モジュールハウジングへのヒートシンクの取り付けを示す、図４Ｊに示す相互接続モジュールの斜視図である。
【図４Ｌ】図４Ｆに示す電気コネクタの底面図である。
【図４Ｍ】図４Ｌに示す電気コネクタが装着されるように構成された、ホストモジュールのホスト基板の平面図である。
【図５Ａ】図４Ａに示される相互接続システムの電気コネクタの斜視図であり、電気コネクタは、図４Ｆに示される電気コネクタと同様であるが、代替的な実施形態に従って構成される固定部材を有する。
【図５Ｂ】図４Ｈに示す基板と同様であるが、代替的な実施形態に従って構成されている、相互接続モジュールのモジュール基板の平面図である。
【図５Ｃ】図５Ａの電気コネクタを含むホストモジュールと嵌合するように整列された図５Ｂのモジュール基板を示す相互接続システムの斜視図である。
【図５Ｄ】図５Ｃの相互接続システムの斜視図であるが、図５Ａの電気コネクタを含むホストモジュールと嵌合された図５Ｂのモジュール基板を示している。
【図５Ｅ】図５Ａに示す電気コネクタの固定部材の斜視図である。
【図６Ａ】図４Ａに示される相互接続システムの電気コネクタの斜視図であり、電気コネクタは、図５Ａに示される電気コネクタと同様であるが、別の代替的な実施形態に従って構築される固定部材を含む。
【図６Ｂ】図６Ａに示す電気コネクタと嵌合するように構成された相互接続モジュールのモジュール基板の平面図である。
【図６Ｃ】相互接続システムのホストモジュールと嵌合するように整列された図６Ｂのモジュール基板を示す相互接続システムの斜視図である。
【図６Ｄ】図６Ｃの相互接続システムの斜視図であるが、図６Ａの電気コネクタを含むホストモジュールと嵌合された図６Ｂのモジュール基板を示している。
【図６Ｅ】図６Ａに示す電気コネクタの固定部材の斜視図である。
【図６Ｆ】図６Ａに示す電気コネクタの底面図である。
【図６Ｇ】図６Ｂに示すモジュール基板の平面図である。
【図７Ａ】ホストモジュールの電気コネクタの斜視図であり、電気コネクタは、代替的な実施形態に従って構成されている。
【図７Ｂ】図７Ａに示す電気コネクタの底面図である。
【図７Ｃ】ホストモジュールのホスト基板の一部の平面図であり、ホスト基板は、図７Ａに示される電気コネクタがホスト基板に装着されるように構成されるよう、代替的な実施形態に従って構成されている。
【図７Ｄ】代替的な実施形態に従って構成された固定部材の斜視図である。
【図８Ａ】ホストモジュールの電気コネクタの斜視図であり、電気コネクタは、代替的な実施形態に従って構成されている。
【図８Ｂ】図８Ａに示す電気コネクタの底面図である。
【図８Ｃ】ホストモジュールのホスト基板の一部の平面図であり、ホスト基板は、図８Ａに示される電気コネクタがホスト基板に装着されるように構成されるよう、代替的な実施形態に従って構成されている。
【図９Ａ】ホストモジュールの電気コネクタの斜視図であり、電気コネクタは、代替的な実施形態に従って構成されている。
【図９Ｂ】図９Ａに示す電気コネクタの底面図である。
【図９Ｃ】ホストモジュールのホスト基板の一部の平面図であり、ホスト基板は、図９Ａに示される電気コネクタがホスト基板に装着されるように構成されるよう、代替的な実施形態に従って構成されている。
【図１０Ａ】ホストモジュールの電気コネクタの斜視図であり、電気コネクタは、代替的な実施形態に従って構成されている。
【図１０Ｂ】図１０Ａに示す電気コネクタの底面図である。
【図１０Ｃ】ホストモジュールのホスト基板の一部の平面図であり、ホスト基板は、図１０Ａに示される電気コネクタがホスト基板に装着されるように構成されるよう、代替的な実施形態に従って構成されている。
【図１１Ａ】相互接続モジュール、ホストモジュール、および係合解除位置で示されたバックアウト防止ラッチを含む、相互接続システムの分解組立斜視図である。
【図１１Ｂ】係合位置にあるバックアウト防止ラッチを示す、図１１Ａに示された相互接続システムの一部の拡大斜視図である。
【図１１Ｃ】図１１Ａに示すバックアウト防止ラッチの斜視図である。
【図１１Ｄ】下にある基板に固定されるように構成された固定タブを示す、ホストモジュールの第１の電気コネクタの分解組立斜視図である。
【図１１Ｅ】下にある基板に固定されるように構成された固定タブを示す、ホストモジュールの第２の電気コネクタの分解組立斜視図である。
【図１２Ａ】相互接続モジュール、ホストモジュール、および係合解除位置で示される別の実施形態に従って構成されたバックアウト防止ラッチを含む、相互接続システムの分解組立斜視図である。
【図１２Ｂ】係合位置にあるバックアウト防止ラッチを示す、図１２Ａに示された相互接続システムの一部の拡大斜視図である。
【図１２Ｃ】図１２Ａに示すバックアウト防止ラッチの斜視図である。
【図１３Ａ】相互接続モジュール、ホストモジュール、および係合位置で示される別の実施形態に従って構成されたバックアウト防止ラッチを含む、相互接続システムの斜視図である。
【図１３Ｂ】係合解除位置にあるバックアウト防止ラッチを示す、図１３Ａに示された相互接続システムの斜視図である。
【図１３Ｃ】係合位置にあるバックアウト防止ラッチを示す、図１３Ａに示された相互接続システムの一部の断面端面図である。
【図１３Ｄ】図１３Ａのバックアウト防止ラッチの斜視図である。
【図１３Ｅ】図１３Ａのバックアウト防止ラッチの側面図である。
【図１３Ｆ】図１３Ａのバックアウト防止ラッチの正面図である。
【図１４Ａ】相互接続モジュール、ホストモジュール、および係合位置で示される別の実施形態に従って構成されたバックアウト防止ラッチを含む、相互接続システムの斜視図である。
【図１４Ｂ】バックアウト防止ラッチのない、相互接続モジュールおよびホストモジュールを含む、図１４Ａの相互接続システムの斜視図である。
【図１４Ｃ】係合位置にあるバックアウト防止ラッチを示す、図１４Ａに示された相互接続システムの一部の断面端面図である。
【図１４Ｄ】係合解除位置にあるバックアウト防止ラッチを示す、図１４Ａに示された相互接続システムの一部の断面端面図である。
【図１４Ｅ】図１４Ａのバックアウト防止ラッチの後方斜視図である。
【図１４Ｆ】図１４Ａのバックアウト防止ラッチの前方斜視図である。
【０００９】
〔詳細な説明〕
本開示は、トランシーバーのような相互接続モジュールなどの第３の電気コネクタが、第１および第２のコネクタに対して後方向に移動して、相互接続モジュールが第１および第２の電気コネクタの一方または両方から分離するのを防止することが望ましいと認識する。したがって、トランシーバーを第１および第２の電気コネクタのうちの一方または両方から分離させるのに十分な距離だけ後方向に相互接続モジュールが動くのをラッチが防ぐ係合位置まで動くように構成された、さまざまなラッチが開示される。本開示は、付表Ｊに含まれ、したがって本開示の一部を形成する、２０１６年８月１５日に出願された米国特許出願第６２／３７５，０５０号の開示を含む。本開示は、付表Ｋにおいて含まれ、したがって本開示の一部を形成する、２０１７年１月２７日に出願された米国特許出願第６２／４５１，５６６号の開示をさらに含む。
【００１０】
最初に図１Ａを参照すると、第１のプリント回路基板として構成され得る、第１の基板またはモジュール基板１１５ｂが、第１の端部１１９ａと、第１の端部１１９ａの反対側の第２の端部１１９ｂと、を画定している。具体的には、第１の端部１１９ａは、第２の端部１１９ｂから前方向に離間していてよい。同様に、第２の端部１１９ｂは、第１の端部１１９ａから後方向に離間していると言える。よって、第１の端部１１９ａは前端部と呼ぶことができ、第２の端部１１９ｂは後端部と呼ぶことができる。
【００１１】
前方向および後方向は、長さ方向Ｌに沿って延びていると言える。第１のプリント回路基板１１５ｂは、第１の側面１２０ａと、第１の側面１２０ａの反対側の第２の側面１２０ｂと、をさらに画定する。第１の側面１２０ａおよび第２の側面１２０ｂは、横断方向Ｔに沿って互いから離間している。横断方向Ｔは、長さ方向Ｌに実質的に垂直な向きである。第１の側面１２０ａは、第２の側面１２０ｂから上方向に離間していると言える。同様に、第２の側面１２０ｂは、第１の側面１２０ａから、上方向の反対側の下方向に離間していると言える。上方向および下方向はいずれも、横断方向Ｔに沿って延びていると言える。用語「上向き」、「上方」、「上」、およびそれらの派生語が、上方向に関して本明細書で使用される。用語「下向き」、「下方」、「下」、およびそれらの派生語が、下方向に関して本明細書で使用される。当然、トランシーバー１１５の実際の向きが使用中に変わり得ること、また、上向き、下向きという用語、およびそれらそれぞれの派生語が、使用中のトランシーバー１１５の向きに関わらず本明細書に記載されるように一貫して使用され得ることを、認識されたい。
【００１２】
第１のプリント回路基板１１５ｂは、第１の側面１２０ａ上における第１の列の導電性ランド、および第２の側面１２０ｂ上における第２の列の導電性ランドをさらに画定する。第１の列のランドは、横断方向Ｔおよび長さ方向Ｌのそれぞれに対して実質的に垂直な向きの横方向Ａに沿って、互いから離間している。同様に、第２の列のランドは、横方向Ａに沿って互いから離間している。
【００１３】
第２のプリント回路基板として構成され得る、第２の基板またはホスト基板１１８は、第１の端部１２１ａと、第１の端部の反対側の第２の端部１２１ｂと、を画定する。具体的には、第１の端部１２１ａは、第２の端部１２１ｂから前方向に離間していてよい。同様に、第２の端部１２１ｂは、第１の端部１２１ａから後方向に離間していると言える。よって、第１の端部１２１ａは前端部と呼ぶことができ、第２の端部１２１ｂは後端部と呼ぶことができる。
【００１４】
前述したように、トランシーバー１１５は、第１の電気コネクタ１５２および第２の電気コネクタ１５４と嵌合するように構成される。例えば、トランシーバー１１５は、第１のプリント回路基板１１５ｂの第１の端部１１９ａが第１の電気コネクタ１５２と嵌合されるまでトランシーバー１１５を前方向に挿入することによって、第１の電気コネクタ１５２に嵌合されるように構成される。第１のプリント回路基板１１５ｂは、第２のプリント回路基板１１８に対して角度をなして向けられ得る。例えば、第１の端部１１９ａは、横断方向Ｔに沿って第２のプリント回路基板１１８から第１の距離だけ離間してよく、第２の端部１１９ｂは、第２のプリント回路基板１１８から、第１の距離より大きい第２の距離だけ離間してよい。いったんトランシーバー１１５が第１の電気コネクタ１５２と嵌合されると、第１のプリント回路基板１１５ｂの第２の端部１１９ｂは次に、第２の電気コネクタ１５４上へと下ろされてよく、プリント回路基板１１５ｂの第２の側面１２０ｂ上の電気的ランドが、第２の電気コネクタ１５４の電気接点と接触させられる。あるいは、第１のプリント回路基板１１５ｂは、第１の電気コネクタ１５２に嵌合されている間、第２のプリント回路基板１１８に平行な向きであってもよく、この場合、第１のプリント回路基板１１５ｂは、第１の電気コネクタ１５２に嵌合するのと実質的に同時に、第２の電気コネクタ１５４に嵌合され得る。
【００１５】
第１の電気コネクタ１５２は高速電気信号を受信するように構成され得、第２の電気コネクタ１５４は低速電気信号、パワー信号（power signals）、またはその両方を受信するように構成され得るが、第１の電気コネクタ１５２および第２の電気コネクタ１５４が代わりに所望のとおり構成されてもよいことを認識されたい。さらに、相互接続モジュール１０２は一実施形態によるとトランシーバー１１５として構成されるが、相互接続モジュール１０２は、代わりに、所望のとおりに、第１の電気コネクタ１５２および第２の電気コネクタ１５４のそれぞれと電気通信させられるように構成された電気的構成要素として構成され得る。相互接続モジュール１０２は、相互接続モジュール１０２の１つ以上の構成要素を少なくとも部分的に取り囲み得るモジュールハウジング１４６をさらに含み得る。例えば、図１Ｂに示すように、相互接続モジュール１０２が光学エンジン１１５ａおよび光ケーブル１１６Ａを含むトランシーバーとして構成された場合、モジュールハウジング１４６は、光学エンジン１１５ａから熱を伝達するように構成された金属製のヒートシンクであってよい。図１Ｃに示すように、ケーブル１１６が導電性ケーブルのみを含む場合、モジュールハウジング１４６は、トランシーバーの１つ以上の構成要素を少なくとも部分的に取り囲むプラスチックハウジングであってよい。モジュールハウジング１４６は、第１のプリント回路基板１１５ｂに装着されるか、または別様に第１のプリント回路基板１１５ｂによって支持され得る。一実施例では、例えば相互接続モジュール１０２が光学トランシーバーを含む場合、モジュールハウジング１４６は、ヒートシンクとして構成され得る。よって、図１Ｂに示すように、モジュールハウジング１４６は、金属、熱伝導性プラスチック、または任意の代替的な適切な熱伝導性材料であってよい。図１Ｃのような他の実施形態では、例えばケーブル１１６が導電性ケーブルのみを含む場合、モジュールハウジング１４６は、プラスチックなどの電気絶縁性材料として構成され得る。モジュールハウジング１４６は、使用されるケーブル１１６、１１６Ａの種類に関わらず、導電性または非導電性であってよい。
【００１６】
ここで広く図２Ａ〜図６Ｇを参照すると、相互接続モジュール１０２が、第１の電気コネクタ１５２および第２の電気コネクタ１５４それぞれの一方または両方から不注意に分離するのを防ぐことが望ましいと認識される。したがって、図２Ａに示すように、相互接続システム１００は、前述したようなトランシーバー１１５などの相互接続モジュール１０２と、後方向への相互接続システム１００のバックアウトを防ぐように構成されたバックアウト防止ラッチと、を含み得る。この点で、相互接続システム１００が第１の電気コネクタ１５２および第２の電気コネクタ１５４の一方または両方をさらに含み得ることを、認識されたい。相互接続システム１００は、第２のプリント回路基板１１８を、単独で、または、第１の電気コネクタ１５２および第２の電気コネクタ１５４の一方もしくは両方と組み合わせて、さらに含み得る。さらに、第１の電気コネクタ１５２および第２の電気コネクタ１５４の一方または両方は、前述したように、第２のプリント回路基板１１８上に装着され得る。第１の電気コネクタ１５２および第２の電気コネクタ１５４の少なくとも一方または両方が装着された第２のプリント回路基板１１８は、ホストモジュール１０４と呼ぶことができる。ラッチは、図２Ａ〜図１０Ｃを参照して以下でさらに詳細に説明するものを含め、所望のとおりに任意の適切な実施形態に従って構成され得る。ラッチは、金属またはプラスチックなどの任意の適切な材料で作ることができる。
【００１７】
図２Ａ〜図６Ｇを参照して以下でさらに説明するように、第１の電気コネクタ１５２および第２の電気コネクタ１５４が、下にあるホスト基板１１８に頑強に固定されることを確実にすることも望ましい。よって、相互接続システム１００は、第１の電気コネクタ１５２および第２の電気コネクタ１５４の一方または両方を下にあるホスト基板１１８にさらに固定するように構成された、固定部材を含み得る。
【００１８】
次に図２Ａ〜図２Ｃを参照すると、相互接続システム１００は、相互接続モジュール１０２と、ホストモジュール１０４と、を含み得る。ホストモジュール１０４は、ホスト基板１１８を含み得る。代わりに、またはさらに、ホストモジュール１０４は、少なくとも１つのホスト電気コネクタを含み得る。少なくとも１つのホスト電気コネクタは、第１の電気コネクタ１５２および第２の電気コネクタ１５４のうちの一方または両方を含み得る。第１の電気コネクタ１５２および第２の電気コネクタ１５４は、ホスト基板１１８に装着されるように構成され得る。あるいは、第１の電気コネクタ１５２および第２の電気コネクタ１５４は、ホスト基板１１８に装着され得る。
【００１９】
第１の電気コネクタ１５２は、第１の電気絶縁性コネクタハウジングと、このコネクタハウジングによって支持された第１の複数の電気接点と、を含む。第１のコネクタハウジングは、プラスチックで作られてよい。例えば、第１の複数の電気接点は、横方向Ａに沿って向きを定められた列をなして配列され得る。第１の複数の電気接点は、電気信号接点（Ｓ）および電気接地接点（Ｇ）を画定することができる。接点は、それぞれの列に沿って任意の適切なパターンで配列され得る。例えば、電気接点は、それぞれの列に沿って反復Ｓ−Ｓ−Ｇパターンで配列され得る。列は、第１の信号接点Ｓ、第２の信号接点Ｓ、または接地接点Ｇから始まることができることを認識されたい。さらに、列は、第１の信号接点Ｓ、第２の信号接点Ｓ、または接地接点Ｇで終端することができる。第１のコネクタハウジングは、相互接続モジュール１０２を第１の電気コネクタ１５２と嵌合させるように、モジュール基板１１５ｂの第１の端部を受容するように構成された、レセプタクルを画定する。具体的には、モジュール基板１１５ｂの第１の端部は、第１のコネクタハウジングのレセプタクル内へと前方向に挿入されて、モジュール基板１１５ｂの導電性ランドを、第１の電気コネクタ１５２の第１の複数の電気接点のうちのそれぞれと嵌合させるように構成されている。前方向は、長さ方向Ｌに沿って向きを定められ得る。長さ方向Ｌは、前方向の反対側である後方向をさらに定める。
【００２０】
第２の電気コネクタ１５４は、第２の電気絶縁性コネクタハウジング１５３と、このコネクタハウジングによって支持された第２の複数の電気接点１５５と、を含む。第２のコネクタハウジング１５３は、プラスチックで作られてよい。第２の複数の電気接点１５５は、ホスト基板１１８から離れて横断方向Ｔに沿って第２のコネクタハウジング１５３から延出し得る。よって、モジュール基板１１５ｂの第２の端部の下方表面上の導電性ランドは、第２の複数の電気接点１５５のうちのそれぞれと接触させられて、相互接続モジュール１０２を第２の電気コネクタ１５４と嵌合させることができる。電気接点１５５が、モジュール基板１１５ｂとの接触に応じて、下にあるホスト基板１１８に向けて圧迫される、圧迫接点として構成され得ることが、認識される。具体的には、電気接点１５５は、モジュール基板１１５ｂに接触して電気接点１５５をモジュール基板１１５ｂと電気通信させるように構成された、接触位置１５８を定める。例えば、接触位置１５８は、横断方向Ｔに沿った電気接点１５５の最上位置であってよい。一実施例では、電気接点１５５は、湾曲した嵌合端部を画定することができ、その頂点が接触位置１５８を定める。第２の複数の電気接点１５５は、横方向Ａに沿って向きを定められた少なくとも１つの列１５６をなして、配列され得る。例えば、電気接点１５５は、長さ方向Ｌに沿って互いから離間した第１および第２の列１５６をなして配列され得る。接触位置１５８は、列１５６と整列され得る。第２の電気接点１５５は、電気信号接点（Ｓ）および電気接地接点（Ｇ）を画定することができる。接点は、それぞれの列に沿って任意の適切なパターンで配列され得る。例えば、電気接点は、それぞれの列に沿って反復Ｓ−Ｓ−Ｇパターンで配列され得る。列は、第１の信号接点Ｓ、第２の信号接点Ｓ、または接地接点Ｇから始まり得ることを認識されたい。さらに、列は、第１の信号接点Ｓ、第２の信号接点Ｓ、または接地接点Ｇで終端することができる。
【００２１】
相互接続システム１００は、相互接続モジュール１０２がホストモジュール１０４から不注意に分離するのを防ぐように設計された、バックアウト防止ラッチ１６０を含み得る。ラッチ１６０は、相互接続モジュール１０２と機械的に連絡させられるように構成された支持部材１６２と、支持部材１６２から、またはこれに対して垂直に延びており、ホストモジュール１０４と機械的に連絡させられるように構成された、少なくとも１つのフィンガー１６４と、を含み得る。例えば、少なくとも１つのフィンガー１６４は、支持部材１６２から横断方向Ｔに沿って下に延びることができる。あるいは、ラッチ１６０は、支持部材１６２から下に延びるアーム１６７を含んでよく、フィンガー１６４は、アーム１６７から下に延びることができる。フィンガー１６４はそれぞれ、アーム１６７の長さより短い、長さ方向Ｌに沿った長さを定めることができる。
【００２２】
相互接続モジュール１０２がホストモジュール１０４の少なくとも１つの電気コネクタと嵌合されると、ラッチ１６０は、係合解除位置と係合位置との間を移動可能となり得る。具体的には、ラッチ１６０は、横断方向Ｔに沿って、係合解除位置と係合位置との間を並進運動可能になり得る。例えば、ラッチ１６０は、ラッチ１６０を係合解除位置から係合位置へと移動させるように下方向に、また、ラッチ１６０を係合位置から係合解除位置へと移動させるように上方向に、並進運動可能であってよい。ラッチ１６０が係合位置にあるとき、第１の機械的干渉が、ラッチ１６０と相互接続モジュール１０２との間に定められ、これは、ラッチ１６０に対する後方向への相互接続モジュール１０２の後方移動を制限する。第１の機械的干渉は、バックアウト防止ラッチ１６０と相互接続モジュール１０２との間の当接（abutment）を含み得る。あるいは、ラッチ１６０は、第１の機械的干渉を定めるように、相互接続モジュール１０２とモノリシックであってよい。
【００２３】
さらに、ラッチ１６０が係合位置にあるとき、第２の機械的干渉がラッチ１６０とホストモジュール１０４との間に定められ、これは、ホストモジュール１０４の少なくとも１つの電気コネクタに対するラッチ１６０の後方移動を制限する。具体的には、第２の機械的干渉は、ラッチフィンガー１６４とホストモジュール１０４との間に定められ得る。第２の機械的干渉は、バックアウト防止ラッチ１６０とホストモジュール１０４との間の当接を含み得る。後方移動が制限されると、相互接続モジュール１０２が、相互接続モジュール１０２をホストモジュール１０４の少なくとも１つの電気コネクタから分離するのに十分であろう距離だけ、ホストモジュール１０４の少なくとも１つの電気コネクタに対して後方向に移動するのを防ぐことができる。例えば、第１および第２の機械的干渉は、バックアウト防止ラッチ１６０に対する相互接続モジュール１０２の後方移動、およびホストモジュール１０４の少なくとも１つの電気コネクタに対するラッチ１６０の後方移動をそれぞれ実質的に防ぐことができる。ラッチ１６０が係合解除位置にあるとき、少なくとも第２の機械的干渉が除去され、相互接続モジュール１０２は、相互接続モジュール１０２をホストモジュール１０４の少なくとも１つの電気コネクタから分離するように十分な距離だけ、ホストモジュール１０４の少なくとも１つの電気コネクタに対して後方向に移動可能となる。
【００２４】
ラッチ１６０は、横方向Ａに沿って互いから離間していてよい一対の第１および第２のフィンガー１６４を含み得る。第１および第２のフィンガー１６４は、互いに平行な向きであってよい。支持部材１６２は、フィンガー１６４間に接続され得る。例えば、支持部材１６２は、横方向Ａに沿ってフィンガー１６４間に接続され得る。支持部材１６２およびフィンガー１６４は、互いとモノリシックであってよい。あるいは、支持部材１６２およびフィンガー１６４は、所望のとおりに任意の適切な方法で互いに取り付けられ得る。支持部材１６２は、横方向Ａに沿って細長い上方クロスバーとして構成され得る。フィンガー１６４は、支持部材１６２の横方向に相対する端部と共に下に延びることができる。例えば、フィンガー１６４は、横断方向Ｔに沿って細長くてよい。
【００２５】
相互接続システム１００、特にホストモジュール１０４は、ラッチが係合位置にあるときにラッチ１６０に係合するように構成された少なくとも１つの固定部材１８３を含み得る。例えば、第２の電気コネクタ１５４は、少なくとも１つの固定部材１８３を含み得る。固定部材１８３は、モジュール基板１１５ｂを第２の電気コネクタ１５４の電気接点に接して保持するようにさらに構成され得る。固定部材１８３は、横断方向Ｔに沿った分離に関して、モジュール基板１１５ｂを第２の電気コネクタ１５４に固定するように構成され得る。
【００２６】
固定部材１８３は、第２のコネクタハウジング１５３によって支持され得る。例えば、固定部材１８３は、第２のコネクタハウジング１５３に取り付けられ得る。あるいは、固定部材１８３は、第２のコネクタハウジング１５３とモノリシックであってよい。この点について、固定部材１８３が、第２のコネクタハウジング１５３と同じ材料で、または、第２のコネクタハウジング１５３とは異なる材料で、作られ得ることを認識されたい。例えば、固定部材１８３は、プラスチックで作られてよい。代わりに、またはさらに、固定部材１８３は、金属で作られてよい。一実施例では、相互接続モジュール１０２は、横方向Ａに沿って互いから離間した位置でコネクタハウジング１５３によって支持された第１および第２の固定部材１８３を含み得る。例えば、第１および第２の固定部材１８３は、コネクタハウジング１５３の横方向に相対する端部によって支持され得る。よって、第１および第２の固定部材１８３は、横方向Ａに沿って互いと整列され得る。
【００２７】
固定部材１８３は、基部５００と、横断方向Ｔに沿って基部５００から上に延びる固定壁５０２と、を含む。固定壁５０２は、前方表面５０４を画定する。前方表面５０４は前方向を向いていてよい。固定部材１８３は、基板保持アーム５０６として構成され得る基板保持部材をさらに含み得る。基板保持アーム５０６は、横断方向Ｔに沿ったモジュール基板１１５ｂの厚さに少なくとも等しい距離だけ、横断方向Ｔに沿って基部５００から離間している。よって、固定部材１８３は、モジュール基板１１５ｂの一部を受容するようなサイズの基板受容間隙５０８を画定し得る。基板受容間隙５０８は、横断方向Ｔに沿って保持アーム５０６と基部５００との間に画定され得る。基板受容間隙５０８は、後方向に開いており、モジュール基板１１５ｂは、間隙５０８に前方向に挿入され得る。保持アーム５０６は、後方向に沿って固定壁５０２から延びることができる。保持アーム５０６は、モジュール基板１１５ｂを間隙５０８内へとガイドするように構成された、斜めの導入表面５１４（図２Ｄを参照）を画定し得る。斜めの導入表面５１４は、固定壁５０２に向かって前方向に延びるにつれて、基部５００に向かって勾配がついている。固定部材１８３は、モジュール基板１１５の前方移動を制限することができる。例えば、モジュール基板１１５ｂが間隙５０８内に受容されると、モジュール基板１１５ｂは、モジュール基板１１５ｂの前方移動を妨げるように、固定壁５０２の後方表面５０５に当接することができる。
【００２８】
固定部材１８３は、第２のコネクタハウジング１５３に取り付けられるように構成され得る。例えば、固定部材１８３は、固定開口部５１０を画定することができ、これは、固定部材１８３を第２のコネクタハウジング１５３に固定するように、第２のコネクタハウジング１５３の突出部５１２を受容するようなサイズである。固定開口部５１０は、基部５００によって画定されてよく、横方向Ａに沿って基部５００内へ、または基部５００を通って延びることができる。突出部５１２は横方向Ａに延出することができる。突出部５１２は、固定開口部５１０に圧入されるようなサイズであってよい。突出部５１２および固定開口部５１０はそれぞれ、非円形の形状を定め、固定部材１８３が横方向Ａに沿って向きを定められた軸を中心として第２のコネクタハウジング１５３に対して回転するのを防ぐことができる。代わりに、またはさらに、固定部材１８３は、コネクタハウジング１５３の受容アパーチャ内へ横方向Ａに沿って延びる１つ以上の突出部を含み得る。よって、突出部は、所望のとおりに円形または非円形の形状であってよい。
【００２９】
次に図２Ｂを参照すると、コネクタ中心線ＣＬは、横方向Ａに沿って向きを定められてよく、第２の電気コネクタ１５４を、長さ方向Ｌに沿って等しい半分に二分することができる。一実施例では、前方表面５０４および列１５６のうちの第１の列は、列１５６のうちの第２の列に対してコネクタ中心線ＣＬの同じ側に配され得る。列１５６のうちの第１の列は、長さ方向Ｌに関してコネクタ中心線ＣＬと前方表面５０４との間に配され得る。保持アーム５０６は、固定壁５０２から自由端部まで延びていてよく、この自由端部は、列１５６のうちの第２の列が、その自由端部とコネクタ中心線ＣＬとの間に配されるように配されており、列１５６のうちの第２の列は、接触位置１５８が圧迫されていないときに接触位置１５８によって定められる。基部５００は前端部を画定し、前端部は、列１５６のうちの第１の列が基部５００の前端部と中心線ＣＬとの間に配されるように配されている。
【００３０】
次に図２Ｅを参照すると、モジュール基板１１５ｂは、横方向Ａに沿って互いから離間している、相対する第１の横方向側面１１７ａおよび第２の横方向側面１１７ｂを画定する。モジュール基板１１５ｂは、第１の横方向側面１１７ａおよび第２の横方向側面１１７ｂそれぞれの中に延びる第１のノッチ１２５ａおよび第２のノッチ１２５ｂをそれぞれ画定する。ノッチ１２５ａおよび１２５ｂは、モジュール基板１１５ｂが第１の電気コネクタ５２および第２の電気コネクタ５４それぞれと嵌合されるように整列したときに、基板保持アーム５０６が横断方向Ｔに沿ってそれらのノッチを通過することができるように位置づけられ、サイズ決めされている。例えば、ノッチ１２５ａおよび１２５ｂは、保持アーム５０６の長さより長い、長さ方向Ｌに沿った長さを有し得る。モジュール基板１１５ｂは、固定部材１８３の基板受容間隙５０８に受容されるように構成された、第１の保持領域１２７ａおよび第２の保持領域１２７ｂをさらに画定し得る。第１の保持領域１２７ａおよび第２の保持領域１２７ｂは、第１のノッチ１２５ａおよび第２のノッチ１２５ｂそれぞれから、後方向に延びる。さらに、第１の保持領域１２７ａおよび第２の保持領域１２７ｂは、長さ方向Ｌに沿って、第１のノッチ１２５ａおよび第２のノッチ１２５ｂとそれぞれ整列され得る。よって、ノッチ１２５ａ〜１２５ｂは、長さ方向に関して、保持領域１２７ａ〜１２７ｂと前端部１１９ａにおける電気接触パッドとの間に配される。前端部１１９ａにおける電気接触パッドは、第１の電気コネクタ１５２の電気接点と嵌合するように構成されている。
【００３１】
次に図２Ｆを参照すると、動作中、相互接続モジュール１０２は、第１の電気コネクタ１５２および第２の電気コネクタ１５４と嵌合されるよう、整列されるように構成される。具体的には、モジュール基板１１５ｂは、少なくとも１つのノッチが横断方向Ｔに沿って、対応する固定部材１８３の保持アーム５０６と整列されるように、位置づけられる。よって、少なくとも１つのノッチと整列される保持領域は、保持アーム５０６に対して後方向にオフセットしている。一実施例では、第１のノッチ１２５ａおよび第２のノッチ１２５ｂは、それぞれ、第１および第２の固定部材１８３の保持アーム５０６と、横断方向Ｔに沿って整列している。よって、少なくとも１つのノッチと整列される保持領域は、保持アーム５０６に対して後方向にオフセットしている。図２Ｆでは、相互接続モジュール１０２は、モジュール基板１１５ｂおよび固定部材１８３を示すためにトランシーバーが除去された状態で図示されている。実際、トランシーバーハウジング１４６を含め、トランシーバーは、モジュール基板１１５ｂを第１の電気コネクタ１５２および第２の電気コネクタ１５４に嵌合させる間、モジュール基板１１５ｂに装着され得る。
【００３２】
モジュール基板１１５ｂは次に、モジュール基板１１５ｂが長さ方向Ｌに沿って固定部材１８３の基板受容間隙５０８と整列するまで、第２の電気コネクタ１５４に向かって、よってホスト基板１１８に向かって、横断方向Ｔに沿って下方に並進運動する。具体的には、保持領域１２７ａおよび１２７ｂは、長さ方向Ｌに沿って固定部材１８３の基板受容間隙５０８と整列する。例えば、保持領域１２７ａおよび１２７ｂは、長さ方向Ｌに沿って斜めの導入表面５１４（図２Ｄを参照）と整列し得る。この位置では、モジュール基板１１５ｂの前端部１１９ａは、長さ方向に沿って第１の電気コネクタ１５２のレセプタクルと整列する。図２Ｇおよび図２Ｈに示すように、モジュール基板１１５ｂは次に、モジュール基板１１５ｂが第１の電気コネクタ１５２および第２の電気コネクタ１５４と嵌合するまで、ホストモジュール１０４に対して前方向に並進運動する。さらに、モジュール基板１１５ｂが第１および第２の電気コネクタと嵌合すると、モジュール基板１１５ｂの保持領域１２７ａおよび１２７ｂが、固定部材１８３の基板受容間隙５０８に受容される。図２Ｇでは、相互接続モジュール１０２は、モジュール基板１１５ｂおよび固定部材１８３を示すためにトランシーバーが除去された状態で図示されている。実際、トランシーバーハウジング１４６を含め、トランシーバーは、モジュール基板１１５ｂを第１の電気コネクタ１５２および第２の電気コネクタ１５４に嵌合させる間、モジュール基板１１５ｂに装着され得る。
【００３３】
前述したように、電気接点１５５は、モジュール基板１１５ｂが特に接触位置１５８において電気接点１５５と接触させられたときに、下にあるホスト基板１１８に向かって圧迫されるように構成される。よって、電気接点は、横断方向に沿って、第１の位置から圧迫位置まで圧迫される。基板保持アーム５０６は、電気接点１５５が第１の位置にあるときに横断方向Ｔに沿ってある距離だけ接触位置１５８からオフセットし得る。この距離は、モジュール基板１１５ｂの厚さより小さい。よって、モジュール基板１１５ｂが基板受容間隙５０８に挿入されると、固定部材１８３は、電気接点１５５を圧迫位置に保持する位置に、モジュール基板１１５ｂを維持することができる。したがって、基板保持アーム５０６は、横断方向Ｔにおいて電気接点１５５に抗してモジュール基板１１５ｂに圧迫力を加えるように構成された圧迫部材と呼ぶことができる。この点について、固定部材１８３は、モジュール基板１１５ｂが横断方向Ｔに沿って電気接点１５５から分離されるのを防ぐことができる。
【００３４】
次に図２Ｉを参照すると、いったんモジュール基板１１５ｂが第１の電気コネクタ１５２および第２の電気コネクタ１５４と嵌合すると、ラッチ１６０は、係合解除位置（図２Ｉ）から係合位置（図２Ａ）まで移動することができる。例えば、ラッチ１６０は、後方向に対して角度がオフセットした方向に沿って、係合解除位置と係合位置との間を並進運動するように構成される。角度がオフセットした方向は、横断方向Ｔであってよい。具体的には、ラッチ１６０は、横断方向Ｔに沿って相互接続システム１００に挿入され得、フィンガー１６４は、それぞれの固定部材１８３の固定壁５０４の前方の位置まで挿入される。一実施例では、フィンガー１６４は、前方表面５０４に当接し得る。
【００３５】
ラッチ１６０と相互接続モジュール１０２との間の当接は、ラッチ１６０が相互接続モジュール１０２に対して後方向に移動するのを防ぐ、第１の機械的干渉を定め得る。例えば、相互接続モジュール１０２と支持部材１６２およびフィンガー１６４のうちの一方または両方との間の当接は、ラッチ１６０が相互接続モジュール１０２に対して後方向に移動するのを防ぐ、第１の機械的干渉を定め得る。フィンガー１６４と固定部材１８３との間の当接は、第２の機械的干渉を定め得る。具体的には、フィンガー１６４と前方表面５０４との間の当接は、第２の機械的干渉を定め得る。よって、フィンガー１６４および前方表面５０４が、ラッチ１６０を第２の電気コネクタ１５４に取り付けるよう係合するように構成された、それぞれの相補的な係合部材を画定することを認識されたい。ラッチ１６０の係合部材は、相互接続モジュール１０２をホストモジュール１０４に取り付けるよう、相補的な係合部材と嵌合するように構成されるとさらに言うことができる。
【００３６】
一実施例では、相互接続モジュール１０２は、モジュールハウジング１４６に取り付け可能なヒートシンク１２２を含み得る。相互接続モジュール１０２は、ヒートシンク１２２とモジュールハウジング１４６との間の熱伝達を促進するために、ヒートシンク１２２とモジュールハウジング１４６との間に、熱伝導性界面材料および熱伝導性接着剤またはエポキシのうちの少なくとも１つをオプションとして含むことができる。界面材料の例には、Ｆｕｊｉｐｏｌｙが製造するＳａｒｃｏｎＸＲ−ｍなどのシート材料が含まれる（これに限定されない）。接着剤またはエポキシの例には、Ｌｏｒｄ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎが製造するＴｈｅｒｍｏｓｅｔＭＴ−１２５が含まれる（これに限定されない）。あるいは、ヒートシンク１２２は、モジュールハウジング１４６とモノリシックであってよい。ラッチ１６０とヒートシンク１２２との間の当接は、第１の機械的干渉を定めることができる。図２Ａ〜図２Ｃを参照すると、ヒートシンク１２２は、熱を放散させるように構成された複数のフィン１２３を含む。一実施例では、フィン１２３は、横方向Ａに沿って互いから離間し得る。ヒートシンク１２２は、フィン１２３内へと延びる複数の凹部１２４など、少なくとも１つの凹部１２４をさらに含み得る。少なくとも１つの凹部１２４は、横断方向Ｔに沿って、モジュールハウジング１４６に向かって、フィン１２３の中へと延びることができる。少なくとも１つの凹部１２４は、横方向Ａに沿ってフィン１２３を通って延びることができる。相互接続モジュール１０２は、対応する少なくとももう１つの（one more）固定バンド１２８を含み得、これは、対応する凹部１２４の中に挿入され、モジュールハウジング１４６に取り付けられ、それによってヒートシンク１２２をモジュールハウジング１４６に取り付けるように構成されている。
【００３７】
凹部１２４のうちの１つは、ラッチ１６０が係合位置にあるときにラッチ１６０を受容するようにさらに構成され得る。特に、ラッチ受容凹部１２４は、横断方向Ｔに沿ってフィン１２３内に延びるノッチ１２９によって部分的に画定され得る。当然、ラッチ１６０が、固定バンドを受容しないヒートシンク１２２の凹部によって受容され得ることを認識されたい。一実施例によると、ラッチ、特に支持部材１６２は、ノッチ１２９においてフィン１２３にもたれるように構成されている。よって、支持部材１６２は、横断方向Ｔに沿って固定バンド１２８から上方に離間し得る。支持部材１６２がラッチ受容凹部１２４に配されると、フィンガー１６４は、長さ方向に沿って対応する固定部材１８３と整列する位置まで延びる。例えば、フィンガー１６４は、前方表面５０４と当接していてよい。ラッチ１６０は第１の係合部を画定するようにヒートシンク１２２に当接し得るが、ラッチ１６０が、第１の係合部を画定するように、代わりに、モジュールハウジング１４６によって画定された凹部１２５に収容されてもよいことを、認識されたい。ラッチ１６０がヒートシンク１２２と当接しているか、モジュールハウジング１４６と当接しているかに関わらず、ヒートシンク１２２と相互接続モジュール１０２との間の当接が第１の機械的干渉を定め得ると言える。
【００３８】
図２Ｇ〜図２Ｉに示すように、ヒートシンク１２２は、モジュール基板１１５ｂが第１の電気コネクタ１５２および第２の電気コネクタ１５４と嵌合された後で、モジュールハウジング１４６に取り付けられ得る。あるいは、図２Ｊに示すように、ヒートシンク１２２は、モジュール基板１１５ｂを第１の電気コネクタ１５２および第２の電気コネクタ１５４と嵌合させる前に、モジュールハウジング１４６に取り付けられ得る。
【００３９】
図２Ｉに示すように、ラッチ１６０は、ホストモジュール１０４から横断方向Ｔに沿って上方向へと係合解除位置まで動かされ、それによって、第２の干渉を除去することができる。具体的には、ラッチフィンガー１６４は、固定部材１８３と、特に固定壁５０２との整列から外され、第２の干渉を除去することができる。よって、ラッチ１６０が係合解除位置にあるとき、ラッチ１６０は、相互接続モジュール１０２が、相互接続モジュール１０２を第１の電気コネクタ１５２および第２の電気コネクタ１５４のうちの少なくとも一方または両方から分離するように十分な距離だけ、ホストモジュール１０４に対して後方向に並進運動するのを妨げない。ラッチ１６０は、ラッチ１６０をヒートシンク１２２のラッチ受容凹部１２４から除去するように上方向にさらに並進運動されて、それによって、第１の機械的干渉を除去することができる。
【００４０】
次に図２Ｋも参照すると、相互接続システム１００は、付勢力を前方向にラッチ１６０に対して加えるように構成された、付勢部材４３７を含み得る。したがって、付勢力は、相互接続モジュール１０２を第１の電気コネクタ１５２と嵌合された状態に維持することができる。具体的には、付勢力は、モジュール基板１１３の前端部を第１の電気コネクタ１５２内に維持することができる。付勢部材４３７は、ラッチが係合位置にあるときにラッチ１６０に接触するように構成され得る。例えば、付勢部材４３７は、ラッチが係合位置にあるときにのみ、ラッチ１６０に接触するように構成され得る。付勢部材４３７は、ホストモジュール１０４によって支持され得る。一実施例では、付勢部材４３７は、第２の電気コネクタ１５４によって支持され得る。例えば、付勢部材４３７は、固定部材１８８から延出し得る。あるいは、付勢部材４３７は、第２のコネクタハウジングから延出し得る。ラッチ１６０は、片持ち脚部４３９を含み得、これは、ラッチ１６０の残部に対して、特にラッチ１６０のフィンガー１６４に対して、長さ方向Ｌに沿った偏向に対するばね定数を有する。片持ち脚部４３９は、長さ方向Ｌに沿ってフィンガー１６４から離間していてよい。あるいは、フィンガー１６４は、片持ち脚部４３９を画定することができる。片持ち脚部４３９は、ラッチ１６０が係合位置まで移動すると、付勢部材４３７に接触し得る。具体的には、片持ち脚部４３９の一部は、ラッチ１６０が係合解除位置において固定凹部１２４に受容されると、横断方向Ｔに沿って付勢部材４３７と整列され得る。よって、ラッチ１６０が係合位置まで移動するにつれて、付勢部材４３７は片持ち脚部４３９に当接し得る。付勢力により、片持ち脚部４３９は前方向に偏向することができ、これにより、相互接続モジュールを付勢して、ホストモジュールに対して前方向に移動させる。ラッチ１６０は、停止部材４４１を含み得、これは、片持ち脚部４３９が前方向にさらに偏向するのを防ぐために片持ち脚部４３９に当接するように構成されている。例えば、停止部材４４１は、アーム１６４から後方向に延びることができる。
【００４１】
図２Ｌを参照して、別の実施例では、固定凹部１２４のチャネルは、第１のセクション４４３ａと、第１のセクション４４３ａの下端部から延びる、角度のついたセクション４４３ｂと、を有し得る。第１のセクション４４３ａは、横断方向Ｔに沿って延びることができる。角度のついたセクション４４３ｂは、第１のセクション４４３ａから下に延びるにつれて、後方向に延びることができる。ラッチ１６０は、前方表面４４５を画定することができ、これは、角度のついたセクション４４３ｂを画定する、ヒートシンク１２２の相補的表面４４７に沿って進むように構成されている。具体的には、前方表面４４５は、片持ち脚部４３９によって画定され得る。さらに、前方表面４４５は、ヒートシンク１２２の相補的表面４４７と表面接触していてよい。よって、前方表面４４５は、横断方向Ｔに沿って下に延びるにつれて、後方向に延びることができる。ラッチ１６０が固定凹部に沿って係合位置まで下に移動すると、ヒートシンク１２２の前方表面相補的表面４４７は、片持ち脚部４３９を付勢部材４３７に抗して後方向に偏向させる。よって、付勢部材４３７は、前向きの付勢力を片持ち脚部４３９に加え、これにより、相互接続モジュール１０２がホストモジュール１０４に対して前方向に付勢される。
【００４２】
ここで図２Ｍも参照すると、第２のコネクタハウジング１５３および固定部材１８３を含む第２の電気コネクタ１５４は、ホスト基板１１８に装着されるように構成される。例えば、第２のコネクタハウジング１５３は、横断方向Ｔに沿って下に延びる少なくとも１つの装着突出部１６３を含むことができる。一実施例では、第２のコネクタハウジング１５３は、横断方向に沿って下に延びる複数の装着突出部１６３を含み得る。例えば、第２のコネクタハウジング１５３は、第１および第２の装着突出部１６３を含み得る。第１および第２の装着突出部１６３は、横方向Ａに沿って向きを定められ、かつ第２の電気コネクタ１５４を等しい長さ方向の半分に分割するコネクタ中心線ＣＬに関して、同じ方向に離間され得る。代わりに、第１および第２の装着突出部１６３は、中心線ＣＬの両側に配され得る。さらに代わりに、第１および第２の装着突出部１６３は、中心線ＣＬ上に配され得る。装着突出部１６３は、所望のとおりに、円形、非円形、または任意の適切な代替形状であってよい。さらに、装着突出部１６３は、互いに同じサイズおよび形状を定めることができ、または互いに異なるサイズもしくは形状を有することができる。第１および第２の装着突出部１６３は、横方向Ａに沿って互いと整列され得る。電気接点１５５の装着端部は、長さ方向Ｌに関して装着突出部１６３と中心線ＣＬとの間に配され得る装着端部列１５７において整列され得る。あるいは、装着突出部１６３は、長さ方向Ｌに関して装着端部列１５７と中心線ＣＬとの間に配され得る。
【００４３】
固定部材１８３はまた、横断方向Ｔに沿って下に延びる少なくとも１つの装着突出部１６５を含み得る。一実施例では、固定部材１８３は、横断方向Ｔに沿って下に延びる複数の装着突出部１６５を含み得る。装着突出部１６５は、横断方向Ｔに沿って基部５００から下に延びることができる。固定部材１８３は、第１の対１６５ａおよび第２の対１６５ｂの装着突出部１６５を含むように組み合わせることができる。第１の対１６５ａおよび第２の対１６５ｂは、中心線ＣＬの両側に配され得る。例えば、第１の対１６５ａおよび第２の対１６５ｂは、中心線ＣＬから等距離に離間され得る。あるいは、第１の対１６５ａおよび第２の対１６５ｂは、中心線ＣＬから異なる距離で離間され得る。第１の対１６５ａの装着突出部１６５は、横方向Ａに沿って互いと整列され得る。同様に、第２の対１６５ｂの装着突出部１６５は、横方向Ａに沿って互いと整列され得る。代わりに、第１の対１６５ａおよび第２の対１６５ｂの装着突出部１６５は、中心線ＣＬの同じ側に配され得る。さらに代わりに、第１の対１６５ａおよび第２の対１６５ｂのうちの一方または両方が、中心線ＣＬ上に位置してもよい。装着突出部１６５は、所望のとおりに、円形、非円形、または任意の適切な代替形状であってよい。装着端部列１５７は、長さ方向Ｌに関して装着突出部１６５と中心線ＣＬとの間に配され得る。あるいは、装着突出部１６３は、長さ方向Ｌに関して装着端部列１５７と中心線ＣＬとの間に配され得る。
【００４４】
装着突出部１６３および１６５は、互いに同じサイズおよび形状を定めることができ、または互いに異なるサイズもしくは形状を有することができる。さらに、固定部材１８３の装着突出部１６５は、コネクタハウジング１５３の装着突出部１６３の断面寸法とは異なる断面寸法を定めることができる。断面寸法は、横方向Ａおよび長さ方向Ｌによって定められる平面に沿って測定される。一実施例では、装着突出部１６５の断面寸法は、装着突出部１６３の断面寸法よりも大きくてよい。代わりに、装着突出部１６３の断面寸法は、装着突出部１６５の断面寸法よりも大きくてもよい。さらに代わりに、装着突出部１６５の断面寸法は、装着突出部１６３の断面寸法と等しくてもよい。
【００４５】
一実施例では、装着突出部１６３は、中心線ＣＬの、第１の対１６５ａの装着突出部１６５と同じ側にあり、中心線ＣＬの、第２の対１６５ｂの装着突出部とは反対の側にある。装着突出部１６３および１６５は、横断方向Ｔに沿って向きを定められた幾何学的横断方向中心線を画定することができる。装着突出部１６３の横断方向中心線は、第１の対１６５ａの装着突出部１６５の中心線に対して中心線ＣＬに向かってオフセットされ得る。代わりに、第１の対１６５ａの装着突出部１６５の横断方向中心線は、装着突出部１６３の中心線に対して中心線ＣＬに向かってオフセットされ得る。さらに代わりに、第１の対１６５ａの装着突出部１６５の横断方向中心線は、中心線ＣＬから、装着突出部１６３の中心線と等距離に離間され得る。装着突出部１６３および１６５は、第２の電気コネクタ１５４のフットプリントを画定すると言うことができる。
【００４６】
この点に関して、装着突出部１６３の中心は、長さ方向Ｌに沿って中心線に対するより、第１の対１６５ａの装着突出部１６５の中心に近づいて、間隔をあけていてよいことを認識されたい。例えば、装着突出部１６３の中心は、第１の対１６５ａの装着突出部１６５の中心から、長さ方向Ｌに沿って第１の距離だけ離間し、長さ方向に沿って第２の距離だけ中心線から離間することができる。第２の距離は、第１の距離の５倍超であってよい。例えば、第２の距離は、第１の距離の１０倍超である。装着突出部１６３は、横方向Ａに関して、第１の対１６５ａの装着突出部１６５間に配され得る。装着突出部のうちの第１の対１６５ａの装着突出部は、長さ方向に沿って、装着突出部１６５のうちの第２の対１６５ｂの装着突出部のうちそれぞれ異なるものと整列され得る。装着端部列１５７のうちの一方は、装着突出部１６３および第１の対１６５ａの装着突出部１６５のうちの少なくとも一方または両方が、長さ方向Ｌに関して装着端部列１５７のうちの一方と中心線ＣＬとの間に配されるように、配され得る。第２の対１６５ｂの装着突出部１６５は、長さ方向Ｌに関して、装着端部列１５７のうちの他方と中心線ＣＬとの間に配され得る。第１の電気コネクタ１５２は、同様に、ホスト基板１１８の対応する装着アパーチャによって受容されるように構成された複数の装着突出部を含むことができる。
【００４７】
コネクタハウジング１５３の一対の装着突出部１６３は、第２の電気コネクタの第１の対の装着突出部と呼ぶことができる。固定部材１８３の第１の対の装着突出部１６５は、第２の電気コネクタ１５４の第２の対の装着突出部と呼ぶことができる。固定部材１８３の第２の対の装着突出部１６５は、第２の電気コネクタ１５４の第３の対の装着突出部と呼ぶことができる。一実施例では、第２の電気コネクタ１５４は、第１、第２、および第３の対の装着突出部以外に、電気コネクタをホスト基板１１８に固定するように構成された装着突出部を有さない。
【００４８】
同様に、ここで図２Ｍを参照すると、ホスト基板１１８は、第２の電気コネクタ１５４のフットプリントに対応するフットプリントを画定することができる。具体的には、ホスト基板１１８は、第２の電気コネクタ１５４の装着突出部１６３および１６５を受容するように寸法決めされ、位置づけられた、複数の装着アパーチャを画定することができる。一実施例では、装着アパーチャは、装着突出部１６３および１６５が装着アパーチャに挿入されて、電気接点１５５の装着端部がホスト基板の電気接触位置１７７のそれぞれと整列されるようなサイズにすることができる。代わりに、またはさらに、装着突出部１６３および１６５は、装着アパーチャに圧入されるか、または別様に装着アパーチャによって受容され得る。ホスト基板１１８は、第１の電気コネクタ１５２の装着突出部を受容するようなサイズおよび形状にされた複数の装着アパーチャをさらに画定することができる。第１の電気コネクタ１５２の装着突出部を受容するようなサイズおよび形状にされた装着アパーチャは、第２の電気コネクタ１５４の装着突出部１６３および１６５を受容するように寸法決めされ、位置づけられた装着アパーチャによって画定されるフットプリントの外側に配され得る。
【００４９】
例えば、ホスト基板１１８は、横断方向Ｔに沿って、少なくともその中を、またはそれを通って延びる少なくとも１つの第１の装着アパーチャ１６９を含むことができる。一実施例では、ホスト基板１１８は、複数の第１の装着アパーチャ１６９を含み得る。例えば、ホスト基板１１８は、一対の第１の装着アパーチャ１６９を含むことができる。第１の装着アパーチャは、第２の電気コネクタ１５４の装着突出部１６３を受容するようにサイズ決めされ、構成されている。例えば、第２の電気コネクタ１５４の装着突出部１６３は、第１の装着アパーチャ１６９に圧入されるか、または別様に第１の装着アパーチャ１６９によって受容されるようなサイズにすることができる。ホスト基板１１８は、第２の電気コネクタ１５４の電気接点１５５の装着端部と物理的かつ電気的に接触するように配置されるように構成された電気接触位置１７７を含むことができる。例えば、電気接触位置１７７は、第２の電気コネクタ１５４に面するホスト基板１１８の上方表面における接触パッドとして構成され得る。
【００５０】
接触位置１７７は、横方向Ａに沿って向きを定め、かつ長さ方向Ｌに沿って互いから離間された、それぞれの第１および第２の列１７９に沿って整列され、向きを定められ（aligned oriented）得る。装着アパーチャ１６９は、横方向Ａに沿って向きを定められ、かつ第１および第２の列１７９から等距離に離間された基板中心線ＣＬ１に関して、同じ方向に離間され得る。代わりに、第１および第２の装着アパーチャ１６９は、中心線ＣＬ１の両側に配され得る。さらに代わりに、第１および第２の装着アパーチャ１６９は、中心線ＣＬ１上に配され得る。装着アパーチャ１６９は、所望のとおりに、円形、非円形、または任意の適切な代替形状であってよい。さらに、装着アパーチャ１６９は、互いに同じサイズおよび形状を定めることができ、または互いに異なるサイズもしくは形状を有することができる。第１および第２の装着アパーチャ１６９は、横方向Ａに沿って互いと整列され得る。装着アパーチャ１６９は、長さ方向Ｌに関して列１７９と中心線ＣＬとの間に配され得る。あるいは、列１７９は、長さ方向Ｌに関して装着アパーチャ１６９と中心線ＣＬとの間に配され得る。
【００５１】
ホスト基板１１８は、横断方向Ｔに沿って、少なくともその中を、またはその中を通って延びる少なくとも１つの第２の装着アパーチャ１７１も含み得る。一実施例では、ホスト基板１１８は、複数の第２の装着アパーチャ１７１を含み得る。第２の装着アパーチャ１７１は、固定部材１８３の装着突出部１６５を受容するようにサイズ決めされ、構成されている。例えば、固定部材１８３の装着突出部１６５は、第２の装着アパーチャ１７１に圧入されるか、または別様に第２の装着アパーチャ１７１によって受容されるようなサイズにすることができる。例えば、ホスト基板１１８は、第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂの第２の装着アパーチャ１７１を含み得る。第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂは、中心線ＣＬ１の両側に配され得る。例えば、第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂは、中心線ＣＬ１から等距離に離間され得る。あるいは、第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂは、中心線ＣＬから異なる距離で離間され得る。第１の対１７１ａの装着アパーチャ１７１は、横方向Ａに沿って互いと整列され得る。同様に、第２の対１７１ｂの装着アパーチャ１７１は、横方向Ａに沿って互いと整列し得る。代わりに、第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂの装着アパーチャ１７１は、中心線ＣＬの同じ側に配され得る。さらに代わりに、第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂのうちの一方または両方が、中心線ＣＬ上に位置してもよい。装着アパーチャ１７１は、所望のとおりに、円形、非円形、または任意の適切な代替形状であってよい。装着アパーチャ１７１は、長さ方向Ｌに関して列１７９と中心線ＣＬ１との間に配され得る。あるいは、列１７９は、長さ方向Ｌに関して装着アパーチャ１７１と中心線ＣＬ１との間に配され得る。
【００５２】
装着アパーチャ１６９および１７１は、互いに同じサイズおよび形状を定めることができ、または互いに異なるサイズもしくは形状を有することができる。さらに、装着アパーチャ１６９は、装着アパーチャ１７１の断面寸法とは異なる断面寸法を定めることができる。断面寸法は、横方向Ａおよび長さ方向Ｌによって定められる平面に沿って測定される。一実施例では、装着アパーチャ１６９の断面寸法は、装着アパーチャ１７１の断面寸法よりも大きくてよい。代わりに、装着アパーチャ１７１の断面寸法は、装着アパーチャ１６９の断面寸法よりも大きくてもよい。さらに代わりに、装着アパーチャ１６９の断面寸法は、装着アパーチャ１７１の断面寸法と等しくてもよい。
【００５３】
一実施例では、装着アパーチャ１６９は、中心線ＣＬ１の、第１の対１７１ａの装着アパーチャ１７１と同じ側にあり、中心線ＣＬ１の、第２の対１７１ｂの装着アパーチャ１７１とは反対の側にある。装着アパーチャ１６９および１７１は、横断方向Ｔに沿って向きを定められた幾何学的横断方向中心線を画定することができる。装着アパーチャ１６９の横断方向中心線は、第１の対１７１ａの装着アパーチャ１７１の中心線に対して基板中心線ＣＬ１に向かってオフセットされ得る。代わりに、第１の対１７１ａの装着アパーチャ１７１の横断方向中心線は、装着アパーチャ１６９の中心線に対して中心線ＣＬに向かってオフセットされ得る。さらに代わりに、第１の対１７１ａの装着アパーチャ１７１の横断方向中心線は、中心線ＣＬから、装着アパーチャ１６９の中心線と等距離に離間され得る。装着アパーチャ１６９および１７１は、ホスト基板１１８のフットプリントを画定すると言うことができる。
【００５４】
ホスト基板１１８は、第１の表面と、横断方向Ｔに沿った厚さを定めるように第１の表面の反対側にある第２の表面と、を画定することが認識される。ホスト基板１１８は、横方向Ａに沿った幅を定めるように、互いに対向する第１および第２の横方向側面をさらに画定し、幅は厚さよりも大きい。ホスト基板は、長さ方向Ｌに沿った長さを定めるように互いから離間された第１および第２の長さ方向端部をさらに画定し、長さは幅よりも大きい。第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂの装着アパーチャ１７１は、中心線ＣＬ１の両側に配され得る。中心線ＣＬ１は、第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂの装着アパーチャ１７１から等距離に離間され得る。第２の対１７１ｂの装着アパーチャ１７１は、横方向Ａに沿って互いと整列され得る。第１の対１７１ａの装着アパーチャ１７１も、横方向Ａに沿って互いと整列され得る。装着アパーチャ１６９も、横方向に沿って互いと整列され得る。
【００５５】
装着アパーチャ１６９のそれぞれの中心は、長さ方向Ｌに関して第１の対１７１ａの装着アパーチャ１７１のそれぞれの中心と中心線ＣＬ１との間に配され得る。装着アパーチャ１６９の中心は、長さ方向Ｌに沿って中心線ＣＬ１に対するより、第１の対１７１ａの装着アパーチャ１７１の中心に近づいて、間隔をあけていてよい。例えば、装着アパーチャ１６９の中心は、長さ方向Ｌに沿って第１の距離だけ、第１の対１７１ａの装着アパーチャ１７１の中心から離間され、長さ方向Ｌに沿って第２の距離だけ、中心線ＣＬ１から離間され得る。第２の距離は、第１の距離の５倍超であってよい。例えば、第２の距離は、第１の距離の１０倍超であってよい。装着アパーチャ１６９は、横方向Ａに関して第１の対１７１ａの装着アパーチャ１７１間に配され得る。第１の対１７１ａの装着アパーチャ１７１は、長さ方向Ｌに沿って、第２の対１７１ｂの装着アパーチャ１７１のうちのそれぞれ異なるものと整列され得る。
【００５６】
ホスト基板１１８は、第２の電気コネクタ１５４の電気接点１５５との電気的接触を確立するように構成された接触位置１７７を画定することができる。接触位置１７７は、接触パッド、めっきされた貫通孔、または任意の適切な代替的に構成された接触位置として、所望に応じて構成することができる。接触位置１７７は、横方向Ａに沿って向けられ、かつ長さ方向Ｌに沿って互いから離間された、第１および第２の列に、配列され得る。中心線ＣＬ１は、長さ方向Ｌに沿って第１および第２の列から等距離に離間され得る。装着アパーチャ１６９および第１の対１７１ａの装着アパーチャのうちの一方または両方は、長さ方向Ｌに関して列のうちの一方と中心線ＣＬ１との間に配され得る。第２の対１７１ｂの装着アパーチャ１７１は、長さ方向Ｌに関して列のうちの他方と中心線ＣＬ１との間に配され得る。装着アパーチャ１６９は、第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂそれぞれの装着アパーチャ１７１のそれぞれの装着アパーチャよりも小さい断面寸法を有することができる。例えば、第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂのそれぞれの装着アパーチャ１７１は、同じ断面寸法であってよい。
【００５７】
装着アパーチャ１６９は、第２の電気コネクタ１５４の装着突出部を受容するように構成された、ホスト基板１１８の第１の対の装着アパーチャと呼ぶことができる。第１の対１７１ａの装着アパーチャ１７１は、第２の電気コネクタ１５４の装着突出部を受容するように構成された、ホスト基板１１８の第２の対の装着アパーチャと呼ぶことができる。第２の対１７１ｂの装着アパーチャ１７１は、第２の電気コネクタ１５４の装着突出部を受容するように構成された、ホスト基板１１８の第３の対の装着アパーチャと呼ぶことができる。電気コネクタ１５４は、ホスト基板１１８に装着されるように構成され得ることが理解されるであろう。したがって、少なくとも基板１１８の中に、またはそれを通って延びる第１の対１６９、第２の対１７１ａ、および第３の対１７１ｂの装着アパーチャは、電気コネクタ１５４の第１の対、第２の対、および第３の対の装着突出部をそれぞれ受容するように構成され、それによって、電気コネクタ１５４を基板１１８に固定することができる。一実施例では、ホスト基板１１８は、第１、第２、および第３の対の装着アパーチャ以外に、第２の電気コネクタ１５４をホスト基板１１８に固定するために第２の電気コネクタ１５４の装着突出部を受容するように構成された装着アパーチャを有さない。
【００５８】
相互接続システム１００は、本開示に従って企図されるさまざまな寸法を定め得ることが認識される。当然、別段の指示がない限り、相互接続システム１００を代替的に寸法決めし得ることを認識されたい。例えば、図２Ｂを参照すると、第２のコネクタハウジング１５３は、長さ方向Ｌに沿って電気接点１５５と整列された位置に幅を有することができる。幅は、約５ｍｍ〜約９ｍｍとすることができる。例えば、幅は約７ｍｍとすることができる。寸法に関する「約」という単語は、寸法が開示されたものとわずかに異なり得ることを認めるものである。例えば、製造公差は、寸法の変動を引き起こし得る。さらに、数値丸め（numerical rounding）も、寸法の変動を引き起こし得る。第２のコネクタハウジング１５３は、横方向Ａに沿って約１６ｍｍ〜約２４ｍｍの最大長さを定めることができる。例えば、最大長さは約２０ｍｍとすることができる。第２のコネクタハウジング１５３は、固定部材１８３を受容するそれぞれの凹部間に、横方向Ａに沿った内側長さを定め得る。内側長さは、約１４ｍｍ〜約２１ｍｍとすることができる。例えば、内側長さは、約１７．５ｍｍとすることができる。
【００５９】
ここで図２Ｄを参照すると、固定部材１８３の基部５００は、長さ方向Ｌに沿って約８ｍｍ〜約１２ｍｍの長さを定め得る。例えば、基部５００の長さは、約１０ｍｍとすることができる。保持アーム５０６は、長さ方向Ｌに沿って約６ｍｍ〜約１０ｍｍの長さを有することができる。例えば、保持アーム５０６の長さは、約８ｍｍとすることができる。保持アーム５０６は、長さ方向Ｌに関して基部５００に対して中心に置くことができる。保持アーム５０６の下方表面は、基部５００の上方表面から、横断方向Ｔに沿って約１．５ｍｍ〜約２ｍｍの距離だけ離間することができる。例えば、保持アーム５０６の下方表面は、基部５００の上方表面から、横断方向Ｔに沿って約１．７５ｍｍの距離だけ離間することができる。したがって、横断方向に沿った基板受容間隙は、約１．５ｍｍ〜約２ｍｍとすることができる。例えば、横断方向Ｔに沿った基板受容間隙は、約１．７５ｍｍとすることができる。固定部材１８３は、横断方向Ｔに沿って、基部５００の下方表面から保持アーム５０６の上方表面までの最大高さを定めることができる。最大高さは、約４ｍｍ〜約６ｍｍとすることができる。例えば、最大高さは約５．３ｍｍとすることができる。固定部材１８３は、横断方向Ｔに沿って、基部５００の下方表面から保持アーム５０６の下方表面までの内側高さを定めることができる。内側高さは、約３ｍｍ〜約４ｍｍとすることができる。例えば、内側高さは、約３．８ｍｍとすることができる。
【００６０】
ここで図２Ｅを参照すると、モジュール基板１１５ｂの第１のノッチ１２５ａおよび第２のノッチ１２５ｂは、長さ方向Ｌに沿って約６ｍｍ〜約１０ｍｍの長さを定め得る。例えば、長さ方向Ｌに沿った第１のノッチ１２５ａおよび第２のノッチ１２５ｂの長さは、約８．２５ｍｍとすることができる。ノッチ１２５ａおよび１２５ｂは、モジュール基板１１５ｂの後端部１１９ｂから長さ方向Ｌに沿って約１０ｍｍ〜約２０ｍｍの距離だけ離間され得る。例えば、ノッチ１２５ａおよび１２５ｂは、モジュール基板１１５ｂの後端部１１９ｂから長さ方向Ｌに沿って約１５ｍｍの距離だけ離間され得る。モジュール基板１１５ｂは、横方向Ａに沿って約１５ｍｍ〜約２５ｍｍの最大幅を定め得る。例えば、最大幅は約２０ｍｍとすることができる。最大幅は、保持領域１２７ａおよび１２７ｂによって定められ得る。モジュール基板１１５ｂは、横方向Ａに沿って約１４ｍｍ〜約２０ｍｍの内側幅を定め得る。例えば、内側幅は、約１７．３ｍｍとすることができる。内側幅は、ノッチ１２５ａおよび１２５ｂにおいて定められ得る。
【００６１】
ここで広く図３Ａ〜図３Ｅを参照すると、図２Ａ〜図２Ｍに関して前述したように、ホストモジュール１０４、したがって相互接続システム１００は、モジュール基板１１５ｂが横断方向Ｔに沿って第２の電気コネクタ１５４から分離されるのを防止するように構成された保持部材を含むことができる。図２Ａ〜図２Ｍで前述したように、保持部材は、第２の電気コネクタ１５４によって画定され得る。具体的には、第２の電気コネクタ１５４は固定部材１８３を含むことができ、これが、保持アーム５０６として構成された保持部材を画定する。
【００６２】
ここで図３Ａを参照すると、相互接続システム１００が並進運動可能なラッチ１６０を含む場合、保持部材は、代わりにまたはさらに、横断方向Ｔに沿ってコネクタハウジング１５３から延出する保持ペグ１８５として構成され得る。具体的には、保持ペグ１８５は、電気接点１５５の装着端部から離れる方向に、横断方向Ｔに沿ってコネクタハウジング１５３から上に延びる。保持ペグ１８５は、コネクタハウジング１５３とモノリシックであってよい。代わりに、保持ペグ１８５は、コネクタハウジング１５３から分離され、コネクタハウジング１５３に取り付けられ得る。保持ペグ１８５は、コネクタ中心線ＣＬ上の中心に配され得る。代わりに、保持ペグ１８５は、長さ方向Ｌに沿ってコネクタ中心線ＣＬに対してオフセットされ得る。
【００６３】
保持ペグ１８５は、モジュール基板１１５ｂを電気接点１５５に接して、特に横断方向Ｔに関して接触位置１５８に接して保持するように構成される。保持ペグ１８５は、ネック１８６およびヘッド１８８を画定することができる。ネック１８６は、コネクタハウジング１５３から延出することができ、ヘッド１８８は、ヘッド１８８がコネクタハウジング１５３から離間するような位置でネック１８６から延びることができる。ネック１８６は、ヘッド１８８の断面寸法よりも小さい断面寸法を定めることができる。断面寸法は、横方向Ａによって定められ得る。別の言い方をすれば、ヘッド１８８は、横方向Ａに沿ってネック１８６より幅広くてよい。したがって、ヘッド１８８は、長さ方向Ｌおよび横断方向Ｔのそれぞれに対して、横方向Ａに沿って細長いと言うことができる。
【００６４】
よって、第２の電気コネクタ１５４は、モジュール基板１１５ｂの一部を受容するようなサイズの基板受容間隙１９０を画定し得る。基板受容間隙１９０は、ヘッド１８８とコネクタハウジング１５３の上方表面との間に画定され得る。基板収容間隙１９０は、モジュール基板１１５ｂが前方向に間隙１９０内に挿入されるとモジュール基板１１５ｂを受容するように構成される。ヘッド１８８は、モジュール基板１１５ｂを間隙１９０内へとガイドするように、所望のとおり、斜めの導入表面を画定し得る。斜めの導入表面は、前方向に延びるにつれて、コネクタハウジング１５３に向かって勾配がついていてよい。保持ペグ１８５は、中心線ＣＬ上に位置し得る。保持ペグ１８５は、さらに、横方向Ａに関してコネクタハウジング１５３の中央に配され得る。第２の電気コネクタ１５４が、所望のとおりに任意の数の保持ペグ１８５を含み得ることを認識されたい。
【００６５】
ここで図３Ｂを参照すると、モジュール基板１１５ｂは、第１の側面１２０ａから第２の側面１２０ｂまで横断方向に沿ってモジュール基板を通って延びるスロット１９２を画定する。スロット１９２は、モジュール基板１１５ｂによって画定される閉じた連続周辺部を画定することができる。スロット１９２は、第１の挿入領域１９４と、挿入領域１９４から後方向に延びる第２のガイド領域１９６と、を画定する。第２のガイド領域１９６は、長さ方向Ｌに沿って細長くなっている。第１の挿入領域１９４は、保持ペグ１８５のヘッド１８８を受容するようなサイズにされている。ガイド領域１９６は、横方向Ａに沿ってヘッド１８８よりも狭いサイズにされている。したがって、ヘッド１８８は、ガイド領域１９６に受容されるようなサイズにはなっていない。ガイド領域１９６は、横方向Ａに沿ってネック１８６と実質的に等しいかまたはそれより大きいサイズである。このように、ガイド領域１９６は、ネック１８６を受容するようなサイズにされている。したがって、動作中、モジュール基板１１５ｂは、ヘッド１８８が横断方向に沿ってスロット１９２の挿入領域１９４と整列されるように、第２の電気コネクタ１５４の上に配置される。
【００６６】
図３Ｃを参照すると、基板１１５ｂは、次に第２の電気コネクタ１５４上に降ろされ、それによって、ネック１８６がスロット１９２のガイド領域１９６と整列するまで、ヘッド１８８がスロット１９２の挿入領域１９４を通して挿入される。次に、図３Ｄに示すように、モジュール基板１１５ｂは、第２の電気コネクタ１５４に対して前方向に並進運動され、これにより、ネック１８６をガイド領域１９６内でスライドさせる。この点に関して、ガイド領域１９６は、第２の電気コネクタ１５４に対するモジュール基板１１５ｂの前方移動をガイドする。ガイド領域１９６は、ネック１８６がガイド領域１９６の後端部でモジュール基板１１５ｂに当接したときに、モジュール基板１１５ｂが第１の電気コネクタ１５２および第２の電気コネクタ１５４の両方と嵌合するような長さを有することができる。ヘッド１８８は、電気接点１５５が第１の位置にあるときに横断方向Ｔに沿ってある距離だけ接触位置１５８からオフセットし得る。この距離は、モジュール基板１１５ｂの厚さより小さい。よって、モジュール基板１１５ｂが基板受容間隙１９０に挿入されると、保持ペグ１８５は、電気接点１５５を圧迫位置に保持する位置に、モジュール基板１１５ｂを保持することができる。この点に関して、保持ペグは、モジュール基板１１５ｂを電気接点１５５に対して圧迫する圧迫部材を画定することができる。
【００６７】
ここで図３Ｃ〜図３Ｅを参照すると、前述したように、固定部材１８３は、ラッチが係合位置にあるときにラッチ１６０に係合するように構成されている。例えば、第２の電気コネクタ１５４は、少なくとも１つの固定部材１８３を含み得る。固定部材１８３は、第２の電気コネクタ１５４をモジュール基板１１５ｂに固定するように構成され得る。この実施形態では、保持ペグ１８５が、横断方向Ｔに沿って第２の電気コネクタ１５４の電気接点１５５に接してモジュール基板１１５ｂを保持するように構成されるので、固定部材１８３は、横断方向Ｔに沿ってモジュール基板１１５ｂに圧迫力を加えないように構成され得る。
【００６８】
前述したように、固定部材１８３は、基部５００と、横断方向Ｔに沿って基部５００から上に延びる固定壁５０２と、を含み得る。固定壁５０２は、前方表面５０４を画定する。前方表面５０４は前方向を向いていてよい。固定壁５０２は、前方表面５０４の反対側に後方表面５０５を画定することができる。基部５００は、横方向内側表面および横方向外側表面を含むことができる。固定壁５０２は、基部５００の横方向内側表面に対して横方向外向きにオフセットされ得る。さらに、固定壁５０２は、基部５００の横方向外側表面と実質的に同一平面であり得る。保持ペグ１８５は、前述したように横断方向Ｔに沿って電気接点１５５に接してモジュール基板１１５ｂを保持するように構成されているので（図３Ａ参照）、固定部材１８３は、図２Ｄに示す基板保持アーム５０６なしで構成され得る。代わりに、一実施例では、固定部材１８３は、基板保持アーム５０６を含むことができ、第２の電気コネクタ１５４は、保持ペグ１８５を含むことができる。
【００６９】
図３Ｂに示すように、また前述したように、モジュール基板１１５ｂは、第１の横方向側面１１７ａおよび第２の横方向側面１１７ｂにそれぞれ第１のノッチ１２５ａおよび第２のノッチ１２５ｂを画定することができる。第１のノッチ１２５ａおよび第２のノッチ１２５ｂはそれぞれ、前端部１３１ａおよび後端部１３１ｂを画定する。後端部１３１ｂは、前端部１３１ａから後方向に離間している。逆に、前端部１３１ａは、後端部１３１ｂから前方向に離間している。固定壁５０２は、横方向Ａに沿って、互いと、かつ保持ペグ１８５と整列され得る。ノッチ１２５ａおよび１２５ｂならびに固定壁５０２は、ヘッド１８８がスロット１９２の挿入領域１９４に挿入されたときに、前方表面５０４がノッチ１２５ａおよび１２５ｂの前端部１３１ａに当接するように位置付けられ得る。したがって、動作中、第１のノッチ１２５ａおよび第２のノッチ１２５ｂが横方向Ａに関してそれぞれの固定壁５０２の間に配されると、ヘッド１８８は、横方向Ａに関して挿入領域１９４と整列される。さらに、ノッチ１２５ａおよび１２５ｂの前端部１３１ａが前方表面５０４と整列すると、ヘッド１８８は、図３Ｃに示すように、長さ方向Ｌに関して挿入領域１９４と整列する。したがって、モジュール基板１１５ｂは、ヘッド１８８および挿入領域１９４が視界から隠されていてもヘッド１８８が挿入領域１９４と整列されるように、第２の電気コネクタ１５４と確実に整列され得る。図３Ｄに示すように、モジュール基板１１５ｂは、ノッチ１２５ａおよび１２５ｂの後端部１３１ｂが固定壁５０２の後方表面５０５に当接するまで前方向に並進運動され得、この時点で、モジュール基板１１５ｂは、第１の電気コネクタ１５２および第２の電気コネクタ１５４のそれぞれと嵌合する。したがって、保持ペグ１８５がスロット１９２の後端部に到達すると、ノッチ１２５ａおよび１２５ｂの後端部１３１ｂは固定壁５０２の後方表面５０５に当接することができる。
【００７０】
図３Ａ〜図３Ｅに示される相互接続システム１００は、本開示に従って企図されるさまざまな寸法を定め得ることが認識される。当然、別段の指示がない限り、相互接続システム１００を代替的に寸法決めし得ることを認識されたい。例えば、図３Ａを参照すると、第２のコネクタハウジング１５３は、横方向Ａに沿って約１６ｍｍ〜約２４ｍｍの最大長さを定めることができる。例えば、最大長さは約２０ｍｍとすることができる。保持ペグ１８５は、長さ方向Ｌに沿って約１ｍｍ〜約３ｍｍの長さを定め得る。例えば、保持ペグの長さは、約１．８ｍｍとすることができる。保持ペグ１８５のヘッド１８８は、横方向Ａに沿って約１．５ｍｍ〜５ｍｍの幅を定め得る。例えば、幅は約２．５ｍｍとすることができる。ヘッド１８８は、コネクタハウジング１５３の上端部から、横断方向Ｔに沿って約１ｍｍ〜約３ｍｍの距離だけ離間することができる。例えば、距離は、約１．８ｍｍとすることができる。固定部材１８３は、基部５００の底面から固定壁５０２の上面まで横断方向Ｔに沿った高さを定め得る。高さは、約３．５ｍｍ〜約７ｍｍとすることができる。例えば、高さは約４．９ｍｍとすることができる。第２の電気コネクタ１５４は、基部５００の底面から保持ペグ１８５のヘッド１８８の上面まで横断方向Ｔに沿った高さを定め得る。高さは、約３．５ｍｍ〜約７ｍｍとすることができる。例えば、高さは約５．４ｍｍとすることができる。固定壁５０２は、長さ方向Ｌに沿って約１ｍｍ〜約４ｍｍの長さを定め得る。例えば、長さは約２ｍｍとすることができる。
【００７１】
次に図３Ｂを参照すると、スロット１９２は、長さ方向Ｌに沿って約４ｍｍ〜約９ｍｍの長さを定め得る。例えば、長さは約６．５ｍｍとすることができる。挿入領域１９４は、横方向Ａに沿った幅を有し得る。幅は、約１．５ｍｍ〜約４．５ｍｍとすることができる。例えば、幅は約３ｍｍとすることができる。モジュール基板１１５ｂは、横方向Ａに沿って約１６ｍｍ〜約２４ｍｍの最大幅を定め得る。例えば、最大幅は約２０ｍｍとすることができる。モジュール基板１１５ｂは、固定部材１８３を受容するノッチ１２５ａおよび１２５ｂ間に横方向Ａに沿った内側幅を定め得る。内側幅は、約１４ｍｍ〜約２２ｍｍとすることができる。例えば、内側幅は、約１８．７ｍｍとすることができる。図３Ｂの基板１１５ｂの内側幅は、図２Ｅの基板１１５ｂの内側幅よりも大きくてもよいことが認識される。ノッチ１２５ａおよび１２５ｂはそれぞれ、長さ方向Ｌに沿って約４ｍｍ〜約９ｍｍの長さを有し得る。例えば、長さは約６．５ｍｍとすることができる。
【００７２】
ここで図４Ａ〜図４Ｅを参照すると、相互接続システム１００は、代替的な実施形態に従って構成された旋回可能なバックアウト防止ラッチ２００を含むことができる。ラッチ１６０に関して前述したように、ラッチ２００は、相互接続モジュール１０２が不注意にホストモジュール１０４から分離するのを防止するように設計されている。しかしながら、ラッチ１６０は、係合位置と係合解除位置との間で横断方向Ｔに沿って並進運動可能であり、ラッチ２００は、係合位置と係合解除位置との間で旋回可能である。
【００７３】
ラッチ２００は、相互接続モジュール１０２と機械的に連絡させられるように構成された支持部材２０２と、支持部材２０２から延出し、ホストモジュール１０４と機械的に連絡させられるように構成されたフィンガー２０４と、を含み得る。フィンガー２０４は、支持部材２０２と連続していてよく、または、支持部材２０２に対する出っ張り（jog）を画定し得る。フィンガー２０４は、ラッチ２００が係合位置にあるとき、ホストモジュール１０４に固定されるように構成され、第２の機械的干渉を定めることができる。例えば、フィンガー２０４は、ラッチ２００が係合位置にあるとき、第２の電気コネクタ１５４に固定されるように構成され、第２の機械的干渉を定めることができる。一実施例では、ラッチ２００は、モジュールハウジング１４６によって旋回可能に支持され、第１の機械的干渉を定める。例えば、ラッチ２００は、モジュールハウジング１４６に旋回可能に取り付けられ得る。具体的には、支持部材２０２は、モジュールハウジング１４６によって旋回可能に支持され、例えば、これに取り付けられ得る。あるいは、ラッチ２００は、第１の機械的干渉を定めるように、モジュール１４６とモノリシックであってよい。
【００７４】
相互接続モジュール１０２がホストモジュール１０４の少なくとも１つの電気コネクタと嵌合されると、ラッチ２００は、係合位置（図４Ｃ〜図４Ｄ）と係合解除位置（図４Ｅ）との間を移動可能となり得る。具体的には、ラッチ２００は、係合解除位置と係合位置との間を、旋回軸を中心として旋回可能であってよい。旋回軸は、横断方向Ｔに沿って向きを定められてよい。よって、旋回軸は、それぞれが長さ方向Ｌおよび横方向Ａによって定められるそれぞれの平面に沿って向きを定められた、ホスト基板１１８およびモジュール基板１１５ｂの両方に垂直に向けられ得る。例えば、ラッチ２００は、ラッチ２００を係合解除位置から係合位置まで移動させるために旋回軸を中心として第１の方向に、またラッチ２００を係合位置から係合解除位置まで移動させるために旋回軸を中心として第１の方向とは反対の第２の方向に、旋回可能であってよい。図１１Ａに示すように、旋回軸は、第１の電気コネクタ１５２から後方向に離間していてよい。旋回軸は、さらに、第２の電気コネクタ１５４から後方向に離間していてよい。少なくとも１つのフィンガー２０４は、ラッチ２００が係合位置にあるとき、横方向Ａに沿って支持部材２０２から内側に延びることができる。例えば、少なくとも１つのフィンガー２０４は、横方向Ａに沿って第２の電気コネクタ１５４に向かって内側に延びる、かかり２０５を含み得る。よって、フィンガー２０４は、長さ方向Ｌおよび横方向Ａを含む平面内に位置する方向に沿って、支持部材２０２から延びることができる。
【００７５】
ラッチ２００が係合位置にあるとき、第１の機械的干渉が、ラッチ２００と相互接続モジュール１０２との間に定められ、これは、ラッチ２００に対する後方向への相互接続モジュール１０２の後方移動を制限する。第１の機械的干渉は、相互接続モジュール１０２へのラッチ２００の旋回可能な取り付けによって定められ得る。例えば、第１の機械的干渉は、ラッチ２００をモジュールハウジング１４６に旋回可能に取り付けることによって定められ得る。
【００７６】
さらに、ラッチ２００が係合位置にあるとき、第２の機械的干渉がフィンガー２０４とホストモジュール１０４との間に定められ、これは、ホストモジュール１０４の少なくとも１つの電気コネクタに対するラッチ２００の後方移動を制限する。第２の機械的干渉は、バックアウト防止ラッチ２００とホストモジュール１０４との間の当接を含み得る。例えば、第２の機械的干渉は、フィンガー２０４とホストモジュール１０４との間の当接を含み得る。一実施例では、第２の機械的干渉は、フィンガー２０４と第２の電気コネクタ１５４との間の当接を含み得る。特に、第２の機械的干渉は、かかり２０５と第２の電気コネクタ１５４との間の当接によって定められ得る。
【００７７】
後方移動が制限されると、相互接続モジュール１０２が、相互接続モジュール１０２をホストモジュール１０４の少なくとも１つの電気コネクタから分離するのに十分であろう距離だけ、ホストモジュール１０４の少なくとも１つの電気コネクタに対して後方向に移動するのを防ぐことができる。例えば、第１および第２の機械的干渉は、バックアウト防止ラッチ２００に対する相互接続モジュール１０２の後方移動、およびホストモジュール１０４の少なくとも１つの電気コネクタに対するラッチ２００の後方移動をそれぞれ実質的に防ぐことができる。ラッチ２００が係合解除位置にあるとき、第２の機械的干渉が除去され、相互接続モジュール１０２は、相互接続モジュール１０２をホストモジュール１０４の少なくとも１つの電気コネクタから分離するように十分な距離だけ、ホストモジュール１０４の少なくとも１つの電気コネクタに対して後方向に移動可能となる。
【００７８】
支持部材２０２は、相互接続モジュール１０２に旋回可能に取り付けられた旋回部材２０６を含み得る。具体的には、旋回部材２０６は、モジュールハウジング１４６に旋回可能に取り付けられ得る。ラッチ２００は、横断方向Ｔに沿って旋回部材２０６を通って延び、それぞれの旋回ピン２０８を受容するようなサイズである、旋回アパーチャ２０７を含み得る。旋回ピン２０８は、ラッチ２００の旋回軸を定めることができる。例えば、旋回部材２０６は、旋回ピン２０８に摩擦嵌めされ得る。一実施例では、旋回ピン２０８は、相互接続モジュール１０２に回転可能に固定され得る。例えば、旋回ピン２０８は、モジュールハウジング１４６に回転可能に固定され得る。よって、ラッチ２００は、旋回ピン２０８を中心として旋回可能であってよい。具体的には、支持壁２１０は、旋回ピン２０８を中心として旋回可能であってよい。あるいは、ラッチ２００は、旋回ピン２０８に回転可能に固定され得る。よって、旋回ピン２０８は、その長軸を中心として相互接続モジュール１０２に対して回転可能であってよい。例えば、旋回ピン２０８は、その長軸を中心としてモジュールハウジング１４６に対して回転可能であってよい。一実施例では、ラッチ２００は、旋回ピン２０８とモノリシックであってよい。あるいは、ラッチ２００は、任意の所望の方法で旋回ピン２０８に固定され得る。
【００７９】
支持壁２１０は、ハンドル部分２０１と、取り付け部分２１３と、を含み得る。フィンガー２０４は、横方向Ａに沿って、取り付け部分２１３から内側に延び得る。取り付け部分２１３は、ラッチ２００がモジュールハウジング１４６に旋回可能に取り付けられると、ハンドル部分２０１から前方向に離間し得る。旋回アパーチャ２０７は、長さ方向Ｌに関してハンドル部分２０１と取り付け部分２１３との間に配され得る。ハンドル部分２０１は、支持部材２０２の後端部に配され得る。旋回アパーチャ２０７は、支持部材２０２をモジュールハウジング１４６に旋回可能に取り付けるよう、モジュールハウジング１４６によって支持された旋回ピン２０８のそれぞれを受容するようなサイズであってよい。よって、旋回ピン２０８は、その長軸に沿って旋回軸を定めることができる。旋回軸は、横断方向Ｔに沿って向きを定められてよい。旋回部材２０６は旋回ピン２０８を所望のとおりに含み得ることを認識されたい。さらに、旋回ピン２０８、および本明細書に記載するその他の旋回ピンは、モジュールハウジング１４６のアパーチャ内に配され得るか、または、所望のとおりにモジュールハウジング１４６とモノリシックであってよいことを認識されたい。
【００８０】
ラッチ２００は、バックアウト防止ラッチ２００が係合位置にあるときに支持部材２０２が旋回軸から前方向および後方向の両方に延びるように、モジュールハウジング１４６に装着され得る。具体的には、ハンドル部分２０１は、旋回軸から後方向に延びてよく、取り付け部分２１３は、旋回軸から前方向に延びてよい。よって、旋回軸は、取り付け部分２１３から後方向に離間し得る。ハンドル部分２０１は、ラッチ２００を係合位置から係合解除位置まで移動させる係合解除力を受け取るように構成され得る。
【００８１】
ラッチ２００は、ラッチ２００を係合位置に向かって付勢する付勢力を加えるように構成された、少なくとも１つの付勢部材２１７をさらに含み得る。一実施例では、付勢部材２１７は、ハンドル部分２０１から延びてよく、付勢力を提供するよう、相互接続モジュール１０２に当接するように構成され得る。具体的には、付勢部材２１７は、ハンドル部分２０１から内側に、横方向Ａに沿ってモジュールハウジング１４６に向かって延びることができる。付勢部材２１７は、付勢力を提供するようにモジュールハウジング１４６の横方向側面に当接するように構成され得る。付勢部材２１７は、支持部材２０２から延びる弾性ばねアーム２０９によって画定され得る。具体的には、ばねアーム２０９は、横方向Ａに沿って支持部材２０２から離れて延びるにつれて後方向に延びる。よって、ばねアーム２０９は支持部材２０２から長さ方向Ｌに沿ってハンドル部分２０１に向かって延び得ると言える。ばねアーム２１９は平坦であってよい。あるいは、ばねアーム２１９は、支持部材２０２から延びるにつれて、横方向Ａに沿って湾曲される。ばねアーム２１９は、ラッチ２００が係合位置にあるとき、モジュールハウジング１４６に当接するように構成されている。旋回軸は、付勢部材２１７から前方向に離間していてよい。フィンガー２０４もまた、付勢部材２１７および旋回軸から前方向に離間していてよい。したがって、旋回軸は、長さ方向Ｌに関してフィンガー２０４と付勢部材２１７との間に配され得る。
【００８２】
以下の説明から認識されるように、係合解除力は、ラッチ２００を係合位置から係合解除位置まで作動させるよう、付勢力に対抗してフィンガー２０４をホストモジュール１０４から遠ざけるように構成されている。例えば、横方向への内向き係合解除力は、旋回軸から後方に離間した位置においてラッチ２００のハンドル部分２０１に加えられ、それによって、付勢力に対抗してラッチ２００を係合位置から係合解除位置まで移動させることができる。係合解除力は、モジュールハウジング１４６に向かってハンドル部分２０１に加えられ得る。さらに代わりに、ラッチ２００は、横方向Ａに沿ってモジュールハウジング１４６から離れる外向きの力が、旋回軸から前方向に離間した位置においてラッチ２００に加えられ得るように構成され、それによって、ラッチ２００を係合位置から係合解除位置まで移動させ得る。
【００８３】
相互接続システム１００は、相互接続モジュール１０２の横方向に相対する側面にそれぞれが取り付けられる一対のラッチ２００を含み得る。例えば、一対のラッチ２００はそれぞれ、相互接続ハウジング１４６の横方向に相対する側面に取り付けられ得る。よって、ラッチ２００は、互いに向かって押しつぶされて、ラッチ２００をそれらの係合位置から係合解除位置へと作動させることができる。具体的には、ハンドル部分２０１は、互いに向かって押しつぶされて、ラッチ２００をそれらの係合位置から係合解除位置へと作動させることができる。ラッチ２００は、横方向に沿って互いと整列され得る。
【００８４】
図２Ａ〜図２Ｍに関して前述したように、またここで図４Ｆ〜図４Ｇも参照すると、相互接続システム１００、特にホストモジュール１０４は、少なくとも１つの固定部材１８３を含むことができる。少なくとも１つの固定部材１８３は、ラッチが係合位置にあるときにラッチ２００に係合するように構成されている。例えば、第２の電気コネクタ１５４は、少なくとも１つの固定部材１８３を含み得る。固定部材１８３は、モジュール基板１１５ｂを第２の電気コネクタ１５４の電気接点に接して保持するようにさらに構成され得る。固定部材１８３は、横断方向Ｔに沿った分離に関して、モジュール基板１１５ｂを第２の電気コネクタ１５４に固定するように構成され得る。
【００８５】
固定部材１８３は、第２のコネクタハウジング１５３によって支持され得る。例えば、固定部材１８３は、第２のコネクタハウジング１５３に取り付けられ得る。代わりに、固定部材１８３は、第２のコネクタハウジング１５３とモノリシックであってよい。この点について、固定部材１８３は、第２のコネクタハウジング１５３と同じ材料で、または、第２のコネクタハウジング１５３とは異なる材料で、作られ得ることを認識されたい。例えば、固定部材１８３は、プラスチックで作られてよい。代わりに、またはさらに、固定部材１８３は、金属で作られてよい。一実施例では、相互接続モジュール１０２は、横方向Ａに沿って互いから離間した位置でコネクタハウジング１５３によって支持された第１および第２の固定部材１８３を含み得る。例えば、第１および第２の固定部材１８３は、コネクタハウジング１５３の横方向に相対する端部によって支持され得る。よって、第１および第２の固定部材１８３は、横方向Ａに沿って互いと整列され得る。
【００８６】
前述したように、固定部材１８３は、基部５００と、横断方向Ｔに沿って基部５００から上に延びる固定壁５０２と、を含む。固定壁５０２は、前方表面５０４を画定する。前方表面５０４は前方向を向いていてよい。固定部材１８３は、基板保持アーム５０６として構成され得る基板保持部材をさらに含み得る。基板保持アーム５０６は、横断方向Ｔに沿ったモジュール基板１１５ｂの厚さに少なくとも等しい距離だけ、横断方向Ｔに沿って基部５００から離間している。よって、固定部材１８３は、モジュール基板１１５ｂの一部を受容するようなサイズの基板受容間隙５０８を画定し得る。基板受容間隙５０８は、横断方向Ｔに沿って保持アーム５０６と基部５００との間に画定され得る。基板受容間隙５０８は、後方向に開いており、モジュール基板１１５ｂは、前方向に間隙５０８に挿入され得る。保持アーム５０６は、後方向に沿って固定壁５０２から延びることができる。保持アーム５０６は、モジュール基板１１５ｂを間隙５０８内へとガイドするように構成された、斜めの導入表面５１４（図４Ｇを参照）を画定し得る。斜めの導入表面５１４は、固定壁５０２に向かって前方向に延びるにつれて、基部５００に向かって勾配がついている。固定部材１８３は、モジュール基板１１５の前方移動を制限することができる。例えば、モジュール基板１１５ｂが間隙５０８内に受容されると、モジュール基板１１５ｂは、モジュール基板１１５ｂの前方移動を妨げるように、固定壁５０２の後方表面５０５に当接することができる。
【００８７】
保持アーム５０６は、内側コーナーを画定するように固定壁５０２から延びることができる。いくつかの実施例では、固定壁５０２と保持アーム５０６との間の内側コーナーは、ノッチ５０９を画定することができる。ノッチ５０９は、後方向に沿って間隙５０８へと開いていてよい。ノッチ１５９は、モジュール基板１１５ｂが間隙５０８内に受容されるとモジュール基板１１５ｂの上方コーナーを受容するように構成され得る。ノッチ５０９は、モジュール基板１１５ｂの上方コーナーと固定部材１８３の内側コーナーとの間の干渉を防止するように、モジュール基板１１５ｂの上方コーナーを受容するようなサイズにすることができ、それによって、基板の縁部が固定壁５０２の後方表面５０５に当接することを可能にする。固定壁５０２は、内側コーナーを画定するように基部５００から延びることができる。いくつかの実施例では、基部５００と固定壁５０２との間の内側コーナーは、ノッチ（不図示）を画定することができる。ノッチは、ノッチ５０９と同様とすることができ、モジュール基板１１５ｂの下方コーナーと固定部材１８３の内側コーナーとの間の干渉を防止するように、モジュール基板１１５ｂの下方コーナーを受容するようなサイズにすることができ、それによって、モジュール基板１１５ｂの前端部１１９ａが固定壁５０２の後方表面５０５に当接することを可能にする。
【００８８】
固定部材１８３は、第２のコネクタハウジング１５３に取り付けられるように構成され得る。例えば、固定部材１８３は、固定開口部５１０を画定することができ、これは、固定部材１８３を第２のコネクタハウジング１５３に固定するように、第２のコネクタハウジング１５３の突出部５１２を受容するようなサイズである。固定開口部５１０は、基部５００によって画定されてよく、横方向Ａに沿って基部５００内へ、または基部５００を通って延びることができる。突出部５１２は横方向Ａに延出することができる。突出部５１２は、固定開口部５１０に圧入されるようなサイズであってよい。突出部５１２および固定開口部５１０はそれぞれ、非円形の形状を定め、固定部材１８３が横方向Ａに沿って向きを定められた軸を中心として第２のコネクタハウジング１５３に対して回転するのを防ぐことができる。代わりに、またはさらに、固定部材１８３は、コネクタハウジング１５３の受容アパーチャ内へ横方向Ａに沿って延びる１つ以上の突出部を含み得る。よって、突出部は、所望のとおりに円形または非円形の形状であってよい。いくつかの実施例では、図４Ｆに示すように、固定部材１８３が第２のコネクタハウジング１５３に取り付けられると、基部５００の上方表面は、横断方向Ｔに関して第２のコネクタハウジング１５３の上方表面から下方にオフセットされ得る。よって、モジュール基板１１５ｂが固定部材１８３の間隙５０８に受容され、モジュール基板１１５ｂの下方表面が第２のコネクタハウジング１５３の上方表面に当接すると、モジュール基板１１５ｂの下方表面は基部５００の上方表面から離間する。したがって、間隙５０８は、モジュール基板１１５ｂの下方表面と基部５００の上方表面との間に空間を画定するように、モジュール基板１１５ｂの高さよりも大きい、横断方向に沿った高さを定め得る。
【００８９】
コネクタ中心線ＣＬは、横方向Ａに沿って向きを定められてよく、第２の電気コネクタ１５４を、長さ方向Ｌに沿って等しい半分に分割することができる。一実施例では、前方表面５０４および列１５６のうちの第１の列は、列１５６のうちの第２の列に対してコネクタ中心線ＣＬの同じ側に配され得る。列１５６のうちの第１の列は、長さ方向Ｌに対してコネクタ中心線ＣＬと前方表面５０４との間に配され得る。保持アーム５０６は、固定壁５０２から自由端部まで延びていてよく、この自由端部は、列１５６のうちの第２の列が、その自由端部とコネクタ中心線ＣＬとの間に配されるように配されており、列１５６のうちの第２の列は、接触位置１５８が圧迫されていないときに接触位置１５８によって定められる。基部５００は前端部を画定し、前端部は、列１５６のうちの第１の列が基部５００の前端部と中心線ＣＬとの間に配されるように配されている。
【００９０】
次に図４Ｈを参照すると、モジュール基板１１５ｂは、横方向Ａに沿って互いから離間している、相対する第１の横方向側面１１７ａおよび第２の横方向側面１１７ｂを画定する。モジュール基板１１５ｂは、第１の横方向側面１１７ａおよび第２の横方向側面１１７ｂそれぞれの中に延びる第１のノッチ１２５ａおよび第２のノッチ１２５ｂをそれぞれ画定する。ノッチ１２５ａおよび１２５ｂは、モジュール基板１１５ｂが第１の電気コネクタ５２および第２の電気コネクタ５４それぞれと嵌合されるように整列したときに、基板保持アーム５０６が横断方向Ｔに沿ってそれらのノッチを通過することができるように位置づけられ、サイズ決めされている。例えば、ノッチ１２５ａおよび１２５ｂは、保持アーム５０６の長さより長い、長さ方向Ｌに沿った長さを有し得る。モジュール基板１１５ｂは、固定部材１８３の基板受容間隙５０８に受容されるように構成された、第１の保持領域１２７ａおよび第２の保持領域１２７ｂをさらに画定し得る。第１の保持領域１２７ａおよび第２の保持領域１２７ｂは、第１のノッチ１２５ａおよび第２のノッチ１２５ｂそれぞれから、後方向に延びる。さらに、第１の保持領域１２７ａおよび第２の保持領域１２７ｂは、長さ方向Ｌに沿って、第１のノッチ１２５ａおよび第２のノッチ１２５ｂとそれぞれ整列され得る。よって、ノッチ１２５ａ〜１２５ｂは、長さ方向に関して、保持領域１２７ａ〜１２７ｂと前端部１１９ａにおける電気接触パッドとの間に配される。前端部１１９ａにおける電気接触パッドは、第１の電気コネクタ１５２の電気接点と嵌合するように構成されている。
【００９１】
次に図４Ｉを参照すると、動作中、相互接続モジュール１０２は、第１の電気コネクタ１５２および第２の電気コネクタ１５４と嵌合されるよう、整列されるように構成される。具体的には、モジュール基板１１５ｂは、少なくとも１つのノッチが横断方向Ｔに沿って、対応する固定部材１８３の保持アーム５０６と整列されるように、位置づけられる。よって、少なくとも１つのノッチと整列される保持領域は、保持アーム５０６に対して後方向にオフセットしている。一実施例では、第１のノッチ１２５ａおよび第２のノッチ１２５ｂは、それぞれ、第１および第２の固定部材１８３の保持アーム５０６と、横断方向Ｔに沿って整列している。よって、長さ方向Ｌに沿って対応するノッチ１２５ａおよび１２５ｂとそれぞれ整列する保持領域１２７ａおよび１２７ｂは、保持アーム５０６に対して後方向にオフセットされる。
【００９２】
モジュール基板１１５ｂは次に、図４Ｉに示すように、モジュール基板１１５ｂが長さ方向Ｌに沿って固定部材１８３の基板受容間隙５０８と整列するまで、第２の電気コネクタ１５４に向かって、よってホスト基板１１８に向かって、横断方向Ｔに沿って下に並進運動する。具体的には、保持領域１２７ａおよび１２７ｂは、長さ方向Ｌに沿って固定部材１８３の基板受容間隙５０８と整列する。例えば、保持領域１２７ａおよび１２７ｂは、長さ方向Ｌに沿って斜めの導入表面５１４（図４Ｇを参照）と整列し得る。この位置では、モジュール基板１１５ｂの前端部１１９ａは、長さ方向に沿って、第１の電気コネクタ１５２のレセプタクルと整列する。図４Ｃ〜図４Ｄに示すように、モジュール基板１１５ｂは次に、モジュール基板１１５ｂが第１の電気コネクタ１５２および第２の電気コネクタ１５４と嵌合するまで、ホストモジュール１０４に対して前方向に並進運動する。さらに、モジュール基板１１５ｂが第１の電気コネクタ１５２および第２の電気コネクタ１５４と嵌合すると、モジュール基板１１５ｂの保持領域１２７ａおよび１２７ｂが、固定部材１８３の基板受容間隙５０８に受容される。
【００９３】
前述したように、電気接点１５５は、モジュール基板１１５ｂが特に接触位置１５８において、電気接点１５５と接触させられたときに、下にあるホスト基板１１８に向かって圧迫されるように構成される。よって、電気接点は、横断方向に沿って、第１の位置から圧迫位置まで圧迫される。基板保持アーム５０６は、電気接点１５５が第１の位置にあるときに横断方向Ｔに沿ってある距離だけ接触位置１５８からオフセットし得る。この距離は、モジュール基板１１５ｂの厚さより小さい。よって、モジュール基板１１５ｂが基板受容間隙５０８に挿入されると、固定部材１８３は、電気接点１５５を圧迫位置に保持する位置に、モジュール基板１１５ｂを維持することができる。したがって、基板保持アーム５０６は、横断方向Ｔにおいて電気接点１５５に抗してモジュール基板１１５ｂに圧迫力を加えるように構成された圧迫部材と呼ぶことができる。この点について、固定部材１８３は、モジュール基板１１５ｂが横断方向Ｔに沿って電気接点１５５から分離されるのを防ぐことができる。
【００９４】
引き続き図４Ｉを参照すると、モジュール基板１１５ｂが、前方向に第１の電気コネクタ１５２および第２の電気コネクタ１５４と嵌合するように整列されると、ラッチ２００のかかり２０５（図２Ｂ参照）は、長さ方向Ｌに沿って固定部材１８３と整列され得る。例えば、かかり２０５は、長さ方向に沿って基板保持アーム２０６と整列し得る。したがって、ここで図４Ｃ〜図４Ｄも参照すると、モジュールハウジング１１５ｂが前方向に並進運動すると、かかり２０５は、固定部材１８３、特に保持アーム２０６を乗り越えることができ、それによって、ラッチ２００は、モジュールハウジング１４６に対して圧迫するばねアーム２０９の付勢力に抗して第２の方向に旋回軸を中心として旋回する。モジュール基板１１５ｂが第１の電気コネクタ１５２および第２の電気コネクタ１５４と嵌合されると、かかり２０５は前方表面５０４を越えて並進運動することができ、それによってばねアーム２０９の付勢力がラッチ２００を第１の方向に旋回させる。ラッチ２００が第１の方向に旋回すると、かかり２０５は、モジュールハウジングに向かって横方向内側に、前方表面２０５との干渉位置に付勢される。具体的には、かかり２０５は、長さ方向Ｌに沿って前方表面と整列し得る。例えば、かかり２０５、ひいてはフィンガー２０４、ひいてはラッチ２００は、前方表面２０５に当接することができる。かかり２０５が前方表面５０４と長さ方向に整列または当接しているとき、相互接続モジュール１０２は、ホストモジュール１０４から相互接続モジュール１０２を分離させるのに十分な距離だけホストモジュール１０４に対して後方向に並進運動することができない。よって、かかり２０５（よってフィンガー２０４）および前方表面５０４が、ラッチ２００を第２の電気コネクタ１５４に取り付けるように係合するよう構成された、それぞれの相補的な係合部材を画定することを認識されたい。さらに、ラッチ２００の係合部材は、相互接続モジュール１０２をホストモジュール１０４に取り付けるよう、相補的な係合部材と嵌合するように構成されると言える。
【００９５】
代替的な実施形態では、固定部材１８３は、突出部を画定してよく、ラッチ２００は、ラッチ２００が係合位置にあるときに固定部材の突出部に係合する前方表面を画定し得る。よって、相補的な係合部材は、固定部材１８３の突出部およびラッチ２００の前方表面によって画定され得る。したがって、ラッチ２００および固定部材１８３のうちの一方が突出部を画定し、ラッチ２００および固定部材１８３のうちのもう一方が、係合位置においてラッチ２００を第２の電気コネクタ１５４に取り外し可能に固定するように突出部に当接するようサイズが決められ位置づけられた前方表面を画定すると言える。
【００９６】
図４Ｅに示すように、ラッチ１６０は、係合位置から係合解除位置に移動することができる。ラッチ２００が相補的な係合部材から係合解除されると、相互接続モジュール１０２はホストモジュール１０４から除去され得る。特に、ラッチ１６０は、ラッチ２００と固定部材１８３、特に固定壁５０２との間の第２の干渉を除去するように、第２の方向に旋回軸を中心として旋回するように構成される。よって、ラッチ１６０が係合解除位置にあるとき、ラッチ２００と固定部材１８３との間の干渉は、相互接続モジュール１０２を第１の電気コネクタ１５２および第２の電気コネクタ１５４のうちの少なくとも一方または両方から分離するように十分な距離だけ、相互接続モジュール１０２がホストモジュール１０４に対して後方向に並進運動するのを妨げない。
【００９７】
次に図４Ｊ〜図４Ｋを参照すると、図２Ａ〜図２Ｍに関して前述したように、相互接続モジュール１０２は、モジュールハウジング１４６に取り付け可能なヒートシンク１２２を含むことができる。相互接続モジュール１０２は、ヒートシンク１２２とモジュールハウジング１４６との間の熱伝達を促進するために、ヒートシンク１２２とモジュールハウジング１４６との間に、熱伝導性界面材料および熱伝導性接着剤またはエポキシのうちの少なくとも１つをオプションとして含むことができる。界面材料の例としては、Ｆｕｊｉｐｏｌｙが製造するＳａｒｃｏｎＸＲ−ｍなどのシート材料が挙げられる（これに限定されない）。接着剤またはエポキシの例には、Ｌｏｒｄ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎが製造するＴｈｅｒｍｏｓｅｔ  ＭＴ−１２５が含まれる（これに限定されない）。あるいは、ヒートシンク２２２は、モジュールハウジング１４６とモノリシックであってよい。ラッチ２００は、代わりにヒートシンク２２０に旋回可能に取り付けることができ、ラッチ１６０およびヒートシンク１２２が第１の機械的干渉を定めることを認識されたい。ヒートシンク１２２は、熱を放散させるように構成された複数のフィン１２３を含む。一実施例では、フィン１２３は、横方向Ａに沿って互いから離間し得る。ヒートシンク１２２は、フィン１２３内へと延びる複数の凹部１２４など、少なくとも１つの凹部１２４をさらに含み得る。少なくとも１つの凹部１２４は、横断方向Ｔに沿って、モジュールハウジング１４６に向かって、フィン１２３の中へと延びることができる。少なくとも１つの凹部１２４は、横方向Ａに沿ってフィン１２３を通って延びることができる。相互接続モジュール１０２は、対応する少なくとも１つ以上の固定バンド（one more securement bands）１２８を含み得、これは、対応する凹部１２４の中に挿入され、モジュールハウジング１４６に取り付けられ、それによってヒートシンク１２２をモジュールハウジング１４６に取り付けるように構成されている。
【００９８】
ラッチ２００は、モジュールハウジング１４６に旋回可能に取り付けられているので、ヒートシンク１２２は、凹部１２４のいずれも、図２Ａ〜図２Ｍに関して前述した方法でラッチを受容するように構成されないように構成され得る。よって、凹部１２４はそれぞれ、ヒートシンク１２２をモジュールハウジング１４６に固定するバンド１２８のみを受容するように構成され得る。ヒートシンク１２２は、モジュール基板１１５ｂが第１の電気コネクタ１５２および第２の電気コネクタ１５４と嵌合された後で、モジュールハウジング１４６に取り付けられ得ることを認識されたい。あるいは、ヒートシンク１２２は、モジュール基板１１５ｂを第１の電気コネクタ１５２および第２の電気コネクタ１５４と嵌合させる前に、モジュールハウジング１４６に取り付けられ得る。
【００９９】
相互接続システム１００は、第１および第２のラッチ２００など、任意の数のラッチ２００を所望のとおりに含み得ることを認識されたい。ラッチ２００は、横方向Ａに沿って互いから離間し得る。具体的には、ラッチ２００は、それぞれの旋回軸が横方向Ａに沿って互いと整列するように位置づけられ得る。さらに、フィンガー２０４は、互いから離間し、かつ横方向Ａに沿って互いと整列し得る。したがって、フィンガー２０４は、ラッチ２００が係合解除位置から係合位置まで移動すると、互いに向かって移動し得る。同様に、フィンガー２０４は、ラッチ２００が係合位置から係合解除位置まで移動するにつれて、互いから離れて、またそれぞれの突出部１９３から離れて移動することができる。さらになお、付勢部材２１７は、横方向Ａに沿って互いに整列され得る。相互接続システム１００は、第１および第２のラッチ２００と、第１および第２の固定部材１８８と、を含むラッチシステムを含むと言えることを認識されたい。よって、図２Ａ〜図２Ｍに示す実施形態、および図４Ａ〜図４Ｍに示す実施形態の両方で、少なくとも１つのラッチは、ラッチが係合位置にあるときに第２の機械的干渉を定めるように固定部材１８３と係合するようにそれぞれが構成された一対のフィンガーを画定することができる。フィンガーは、横方向Ａに沿って互いと整列され得る。
【０１００】
ここで図４Ｌも参照すると、図２Ａ〜図２Ｍに関して前述したように、第２のコネクタハウジング１５３および固定部材１８３を含む第２の電気コネクタ１５４は、ホスト基板１１８に装着されるように構成される。例えば、第２のコネクタハウジング１５３は、横断方向Ｔに沿って下に延びる少なくとも１つの装着突出部１６３を含み得る。一実施例では、第２のコネクタハウジング１５３は、横断方向に沿って下に延びる複数の装着突出部１６３を含み得る。例えば、第２のコネクタハウジング１５３は、第１および第２の装着突出部１６３を含み得る。第１および第２の装着突出部１６３は、横方向Ａに沿って向きを定められ、かつ第２の電気コネクタ１５４を等しい長さ方向の半分に二分するコネクタ中心線ＣＬに関して、同じ方向に離間され得る。代わりに、第１および第２の装着突出部１６３は、中心線ＣＬの両側に配され得る。さらに代わりに、第１および第２の装着突出部１６３は、中心線ＣＬ上に配され得る。装着突出部１６３は、所望のとおりに、円形、非円形、または任意の適切な代替形状であってよい。さらに、装着突出部１６３は、互いに同じサイズおよび形状を定めることができ、または互いに異なるサイズもしくは形状を有することができる。第１および第２の装着突出部１６３は、横方向Ａに沿って互いと整列され得る。電気接点１５５の装着端部は、長さ方向Ｌに関して装着突出部１６３と中心線ＣＬとの間に配され得る装着端部列１５７において整列され得る。あるいは、装着突出部１６３は、長さ方向Ｌに関して装着端部列１５７と中心線ＣＬとの間に配され得る。
【０１０１】
固定部材１８３はまた、横断方向Ｔに沿って下に延びる少なくとも１つの装着突出部１６５を含み得る。一実施例では、固定部材１８３は、横断方向Ｔに沿って下に延びる複数の装着突出部１６５を含み得る。装着突出部１６５は、横断方向Ｔに沿って基部５００から下に延びることができる。固定部材１８３は、第１の対１６５ａおよび第２の対１６５ｂの装着突出部１６５を含むように組み合わせることができる。第１の対１６５ａおよび第２の対１６５ｂは、中心線ＣＬの両側に配置され得る。例えば、第１の対１６５ａおよび第２の対１６５ｂは、中心線ＣＬから等距離に離間され得る。代わりに、第１の対１６５ａおよび第２の対１６５ｂは、中心線ＣＬから異なる距離で離間され得る。第１の対１６５ａの装着突出部１６５は、横方向Ａに沿って互いと整列され得る。同様に、第２の対１６５ｂの装着突出部１６５は、横方向Ａに沿って互いと整列し得る。代わりに、第１の対１６５ａおよび第２の対１６５ｂの装着突出部１６５は、中心線ＣＬの同じ側に配置され得る。さらに代わりに、第１の対１６５ａおよび第２の対１６５ｂのうちの一方または両方が、中心線ＣＬ上に位置してもよい。装着突出部１６５は、所望のとおりに、円形、非円形、または任意の適切な代替形状であってよい。装着端部列１５７は、長さ方向Ｌに関して装着突出部１６５と中心線ＣＬとの間に配され得る。あるいは、装着突出部１６３は、長さ方向Ｌに関して装着端部列１５７と中心線ＣＬとの間に配され得る。
【０１０２】
装着突出部１６３および１６５は、互いに同じサイズおよび形状を定めることができ、または互いに異なるサイズもしくは形状を有することができる。さらに、固定部材１８３の装着突出部１６５は、コネクタハウジング１５３の装着突出部１６３の断面寸法とは異なる断面寸法を定めることができる。断面寸法は、横方向Ａおよび長さ方向Ｌによって定められる平面に沿って測定される。一実施例では、装着突出部１６５の断面寸法は、装着突出部１６３の断面寸法よりも大きくてよい。代わりに、装着突出部１６３の断面寸法は、装着突出部１６５の断面寸法よりも大きくてもよい。さらに代わりに、装着突出部１６５の断面寸法は、装着突出部１６３の断面寸法と等しくてもよい。
【０１０３】
一実施例では、装着突出部１６３は、中心線ＣＬの、第１の対１６５ａの装着突出部１６５と同じ側にあり、中心線ＣＬの、第２の対１６５ｂの装着突出部とは反対の側にある。装着突出部１６３および１６５は、横断方向Ｔに沿って向きを定められた幾何学的横断方向中心線を画定することができる。装着突出部１６３の横断方向中心線は、第１の対１６５ａの装着突出部１６５の中心線に対して中心線ＣＬに向かってオフセットされ得る。代わりに、第１の対１６５ａの装着突出部１６５の横断方向中心線は、装着突出部１６３の中心線に対して中心線ＣＬに向かってオフセットされ得る。さらに代わりに、第１の対１６５ａの装着突出部１６５の横断方向中心線は、中心線ＣＬから、装着突出部１６３の中心線と等距離に離間され得る。装着突出部１６３および１６５は、第２の電気コネクタ１５４のフットプリントを画定すると言うことができる。
【０１０４】
この点に関して、装着突出部１６３の中心は、長さ方向Ｌに沿って中心線に対するより、第１の対１６５ａの装着突出部１６５の中心に近づいて、間隔をあけていてよいことを認識されたい。例えば、装着突出部１６３の中心は、第１の対１６５ａの装着突出部１６５の中心から、長さ方向Ｌに沿って第１の距離だけ離間し、長さ方向に沿って第２の距離だけ中心線から離間することができる。第２の距離は、第１の距離の５倍超であってよい。例えば、第２の距離は、第１の距離の１０倍超である。装着突出部１６３は、横方向Ａに関して第１の対１６５ａの装着突出部１６５の間に配され得る。装着突出部のうちの第１の対１６５ａの装着突出部は、長さ方向に沿って、装着突出部１６５のうちの第２の対１６５ｂの装着突出部のうちそれぞれ異なるものと整列され得る。装着端部列１５７のうちの一方は、装着突出部１６３および第１の対１６５ａの装着突出部１６５のうちの少なくとも一方または両方が、長さ方向Ｌに関して装着端部列１５７のうちの一方と中心線ＣＬとの間に配されるように、配され得る。第２の対１６５ｂの装着突出部１６５は、長さ方向Ｌに関して、装着端部列１５７のうちの他方と中心線ＣＬとの間に配され得る。第１の電気コネクタ１５２は、同様に、ホスト基板１１８の対応する装着アパーチャによって受容されるように構成された複数の装着突出部を含むことができる。
【０１０５】
コネクタハウジング１５３の一対の装着突出部１６３は、第２の電気コネクタの第１の対の装着突出部と呼ぶことができる。固定部材１８３の第１の対の装着突出部１６５は、第２の電気コネクタ１５４の第２の対の装着突出部と呼ぶことができる。固定部材１８３の第２の対の装着突出部１６５は、第２の電気コネクタ１５４の第３の対の装着突出部と呼ぶことができる。一実施例では、第２の電気コネクタ１５４は、第１、第２、および第３の対の装着突出部以外に、電気コネクタをホスト基板１１８に固定するように構成された装着突出部を有さない。
【０１０６】
同様に、ここで図４Ｍを参照すると、図２Ａ〜図２Ｍに関して前述したように、ホスト基板１１８は、第２の電気コネクタ１５４のフットプリントに対応するフットプリントを画定することができる。具体的には、ホスト基板１１８は、第２の電気コネクタ１５４の装着突出部１６３および１６５を受容するように寸法決めされ、位置づけられた複数の装着アパーチャを画定することができる。一実施例では、装着アパーチャは、装着突出部１６３および１６５が装着アパーチャに挿入されて、電気接点１５５の装着端部がホスト基板の電気接触位置１７７のそれぞれと整列されるようなサイズにすることができる。代わりに、またはさらに、装着突出部１６３および１６５は、装着アパーチャに圧入されるか、または別様に装着アパーチャによって受容され得る。ホスト基板１１８は、第１の電気コネクタ１５２の装着突出部を受容するようなサイズおよび形状にされた複数の装着アパーチャをさらに画定することができる。第１の電気コネクタ１５２の装着突出部を受容するようなサイズおよび形状にされた装着アパーチャは、第２の電気コネクタ１５４の装着突出部１６３および１６５を受容するように寸法決めされ、位置づけられた装着アパーチャによって画定されるフットプリントの外側に配され得る。
【０１０７】
例えば、ホスト基板１１８は、横断方向Ｔに沿って、少なくともその中を、またはそれを通って延びる少なくとも１つの第１の装着アパーチャ１６９を含むことができる。一実施例では、ホスト基板１１８は、複数の第１の装着アパーチャ１６９を含み得る。例えば、ホスト基板１１８は、一対の第１の装着アパーチャ１６９を含むことができる。第１の装着アパーチャは、第２の電気コネクタ１５４の装着突出部１６３を受容するようにサイズ決めされ、構成されている。例えば、第２の電気コネクタ１５４の装着突出部１６３は、第１の装着アパーチャ１６９に圧入されるか、または別様に第１の装着アパーチャ１６９によって受容されるようなサイズにすることができる。ホスト基板１１８は、第２の電気コネクタ１５４の電気接点１５５の装着端部と物理的かつ電気的に接触するように配置されるように構成された電気接触位置１７７を含むことができる。例えば、電気接触位置１７７は、第２の電気コネクタ１５４に面するホスト基板１１８の上方表面における接触パッドとして構成され得る。
【０１０８】
接触位置１７７は、横方向Ａに沿って向きを定め、かつ長さ方向Ｌに沿って互いから離間された、それぞれの第１および第２の列１７９に沿って整列され、向きを定められ（aligned oriented）得る。装着アパーチャ１６９は、横方向Ａに沿って向きを定められ、かつ第１および第２の列１７９から等距離に離間された基板中心線ＣＬ１に関して、同じ方向に離間され得る。代わりに、第１および第２の装着アパーチャ１６９は、中心線ＣＬ１の両側に配され得る。さらに代わりに、第１および第２の装着アパーチャ１６９は、中心線ＣＬ１上に配され得る。装着アパーチャ１６９は、所望のとおりに、円形、非円形、または任意の適切な代替形状であってよい。さらに、装着アパーチャ１６９は、互いに同じサイズおよび形状を定めることができ、または互いに異なるサイズもしくは形状を有することができる。第１および第２の装着アパーチャ１６９は、横方向Ａに沿って互いと整列され得る。装着アパーチャ１６９は、長さ方向Ｌに関して列１７９と中心線ＣＬとの間に配され得る。あるいは、列１７９は、長さ方向Ｌに関して装着アパーチャ１６９と中心線ＣＬとの間に配され得る。
【０１０９】
ホスト基板１１８はまた、横断方向Ｔに沿って、少なくともその中を、またはそれを通って、延びる、少なくとも１つの第２の装着アパーチャ１７１を含み得る。一実施例では、ホスト基板１１８は、複数の第２の装着アパーチャ１７１を含み得る。第２の装着アパーチャ１７１は、固定部材１８３の装着突出部１６５を受容するようにサイズ決めされ、構成されている。例えば、固定部材１８３の装着突出部１６５は、第２の装着アパーチャ１７１に圧入されるか、または別様に第２の装着アパーチャ１７１によって受容されるようなサイズにすることができる。例えば、ホスト基板１１８は、第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂの第２の装着アパーチャ１７１を含み得る。第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂは、中心線ＣＬ１の両側に配され得る。例えば、第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂは、中心線ＣＬ１から等距離に離間され得る。代わりに、第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂは、中心線ＣＬから異なる距離で離間され得る。第１の対１７１ａの装着アパーチャ１７１は、横方向Ａに沿って互いと整列され得る。同様に、第２の対１７１ｂの装着アパーチャ１７１は、横方向Ａに沿って互いと整列し得る。代わりに、第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂの装着アパーチャ１７１は、中心線ＣＬの同じ側に配置され得る。さらに代わりに、第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂのうちの一方または両方が、中心線ＣＬ上に位置してもよい。装着アパーチャ１７１は、所望のとおりに、円形、非円形、または任意の適切な代替形状であってよい。装着アパーチャ１７１は、長さ方向Ｌに関して列１７９と中心線ＣＬ１との間に配され得る。あるいは、列１７９は、長さ方向Ｌに関して装着アパーチャ１７１と中心線ＣＬ１との間に配され得る。
【０１１０】
装着アパーチャ１６９および１７１は、互いに同じサイズおよび形状を定めることができ、または互いに異なるサイズもしくは形状を有することができる。さらに、装着アパーチャ１６９は、装着アパーチャ１７１の断面寸法とは異なる断面寸法を定めることができる。断面寸法は、横方向Ａおよび長さ方向Ｌによって定められる平面に沿って測定される。一実施例では、装着アパーチャ１６９の断面寸法は、装着アパーチャ１７１の断面寸法よりも大きくてよい。代わりに、装着アパーチャ１７１の断面寸法は、装着アパーチャ１６９の断面寸法よりも大きくてもよい。さらに代わりに、装着アパーチャ１６９の断面寸法は、装着アパーチャ１７１の断面寸法と等しくてもよい。
【０１１１】
一実施例では、装着アパーチャ１６９は、中心線ＣＬ１の、第１の対１７１ａの装着アパーチャ１７１と同じ側にあり、中心線ＣＬ１の、第２の対１７１ｂの装着アパーチャ１７１とは反対の側にある。装着アパーチャ１６９および１７１は、横断方向Ｔに沿って向きを定められた幾何学的横断方向中心線を画定することができる。装着アパーチャ１６９の横断方向中心線は、第１の対１７１ａの装着アパーチャ１７１の中心線に対して基板中心線ＣＬ１に向かってオフセットされ得る。代わりに、第１の対１７１ａの装着アパーチャ１７１の横断方向中心線は、装着アパーチャ１６９の中心線に対して中心線ＣＬに向かってオフセットされ得る。さらに代わりに、第１の対１７１ａの装着アパーチャ１７１の横断方向中心線は、中心線ＣＬから、装着アパーチャ１６９の中心線と等距離に離間され得る。装着アパーチャ１６９および１７１は、ホスト基板１１８のフットプリントを画定すると言うことができる。
【０１１２】
ホスト基板１１８は、横断方向Ｔに沿った厚さを定めるように、第１の表面と、第１の表面とは反対側の第２の表面と、を画定することが認識される。ホスト基板１１８は、横方向Ａに沿った幅を定めるように、互いに対向する第１および第２の横方向側面をさらに画定し、幅は厚さよりも大きい。ホスト基板は、長さ方向Ｌに沿った長さを定めるように互いから離間された第１および第２の長さ方向端部をさらに画定し、長さは幅よりも大きい。第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂの装着アパーチャ１７１は、中心線ＣＬ１の両側に配され得る。中心線ＣＬ１は、第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂの装着アパーチャ１７１から等距離に離間され得る。第２の対１７１ｂの装着アパーチャ１７１は、横方向Ａに沿って互いと整列され得る。第１の対１７１ａの装着アパーチャ１７１も、横方向Ａに沿って互いと整列され得る。装着アパーチャ１６９も、横方向に沿って互いと整列され得る。
【０１１３】
装着アパーチャ１６９のそれぞれの中心は、長さ方向Ｌに関して第１の対１７１ａの装着アパーチャ１７１のそれぞれの中心と中心線ＣＬ１との間に配され得る。装着アパーチャ１６９の中心は、長さ方向Ｌに沿って中心線ＣＬ１に対するより、第１の対１７１ａの装着アパーチャ１７１の中心に近づいて、間隔をあけていてよい。例えば、装着アパーチャ１６９の中心は、長さ方向Ｌに沿って第１の距離だけ、第１の対１７１ａの装着アパーチャ１７１の中心から離間され、長さ方向Ｌに沿って第２の距離だけ、中心線ＣＬ１から離間され得る。第２の距離は、第１の距離の５倍超であってよい。例えば、第２の距離は、第１の距離の１０倍超であってよい。装着アパーチャ１６９は、横方向Ａに関して第１の対１７１ａの装着アパーチャ１７１間に配され得る。第１の対１７１ａの装着アパーチャ１７１は、長さ方向Ｌに沿って、第２の対１７１ｂの装着アパーチャ１７１のうちのそれぞれ異なるものと整列され得る。
【０１１４】
ホスト基板１１８は、第２の電気コネクタ１５４の電気接点１５５との電気的接触を確立するように構成された接触位置１７７を画定することができる。接触位置１７７は、接触パッド、めっきされた貫通孔、または任意の適切な代替的に構成された接触位置として、所望に応じて構成することができる。接触位置１７７は、横方向Ａに沿って向けられ、かつ長さ方向Ｌに沿って互いから離間された、第１および第２の列に、配列され得る。中心線ＣＬ１は、長さ方向Ｌに沿って第１および第２の列から等距離に離間され得る。装着アパーチャ１６９および第１の対１７１ａの装着アパーチャのうちの一方または両方は、長さ方向Ｌに関して列のうちの一方と中心線ＣＬ１との間に配され得る。第２の対１７１ｂの装着アパーチャ１７１は、長さ方向Ｌに関して列のうちの他方と中心線ＣＬ１との間に配され得る。装着アパーチャ１６９は、第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂそれぞれの装着アパーチャ１７１のそれぞれの装着アパーチャよりも小さい断面寸法を有することができる。例えば、第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂのそれぞれの装着アパーチャ１７１は、同じ断面寸法であってよい。
【０１１５】
装着アパーチャ１６９は、第２の電気コネクタ１５４の装着突出部を受容するように構成された、ホスト基板１１８の第１の対の装着アパーチャと呼ぶことができる。第１の対１７１ａの装着アパーチャ１７１は、第２の電気コネクタ１５４の装着突出部を受容するように構成された、ホスト基板１１８の第２の対の装着アパーチャと呼ぶことができる。第２の対１７１ｂの装着アパーチャ１７１は、第２の電気コネクタ１５４の装着突出部を受容するように構成された、ホスト基板１１８の第３の対の装着アパーチャと呼ぶことができる。電気コネクタ１５４は、ホスト基板１１８に装着されるように構成され得ることが理解されるであろう。したがって、少なくとも基板１１８の中に、またはそれを通って延びる第１の対１６９、第２の対１７１ａ、および第３の対１７１ｂの装着アパーチャは、それぞれ、電気コネクタ１５４の第１の対、第２の対、および第３の対の装着突出部を受容するように構成され、それによって、電気コネクタ１５４を基板１１８に固定することができる。一実施例では、ホスト基板１１８は、第１、第２、および第３の対の装着アパーチャ以外に、第２の電気コネクタ１５４をホスト基板１１８に固定するために第２の電気コネクタ１５４の装着突出部を受容するように構成された装着アパーチャを有さない。
【０１１６】
相互接続システム１００は、本開示に従って企図されるさまざまな寸法を定め得ることが認識される。当然、別段の指示がない限り、相互接続システム１００を代替的に寸法決めし得ることを認識されたい。例えば、図４Ｆを参照すると、第２のコネクタハウジング１５３は、長さ方向Ｌに沿って電気接点１５５と整列された位置に幅を有することができる。幅は、約５ｍｍ〜約９ｍｍとすることができる。例えば、幅は約７ｍｍとすることができる。寸法に関する「約」という単語は、寸法が開示されたものとわずかに異なり得ることを認めるものである。例えば、製造公差は、寸法の変動を引き起こし得る。さらに、数値丸めも、寸法の変動を引き起こし得る。第２のコネクタハウジング１５３は、横方向Ａに沿って約１６ｍｍ〜約２４ｍｍの最大長さを定めることができる。例えば、最大長さは約２０ｍｍとすることができる。第２のコネクタハウジング１５３は、固定部材１８３を受容するそれぞれの凹部間に横方向Ａに沿った内側長さを定めることができる。内側長さは、約１４ｍｍ〜約２１ｍｍとすることができる。例えば、内側長さは、約１７．５ｍｍとすることができる。
【０１１７】
ここで図４Ｇを参照すると、固定部材１８３の基部５００は、長さ方向Ｌに沿って約８ｍｍ〜約１２ｍｍの長さを定め得る。例えば、基部５００の長さは、約１０ｍｍとすることができる。保持アーム５０６は、長さ方向Ｌに沿って約６ｍｍ〜約１０ｍｍの長さを有することができる。例えば、保持アーム５０６の長さは、約８ｍｍとすることができる。保持アーム５０６は、長さ方向Ｌに関して基部５００に対して中心に置くことができる。保持アーム５０６の下方表面は、基部５００の上方表面から、横断方向Ｔに沿って約１．５ｍｍ〜約２ｍｍの距離だけ離間することができる。例えば、保持アーム５０６の下方表面は、基部５００の上方表面から、横断方向Ｔに沿って約１．７５ｍｍの距離だけ離間することができる。したがって、横断方向に沿った基板受容間隙は、約１．５ｍｍ〜約２ｍｍとすることができる。例えば、横断方向Ｔに沿った基板受容間隙は、約１．７５ｍｍとすることができる。固定部材１８３は、横断方向Ｔに沿って、基部５００の下方表面から保持アーム５０６の上方表面までの最大高さを定めることができる。最大高さは、約４ｍｍ〜約６ｍｍとすることができる。例えば、最大高さは約５．３ｍｍとすることができる。固定部材１８３は、横断方向Ｔに沿って、基部５００の下方表面から保持アーム５０６の下方表面までの内側高さを定めることができる。内側高さは、約３ｍｍ〜約４ｍｍとすることができる。例えば、内側高さは、約３．８ｍｍとすることができる。
【０１１８】
ここで図４Ｈを参照すると、モジュール基板１１５ｂの第１のノッチ１２５ａおよび第２のノッチ１２５ｂは、長さ方向Ｌに沿って約６ｍｍ〜約１０ｍｍの長さを定め得る。例えば、長さ方向Ｌに沿った第１のノッチ１２５ａおよび第２のノッチ１２５ｂの長さは、約８．２５ｍｍとすることができる。ノッチ１２５ａおよび１２５ｂは、モジュール基板１１５ｂの後端部１１９ｂから長さ方向Ｌに沿って約１０ｍｍ〜約２０ｍｍの距離だけ離間され得る。例えば、ノッチ１２５ａおよび１２５ｂは、モジュール基板１１５ｂの後端部１１９ｂから長さ方向Ｌに沿って約１５ｍｍの距離だけ離間され得る。モジュール基板１１５ｂは、横方向Ａに沿って約１５ｍｍ〜約２５ｍｍの最大幅を定め得る。例えば、最大幅は約２０ｍｍとすることができる。最大幅は、保持領域１２７ａおよび１２７ｂによって定められ得る。モジュール基板１１５ｂは、横方向Ａに沿って約１４ｍｍ〜約２０ｍｍの内側幅を定め得る。例えば、内側幅は、約１７．３ｍｍとすることができる。内側幅は、ノッチ１２５ａおよび１２５ｂにおいて定められ得る。
【０１１９】
ここで広く図５Ａ〜図５Ｅを参照すると、図４Ａ〜図４Ｍに関して前述したように、ホストモジュール１０４、したがって相互接続システム１００は、モジュール基板１１５ｂが横断方向Ｔに沿って第２の電気コネクタ１５４から分離されるのを防止するように構成された保持部材を含むことができる。図４Ａ〜図４Ｍで前述したように、保持部材は、第２の電気コネクタ１５４によって画定され得る。具体的には、第２の電気コネクタ１５４は固定部材１８３を含むことができ、これが、保持アーム５０６として構成された保持部材を画定する。
【０１２０】
ここで図５Ａを参照すると、相互接続システム１００が旋回可能なラッチ１６０を含む場合、保持部材は、代わりにまたはさらに、横断方向Ｔに沿ってコネクタハウジング１５３から延出する保持ペグ１８５として構成され得る。具体的には、保持ペグ１８５は、電気接点１５５の装着端部から離れる方向に、横断方向Ｔに沿ってコネクタハウジング１５３から上に延びる。保持ペグ１８５は、コネクタハウジング１５３とモノリシックであってよい。代わりに、保持ペグ１８５は、コネクタハウジング１５３から分離され、コネクタハウジング１５３に取り付けられ得る。保持ペグ１８５は、コネクタ中心線ＣＬ上の中心に配され得る。代わりに、保持ペグ１８５は、長さ方向Ｌに沿ってコネクタ中心線ＣＬに対してオフセットされ得る。
【０１２１】
保持ペグ１８５は、モジュール基板１１５ｂを電気接点１５５に接して、特に横断方向Ｔに関して接触位置１５８に接して保持するように構成される。保持ペグ１８５は、ネック１８６およびヘッド１８８を画定することができる。ネック１８６は、コネクタハウジング１５３から延出することができ、ヘッド１８８は、ヘッド１８８がコネクタハウジング１５３から離間するような位置でネック１８６から延びることができる。ネック１８６は、ヘッド１８８の断面寸法よりも小さい断面寸法を定めることができる。断面寸法は、横方向Ａによって定められ得る。別の言い方をすれば、ヘッド１８８は、横方向Ａに沿ってネック１８６より幅広くてよい。したがって、ヘッド１８８は、長さ方向Ｌおよび横断方向Ｔのそれぞれに関して横方向Ａに沿って細長いと言うことができる。
【０１２２】
よって、第２の電気コネクタ１５４は、モジュール基板１１５ｂの一部を受容するようなサイズの基板受容間隙１９０を画定し得る。基板受容間隙１９０は、ヘッド１８８とコネクタハウジング１５３の上方表面との間に画定され得る。基板収容間隙１９０は、モジュール基板１１５ｂが前方向に間隙１９０に挿入されるとモジュール基板１１５ｂを受容するように構成される。ヘッド１８８は、モジュール基板１１５ｂを間隙１９０内へとガイドするように、所望のとおり、斜めの導入表面を画定し得る。斜めの導入表面は、前方向に延びるにつれて、コネクタハウジング１５３に向かって勾配がついていてよい。保持ペグ１８５は、中心線ＣＬ上に位置し得る。保持ペグ１８５は、さらに、横方向Ａに関してコネクタハウジング１５３の中央に配され得る。第２の電気コネクタ１５４が、所望のとおりに任意の数の保持ペグ１８５を含み得ることを認識されたい。
【０１２３】
ここで図５Ｂを参照すると、モジュール基板１１５ｂは、第１の側面１２０ａから第２の側面１２０ｂまで横断方向に沿ってモジュール基板を通って延びるスロット１９２を画定する。スロット１９２は、モジュール基板１１５ｂによって画定される閉じた連続周辺部を画定することができる。スロット１９２は、第１の挿入領域１９４と、挿入領域１９４から後方向に延びる第２のガイド領域１９６と、を画定する。第２のガイド領域１９６は、長さ方向Ｌに沿って細長くなっている。第１の挿入領域１９４は、保持ペグ１８５のヘッド１８８を受容するようなサイズにされている。ガイド領域１９６は、横方向Ａに沿ってヘッド１８８よりも狭いサイズにされている。したがって、ヘッド１８８は、ガイド領域１９６に受容されるようなサイズにはなっていない。ガイド領域１９６は、横方向Ａに沿ってネック１８６と実質的に等しいかまたはそれより大きいサイズである。このように、ガイド領域１９６は、ネック１８６を受容するようなサイズにされている。したがって、動作中、モジュール基板１１５ｂは、ヘッド１８８が横断方向に沿ってスロット１９２の挿入領域１９４と整列されるように、第２の電気コネクタ１５４の上に配置される。
【０１２４】
図５Ｃを参照すると、基板１１５ｂは、次に第２の電気コネクタ１５４上に降ろされ、それによって、ネック１８６がスロット１９２のガイド領域１９６と整列するまで、ヘッド１８８がスロット１９２の挿入領域１９４を通して挿入される。次に、図５Ｄに示すように、モジュール基板１１５ｂは、第２の電気コネクタ１５４に対して前方向に並進運動され、これにより、ネック１８６をガイド領域１９６内でスライドさせる。この点に関して、ガイド領域１９６は、第２の電気コネクタ１５４に対するモジュール基板１１５ｂの前方移動をガイドする。ガイド領域１９６は、ネック１８６がガイド領域１９６の後端部でモジュール基板１１５ｂに当接したときに、モジュール基板１１５ｂが第１の電気コネクタ１５２および第２の電気コネクタ１５４の両方と嵌合するような長さを有することができる。ヘッド１８８は、電気接点１５５が第１の位置にあるときに横断方向Ｔに沿ってある距離だけ接触位置１５８からオフセットし得る。この距離は、モジュール基板１１５ｂの厚さより小さい。よって、モジュール基板１１５ｂが基板受容間隙１９０に挿入されると、保持ペグ１８５は、電気接点１５５を圧迫位置に保持する位置に、モジュール基板１１５ｂを保持することができる。この点に関して、保持ペグは、モジュール基板１１５ｂを電気接点１５５に対して圧迫する圧迫部材を画定することができる。
【０１２５】
ここで図５Ｃ〜図５Ｅを参照すると、前述したように、固定部材１８３は、ラッチが係合位置にあるときにラッチ１６０に係合するように構成されている。例えば、第２の電気コネクタ１５４は、少なくとも１つの固定部材１８３を含み得る。固定部材１８３は、第２の電気コネクタ１５４をモジュール基板１１５ｂに固定するように構成され得る。この実施形態では、保持ペグ１８５が、横断方向Ｔに沿って第２の電気コネクタ１５４の電気接点１５５に接してモジュール基板１１５ｂを保持するように構成されるので、固定部材１８３は、横断方向Ｔに沿ってモジュール基板１１５ｂに圧迫力を加えないように構成され得る。
【０１２６】
前述したように、固定部材１８３は、基部５００と、横断方向Ｔに沿って基部５００から上に延びる固定壁５０２と、を含み得る。固定壁５０２は、前方表面５０４を画定する。前方表面５０４は前方向を向いていてよい。固定壁５０２は、前方表面５０４の反対側に後方表面５０５を画定することができる。基部５００は、横方向内側表面および横方向外側表面を含むことができる。固定壁５０２は、基部５００の横方向内側表面に対して横方向外向きにオフセットされ得る。さらに、固定壁５０２は、基部５００の横方向外側表面と実質的に同一平面であり得る。保持ペグ１８５は、前述したように横断方向Ｔに沿って電気接点１５５に接してモジュール基板１１５ｂを保持するように構成されているので（図５Ａ参照）、固定部材１８３は、図４Ｇに示す基板保持アーム５０６なしで構成され得る。代わりに、一実施例では、固定部材１８３は、基板保持アーム５０６を含むことができ、第２の電気コネクタ１５４は、保持ペグ１８５を含むことができる。
【０１２７】
図５Ｂに示すように、また前述したように、モジュール基板１１５ｂは、第１の側面１１７ａおよび第２の側面１１７ｂにそれぞれ第１のノッチ１２５ａおよび第２のノッチ１２５ｂを画定することができる。第１のノッチ１２５ａおよび第２のノッチ１２５ｂはそれぞれ、前端部１３１ａおよび後端部１３１ｂを画定する。後端部１３１ｂは、前端部１３１ａから後方向に離間している。逆に、前端部１３１ａは、後端部１３１ｂから前方向に離間している。固定壁５０２は、横方向Ａに沿って、互いと、かつ保持ペグ１８５と整列され得る。ノッチ１２５ａおよび１２５ｂならびに固定壁５０２は、ヘッド１８８がスロット１９２の挿入領域１９４に挿入されたときに、前方表面５０４がノッチ１２５ａおよび１２５ｂの前端部１３１ａに当接するように位置付けられ得る。したがって、動作中、第１のノッチ１２５ａおよび第２のノッチ１２５ｂが横方向Ａに関してそれぞれの固定壁５０２の間に配されると、ヘッド１８８は、横方向Ａに関して挿入領域１９４と整列される。さらに、ノッチ１２５ａおよび１２５ｂの前端部１３１ａが前方表面５０４と整列すると、ヘッド１８８は、図５Ｃに示すように、長さ方向Ｌに関して挿入領域１９４と整列する。したがって、モジュール基板１１５ｂは、ヘッド１８８および挿入領域１９４が視界から隠されていてもヘッド１８８が挿入領域１９４と整列されるように、第２の電気コネクタ１５４と確実に整列され得る。図５Ｄに示すように、モジュール基板１１５ｂは、ノッチ１２５ａおよび１２５ｂの後端部１３１ｂが固定壁５０２の後方表面５０５に当接するまで前方向に並進運動され得、この時点で、モジュール基板１１５ｂは、第１の電気コネクタ１５２および第２の電気コネクタ１５４のそれぞれと嵌合する。したがって、保持ペグ１８５がスロット１９２の後端部に到達すると、ノッチ１２５ａおよび１２５ｂの後端部１３１ｂは固定壁５０２の後方表面５０５に当接することができる。
【０１２８】
図５Ａ〜図５Ｅに示される相互接続システム１００は、本開示に従って企図されるさまざまな寸法を定め得ることが認識される。当然、別段の指示がない限り、相互接続システム１００を代替的に寸法決めすることができることを認識されたい。例えば、図５Ａを参照すると、第２のコネクタハウジング１５３は、横方向Ａに沿って約１６ｍｍ〜約２４ｍｍの最大長さを定め得る。例えば、最大長さは約２０ｍｍとすることができる。保持ペグ１８５は、長さ方向Ｌに沿って、約１ｍｍ〜約３ｍｍの長さを定め得る。例えば、保持ペグの長さは、約１．８ｍｍとすることができる。保持ペグ１８５のヘッド１８８は、横方向Ａに沿って、約１．５ｍｍ〜５ｍｍの幅を定め得る。例えば、幅は約２．５ｍｍとすることができる。ヘッド１８８は、コネクタハウジング１５３の上端部から、横断方向Ｔに沿って約１ｍｍ〜約３ｍｍの距離だけ離間することができる。例えば、距離は、約１．８ｍｍとすることができる。固定部材１８３は、基部５００の底面から固定壁５０２の上面まで横断方向Ｔに沿った高さを定め得る。高さは、約３．５ｍｍ〜約７ｍｍとすることができる。例えば、高さは約４．９ｍｍとすることができる。第２の電気コネクタ１５４は、基部５００の底面から保持ペグ１８５のヘッド１８８の上面まで横断方向Ｔに沿った高さを定め得る。高さは、約３．５ｍｍ〜約７ｍｍとすることができる。例えば、高さは約５．４ｍｍとすることができる。固定壁５０２は、長さ方向Ｌに沿って、約１ｍｍ〜約４ｍｍの長さを定め得る。例えば、長さは約２ｍｍとすることができる。
【０１２９】
次に図５Ｂを参照すると、スロット１９２は、長さ方向Ｌに沿って、約４ｍｍ〜約９ｍｍの長さを定め得る。例えば、長さは約６．５ｍｍとすることができる。挿入領域１９４は、横方向Ａに沿った幅を有し得る。幅は、約１．５ｍｍ〜約４．５ｍｍとすることができる。例えば、幅は約３ｍｍとすることができる。モジュール基板１１５ｂは、横方向Ａに沿って、約１６ｍｍ〜約２４ｍｍの最大幅を定め得る。例えば、最大幅は約２０ｍｍとすることができる。モジュール基板１１５ｂは、固定部材１８３を受容するノッチ１２５ａおよびノッチ１２５ｂ間に横方向Ａに沿った内側幅を定めることができる。内側幅は、約１４ｍｍ〜約２２ｍｍとすることができる。例えば、内側幅は、約１８．７ｍｍとすることができる。図５Ｂの基板１１５ｂの内側幅は、図４Ｈの基板１１５ｂの内側幅よりも大きくてもよいことが認識される。ノッチ１２５ａおよび１２５ｂはそれぞれ、長さ方向Ｌに沿って、約４ｍｍ〜約９ｍｍの長さを有し得る。例えば、長さは約６．５ｍｍとすることができる。
【０１３０】
ここで図６Ａ〜図６Ｆを参照すると、相互接続システムは、前述したタイプの保持ペグ１８５を備えるが、スライド可能なラッチ１６０および旋回可能なラッチ２００に関して前述したタイプのバックアウト防止ラッチなしで構成され得ることが認識される。保持ペグ１８５は、前述したように、第２の電気コネクタ１５４の電気接点１５５に抗してモジュール基板１１５ｂに圧迫力を加えるように構成され得る。圧迫力は、モジュール基板１１５ｂを第１の電気コネクタ１５２および第２の電気コネクタ１５４から分離するのに十分な量だけホストモジュール１０４に対して相互接続モジュール１０２が後方向へ不注意に移動することに対する摩擦抵抗を生成することができる。
【０１３１】
さらに、モジュール基板１１５ｂは、前述のノッチ１２５ａおよび１２５ｂを欠いていてもよい。よって、モジュール基板１１５ｂは、モジュール基板１１５ｂが前方向および後方向に沿って並進運動するにつれて、固定部材１８３の上方表面を乗り越えることができる（図６Ｃ〜図６Ｄを参照）。したがって、第１の横方向側面１１７ａおよび第２の横方向側面１１７ｂは、横断方向Ｔに沿って固定部材１８３を受容するようなサイズにされたそれぞれのノッチを欠いていてよい。例えば、第１の横方向側面１１７ａおよび第２の横方向側面１１７ｂは、モジュール基板１１５ｂの第１の端部または前端部１１９ａからモジュール基板１１５ｂの第２の端部または後端部１１９ｂまで直線的かつ連続的に延在することができる。
【０１３２】
動作中、前述したように、モジュール基板１１５ｂは、ヘッド１８８が横断方向Ｔに沿ってスロット１９２の挿入領域１９４と整列されるように、第２の電気コネクタ１５４の上に配置され得る。次に、基板１１５ｂは、第２の電気コネクタ１５４上に降ろされ、それによって、ネック１８６がスロット１９２のガイド領域１９６と整列するまで、ヘッド１８８がスロット１９２の挿入領域１９４を通して挿入される。次に、モジュール基板１１５ｂが第２の電気コネクタ１５４に対して前方向に並進運動され、これにより、ネック１８６をガイド領域１９６内でスライドさせる。この点に関して、ガイド領域１９６は、第２の電気コネクタ１５４に対するモジュール基板１１５ｂの前方移動をガイドする。ガイド領域１９６は、ネック１８６がガイド領域１９６の後端部でモジュール基板１１５ｂに当接したときに、モジュール基板１１５ｂが第１の電気コネクタ１５２および第２の電気コネクタ１５４の両方と嵌合するような長さを有することができる。ヘッド１８８は、電気接点１５５が第１の位置にあるときに横断方向Ｔに沿ってある距離だけ接触位置１５８からオフセットし得る。この距離は、モジュール基板１１５ｂの厚さより小さい。よって、モジュール基板１１５ｂが基板受容間隙１９０に挿入されると、保持ペグ１８５は、電気接点１５５を圧迫位置に保持する位置に、モジュール基板１１５ｂを保持することができる。この点に関して、保持ペグは、モジュール基板１１５ｂを電気接点１５５に対して圧迫する圧迫部材を画定することができる。
【０１３３】
前述したように、固定部材１８３は、第２の電気コネクタ１５４をホスト基板１１８に固定するように構成され得る。しかしながら、固定部材１８３は、前述の固定壁および保持アームの両方を欠いていてもよい。したがって、固定部材１８３は、第２の電気コネクタ１５４に向かって横断方向Ｔに沿ってモジュール基板１１５ｂに圧迫力を加えないように構成され得る。さらに、固定部材１８３は、相互接続モジュール１０４から延びるラッチと係合しないように構成され得、相互接続モジュール１０４が、後方向に移動するのを防止する。
【０１３４】
この点に関して、図６Ｃ〜図６Ｅに示すように、固定部材１８３は、第２のコネクタハウジング１５３に取り付けられるように構成された基部５００を含むことができる。例えば、固定部材１８３は、固定開口部５１０を画定することができ、これは、固定部材１８３を第２のコネクタハウジング１５３に固定するように、第２のコネクタハウジング１５３の突出部５１２を受容するようなサイズである。固定開口部５１０は、基部５００によって画定されてよく、横方向Ａに沿って基部５００内へ、または基部５００を通って延びることができる。突出部５１２は横方向Ａに延出することができる。突出部５１２は、固定開口部５１０に圧入されるようなサイズであってよい。突出部５１２および固定開口部５１０はそれぞれ、非円形の形状を定め、固定部材１８３が横方向Ａに沿って向きを定められた軸を中心として第２のコネクタハウジング１５３に対して回転するのを防ぐことができる。代わりに、またはさらに、基部５００は、コネクタハウジング１５３の受容アパーチャ内へ横方向Ａに沿って延びる１つ以上の突出部を含み得る。よって、突出部は、所望のとおりに円形または非円形の形状であってよい。
【０１３５】
ここで図６Ｆも参照すると、前述のように、第２のコネクタハウジング１５３および固定部材１８３を含む第２の電気コネクタ１５４は、ホスト基板１１８に装着されるように構成される。例えば、第２のコネクタハウジング１５３は、横断方向Ｔに沿って下に延びる少なくとも１つの装着突出部１６３を含み得る。一実施例では、第２のコネクタハウジング１５３は、横断方向に沿って下に延びる複数の装着突出部１６３を含み得る。例えば、第２のコネクタハウジング１５３は、第１および第２の装着突出部１６３を含み得る。第１および第２の装着突出部１６３は、横方向Ａに沿って向きを定められ、かつ第２の電気コネクタ１５４を等しい長さ方向の半分に二分するコネクタ中心線ＣＬに関して、同じ方向に離間され得る。代わりに、第１および第２の装着突出部１６３は、中心線ＣＬの両側に配され得る。さらに代わりに、第１および第２の装着突出部１６３は、中心線ＣＬ上に配され得る。装着突出部１６３は、所望のとおりに、円形、非円形、または任意の適切な代替形状であってよい。さらに、装着突出部１６３は、互いに同じサイズおよび形状を定めることができ、または互いに異なるサイズもしくは形状を有することができる。第１および第２の装着突出部１６３は、横方向Ａに沿って互いと整列され得る。電気接点１５５の装着端部は、長さ方向Ｌに関して装着突出部１６３と中心線ＣＬとの間に配され得る装着端部列１５７において整列され得る。あるいは、装着突出部１６３は、長さ方向Ｌに関して装着端部列１５７と中心線ＣＬとの間に配され得る。
【０１３６】
固定部材１８３はまた、横断方向Ｔに沿って下に延びる少なくとも１つの装着突出部１６５を含み得る。一実施例では、固定部材１８３は、横断方向Ｔに沿って下に延びる複数の装着突出部１６５を含み得る。装着突出部１６５は、横断方向Ｔに沿って基部５００から下に延びることができる。固定部材１８３は、第１の対１６５ａおよび第２の対１６５ｂの装着突出部１６５を含むように組み合わせることができる。第１の対１６５ａおよび第２の対１６５ｂは、中心線ＣＬの両側に配され得る。例えば、第１の対１６５ａおよび第２の対１６５ｂは、中心線ＣＬから等距離に離間され得る。代わりに、第１の対１６５ａおよび第２の対１６５ｂは、中心線ＣＬから異なる距離で離間され得る。第１の対１６５ａの装着突出部１６５は、横方向Ａに沿って互いと整列され得る。同様に、第２の対１６５ｂの装着突出部１６５は、横方向Ａに沿って互いと整列し得る。代わりに、第１の対１６５ａおよび第２の対１６５ｂの装着突出部１６５は、中心線ＣＬの同じ側に配され得る。さらに代わりに、第１の対１６５ａおよび第２の対１６５ｂのうちの一方または両方が、中心線ＣＬ上に位置してもよい。装着突出部１６５は、所望のとおりに、円形、非円形、または任意の適切な代替形状であってよい。装着端部列１５７は、長さ方向Ｌに関して装着突出部１６５と中心線ＣＬとの間に配され得る。あるいは、装着突出部１６３は、長さ方向Ｌに関して装着端部列１５７と中心線ＣＬとの間に配され得る。
【０１３７】
装着突出部１６３および１６５は、互いに同じサイズおよび形状を定めることができ、または互いに異なるサイズもしくは形状を有することができる。さらに、固定部材１８３の装着突出部１６５は、コネクタハウジング１５３の装着突出部１６３の断面寸法とは異なる断面寸法を定めることができる。断面寸法は、横方向Ａおよび長さ方向Ｌによって定められる平面に沿って測定される。一実施例では、装着突出部１６５の断面寸法は、装着突出部１６３の断面寸法よりも大きくてよい。代わりに、装着突出部１６３の断面寸法は、装着突出部１６５の断面寸法よりも大きくてもよい。さらに代わりに、装着突出部１６５の断面寸法は、装着突出部１６３の断面寸法と等しくてもよい。
【０１３８】
一実施例では、装着突出部１６３は、中心線ＣＬの、第１の対１６５ａの装着突出部１６５と同じ側にあり、中心線ＣＬの、第２の対１６５ｂの装着突出部とは反対の側にある。装着突出部１６３および１６５は、横断方向Ｔに沿って向きを定められた幾何学的横断方向中心線を画定することができる。装着突出部１６３の横断方向中心線は、第１の対１６５ａの装着突出部１６５の中心線に対して中心線ＣＬに向かってオフセットされ得る。代わりに、第１の対１６５ａの装着突出部１６５の横断方向中心線は、装着突出部１６３の中心線に対して中心線ＣＬに向かってオフセットされ得る。さらに代わりに、第１の対１６５ａの装着突出部１６５の横断方向中心線は、中心線ＣＬから、装着突出部１６３の中心線と等距離に離間され得る。装着突出部１６３および１６５は、第２の電気コネクタ１５４のフットプリントを画定すると言うことができる。
【０１３９】
この点に関して、装着突出部１６３の中心は、長さ方向Ｌに沿って中心線に対するより、第１の対１６５ａの装着突出部１６５の中心に近づいて、間隔をあけていてよいことを認識されたい。例えば、装着突出部１６３の中心は、長さ方向Ｌに沿って第１の距離だけ、第１の対１６５ａの装着突出部１６５の中心から離間され、長さ方向に沿って第２の距離だけ、中心線から離間され得る。第２の距離は、第１の距離の５倍超であってよい。例えば、第２の距離は、第１の距離の１０倍超である。装着突出部１６３は、横方向Ａに関して第１の対１６５ａの装着突出部１６５間に配され得る。装着突出部のうちの第１の対１６５ａの装着突出部は、長さ方向に沿って、装着突出部１６５のうちの第２の対１６５ｂの装着突出部のうちそれぞれ異なるものと整列され得る。装着端部列１５７のうちの一方は、装着突出部１６３および第１の対１６５ａの装着突出部１６５のうちの少なくとも一方または両方が、長さ方向Ｌに関して装着端部列１５７のうちの一方と中心線ＣＬとの間に配されるように、配され得る。第２の対１６５ｂの装着突出部１６５は、長さ方向Ｌに関して装着端部列１５７の他方と中心線ＣＬとの間に配され得る。第１の電気コネクタ１５２は、同様に、ホスト基板１１８の対応する装着アパーチャによって受容されるように構成された複数の装着突出部を含むことができる。
【０１４０】
コネクタハウジング１５３の一対の装着突出部１６３は、第２の電気コネクタの第１の対の装着突出部と呼ぶことができる。固定部材１８３の第１の対の装着突出部１６５は、第２の電気コネクタ１５４の第２の対の装着突出部と呼ぶことができる。固定部材１８３の第２の対の装着突出部１６５は、第２の電気コネクタ１５４の第３の対の装着突出部と呼ぶことができる。一実施例では、第２の電気コネクタ１５４は、第１、第２、および第３の対の装着突出部以外に、電気コネクタをホスト基板１１８に固定するように構成された装着突出部を有さない。
【０１４１】
同様に、ここで図６Ｇを参照すると、前述のように、ホスト基板１１８は、第２の電気コネクタ１５４のフットプリントに対応するフットプリントを画定することができる。具体的には、ホスト基板１１８は、第２の電気コネクタ１５４の装着突出部１６３および１６５を受容するように寸法決めされ、位置づけられた複数の装着アパーチャを画定することができる。一実施例では、装着アパーチャは、装着突出部１６３および１６５が装着アパーチャに挿入されて、電気接点１５５の装着端部がホスト基板の電気接触位置１７７のそれぞれと整列されるようなサイズにすることができる。代わりに、またはさらに、装着突出部１６３および１６５は、装着アパーチャに圧入されるか、または別様に装着アパーチャによって受容され得る。ホスト基板１１８は、第１の電気コネクタ１５２の装着突出部を受容するようなサイズおよび形状にされた複数の装着アパーチャをさらに画定することができる。第１の電気コネクタ１５２の装着突出部を受容するようなサイズおよび形状にされた装着アパーチャは、第２の電気コネクタ１５４の装着突出部１６３および１６５を受容するように寸法決めされ、位置づけられた装着アパーチャによって画定されるフットプリントの外側に配され得る。
【０１４２】
例えば、ホスト基板１１８は、横断方向Ｔに沿って、少なくともその中を、またはそれを通って延びる少なくとも１つの第１の装着アパーチャ１６９を含み得る。一実施例では、ホスト基板１１８は、複数の第１の装着アパーチャ１６９を含み得る。例えば、ホスト基板１１８は、一対の第１の装着アパーチャ１６９を含み得る。第１の装着アパーチャは、第２の電気コネクタ１５４の装着突出部１６３を受容するようにサイズ決めされ、構成されている。例えば、第２の電気コネクタ１５４の装着突出部１６３は、第１の装着アパーチャ１６９に圧入されるか、または別様に第１の装着アパーチャ１６９によって受容されるようなサイズにすることができる。ホスト基板１１８は、第２の電気コネクタ１５４の電気接点１５５の装着端部と物理的かつ電気的に接触するように配置されるように構成された電気接触位置１７７を含むことができる。例えば、電気接触位置１７７は、第２の電気コネクタ１５４に面するホスト基板１１８の上方表面における接触パッドとして構成され得る。
【０１４３】
接触位置１７７は、横方向Ａに沿って向きを定め、かつ長さ方向Ｌに沿って互いから離間された、それぞれの第１および第２の列１７９に沿って整列され、向きを定められ（aligned oriented）得る。装着アパーチャ１６９は、横方向Ａに沿って向きを定められ、かつ第１および第２の列１７９から等距離に離間された基板中心線ＣＬ１に関して、同じ方向に離間され得る。代わりに、第１および第２の装着アパーチャ１６９は、中心線ＣＬ１の両側に配され得る。さらに代わりに、第１および第２の装着アパーチャ１６９は、中心線ＣＬ１上に配され得る。装着アパーチャ１６９は、所望のとおりに、円形、非円形、または任意の適切な代替形状であってよい。さらに、装着アパーチャ１６９は、互いに同じサイズおよび形状を定めることができ、または互いに異なるサイズもしくは形状を有することができる。第１および第２の装着アパーチャ１６９は、横方向Ａに沿って互いと整列され得る。装着アパーチャ１６９は、長さ方向Ｌに関して列１７９と中心線ＣＬとの間に配され得る。あるいは、列１７９は、長さ方向Ｌに関して装着アパーチャ１６９と中心線ＣＬとの間に配され得る。
【０１４４】
ホスト基板１１８は、横断方向Ｔに沿って、少なくともその中を、またはそれを通って延びる少なくとも１つの第２の装着アパーチャ１７１も含み得る。一実施例では、ホスト基板１１８は、複数の第２の装着アパーチャ１７１を含み得る。第２の装着アパーチャ１７１は、固定部材１８３の装着突出部１６５を受容するようにサイズ決めされ、構成されている。例えば、固定部材１８３の装着突出部１６５は、第２の装着アパーチャ１７１に圧入されるか、または別様に第２の装着アパーチャ１７１によって受容されるようなサイズにすることができる。例えば、ホスト基板１１８は、第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂの第２の装着アパーチャ１７１を含み得る。第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂは、中心線ＣＬ１の両側に配され得る。例えば、第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂは、中心線ＣＬ１から等距離に離間され得る。代わりに、第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂは、中心線ＣＬから異なる距離で離間され得る。第１の対１７１ａの装着アパーチャ１７１は、横方向Ａに沿って互いと整列され得る。同様に、第２の対１７１ｂの装着アパーチャ１７１は、横方向Ａに沿って互いと整列し得る。代わりに、第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂの装着アパーチャ１７１は、中心線ＣＬの同じ側に配され得る。さらに代わりに、第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂのうちの一方または両方が、中心線ＣＬ上に位置してもよい。装着アパーチャ１７１は、所望のとおりに、円形、非円形、または任意の適切な代替形状であってよい。装着アパーチャ１７１は、長さ方向Ｌに関して列１７９と中心線ＣＬ１との間に配され得る。あるいは、列１７９は、長さ方向Ｌに関して装着アパーチャ１７１と中心線ＣＬ１との間に配され得る。
【０１４５】
装着アパーチャ１６９および１７１は、互いに同じサイズおよび形状を定めることができ、または互いに異なるサイズもしくは形状を有することができる。さらに、装着アパーチャ１６９は、装着アパーチャ１７１の断面寸法とは異なる断面寸法を定めることができる。断面寸法は、横方向Ａおよび長さ方向Ｌによって定められる平面に沿って測定される。一実施例では、装着アパーチャ１６９の断面寸法は、装着アパーチャ１７１の断面寸法よりも大きくてよい。代わりに、装着アパーチャ１７１の断面寸法は、装着アパーチャ１６９の断面寸法よりも大きくすることができる。さらに代わりに、装着アパーチャ１６９の断面寸法は、装着アパーチャ１７１の断面寸法に等しくてもよい。
【０１４６】
一実施例では、装着アパーチャ１６９は、中心線ＣＬ１の、第１の対１７１ａの装着突出部１７１と同じ側にあり、中心線ＣＬ１の、第２の対１７１ｂの装着突出部１７１とは反対の側にある。装着アパーチャ１６９および１７１は、横断方向Ｔに沿って向きを定められた幾何学的横断方向中心線を画定することができる。装着アパーチャ１６９の横断方向中心線は、第１の対１７１ａの装着アパーチャ１７１の中心線に対して基板中心線ＣＬ１に向かってオフセットされ得る。代わりに、第１の対１７１ａの装着アパーチャ１７１の横断方向中心線は、装着アパーチャ１６９の中心線に対して中心線ＣＬに向かってオフセットされ得る。さらに代わりに、第１の対１７１ａの装着アパーチャ１７１の横断方向中心線は、中心線ＣＬから、装着アパーチャ１６９の中心線と等距離に離間され得る。装着アパーチャ１６９および１７１は、ホスト基板１１８のフットプリントを画定すると言うことができる。
【０１４７】
ホスト基板１１８は、横断方向Ｔに沿った厚さを定めるように、第１の表面と、第１の表面とは反対側の第２の表面と、を画定することが認識される。ホスト基板１１８は、横方向Ａに沿った幅を定めるように、互いに対向する第１および第２の横方向側面をさらに画定し、幅は厚さよりも大きい。ホスト基板は、長さ方向Ｌに沿った長さを定めるように互いから離間された第１および第２の長さ方向端部をさらに画定し、長さは幅よりも大きい。第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂの装着アパーチャ１７１は、中心線ＣＬ１の両側に配され得る。中心線ＣＬ１は、第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂの装着アパーチャ１７１から等距離に離間され得る。第２の対１７１ｂの装着アパーチャ１７１は、横方向Ａに沿って互いと整列され得る。第１の対１７１ａの装着アパーチャ１７１も、横方向Ａに沿って互いと整列され得る。装着アパーチャ１６９も、横方向に沿って互いと整列され得る。
【０１４８】
装着アパーチャ１６９のそれぞれの中心は、長さ方向Ｌに関して第１の対１７１ａの装着アパーチャ１７１のそれぞれの中心と中心線ＣＬ１との間に配され得る。装着アパーチャ１６９の中心は、長さ方向Ｌに沿って中心線ＣＬ１に対するより、第１の対１７１ａの装着アパーチャ１７１の中心に近づいて、間隔をあけていてよい。例えば、装着アパーチャ１６９の中心は、長さ方向Ｌに沿って第１の距離だけ、第１の対１７１ａの装着アパーチャ１７１の中心から離間され、長さ方向Ｌに沿って第２の距離だけ、中心線ＣＬ１から離間され得る。第２の距離は、第１の距離の５倍超であってよい。例えば、第２の距離は、第１の距離の１０倍超であってよい。装着アパーチャ１６９は、横方向Ａに関して第１の対１７１ａの装着アパーチャ１７１間に配され得る。第１の対１７１ａの装着アパーチャ１７１は、長さ方向Ｌに沿って、第２の対１７１ｂの装着アパーチャ１７１のうちのそれぞれ異なるものと整列され得る。
【０１４９】
ホスト基板１１８は、第２の電気コネクタ１５４の電気接点１５５との電気的接触を確立するように構成された接触位置１７７を画定することができる。接触位置１７７は、接触パッド、めっきされた貫通孔、または任意の適切な代替的に構成された接触位置として、所望に応じて構成することができる。接触位置１７７は、横方向Ａに沿って向きを定められ、かつ長さ方向Ｌに沿って互いから離間された、第１および第２の列に、配列され得る。中心線ＣＬ１は、長さ方向Ｌに沿って第１および第２の列から等距離に離間され得る。装着アパーチャ１６９および第１の対１７１ａの装着アパーチャのうちの一方または両方は、長さ方向Ｌに関して列のうちの一方と中心線ＣＬ１との間に配され得る。第２の対１７１ｂの装着アパーチャ１７１は、長さ方向Ｌに関して列のうちの他方と中心線ＣＬ１との間に配され得る。装着アパーチャ１６９は、第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂそれぞれの装着アパーチャ１７１のそれぞれの装着アパーチャよりも小さい断面寸法を有することができる。例えば、第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂのそれぞれの装着アパーチャ１７１は、同じ断面寸法であってよい。
【０１５０】
装着アパーチャ１６９は、第２の電気コネクタ１５４の装着突出部を受容するように構成された、ホスト基板１１８の第１の対の装着アパーチャと呼ぶことができる。第１の対１７１ａの装着アパーチャ１７１は、第２の電気コネクタ１５４の装着突出部を受容するように構成された、ホスト基板１１８の第２の対の装着アパーチャと呼ぶことができる。第２の対１７１ｂの装着アパーチャ１７１は、第２の電気コネクタ１５４の装着突出部を受容するように構成された、ホスト基板１１８の第３の対の装着アパーチャと呼ぶことができる。電気コネクタ１５４は、ホスト基板１１８に装着されるように構成され得ることが理解されるであろう。したがって、少なくとも基板１１８の中に、またはそれを通って延びる第１の対１６９、第２の対１７１ａ、および第３の対１７１ｂの装着アパーチャは、それぞれ、電気コネクタ１５４の第１の対、第２の対、および第３の対の装着突出部を受容するように構成され、それによって、電気コネクタ１５４を基板１１８に固定することができる。一実施例では、ホスト基板１１８は、第１、第２、および第３の対の装着アパーチャ以外に、第２の電気コネクタ１５４をホスト基板１１８に固定するために第２の電気コネクタ１５４の装着突出部を受容するように構成された装着アパーチャを有さない。
【０１５１】
図６Ａ〜図６Ｇに示される相互接続システム１００は、本開示に従って企図されるさまざまな寸法を定め得ることが認識される。当然、別段の指示がない限り、相互接続システム１００を代替的に寸法決めし得ることを認識されたい。例えば、図５Ａを参照すると、第２のコネクタハウジング１５３は、横方向Ａに沿って、約１６ｍｍ〜約２４ｍｍの最大長さを定め得る。例えば、最大長さは約２０ｍｍとすることができる。保持ペグ１８５は、長さ方向Ｌに沿って、約１ｍｍ〜約３ｍｍの長さを定め得る。例えば、保持ペグの長さは、約１．８ｍｍとすることができる。保持ペグ１８５のヘッド１８８は、横方向Ａに沿って、約１．５ｍｍ〜５ｍｍの幅を定め得る。例えば、幅は約２．５ｍｍとすることができる。ヘッド１８８は、コネクタハウジング１５３の上端部から、横断方向Ｔに沿って約１ｍｍ〜約３ｍｍの距離だけ離間することができる。例えば、距離は、約１．８ｍｍとすることができる。固定部材１８３は、基部５００の底面から固定壁５０２の上面まで横断方向Ｔに沿った高さを定め得る。高さは、約３．５ｍｍ〜約７ｍｍとすることができる。例えば、高さは約４．９ｍｍとすることができる。第２の電気コネクタ１５４は、基部５００の底面から保持ペグ１８５のヘッド１８８の上面まで横断方向Ｔに沿った高さを定め得る。高さは、約３．５ｍｍ〜約７ｍｍとすることができる。例えば、高さは約５．４ｍｍとすることができる。固定壁５０２は、長さ方向Ｌに沿って、約１ｍｍ〜約４ｍｍの長さを定め得る。例えば、長さは約２ｍｍとすることができる。
【０１５２】
ここで図５Ｂを参照すると、スロット１９２は、長さ方向Ｌに沿って、約４ｍｍ〜約９ｍｍの長さを定め得る。例えば、長さは約６．５ｍｍとすることができる。挿入領域１９４は、横方向Ａに沿った幅を有し得る。幅は、約１．５ｍｍ〜約４．５ｍｍとすることができる。例えば、幅は約３ｍｍとすることができる。モジュール基板１１５ｂは、横方向Ａに沿って、約１６ｍｍ〜約２４ｍｍの最大幅を定め得る。例えば、最大幅は約２０ｍｍとすることができる。
【０１５３】
ここで広く図７Ａ〜図１０Ｃを参照すると、第２の電気コネクタ１５４は、所望に応じて任意の適切な実施形態に従って構成され得ることを認識されたい。よって、ホスト基板１１８は、少なくとも第２の電気コネクタ１５４がホスト基板１１８に装着され得るように、所望に応じて任意の適切な実施形態に従って同様に構成され得る。第１の電気コネクタは、前述の方法でホスト基板１１８にさらに装着され得る。
【０１５４】
ここで図７Ａ〜図８Ａを参照すると、前述したように、第２の電気コネクタ１５４は、第２の電気絶縁性コネクタハウジング１５３と、このコネクタハウジングによって支持された第２の複数の電気接点１５５と、を含む。電気接点１５５は、所望に応じて任意の適切な列ピッチで横方向に沿って互いから離間され得る。例えば、列ピッチは、実質的に（すなわち、製造公差以内で）０．６ｍｍとすることができる。列ピッチは、実質的に０．４ｍｍから実質的に１．５ｍｍまでの範囲で、その間が実質的に０．１ｍｍの増分であり得ることを認識されたい。よって、列ピッチは、０．４ｍｍ、０．５ｍｍ、０．６ｍｍ、０．７ｍｍ、０．８ｍｍ、０．９ｍｍ、１．０ｍｍ、１．１ｍｍ、１．２ｍｍ、１．３ｍｍ、１．４ｍｍ、および１．５ｍｍとすることができる。これらの記載された列ピッチは、ほんの一例として提示されており、列ピッチは、所望に応じて任意の適切な代替的な列ピッチであってもよいことを認識されたい。
【０１５５】
第２のコネクタハウジング１５３は、プラスチックで作られてよい。第２の複数の電気接点１５５は、ホスト基板１１８から離れて横断方向Ｔに沿って第２のコネクタハウジング１５３から延出する、嵌合部分を含み得る。よって、モジュール基板１１５ｂの第２の端部の下方表面上の導電性ランドは、第２の複数の電気接点１５５の嵌合部分のうちのそれぞれと接触させられて、相互接続モジュール１０２を第２の電気コネクタ１５４と嵌合させることができる。嵌合部分、よって電気接点１５５は、モジュール基板１１５ｂとの接触に応じて、下にあるホスト基板１１８に向けて圧迫される、圧迫接点として構成され得ることが、認識される。具体的には、嵌合部分、よって電気接点１５５は、モジュール基板１１５ｂに接触して電気接点１５５をモジュール基板１１５ｂと電気通信させるように構成された、接触位置１５８を定める。例えば、接触位置１５８は、横断方向Ｔに沿った電気接点１５５の最上位置であってよい。一実施例では、電気接点１５５は、頂点が接触位置１５８を定める、湾曲した嵌合端部を画定することができる。第２の複数の電気接点１５５は、横方向Ａに沿って向きを定められた少なくとも１つの列をなして、配列され得る。例えば、電気接点１５５は、長さ方向Ｌに沿って互いから離間した第１の列１５６ａおよび第２の列１５６ｂをなして配列され得る。第１の列１５６ａの接触位置１５８は、横方向Ａに沿って互いと整列され得る。同様に、第２の列１５６ｂの接触位置１５８は、横方向Ａに沿って互いと整列し得る。
【０１５６】
コネクタ中心線ＣＬは、横方向Ａに沿って向きを定められてよく、第２の電気コネクタを、長さ方向Ｌに沿って第１および第２の部分に分割することができる。例えば、コネクタ中心線ＣＬは、第２の電気コネクタ１５４を、長さ方向Ｌに沿って等しい半分に二分することができる。一実施例では、固定表面５０４および第１の列１５６ａは、第２の列１５６ｂに対してコネクタ中心線ＣＬの同じ側に配され得る。第１の列１５６は、長さ方向Ｌに関してコネクタ中心線ＣＬと固定表面５０４との間に配され得る。保持アーム５０６は、固定壁５０２から自由端部まで延びていてよく、この自由端部は、第２の列１５６ｂが、その自由端部とコネクタ中心線ＣＬとの間に配されるように配されており、第２の列１５６ｂは、接触位置１５８が圧迫されていないときに接触位置１５８によって定められる。基部５００は前端部を画定し、前端部は、第１の列１５６ａが基部５００の前端部と中心線ＣＬとの間に配されるように配されている。図７Ｄに示されるように、固定部材１１８は、固定部材１１８がコネクタハウジング１５３に取り付けられるとき、横方向Ａに沿ってコネクタハウジング１５３のそれぞれの開口部に受容される１つ以上の固定ピン５１７を含み得る。固定ピン５１７は、固定部材１１８がコネクタハウジング１５３にその適切な向きで取り付けられることを確実にするために、互いに異なるサイズまたは形状にすることができる。
【０１５７】
図７Ａに示すように、第２の電気コネクタ１５４は、第１の列１５６ａに沿った第１の数の電気接点と、第１の数とは異なる、第２の列１５６ｂに沿った第２の数の電気接点とを有することができる。例えば、電気コネクタ１５４は、第１の列１５６ａに沿った接点を第２の列に沿った接点よりも少なくすることができる。よって、第１の列１５６ａの横方向Ａに沿った最外端部の少なくとも一方または両方は、横方向Ａに関して第２の列１５６ｂの最外端部に対して内側に陥凹することができる。一実施例では、第１の列１５６ａは、１３個の電気接点を含むことができ、第２の列１５６ｂは、１４個の電気接点を含むことができる。あるいは、電気コネクタ１５４は、第２の列１５６ｂに沿った接点を第１の列１５６ａに沿った接点よりも少なくすることができる。当然、電気接点の数は、所望に応じて変えることができることを認識されたい。一実施例では、図８Ａに示すように、第１の列１５６ａに沿った第１の数の電気接点１５６は、第２の列１５６ｂに沿った第２の数の電気接点１５６に等しくすることができる。したがって、第１の列１５６ａの最外端部は、長さ方向Ｌに沿って第２の列１５６ｂの最外端部のそれぞれと整列され得る。一実施例では、第１および第２の数の電気接点１５６は、一実施例では１４個であってよい。
【０１５８】
ここで図７Ｂおよび図８Ｂも参照すると、第２のコネクタハウジング１５３および固定部材１８３を含む第２の電気コネクタ１５４は、ホスト基板１１８に装着されるように構成されている。例えば、第２のコネクタハウジング１５３は、横断方向Ｔに沿って下に延びる少なくとも１つの装着突出部１６３を含み得る。一実施例では、第２のコネクタハウジング１５３は、横断方向に沿って下に延びる複数の装着突出部１６３を含み得る。例えば、第２のコネクタハウジング１５３は、第１および第２の装着突出部１６３を含み得る。第１および第２の装着突出部１６３は、横方向Ａに沿って向きを定められ、かつ第２の電気コネクタ１５４を等しい長さ方向の半分に二分するコネクタ中心線ＣＬに関して、同じ方向に離間され得る。代わりに、第１および第２の装着突出部１６３は、中心線ＣＬの両側に配され得る。さらに代わりに、第１および第２の装着突出部１６３は、中心線ＣＬ上に配され得る。装着突出部１６３は、所望のとおりに、円形、非円形、または任意の適切な代替形状であってよい。さらに、装着突出部１６３は、互いに同じサイズおよび形状を定めることができ、または互いに異なるサイズもしくは形状を有することができる。第１および第２の装着突出部１６３は、横方向Ａに沿って互いと整列され得る。電気接点１５５の装着端部は、装着端部列１５７において整列され得る。例えば、第１の列１５６ａに沿って整列された電気接点１５５の装着端部は、第１の装着端部列１５７ａに沿って整列され得る。同様に、第１の列１５６ａに沿って整列された電気接点１５５の装着端部は、第２の装着端部列１５７ｂに沿って整列され得る。装着突出部１６３は、長さ方向Ｌに関して装着端部列１５７と中心線ＣＬとの間に配され得る。代わりに、装着端部列１６７は、長さ方向Ｌに関して装着突出部１６３と中心線ＣＬとの間に配され得る。
【０１５９】
固定部材１８３はまた、横断方向Ｔに沿って下に延びる少なくとも１つの装着突出部１６５を含み得る。一実施例では、固定部材１８３は、横断方向Ｔに沿って下に延びる複数の装着突出部１６５を含み得る。装着突出部１６５は、横断方向Ｔに沿って基部５００から下に延びることができる。固定部材１８３は、第１の対１６５ａおよび第２の対１６５ｂの装着突出部１６５を含むように組み合わせることができる。第１の対１６５ａおよび第２の対１６５ｂは、中心線ＣＬの両側に配され得る。例えば、第１の対１６５ａおよび第２の対１６５ｂは、中心線ＣＬから等距離に離間され得る。代わりに、第１の対１６５ａおよび第２の対１６５ｂは、中心線ＣＬから異なる距離で離間され得る。第１の対１６５ａの装着突出部１６５は、横方向Ａに沿って互いと整列され得る。同様に、第２の対１６５ｂの装着突出部１６５は、横方向Ａに沿って互いと整列し得る。代わりに、第１の対１６５ａおよび第２の対１６５ｂの装着突出部１６５は、中心線ＣＬの同じ側に配され得る。さらに代わりに、第１の対１６５ａおよび第２の対１６５ｂのうちの一方または両方が、中心線ＣＬ上に位置してもよい。装着突出部１６５は、所望のとおりに、円形、非円形、または任意の適切な代替形状であってよい。一実施例では、装着突出部１６５のうちの１つは、コネクタ１５４がその適切な向きでホスト基板に装着されることを確実にするために、装着突出部１６５のうちの別の１つとは異なるサイズまたは形状を有することができる。装着端部列１５７は、長さ方向Ｌに関して装着突出部１６５と中心線ＣＬとの間に配され得る。あるいは、装着突出部１６３は、長さ方向Ｌに関して装着端部列１５７と中心線ＣＬとの間に配され得る。
【０１６０】
装着突出部１６３および１６５は、互いに同じサイズおよび形状を定めることができ、または互いに異なるサイズもしくは形状を有することができる。さらに、固定部材１８３の装着突出部１６５は、コネクタハウジング１５３の装着突出部１６３の断面寸法とは異なる断面寸法を定めることができる。断面寸法は、横方向Ａおよび長さ方向Ｌによって定められる平面に沿って測定される。一実施例では、装着突出部１６５の断面寸法は、装着突出部１６３の断面寸法よりも大きくてよい。代わりに、装着突出部１６３の断面寸法は、装着突出部１６５の断面寸法よりも大きくてもよい。さらに代わりに、装着突出部１６５の断面寸法は、装着突出部１６３の断面寸法と等しくてもよい。
【０１６１】
一実施例では、装着突出部１６３は、中心線ＣＬの、第１の対１６５ａおよび第２の対１６５ｂのうちの選択された対の装着突出部１６５と同じ側にあり、第１の対１６５ａおよび第２の対１６５ｂのうちの他方の対の装着突出部１６５に対して、中心線ＣＬの反対側にある。一実施例では、選択された対の装着突出部１６５は、第２の対１６５ｂによって画定され得、他方の対は、第１の対１６５ａによって画定され得る。あるいは、選択された対の装着突出部１６５は、第１の対１６５ａによって画定され得、他方の対は、第２の対１６５ｂによって画定され得る。したがって、一実施例では、装着突出部１６３は、中心線ＣＬの、第２の対１６５ｂの装着突出部１６５と同じ側にあってよく、中心線ＣＬの、第１の対１６５ａの装着突出部とは反対の側にあってよい。よって、装着突出部１６５は、中心線ＣＬの、第２の列１５６ｂおよび第２の装着端部列１５７ｂと同じ側にあってよい。あるいは、装着突出部１６３は、中心線ＣＬの、第１の対１６５ｂの装着突出部１６５と同じ側、かつ、中心線ＣＬの、第２の対１６５ｂの装着突出部とは反対の側にあってよい。よって、装着突出部１６５は、中心線ＣＬの、第１の列１５６ａおよび第１の装着端部列１５７ａと同じ側にあってよい。
【０１６２】
装着突出部１６３および１６５は、横断方向Ｔに沿って向きを定められた幾何学的横断方向中心線を画定することができる。装着突出部１６３の横断方向中心線は、第２の対１６５ｂの装着突出部１６５の中心線に対して中心線ＣＬに向かってオフセットされ得る。代わりに、第２の対１６５ｂの装着突出部１６５の横断方向中心線は、装着突出部１６３の中心線に対して中心線ＣＬに向かってオフセットされ得る。さらに代わりに、第２の対１６５ｂの装着突出部１６５の横断方向中心線は、中心線ＣＬから、装着突出部１６３の中心線と等距離に離間され得る。装着突出部１６３および１６５は、単独で、または電気接点１５５の装着端部と組み合わせて、第２の電気コネクタ１５４のフットプリントを画定すると言うことができる。
【０１６３】
装着突出部１６３の中心は、長さ方向Ｌに沿って中心線に対するより、選択された対の装着突出部１６５の中心に近づいて、間隔をあけていてよい。例えば、装着突出部１６３の中心は、長さ方向Ｌに沿って第１の距離だけ、選択された対の装着突出部１６５の中心から離間され、長さ方向に沿って第２の距離だけ、中心線ＣＬから離間され得る。第２の距離は、第１の距離の５倍超であってよい。例えば、第２の距離は、第１の距離の１０倍超である。装着突出部１６３は、横方向Ａに関して選択された対の装着突出部１６５間に配され得る。選択された対の装着突出部は、長さ方向Ｌに沿って、装着突出部１６５のうちの他方の対の装着突出部１６５のうちそれぞれ異なるものと整列され得る。装着端部列１５７のうちの一方は、装着突出部１６３および選択された対の装着突出部１６５のうちの少なくとも一方または両方が、長さ方向Ｌに関して、装着端部列１５７のうちの一方と中心線ＣＬとの間に配されるように、配され得る。他方の一対の装着突出部１６５は、長さ方向Ｌに関して、他方の装着端部列１５７と中心線ＣＬとの間に配置することができる。第１の電気コネクタ１５２は、同様に、ホスト基板１１８の対応する装着アパーチャによって受容されるように構成された複数の装着突出部を含むことができる。
【０１６４】
コネクタハウジング１５３の一対の装着突出部１６３は、第２の電気コネクタの第１の対の装着突出部と呼ぶことができる。固定部材１８３の選択された対の装着突出部１６５は、第２の電気コネクタ１５４の第２の対の装着突出部と呼ぶことができる。固定部材１８３の他方の対の装着突出部１６５は、第２の電気コネクタ１５４の第３の対の装着突出部と呼ぶことができる。一実施例では、第２の電気コネクタ１５４は、第１、第２、および第３の対の装着突出部以外に、電気コネクタをホスト基板１１８に固定するように構成された装着突出部を有さない。
【０１６５】
ここで図７Ｃおよび図８Ｃを参照すると、ホスト基板１１８は、第２の電気コネクタ１５４のフットプリントに対応するフットプリントを画定することができる。具体的には、ホスト基板１１８は、第２の電気コネクタ１５４の装着突出部１６３および１６５のそれぞれを受容するように寸法決めされ、位置づけられた複数の装着アパーチャを画定することができる。一実施例では、装着アパーチャは、装着突出部１６３および１６５が装着アパーチャに挿入されて、電気接点１５５の装着端部がホスト基板の電気接触位置１７７のそれぞれと整列されるようなサイズにすることができる。代わりに、またはさらに、装着突出部１６３および１６５は、装着アパーチャに圧入されるか、または別様に装着アパーチャによって受容され得る。具体的には、第２の電気コネクタ１５４の装着突出部１６３は、電気接点１５５の装着端部を横断方向Ｔに沿って電気接触位置１７７のそれぞれと整列させるように、装着アパーチャ内に受容され得る。ホスト基板１１８は、第１の電気コネクタ１５２の装着突出部を受容するようなサイズおよび形状にされた複数の装着アパーチャをさらに画定することができる。第１の電気コネクタ１５２の装着突出部を受容するようなサイズおよび形状にされた装着アパーチャは、第２の電気コネクタ１５４の装着突出部１６３および１６５を受容するように寸法決めされ、位置づけられた装着アパーチャによって画定されるフットプリントの外側に配され得る。
【０１６６】
例えば、ホスト基板１１８は、横断方向Ｔに沿って、少なくともその中を、またはそれを通って延びる少なくとも１つの第１の装着アパーチャ１６９を含み得る。一実施例では、ホスト基板１１８は、複数の第１の装着アパーチャ１６９を含み得る。例えば、ホスト基板１１８は、一対の第１の装着アパーチャ１６９を含み得る。第１の装着アパーチャは、第２の電気コネクタ１５４の装着突出部１６３のそれぞれを受容するようにサイズ決めされ、構成されている。例えば、第２の電気コネクタ１５４の装着突出部１６３は、第１の装着アパーチャ１６９に圧入されるか、または別様に第１の装着アパーチャ１６９によって受容されるようなサイズにすることができる。具体的には、第２の電気コネクタ１５４の装着突出部１６３は、電気接点１５５の装着端部を横断方向Ｔに沿って電気接触位置１７７のそれぞれと整列させるように、第１の装着アパーチャ１６９内に受容され得る。ホスト基板１１８は、第２の電気コネクタ１５４の電気接点１５５との電気的接触を確立するように構成された電気接触位置１７７を含むことができる。具体的には、接触位置１７７は、電気接点１５５の装着端部のそれぞれに接触するように構成される。接触位置１７７は、接触パッド、めっきされた貫通孔、または任意の適切な代替的に構成された接触位置として、所望に応じて構成することができる。
【０１６７】
接触位置１７７は、第１の列１７９ａおよび第２の列１７９ｂに沿って配列され得る。第１の列１７９ａおよび第２の列１７９ｂのうちの選択された列の接触位置１７７は、中心線ＣＬ１の、第１の装着アパーチャ１６９および選択された対の第２の装着アパーチャ１７１と同じ側にあってよい。第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂのうちの他方の列は、中心線ＣＬ１の、装着アパーチャ１６９および選択された対の装着アパーチャ１７１とは反対の側にあってよい。一実施例では、選択された列の接触位置は、第１の列１７９ａによって画定され得、他方の列の接触位置は、第２の列１７９ｂによって画定され得る。あるいは、選択された列の接触位置は、第２の列１７９ｂによって画定され得、他方の列の接触位置１７７は、第１の列１７９ａによって画定され得る。
【０１６８】
図７Ｃに示すように、ホスト基板１１８は、選択された列の接触位置１７７に沿った第１の数の電気接触位置と、第１の数とは異なる、他方の列１７７に沿った第２の数の電気接点と、を有することができる。例えば、ホスト基板１１８は、選択された列の接触位置１７７に沿った接点を、他方の列に沿った接点よりも少なくすることができる。よって、接触位置１７７の選択された列の最外端部の少なくとも一方または両方は、横方向Ａに関して、接触位置１７７の他方の列の最外端部に対して内側に陥凹することができる。一実施例では、接触位置１７７の選択された列は、１３個の電気接点を含むことができ、他方の列１７７は、１４個の電気接点を含むことができる。あるいは、ホスト基板１１８は、他方の列の接触位置１７７に沿った接点を、選択された列に沿った接点よりも少なくすることができる。当然、電気接触位置の数は、所望に応じて変えることができることを認識されたい。一実施例では、図８Ｃに示すように、第１の列１７９ａに沿った電気接触位置１７７の第１の数は、第２の列１７９ｂに沿った電気接触位置１７７の第２の数に等しくすることができる。よって、接触位置１７７の選択された列の最外端部は、長さ方向Ｌに沿って接触位置の他方の列の最外端部のそれぞれと整列され得る。例えば、接触位置の第１および第２の数は、一実施例では１４個であってよい。
【０１６９】
再び図７Ｃおよび図８Ｃを参照すると、第１の列１７９ａおよび第２の列１７９ｂは、横方向Ａに沿って向けられ、長さ方向Ｌに沿って互いから離間され得る。装着アパーチャ１６９はそれぞれ、基板中心線ＣＬ１に関して他方の装着アパーチャと同じ方向に離間され得る。基板中心線ＣＬ１は、横方向Ａに沿って向きを定められ、第１の列１７９ａおよび第２の列１７９ｂから等距離に離間される。代わりに、第１および第２の装着アパーチャ１６９は、中心線ＣＬ１の両側に配され得る。さらに代わりに、第１および第２の装着アパーチャ１６９は、中心線ＣＬ１上に配され得る。装着アパーチャ１６９のうちの１つ以上は、所望に応じて、円形、非円形、または任意の適切な代替形状であってよい。さらに、装着アパーチャ１６９は、互いに同じサイズおよび形状を定めることができ、または互いに異なるサイズもしくは形状を有することができる。第１および第２の装着アパーチャ１６９は、横方向Ａに沿って互いと整列され得る。装着アパーチャ１６９は、長さ方向Ｌに関して列１７９と中心線ＣＬとの間に配され得る。あるいは、列１７９は、長さ方向Ｌに関して装着アパーチャ１６９と中心線ＣＬとの間に配され得る。
【０１７０】
ホスト基板１１８は、横断方向Ｔに沿って、少なくともその中を、またはそれを通って延びる少なくとも１つの第２の装着アパーチャ１７１も含み得る。一実施例では、ホスト基板１１８は、複数の第２の装着アパーチャ１７１を含み得る。第２の装着アパーチャ１７１は、固定部材１８３の装着突出部１６５を受容するようにサイズ決めされ、構成されている。例えば、固定部材１８３の装着突出部１６５は、第２の装着アパーチャ１７１に圧入されるか、または別様に第２の装着アパーチャ１７１によって受容されるようなサイズにすることができる。具体的には、装着突出部１６５は、電気接点１５５の装着端部を横断方向Ｔに沿って電気接触位置１７７のそれぞれと整列させるように、第２の装着アパーチャ１７１内に受容され得る。例えば、ホスト基板１１８は、第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂの第２の装着アパーチャ１７１を含み得る。第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂは、中心線ＣＬ１の両側に配され得る。例えば、第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂは、中心線ＣＬ１から等距離に離間され得る。代わりに、第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂは、中心線ＣＬから異なる距離で離間され得る。第１の対１７１ａの装着アパーチャ１７１は、横方向Ａに沿って互いと整列され得る。同様に、第２の対１７１ｂの装着アパーチャ１７１は、横方向Ａに沿って互いと整列し得る。代わりに、第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂの装着アパーチャ１７１は、中心線ＣＬの同じ側に配され得る。さらに代わりに、第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂのうちの一方または両方が、中心線ＣＬ上に位置してもよい。装着アパーチャ１７１は、所望のとおりに、円形、非円形、または任意の適切な代替形状であってよい。装着アパーチャ１７１は、長さ方向Ｌに関して列１７９と中心線ＣＬ１との間に配され得る。あるいは、列１７９は、長さ方向Ｌに関して装着アパーチャ１７１と中心線ＣＬ１との間に配され得る。装着アパーチャ１７１は、選択された対の装着アパーチャ１７１と、他方の対の装着アパーチャと、を画定することができる。選択された対の第２の装着アパーチャ１７１は、第２の対１７１ｂによって画定され得、他方の対の第２の装着アパーチャ１７１は、第１の対１７１ａによって画定され得る。あるいは、選択された対の第２の装着アパーチャ１７１は、第１の対１７１ａによって画定され得、他方の対の第２の装着アパーチャ１７１は、第２の対１７１ｂによって画定され得る。
【０１７１】
装着アパーチャ１６９および１７１は、互いに同じサイズおよび形状を定めることができ、または互いに異なるサイズもしくは形状を有することができる。さらに、装着アパーチャ１６９は、装着アパーチャ１７１の断面寸法とは異なる断面寸法を定めることができる。断面寸法は、横方向Ａおよび長さ方向Ｌによって定められる平面に沿って測定される。一実施例では、装着アパーチャ１６９の断面寸法は、装着アパーチャ１７１の断面寸法よりも大きくてよい。代わりに、装着アパーチャ１７１の断面寸法は、装着アパーチャ１６９の断面寸法よりも大きくてもよい。さらに代わりに、装着アパーチャ１６９の断面寸法は、装着アパーチャ１７１の断面寸法と等しくてもよい。
【０１７２】
一実施例では、装着アパーチャ１６９は、中心線ＣＬ１の、第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂのうちの選択された対の装着アパーチャ１７１と同じ側にあり、中心線ＣＬ１の、第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂのうちの他方の対の装着アパーチャ１７１とは反対の側にある。一実施例では、第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂのうちの選択された対の装着アパーチャ１７１は、第２の対１７１ｂによって画定され得、他方の対は、第１の対１７１ａによって画定され得る。あるいは、第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂのうちの選択された対の装着アパーチャ１７１は、第１の対１７１ａによって画定され得、他方の対は、第２の対１７１ｂによって画定され得る。装着アパーチャ１６９および１７１は、横断方向Ｔに沿って向きを定められた幾何学的横断方向中心線を画定することができる。装着アパーチャ１６９の横断方向中心線は、選択された対の装着アパーチャ１７１の中心線に対して基板中心線ＣＬ１に向かってオフセットされ得る。代わりに、選択された対の装着アパーチャ１７１の横断方向中心線は、装着アパーチャ１６９の中心線に対して中心線ＣＬに向かってオフセットされ得る。さらに代わりに、選択された対の装着アパーチャ１７１の横断方向中心線は、中心線ＣＬから、装着アパーチャ１６９の中心線と等距離に離間され得る。装着アパーチャ１６９および１７１は、単独で、または接触位置１７７と組み合わせて、ホスト基板１１８のフットプリントを画定すると言うことができる。
【０１７３】
ホスト基板１１８は、横断方向Ｔに沿った厚さを定めるように、第１の表面と、第１の表面とは反対側の第２の表面と、を画定することが認識される。ホスト基板１１８は、横方向Ａに沿った幅を定めるように、互いに対向する第１および第２の横方向側面をさらに画定し、幅は厚さよりも大きい。ホスト基板１１８は、長さ方向Ｌに沿った長さを定めるように互いから離間された第１および第２の長さ方向端部をさらに画定し、長さは幅よりも大きい。第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂの装着アパーチャ１７１は、中心線ＣＬ１の両側に配され得る。中心線ＣＬ１は、第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂの装着アパーチャ１７１から等距離に離間され得る。第２の対１７１ｂの装着アパーチャ１７１は、横方向Ａに沿って互いと整列され得る。第１の対１７１ａの装着アパーチャ１７１も、横方向Ａに沿って互いと整列され得る。装着アパーチャ１６９も、横方向に沿って互いと整列され得る。
【０１７４】
装着アパーチャ１６９のそれぞれの中心は、長さ方向Ｌに関して選択された対の装着アパーチャ１７１のそれぞれの中心と中心線ＣＬ１との間に配され得る。装着アパーチャ１６９の中心は、長さ方向Ｌに沿って中心線ＣＬ１に対するより、装着アパーチャ１７１のうちの選択された対の装着アパーチャ１７１の中心に近づいて、間隔をあけていてよい。例えば、装着アパーチャ１６９の中心は、長さ方向Ｌに沿って第１の距離だけ、選択された対の装着アパーチャ１７１の中心から離間され、長さ方向Ｌに沿って第２の距離だけ、中心線ＣＬ１から離間され得る。第２の距離は、第１の距離の５倍超であってよい。例えば、第２の距離は、第１の距離の１０倍超であってよい。装着アパーチャ１６９は、横方向Ａに関して装着アパーチャ１７１のうちの選択された対の装着アパーチャ１７１間に配され得る。選択された対の装着アパーチャ１７１は、長さ方向Ｌに沿って、他方の対の装着アパーチャ１７１のうちのそれぞれ異なるものと整列され得る。
【０１７５】
中心線ＣＬ１は、長さ方向Ｌに沿って第１および第２の列の接触位置１７７から等距離に離間され得る。装着アパーチャ１６９および選択された対の装着アパーチャ１７１のうちの一方または両方は、長さ方向Ｌに関して接触位置１７７の選択された列と中心線ＣＬ１との間に配され得る。他方の対の装着アパーチャ１７１は、長さ方向Ｌに関して接触位置１７７の他方の列と中心線ＣＬ１との間に配され得る。装着アパーチャ１６９は、第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂそれぞれの装着アパーチャ１７１のそれぞれの装着アパーチャよりも小さい断面寸法を有することができる。第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂのそれぞれの装着アパーチャ１７１は、同じ断面寸法であってよい。
【０１７６】
装着アパーチャ１６９は、第２の電気コネクタ１５４の装着突出部を受容するように構成された、ホスト基板１１８の第１の対の装着アパーチャと呼ぶことができる。選択された対の装着アパーチャ１７１は、第２の電気コネクタ１５４の装着突出部を受容するように構成された、ホスト基板１１８の第２の対の装着アパーチャと呼ぶことができる。他方の対の装着アパーチャ１７１は、第２の電気コネクタ１５４の装着突出部を受容するように構成された、ホスト基板１１８の第３の対の装着アパーチャと呼ぶことができる。一実施例では、ホスト基板１１８は、第１、第２、および第３の対の装着アパーチャ以外に、第２の電気コネクタ１５４をホスト基板１１８に固定するために第２の電気コネクタ１５４の装着突出部を受容するように構成された装着アパーチャを有さない。一実施例では、ホスト基板１１８の第１の対の装着アパーチャは、第２の電気コネクタ１５４の第１の対の装着突出部のそれぞれを受容するように構成され得る。ホスト基板１１８の第２の対の装着アパーチャは、第２の電気コネクタ１５４の第２の対の装着突出部のそれぞれを受容するように構成され得る。ホスト基板１１８の第３の対の装着アパーチャは、第２の電気コネクタ１５４の第３の対の装着突出部のそれぞれを受容するように構成され得る。
【０１７７】
いったん第２の電気コネクタ１５４の装着突出部がホスト基板１１８の装着アパーチャに受容されると、電気接点１５５の装着端部は、接触パッドとして構成することができる接触位置１７７のそれぞれにはんだ付けすることができる。代わりに、電気接点の装着端部は、接触位置１７７によって画定される接触パッドに対して圧迫されるＪ字形リードとして構成することができる。さらに代わりに、電気接点の装着端部は、接触位置１７７によって画定されるホスト基板１１８のビア内に圧入される圧入テールとして構成することができる。
【０１７８】
相互接続システム１００は、本開示に従って企図されるさまざまな寸法を定め得ることが認識される。当然、別段の指示がない限り、相互接続システム１００を代替的に寸法決めし得ることを理解されたい。例えば、第２のコネクタハウジング１５３は、長さ方向Ｌに沿って電気接点１５５と整列された位置に幅を有することができる。幅は、約５ｍｍ〜約９ｍｍとすることができる。例えば、幅は約７ｍｍとすることができる。寸法に関する「約」という単語は、寸法が開示されたものとわずかに異なり得ることを認めるものである。例えば、製造公差は、寸法の変動を引き起こし得る。さらに、数値丸めも、寸法の変動を引き起こし得る。第２のコネクタハウジング１５３は、横方向Ａに沿って、約１６ｍｍ〜約２４ｍｍの最大長さを定め得る。例えば、最大長さは約２０ｍｍとすることができる。第２のコネクタハウジング１５３は、固定部材１８３を受容するそれぞれの凹部間に、横方向Ａに沿った内側長さを定め得る。内側長さは、約１４ｍｍ〜約２１ｍｍとすることができる。例えば、内側長さは、約１７．５ｍｍとすることができる。
【０１７９】
ここで図９Ａ〜図１０Ｃを参照すると、第２の電気コネクタ１５４およびホスト基板１１８は、代替的な実施形態に従って構成され得ることを認識されたい。図９Ａおよび図１０Ａに示すように、また前述したように、第２の電気コネクタ１５４は、第２の電気絶縁性コネクタハウジング１５３と、このコネクタハウジングによって支持された第２の複数の電気接点１５５と、を含む。電気接点１５５は、所望に応じて任意の適切な列ピッチで横方向に沿って互いから離間され得る。例えば、列ピッチは、実質的に（すなわち、製造公差以内で）０．６ｍｍとすることができる。列ピッチは、実質的に０．４ｍｍから実質的に１．５ｍｍまでの範囲で、その間が実質的に０．１ｍｍの増分であり得ることを認識されたい。よって、列ピッチは、０．４ｍｍ、０．５ｍｍ、０．６ｍｍ、０．７ｍｍ、０．８ｍｍ、０．９ｍｍ、１．０ｍｍ、１．１ｍｍ、１．２ｍｍ、１．３ｍｍ、１．４ｍｍ、および１．５ｍｍとすることができる。これらの記載された列ピッチは、ほんの一例として提示されており、列ピッチは、所望に応じて任意の適切な代替的な列ピッチであってもよいことを認識されたい。
【０１８０】
第２のコネクタハウジング１５３は、プラスチックで作られてよい。第２の複数の電気接点１５５は、ホスト基板１１８から離れて横断方向Ｔに沿って第２のコネクタハウジング１５３から延出する、嵌合部分を含み得る。具体的には、嵌合部分は、コネクタハウジング１５３の上方表面から延出することができる。よって、モジュール基板１１５ｂの第２の端部の下方表面上の導電性ランドは、第２の複数の電気接点１５５の嵌合部分のうちのそれぞれと接触させられて、相互接続モジュール１０２を第２の電気コネクタ１５４と嵌合させることができる。嵌合部分、よって電気接点１５５は、モジュール基板１１５ｂとの接触に応じて、下にあるホスト基板１１８に向けて圧迫される、圧迫接点として構成され得ることが、認識される。具体的には、嵌合部分、よって電気接点１５５は、モジュール基板１１５ｂに接触して電気接点１５５をモジュール基板１１５ｂと電気通信させるように構成された、接触位置１５８を定める。例えば、接触位置１５８は、横断方向Ｔに沿った電気接点１５５の最上位置であってよい。一実施例では、電気接点１５５は、頂点が接触位置１５８を定める、湾曲した嵌合端部を画定することができる。
【０１８１】
第２の複数の電気接点１５５は、横方向Ａに沿って向きを定められた少なくとも１つの列をなして、配列され得る。例えば、電気接点１５５は、長さ方向Ｌに沿って互いから離間した第１の列１５６ａおよび第２の列１５６ｂをなして配列され得る。第１の列１５６ａの接触位置１５８は、横方向Ａに沿って互いと整列され得る。同様に、第２の列１５６ｂの接触位置１５８は、横方向Ａに沿って互いと整列し得る。さらに、第２の電気コネクタは、第１の列１５６ａおよび第２の列１５６ｂのそれぞれの第１および第２の部分を画定することができる。したがって、第１の列１５６ａは、第１の部分１５９ａおよび第２の部分１５９ｂを画定することができる。同様に、第２の列１５６ｂは、第１の部分１６１ａおよび第２の部分１６１ｂを画定することができる。第１の部分１５９ａは、第２の部分１５９ｂと同数の電気接点１５５を画定することができる。あるいは、第１の部分１５９ａは、第２の部分１５９ｂとは異なる数の電気接点１５５を画定することができる。同様に、第１の部分１６１ａは、第２の部分１６１ｂと同数の電気接点１５５を画定することができる。あるいは、第１の部分１６１ａは、第２の部分１６１ｂとは異なる数の電気接点１５５を画定することができる。
【０１８２】
コネクタハウジング１５３は、第１の部分１５９ａを第２の部分１５９ｂから分離し、さらに第１の部分１６１ａを第２の部分１６１ｂから分離する中間部分１５３ａを画定することができる。中間部分１５３ａは、電気接点を欠いていてもよい。さらに、中間部分１５３ａは、横方向Ａに沿って、列ピッチの少なくとも２倍の距離を延びることができる。例えば、中間部分１５３ａは、横方向Ａに沿って、列ピッチの２倍から列ピッチの１０倍の距離を延びることができる。例えば、中間部分１５３ａは、横方向Ａに沿って、列ピッチの４倍から列ピッチの７倍の距離を延びることができる。中間部分１５３ａは、横方向Ａに沿って電気接点１５５の第１の列１５６ａおよび第２の列１５６ｂを二分する中央部分を画定することができる。さらに、中間部分１５３ａは、電気コネクタを横方向Ａに沿って等しい半分に二分する電気コネクタ１５４の中心部分を画定することができる。相互接続システム、特にホストモジュールは、中間部分１５３ａにおけるコネクタハウジング１５３の上方表面の開口部１８７に挿入される整列部材１８４を含むことができる。開口部１８７は、中間部分１５３ｃの凹部１５８によって画定することができる。整列部材１８４は、第１の整列脚部１８９ａおよび第２の整列脚部１８９ｂ（図９Ｂおよび図１０Ｂ参照）それぞれと、取付脚部１８９ａおよび１８９ｂ間に延びるアーム１９１と、を含むことができる。整列脚部１８９ａ〜１８９ｂは、長さ方向Ｌに沿って互いから離間し得る。さらに、整列脚部１８９ａ〜１８９ｂは、長さ方向Ｌに沿って互いと整列され得る。整列脚部１８９ａ〜１８９ｂは、横方向に沿って列１５６ａおよび１５６ｂを等しい半分に分岐させることができる。したがって、第１の部分１５９ａおよび１６１ａは、横方向Ａに関して、第２の部分１５９ｂおよび１６１ｂに対して、整列脚部１８９ａ〜１８９ｂの反対側に配され得る。しかしながら、整列脚部１８９ａおよび１８９ｂは、代わりに、横断方向Ｔに垂直な任意の適切な代替方向に沿って、互いと整列され得ることを認識されたい。例えば、整列脚部１８９ａおよび１８９ｂは、代わりに、横方向Ａに沿って互いと整列され得る。
【０１８３】
コネクタ中心線ＣＬは、横方向Ａに沿って向きを定められてよく、第２の電気コネクタ１５４を、長さ方向Ｌに沿って第１および第２の部分に分割することができる。例えば、コネクタ中心線ＣＬは、第２の電気コネクタ１５４を、長さ方向Ｌに沿って等しい半分に二分することができる。一実施例では、固定表面５０４および第１の列１５６ａは、第２の列１５６ｂに対してコネクタ中心線ＣＬの同じ側に配され得る。第１の列１５６ａは、長さ方向Ｌに関してコネクタ中心線ＣＬと固定表面５０４との間に配され得る。保持アーム５０６は、固定壁５０２から自由端部まで延びていてよく、この自由端部は、第２の列１５６ｂが、その自由端部とコネクタ中心線ＣＬとの間に配されるように配されており、第２の列１５６ｂは、接触位置１５８が圧迫されていないときに接触位置１５８によって定められる。基部５００は前端部を画定し、前端部は、第１の列１５６ａが基部５００の前端部と中心線ＣＬとの間に配されるように配されている。固定部材１１８は、図７Ｄに関して前述したように、１つ以上の固定ピン５１７を含むことができる。
【０１８４】
図９Ａに示すように、第２の電気コネクタ１５４は、第１の列１５６ａに沿った第１の数の電気接点と、第１の数とは異なる、第２の列１５６ｂに沿った第２の数の電気接点とを有することができる。同様に、第１の部分１５９ａおよび第２の部分１５９ｂのうちの一方または両方は、第１の部分１６１ａおよび第２の部分１６１ｂの一方または両方とは異なる数の電気接点を有することができる。例えば、電気コネクタ１５４は、第１の列１５６ａに沿った接点を第２の列に沿った接点よりも少なくすることができる。よって、横方向Ａに沿った第１の列の最外端部の少なくとも一方または両方は、横方向Ａに関して、第２の列１５６ｂの最外端部に対して内側に陥凹することができる。さらに、第１の部分１５９ａおよび第２の部分１５９ｂはそれぞれ、第１の部分１６１ａおよび第２の部分１６１ｂよりも少ない電気接点を有することができる。よって、横方向Ａに沿った第１の部分１５９ａの少なくとも一方または両方の最外端部は、横方向に沿った第１の部分１６１ａの最外端部に対して内側に陥凹することができる。同様に、横方向Ａに沿った第２の部分１５９ｂの少なくとも一方または両方の最外端部は、横方向Ａに沿った第１の部分１６１ｂの最外端部に対して内側に陥凹することができる。一実施例では、第１の列１５６ａは、２６個の電気接点を含むことができ、第２の列１５６ｂは、２８個の電気接点を含むことができる。よって、第１の部分１５９ａおよび第２の部分１５９ｂはそれぞれ、１３個の電気接点を含むことができる。第１の部分１６１ａおよび第２の部分１６１ｂはそれぞれ、１４個の電気接点を含むことができる。あるいは、電気コネクタ１５４は、第２の列１５６ｂに沿った接点を第１の列１５６ａに沿った接点よりも少なくすることができる。当然、電気接点の数は、所望に応じて変えることができることを認識されたい。
【０１８５】
一実施例では、図１０Ａに示すように、第１の列１５６ａに沿った電気接点１５６の第１の数は、第２の列１５６ｂに沿った電気接点１５６の第２の数に等しくすることができる。一実施例では、第１の列１５６ａおよび第２の列１５６ｂのそれぞれにおける電気接点の数は、２８個であってよい。さらに、第１の部分１５９ａ、第２の部分１５９ｂ、第１の部分１６１ａ、および第２の部分１６１ｂのそれぞれにおける電気接点１５５の数は、すべて互いに等しくすることができる。よって、第１の部分１５９ａ、第２の部分１５９ｂ、第１の部分１６１ａ、および第２の部分１６１ｂのそれぞれにおける電気接点１５５の数は、１４個であってよい。したがって、第１の列１５６ａの最外端部は、長さ方向Ｌに沿って第２の列１５６ｂの最外端部のそれぞれと整列され得ることを認識されたい。さらに、第１の部分１５９ａの最外端部は、長さ方向Ｌに沿って第１の部分１６１ａの最外端部のそれぞれと整列され得る。さらになお、第２の部分１５９ｂの最外端部は、長さ方向Ｌに沿って第２の部分１６１ｂの最外端部のそれぞれと整列され得る。
【０１８６】
ここで図９Ｂおよび図１０Ｂも参照すると、第２のコネクタハウジング１５３、固定部材１８３、および整列部材１８４を含む第２の電気コネクタ１５４は、ホスト基板１１８に装着されるように構成されている。例えば、整列脚部１８９ａおよび１８９ｂは、横断方向Ｔに沿って下に延び得る。整列脚部１８９ａおよび１８９ｂは、横方向Ａに沿って向きを定められ、かつ第２の電気コネクタ１５４を長さ方向Ｌに沿って等しい半分に二分する、コネクタ中心線ＣＬの両側に配され得る。具体的には、整列脚部１８９ａおよび１８９ｂは、長さ方向Ｌに沿って中心線ＣＬから等距離に離間し得る。代わりに、整列脚部１８９ａおよび１８９ｂは、長さ方向Ｌに沿って異なる距離に離間し得る。以下の説明から認識されるように、整列脚部１８９ａおよび１８９ｂは、下にあるホスト基板１１８に挿入されるように構成される。この点に関して、第１の整列脚部１８９ａおよび第２の整列脚部１８９ｂは、第２の電気コネクタ１５４がホスト基板１１８に装着されるとホスト基板１１８に受容されるように構成された装着突出部と呼ぶことができる。
【０１８７】
さらに、第２のコネクタハウジング１５３は、横断方向Ｔに沿って下に延びる少なくとも１つの装着突出部１６３を含み得る。一実施例では、第２のコネクタハウジング１５３は、横断方向に沿って下に延びる複数の装着突出部１６３を含み得る。例えば、第２のコネクタハウジング１５３は、第１および第２の装着突出部１６３を含み得る。第１および第２の装着突出部１６３は、コネクタ中心線ＣＬに関して、同じ方向に離間され得る。あるいは、第１および第２の装着突出部１６３は、中心線ＣＬの両側に配され得る。さらに代わりに、第１および第２の装着突出部１６３は、中心線ＣＬ上に配され得る。装着突出部１６３は、所望のとおりに、円形、非円形、または任意の適切な代替形状であってよい。さらに、装着突出部１６３は、互いに同じサイズおよび形状を定めることができ、または互いに異なるサイズもしくは形状を有することができる。第１および第２の装着突出部１６３は、横方向Ａに沿って互いと整列され得る。電気接点１５５の装着端部は、装着端部列１５７において整列され得る。例えば、第１の列１５６ａに沿って整列された電気接点１５５の装着端部は、第１の装着端部列１５７ａに沿って整列され得る。同様に、第１の列１５６ａに沿って整列された電気接点１５５の装着端部は、第２の装着端部列１５７ｂに沿って整列され得る。装着突出部１６３は、長さ方向Ｌに関して装着端部列１５７と中心線ＣＬとの間に配され得る。代わりに、装着端部列１６７は、長さ方向Ｌに関して装着突出部１６３と中心線ＣＬとの間に配され得る。
【０１８８】
固定部材１８３はまた、横断方向Ｔに沿って下に延びる少なくとも１つの装着突出部１６５を含み得る。一実施例では、固定部材１８３は、横断方向Ｔに沿って下に延びる複数の装着突出部１６５を含み得る。装着突出部１６５は、横断方向Ｔに沿って基部５００から下に延びることができる。固定部材１８３は、第１の対１６５ａおよび第２の対１６５ｂの装着突出部１６５を含むように組み合わせることができる。第１の対１６５ａおよび第２の対１６５ｂは、中心線ＣＬの両側に配され得る。例えば、第１の対１６５ａおよび第２の対１６５ｂは、中心線ＣＬから等距離に離間され得る。代わりに、第１の対１６５ａおよび第２の対１６５ｂは、中心線ＣＬから異なる距離で離間され得る。第１の対１６５ａの装着突出部１６５は、横方向Ａに沿って互いと整列され得る。同様に、第２の対１６５ｂの装着突出部１６５は、横方向Ａに沿って互いと整列し得る。代わりに、第１の対１６５ａおよび第２の対１６５ｂの装着突出部１６５は、中心線ＣＬの同じ側に配され得る。さらに代わりに、第１の対１６５ａおよび第２の対１６５ｂのうちの一方または両方が、中心線ＣＬ上に位置してもよい。装着突出部１６５は、所望のとおりに、円形、非円形、または任意の適切な代替形状であってよい。一実施例では、装着突出部１６５のうちの１つは、コネクタ１５４がその適切な向きでホスト基板に装着されることを確実にするために、装着突出部１６５のうちの別の１つとは異なるサイズまたは形状を有することができる。装着端部列１５７は、長さ方向Ｌに関して装着突出部１６５と中心線ＣＬとの間に配され得る。あるいは、装着突出部１６３は、長さ方向Ｌに関して装着端部列１５７と中心線ＣＬとの間に配され得る。
【０１８９】
装着突出部１６３および１６５は、互いに同じサイズおよび形状を定めることができ、または互いに異なるサイズもしくは形状を有することができる。さらに、固定部材１８３の装着突出部１６５は、コネクタハウジング１５３の装着突出部１６３の断面寸法とは異なる断面寸法を定めることができる。断面寸法は、横方向Ａおよび長さ方向Ｌによって定められる平面に沿って測定される。一実施例では、装着突出部１６５の断面寸法は、装着突出部１６３の断面寸法よりも大きくてよい。代わりに、装着突出部１６３の断面寸法は、装着突出部１６５の断面寸法よりも大きくてもよい。さらに代わりに、装着突出部１６５の断面寸法は、装着突出部１６３の断面寸法と等しくてもよい。
【０１９０】
一実施例では、装着突出部１６３は、中心線ＣＬの、第１の対１６５ａおよび第２の対１６５ｂのうちの選択された対の装着突出部１６５と同じ側にあり、第１の対１６５ａおよび第２の対１６５ｂのうちの他方の対の装着突出部１６５に対して、中心線ＣＬの反対側にある。一実施例では、選択された対の装着突出部１６５は、第２の対１６５ｂによって画定され得、他方の対は、第１の対１６５ａによって画定され得る。あるいは、選択された対の装着突出部１６５は、第１の対１６５ａによって画定され得、他方の対は、第２の対１６５ｂによって画定され得る。したがって、一実施例では、装着突出部１６３は、中心線ＣＬの、第２の対１６５ｂの装着突出部１６５と同じ側にあってよく、中心線ＣＬの、第１の対１６５ａの装着突出部とは反対の側にあってよい。よって、装着突出部１６５は、中心線ＣＬの、第２の列１５６ｂおよび第２の装着端部列１５７ｂと同じ側にあってよい。あるいは、装着突出部１６３は、中心線ＣＬの、第１の対１６５ｂの装着突出部１６５と同じ側、かつ、中心線ＣＬの、第２の対１６５ｂの装着突出部とは反対の側にあってよい。よって、装着突出部１６５は、中心線ＣＬの、第１の列１５６ａおよび第１の装着端部列１５７ａと同じ側にあってよい。
【０１９１】
さらに、装着突出部１６３は、中心線ＣＬの、第１の整列脚部１８９ａおよび第２の整列脚部１８９ｂの選択された整列脚部と同じ側にあり、第１の整列脚部１８９ａおよび第２の整列脚部１８９ｂのうちの他方に対して中心線ＣＬの反対側にある。したがって、整列脚部１８９ａおよび１８９ｂのうちの選択された一方は、中心線ＣＬの、選択された対の装着突出部１６５と同じ側にあってよい。一実施例では、選択された整列脚部は、第２の整列脚部１８９ｂによって画定され得、他方の整列脚部は、第１の整列脚部１８９ａによって画定され得る。あるいは、選択された整列脚部は、第１の整列脚部１８９ａによって画定され得、他方の整列脚部は、第２の整列脚部１８９ａによって画定され得る。
【０１９２】
装着突出部１６３および１６５、ならびに第１の整列脚部１８９ａおよび第２の整列脚部１８９ｂによって画定される装着突出部は、横断方向Ｔに沿って向きを定められる幾何学的横断方向中心線を画定することができる。装着突出部１６３の横断方向中心線は、第２の対１６５ｂの装着突出部１６５の中心線に対して中心線ＣＬに向かってオフセットされ得る。代わりに、第２の対１６５ｂの装着突出部１６５の横断方向中心線は、装着突出部１６３の中心線に対して中心線ＣＬに向かってオフセットされ得る。さらに代わりに、第２の対１６５ｂの装着突出部１６５の横断方向中心線は、中心線ＣＬから、装着突出部１６３の中心線と等距離だけ離間され得る。選択された整列脚部の横断方向中心線は、長さ方向Ｌに関して中心線ＣＬと装着突出部１６３の中心線との間に配される。さらに、選択された整列脚部の横断方向中心線は、長さ方向Ｌに関して中心線ＣＬと選択された対の装着突出部１６５との間に配され得る。同様に、他方の整列脚部の横断方向中心線は、長さ方向Ｌに関して中心線ＣＬと他方の対の装着突出部１６５の横断方向中心線との間に配され得る。装着突出部１６３および１６５、ならびに整列脚部１８９ａ〜１８９ｂは、単独で、または電気接点１５５の装着端部と組み合わせて、第２の電気コネクタ１５４のフットプリントを画定すると言える。
【０１９３】
装着突出部１６３の横断方向中心は、長さ方向Ｌに沿って中心線に対するより、選択された対の装着突出部１６５の中心に近づいて、間隔をあけていてよい。例えば、装着突出部１６３の中心は、長さ方向Ｌに沿って第１の距離だけ、選択された対の装着突出部１６５の中心から離間され、長さ方向に沿って第２の距離だけ、中心線ＣＬから離間され得る。第２の距離は、第１の距離の５倍超であってよい。例えば、第２の距離は、第１の距離の１０倍超である。装着突出部１６３は、横方向Ａに関して選択された対の装着突出部１６５間に配され得る。選択された対の装着突出部は、長さ方向Ｌに沿って、装着突出部１６５のうちの他方の対の装着突出部１６５のうちそれぞれ異なるものと整列され得る。装着端部列１５７のうちの一方は、装着突出部１６３および選択された対の装着突出部１６５のうちの少なくとも一方または両方が、長さ方向Ｌに関して装着端部列１５７のうちの一方と中心線ＣＬとの間に配されるように、配され得る。他方の対の装着突出部１６５は、長さ方向Ｌに関して装着端部列１５７の他方と中心線ＣＬとの間に配され得る。第１の電気コネクタ１５２は、同様に、ホスト基板１１８の対応する装着アパーチャによって受容されるように構成された複数の装着突出部を含むことができる。
【０１９４】
コネクタハウジング１５３の一対の装着突出部１６３は、第２の電気コネクタの第１の対の装着突出部と呼ぶことができる。固定部材１８３の選択された対の装着突出部１６５は、第２の電気コネクタ１５４の第２の対の装着突出部と呼ぶことができる。固定部材１８３の他方の対の装着突出部１６５は、第２の電気コネクタ１５４の第３の対の装着突出部と呼ぶことができる。一対の整列脚部１８９ａおよび１８９ｂは、第２の電気コネクタ１５４の第４の対の装着突出部と呼ぶことができる。一実施例では、第２の電気コネクタ１５４は、第１、第２、第３、および第４の対の装着突出部以外に、電気コネクタをホスト基板１１８に固定するように構成された装着突出部を有さない。
【０１９５】
ここで図９Ｃおよび図１０Ｃを参照すると、ホスト基板１１８は、第２の電気コネクタ１５４のフットプリントに対応するフットプリントを画定することができる。具体的には、ホスト基板１１８は、第２の電気コネクタ１５４の装着突出部１６３および１６５、ならびに第１の整列脚部１８９ａおよび第２の整列脚部１８９ｂのそれぞれを受容するように寸法決めされ、位置づけられた複数の装着アパーチャを画定することができる。一実施例では、装着アパーチャは、装着突出部１６３および１６５ならびに整列脚部１８９ａ〜１８９ｂが装着アパーチャに挿入されて、電気接点１５５の装着端部をホスト基板１１８の電気接触位置１７７のそれぞれと整列させるようなサイズにすることができる。代わりにまたはさらに、装着アパーチャは、装着突出部１６３および１６５ならびに整列脚部１８９ａ〜１８９ｂが装着アパーチャ内に圧入されるようなサイズにすることができる。具体的には、装着突出部１６３および１６５ならびに整列脚部１８９ａ〜１８９ｂは、電気接点１５５の装着端部を横断方向Ｔに沿って電気接触位置１７７のそれぞれと整列させるように、装着アパーチャ内に受容され得る。ホスト基板１１８は、第１の電気コネクタ１５２の装着突出部を受容するようなサイズおよび形状にされた複数の装着アパーチャをさらに画定することができる。第１の電気コネクタ１５２の装着突出部を受容するようなサイズおよび形状にされた装着アパーチャは、第２の電気コネクタ１５４の装着突出部１６３および１６５を受容するように寸法決めされ、位置づけられた装着アパーチャによって画定されるフットプリントの外側に配され得る。
【０１９６】
例えば、ホスト基板１１８は、横断方向Ｔに沿って、少なくともその中を、またはそれを通って延びる少なくとも１つの第１の装着アパーチャ１６９を含み得る。一実施例では、ホスト基板１１８は、複数の第１の装着アパーチャ１６９を含み得る。例えば、ホスト基板１１８は、一対の第１の装着アパーチャ１６９を含み得る。第１の装着アパーチャは、第２の電気コネクタ１５４の装着突出部１６３のそれぞれを受容するようにサイズ決めされ、構成されている。例えば、第２の電気コネクタ１５４の装着突出部１６３は、第１の装着アパーチャ１６９に圧入されるか、または別様に第１の装着アパーチャ１６９によって受容されるようなサイズにすることができる。特に、第２の電気コネクタ１５４の装着突出部１６３は、電気接点１５５の装着端部を横断方向Ｔに沿って電気接触位置１７７のそれぞれと整列させるように、第１の装着アパーチャ１６９内に受容され得る。ホスト基板１１８の電気接触位置１７７は、第２の電気コネクタ１５４の電気接点１５５との電気的接触を確立するように構成される。具体的には、接触位置１７７は、電気接点１５５の装着端部のそれぞれに接触するように構成される。接触位置１７７は、接触パッド、めっきされた貫通孔、または任意の適切な代替的に構成された接触位置として、所望に応じて構成することができる。
【０１９７】
接触位置１７７は、第１の列１７９ａおよび第２の列１７９ｂに沿って配列され得る。接触位置１７７は、第１の列１７９ａおよび第２の列１７９ｂのうちの選択された列、ならびに第１の列１７９ａおよび第２の列１７９ｂのうちの他方の列を画定することができる。一実施例では、選択された列の接触位置は、第１の列１７９ａによって画定され得、他方の列の接触位置は、第２の列１７９ｂによって画定され得る。あるいは、選択された列の接触位置は、第２の列１７９ｂによって画定され得、他方の列の接触位置１７７は、第１の列１７９ａによって画定され得る。
【０１９８】
さらに、ホスト基板は、第１の列１７９ａおよび第２の列１７９ｂのそれぞれの第１および第２の部分を画定することができる。よって、第１の列１７９ａは、第１の部分１８１ａおよび第２の部分１８１ｂを画定することができる。同様に、第２の列１７９ｂは、第１の部分１８２ａおよび第２の部分１８２ｂを画定することができる。第１の部分１８１ａは、第２の部分１８１ｂと同数の電気接触位置１７７を画定することができる。あるいは、第１の部分１８１ａは、第２の部分１８１ｂとは異なる数の電気接触位置１７７を画定することができる。同様に、第１の部分１８２ａは、第２の部分１８２ｂと同数の電気接触位置１７７を画定することができる。あるいは、第１の部分１８２ａは、第２の部分１８２ｂとは異なる数の電気接触位置１７７を画定することができる。第１の列１７９ａの第１の部分１８１ａの電気接触位置１７７は、電気接点１５５の第１の列１５６ａの第１の部分１５９ａの装着端部と接触することができる。さらに、第１の列１７９ａの第２の部分１８１ｂの電気接触位置１７７は、電気接点１５５の第１の列１５６ａの第２の部分１５９ｂの装着端部に接触することができる。同様に、第２の列１７９ｂの第１の部分１８２ａの電気接触位置１７７は、電気接点１５５の第２の列１５６ｖの第１の部分１６１ａの装着端部と接触することができる。さらに、第２の列１７９ｂの第２の部分１８２ｂの電気接触位置１７７は、電気接点１５５の第２の列１５６ｂの第２の部分１６１ｂの装着端部に接触することができる。
【０１９９】
したがって、図７Ｃに示すように、ホスト基板１１８は、選択された列の接触位置１７７に沿った第１の数の電気接触位置と、第１の数とは異なる、他方の列１７７に沿った第２の数の電気接点とを有することができる。例えば、ホスト基板１１８は、選択された列の接触位置１７７に沿った接点を、他方の列に沿った接点よりも少なくすることができる。したがって、接触位置１７７の選択された列の最外端部の少なくとも一方または両方は、横方向Ａに関して、接触位置１７７の他方の列の最外端部に対して内側に陥凹することができる。一実施例では、接触位置１７７の選択された列は、２６個の電気接点を含むことができ、他方の列１７７は、２８個の電気接点を含むことができる。したがって、接触位置１７７の選択された列の第１の部分１８１ａおよび第２の部分１８１ｂのそれぞれは、１３個の電気接点を含み得ることを認識されたい。電気接触位置１７７の他方の列の第１の部分１８２ａおよび第２の部分１８２ｂのそれぞれは、１４個の電気接点を含むことができる。あるいは、ホスト基板１１８は、他方の列の接触位置１７７に沿った接点を、選択された列に沿った接点よりも少なくすることができる。当然、電気接点の数は、所望に応じて変えることができることを認識されたい。
【０２００】
一実施例では、図８Ｃに示すように、電気接触位置１７７の選択された列に沿った電気接触位置１５６の数は、電気接触位置１７７の他方の列に沿った電気接触位置１７７の数に等しくすることができる。別の言い方をすれば、電気接触位置１７７の第１の列１７９ａおよび第２の列１７９ｂは、同じ数の電気接触位置を有することができる。よって、接触位置１７７の選択された列の最外端部は、長さ方向Ｌに沿った接触位置の他方の列の最外端部のそれぞれと整列され得る。例えば、接触位置の第１および第２の数は、２８個であってよい。したがって、第１の部分１８１ａ、第２の部分１８１ｂ、第１の部分１８２ａ、および第２の部分１８２ｂのそれぞれにおける電気接触位置１７７の数は、すべて互いに等しくし得ることを認識されたい。よって、第１の部分１８１ａ、第２の部分１８１ｂ、第１の部分１８２ａ、および第２の部分１８２ｂのそれぞれにおける電気接触位置１７７の数は、１４個であってよい。さらに、第１の部分１８１ａの最外端部は、長さ方向Ｌに沿って第１の部分１８２ａの最外端部のそれぞれと整列され得る。さらに、第２の部分１８１ｂの最外端部は、長さ方向Ｌに沿って第２の部分１８２ｂの最外端部のそれぞれと整列され得る。
【０２０１】
第１の列１７９ａおよび第２の列１７９ｂは、横方向Ａに沿って向きを定められ、長さ方向Ｌに沿って互いから離間され得る。装着アパーチャ１６９はそれぞれ、基板中心線ＣＬ１に関して、他方と同じ方向に離間され得る。基板中心線ＣＬ１は、横方向Ａに沿って向きを定められ、第１の列１７９ａおよび第２の列１７９ｂから等距離に離間され得る。代わりに、第１および第２の装着アパーチャ１６９は、中心線ＣＬ１の両側に配され得る。さらに代わりに、第１および第２の装着アパーチャ１６９は、中心線ＣＬ１上に配され得る。装着アパーチャ１６９のうちの１つ以上は、所望に応じて、円形、非円形、または任意の適切な代替形状であってよい。さらに、装着アパーチャ１６９は、互いに同じサイズおよび形状を定めることができ、または互いに異なるサイズもしくは形状を有することができる。第１および第２の装着アパーチャ１６９は、横方向Ａに沿って互いと整列され得る。装着アパーチャ１６９は、長さ方向Ｌに関して列１７９と中心線ＣＬとの間に配され得る。あるいは、列１７９は、長さ方向Ｌに関して装着アパーチャ１６９と中心線ＣＬとの間に配され得る。
【０２０２】
ホスト基板１１８は、横断方向Ｔに沿って、少なくともその中を、またはそれを通って延びる少なくとも１つの第２の装着アパーチャ１７１も含み得る。一実施例では、ホスト基板１１８は、複数の第２の装着アパーチャ１７１を含み得る。第２の装着アパーチャ１７１は、固定部材１８３の装着突出部１６５を受容するようにサイズ決めされ、構成されている。第２の複数の装着アパーチャ１７１は、第１の対１７１ａの第２の装着アパーチャ１７１と、第２の対１７１ｂの装着アパーチャ１７１と、を含むことができる。さらに、第２の装着アパーチャ１７１は、選択された対の第２の装着アパーチャ１７１と、他方の対の第２の装着アパーチャ１７１と、を含むことができる。選択された対の第２の装着アパーチャ１７１は、第２の対１７１ｂによって画定され得、他方の対の第２の装着アパーチャ１７１は、第１の対１７１ａによって画定され得る。あるいは、選択された対の第２の装着アパーチャ１７１は、第１の対１７１ａによって画定され得、他方の対の第２の装着アパーチャ１７１は、第２の対１７１ｂによって画定され得る。選択された列の接触位置１７７は、中心線ＣＬ１の、装着アパーチャ１６９および選択された対の第２の装着アパーチャ１７１と同じ側にあってよい。他方の対の第２の装着アパーチャ１７１は、中心線ＣＬ１の、装着アパーチャ１６９および選択された対の装着アパーチャ１７１の両方とは、反対の側にあってよい。
【０２０３】
固定部材１８３の装着突出部１６５は、第２の装着アパーチャ１７１に圧入されるか、または別様に第２の装着アパーチャ１７１によって受容されるようなサイズにすることができる。具体的には、装着突出部１６５は、電気接点１５５の装着端部を横断方向Ｔに沿って電気接触位置１７７のそれぞれと整列させるように、第２の装着アパーチャ１７１内に受容され得る。ホスト基板１１８は、第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂの第２の装着アパーチャ１７１を含み得る。第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂは、中心線ＣＬ１の両側に配され得る。例えば、第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂは、中心線ＣＬ１から等距離に離間され得る。代わりに、第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂは、中心線ＣＬから異なる距離で離間され得る。第１の対１７１ａの装着アパーチャ１７１は、横方向Ａに沿って互いと整列され得る。同様に、第２の対１７１ｂの装着アパーチャ１７１は、横方向Ａに沿って互いと整列し得る。代わりに、第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂの装着アパーチャ１７１は、中心線ＣＬの同じ側に配され得る。さらに代わりに、第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂのうちの一方または両方は、中心線ＣＬ上に位置してもよい。装着アパーチャ１７１は、所望のとおりに、円形、非円形、または任意の適切な代替形状であってよい。装着アパーチャ１７１は、長さ方向Ｌに関してそれぞれの列１７９と中心線ＣＬ１との間に配され得る。あるいは、列１７９は、長さ方向Ｌに関して装着アパーチャ１７１と中心線ＣＬ１との間に配され得る。
【０２０４】
ホスト基板１１８はまた、横断方向Ｔに沿って、少なくともその中に、またはそれを通って延びる第１の装着アパーチャ１７３ａおよび第２の装着アパーチャ１７３ｂを含む、第３の対の装着アパーチャ１７３を含むことができる。第１の装着アパーチャ１７３ａは、第１の整列脚部１８９ａを受容するようにサイズ決めされ構成され、第２の装着アパーチャ１７３ｂは、第２の整列脚部１８９ｂを受容するように構成される。第３の装着アパーチャの第１の装着アパーチャ１７３ａおよび第２の装着アパーチャ１７３ｂは、中心線ＣＬ１の両側にあってよい。さらに、第３の装着アパーチャの第１の装着アパーチャ１７３ａおよび第２の装着アパーチャ１７３ｂは、第１の列１７９ａおよび第２の列１７９ｂのそれぞれを横方向Ａに沿って等しい半分に二分することができる。したがって、第１の部分１８１ａおよび１８２ａは、横方向Ａに関して、第２の部分１８１ｂおよび１８２ｂに対して装着アパーチャ１７３ａ〜１７３ｂの反対側に配され得る。第３の対の装着アパーチャ１７３は、選択された第３の装着アパーチャと、もう１つの第３の装着アパーチャと、を含むことができる。選択された第３の装着アパーチャは、第２の装着アパーチャ１７３ｂによって画定され得、他方の第３の装着アパーチャは、第１の装着アパーチャ１７３ａによって画定され得る。よって、選択された第３の装着アパーチャは、選択された整列脚部を受容するように構成することができ、他方の第３の装着アパーチャは、他方の整列脚部を受容するように構成することができる。
【０２０５】
第１の整列脚部１８９ａおよび第２の整列脚部１８９ｂは、第３の装着アパーチャ１７３に圧入されるか、または別様に第３の装着アパーチャ１７３によって受容されるようなサイズにすることができる。具体的には、整列脚部１８９ａ〜１８９ｂは、電気接点１５５の装着端部を横断方向Ｔに沿って電気接触位置１７７のそれぞれと整列させるように、第３の装着アパーチャ１７３内に受容され得る。第３の装着アパーチャ１７３の第１の装着アパーチャ１７３ａおよび第２の装着アパーチャ１７３ｂは、中心線ＣＬ１の両側に配され得る。例えば、第３の装着アパーチャ１７３の第１の装着アパーチャ１７３ａおよび第２の装着アパーチャ１７３ｂは、中心線ＣＬ１から等距離に離間することができる。あるいは、第３の装着アパーチャ１７３の第１の装着アパーチャ１７３ａおよび第２の装着アパーチャ１７３ｂは、中心線ＣＬから異なる距離で離間され得る。第３の装着アパーチャ１７３の第１の装着アパーチャ１７３ａおよび第２の装着アパーチャ１７３ｂは、横方向Ａに沿って互いと整列され得る。代わりに、第３の装着アパーチャ１７３の第１の装着アパーチャ１７３ａおよび第２の装着アパーチャ１７３ｂは、横断方向Ｔに垂直な任意の代替方向に沿って互いと整列され得る。例えば、第３の装着アパーチャ１７３の第１の装着アパーチャ１７３ａおよび第２の装着アパーチャ１７３ｂは、横方向Ａに沿って互いと整列され得る。さらに代わりに、第３の装着アパーチャ１７３の第１の装着アパーチャ１７３ａおよび第２の装着アパーチャ１７３ｂは、中心線ＣＬ上に位置し得る。第３のアパーチャ１７３は、所望のとおりに、円形、非円形、または任意の適切な代替形状とすることができる。
【０２０６】
第３の装着アパーチャ１７３は、長さ方向Ｌに関してそれぞれの列１７９と中心線ＣＬ１との間に配され得る。あるいは、列１７９は、長さ方向Ｌに関して第３の装着アパーチャ１７３と中心線ＣＬ１との間に配され得る。さらに、第３の装着アパーチャ１７３は、長さ方向Ｌに関して中心線ＣＬ１と第２の装着アパーチャ１７１との間に配され得る。よって、選択された第３の装着アパーチャは、長さ方向Ｌに関して中心線ＣＬ１と選択された対の第２の装着アパーチャ１７１との間に配され得る。同様に、他方の第３の装着アパーチャは、長さ方向Ｌに関して中心線ＣＬ１と他方の対の第２の装着アパーチャ１７１との間に配され得る。さらになお、選択された第３の装着アパーチャは、長さ方向Ｌに関して中心線ＣＬ１と第１の装着アパーチャ１６９との間に配され得る。
【０２０７】
装着アパーチャ１６９、１７１および１７３は、互いに同じサイズおよび形状を定めることができ、または互いに異なるサイズもしくは形状を有することができる。さらに、装着アパーチャ１６９、１７１、および１７３のうちの１つ以上は、装着アパーチャ１６９、１７１、および１７３のうちの１つ以上の他のものの断面寸法とは異なる断面寸法を定めることができる。断面寸法は、横方向Ａおよび長さ方向Ｌによって定められる平面に沿って測定される。一実施例では、装着アパーチャ１６９の断面寸法は、装着アパーチャ１７１および１７３の断面寸法よりも大きくてよい。代わりに、装着アパーチャ１７１および１７３の断面寸法は、装着アパーチャ１６９の断面寸法よりも大きくてもよい。さらに代わりに、装着アパーチャ１６９の断面寸法は、装着アパーチャ１７１および１７３の断面寸法と等しくてもよい。代わりに、またはさらに、装着アパーチャ１７１の断面寸法は、装着アパーチャ１７３の断面寸法よりも大きくてもよい。代わりに、装着アパーチャ１７１の断面寸法は、装着アパーチャ１７３の断面寸法よりも小さくてもよい。
【０２０８】
一実施例では、装着アパーチャ１６９は、中心線ＣＬ１の、第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂのうちの選択された対の装着アパーチャ１７１と同じ側にあり、中心線ＣＬ１の、第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂのうちの他方の対の装着アパーチャ１７１とは反対の側にある。さらに、装着アパーチャ１６９は、共通中心線ＣＬ１の、選択された第３の装着アパーチャ１７３と同じ側にあってよい。装着アパーチャ１６９、１７１および１７３は、横断方向Ｔに沿って向きを定められた幾何学的横断方向中心線を画定することができる。装着アパーチャ１６９の横断方向中心線は、選択された対の装着アパーチャ１７１の中心線に対して基板中心線ＣＬ１に向かってオフセットされ得る。代わりに、選択された対の装着アパーチャ１７１の横断方向中心線は、装着アパーチャ１６９の中心線に対して中心線ＣＬに向かってオフセットされ得る。さらに代わりに、選択された対の装着アパーチャ１７１の横断方向中心線は、中心線ＣＬから、装着アパーチャ１６９の中心線と等距離に離間され得る。選択された第３の装着アパーチャ１６３の横断方向中心線は、長さ方向Ｌに沿って、装着アパーチャ１６９および選択された第２の対の装着アパーチャ１７１の両方に対するよりも、中心線ＣＬ１に近づいて、間隔をあけていてよい。
【０２０９】
選択された装着アパーチャ１７３の横断方向中心線は、装着アパーチャ１６９の中心線および選択された対の第２の装着アパーチャ１７１の中心線の両方に対して基板中心線ＣＬ１に向かってオフセットすることができる。あるいは、第３の装着アパーチャ１７３の横断方向中心線は、基板中心線ＣＬ１上に配される。装着アパーチャ１６９、１７１および１７３は、単独で、または接触位置１７７と組み合わせて、ホスト基板１１８のフットプリントを画定すると言うことができる。
【０２１０】
ホスト基板１１８は、横断方向Ｔに沿った厚さを定めるように、第１の表面と、第１の表面とは反対側の第２の表面と、を画定することが認識される。ホスト基板１１８は、横方向Ａに沿った幅を定めるように、互いに対向する第１および第２の横方向側面をさらに画定し、幅は厚さよりも大きい。ホスト基板１１８は、長さ方向Ｌに沿った長さを定めるように互いから離間された第１および第２の長さ方向端部をさらに画定し、長さは幅よりも大きい。第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂの装着アパーチャ１７１は、中心線ＣＬ１の両側に配され得る。中心線ＣＬ１は、第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂの装着アパーチャ１７１から等距離に離間され得る。第２の対１７１ｂの装着アパーチャ１７１は、横方向Ａに沿って互いと整列され得る。第１の対１７１ａの装着アパーチャ１７１も、横方向Ａに沿って互いと整列され得る。装着アパーチャ１６９も、横方向Ａに沿って互いと整列され得る。
【０２１１】
装着アパーチャ１６９のそれぞれの中心は、長さ方向Ｌに関して選択された対の装着アパーチャ１７１のそれぞれの中心と中心線ＣＬ１との間に配され得る。装着アパーチャ１６９の横断方向中心線は、長さ方向Ｌに沿って中心線ＣＬ１に対するより、装着アパーチャ１７１のうちの選択された対１７１ａの装着アパーチャ１７１の中心に近づいて、間隔をあけていてよい。例えば、装着アパーチャ１６９の中心は、長さ方向Ｌに沿って第１の距離だけ、選択された対の装着アパーチャ１７１の中心から離間され、長さ方向Ｌに沿って第２の距離だけ、中心線ＣＬ１から離間され得る。第２の距離は、第１の距離の５倍超であってよい。例えば、第２の距離は、第１の距離の１０倍超であってよい。装着アパーチャ１６９は、横方向Ａに関して装着アパーチャ１７１のうちの選択された対１７１ａの装着アパーチャ１７１間に配され得る。選択された対の装着アパーチャ１７１は、長さ方向Ｌに沿って、他方の対の装着アパーチャ１７１のそれぞれ異なるものと整列され得る。
【０２１２】
中心線ＣＬ１は、長さ方向Ｌに沿って第１および第２の列の接触位置１７７から等距離に離間され得る。装着アパーチャ１６９および選択された対の装着アパーチャ１７１のうちの一方または両方は、長さ方向Ｌに関して接触位置１７７の選択された列と中心線ＣＬ１との間に配され得る。他方の対の装着アパーチャ１７１は、長さ方向Ｌに関して接触位置１７７の他方の列と中心線ＣＬ１との間に配され得る。装着アパーチャ１６９は、第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂそれぞれの装着アパーチャ１７１のそれぞれの装着アパーチャよりも小さい断面寸法を有することができる。第１の対１７１ａおよび第２の対１７１ｂのそれぞれの装着アパーチャ１７１は、同じ断面寸法であってよい。
【０２１３】
第１の装着アパーチャ１６９は、第２の電気コネクタ１５４の装着突出部を受容するように構成された、ホスト基板１１８の第１の対の装着アパーチャと呼ぶことができる。選択された対の装着アパーチャ１７１は、第２の電気コネクタ１５４の装着突出部を受容するように構成された、ホスト基板１１８の第２の対の装着アパーチャと呼ぶことができる。他方の対の装着アパーチャ１７１は、第２の電気コネクタ１５４の装着突出部を受容するように構成された、ホスト基板１１８の第３の対の装着アパーチャと呼ぶことができる。第３の対の装着アパーチャ１７３は、ホスト基板１１８の第４の対の装着アパーチャと呼ぶことができる。一実施例では、ホスト基板１１８は、第１、第２、第３、および第４の対の装着アパーチャ以外に、第２の電気コネクタ１５４をホスト基板１１８に固定するために第２の電気コネクタ１５４の装着突出部を受容するように構成された装着アパーチャを有さない。一実施例では、ホスト基板１１８の第１の対の装着アパーチャは、第２の電気コネクタ１５４の第１の対の装着突出部のそれぞれを受容するように構成することができる。ホスト基板１１８の第２の対の装着アパーチャは、第２の電気コネクタ１５４の第２の対の装着突出部のそれぞれを受容するように構成することができる。ホスト基板１１８の第３の対の装着アパーチャは、第２の電気コネクタ１５４の第３の対の装着突出部のそれぞれを受容するように構成することができる。ホスト基板１１８の第４の対の装着アパーチャは、第２の電気コネクタ１５４の第４の対の装着突出部のそれぞれを受容するように構成することができる。
【０２１４】
いったん第２の電気コネクタ１５４の装着突出部がホスト基板１１８の装着アパーチャに受容されると、電気接点１５５の装着端部は、接触パッドとして構成することができる接触位置１７７のそれぞれにはんだ付けすることができる。代わりに、電気接点の装着端部は、接触位置１７７によって画定される接触パッドに対して圧迫されるＪ字形リードとして構成することができる。さらに代わりに、電気接点の装着端部は、接触位置１７７によって画定されるホスト基板１１８のビア内に圧入される圧入テールとして構成することができる。
【０２１５】
図１１Ａを参照すると、相互接続システム１００は、前述したように、相互接続モジュール１０２およびホストモジュール１０４を含み得る。ホストモジュール１０４は、ホスト基板１１８を含み得る。代わりに、またはさらに、ホストモジュール１０４は、少なくとも１つのホスト電気コネクタを含み得る。少なくとも１つのホスト電気コネクタは、第１の電気コネクタ１５２および第２の電気コネクタ１５４を含み得る。第１の電気コネクタ１５２および第２の電気コネクタ１５４は、ホスト基板１１８に装着されるように構成され得る。あるいは、第１の電気コネクタ１５２および第２の電気コネクタ１５４は、ホスト基板１１８に装着され得る。
【０２１６】
第１の電気コネクタ１５２は、第１の電気絶縁性コネクタハウジング１４８と、このコネクタハウジングによって支持される第１の複数の電気接点１５０と、を含む。例えば、第１の複数の電気接点１５０は、横方向Ａに沿って向きを定められた列をなして配列され得る。第１のコネクタハウジング１４８は、相互接続モジュール１０２を第１の電気コネクタ１５２と嵌合させるようにモジュール基板１１３の第１の端部を受容するように構成されたレセプタクルを画定する。具体的には、モジュール基板１１３の第１の端部は、第１のコネクタハウジング１４８のレセプタクル内へと前方向に挿入されて、モジュール基板１１３の導電性ランドを第１の電気コネクタ１５２の第１の複数の電気接点１５０のそれぞれと嵌合させるように構成されている。
【０２１７】
第２の電気コネクタ１５４は、第２の電気絶縁性コネクタハウジング１５３と、このコネクタハウジングによって支持された第２の複数の電気接点１５５と、を含む。例えば、第２の複数の電気接点１５５は、横方向Ａに沿って向きを定められた少なくとも１つの列をなして配列され得る。第２の複数の電気接点１５５は、ホスト基板１１８から離れて横断方向に沿って第２のコネクタハウジング１５３から延出し得る。よって、モジュール基板１１３の第２の端部の下方表面上の導電性ランドは、第２の複数の電気接点１５５のそれぞれの上へと下ろされて、相互接続モジュール１０２を第２の電気コネクタ１５４と嵌合させ得る。
【０２１８】
相互接続システム１００は、相互接続モジュール１０２がホストモジュール１０４から不注意に分離するのを防ぐように設計された、バックアウト防止ラッチ１６０を含み得る。ラッチ１６０は、相互接続モジュール１０２と機械的に連絡させられるように構成された支持部材１６２と、支持部材１６２から延出するかまたは垂直に延び、ホストモジュール１０４と機械的に連絡させられるように構成された少なくとも１つのフィンガー１６４と、を含み得る。例えば、少なくとも１つのフィンガー１６４は、支持部材１６２から横断方向Ｔに沿って下に延びることができる。相互接続モジュール１０２がホストモジュール１０４の少なくとも１つの電気コネクタと嵌合されると、ラッチ１６０は、係合解除位置と係合位置との間を移動可能となり得る。具体的には、ラッチ１６０は、横断方向Ｔに沿って、係合解除位置と係合位置との間を並進運動可能になり得る。例えば、ラッチ１６０は、ラッチ１６０を係合解除位置から係合位置へと移動させるように下方向に、また、ラッチ１６０を係合位置から係合解除位置へと移動させるように上方向に、並進運動可能であってよい。ラッチ１６０が係合位置にあるとき、第１の機械的干渉が、ラッチ１６０と相互接続モジュール１０２との間に定められ、これは、ラッチ１６０に対する後方向への相互接続モジュール１０２の後方移動を制限する。第１の機械的干渉は、バックアウト防止ラッチ１６０と相互接続モジュール１０２との間の当接を含み得る。
【０２１９】
さらに、ラッチ１６０が係合位置にあるとき、第２の機械的干渉が、フィンガー１６４とホストモジュール１０４との間に定められ、これは、ホストモジュール１０４の少なくとも１つの電気コネクタに対するラッチ１６０の後方移動を制限する。第２の機械的干渉は、バックアウト防止ラッチ１６０とホストモジュール１０４との間の当接を含み得る。後方移動が制限されると、相互接続モジュール１０２が、相互接続モジュール１０２をホストモジュール１０４の少なくとも１つの電気コネクタから分離するのに十分であろう距離だけ、ホストモジュール１０４の少なくとも１つの電気コネクタに対して後方向に移動するのを防ぐことができる。例えば、第１および第２の機械的干渉は、バックアウト防止ラッチ１６０に対する相互接続モジュール１０２の後方移動、およびホストモジュール１０４の少なくとも１つの電気コネクタに対するラッチ１６０の後方移動をそれぞれ実質的に防ぐことができる。ラッチ１６０が係合解除位置にあるとき、少なくとも第２の機械的干渉が除去され、相互接続モジュール１０２は、相互接続モジュール１０２をホストモジュール１０４の少なくとも１つの電気コネクタから分離するように十分な距離だけ、ホストモジュール１０４の少なくとも１つの電気コネクタに対して後方向に移動可能となる。
【０２２０】
ラッチ１６０は、一対の第１および第２のフィンガー１６４を含み得、これらは、互いから離間され、互いに平行な向きであり、かつ支持部材１６２から延びることができる。よって、支持部材１６２は、フィンガー１６４間に接続され得る。例えば、支持部材１６２は、横方向Ａに沿ってフィンガー１６４間に接続され得る。支持部材１６２およびフィンガー１６４は、互いとモノリシックであってよい。あるいは、支持部材１６２およびフィンガー１６４は、所望のとおりに任意の適切な方法で互いに取り付けられ得る。支持部材１６２は、横方向Ａに沿って細長い上方クロスバーとして構成され得る。フィンガー１６４は、支持部材１６２の横方向に相対する端部から下に延びることができる。例えば、フィンガー１６４は、横断方向Ｔに沿って細長くてよい。相互接続モジュール１０２は、モジュールハウジング１４６の上端部内へと延びる凹部１６６を含み得る。凹部１６６は、横断方向Ｔに沿ってモジュールハウジング１４６の上端部内へと下に延びることができる。凹部は、横方向Ａに沿ってモジュールハウジング１４６の上端部を通って延びることができる。凹部１６６は、支持部材１６２を受容するようなサイズであってよい。相互接続モジュール１０２は、凹部１６６から横断方向Ｔに沿ってモジュールハウジング１４６を通って延びる、一対のチャネル１６８などの少なくとも１つのチャネル１６８をさらに含み得る。ホストモジュール１０４は、同様にチャネル１７０（図１１Ｂおよび図１１Ｅ）を画定することができ、これらはそれぞれ、少なくとも第２のコネクタハウジング１５３のそれぞれの横方向外側端部の中に、またはそれを通って延びる。チャネル１７０は、横断方向Ｔに沿って少なくとも１つのチャネル１６８（図１１Ａおよび図１１Ｂ）と整列され得る。
【０２２１】
動作中、ラッチ１６０は、係合位置（図１１Ｂ）と係合解除位置（図１１Ａ）との間を並進運動可能であってよい。例えば、ラッチ１６０は、後方向に対して角度がオフセットした方向に沿って係合位置と係合解除位置との間を並進運動可能であってよい。角度がオフセットした方向は、横断方向Ｔであってよい。具体的には、図１１Ａおよび図１１Ｂに示すように、ラッチ１６０は、横断方向Ｔに沿って相互接続システム１００（図１１Ａ）に挿入され得、１）支持部材１６２は凹部１６６内に嵌まり、フィンガー１６４は、少なくとも１つのチャネル１６８およびチャネル１７０をそれぞれ通って延びる。支持部材１６２とモジュールハウジング１４６との間の当接は、第１の機械的干渉を定め得る。フィンガー１６４と第２のコネクタハウジング１５３との間の当接は、第２の機械的干渉を定め得る。具体的には、フィンガーと第２のコネクタハウジング１５３の横方向に相対する端部との間の当接が、第２の機械的干渉を定め得る。以下でさらに詳細に説明するように、コネクタハウジングの横方向に相対する端部は、固定部材に取り付けられるように構成され、固定部材は、ホスト基板１１８に取り付けられるように構成される。具体的には、コネクタハウジングの横方向に相対する端部は、それぞれの固定部材によって受容されるように構成される。
【０２２２】
図１１Ａ〜図１１Ｃに示すように、支持部材１６２は、支持部材１６２が凹部１６６内に嵌まったときにモジュールハウジング１４６の相補的突出部１６５（図１１Ａおよび図１１Ｂ）を受容するように構成された、少なくとも１つの凹部１６３をさらに画定し得る。少なくとも１つの凹部１６３は、支持部材１６２の前端部内へと後方向に延びることができる。例えば、支持部材１６２は、横方向Ａに沿って互いから離間している一対の凹部１６３を含み得る。凹部１６３は、横断方向に沿って支持部材１６２を通って延びることができる。凹部１６３および相補的突出部１６５は、実質的に同じサイズおよび形状を有してよく、突出部１６５が凹部１６３に噛み合うと、支持部材１６２とモジュールハウジング１４６との間の干渉が、横方向Ａに沿ったラッチ１６０と相互接続モジュール１０２（図１１Ａ）との間の相対運動を防ぐ。
【０２２３】
図１１Ａおよび図１１Ｂに示すように、ラッチ１６０は、ホストモジュール１０４から横断方向Ｔに沿って上方向に除去されてよく、これにより、第２の干渉が除去される。具体的には、ラッチフィンガー１６４は、第２の干渉を除去するようにチャネル１７０から除去され得る。よって、ラッチ１６０は、相互接続モジュール１０２を第１の電気コネクタ１５２および第２の電気コネクタ１５４の少なくとも一方または両方から分離させるように十分な距離だけ、相互接続モジュール１０２がホストモジュール１０４に対して後方向に並進運動するのを妨げない。ラッチ１６０は、ラッチ１６０を相互接続モジュール１０２から除去するように上方向にさらに並進運動することができ、これによって第１の機械的干渉を除去する。
【０２２４】
ここで図１１Ｄ〜図１１Ｅも参照すると、前述したように、相互接続システム１００（図１１Ａ）は、第１の電気コネクタ１５２および第２の電気コネクタ１５４のうちの一方に連結されるように構成され、かつホスト基板１１８（図１１Ａ）に固定されるようにさらに構成された、少なくとも１つの固定部材をさらに含み得る。よって、少なくとも１つの固定部材１７２、１８８は、第１の電気コネクタ１５２および第２の電気コネクタ１５４のうちの対応する少なくとも一方をホスト基板１１８に取り付けるように構成されている。固定部材は、下にあるホスト基板１１８のアパーチャ内に固定されるように構成された、固定タブを含み得る。例えば、固定タブは、金属材料でめっきされた貫通孔として構成され得る、ホスト基板１１８のアパーチャ内に溶接され得る。あるいは、本明細書に記載するすべての固定部材の固定タブは、ホスト基板１１８のアパーチャ内に、圧入されるか、掛け金をかけられるか、１つ以上のファスナを用いて留められるか、もしくは固定されるか、または、別様に、所望のとおり任意の適切な方法でホスト基板１１８に固定され得る。固定部材は、対応するコネクタハウジングに取り付けられるようにさらに構成され、それによって、コネクタハウジングを下にあるホスト基板１１８にさらに固定する。固定部材は電気接点ではなく、対応する電気コネクタの電気接点とはサイズおよび形状が異なることが認識されるであろう。例えば、固定タブは、ホスト基板１１８に装着される電気接点の装着端部よりも、横方向および長さ方向において向きを定められた平面に沿って厚くてよい。
【０２２５】
図１１Ｄに示すように、ホストモジュール１０４（図１１Ａ）、よって、相互接続システム１００（図１１Ａ）は、第１の電気コネクタ１５２をホスト基板１１８（図１１Ａ）にさらに固定するように構成された、固定部材１７２を含み得る。例えば、固定部材１７２は、直立壁１７６と、直立壁１７６の下端部から後方向に延びる下方壁１７８と、を有する固定本体１７４を含み得る。固定本体１７４は、直立壁１７６の上端部から後方向に延びる上方壁１８０をさらに含み得る。上方壁１８０は、下方壁１７８の反対側にあってよく、それらの間に開口部を画定するよう、下方壁１７８から横断方向Ｔに沿って離間していてよい。下方壁１７８は、上方壁１８０に対して後方向にオフセットした位置まで延びることができる。直立壁１７６、上方壁１８０、および下方壁１７８はすべて、横断方向Ｔおよび長さ方向Ｌによって定められる平面に沿って、互いと同一平面上にあってよい。さらに、直立壁１７６、上方壁１８０、および下方壁１７８はすべて、その平面に垂直である横方向Ａよりも、その平面において寸法が大きくしてあってよい。
【０２２６】
固定部材１７２は、固定本体１７４から下に延びる固定タブ１８２をさらに含み得る。例えば、固定タブ１８２は、下方壁１７８から延びることができる。固定タブ１８２は、下にあるホスト基板１１８のアパーチャ内に固定されるように構成される。例えば、固定タブ１８２は、ホスト基板１１８のアパーチャ内で溶接され得る。固定部材１７２は、固定部材１７２を第１の電気コネクタ１５２に取り付けるよう、第１のコネクタハウジング１４８のスロット１７５内に受容されるように構成され得る。例えば、直立壁１７６は、スロット１７５内に挿入されるように構成される。
【０２２７】
固定本体１７４は、固定部材１７２を第１の電気コネクタ１５２に固定するよう、第１のコネクタハウジング１４８に係合するように構成された保持隆起１８４を含み得る。例えば、保持隆起１８４は上方壁１８０から延びることができる。一実施例では、保持隆起１８４は、上方壁１８０から下方壁１７８に向かって延びることができる。よって、保持隆起１８４は、固定本体１７４から開口部内に延びることができる。固定本体１７４は、直立壁１７６から前方向に延びる少なくとも１つの突出部１８６をさらに含み得る。よって、突出部１８６は、固定部材１７２の開口部から離れる方向へと、直立壁１７６から離れて延びることができる。突出部１８６は、横断方向Ｔおよび長さ方向Ｌによって定められる同じ平面に位置し得る。一実施例では、固定本体１７４は、横断方向に沿って互いから離間した、突出部１８６のうちの第１および第２の突出部を含み得る。
【０２２８】
固定部材１７２が所望のとおりに任意の数の固定本体１７４を含み得ることを認識されたい。例えば、固定部材１７２は、前述したように、ホスト基板１１８と第１の電気コネクタ１５２との間に連結されるように構成された、単一の固定本体１７４を含み得る。あるいは、固定部材１７２は、前述したようにホスト基板１１８と第１の電気コネクタ１５２との間に連結されるようにそれぞれが構成された、第１および第２の固定本体１７４を含み得る。例えば、第１および第２の固定本体１７４は、第１のコネクタハウジング１４８の横方向外側端部に取り付けられ得る。一実施例では、第１の複数の電気接点１５０は、第１の固定本体１７４と第２の固定本体１７４との間に配され得る。
【０２２９】
ここで図１１Ｅを参照すると、ホストモジュール１０４（図１１Ａ）、よって相互接続システム１００（図１１Ａ）は、第２の電気コネクタ１５４をホスト基板１１８にさらに固定するように構成された、第２の固定部材１８８を含み得る。この点について、第１の電気コネクタ１５２をホスト基板１１８に固定するように構成された固定部材１７２は、第１の固定部材と呼ぶことができる。第２の電気コネクタ１５４をホスト基板１１８に固定するように構成された第２の固定部材１８８は、第２の固定部材と呼ぶことができる。
【０２３０】
第２の固定部材１８８は、第２の固定部材１８８を第２の電気コネクタ１５４に取り付けるように、第２のコネクタハウジング１５３の一部を取り囲むように構成された、上方部分１９０を有する第２の固定本体１８９を含み得る。この点について、上方部分１９０は、サドルと呼ぶことができる。例えば、第２の固定部材１８８は、開口部１９２を画定することができ、これは、少なくとも上方部分１９０の中に、または上方部分１９０を通って延び、第２のコネクタハウジング１５３の一部を受容するようなサイズである。開口部１９２は、例えば、横方向Ａに沿って、上方部分１９０の中に、または上方部分１９０を通って延びることができる。例えば、開口部１９２は、第２のコネクタハウジング１５３の一部に相補的である形状を有し得る。
【０２３１】
第２の固定本体１８９は、上方部分１９０から延出する固定タブ１９４をさらに含み得る。固定タブ１９４は、例えば、横断方向Ｔに沿って上方部分１９０から下に延びることができる。第２の固定部材１８８は、第２の複数の電気接点１５５とは異なるサイズおよび形状である。例えば、第２の固定部材１８８が第２のコネクタハウジング１５３に取り付けられると、上方部分１９０は、電気接点１５５のそれぞれの嵌合端部から上向きにオフセットする。
【０２３２】
第２の固定部材１８８が、所望のとおりに任意の数の第２の固定本体１８９を含み得ることを認識されたい。例えば、第２の固定部材１８８は、前述したようにホスト基板１１８と第２の電気コネクタ１５４との間に連結されるように構成された、単一の固定本体１８９を含み得る。あるいは、第２の固定部材１８８は、前述したように、ホスト基板１１８と第２の電気コネクタ１５４との間に連結されるようにそれぞれが構成された、第１および第２の固定本体１８９を含み得る。例えば、第１および第２の固定本体１８９は、第２のコネクタハウジング１５３の横方向外側端部に取り付けられ得る。一実施例では、第２の複数の電気接点１５５は、第１の固定本体１８９と第２の固定本体１８９との間に配され得る。
【０２３３】
ここで図１２Ａ〜図１２Ｂを参照すると、相互接続システム１００（図１２Ａ）は、相互接続モジュール１０２（図１２Ａおよび図１２Ｂ）に取り付けられるように構成された、バックアウト防止ラッチ２３０を含み得る。相互接続モジュール１０２は、モジュールハウジング１４６によって支持されたヒートシンク１２２を含み得る。具体的には、ヒートシンク１２２は、モジュールハウジング１４６に固定され得る。あるいは、ヒートシンク１２２は、モジュールハウジング１４６とモノリシックであってよい。よって、ヒートシンク１２２はモジュールハウジング１４６を画定し得ると言える。モジュールハウジング１４６はヒートシンク１２２を画定するとも言える。ヒートシンク１２２は、基部２３３と、基部２３３から延びる複数の直立フィン２３２と、を含み得る（図１２Ａ）。フィン２３２は、フィン２３２のうちのそれぞれの隣接するものの間に配された複数の凹部２３４を画定するように、互いから離間していてよい。具体的には、フィン２３２は、横方向Ａに沿って互いから離間していてよい。フィン２３２は、横断方向Ｔおよび長さ方向Ｌに沿って向きを定められたそれぞれの平面に沿って延びることができる。一実施例では、フィン２１７は、図示されるようなプレートであり得るが、本開示の実施形態は、そのように制限されない。よって、凹部２３４は、ヒートシンク１２２の上方表面からフィン２３２のうちの隣接するものの間の位置まで下に延びると言える。凹部２３４の底端部は、基部２３３（図１２Ａ）によって画定され得る。フィン２３２は、フィン２３２のうち第１および第２の最も外側のフィンを含み得、これらは、モジュールハウジング１４６の中心から外方に向く外側表面２３６を画定する。外側表面２３６は、横方向Ａに沿ってヒートシンク１２２の中心から外方に向くことができる。さらに、外側表面２３６は、横方向Ａに沿って互いから外方に向くことができる。
【０２３４】
ヒートシンク１２２は、ラッチ２３０を受容するように構成された、ラッチ受容凹部２３７を画定し得る。具体的には、ラッチ受容凹部２３７は、横方向に沿ってヒートシンク１２２内へと延びる一対のチャネル２４０と、横断方向Ｔに沿ってヒートシンク１２２の上端部内へと下に延びるノッチ２３８と、を含み得る。具体的には、ノッチ２３８は、フィン２３２の上方表面内へと延びることができる。ノッチ２３８は、横方向Ａに沿ってフィン２３２を通ってさらに延びることができる。さらに、チャネル２４０は、ヒートシンク１２２の一対の相対する壁のそれぞれの中に延びることができる。相対する壁は、横方向に相対する壁であってよい。例えば、相対する壁は、横方向Ａに沿ってフィン２３２のうちの最も外側のフィンによって画定され得る。チャネル２４０は、横方向Ａに沿ってフィン２３２の横方向外側表面内へと延びることができる。チャネル２４０それぞれの少なくとも一部から全体までは、横方向に沿ってフィン２３２のそれぞれを通って延びない。チャネル２４０は、横断方向Ｔに沿ってフィン２３２を通って延びることができる。チャネル２４０およびノッチ２３８は、横方向Ａおよび横断方向Ｔによって定められる平面に沿って、互いと整列され得る。
【０２３５】
図１２Ａ〜図１２Ｃに示すように、ラッチ２３０は、相互接続モジュール１０２と機械的に連絡させられるように構成された、支持部材２４２を含み得る（図１２Ａ）。図１２Ａおよび図１２Ｂに示すように、支持部材２４２は、ノッチ２３８内においてフィン２３２の上端部に接して位置するようなサイズである。ラッチ２３０は、一対のフィンガー２４４をさらに含み得、これらは、支持部材２４２から延出し、かつホストモジュール１０４と機械的に連絡させられるように構成されている（図１２Ａ）。例えば、フィンガー２４４は、横断方向Ｔに沿って支持部材２４２から下に延びることができる。フィンガー２４４は、横方向Ａに沿って互いから離間していてよい。フィンガー２４４は、長さ方向Ｌおよび横断方向Ｔによって定められたそれぞれの平面に沿って向けられ得る。よって、フィンガー２４４はそれぞれ、横方向Ａに沿って幅広いというより、長さ方向Ｌに沿って、より長くすることができる。さらに、フィンガー２４４はそれぞれ、長さ方向Ｌに沿って長いというより、横断方向Ｔに沿って、より高い。フィンガー２４４は、支持部材２４２によって弾性的に支持され、互いから離れるように付勢されたときに互いに向かうばね力を定めることができる。さらに、フィンガー２４４はそれぞれ、突出部２４６を画定する遠位端部を画定することができる。突出部２４６は、互いの方を向くように向きを定められ得る。具体的には、突出部２４６は、横方向Ａに沿って互いの方を向くことができる。説明するように、フィンガー２４４は弾性であってよく、突出部２４６は、ラッチ２３０が係合位置にあるとき、ラッチ２３０をヒートシンク１２２に、特にヒートシンク１２２の基部２３３に、解放可能に固定するクリップとして構成される。さらに、突出部２４６は、ラッチ２３０が係合解除位置においてチャネル２４０内に配されると、ラッチ２３０をヒートシンク１２２に解放可能に固定することができる。
【０２３６】
図１２Ａに示すように、相互接続モジュール１０２がホストモジュール１０４の少なくとも１つの電気コネクタと嵌合されると、ラッチ２３０は、係合解除位置と係合位置（図１２Ｂ）との間を移動可能となり得る。例えば、ラッチ２３０は、横断方向に沿って係合解除位置と係合位置との間を並進運動可能であってよい。例えば、ラッチ２３０は、ラッチ２３０を係合解除位置から係合位置へと移動させるように下方向に、また、ラッチ２３０を係合位置から係合解除位置へと移動させるように上方向に、並進運動可能であってよい。ラッチ２３０が係合位置にあるとき、第１の機械的干渉が、ラッチ２３０と相互接続モジュール１０２との間に定められ、これは、ラッチ２３０に対する後方向への相互接続モジュール１０２の後方移動を制限する。第１の機械的干渉は、バックアウト防止ラッチ２３０と相互接続モジュール１０２との間の当接を含み得る。具体的には、フィンガー２４４は、チャネル２４０のうちのそれぞれの中に位置するように構成され、チャネル２４０を部分的に画定するフィン２３２の前方端部もまた、第１の機械的干渉を少なくとも部分的に定めることができる。さらに、支持部材２４２は、ノッチ２３８に受容されるようなサイズであり、ノッチ２３８および支持部材２４２を部分的に画定するモジュールハウジング１４６の上端部の前方端部もまた、第１の機械的干渉を少なくとも部分的に定める。
【０２３７】
ラッチ２３０およびヒートシンク１２２は、ラッチ２３０を係合位置に解放可能にロックするように互いに係合する相補的なロック部材を含み得る。例えば、ラッチ２３０は、フィンガー２４４の一方または両方から、フィンガー２４４のうちの他方に向かって横方向に沿って延びるロック突出部２２７を含み得る。ヒートシンク１２２は、ラッチ２３０が係合位置にあるときにロック突出部２２７を受容するようにサイズ決めされ構成された、相補的なロック凹部２２９を画定し得る。ロック凹部２２９は、ヒートシンク１２２の中に、またはヒートシンク１２２を通って延びることができる。あるいは、ヒートシンク１２２はロック突出部を含み得、ラッチ２３０はロック凹部を含み得る。さらに、ロック突出部は、長さ方向Ｌに沿ってヒートシンク１２２およびラッチ２３０のうちの一方から延出してよく、ロック凹部は、長さ方向Ｌに沿ってヒートシンク１２２およびラッチ２３０のうちの他方の中に、またはそれを通って延びることができる（図３Ｌを参照）。代わりに、またはさらに、ロック突出部およびロック凹部は、ラッチ２３０が係合位置まで不注意に移動するのを防ぐために、ラッチ２３０が係合解除位置にあるときに互いに係合するように構成され得る。ロック突出部は、ラッチ２３０をそれぞれの係合解除位置または係合位置から動かすことが望ましいとき、ロック凹部から除去され得る。よって、ラッチ２３０およびヒートシンク１２２のうちの一方はロック突出部を含み得、ラッチ２３０およびヒートシンク１２２のうちの他方は、ロック突出部を受容するロック凹部を含み得、それにより、ラッチ２３０を係合位置および係合解除位置のうちの少なくとも一方に維持すると言える。あるいは、ラッチ２３０は、それぞれのロック部材がなくてもよい（図１２Ｃを参照）。
【０２３８】
さらに、図１２Ｂに示すように、ラッチ２３０が係合位置にあるとき、第２の機械的干渉がフィンガー２４４とホストモジュール１０４との間に定められ、これは、ホストモジュール１０４の少なくとも１つの電気コネクタに対するラッチ２３０の後方移動を制限する。第２の機械的干渉は、バックアウト防止ラッチ２３０とホストモジュール１０４との間の当接を含み得る。後方移動が制限されると、相互接続モジュール１０２（図１２Ａ）をホストモジュール１０４の少なくとも１つの電気コネクタから分離するのに十分であろう距離だけ、相互接続モジュール１０２がホストモジュール１０４の少なくとも１つの電気コネクタに対して後方向に移動するのを防ぐことができる。例えば、第１および第２の機械的干渉は、バックアウト防止ラッチ２３０に対する相互接続モジュール１０２の後方移動、およびホストモジュール１０４の少なくとも１つの電気コネクタに対するラッチ２３０の後方移動のそれぞれを実質的に防ぐことができる。一実施例では、第２の機械的干渉は、フィンガー２４４および第２の電気コネクタ１５４によって定められ得る。具体的には、ラッチ２３０が係合位置にあるとき、フィンガー２４４は、第２の電気コネクタ１５４に隣接した位置まで前方向に延びる。具体的には、フィンガー２４４は、第２の電気コネクタ１５４、例えば第２のコネクタハウジング１５３に当接し得る。
【０２３９】
前述したように、フィンガー２４４はそれぞれ、突出部２４６を画定し得る。突出部２４６は、ラッチが係合位置にあるときにラッチ２３０をモジュールハウジング１４６に、特にヒートシンク１２２に固定するクリップとして構成され得る。具体的には、ラッチ２３０が横断方向Ｔに沿って係合位置まで並進運動すると、フィンガー２４４は、突出部２４６がチャネル２４０を画定するフィン２３２の表面に沿ってスライドするにつれて、互いから弾性的に遠ざかるように構成されている。突出部２４６は、突出部２４６が下方向にフィン２３２の表面および基部２３３を通り過ぎてスライドするまで、チャネルに沿って進む。フィンガー２４４は次に、突出部２４６の少なくとも一部が横断方向に沿ってモジュールハウジング１４６と整列するように、横方向に沿って互いに向かって移動する。よって、突出部２４６とモジュールハウジング１４６との間の機械的干渉は、係合位置から係合解除位置へのラッチ２３０の移動に抵抗する。突出部２４６とモジュールハウジング１４６との間の機械的干渉は、ラッチ２３０が係合位置から係合解除位置へと上方に移動するときに、第１の力によって克服され得る。さらに、突出部２４６は、ラッチ２３０が係合解除位置にあるときに、基部２３３から上方に離間した位置においてチャネル内に配されたそれぞれのポケット２３５に突出部２４６が入るまで、チャネルに沿って進むことができる。突出部２４６がポケット２３５に配されたときの突出部２４６とヒートシンク１２２との間の干渉は、係合解除位置から係合位置へのラッチ２３０の移動に抵抗し得る。この機械的干渉は、ラッチが係合解除位置から係合位置まで下に移動するときに、第２の力によって克服され得る。一実施例では、第１および第２の力は、実質的に等しくてよい（例えば、互いの１０％）。別の実施例では、第１の力は、第２の力より大きくてもよい（例えば、第２の力の１０％超）。さらに別の実施例では、第２の力は第１の力より大きくてもよい（例えば、第２の力の１０％超）。さらに別の実施例では、第１および第２の力のうちの一方が、横断方向Ｔに沿って向けられ得る。代わりに、またはさらに、第１の力は、機械的干渉を除去するために横方向Ａに沿ってヒートシンクから（また互いから）フィンガー２４４を分離するものを含み得る（突出部２２７および凹部２２９を参照）。代わりに、またはさらになお、第２の力は、機械的干渉を除去するために横方向Ａに沿ってヒートシンクから（また互いから）フィンガー２４４を分離するものを含み得る（突出部２２７および凹部２２９を参照）。
【０２４０】
図１２Ａに示すように、ラッチ２３０が係合解除位置にあるとき、少なくとも第２の機械的干渉が除去され、相互接続モジュール１０２は、相互接続モジュール１０２をホストモジュール１０４の少なくとも１つの電気コネクタから分離するように十分な距離だけ、ホストモジュール１０４の少なくとも１つの電気コネクタに対して後方向に移動可能となる。ラッチ２３０が係合解除位置にあるとき、第１の機械的干渉も除去され得る。
【０２４１】
ここで図１３Ａ〜図１３Ｆを参照すると、相互接続システム１００（図１３Ａ〜図１３Ｃ）は、相互接続モジュール１０２に取り付けられるように構成された、バックアウト防止ラッチ６００を含み得る。相互接続モジュール１０２は、モジュールハウジング１４６および相互接続基板１１３のうちの少なくとも一方によって支持されたヒートシンク１２２を含み得る。具体的には、ヒートシンク１２２は、モジュールハウジング１４６および相互接続基板１１３のうちの少なくとも一方に固定され得る。あるいは、ヒートシンク１２２は、モジュールハウジング１４６とモノリシックであってよい。よって、ヒートシンク１２２がモジュールハウジング１４６を画定し得ると言える。モジュールハウジング１４６がヒートシンク１２２を画定するとも言える。ヒートシンク１２２は、基部２３３と、基部２３３から延びる複数の直立フィン２３２と、を含み得る（図１３Ａ〜図１３Ｃ）。フィン２３２は、フィン２３２のうちそれぞれ隣接するものの間に配された複数の凹部２３４を画定するように、互いから離間していてよい。具体的には、フィン２３２は、横方向Ａに沿って互いから離間していてよい。フィン２３２は、横断方向Ｔおよび長さ方向Ｌに沿って向きを定められたそれぞれの平面に沿って延びることができる。一実施例では、フィン２１７は、図示されるようなプレートであり得るが、本開示の実施形態は、そのように制限されない。よって、凹部２３４は、ヒートシンク１２２の上方表面からフィン２３２のうちの隣接するものの間の位置まで下に延びると言える。凹部２３４の底端部は、基部２３３（図１３Ａ〜図１３Ｃ）によって画定され得る。フィン２３２は、フィン２３２のうち第１および第２の最も外側のフィンを含み得、これらは、モジュールハウジング１４６の中心から外方に向く外側表面２３６を画定する。外側表面２３６は、横方向Ａに沿ってヒートシンク１２２の中心から外方に向くことができる。さらに、外側表面２３６は、横方向Ａに沿って互いから外方に向くことができる。
【０２４２】
ヒートシンク１２２は、ラッチ６００を受容するように構成された、ラッチ受容凹部２３７を画定し得る。具体的には、ラッチ受容凹部２３７は、横方向に沿ってヒートシンク１２２内へと延びる一対のチャネル２４０と、横断方向Ｔに沿ってヒートシンク１２２の上端部内へと下に延びるノッチ２３８と、を含み得る。具体的には、ノッチ２３８は、フィン２３２の上方表面内へと延びることができる。ノッチ２３８は、横方向Ａに沿ってフィン２３２を通ってさらに延びることができる。さらに、チャネル２４０は、ヒートシンク１２２の一対の相対する壁のそれぞれの中に延びることができる。相対する壁は、横方向に相対する壁であってよい。例えば、相対する壁は、横方向Ａに沿ってフィン２３２のうちの最も外側のフィンによって画定され得る。チャネル２４０は、横方向Ａに沿ってフィン２３２の横方向外側表面内へと延びることができる。チャネル２４０それぞれの少なくとも一部から全体までは、横方向に沿ってフィン２３２のそれぞれを通って延びない。チャネル２４０は、横断方向Ｔに沿ってフィン２３２を通って延びることができる。チャネル２４０およびノッチ２３８は、横方向Ａおよび横断方向Ｔによって定められる平面に沿って、互いと整列され得る。
【０２４３】
バックアウト防止ラッチ６００は、相互接続モジュール１０２がホストモジュール１０４から不注意に分離するのを防ぐように設計され得る。相互接続モジュール１０２がホストモジュール１０４の少なくとも１つの電気コネクタと嵌合されると、ラッチ６００は、係合解除位置と係合位置との間を移動可能となり得る。具体的には、ラッチ６００は、横断方向Ｔに沿って、係合解除位置と係合位置との間を並進運動可能になり得る。例えば、ラッチ６００は、ラッチ６００を係合解除位置から係合位置へと移動させるように下方向に、また、ラッチ６００を係合位置から係合解除位置へと移動させるように上方向に、並進運動可能であってよい。ラッチ６００は、ラッチ６００を係合位置から係合解除位置に移動させるために引っ張られ得るプルタブ６０１を含むことができる。ラッチ６００が係合位置にあるとき、第１の機械的干渉が、ラッチ６００と相互接続モジュール１０２との間に定められ、これは、ラッチ６００に対する後方向への相互接続モジュール１０２の後方移動を制限する。第１の機械的干渉は、バックアウト防止ラッチ６００と相互接続モジュール１０２との間の当接を含み得る。
【０２４４】
図１３Ａ〜図１３Ｆに示すように、ラッチ６００は、相互接続モジュール１０２（図１３Ａ〜図１３Ｃ）と機械的に連絡させられるように構成された、支持部材６０２を含み得る。プルタブ６０１は、支持部材６０２に取り付けられ得る。図１３Ａ〜図１３Ｃに示すように、支持部材６０２は、ノッチ２３８内においてフィン２３２の上端部に接して位置するようなサイズである。支持部材６０２は、相対する端部分６０２ａと、相対する端部分間の中間部分６０２ｂと、を有することができる。中間部分６０２ｂは、横断方向Ｔに関して端部分６０２ａからオフセットされ得る。例えば、中間部分６０２ｂは、端部分６０２ａに対して外方に離間され得る。しかしながら、代替的な実施形態では、支持部材６０２は、任意の他の適切な構成を有し得ることが理解されるであろう。例えば、中間部分６０２ｂは、横断方向Ｔに関して端部分６０２ａの一方または両方と整列され得る。
【０２４５】
支持部材６０２の少なくとも一部は、ラッチ６００が係合位置にあるとき、フィン２３２の少なくともいくつかの上端部に接して位置するように構成され得る。例えば、図１３Ｃに示すように、各端部分６０２ａは、フィン２３２のうちの最も外側のフィンなど、少なくとも１つのフィン２３２のそれぞれの上端部に接して位置するように構成され得る。さらに、中間部分６０２ｂは、横断方向Ｔに関して、フィン２３２のうち最も中央の１つ以上のフィンなど、１つ以上のフィン２３２から離間され得る。
【０２４６】
ラッチ６００は、一対のフィンガー６０４をさらに含み得、これらは、支持部材６０２から延出し、かつホストモジュール１０４（図１３Ａ〜図１３Ｃ）と機械的に連絡させられるように構成されている。例えば、フィンガー６０４は、横断方向Ｔに沿って支持部材６０２の端部分６０２ａから下に延びることができる。フィンガー６０４は、モジュールハウジング１４６の少なくとも一部を受容するように構成された空間をそれらの間に画定するように、横方向Ａに沿って互いから離間され得る。フィンガー６０４は、長さ方向Ｌおよび横断方向Ｔによって画定されたそれぞれの平面に沿って向きを定められ得る。よって、フィンガー６０４はそれぞれ、横方向Ａに沿って幅広いというより、長さ方向Ｌに沿って、より長くすることができる。さらに、フィンガー６０４はそれぞれ、長さ方向Ｌに沿って長いというより、横断方向Ｔに沿って、より高い。フィンガー６０４は、支持部材６０２によって弾性的に支持され、互いから離れるように付勢されたときに互いに向かうばね力を定めることができる。
【０２４７】
ラッチ６００およびヒートシンク１２２は、互いに係合する相補的な係合特徴部を含むことができる。相補的な係合特徴部は、ラッチ６００をヒートシンク１２２に解放可能に固定し、ヒートシンク１２２からのラッチ６００の除去を制限するように、互いに係合することができる。例えば、フィンガー６０４の少なくとも１つのそれぞれは、ラッチ６００が係合位置にあるときにヒートシンク１２２の相補的な係合特徴部に係合する係合特徴部を画定することができる。よって、係合されると、相補的な係合特徴部は、係合位置から係合解除位置までのラッチ６００の移動に抵抗する干渉を定めることができる。
【０２４８】
ラッチ６００の少なくとも１つの係合特徴部は、係合突出部６０６を画定することができる。少なくとも１つの係合突出部６０６はそれぞれ、フィンガー６０４のうちの１つによって画定され得る。各係合突出部６０６は、他方のフィンガー６０４に向かって内側に延びることができる。いくつかの実施例では、各フィンガー６０４は係合突出部６０６を画定することができ、突出部６０６は、互いの方を向くように向きを定められ得る。具体的には、係合突出部６０６は、横方向Ａに沿って互いの方を向くことができる。したがって、係合突出部６０６は、互いに向かって内側に突出することができる。その結果、横方向Ａに沿った係合突出部６０６間の距離を、別の位置における横方向Ａに沿ったフィンガー６０４間の距離よりも小さくすることができる。説明するように、フィンガー６０４は弾性であってよく、係合突出部６０６は、ラッチ６００が係合位置にあるとき、ラッチ６００をヒートシンク１２２に、特にヒートシンク１２２の基部２３３に、解放可能に固定するクリップとして構成される。さらに、係合突出部６０６は、ラッチ６００が係合解除位置においてチャネル２４０内に配されると、ラッチ６００をヒートシンク１２２に解放可能に固定することができる。
【０２４９】
代替的な実施形態では、ヒートシンク１２２は、少なくとも１つの係合突出部を含み得、ラッチ６００は少なくとも１つの係合ロック凹部を含み得る。さらに、係合突出部は、長さ方向Ｌに沿ってヒートシンク１２２およびラッチ６００のうちの一方から延出してよく、係合凹部は、長さ方向Ｌに沿ってヒートシンク１２２およびラッチ６００のうちの他方の中に、またはそれを通って延びることができる（図３Ｌを参照）。代わりに、またはさらに、係合突出部および係合凹部は、ラッチ６００が係合位置まで不注意に移動するのを防ぐために、ラッチ６００が係合解除位置にあるときに互いに係合するように構成され得る。係合突出部は、ラッチ６００をそれぞれ係合解除位置または係合位置から動かすことが望ましいとき、係合凹部から除去され得る。よって、ラッチ６００およびヒートシンク１２２のうちの一方は係合突出部を含み得、ラッチ６００およびヒートシンク１２２のうちの他方は、係合突出部を受容する係合凹部を含み得、それにより、ラッチ６００を係合位置および係合解除位置のうちの少なくとも一方に維持すると言える。あるいは、ラッチ６００は、それぞれの係合特徴部がなくてもよい。
【０２５０】
ラッチ６００およびヒートシンク１２２は、ラッチ６００をヒートシンク１２２に解放可能に固定するように互いに係合する相補的な固定特徴部を含み得る。相補的な固定特徴部は、ラッチ６００が係合位置と係合解除位置との間で移動するのを可能にしながら、ヒートシンク１２２からのラッチ６００の除去を制限する。ラッチ６００は、固定突出部６１０を画定する少なくとも１つの固定特徴部６０８を含むことができる。各固定突出部６１０は、フィンガー６０４のそれぞれから延びることができる。いくつかの実施例では、各固定突出部６１０は、フィンガー６０４のそれぞれから長さ方向Ｌに沿って延びることができる。さらに、いくつかの実施例では、ラッチ６００は、フィンガー６０４のうちの１つから長さ方向Ｌに沿って互いに離れるように延びる一対の固定突出部６１０を含むことができる。さらに、いくつかの実施例では、ラッチ６００は、フィンガー６０４のそれぞれについて少なくとも１つの固定突出部６１０または一対の固定突出部６１０を含むことができる。代替的な実施例では、各固定突出部６１０は、図１２Ａの突出部２２７によって示されるように、フィンガー６０４のうちの１つから横方向Ａに沿って内側に延びることができる。
【０２５１】
ヒートシンク１２２は、ラッチ６００がヒートシンク１２２に固定されたときに突出部６１０のそれぞれを受容するようにサイズ決めされ構成された固定凹部２２９を画定する、少なくとも１つの相補的な固定特徴部２３１を画定することができる。各固定凹部２２９は、ヒートシンク１２２の中に、またはヒートシンク１２２を通って延びることができる。いくつかの実施例では、各固定凹部２２９は、長さ方向Ｌに沿って、チャネル２４０のうちの１つからフィン２３２のそれぞれに延びることができる。さらに、いくつかの実施例では、ヒートシンク１２２は、チャネル２４０のうちの１つから長さ方向Ｌに沿って互いから離れるように延びる一対の固定凹部２２９を画定することができる。さらに、いくつかの実施例では、ヒートシンク１２２は、チャネル２４０のそれぞれに対して少なくとも１つの固定凹部２２９または一対の固定凹部２２９を画定することができる。代替的な実施形態では、各固定凹部２２９は、図１２Ａの凹部２２９によって示されるように、チャネル２４０のうちの１つから横方向Ａに沿って内側に延びることができる。対応する固定突出部６１０および固定凹部２２９はそれぞれ、固定突出部６１０が固定凹部２２９内で横断方向Ｔに沿って並進運動可能であり、ラッチ６００が係合位置と係合解除位置との間で移動することを可能にするようなサイズにすることができる。各固定凹部２２９は、ラッチ６００がヒートシンク１２２から除去されるのを防止するように、対応する突出部６１０の上方移動を制限するようなサイズにすることができる。さらに、または代わりに、各固定凹部２２９は、ラッチ６００が係合位置を越えて移動するのを防止するように、対応する突出部６１０の下方移動を制限するようなサイズにすることができる。
【０２５２】
代替的な実施形態では、ヒートシンク１２２は、固定突出部を含み得、ラッチ６００は固定ロック凹部を含み得る。さらに、固定突出部は、横方向Ａに沿ってヒートシンク１２２およびラッチ６００のうちの一方から延出してよく、固定凹部は、横方向Ａに沿ってヒートシンク１２２およびラッチ６００のうちの他方の中に、またはそれを通って延びることができる。固定突出部は、ラッチ６００をヒートシンク１２２から除去することが望ましいとき、固定凹部から除去され得る。よって、ラッチ６００およびヒートシンク１２２のうちの一方は固定突出部を含み得、ラッチ６００およびヒートシンク１２２のうちの他方は、固定突出部を受容する固定凹部を含み得、それにより、ラッチ６００をヒートシンク１２２に固定すると言える。あるいは、ラッチ６００は、それぞれの固定特徴部がなくてもよい。
【０２５３】
図１３Ａ〜図１３Ｃに示すように、相互接続モジュール１０２がホストモジュール１０４の少なくとも１つの電気コネクタと嵌合されると、ラッチ６００は、係合解除位置（図１３Ｂ）と係合位置（図１３Ａ）との間を移動可能となり得る。例えば、ラッチ６００は、横断方向Ｔに沿って係合解除位置と係合位置との間を並進運動可能であってよい。例えば、ラッチ６００は、ラッチ６００を係合解除位置から係合位置へと移動させるように下方向に、また、ラッチ６００を係合位置から係合解除位置へと移動させるように上方向に、並進運動可能であってよい。ラッチ６００が係合位置にあるとき、第１の機械的干渉が、ラッチ６００と相互接続モジュール１０２との間に定められ、これは、ラッチ６００に対する後方向への相互接続モジュール１０２の後方移動を制限する。よって、第１の機械的干渉は、長さ方向における長さ方向の機械的干渉であると言える。第１の機械的干渉は、バックアウト防止ラッチ６００と相互接続モジュール１０２との間の当接を含み得る。具体的には、フィンガー６０４は、チャネル２４０のうちのそれぞれの中に位置するように構成され、チャネル２４０を部分的に画定するフィン２３２の前方端部もまた、第１の機械的干渉を少なくとも部分的に定める。さらに、支持部材６０２は、ノッチ２３８に受容されるようなサイズであり、ノッチ２３８を部分的に画定するヒートシンク１２２の上端部の前方端部は、支持部材６０２への第１の機械的干渉を少なくとも部分的に定める。
【０２５４】
さらに、図１３Ａに示すように、ラッチ６００が係合位置にあるとき、第２の機械的干渉がフィンガー６０４とホストモジュール１０４との間に定められ、これは、ホストモジュール１０４の少なくとも１つの電気コネクタに対するラッチ６００の後方移動を制限する。よって、第２の機械的干渉は、長さ方向における長さ方向の機械的干渉であると言える。第２の機械的干渉は、バックアウト防止ラッチ６００とホストモジュール１０４との間の当接を含み得る。後方移動が制限されると、相互接続モジュール１０２（図１３Ａ）をホストモジュール１０４の少なくとも１つの電気コネクタから分離するのに十分であろう距離だけ、相互接続モジュール１０２がホストモジュール１０４の少なくとも１つの電気コネクタに対して後方向に移動するのを防ぐことができる。例えば、第１および第２の機械的干渉は、バックアウト防止ラッチ６００に対する相互接続モジュール１０２の後方移動、およびホストモジュール１０４の少なくとも１つの電気コネクタに対するラッチ６００の後方移動のそれぞれを実質的に防ぐことができる。
【０２５５】
一実施例では、第２の機械的干渉は、フィンガー６０４および第２の電気コネクタ１５４によって定められ得る。具体的には、ラッチ６００が係合位置にあるとき、フィンガー６０４は、第２の電気コネクタ１５４に隣接した位置まで前方向に延びる。具体的には、フィンガー６０４は、第２の電気コネクタ１５４、例えば第２のコネクタハウジング１５３に当接し得る。別の実施例では、第２の機械的干渉は、フィンガー６０４、および第２の電気コネクタ１５４を基板１１８に固定する固定部材によって定められ得る。固定部材は、図１３Ａに示されるように、かつ前述されるように、固定部材１８８として構成され得るか、または図３Ａ〜図３Ｌに関連して前述される固定部材５００として構成され得る。言い換えると、ラッチ６００は、図３Ａ〜図３Ｌの電気コネクタ１５４および固定部材５００と共に使用され得る。ラッチ６００が係合位置にあるとき、フィンガー６０４は、固定部材に隣接した位置まで前方向に延びる。したがって、フィンガー６０４は、固定部材に当接することができる。
【０２５６】
前述したように、フィンガー６０４はそれぞれ、突出部６０６を画定し得る。突出部６０６は、ラッチが係合位置にあるときにラッチ６００をモジュールハウジング１４６に、特にヒートシンク１２２に固定するクリップとして構成され得る。具体的には、ラッチ６００が横断方向Ｔに沿って係合位置まで並進運動すると、フィンガー６０４は、突出部６０６がチャネル２４０を画定するフィン２３２の表面に沿ってスライドするにつれて、互いから弾性的に遠ざかるように構成されている。突出部６０６は、突出部６０６が下方向にフィン２３２の表面および基部２３３を通り過ぎてスライドするまで、チャネルに沿って進む。フィンガー６０４は次に、突出部６０６の少なくとも一部が横断方向Ｔに沿ってモジュールハウジング１４６と整列するように、横方向に沿って互いに向かって移動する。よって、突出部６０６とモジュールハウジング１４６との間の第１の横断方向の機械的干渉は、係合位置から係合解除位置までのラッチ６００の移動に抵抗する。
【０２５７】
突出部６０６とモジュールハウジング１４６との間の第１の横断方向の機械的干渉は、ラッチ６００が係合位置から係合解除位置まで上方に移動するときに、第１の力によって克服され得る。さらに、突出部６０６は、ラッチ６００が係合解除位置にあるときに、基部２３３から上方に離間した位置においてチャネル内に配されたそれぞれのポケット（例えば、図１２Ａのポケット２３５を参照）に突出部６０６が入るまで、チャネルに沿って進むことができる。突出部６０６がポケット２３５に配されたときの突出部６０６とヒートシンク１２２との間の第２の横断方向の機械的干渉は、係合解除位置から係合位置までのラッチ６００の移動に抵抗する。第２の横断方向の機械的干渉は、ラッチが係合解除位置から係合位置まで下に移動するときに、第２の力によって克服され得る。一実施例では、第１および第２の力は、実質的に等しくてよい（例えば、互いの１０％）。別の実施例では、第１の力は、第２の力より大きくてもよい（例えば、第２の力の１０％超）。さらに別の実施例では、第２の力は第１の力より大きくてもよい（例えば、第２の力の１０％超）。さらに別の実施例では、第１および第２の力のうちの一方が、横断方向Ｔに沿って向けられ得る。代わりに、またはさらに、第１の力は、第１の横断方向の機械的干渉を除去するために横方向Ａに沿ってヒートシンクから（また互いから）フィンガー６０４を分離するものを含み得る。代わりに、またはさらになお、第２の力は、第２の横断方向の機械的干渉を除去するために横方向Ａに沿ってヒートシンクから（また互いから）フィンガー６０４を分離するものを含み得る。
【０２５８】
図１３Ｂに示すように、ラッチ６００が係合解除位置にあるとき、少なくとも第２の長さ方向の機械的干渉が除去され、相互接続モジュール１０２は、相互接続モジュール１０２をホストモジュール１０４の少なくとも１つの電気コネクタから分離するように十分な距離だけ、ホストモジュール１０４の少なくとも１つの電気コネクタに対して後方向に移動可能となる。ラッチ６００がヒートシンク１２２から除去されると、第１の機械的干渉も除去され得る。
【０２５９】
次に図１４Ａ〜図１４Ｆを参照すると、相互接続システム１００（図１４Ａ〜図１４Ｃ）は、相互接続モジュール１０２に取り付けられるように構成された、バックアウト防止ラッチ７００を含み得る。相互接続モジュール１０２は、モジュールハウジング１４６および相互接続基板１１３のうちの少なくとも一方によって支持されたヒートシンク１２２を含み得る。具体的には、ヒートシンク１２２は、モジュールハウジング１４６および相互接続基板１１３のうちの少なくとも一方に固定され得る。あるいは、ヒートシンク１２２は、モジュールハウジング１４６とモノリシックであってよい。よって、ヒートシンク１２２はモジュールハウジング１４６を画定し得ると言える。モジュールハウジング１４６はヒートシンク１２２を画定するとも言える。
【０２６０】
ヒートシンク１２２は、基部２３３と、基部２３３（図１４Ａ〜図１４Ｃ）から延びる複数の直立フィン２３２と、を含み得る。フィン２３２は、フィン２３２のうちのそれぞれの隣接するものの間に配された複数の凹部２３４を画定するように、互いから離間していてよい。具体的には、フィン２３２は、横方向Ａに沿って互いから離間していてよい。フィン２３２はまた、長さ方向Ｌに沿って互いから離間し得る。したがって、フィン２３２は、横列Ｒが横方向Ｌに沿って互いから離間され、縦列Ｃが長さ方向Ａに沿って互いから離間された、横列および縦列のアレイに配列され得る。一実施例では、フィン２１７は、図示のようにピンであってよい。各ピンは、横断方向Ｔに沿って細長い。よって、凹部２３４は、ヒートシンク１２２の上方表面からフィン２３２のうちの隣接するものの間の位置まで下に延びると言える。凹部２３４の底端部は、基部２３３（図１４Ａ〜図１４Ｃ）によって画定され得る。代替的な実施形態では、フィン２３２は、長さ方向Ｌに沿って互いから離間したプレートとして構成することができ、各プレートは、横方向および横断方向によって定められる平面内で向きを定められ、ラッチ７００は、プレートのうちの少なくとも１つを受容するように構成され得る。例えば、各縦列は、プレートとして構成された単一のフィンを含むことができる。
【０２６１】
ヒートシンク１２２は、ラッチ２３０を受容するように構成された、少なくとも１つのラッチ受容凹部２３７を画定し得る。具体的には、少なくとも１つのラッチ受容凹部２３７は、横方向Ａに沿ってヒートシンク１２２内へと延びる一対の凹部２４１と、横断方向Ｔに沿ってヒートシンク１２２の上端部内へと下に延びるノッチ２３８と、を含み得る。凹部２４１は、ヒートシンク１２２の一対の相対する壁のそれぞれの中に延びることができる。相対する壁は、横方向に相対する壁であってよい。例えば、相対する壁は、基部２３３によって画定することができる。凹部２４１は、横方向Ａに沿って底部２３３の横方向外側表面内へと延びることができる。凹部２４１それぞれの少なくとも一部から全体までは、横方向Ａに沿って基部２３３を通って延びない。
【０２６２】
ノッチ２３８は、ラッチ７００の少なくとも一部を受容するように構成することができる。ヒートシンク１２２は、ノッチ２３８の底部を画定するフィン２３２の縦列２３９を含むことができる。例えば、縦列２３９は、隣接する縦列のフィン２３２の横断方向Ｔに沿った高さよりも低い横断方向Ｔに沿った高さを有する少なくとも１つのフィン２３２を含むことができる。一実施例では、縦列２３９内の各フィン２３２は、隣接する縦列のフィン２３２の高さよりも低い高さを有することができる。したがって、ノッチ２３８は、横断方向Ｔに沿ってヒートシンク１２２内に延在すると言える。さらに、ノッチ２３８は、横方向Ａに沿ってヒートシンク１２２を通って延びると言える。縦列２３９は、ラッチがヒートシンク１２２に取り付けられるとラッチ７００を支持するように構成され得る。縦列２３９は、最も外側のフィン２３２を含み得、これらは、モジュールハウジング１４６の中心から外方に向く外側表面２３６を画定する。外側表面２３６は、横方向Ａに沿ってヒートシンク１２２の中心から外方に向くことができる。さらに、外側表面２３６は、横方向Ａに沿って互いから外方に向くことができる。
【０２６３】
図１４Ｅおよび図１４Ｆを参照すると、ラッチ７００は、相互接続モジュール１０２と機械的に連絡させられるように構成された支持部材７０２を含み得る。図１４Ｃに示されるように、支持部材７０２は、ラッチ７００が係合位置にあるときに、ノッチ２３８内の縦列２３９のフィン２３２の上端部に接して位置するようにサイズ決めされ、構成され得る。支持部材７０２は、ラッチ７００が係合位置にあるときに、縦列２３９のフィン２３２の上端部に接して位置するように構成された少なくとも１つの停止部７０３を含むことができる。
【０２６４】
支持部材７０２は、任意の適切な形状を有することができる。図１４Ｅおよび図１４Ｆに示すような一実施例では、支持部材７０２は、長さ方向Ｌに沿って互いから離間された、相対する端部７０２ａおよび７０２ｂを含み、それらの間にポケット７０５を画定することができる。支持部材７０２は、相対する端部のうちの第１の端部から相対する端部７０２ａおよび７０２ｂのうちの第２の端部に向かって延びる第１の停止部７０３を含むことができる。支持部材７０２は、オプションとして、相対する端部７０２ａおよび７０２ｂのうちの第２の端部から、相対する端部７０２ａおよび７０２ｂのうちの第１の端部に向かって延びる第２の停止部７０３を含むことができる。ラッチは、相対する端部７０２ａおよび７０２ｂのそれぞれに停止部７０３を隣接させる、各停止部７０３のための屈曲部を含むことができる。各停止部７０３の少なくとも一部は、長さ方向Ｌおよび横方向Ａによって定められた平面に沿って向きを定められ得る。代替的な実施形態では、支持部材７０２は、別の方法で構成され得ることが理解されるであろう。例えば、支持部材７０２は、相対する端部７０２ａおよび７０２ｂのうちの１つのみを含むことができる。
【０２６５】
ラッチ７００は、ホストモジュール１０４（図１４Ａ〜図１４Ｄ）と機械的に連絡させられるように構成された一対のフィンガー７０４を含み得る。フィンガー７０４は、横断方向Ｔに沿って支持部材７０２から離れて延びる。フィンガー７０４は、横方向Ａに沿って互いから離間していてよい。フィンガー７０４は、長さ方向Ｌおよび横断方向Ｔによって定められたそれぞれの平面に沿って向きを定められ得る。よって、フィンガー７０４はそれぞれ、横方向Ａに沿って幅広いというより、長さ方向Ｌに沿って、より長くすることができる。さらに、フィンガー７０４はそれぞれ、長さ方向Ｌに沿って長いというより、横断方向Ｔに沿って、より高い。各フィンガー７０４は、横断方向Ｔに沿って互いから離間した近位端部７０４ａおよび遠位端部７０４ｂを有し得る。各フィンガー７０４は、その近位端部７０４ａからその遠位端部７０４ｂまで細長くすることができる。各近位端部７０４ａは、固定部材７０２に取り付けられない自由端部を画定することができる。各遠位端部７０４ｂも、任意の他の構造に取り付けられない自由端部を画定することができる。
【０２６６】
ラッチ７００およびヒートシンク１２２は、互いに係合する相補的な係合特徴部を含むことができる。相補的な係合特徴部は、ラッチ７００をヒートシンク１２２に解放可能に固定し、ヒートシンク１２２からのラッチ７００の除去を制限するように、互いに係合することができる。例えば、フィンガー７０４の少なくとも１つのそれぞれは、ラッチ７００が係合位置にあるときにヒートシンク１２２の相補的な係合特徴部に係合する係合特徴部を画定することができる。よって、係合されると、相補的な係合特徴部は、係合位置から係合解除位置までのラッチ７００の移動に抵抗する干渉を定めることができる。
【０２６７】
ラッチ７００の少なくとも１つの係合特徴部は、係合突出部７０６を画定することができる。少なくとも１つの係合突出部７０６はそれぞれ、フィンガー７０４のうちの１つによって画定され得る。各係合突出部７０６は、他方のフィンガー７０４に向かって内側に延びることができる。いくつかの実施例では、各フィンガー７０４は係合突出部７０６を画定することができ、突出部７０６は、互いの方を向くように向きを定められ得る。具体的には、係合突出部７０６は、横方向Ａに沿って互いの方を向くことができる。したがって、係合突出部７０６は、互いに向かって内側に突出することができる。その結果、横方向Ａに沿った係合突出部７０６間の距離を、別の位置における横方向Ａに沿ったフィンガー７０４間の距離よりも小さくすることができる。説明するように、フィンガー７０４は弾性であってよく、係合突出部７０６は、ラッチ７００が係合位置にあるとき、ラッチ７００をヒートシンク１２２に、特にヒートシンク１２２の基部２３３に、解放可能に固定するクリップとして構成される。ヒートシンク１２２の少なくとも１つの係合特徴部は、凹部２４１を画定する表面２４３（図１４Ｄで標識されている）によって画定することができる。
【０２６８】
代替的な実施形態では、ヒートシンク１２２は、少なくとも１つの係合突出部を含み得、ラッチ７００は少なくとも１つの係合ロック凹部を含み得る。さらに、係合突出部は、長さ方向Ｌに沿ってヒートシンク１２２およびラッチ７００のうちの一方から延出してよく、係合凹部は、長さ方向Ｌに沿ってヒートシンク１２２およびラッチ７００のうちの他方の中に、またはそれを通って延びることができる（図３Ｌを参照）。代わりに、またはさらに、係合突出部および係合凹部は、ラッチ７００が係合位置まで不注意に移動するのを防ぐために、ラッチ７００が係合解除位置にあるときに互いに係合するように構成され得る。係合突出部は、ラッチ７００をそれぞれ係合解除位置または係合位置から動かすことが望ましいとき、係合凹部から除去され得る。よって、ラッチ７００およびヒートシンク１２２のうちの一方は係合突出部を含み得、ラッチ７００およびヒートシンク１２２のうちの他方は、係合突出部を受容する係合凹部を含み得、それにより、ラッチ７００を係合位置および係合解除位置のうちの少なくとも一方に維持すると言える。あるいは、ラッチ７００は、それぞれの係合特徴部がなくてもよい。
【０２６９】
ラッチ７００およびヒートシンク１２２は、ラッチ７００をヒートシンク１２２に解放可能に固定するように互いに係合する相補的な固定特徴部を含み得る。相補的な固定特徴部は、ラッチ７００が係合位置と係合解除位置との間で移動するのを可能にしながら、ヒートシンク１２２からのラッチ７００の除去を制限する。ラッチ７００は、固定突出部７１０を画定する少なくとも１つの固定特徴部７０８を含むことができる。各固定突出部７１０は、フィンガー６０４のそれぞれによって画定され得る。いくつかの実施例では、各固定突出部７１０は、フィンガー７０４の突出部７０６の遠位の位置に画定され得る。例えば、各固定突出部７１０は、フィンガー７０４のそれぞれの遠位端部に画定され得る。各固定特徴部７０８は、ラッチが係合解除位置にあるときに、ヒートシンク１２２からのラッチ７００の除去を妨げるように構成され得る。各固定特徴部７０８は、ラッチ７００が係合解除位置にあり、ラッチ７００が上方に引っ張られると、固定特徴部７０８がヒートシンク１２２を把持して、ラッチ７００がヒートシンク１２２から除去されるのを防止するように構成され得る。いくつかの実施例では、各固定突出部７１０は、フィンガー７０４のうちの他方に向かって横方向Ａに沿って内側に曲がるフックとして構成され得る。各フックは、フックの他の部分から内側に離間した自由端部または先端部を有することができる。他の実施例では、ラッチ７００は、フィンガーのうちの１つから横方向Ａ（例えば、図１２Ａの突出部２２７を参照）または長さ方向Ｌ（例えば、図１３Ａの突出部６１０を参照）に延びる固定突出部を含むことができる。
【０２７０】
ヒートシンク１２２の少なくとも１つの相補的な固定特徴部２３１は、凹部２４１を画定する表面２４３（図１４Ｄで標識されている）によって画定することができる。各表面２４３は、ラッチ７００が係合位置（図１４Ｃ）から係合解除位置（図１４Ｄ）に移動したときに、固定突出部７１０のそれぞれを捕捉するように構成することができる。各凹部２４１は、ラッチ７００がヒートシンク１２２に固定されたときに、固定突出部７１０のそれぞれを受容するようにサイズ決めされ構成され得る。対応する固定突出部７１０および凹部２４１はそれぞれ、図１４Ｃおよび図１４Ｄに示すように、固定突出部７１０が凹部２４１内で横断方向Ｔに沿って並進運動可能であり、ラッチ７００が係合位置と係合解除位置との間で移動することを可能にするようなサイズにすることができる。代替的な実施形態では、固定突出部および固定凹部は、図１２Ａ〜図１２Ｃおよび図５Ａ〜図５Ｆに関連して前述したような別の方法で構成することができる。
【０２７１】
ラッチ７００は、ヒートシンク１２２の少なくとも１つのフィン２３２の近位端部または上端部に係合するように構成された少なくとも１つのクリップ７１６を含むことができる。いくつかの実施例では、ラッチ７００は、一対のクリップ７１６を含むことができ、各クリップは、フィン２３２のうちの最も外側のフィンなど、ヒートシンク１２２のフィン２３２のうちの少なくとも１つと係合するように構成される。各クリップ７１６は、フィンガー７０４の１つの近位端部７０４ａからクリップ７１６の自由端部または先端部まで内向きに延びることができる。よって、各クリップ７１６の自由端部または先端部は、横方向Ａに沿ってフィンガー７０４のそれぞれの近位端部７０４ａの内側に離間され得る。各クリップ７１６の自由端部または先端部は、フィン２３２のそれぞれの近位端部７０４ａを受容するように、横方向Ａに沿って内側に、かつそれぞれのフィンガー７０４の近位端部７０４ａから離れるように弾性的に移動するように構成される。言い換えれば、各クリップ７１６の自由端部または先端部は、近位端部７０４ａを受容するように、それぞれのフィンガー７０４から離れるように弾性的に移動するように構成される。さらに、各クリップ７１６は、フィンガー７０４のそれぞれによって弾性的に支持されて、互いから離れるように動かされるとクリップ７１４の自由端部または先端部をフィンガー７０４の近位端７０４ａに向かって付勢するばね力を定めることができる。一実施例では、各クリップ７１６は、支持部材７０２のポケット７０５内に延びることができる。
【０２７２】
引き続き図１４Ｅおよび図１４Ｆを参照すると、ラッチ７００は、剛体７１２を含むことができる。剛体７１２は、横断方向Ｔに沿って支持部材７０２から下向きに延びることができる。剛体７１２は、フィンガー７０４の遠位端部７０４ｂの前で終端することができる。剛体７１２は、横方向Ａおよび横断方向Ｔに沿って延びる平面内で向きを定められ得る。剛体７１２は、横方向Ａに関して一対のフィンガー７０４の間に延びることができる。例えば、フィンガー７０４は、剛体７１２の相対する横方向側面から延びることができる。ラッチ７００は、フィンガー７０４を剛体７１２に接合する屈曲部を含むことができる。屈曲部は、フィンガー７０４の近位端部７０４ａと遠位端部７０４ｂとの間にあってよい。フィンガー７０４の遠位端部７０４ｂは、図１４Ｄに示されるように、遠位端部７０４ｂが互いから離れるように旋回することができるように、剛体７１２に取り付けられなくてよい。遠位端部７０４ｂは、剛体７１２によって弾性的に支持されて、遠位端部７０４ｂが互いから離れるように移動されると遠位端部７０４ｂを互いに向かって付勢するばね力を定めることができる。剛体７１２は、横方向Ａおよび横断方向Ｔに沿って延びる平面内でラッチ７００のねじれを制限するように構成される。言い換えれば、剛体７１２は、長さ方向Ｌに沿ってラッチ７００を通って延びる軸を中心としてラッチ７００がよじれるのを制限するように構成される。剛体は、バックアウト防止ラッチの近位端部と遠位端部との間の中間にあるバックアウト防止ラッチの少なくとも中間部分に沿ってバックアウト防止ラッチがよじれるのを制限するように構成することができる。
【０２７３】
ラッチ７００は、長さ方向Ｌに沿って互いから離間した第１の端部７０１ａおよび第２の端部７０１ｂを有し得る。ラッチ７００は、横方向Ａに沿って互いから離間した第１の側面７０１ｃおよび第２の側面７０１ｄを有し得る。ラッチ７００は、横断方向Ｔに沿って互いから離間した近位端部７０１ｅおよび遠位端部７０１ｆを有し得る。ラッチ７００は、近位端部７０１ｅから遠位端部７０１ｆまでの高さ、横方向Ａに沿った第１の側面７０１ｃから第２の側面７０１ｄまでの幅、および長さ方向Ｌに沿った第１の端部７０１ａから第２の端部７０１ｂまでの厚さを定めることができる。高さは、幅よりも大きくすることができる。幅は、厚さよりも大きくすることができる。ラッチ７００は、箱状の形状を有することができる。ラッチ７００は、図示の形状に曲げられたシートメタルなどの単一の材料片から形成することができる。しかしながら、代替的な実施形態では、ラッチ７００は、互いに取り付けられる複数の材料片から形成され得ることが理解されるであろう。ラッチ７００は、フィンガー７０４間に開口部７１８を画定することができる。開口部７１８は、第１の端部７０１ａと第２の端部７０１ｂとの間にさらに画定することができる。ラッチ７００は、フィンガー７０４間の開口部７１８内にヒートシンク１２２の少なくとも１つの、例えば複数の、フィン２３２を受容するようにサイズ決めされ、構成され得る。例えば、開口部７１８は、ヒートシンク１２２の短くなったフィン２３２の縦列２３９を受容することができる。したがって、フィンガー７０４の内側表面は、縦列２３９内の最も外側のフィン２３２の外側表面２３６に当接するように構成することができる。開口部に受容されると、少なくとも１つのフィン２３２は、横方向Ａに沿ってフィンガー７０４と一直線に並ぶことができる。さまざまな実施形態では、ラッチは、クリップ７１６、固定特徴部７０８、突起７０６、および剛体７１２のうちのわずか１つから、これらの特徴部のすべてまで含み得ることが理解されるであろう。
【０２７４】
図１４Ｃ〜図１４Ｄに示すように、相互接続モジュール１０２がホストモジュール１０４の少なくとも１つの電気コネクタと嵌合されると、ラッチ７００は、係合位置（図１４Ｃ）と係合解除位置（図１４Ｄ）との間を移動可能となり得る。例えば、ラッチ７００は、係合位置と係合解除位置との間を横断方向Ｔに沿って並進運動可能であってよい。例えば、ラッチ７００は、ラッチ７００を係合解除位置から係合位置へと移動させるように下方向に、また、ラッチ７００を係合位置から係合解除位置へと移動させるように上方向に、並進運動可能であってよい。ラッチ７００が係合位置にあるとき、第１の機械的干渉が、ラッチ７００と相互接続モジュール１０２との間に定められ、これは、ラッチ７００に対する後方向への相互接続モジュール１０２の後方移動を制限する。よって、第１の機械的干渉は、長さ方向Ｌにおける長さ方向の機械的干渉であると言える。第１の機械的干渉は、バックアウト防止ラッチ７００と相互接続モジュール１０２との間の当接を含み得る。具体的には、剛体７１２は、フィン２３２の隣り合う縦列間の凹部２３４のそれぞれの中に位置するように構成され、凹部２３４を部分的に画定するフィン２３２の前方端部もまた、第１の機械的干渉を少なくとも部分的に定める。さらに、支持部材７０２は、ノッチ２３８に受容されるようなサイズであり、ノッチ２３８を部分的に画定するヒートシンク１２２の上端部の前方端部は、支持部材７０２への第１の機械的干渉を少なくとも部分的に定める。
【０２７５】
さらに、図１４Ｃに示すように、ラッチ７００が係合位置にあるとき、第２の機械的干渉がフィンガー７０４とホストモジュール１０４との間に定められ、これは、ホストモジュール１０４の少なくとも１つの電気コネクタに対するラッチ７００の後方移動を制限する。よって、第２の機械的干渉は、長さ方向における長さ方向の機械的干渉であると言える。第２の機械的干渉は、バックアウト防止ラッチ７００とホストモジュール１０４との間の当接を含み得る。後方移動が制限されると、相互接続モジュール１０２（図１４Ａ）をホストモジュール１０４の少なくとも１つの電気コネクタから分離するのに十分であろう距離だけ、相互接続モジュール１０２がホストモジュール１０４の少なくとも１つの電気コネクタに対して後方向に移動するのを防ぐことができる。例えば、第１および第２の機械的干渉は、バックアウト防止ラッチ７００に対する相互接続モジュール１０２の後方移動、およびホストモジュール１０４の少なくとも１つの電気コネクタに対するラッチ７００の後方移動のそれぞれを実質的に防ぐことができる。
【０２７６】
一実施例では、第２の機械的干渉は、フィンガー７０４および第２の電気コネクタ１５４によって定められ得る。具体的には、ラッチ７００が係合位置にあるとき、フィンガー７０４は、第２の電気コネクタ１５４に隣接した位置まで前方向に延びる。具体的には、フィンガー７０４は、第２の電気コネクタ１５４、例えば第２のコネクタハウジング１５３に当接し得る。別の実施例では、第２の機械的干渉は、フィンガー７０４、および第２の電気コネクタ１５４を基板１１８に固定する固定部材によって定められ得る。固定部材は、図１４Ａに示されるように、かつ前述されるように、固定部材１８８として構成され得るか、または図３Ａ〜図３Ｌに関連して前述した固定部材５００として構成され得る。言い換えると、ラッチ７００は、図３Ａ〜図３Ｌの電気コネクタ１５４および固定部材５００と共に使用され得る。ラッチ７００が係合位置にあるとき、フィンガー７０４は、固定部材に隣接した位置まで前方向に延びる。したがって、フィンガー７０４は、固定部材に当接することができる。
【０２７７】
前述したように、フィンガー７０４はそれぞれ、突出部７０６を画定し得る。突出部７０６は、ラッチが係合位置にあるときにラッチ７００をモジュールハウジング１４６に、特にヒートシンク１２２に固定するクリップとして構成され得る。具体的には、ラッチ７００が横断方向Ｔに沿って係合位置まで並進運動すると、フィンガー７０４は、突出部７０６が縦列２３９のフィン２３２の外側表面２３６に沿ってスライドするにつれて、互いから弾性的に遠ざかるように構成されている。突出部７０６は、突出部７０６が下方向にフィン２３２の表面２３６を通り過ぎてスライドするまで、チャネルに沿って進む。フィンガー７０４は次に、突出部７０６の少なくとも一部が横断方向Ｔに沿ってモジュールハウジング１４６と整列するように、横方向に沿って互いに向かって移動する。よって、突出部７０６とモジュールハウジング１４６との間の第１の横断方向の機械的干渉は、係合位置から係合解除位置までのラッチ７００の移動に抵抗する。
【０２７８】
さらに、ラッチ７００が横断方向Ｔに沿って係合位置まで並進運動すると、クリップ７１６の自由端部または先端部は、それぞれのフィン２３２の近位端部を受容するように、互いに向かって内側に移動する。具体的には、ラッチ７００が横断方向Ｔに沿って係合位置まで並進運動すると、クリップ７１６の自由端部または先端部は、自由端部または先端部が縦列２３９内の最も外側のフィン２３２の内側表面に沿って、最も外側のフィンがクリップ７１６内に受容されるようにスライドするにつれて、互いに向かって弾性的に移動するように構成される。ラッチ７００は、少なくとも１つの停止部７０３が縦列２３９内のフィン２３２のうちの少なくとも１つのそれぞれの近位端部に当接するまで、横断方向Ｔに沿って並進運動され得る。
【０２７９】
突出部７０６とモジュールハウジング１４６との間の第１の横断方向の機械的干渉は、ラッチ７００が係合位置から係合解除位置まで上方に移動するときに、第１の力によって克服され得る。さらに、突出部７０６は、突出部７０６がそれぞれの凹部２４１に入るまで、縦列２３９のフィン２３２の外側表面２３６に沿って進むことができる。突出部７０６が凹部２４１に配されたときの突出部７０６とヒートシンク１２２との間の第２の横断方向の機械的干渉は、係合解除位置から係合位置までのラッチ７００の移動に抵抗する。第２の横断方向の機械的干渉は、ラッチが係合解除位置から係合位置まで下に移動するときに、第２の力によって克服され得る。一実施例では、第１および第２の力は、実質的に等しくてよい（例えば、互いの１０％）。別の実施例では、第１の力は、第２の力より大きくてもよい（例えば、第２の力の１０％超）。さらに別の実施例では、第２の力は第１の力より大きくてもよい（例えば、第２の力の１０％超）。さらに別の実施例では、第１および第２の力のうちの一方が、横断方向Ｔに沿って向けられ得る。代わりに、またはさらに、第１の力は、第１の横断方向の機械的干渉を除去するために横方向Ａに沿ってヒートシンクから（また互いから）フィンガー７０４を分離するものを含み得る。代わりに、またはさらになお、第２の力は、第２の横断方向の機械的干渉を除去するために横方向Ａに沿ってヒートシンクから（また互いから）フィンガー７０４を分離するものを含み得る。
【０２８０】
図１４Ｄに示すように、ラッチ７００が係合解除位置にあるとき、少なくとも第２の長さ方向の機械的干渉が除去され、相互接続モジュール１０２は、相互接続モジュール１０２をホストモジュール１０４の少なくとも１つの電気コネクタから分離するように十分な距離だけ、ホストモジュール１０４の少なくとも１つの電気コネクタに対して後方向に移動可能となる。係合解除位置では、ラッチ７００の少なくとも１つの固定特徴部７０８はそれぞれ、ヒートシンク１２２からのラッチ７００の除去を制限する第３の横断方向の機械的干渉を定めるように、ヒートシンク１２２の表面２４３のそれぞれに当接することができる。ラッチ７００は、第３の横断方向の機械的干渉を除去するために、フィンガー７０４の遠位端部を互いからさらに離れるように移動させることによって、ヒートシンク１２２から除去され得る。ラッチ７００がヒートシンク１２２から除去されると、第１の機械的干渉も除去され得る。
【０２８１】
ここで広く図２Ａ〜図１０Ｃを参照して、本開示は、ラッチおよび固定部材を含む、本明細書に記載する構成要素、ならびにそれらを組み込むすべてのモジュールおよびシステムを作製および使用するすべての方法をさらに企図する。
【０２８２】
図面に示す実施形態の例示および論考は、例示目的にすぎず、開示を制限すると解釈すべきではないことに注目されたい。当業者は、本開示がさまざまな実施形態を企図することを認識するであろう。さらに、前述した実施形態で前述した概念は、単独で、または前述したその他の実施形態のいずれかと組み合わせて、使用され得ることを理解されたい。例示された一実施形態に関して前述したさまざまな代替的な実施形態が、別段指示がない限り、本明細書に記載するすべての実施形態に適用され得ることをさらに認識されたい。
【０２８３】
〔実施の態様〕
（１）  電気コネクタにおいて、
電気絶縁性コネクタハウジングと、
前記コネクタハウジングによって支持され、第１の基板が前記電気コネクタに対して前方向に移動するときに前記第１の基板と嵌合するように構成された複数の電気接点と、
前記コネクタハウジングによって支持される固定部材であって、前記固定部材は、前記電気コネクタを第２の基板に装着するために、前記第２の基板の装着アパーチャに受容されるように構成された少なくとも１つの装着突出部を画定する、固定部材と、
を含む、電気コネクタ。
（２）  実施態様１に記載の電気コネクタにおいて、
前記固定部材は、前記コネクタハウジングに取り付けられている、電気コネクタ。
（３）  実施態様１に記載の電気コネクタにおいて、
前記固定部材は、前記コネクタハウジングとモノリシックである、電気コネクタ。
（４）  実施態様１〜３のいずれかに記載の電気コネクタにおいて、
前記固定部材は、前記コネクタハウジングによって支持され、横方向に沿って互いからオフセットされた一対の固定部材を含む、電気コネクタ。
（５）  実施態様４に記載の電気コネクタにおいて、
前記一対の固定部材はそれぞれ、第１および第２の装着突出部を画定する、電気コネクタ。
【０２８４】
（６）  実施態様５に記載の電気コネクタにおいて、
前記固定部材の前記装着突出部は、第１の対と、前記横方向に実質的に垂直な長さ方向に沿って前記第１の対からオフセットされた第２の対と、に配列されている、電気コネクタ。
（７）  実施態様６に記載の電気コネクタにおいて、
前記第１の対の前記装着突出部は、前記横方向に沿って互いと整列され、
前記第２の対の前記装着突出部は、前記横方向に沿って互いと整列されている、電気コネクタ。
（８）  実施態様６または７に記載の電気コネクタにおいて、
前記固定部材の前記装着突出部は、前記長さ方向および前記横方向のそれぞれに実質的に垂直な横断方向に沿って下に突出する、電気コネクタ。
（９）  実施態様８に記載の電気コネクタにおいて、
前記コネクタハウジングは、前記横断方向に沿って下に延び、前記電気コネクタを前記第２の基板に装着するために前記第２の基板のそれぞれの装着アパーチャに受容されるように構成された装着突出部をさらに含む、電気コネクタ。
（１０）  実施態様９に記載の電気コネクタにおいて、
前記コネクタハウジングは、一対の装着突出部をさらに含む、電気コネクタ。
【０２８５】
（１１）  実施態様１０に記載の電気コネクタにおいて、
前記コネクタハウジングの前記一対の装着突出部のうちの前記装着突出部は、前記横方向に沿って互いと整列されている、電気コネクタ。
（１２）  実施態様１１に記載の電気コネクタにおいて、
前記電気接点は、前記横方向に沿って向きを定められ、かつ前記長さ方向に沿って互いにオフセットされた、第１および第２の列をなして配列されている、電気コネクタ。
（１３）  実施態様１２に記載の電気コネクタにおいて、
前記横方向に沿って向きを定められた中心線が、前記第１および第２の列を二分する、電気コネクタ。
（１４）  実施態様１３に記載の電気コネクタにおいて、
前記コネクタハウジングの前記一対の装着突出部は、前記中心線に対して同じ方向に離間されている、電気コネクタ。
（１５）  実施態様１３または１４に記載の電気コネクタにおいて、
前記固定部材の前記第１および第２の対の装着突出部は、前記中心線の両側に配されている、電気コネクタ。
【０２８６】
（１６）  実施態様１５に記載の電気コネクタにおいて、
前記第１および第２の対の装着突出部は、前記中心線から等距離に離間されている、電気コネクタ。
（１７）  実施態様１４〜１６のいずれかに記載の電気コネクタにおいて、
前記コネクタハウジングの前記装着突出部は、前記中心線の、前記固定部材の前記第１の対の装着突出部と同じ側にある、電気コネクタ。
（１８）  実施態様１７に記載の電気コネクタにおいて、
前記コネクタハウジングの前記装着突出部および前記固定部材の前記第１の対の装着突出部は、前記固定部材の前記第２の対の装着突出部に対して、前記中心線の反対側にある、電気コネクタ。
（１９）  実施態様１７または１８に記載の電気コネクタにおいて、
前記コネクタハウジングの前記装着突出部の横断方向中心は、前記固定部材の装着突出部のうちの前記第１の対の前記装着突出部の横断方向中心に対して前記中心線に向かってオフセットされている、電気コネクタ。
（２０）  実施態様１〜１９のいずれかに記載の電気コネクタにおいて、
前記第１の基板を前記電気接点と嵌合させるために前記電気接点に対して前記第１の基板を付勢するように構成された保持部材をさらに含む、電気コネクタ。
【０２８７】
（２１）  実施態様２０に記載の電気コネクタにおいて、
前記固定部材は基部および保持アームを有し、前記保持アームは前記保持部材を画定する、電気コネクタ。
（２２）  実施態様２１に記載の電気コネクタにおいて、
前記固定部材は、前記基部と前記保持アームとの間に基板受容間隙を画定し、
前記基板受容間隙は、前記第１の基板が前記電気コネクタと嵌合されたときに前記第１の基板を受容するように構成されている、電気コネクタ。
（２３）  実施態様２２に記載の電気コネクタにおいて、
前記固定部材は、前記基部と前記保持アームとの間に延びる固定壁をさらに含む、電気コネクタ。
（２４）  実施態様２３に記載の電気コネクタにおいて、
前記第１の基板は、前記第１の基板が前記電気コネクタと嵌合されると、前記保持アームに当接するように構成されている、電気コネクタ。
（２５）  実施態様２２〜２４のいずれかに記載の電気コネクタにおいて、
前記保持アームは、前記第１の基板が前記基板受容間隙内に受容されると、前記電気接点に対して前記基板を付勢する力を前記第１の基板に提供するように構成されている、電気コネクタ。
【０２８８】
（２６）  実施態様２３〜２５のいずれかに記載の電気コネクタにおいて、
前記電気接点の嵌合端部が、横方向に沿って向きを定められ、前記横方向に実質的に垂直な長さ方向に沿って互いから離間される第１および第２の列をなして配列され、
前記列は、前記横方向に沿って向きを定められる中心線によって二分され、前記固定壁の前方表面および前記列のうちの第１の列は、前記列のうちの第２の列に対して前記コネクタ中心線ＣＬの同じ側に配されている、電気コネクタ。
（２７）  実施態様２６に記載の電気コネクタにおいて、
前記列のうちの前記第１の列は、前記長さ方向に関して、前記コネクタ中心線ＣＬと前記固定壁の前記前方表面との間に配されている、電気コネクタ。
（２８）  実施態様２６または２７に記載の電気コネクタにおいて、
前記保持アームは、前記固定壁から自由端部まで延び、前記自由端部は、前記列のうちの前記第２の列が前記自由端部と前記中心線との間に配されるように、配されている、電気コネクタ。
（２９）  実施態様２６〜２８のいずれかに記載の電気コネクタにおいて、
前記基部は前端部を画定し、前記前端部は、前記列のうちの前記第１の列が前記基部の前記前端部と前記中心線との間に配されるように、配されている、電気コネクタ。
（３０）  実施態様２３〜２９のいずれかに記載の電気コネクタにおいて、
前記コネクタハウジングは、前記固定部材のうちの第１の固定部材から前記固定部材のうちの第２の固定部材までの内側長さを定め、
前記内側長さは、約１４ｍｍ〜約２１ｍｍである、電気コネクタ。
【０２８９】
（３１）  実施態様３０に記載の電気コネクタにおいて、
前記内側長さは、約１７．５ｍｍである、電気コネクタ。
（３２）  実施態様２３〜３１のいずれかに記載の電気コネクタにおいて、
前記固定部材の前記基部は、約８ｍｍ〜約１２ｍｍの長さを定める、電気コネクタ。
（３３）  実施態様３２に記載の電気コネクタにおいて、
前記基部の前記長さは、約１０ｍｍである、電気コネクタ。
（３４）  実施態様２３〜３３のいずれかに記載の電気コネクタにおいて、
前記保持アームは、約６ｍｍ〜約１０ｍｍの長さを有する、電気コネクタ。
（３５）  実施態様３４に記載の電気コネクタにおいて、
前記保持アームの前記長さは、約８ｍｍである、電気コネクタ。
【０２９０】
（３６）  実施態様２３〜３５のいずれかに記載の電気コネクタにおいて、
前記保持アームは、約１．５ｍｍ〜約２ｍｍの距離だけ前記基部から離間している、電気コネクタ。
（３７）  実施態様３６に記載の電気コネクタにおいて、
前記距離は、約１．７５ｍｍである、電気コネクタ。
（３８）  実施態様２３〜３７のいずれかに記載の電気コネクタにおいて、
前記固定部材は、約４ｍｍ〜約６ｍｍの最大高さを定める、電気コネクタ。
（３９）  実施態様３８に記載の電気コネクタにおいて、
前記最大高さは、約５．３ｍｍである、電気コネクタ。
（４０）  実施態様２３〜３７のいずれかに記載の電気コネクタにおいて、
前記固定部材１８３は、約３ｍｍ〜約４ｍｍである、前記基部から前記保持アームまでの内側高さを定める、電気コネクタ。
【０２９１】
（４１）  実施態様４０に記載の電気コネクタにおいて、
前記内側高さは、約３．８ｍｍである、電気コネクタ。
（４２）  実施態様１〜４１のいずれかに記載の電気コネクタにおいて、
前記コネクタハウジングは、前記電気接点と整列した位置における幅を定め、
前記幅は、約５ｍｍ〜約９ｍｍである、電気コネクタ。
（４３）  実施態様４２に記載の電気コネクタにおいて、
前記幅は、約７ｍｍである、電気コネクタ。
（４４）  実施態様１〜４３のいずれかに記載の電気コネクタにおいて、
前記第２のコネクタハウジングは、約１６ｍｍ〜約２４ｍｍの最大長さを有する、電気コネクタ。
（４５）  実施態様４４に記載の電気コネクタにおいて、
前記最大長さは、約２０ｍｍである、電気コネクタ。
【０２９２】
（４６）  相互接続システムにおいて、
実施態様２３〜４５のいずれかに記載の電気コネクタと、
前記第１の基板と、
を含む、相互接続システム。
（４７）  実施態様４６に記載の相互接続システムにおいて、
前記第１の基板は、第１および第２の横方向側面と、前記第１および第２の横方向側面における第１および第２のノッチと、をそれぞれ画定し、
前記ノッチは、前記保持アームの長さよりも長い長さを有し、前記保持アームは、前記ノッチを通過するように構成されている、相互接続システム。
（４８）  実施態様４７に記載の相互接続システムにおいて、
前記第１および第２のノッチはそれぞれ、約６ｍｍ〜約１０ｍｍの長さを定める、相互接続システム。
（４９）  実施態様４８に記載の相互接続システムにおいて、
前記第１および第２のノッチのそれぞれの前記長さは、約８．２５ｍｍである、相互接続システム。
（５０）  実施態様４７〜４９のいずれかに記載の相互接続システムにおいて、
前記ノッチは、前記第１の基板の後端部から約１０ｍｍ〜約２０ｍｍの距離だけ離間されている、相互接続システム。
【０２９３】
（５１）  実施態様５０に記載の相互接続システムにおいて、
前記距離は、約１５ｍｍである、相互接続システム。
（５２）  実施態様４７〜５１のいずれかに記載の相互接続システムにおいて、
前記第１の基板は、約１５ｍｍ〜約２５ｍｍの最大幅を定める、相互接続システム。
（５３）  実施態様５１に記載の相互接続システムにおいて、
前記最大幅は、約２０ｍｍである、相互接続システム。
（５４）  実施態様４７〜５３のいずれかに記載の相互接続システムにおいて、
前記第１の基板は、前記第１のノッチから前記第２のノッチまでの内側幅を定め、
前記内側幅は、約１４ｍｍ〜約２０ｍｍである、相互接続システム。
（５５）  実施態様５４に記載の相互接続システムにおいて、
前記内側幅は、約１７．３ｍｍである、相互接続システム。
【０２９４】
（５６）  実施態様４７〜５５のいずれかに記載の相互接続システムにおいて、
係合位置と係合解除位置との間でスライド可能なバックアウト防止ラッチをさらに含み、
前記第１の基板が前記電気接点と嵌合し、前記バックアウト防止ラッチが前記係合位置にあるとき、前記バックアウト防止ラッチは、前記第１の基板を前記電気コネクタから分離させるであろう十分な量だけ前記前方向とは反対の後方向に前記第１の基板が移動するのを防止するために、前記固定壁に干渉する、相互接続システム。
（５７）  実施態様５６に記載の相互接続システムにおいて、
前記ラッチは、それぞれの第１および第２の前記固定壁に干渉するように構成された第１および第２のラッチを含む、相互接続システム。
（５８）  実施態様５７に記載の相互接続システムにおいて、
モジュールハウジングを有する相互接続モジュールをさらに含み、
前記ラッチは、前記相互接続モジュールによって画定される凹部内で前記係合位置と前記係合解除位置との間で並進運動可能である、相互接続システム。
（５９）  実施態様５８に記載の相互接続システムにおいて、
前記相互接続モジュールは、前記モジュールハウジングから延びるヒートシンクを含み、
前記凹部は、前記ヒートシンクの中に画定されている、相互接続システム。
（６０）  実施態様４７〜５５のいずれかに記載の相互接続システムにおいて、
係合位置と係合解除位置との間で旋回可能なバックアウト防止ラッチをさらに含み、
前記第１の基板が前記電気接点と嵌合し、前記バックアウト防止ラッチが前記係合位置にあるとき、前記バックアウト防止ラッチは、前記第１の基板を前記電気コネクタから分離させるであろう十分な量だけ前記前方向とは反対の後方向に前記第１の基板が移動するのを防止するために、前記固定壁に干渉する、相互接続システム。
【０２９５】
（６１）  実施態様６０に記載の相互接続システムにおいて、
前記ラッチは、それぞれの第１および第２の前記固定壁に干渉するように構成された第１および第２のラッチを含む、相互接続システム。
（６２）  実施態様６１に記載の相互接続システムにおいて、
モジュールハウジングを有する相互接続モジュールをさらに含み、
前記ラッチは、前記係合位置と前記係合解除位置との間で旋回するように前記モジュールハウジングに旋回可能に装着されている、相互接続システム。
（６３）  実施態様５８に記載の相互接続システムにおいて、
前記相互接続モジュールは、前記モジュールハウジングから延びるヒートシンクを含む、相互接続システム。
（６４）  実施態様４６〜６３のいずれかに記載の相互接続システムにおいて、
前記第２の基板に装着された第１の電気コネクタをさらに含み、
前記電気コネクタは、前記第２の基板に装着された第２の電気コネクタであり、
前記第１の基板は、前記第１の基板を前記第１および第２の電気コネクタのそれぞれに同時に嵌合させるように、前記第１および第２の電気コネクタに対して前記前方向に移動するように構成されている、相互接続システム。
（６５）  実施態様１〜６４のいずれかに記載の電気コネクタに前記第１の基板を嵌合させる方法。
【０２９６】
（６６）  実施態様１〜６５のいずれかに記載の電気コネクタから前記第１の基板を分離する方法。
（６７）  実施態様２０に記載の電気コネクタにおいて、
前記コネクタハウジングから延出する保持ペグをさらに含み、
前記保持ペグは、前記保持部材を画定する、電気コネクタ。
（６８）  実施態様６７に記載の電気コネクタにおいて、
前記保持ペグは、ヘッドを画定し、前記ヘッドは、前記第１の基板が前記電気コネクタと嵌合されたときに前記第１の基板を受容するように構成された基板受容間隙を前記ヘッドと前記コネクタハウジングとの間に画定するように、前記コネクタハウジングから離間されている、電気コネクタ。
（６９）  実施態様６８に記載の電気コネクタにおいて、
前記ヘッドは、前記第１の基板を前記電気接点に対して付勢するように構成されている、電気コネクタ。
（７０）  実施態様６８または６９に記載の電気コネクタにおいて、
前記保持ペグは、前記コネクタハウジングと前記ヘッドとの間に延びるネックを画定し、
前記ネックは、前記ヘッドの断面寸法よりも小さい断面寸法を有する、電気コネクタ。
【０２９７】
（７１）  実施態様６８〜７０のいずれかに記載の電気コネクタにおいて、
前記保持ペグは、横方向に実質的に垂直な長さ方向に沿った長さを定め、
前記長さは、約１ｍｍ〜約３ｍｍである、電気コネクタ。
（７２）  実施態様７１に記載の電気コネクタにおいて、
前記保持ペグの前記長さは、約１．８ｍｍである、電気コネクタ。
（７３）  実施態様６８〜７２のいずれかに記載の電気コネクタにおいて、
前記ヘッドは、前記横方向に沿って約１．５ｍｍ〜５ｍｍの幅を定める、電気コネクタ。
（７４）  実施態様７３に記載の電気コネクタにおいて、
前記ヘッドの前記幅は、約２．５ｍｍである、電気コネクタ。
（７５）  実施態様６８〜７４のいずれかに記載の電気コネクタにおいて、
前記ヘッドは、約１ｍｍ〜約３ｍｍの距離だけ前記コネクタハウジングから離間している、電気コネクタ。
【０２９８】
（７６）  実施態様７５に記載の電気コネクタにおいて、
前記距離は、約１．８ｍｍである、電気コネクタ。
（７７）  実施態様６８〜７６のいずれかに記載の電気コネクタにおいて、
前記固定部材は、基部と、前記基部から延出する固定壁と、を含む、電気コネクタ。
（７８）  実施態様７７に記載の電気コネクタにおいて、
前記基部は、前記コネクタハウジングによって支持されている、電気コネクタ。
（７９）  実施態様７７または７８に記載の電気コネクタにおいて、
前記第２の電気コネクタは、約３．５ｍｍ〜約７ｍｍである、前記基部の底面から前記ヘッドの上面までの高さを定める、電気コネクタ。
（８０）  実施態様７９に記載の電気コネクタにおいて、
前記第２の電気コネクタの前記高さは、約５．４ｍｍである、電気コネクタ。
【０２９９】
（８１）  実施態様７９または８０に記載の電気コネクタにおいて、
前記第１の基板は、前記第１の基板が前記電気コネクタと嵌合されると、前記固定壁の後方表面に当接するように構成されている、電気コネクタ。
（８２）  実施態様７９〜８１のいずれかに記載の電気コネクタにおいて、
前記第１の基板は、前記第１の基板が前記保持ペグを受容するように整列されると、前記固定壁の前方表面に当接するように構成されている、電気コネクタ。
（８３）  実施態様８２に記載の電気コネクタにおいて、
前記固定壁の前記前方表面は、前記第１の基板が前記電気コネクタと嵌合されるとラッチ部材に係合するように構成され、それによって、前記第１の基板を前記電気コネクタから分離させるであろう十分な量の、前記前方向とは反対の後方向への前記第１の基板の移動を防止する、電気コネクタ。
（８４）  実施態様７９〜８３のいずれかに記載の電気コネクタにおいて、
前記固定部材は、前記基部の底面から前記固定壁の上面までの高さを定め、
前記固定部材の前記高さは、約３．５ｍｍ〜約７ｍｍである、電気コネクタ。
（８５）  実施態様８４に記載の電気コネクタにおいて、
前記固定部材の前記高さは、約４．９ｍｍである、電気コネクタ。
【０３００】
（８６）  実施態様７９〜８５のいずれかに記載の電気コネクタにおいて、
前記固定壁は、約１ｍｍ〜約４ｍｍの長さを定める、電気コネクタ。
（８７）  実施態様８６に記載の電気コネクタにおいて、
前記固定壁の前記長さは、約２ｍｍである、電気コネクタ。
（８８）  実施態様１〜４５および実施態様６７〜８７のいずれかに記載の電気コネクタにおいて、
前記第２のコネクタハウジングは、約１６ｍｍ〜約２４ｍｍの最大長さを有する、電気コネクタ。
（８９）  実施態様８８に記載の電気コネクタにおいて、
前記最大長さは、約２０ｍｍである、電気コネクタ。
（９０）  相互接続システムにおいて、
実施態様７９〜８９のいずれかに記載の電気コネクタと、
前記第１の基板と、
を含む、相互接続システム。
【０３０１】
（９１）  実施態様９０に記載の相互接続システムにおいて、
前記第１の基板は、前記第１の基板を通って延び、かつ前記保持ペグを受容するようにサイズ決めされたスロットを画定する、相互接続システム。
（９２）  実施態様９１に記載の相互接続システムにおいて、
前記スロットは、前記モジュール基板によって画定されている、閉じた連続周辺部を有する、相互接続システム。
（９３）  実施態様９１または９２に記載の相互接続システムにおいて、
前記スロットは、挿入領域と、前記挿入領域から前記前方向とは反対の後方向に延びるガイド領域と、を画定し、
前記挿入領域は、前記ヘッドを受容するようにサイズ決めされ、前記ガイド領域は、前記ネックを受容し、前記ヘッドを受容しないようにサイズ決めされている、相互接続システム。
（９４）  実施態様９３に記載の相互接続システムにおいて、
前記挿入領域は、前記ガイド領域の幅より大きい幅を有する、相互接続システム。
（９５）  実施態様９３または９４に記載の相互接続システムにおいて、
前記ヘッドは、前記挿入領域に受容されるように構成され、前記ネックは、前記第１の基板が前記第１の電気コネクタと嵌合されるときに、前記ガイド領域に沿って移動するように構成されている、相互接続システム。
【０３０２】
（９６）  実施態様９５に記載の相互接続システムにおいて、
前記第１の基板は、第１および第２の横方向側面と、前記第１および第２の横方向側面における第１および第２のノッチと、をそれぞれ画定し、
前記ノッチは、前記保持アームの長さよりも長い長さを有し、前記保持アームは、前記ノッチを通過するように構成されている、相互接続システム。
（９７）  実施態様９６に記載の相互接続システムにおいて、
前記ノッチのそれぞれの前端部は、前記ヘッドが前記挿入領域を通って挿入されるように整列されると、前記固定壁に当接するように構成されている、相互接続システム。
（９８）  実施態様９３〜９７のいずれかに記載の相互接続システムにおいて、
前記スロットは、約４ｍｍ〜約９ｍｍの長さを定める、相互接続システム。
（９９）  実施態様９８に記載の相互接続システムにおいて、
前記スロットの前記長さは、約６．５ｍｍである、相互接続システム。
（１００）  実施態様９３〜９９のいずれかに記載の相互接続システムにおいて、
前記挿入領域は、約１．５ｍｍ〜約４．５ｍｍの幅を有する、相互接続システム。
【０３０３】
（１０１）  実施態様１００に記載の相互接続システムにおいて、
前記ヘッドの前記幅は、約３ｍｍである、相互接続システム。
（１０２）  実施態様９３〜１０１のいずれかに記載の相互接続システムにおいて、
前記第１の基板は、約１６ｍｍ〜約２４ｍｍの最大幅を有する、相互接続システム。
（１０３）  実施態様１０２に記載の相互接続システムにおいて、
前記第１の基板の前記最大幅は、約２０ｍｍである、相互接続システム。
（１０４）  実施態様９６〜１０３のいずれかに記載の相互接続システムにおいて、
前記モジュール基板１１５ｂは、前記第１のノッチから前記第２のノッチまでの内側幅を定めることができ、
前記内側幅は、約１４ｍｍ〜約２２ｍｍである、相互接続システム。
（１０５）  実施態様１０４に記載の相互接続システムにおいて、
前記内側幅は、約１８．７ｍｍである、相互接続システム。
【０３０４】
（１０６）  実施態様９６〜１０５のいずれかに記載の相互接続システムにおいて、
前記ノッチはそれぞれ、約４ｍｍ〜約９ｍｍの長さを有する、相互接続システム。
（１０７）  実施態様１０６に記載の相互接続システムにおいて、
前記長さは、約６．５ｍｍである、相互接続システム。
（１０８）  実施態様９６〜１０７のいずれかに記載の相互接続システムにおいて、
係合位置と係合解除位置との間でスライド可能なバックアウト防止ラッチをさらに含み、
前記第１の基板が前記電気接点と嵌合し、前記バックアウト防止ラッチが前記係合位置にあるとき、前記バックアウト防止ラッチは、前記第１の基板を前記電気コネクタから分離させるであろう十分な量だけ前記前方向とは反対の後方向に前記第１の基板が移動するのを防止するために、前記固定壁に干渉する、相互接続システム。
（１０９）  実施態様１０８に記載の相互接続システムにおいて、
前記ラッチは、それぞれの第１および第２の前記固定壁に干渉するように構成された第１および第２のラッチを含む、相互接続システム。
（１１０）  実施態様１０９に記載の相互接続システムにおいて、
モジュールハウジングを有する相互接続モジュールをさらに含み、
前記ラッチは、前記相互接続モジュールによって画定される凹部内で前記係合位置と前記係合解除位置との間で並進運動可能である、相互接続システム。
【０３０５】
（１１１）  実施態様１１０に記載の相互接続システムにおいて、
前記相互接続モジュールは、前記モジュールハウジングから延びるヒートシンクを含み、
前記凹部は、前記ヒートシンクの中に画定されている、相互接続システム。
（１１２）  実施態様９６〜１０７のいずれかに記載の相互接続システムにおいて、
係合位置と係合解除位置との間で旋回可能なバックアウト防止ラッチをさらに含み、
前記第１の基板が前記電気接点と嵌合し、前記バックアウト防止ラッチが前記係合位置にあるとき、前記バックアウト防止ラッチは、前記第１の基板を前記電気コネクタから分離させるであろう十分な量だけ前記前方向とは反対の後方向に前記第１の基板が移動するのを防止するために、前記固定壁に干渉する、相互接続システム。
（１１３）  実施態様１１２に記載の相互接続システムにおいて、
前記ラッチは、それぞれの第１および第２の前記固定壁に干渉するように構成された第１および第２のラッチを備える、相互接続システム。
（１１４）  実施態様１１３に記載の相互接続システムにおいて、
モジュールハウジングを有する相互接続モジュールをさらに含み、
前記ラッチは、前記係合位置と前記係合解除位置との間で旋回するように前記モジュールハウジングに旋回可能に装着されている、相互接続システム。
（１１５）  実施態様１１４に記載の相互接続システムにおいて、
前記相互接続モジュールは、前記モジュールハウジングから延びるヒートシンクを含む、相互接続システム。
【０３０６】
（１１６）  実施態様９０〜１１５のいずれかに記載の相互接続システムにおいて、
前記第２の基板に装着された第１の電気コネクタをさらに含み、
前記電気コネクタは、前記第２の基板に装着された第２の電気コネクタであり、
前記第１の基板は、前記第１の基板を前記第１および第２の電気コネクタのそれぞれに同時に嵌合させるように、前記第１および第２の電気コネクタに対して前記前方向に移動するように構成されている、相互接続システム。
（１１７）  実施態様６７〜１１６のいずれかに記載の電気コネクタに前記第１の基板を嵌合させる方法。
（１１８）  実施態様６７〜１１７のいずれかに記載の電気コネクタから前記第１の基板を分離する方法。
（１１９）  実施態様６８〜７６のいずれかに記載の電気コネクタにおいて、
前記固定部材は、前記コネクタハウジングによって支持された基部を含む、電気コネクタ。
（１２０）  実施態様１１９に記載の電気コネクタにおいて、
前記基部は、前記第１の基板を前記電気コネクタと嵌合させるように前記第１の基板が前記前方向に移動されるときに、前記第１の基板が前記基部上を並進運動するように構成されるように位置付けられている、電気コネクタ。
【０３０７】
（１２１）  相互接続システムにおいて、
実施態様１１９または１２０に記載の電気コネクタと、
前記第１の基板と、
を含む、相互接続システム。
（１２２）  実施態様１２１に記載の相互接続システムにおいて、
前記第１の基板は、前記第１の基板を通って延び、かつ前記保持ペグを受容するようにサイズ決めされたスロットを画定する、相互接続システム。
（１２３）  実施態様１２２に記載の相互接続システムにおいて、
前記スロットは、前記モジュール基板によって画定されている、閉じた連続周辺部を有する、相互接続システム。
（１２４）  実施態様１２２または１２３に記載の相互接続システムにおいて、
前記スロットは、挿入領域と、前記挿入領域から前記前方向とは反対の後方向に延びるガイド領域と、を画定し、
前記挿入領域は、前記ヘッドを受容するようにサイズ決めされ、前記ガイド領域は、前記ネックを受容し、前記ヘッドを受容しないようにサイズ決めされている、相互接続システム。
（１２５）  実施態様１２４に記載の相互接続システムにおいて、
前記挿入領域は、前記ガイド領域の幅より大きい幅を有する、相互接続システム。
【０３０８】
（１２６）  実施態様１２４または１２５に記載の相互接続システムにおいて、
前記ヘッドは、前記挿入領域に受容されるように構成され、前記ネックは、前記第１の基板が前記第１の電気コネクタと嵌合されるときに、前記ガイド領域に沿って移動するように構成されている、相互接続システム。
（１２７）  実施態様１２１〜１２６のいずれかに記載の相互接続システムにおいて、
前記第１の基板は、前記固定部材の前記基部を受容するようにサイズ決めされたノッチをそれぞれ欠く第１および第２の横方向側面を画定する、相互接続システム。
（１２８）  実施態様１２７に記載の相互接続システムにおいて、
前記第１の基板は、前記第１の基板の後端部から前記第１の基板の前端部まで連続的かつ直線的に延びる第１および第２の横方向側面を画定する、相互接続システム。
（１２９）  実施態様１２１〜１２８のいずれかに記載の相互接続システムにおいて、
前記第１の基板に装着されたモジュールハウジングを有する相互接続モジュールをさらに含む、相互接続システム。
（１３０）  実施態様１２９に記載の相互接続システムにおいて、
前記相互接続モジュールは、前記モジュールハウジングから延びるヒートシンクを含む、相互接続システム。
【０３０９】
（１３１）  実施態様１２１〜１３０のいずれかに記載の相互接続システムにおいて、
前記第２の基板に装着された第１の電気コネクタをさらに含み、
前記電気コネクタは、前記第２の基板に装着された第２の電気コネクタであり、
前記第１の基板は、前記第１の基板を前記第１および第２の電気コネクタのそれぞれに同時に嵌合させるように、前記第１および第２の電気コネクタに対して前記前方向に移動するように構成されている、相互接続システム。
（１３２）  実施態様１１９〜１３１のいずれかに記載の電気コネクタに前記第１の基板を嵌合させる方法。
（１３３）  実施態様１１９〜１３１のいずれかに記載の電気コネクタから前記第１の基板を分離する方法。
（１３４）  電気コネクタにおいて、
電気絶縁性コネクタハウジングと、
前記コネクタハウジングによって支持された複数の電気接点であって、前記電気接点は、基板に装着されるように構成された装着端部を有し、前記装着端部は、横方向に沿って向きを定められ、前記横方向に対して実質的に垂直な長さ方向に沿って互いから離間された第１および第２の列をなして配列されている、複数の電気接点と、
前記基板のそれぞれの装着アパーチャに受容されるように、横断方向に沿って延び、それによって前記電気コネクタを前記基板に固定する、第１、第２、および第３の対の装着突出部であって、前記横断方向は、前記横方向および前記長さ方向のそれぞれに実質的に垂直に向きを定められている、第１、第２、および第３の対の装着突出部と、
を含み、
１）前記第２および第３の対の装着突出部は、前記第１および第２の列から等距離に、前記横方向に沿って向きを定められた中心線の両側に配され、
２）前記第３の対の前記装着突出部は、前記横方向に沿って互いと整列され、
３）前記第２の対の前記装着突出部は、前記横方向に沿って互いと整列され、
４）前記第１の対の前記装着突出部は、前記横方向に沿って互いと整列され、
５）前記第１の対の前記装着突出部のそれぞれの中心は、前記長さ方向に関して前記第２の対の前記装着突出部のそれぞれの中心と前記中心線との間に配されている、電気コネクタ。
（１３５）  実施態様１３４に記載の電気コネクタにおいて、
前記第１の対の前記中心は、前記長さ方向に沿って前記中心線に対するより、前記第２の対の前記中心に近づいて、間隔をあけている、電気コネクタ。
【０３１０】
（１３６）  実施態様１３５に記載の電気コネクタにおいて、
前記第１の対の前記中心は、前記長さ方向に沿って第１の距離だけ前記第２の対の前記中心から離間され、前記長さ方向に沿って第２の距離だけ前記中心線から離間され、前記第２の距離は、前記第１の距離の５倍超である、電気コネクタ。
（１３７）  実施態様１３６に記載の電気コネクタにおいて、
前記第２の距離は、前記第１の距離の１０倍超である、電気コネクタ。
（１３８）  実施態様１３４〜１３７のいずれかに記載の電気コネクタにおいて、
前記第１の対の前記装着突出部は、前記横方向に関して、前記第２の対の前記装着突出部間に配されている、電気コネクタ。
（１３９）  実施態様１３４〜１３８のいずれかに記載の電気コネクタにおいて、
前記第２の対の前記装着突出部は、前記長さ方向に沿って前記第３の対の前記装着突出部のうちのそれぞれ異なるものと整列されている、電気コネクタ。
（１４０）  実施態様１３４〜１３９のいずれかに記載の電気コネクタにおいて、
前記第１および第２の対の装着突出部のうち一方または両方の前記装着突出部は、前記長さ方向に関して前記列のうちの一方と前記中心線との間に配されている、電気コネクタ。
【０３１１】
（１４１）  実施態様１４０に記載の電気コネクタにおいて、
前記第３の対の装着突出部は、前記長さ方向に関して前記列のうちの他方と前記中心線との間に配されている、電気コネクタ。
（１４２）  実施態様１３４〜１４１のいずれかに記載の電気コネクタにおいて、
前記第１の対の前記装着突出部は、前記第２および第３の対それぞれの前記装着突出部よりも小さい断面寸法を有する、電気コネクタ。
（１４３）  実施態様１３４〜１４２のいずれかに記載の電気コネクタにおいて、
前記第２および第３の対それぞれの前記装着突出部は、同じ断面寸法を有する、電気コネクタ。
（１４４）  電気コネクタが装着されるように構成された基板において、
第１の表面、および横断方向に沿った厚さを定めるように前記第１の表面の反対側にある第２の表面と、
前記横断方向に実質的に垂直な横方向に沿った幅を定めるように、互いに対向する第１および第２の横方向側面であって、前記幅は前記厚さよりも大きい、第１および第２の横方向側面と、
前記横断方向および前記横方向のそれぞれに実質的に垂直な長さ方向に沿った長さを定めるように、互いから離間された第１および第２の長さ方向端部であって、前記長さは前記幅よりも大きい、第１および第２の長さ方向端部と、
前記電気コネクタのそれぞれの装着突出部を受容するように構成され、それによって前記電気コネクタを前記基板に固定するように、前記横断方向に沿って少なくとも前記基板の中に、または前記基板を通って延びる、第１、第２、および第３の対の装着アパーチャと、
を含み、
１）前記第２および第３の対の装着アパーチャは、前記長さ方向に関して前記第２および第３の対の装着アパーチャから等距離に前記横方向に沿って向きを定められた中心線の両側に配され、
２）前記第３の対の前記装着アパーチャは、前記横方向に沿って互いと整列され、
３）前記第２の対の前記装着アパーチャは、前記横方向に沿って互いと整列され、
４）前記第１の対の前記装着アパーチャは、前記横方向に沿って互いと整列され、
５）前記第１の対の前記装着アパーチャのそれぞれの中心は、前記長さ方向に関して前記第２の対の前記装着アパーチャのそれぞれの中心と前記中心線との間に配されている、基板。
（１４５）  実施態様１４４に記載の基板において、
前記第１の対の前記中心は、前記長さ方向に沿って前記中心線に対するより、前記第２の対の前記中心に近づいて、間隔をあけている、基板。
【０３１２】
（１４６）  実施態様１４５に記載の基板において、
前記第１の対の前記中心は、前記長さ方向に沿って第１の距離だけ前記第２の対の前記中心から離間され、前記長さ方向に沿って第２の距離だけ前記中心線から離間され、前記第２の距離は、前記第１の距離の５倍超である、基板。
（１４７）  実施態様１４６に記載の基板において、
前記第２の距離は、前記第１の距離の１０倍超である、基板。
（１４８）  実施態様１４４〜１４７のいずれかに記載の基板において、
前記第１の対の前記装着アパーチャは、前記横方向に関して、前記第２の対の前記装着アパーチャ間に配されている、基板。
（１４９）  実施態様１４４〜１４８のいずれかに記載の基板において、
前記第２の対の前記装着アパーチャは、前記長さ方向に沿って前記第３の対の前記装着アパーチャのうちのそれぞれ異なるものと整列されている、基板。
（１５０）  実施態様１４４〜１４９のいずれかに記載の基板において、
前記基板は、前記電気コネクタの電気接点との電気接触を確立するように構成された接触位置を画定し、前記接触位置は、前記横方向に沿って向きを定められ、かつ前記長さ方向に沿って互いから離間された第１および第２の列をなして配列されている、基板。
【０３１３】
（１５１）  実施態様１５０に記載の基板において、
前記中心線は、前記長さ方向に沿って前記第１および第２の列から等距離に離間されている、基板。
（１５２）  実施態様１５０または１５１に記載の基板において、
前記第１および第２の対の装着アパーチャのうちの一方または両方の前記装着アパーチャは、前記長さ方向に関して前記列のうちの一方と前記中心線との間に配されている、基板。
（１５３）  実施態様１５２に記載の基板において、
前記第３の対の装着アパーチャは、前記長さ方向に関して前記列のうちの他方と前記中心線との間に配されている、基板。
（１５４）  実施態様１４４〜１５３のいずれかに記載の基板において、
前記第１の対の前記装着アパーチャは、前記第２および第３の対それぞれの前記装着アパーチャよりも小さい断面寸法を有する、基板。
（１５５）  実施態様１４４〜１５４のいずれかに記載の基板において、
前記第２および第３の対それぞれの前記装着アパーチャは、同じ断面寸法を有する、基板。
【０３１４】
（１５６）  相互接続システムにおいて、
ホスト基材上に装着されたホストモジュールの第１および第２の電気コネクタと嵌合するように構成された相互接続モジュールであって、前記第１の電気コネクタは、前記第２の電気コネクタから前方向に離間し、前記相互接続モジュールは、モジュール基板、前記モジュール基板によって支持された光学エンジン、および前記光学エンジンを少なくとも部分的に取り囲むモジュールハウジングを含む、相互接続モジュールと、
バックアウト防止ラッチであって、前記バックアウト防止ラッチに対する前記前方向とは反対の後方向への前記相互接続モジュールの後方移動を制限する、前記バックアウト防止ラッチと前記相互接続モジュールとの間の第１の機械的干渉を定めるよう、前記相互接続モジュールと機械的に連絡させられるように構成されている、バックアウト防止ラッチと、
を含み、前記バックアウト防止ラッチは、
支持部材と、
横断方向に沿って前記支持部材から延出する一対のフィンガーであって、前記フィンガーは、前記モジュールハウジングの少なくとも一部を受容するように構成された空間をそれらの間に画定するように、横方向に沿って互いから離間し、前記横方向、前記横断方向、および前記前方向は互いに垂直である、一対のフィンガーと、
前記フィンガーそれぞれのための一対の固定突出部であって、各対の前記固定突出部は、前記フィンガーのそれぞれから、それぞれの前方向および後方向に沿って互いから離れるように延び、各前記固定突出部は、前記モジュールハウジングの相補的な固定凹部に受容されるように構成されている、一対の固定突出部と、
を含み、
各対応する前記固定突出部および前記固定凹部は、前記相互接続モジュールが前記第１および第２の電気コネクタと嵌合されると、前記固定突出部が前記固定凹部内で前記横断方向に沿って並進運動可能であり、前記バックアウト防止ラッチが係合位置と係合解除位置との間で移動することを可能にするようなサイズであり、
これにより、前記バックアウト防止ラッチが前記係合位置にあるとき、少なくとも１つの前記フィンガーは、前記ホストモジュールに対する前記後方向への前記相互接続モジュールの移動を制限する第２の機械的干渉を定め、
前記バックアウト防止ラッチが前記係合解除位置にあるとき、少なくとも前記第２の機械的干渉が除去され、前記相互接続モジュールは、前記少なくとも１つの電気コネクタに対して前記後方向に移動可能となる、相互接続システム。
（１５７）  実施態様１５６に記載の相互接続システムにおいて、
前記バックアウト防止ラッチおよび前記モジュールハウジングは、前記係合位置から前記係合解除位置への前記バックアウト防止ラッチの移動に抵抗する干渉を定めるように互いに係合する相補的な係合特徴部を含む、相互接続システム。
（１５８）  実施態様１５６または１５７に記載の相互接続システムにおいて、
前記フィンガーのそれぞれが、前記フィンガーのうちの他方に向かって内側に延びる係合突出部を画定する、相互接続システム。
（１５９）  実施態様１５８に記載の相互接続システムにおいて、
前記係合突出部は、前記係合位置に前記バックアウト防止ラッチを固定するように、前記モジュールハウジング内のそれぞれのチャネル内に受容されるように構成されている、相互接続システム。
（１６０）  実施態様１５６〜１５９のいずれかに記載の相互接続システムにおいて、
前記モジュールハウジングは、複数のフィンを有するヒートシンクとして構成されている、相互接続システム。
【０３１５】
（１６１）  実施態様１５６〜１６０のいずれかに記載の相互接続システムにおいて、
前記モジュールハウジングは、前記モジュールハウジングの一対の相対する壁のうちのそれぞれの中に延びるチャネルを画定し、前記チャネルは、前記フィンガーのうちのそれぞれを受容するように構成されている、相互接続システム。
（１６２）  実施態様１６１に記載の相互接続システムにおいて、
各前記固定凹部は、前記前方向および前記後方向のそれぞれに沿って前記チャネルのそれぞれの中に延びる、相互接続システム。
（１６３）  実施態様１６２に記載の相互接続システムにおいて、
前記モジュールハウジングは、各チャネルについて一対の固定凹部を画定し、各対の前記固定凹部は、それぞれの前記前方向および前記後方向に沿って、前記チャネルのうちの１つから、また互いから離れるように延びる、相互接続システム。
（１６４）  実施態様１５６〜１６３のいずれかに記載の相互接続システムにおいて、
各前記固定凹部は、前記バックアウト防止ラッチが前記モジュールハウジングから除去されるのを制限するように、前記固定突出部のうちの対応する１つの上方移動を制限するようにサイズ決めされている、相互接続システム。
（１６５）  実施態様１５６〜１６４のいずれかに記載の相互接続システムにおいて、
各前記固定凹部は、前記バックアウト防止ラッチが前記係合位置を越えて移動するのを制限するように、前記固定突出部のうちの対応する１つの下方移動を制限するようにサイズ決めされている、相互接続システム。
【０３１６】
（１６６）  実施態様１５６〜１６５のいずれかに記載の相互接続システムにおいて、
前記フィンガーはそれぞれ、前記横方向に沿って幅広いというより、前記長さ方向に沿って、より長く、
前記フィンガーはそれぞれ、前記長さ方向に沿って長いというより、前記横断方向に沿って、より高い、相互接続システム。
（１６７）  実施態様１５６〜１６６のいずれかに記載の相互接続システムにおいて、
前記支持部材は、相対する端部分と、前記相対する端部間の中間部分と、を有し、
前記中間部分は、前記横断方向に関して前記端部分からオフセットされている、相互接続システム。
（１６８）  実施態様１５６〜１６７のいずれかに記載の相互接続システムにおいて、
前記フィンガーは、互いから離れるように付勢されたときに互いに向かうばね力を定めるように、前記支持部材によって弾性的に支持されている、相互接続システム。
（１６９）  実施態様１５６〜１６８のいずれかに記載の相互接続システムにおいて、
前記第２の機械的干渉は、前記一対のフィンガーと前記モジュールハウジングとの間に定められる、相互接続システム。
（１７０）  実施態様１５６〜１６９のいずれかに記載の相互接続システムにおいて、
前記第２の機械的干渉は、前記一対のフィンガーと、前記第２の電気コネクタを支持し、前記ホスト基板に装着される固定部材との間に定められる、相互接続システム。
【０３１７】
（１７１）  実施態様１６０に記載の相互接続システムにおいて、
前記複数のフィンは、前記横方向に沿って互いから離間されたプレートを画定する、相互接続システム。
（１７２）  相互接続システムのためのバックアウト防止ラッチにおいて、
前記相互接続システムの相互接続モジュールと機械的に連絡させられるように構成された支持部材と、
横断方向に沿って前記支持部材から延出し、前記横断方向に垂直な横方向に沿って互いから離間された一対のフィンガーであって、前記フィンガーはそれぞれ、前記横断方向と、前記横方向および前記横断方向の両方に垂直な長さ方向と、によって定められるそれぞれの平面に沿って向きを定められ、前記フィンガーはそれぞれ、前記フィンガーから他方の前記フィンガーに向かって延びる係合突出部を画定し、前記フィンガーは、互いから離れるように付勢されたときに互いに向かうばね力を定めるように、前記支持部材によって弾性的に支持されている、一対のフィンガーと、
前記フィンガーそれぞれのための一対の固定突出部であって、各対の前記固定突出部は、前記フィンガーのそれぞれから、前記長さ方向に沿って互いから離れるように延びる、一対の固定突出部と、
を含む、バックアウト防止ラッチ。
（１７３）  実施態様１７２に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記フィンガーはそれぞれ、前記横方向に沿って幅広いというより、前記長さ方向に沿って、より長く、
前記フィンガーはそれぞれ、前記長さ方向に沿って長いというより、前記横断方向に沿って、より高い、バックアウト防止ラッチ。
（１７４）  実施態様１７２に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記支持部材は、相対する端部分と、前記相対する端部分間の中間部分と、を有し、前記中間部分は、前記横断方向に関して前記端部分からオフセットされている、バックアウト防止ラッチ。
（１７５）  相互接続システムを組み立てる方法であって、
ホスト基材上に装着されたホストモジュールの第１および第２の電気コネクタと相互接続モジュールを嵌合することであって、前記第１の電気コネクタは、前記第２の電気コネクタから前方向に離間し、前記相互接続モジュールは、モジュール基板、前記モジュール基板によって支持された光学エンジン、および前記光学エンジンを少なくとも部分的に取り囲むモジュールハウジングを含む、ことと、
バックアウト防止ラッチの一対のフィンガーが前記モジュールハウジングのそれぞれの相対する外側表面に沿って移動するように、また、前記フィンガーのうちの一方から、それぞれの前方向および後方向に沿って互いから離れるように延びる一対の固定突出部が、前記モジュールハウジングによって画定されるそれぞれの固定凹部内で前記横断方向に沿って並進運動し、前記固定凹部が前記バックアウト防止ラッチの下方移動を制限するように、前記バックアウト防止ラッチを係合解除位置から係合位置に移動させることと、
を含み、
前記係合位置に前記バックアウト防止ラッチが移動すると、前記一対のフィンガーは、前記ホストモジュールに対する前記後方向への前記相互接続モジュールの移動を制限する第２の機械的干渉を定める、方法。
【０３１８】
（１７６）  第１および第２の電気コネクタと嵌合するように構成された相互接続モジュールを有する相互接続システムのためのバックアウト防止ラッチであって、
支持部材と、
一対のフィンガーであって、前記相互接続モジュールのヒートシンクの少なくとも１つのフィンを受容するように構成された開口部を前記フィンガー間に画定するように、横断方向に沿って前記支持部材から離れるように延び、前記横断方向に垂直な横方向に沿って互いから離間され、前記フィンガーは、互いから離れるように付勢されたときに互いに向かうばね力を定めるように弾性的に支持され、前記フィンガーはそれぞれ、
係合位置に前記バックアウト防止ラッチを維持するように前記相互接続モジュールの相補的な係合特徴部に係合するように構成された係合特徴部であって、前記バックアウト防止ラッチが前記係合位置にあるとき、前記一対のフィンガーは、前記第１および第２のコネクタのうちの少なくとも一方からの前記相互接続モジュールのバックアウトを制限する機械的干渉を定める、係合特徴部、ならびに、
前記係合突出部に対して遠位の位置に配された固定特徴部であって、前記固定特徴部は、前記バックアウト防止ラッチが係合解除位置にあるときに、前記相互接続モジュールからの前記バックアウト防止ラッチの除去を制限するように、前記相互接続モジュールの相補的な固定特徴部に係合するように構成され、前記バックアウト防止ラッチが前記係合解除位置にあるとき、前記機械的干渉が除去される、固定特徴部、
を画定する、一対のフィンガーと、
を含む、バックアウト防止ラッチ。
（１７７）  実施態様１７６に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
各前記固定特徴部は、前記フィンガーのうちの他方に向かって内側に湾曲したフックを含む、バックアウト防止ラッチ。
（１７８）  実施態様１７６に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
各前記フィンガーの前記係合特徴部は、他方の前記フィンガーに向かって内側に延びる固定突出部を画定する、バックアウト防止ラッチ。
（１７９）  実施態様１７６または１７８に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記支持部材は、前記バックアウト防止ラッチが前記係合位置にあるときに、前記ヒートシンクの少なくとも１つのフィンの上端部に接して位置するように構成された少なくとも１つの停止部を含む、バックアウト防止ラッチ。
（１８０）  実施態様１７６〜１７９のいずれかに記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記支持部材は、前記横方向および前記横断方向の両方に垂直な長さ方向に沿って互いから離間されている、相対する端部を含む、バックアウト防止ラッチ。
【０３１９】
（１８１）  実施態様１８０に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記支持部材は、前記相対する端部のうちの第１の端部から前記相対する端部のうちの第２の端部に向かって延びる第１の停止部を含み、前記第１の停止部は、前記バックアウト防止ラッチが前記係合位置にあるときに、前記ヒートシンクの少なくとも１つのフィンに当接するように構成されている、バックアウト防止ラッチ。
（１８２）  実施態様１８０に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記支持部材は、前記相対する端部のうちの第２の端部から前記相対する端部のうちの第１の端部に向かって延びる第２の停止部を含み、前記第２の停止部は、前記バックアウト防止ラッチが前記係合位置にあるときに、前記ヒートシンクの少なくとも１つのフィンに当接するように構成されている、バックアウト防止ラッチ。
（１８３）  実施態様１７６〜１８２のいずれかに記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記フィンガーは、前記横断方向と、前記横断方向および前記横方向Ａの両方に垂直な長さ方向と、によって定められるそれぞれの平面に沿って向きを定められている、バックアウト防止ラッチ。
（１８４）  実施態様１８３に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
各前記フィンガーは、前記横方向に沿って幅広いというより、前記長さ方向に沿って、より長く、
各前記フィンガーは、前記長さ方向に沿って長いというより、前記横断方向に沿って、より高い、バックアウト防止ラッチ。
（１８５）  実施態様１７６〜１８４のいずれかに記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
各前記フィンガーは、前記横断方向に沿って互いから離間された近位端部および遠位端部を有し、前記近位端部および前記遠位端部のそれぞれは、自由端部である、バックアウト防止ラッチ。
【０３２０】
（１８６）  実施態様１７７〜１８５のいずれかに記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
各フックが、前記フックの他の部分から内側に離間された自由端部を有する、バックアウト防止ラッチ。
（１８７）  実施態様１７６〜１８６のいずれかに記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記ラッチは、前記ヒートシンクの少なくとも１つのフィンの近位に係合するように構成された少なくとも１つのクリップを含む、バックアウト防止ラッチ。
（１８８）  実施態様１８７に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記バックアウト防止ラッチは、一対のクリップを含み、各前記クリップは、前記ヒートシンクの少なくとも１つのフィンと係合するように構成されている、バックアウト防止ラッチ。
（１８９）  実施態様１８７に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
各前記クリップは、前記フィンガーのうちの一方の近位端部から前記クリップの自由端部まで内側に延びる、バックアウト防止ラッチ。
（１９０）  実施態様１８９に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
各前記クリップの前記自由端部は、前記横方向に沿って前記フィンガーのそれぞれの前記近位端部の内側に離間されている、バックアウト防止ラッチ。
【０３２１】
（１９１）  実施態様１８９に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
各前記クリップの前記自由端部は、前記ヒートシンクの少なくとも１つのフィンの近位端部を受容するために、前記横方向に沿って、前記フィンガーのそれぞれの前記近位端部から離れるように、内側に弾性的に移動するように構成されている、バックアウト防止ラッチ。
（１９２）  実施態様１８９に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
各前記クリップの前記自由端部は、前記ヒートシンクの少なくとも１つのフィンの近位端部を受容するために、それぞれのフィンガーから離れるように弾性的に移動するように構成されている、バックアウト防止ラッチ。
（１９３）  実施態様１８９に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
各前記クリップは、前記クリップの前記自由端部が前記フィンガーの近位端部から離れるように移動されるときに前記自由端部を前記近位端部に向かって付勢するばね力を定めるように、前記フィンガーのそれぞれによって弾性的に支持されている、バックアウト防止ラッチ。
（１９４）  実施態様１７６〜１９３のいずれかに記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記ラッチは、前記支持部材から前記横断方向に沿って下方に延びる剛体を含む、バックアウト防止ラッチ。
（１９５）  実施態様１９４に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記剛体は、各前記フィンガーの遠位端部の前で終端する、バックアウト防止ラッチ。
【０３２２】
（１９６）  実施態様１９４または１９５に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記剛体は、前記横方向および前記横断方向に沿って延びる平面内で向きを定められている、バックアウト防止ラッチ。
（１９７）  実施態様１９４〜１９６のいずれかに記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記剛体は、前記横断方向に関して前記一対のフィンガー間に延びる、バックアウト防止ラッチ。
（１９８）  実施態様１９４〜１９７のいずれかに記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記フィンガーは、前記剛体の相対する横方向側面から延びる、バックアウト防止ラッチ。
（１９９）  実施態様１９４〜１９８のいずれかに記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記バックアウト防止ラッチは、前記フィンガーを前記剛体に接合する屈曲部を含む、バックアウト防止ラッチ。
（２００）  実施態様１９４〜１９９のいずれかに記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記フィンガーの遠位端部は、前記遠位端部が互いから離れて旋回するように構成されるように、前記剛体に取り付けられない、バックアウト防止ラッチ。
【０３２３】
（２０１）  実施態様１９４〜２００のいずれかに記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記フィンガーの遠位端部は、前記遠位端部が互いから離れるように移動されるときに、前記遠位端部を互いに向かって付勢するばね力を定めるように、前記剛体によって弾性的に支持されている、バックアウト防止ラッチ。
（２０２）  実施態様１９４〜２０１のいずれかに記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記剛体は、前記横方向および前記横断方向に沿って延びる平面において前記ラッチのねじれを制限する、バックアウト防止ラッチ。
（２０３）  実施態様１９４〜２０２のいずれかに記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記剛体は、前記横断方向および前記横方向に垂直な長さ方向に沿って前記ラッチを通って延在する軸の周りで前記ラッチがよじれるのを制限する、バックアウト防止ラッチ。
（２０４）  実施態様１９４〜２０３のいずれかに記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記剛体は、前記ヒートシンクの隣接するフィンの間に受容されるように構成されている、バックアウト防止ラッチ。
（２０５）  相互接続システムにおいて、
ホスト基材上に装着されたホストモジュールの第１および第２の電気コネクタと嵌合するように構成された相互接続モジュールであって、前記第１の電気コネクタは、前記第２の電気コネクタから前方向に離間し、前記相互接続モジュールは、モジュール基板、前記モジュール基板によって支持された光学エンジン、および前記光学エンジンを少なくとも部分的に取り囲むヒートシンクを含む、相互接続モジュールと、
実施態様１７６〜２０４のいずれかに記載のバックアウト防止ラッチであって、前記バックアウト防止ラッチに対する前記前方向とは反対の後方向への前記相互接続モジュールの後方移動を制限する、前記バックアウト防止ラッチと前記相互接続モジュールとの間の第１の機械的干渉を定めるよう、前記相互接続モジュールと機械的に連絡させられるように構成されている、バックアウト防止ラッチと、
を含み、
前記バックアウト防止ラッチは、前記相互接続モジュールが前記第１および第２の電気コネクタと嵌合されると、係合位置と係合解除位置との間を移動可能となるように構成され、
前記バックアウト防止ラッチが前記係合位置にあるとき、少なくとも１つの前記フィンガーは、前記相互接続モジュールを前記第１および第２の電気コネクタのうちの少なくとも一方から分離するのに十分であろう距離だけ、前記相互接続モジュールが前記ホストモジュールに対して前記後方向に移動するのを防ぐよう、前記支持表面への第２の機械的干渉を定め、
前記バックアウト防止ラッチが前記係合解除位置にあるとき、少なくとも前記第２の機械的干渉が除去され、前記相互接続モジュールは、前記相互接続モジュールを少なくとも一方の前記電気コネクタから分離するよう十分な距離だけ、前記少なくとも一方の電気コネクタに対して前記後方向に移動可能となる、相互接続システム。
【０３２４】
（２０６）  実施態様２０５に記載の相互接続システムにおいて、
前記ヒートシンクは、基部と、前記基部から延びる複数の直立フィンと、を含む、相互接続システム。
（２０７）  実施態様２０６に記載の相互接続システムにおいて、
前記フィンは、前記フィンのうちのそれぞれの隣接するフィンの間に配置された複数の凹部を画定するように、前記横方向に沿って互いから離間されている、相互接続システム。
（２０８）  実施態様２０６または２０７に記載の相互接続システムにおいて、
前記フィンは、前記フィンのうちのそれぞれの隣接するフィンの間に配置された複数の凹部を画定するように、前記横方向および前記横断方向に垂直な長さ方向に沿って互いから離間されている、相互接続システム。
（２０９）  実施態様２０６〜２０８のいずれかに記載の相互接続システムにおいて、
前記フィンは、横列が前記横方向に沿って互いから離間され、縦列が前記長さ方向に沿って互いから離間された、前記横列および前記縦列のアレイに配列されている、相互接続システム。
（２１０）  実施態様２０６〜２０９のいずれかに記載の相互接続システムにおいて、
前記フィンは、ピンとして構成されている、相互接続システム。
【０３２５】
（２１１）  実施態様２０６に記載の相互接続システムにおいて、
前記フィンは、前記長さ方向に沿って互いから離間されたプレートとして構成されている、相互接続システム。
（２１２）  実施態様２０６〜２１１のいずれかに記載の相互接続システムにおいて、
前記ヒートシンクは、前記横断方向に沿って前記ヒートシンクの中に延びる少なくとも１つのノッチを画定し、前記ノッチの底部は、フィンの隣接する縦列における前記フィンの高さよりも低い高さを有する少なくとも１つのフィンによって画定されている、相互接続システム。
（２１３）  実施態様２１２に記載の相互接続システムにおいて、
前記ノッチは、前記バックアウト防止ラッチの前記支持部材を受容するように構成されている、相互接続システム。
（２１４）  実施態様２０６〜２１３のいずれかに記載の相互接続システムにおいて、
前記ヒートシンクは、前記ヒートシンクの両側で前記横方向に沿って前記ヒートシンクの中に延びる一対の凹部を画定し、各凹部は、前記バックアウト防止ラッチが前記係合位置にあるとき、前記係合部材のそれぞれを受容するように構成されている、相互接続システム。
（２１５）  実施態様２１４に記載の相互接続システムにおいて、
前記ヒートシンクの前記少なくとも１つの相補的な係合特徴部は、前記凹部を画定する表面によって画定されている、相互接続システム。
【０３２６】
（２１６）  実施態様２０６〜２１５のいずれかに記載の相互接続システムにおいて、
前記ヒートシンクは、前記ヒートシンクの両側で前記横方向に沿って前記ヒートシンクの中に延びる一対の凹部を画定し、各凹部は、前記バックアウト防止ラッチが前記係合位置および前記係合解除位置にあるとき、前記固定特徴部のそれぞれを受容するように構成されている、相互接続システム。
（２１７）  実施態様２１６に記載の相互接続システムにおいて、
前記ヒートシンクの前記少なくとも１つの相補的な固定特徴部は、前記凹部を画定する表面によって画定されている、相互接続システム。
（２１８）  実施態様２１７に記載の相互接続システムにおいて、
各表面は、前記バックアウト防止ラッチが前記係合位置から前記係合解除位置に移動されると、前記固定特徴部のそれぞれを捕捉するように構成されている、相互接続システム。
（２１９）  実施態様２１６に記載の相互接続システムにおいて、
各凹部は、前記固定特徴部が前記横断方向に沿って前記凹部内で並進運動可能で、前記バックアウト防止ラッチを前記係合位置と前記係合解除位置との間で移動させることができるように、前記バックアウト防止ラッチが前記ヒートシンクに固定されたときに、前記固定特徴部のそれぞれを受容するようにサイズ決めされ、構成されている、相互接続システム。
（２２０）  第１および第２の電気コネクタと嵌合するように構成された相互接続モジュールを有する相互接続システムのためのバックアウト防止ラッチにおいて、
支持部材と、
一対のフィンガーであって、前記相互接続モジュールのヒートシンクの少なくとも１つのフィンを受容するように構成された開口部を前記フィンガー間に画定するように、横断方向に沿って前記支持部材から離れるように延び、前記横断方向に垂直な横方向に沿って互いから離間され、前記フィンガーは、互いから離れるように付勢されたときに互いに向かうばね力を定めるように弾性的に支持され、前記フィンガーはそれぞれ、
係合位置に前記バックアウト防止ラッチを維持するように前記相互接続モジュールの相補的な係合特徴部に係合するように構成された係合特徴部であって、前記バックアウト防止ラッチが前記係合位置にあるとき、前記一対のフィンガーは、前記第１および第２のコネクタのうちの少なくとも一方からの前記相互接続モジュールのバックアウトを制限する機械的干渉を定め、前記バックアウト防止ラッチが係合解除位置にあるとき、前記機械的干渉は除去される、係合特徴部、ならびに、
前記横断方向に沿って前記支持部材から下方に、かつ前記横方向に関して前記フィンガー間に延びる、剛体であって、前記剛体は、前記横断方向および前記横方向の両方に垂直な長さ方向に沿って前記ラッチを通って延びる軸の周りで前記ラッチがよじれるのを制限するように構成されている、剛体、
を画定する、一対のフィンガーと、
を含む、バックアウト防止ラッチ。
【０３２７】
（２２１）  実施態様２２０に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記係合突出部に対して遠位の位置に配された固定特徴部を含み、前記固定特徴部は、前記バックアウト防止ラッチが係合解除位置にあるときに、前記相互接続モジュールからの前記バックアウト防止ラッチの除去を制限するように、前記相互接続モジュールの相補的な固定特徴部に係合するように構成されている、バックアウト防止ラッチ。
（２２２）  実施態様２２０または２２１に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
各前記フィンガーの前記係合特徴部は、他方の前記フィンガーに向かって内側に延びる固定突出部を画定する、バックアウト防止ラッチ。
（２２３）  実施態様２２０〜２２２のいずれかに記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記支持部材は、前記バックアウト防止ラッチが前記係合位置にあるときに、前記ヒートシンクの少なくとも１つのフィンの上端部に接して位置するように構成された少なくとも１つの停止部を含む、バックアウト防止ラッチ。
（２２４）  実施態様２２０〜２２３のいずれかに記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記支持部材は、前記横方向および前記横断方向の両方に垂直な長さ方向に沿って互いから離間されている、相対する端部を含む、バックアウト防止ラッチ。
（２２５）  実施態様２２４に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記支持部材は、前記相対する端部のうちの第１の端部から前記相対する端部のうちの第２の端部に向かって延びる第１の停止部を含み、前記第１の停止部は、前記バックアウト防止ラッチが前記係合位置にあるときに、前記ヒートシンクの少なくとも１つのフィンに当接するように構成されている、バックアウト防止ラッチ。
【０３２８】
（２２６）  実施態様２２５に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記支持部材は、前記相対する端部のうちの前記第２の端部から前記相対する端部のうちの前記第１の端部に向かって延びる第２の停止部を含み、前記第２の停止部は、前記バックアウト防止ラッチが前記係合位置にあるときに、前記ヒートシンクの少なくとも１つのフィンに当接するように構成されている、バックアウト防止ラッチ。
（２２７）  実施態様２２０〜２２６のいずれかに記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記フィンガーは、前記横断方向と、前記横断方向および前記横方向Ａの両方に垂直な長さ方向と、によって定められるそれぞれの平面に沿って向きを定められている、バックアウト防止ラッチ。
（２２８）  実施態様２２７に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
各前記フィンガーは、前記横方向に沿って幅広いというより、前記長さ方向に沿って、より長く、
各前記フィンガーは、前記長さ方向に沿って長いというより、前記横断方向に沿って、より高い、バックアウト防止ラッチ。
（２２９）  実施態様２２０〜２２８のいずれかに記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
各前記フィンガーは、前記横断方向に沿って互いから離間された近位端部および遠位端部を有し、前記近位端部および前記遠位端部のそれぞれは、自由端部である、バックアウト防止ラッチ。
（２３０）  実施態様２２１〜２２９のいずれかに記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
各固定特徴部は、前記固定特徴部の他の部分から内側に離間された自由端部を有する、バックアウト防止ラッチ。
【０３２９】
（２３１）  実施態様２２０〜２３０のいずれかに記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記ラッチは、前記ヒートシンクの少なくとも１つのフィンの近位に係合するように構成された少なくとも１つのクリップを含む、バックアウト防止ラッチ。
（２３２）  実施態様２３１に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記バックアウト防止ラッチは、一対のクリップを含み、各前記クリップは、前記ヒートシンクの少なくとも１つのフィンと係合するように構成されている、バックアウト防止ラッチ。
（２３３）  実施態様２３１に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
各前記クリップは、前記フィンガーのうちの一方の近位端部から前記クリップの自由端部まで内側に延在する、バックアウト防止ラッチ。
（２３４）  実施態様２３３に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
各前記クリップの前記自由端部は、前記横方向に沿って前記フィンガーのそれぞれの前記近位端部の内側に離間されている、バックアウト防止ラッチ。
（２３５）  実施態様２３３に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
各前記クリップの前記自由端部は、前記ヒートシンクの少なくとも１つのフィンの近位端部を受容するために、前記横方向に沿って、前記フィンガーのそれぞれの前記近位端部から離れるように、内側に弾性的に移動するように構成されている、バックアウト防止ラッチ。
【０３３０】
（２３６）  実施態様２３３に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
各前記クリップの前記自由端部は、前記ヒートシンクの少なくとも１つのフィンの近位端部を受容するために、それぞれのフィンガーから離れるように弾性的に移動するように構成されている、バックアウト防止ラッチ。
（２３７）  実施態様２３３に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
各前記クリップは、前記クリップの前記自由端部が前記フィンガーの近位端部から離れるように移動されるときに前記自由端部を前記近位端部に向かって付勢するばね力を定めるように、前記フィンガーのそれぞれによって弾性的に支持されている、バックアウト防止ラッチ。
（２３８）  実施態様２２０〜２３７のいずれかに記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記剛体は、各前記フィンガーの遠位端部の前で終端する、バックアウト防止ラッチ。
（２３９）  実施態様２２０または２３８に記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記剛体は、前記横方向および前記横断方向に沿って延びる平面内で向きを定められている、バックアウト防止ラッチ。
（２４０）  実施態様２２０〜２３０のいずれかに記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記フィンガーは、前記剛体の相対する横方向側面から延びる、バックアウト防止ラッチ。
【０３３１】
（２４１）  実施態様２２０〜２４０のいずれかに記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記バックアウト防止ラッチは、前記フィンガーを前記剛体に接合する屈曲部を含む、バックアウト防止ラッチ。
（２４２）  実施態様２２０〜２４１のいずれかに記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記フィンガーの遠位端部は、前記遠位端部が互いから離れて旋回するように構成されるように、前記剛体に取り付けられない、バックアウト防止ラッチ。
（２４３）  実施態様２２０〜２４２のいずれかに記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記フィンガーの遠位端部は、前記遠位端部が互いから離れるように移動されるときに、前記遠位端部を互いに向かって付勢するばね力を定めるように、前記剛体によって弾性的に支持されている、バックアウト防止ラッチ。
（２４４）  実施態様２２０〜２４３のいずれかに記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記剛体は、前記横方向および前記横断方向に沿って延びる平面において前記ラッチのねじれを制限する、バックアウト防止ラッチ。
（２４５）  実施態様２２０〜２４４のいずれかに記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記剛体は、前記バックアウト防止ラッチの近位端部と遠位端部との中間にある前記バックアウト防止ラッチの少なくとも中間部分に沿って、前記バックアウト防止ラッチがよじれるのを制限する、バックアウト防止ラッチ。
【０３３２】
（２４６）  実施態様２２０〜２４５のいずれかに記載のバックアウト防止ラッチにおいて、
前記剛体は、前記ヒートシンクの隣接するフィンの間に受容されるように構成されている、バックアウト防止ラッチ。
（２４７）  相互接続システムにおいて、
ホスト基材上に装着されたホストモジュールの第１および第２の電気コネクタと嵌合するように構成された相互接続モジュールであって、前記第１の電気コネクタは、前記第２の電気コネクタから前方向に離間し、前記相互接続モジュールは、モジュール基板、前記モジュール基板によって支持された光学エンジン、および前記光学エンジンを少なくとも部分的に取り囲むヒートシンクを含む、相互接続モジュールと、
実施態様２２０〜２４６のいずれかに記載のバックアウト防止ラッチであって、前記バックアウト防止ラッチに対する前記前方向とは反対の後方向への前記相互接続モジュールの後方移動を制限する、前記バックアウト防止ラッチと前記相互接続モジュールとの間の第１の機械的干渉を定めるよう、前記相互接続モジュールと機械的に連絡させられるように構成されている、バックアウト防止ラッチと、
を含み、
前記バックアウト防止ラッチは、前記相互接続モジュールが前記第１および第２の電気コネクタと嵌合されると、係合位置と係合解除位置との間を移動可能となるように構成され、
前記バックアウト防止ラッチが前記係合位置にあるとき、前記少なくとも１つのフィンガーは、前記相互接続モジュールを前記第１および第２の電気コネクタのうちの少なくとも一方から分離するのに十分であろう距離だけ、前記相互接続モジュールが前記ホストモジュールに対して前記後方向に移動するのを防ぐよう、前記支持表面への第２の機械的干渉を定め、
前記バックアウト防止ラッチが前記係合解除位置にあるとき、少なくとも前記第２の機械的干渉が除去され、前記相互接続モジュールは、前記相互接続モジュールを少なくとも一方の前記電気コネクタから分離するよう十分な距離だけ、前記少なくとも一方の電気コネクタに対して前記後方向に移動可能となる、相互接続システム。
（２４８）  実施態様２４７に記載の相互接続システムにおいて、
前記ヒートシンクは、基部と、前記基部から延びる複数の直立フィンとを含む、相互接続システム。
（２４９）  実施態様２４８に記載の相互接続システムにおいて、
前記フィンは、前記フィンのうちのそれぞれの隣接するフィンの間に配置された複数の凹部を画定するように、前記横方向に沿って互いから離間されている、相互接続システム。
（２５０）  実施態様２４８または２４９に記載の相互接続システムにおいて、
前記フィンは、前記フィンのうちのそれぞれの隣接するフィンの間に配置された複数の凹部を画定するように、前記横方向および前記横断方向に垂直な長さ方向に沿って互いから離間されている、相互接続システム。
【０３３３】
（２５１）  実施態様２４８〜２５０のいずれかに記載の相互接続システムにおいて、
前記フィンは、横列が前記横方向に沿って互いから離間され、縦列が前記長さ方向に沿って互いから離間された、前記横列および前記縦列のアレイに配列されている、相互接続システム。
（２５２）  実施態様２４８〜２５１のいずれかに記載の相互接続システムにおいて、
前記フィンは、ピンとして構成されている、相互接続システム。
（２５３）  実施態様２４８に記載の相互接続システムにおいて、
前記フィンは、前記長さ方向に沿って互いから離間されたプレートとして構成されている、相互接続システム。
（２５４）  実施態様２４８〜２５３のいずれかに記載の相互接続システムにおいて、
前記ヒートシンクは、前記横断方向に沿って前記ヒートシンクの中に延びる少なくとも１つのノッチを画定し、前記ノッチの底部は、フィンの隣接する縦列における前記フィンの高さよりも低い高さを有する少なくとも１つのフィンによって画定されている、相互接続システム。
（２５５）  実施態様２５４に記載の相互接続システムにおいて、
前記ノッチは、前記バックアウト防止ラッチの前記支持部材を受容するように構成されている、相互接続システム。
【０３３４】
（２５６）  実施態様２４８〜２５５のいずれかに記載の相互接続システムにおいて、
前記ヒートシンクは、前記ヒートシンクの両側で前記横方向に沿って前記ヒートシンクの中に延びる一対の凹部を画定し、各凹部は、前記バックアウト防止ラッチが前記係合位置にあるとき、前記係合部材のそれぞれを受容するように構成されている、相互接続システム。
（２５７）  実施態様２５６に記載の相互接続システムにおいて、
前記ヒートシンクの前記少なくとも１つの相補的な係合特徴部は、前記凹部を画定する表面によって画定されている、相互接続システム。
（２５８）  実施態様２４８〜２５７のいずれかに記載の相互接続システムにおいて、
前記ヒートシンクは、前記ヒートシンクの両側で前記横方向に沿って前記ヒートシンクの中に延びる一対の凹部を画定し、各凹部は、前記バックアウト防止ラッチが前記係合位置および前記係合解除位置にあるとき、前記固定特徴部のそれぞれを受容するように構成されている、相互接続システム。
（２５９）  実施態様２５８に記載の相互接続システムにおいて、
前記ヒートシンクの前記少なくとも１つの相補的な固定特徴部は、前記凹部を画定する表面によって画定されている、相互接続システム。
（２６０）  実施態様２５９に記載の相互接続システムにおいて、
前記バックアウト防止ラッチが前記係合位置から前記係合解除位置に移動されると、各表面が前記固定特徴部のそれぞれを捕捉するように構成されている、相互接続システム。
【０３３５】
（２６１）  実施態様２５８に記載の相互接続システムにおいて、
各凹部は、前記固定特徴部が前記横断方向に沿って前記凹部内で並進運動可能で、前記バックアウト防止ラッチを前記係合位置と前記係合解除位置との間で移動させることができるように、前記バックアウト防止ラッチが前記ヒートシンクに固定されたときに、前記固定特徴部のそれぞれを受容するようにサイズ決めされ、構成されている、相互接続システム。
（２６２）  実施態様２２に記載の電気コネクタにおいて、
前記保持アームは、前記モジュール基板を前記間隙内にガイドするように構成された、斜めの導入表面を画定する、電気コネクタ。
（２６３）  実施態様２６２に記載の電気コネクタにおいて、
前記斜めの導入表面は、前記固定壁に向かって前記前方向に延びるにつれて、前記基部に向かって勾配がついている、電気コネクタ。
（２６４）  実施態様２３に記載の電気コネクタにおいて、
前記保持アームは、前記固定壁から前記後方向に沿って延びる、電気コネクタ。
（２６５）  実施態様１に記載の電気コネクタにおいて、
前記固定部材は、前記第１の基板の前方移動を制限する、電気コネクタ。
【０３３６】
（２６６）  実施態様２３に記載の電気コネクタにおいて、
前記保持アームは、内側コーナーを画定するように前記固定壁から延び、前記内側コーナーは、前記第１の基板が前記間隙内に受容されたときに前記第１の基板のコーナーを受容するように構成されたノッチを画定する、電気コネクタ。
（２６７）  実施態様１３４〜１４３のいずれかに記載の電気コネクタにおいて、
前記電気コネクタは、基板に装着されるように構成され、前記基板は、
前記電気コネクタの前記第１、第２、および第３の対の装着突出部をそれぞれ受容することによって、前記電気コネクタを前記基板に固定するように構成されるよう、少なくとも前記基板の中に、またはそれを通って延びる第１、第２、および第３の対の装着アパーチャを含む、電気コネクタ。
（２６８）  実施態様２６７に記載の電気コネクタにおいて、
１）前記第２および第３の対の装着アパーチャは、前記長さ方向に関して前記第２および第３の対の装着アパーチャから等距離に前記横方向に沿って向きを定められた中心線の両側に配され、
２）前記第３の対の前記装着アパーチャは、前記横方向に沿って互いと整列され、
３）前記第２の対の前記装着アパーチャは、前記横方向に沿って互いと整列され、
４）前記第１の対の前記装着アパーチャは、前記横方向に沿って互いと整列され、
５）前記第１の対の前記装着アパーチャのそれぞれの中心は、前記長さ方向に関して前記第２の対の前記装着アパーチャのそれぞれの中心と前記中心線との間に配されている、電気コネクタ。
（２６９）  相互接続システムにおいて、
実施態様１３４〜１４３のいずれかに記載の電気コネクタと、
基板であって、前記電気コネクタの前記第１、第２、および第３の対の装着突出部をそれぞれ受容することによって、前記電気コネクタを前記基板に固定するように構成されるよう、少なくとも前記基板の中に、またはそれを通って延びる第１、第２、および第３の対の装着アパーチャを含む、基板と、
を含む、相互接続システム。
（２７０）  実施態様２６９に記載の相互接続システムにおいて、
１）前記第２および第３の対の装着アパーチャは、前記長さ方向に関して前記第２および第３の対の装着アパーチャから等距離に前記横方向に沿って向きを定められた中心線の両側に配され、
２）前記第３の対の前記装着アパーチャは、前記横方向に沿って互いと整列され、
３）前記第２の対の前記装着アパーチャは、前記横方向に沿って互いと整列され、
４）前記第１の対の前記装着アパーチャは、前記横方向に沿って互いと整列され、
５）前記第１の対の前記装着アパーチャのそれぞれの中心は、前記長さ方向に関して前記第２の対の前記装着アパーチャのそれぞれの中心と前記中心線との間に配されている、相互接続システム。
【図１Ａ】
2020517083.tif 000003
【図１Ｂ】
2020517083.tif 000004
【図１Ｃ】
2020517083.tif 000005
【図２Ａ】
2020517083.tif 000006
【図２Ｂ】
2020517083.tif 000007
【図２Ｃ】
2020517083.tif 000008
【図２Ｄ】
2020517083.tif 000009
【図２Ｅ】
2020517083.tif 000010
【図２Ｆ】
2020517083.tif 000011
【図２Ｇ】
2020517083.tif 000012
【図２Ｈ】
2020517083.tif 000013
【図２Ｉ】
2020517083.tif 000014
【図２Ｊ】
2020517083.tif 000015
【図２Ｋ】
2020517083.tif 000016
【図２Ｌ】
2020517083.tif 000017
【図２Ｍ】
2020517083.tif 000018
【図２Ｎ】
2020517083.tif 000019
【図３Ａ】
2020517083.tif 000020
【図３Ｂ】
2020517083.tif 000021
【図３Ｃ】
2020517083.tif 000022
【図３Ｄ】
2020517083.tif 000023
【図３Ｅ】
2020517083.tif 000024
【図４Ａ】
2020517083.tif 000025
【図４Ｂ】
2020517083.tif 000026
【図４Ｃ】
2020517083.tif 000027
【図４Ｄ】
2020517083.tif 000028
【図４Ｅ】
2020517083.tif 000029
【図４Ｆ】
2020517083.tif 000030
【図４Ｇ】
2020517083.tif 000031
【図４Ｈ】
2020517083.tif 000032
【図４Ｉ】
2020517083.tif 000033
【図４Ｊ】
2020517083.tif 000034
【図４Ｋ】
2020517083.tif 000035
【図４Ｌ】
2020517083.tif 000036
【図４Ｍ】
2020517083.tif 000037
【図５Ａ】
2020517083.tif 000038
【図５Ｂ】
2020517083.tif 000039
【図５Ｃ】
2020517083.tif 000040
【図５Ｄ】
2020517083.tif 000041
【図５Ｅ】
2020517083.tif 000042
【図６Ａ】
2020517083.tif 000043
【図６Ｂ】
2020517083.tif 000044
【図６Ｃ】
2020517083.tif 000045
【図６Ｄ】
2020517083.tif 000046
【図６Ｅ】
2020517083.tif 000047
【図６Ｆ】
2020517083.tif 000048
【図６Ｇ】
2020517083.tif 000049
【図７Ａ】
2020517083.tif 000050
【図７Ｂ】
2020517083.tif 000051
【図７Ｃ】
2020517083.tif 000052
【図７Ｄ】
2020517083.tif 000053
【図８Ａ】
2020517083.tif 000054
【図８Ｂ】
2020517083.tif 000055
【図８Ｃ】
2020517083.tif 000056
【図９Ａ】
2020517083.tif 000057
【図９Ｂ】
2020517083.tif 000058
【図９Ｃ】
2020517083.tif 000059
【図１０Ａ】
2020517083.tif 000060
【図１０Ｂ】
2020517083.tif 000061
【図１０Ｃ】
2020517083.tif 000062
【図１１Ａ】
2020517083.tif 000063
【図１１Ｂ】
2020517083.tif 000064
【図１１Ｃ】
2020517083.tif 000065
【図１１Ｄ】
2020517083.tif 000066
【図１１Ｅ】
2020517083.tif 000067
【図１２Ａ】
2020517083.tif 000068
【図１２Ｂ】
2020517083.tif 000069
【図１２Ｃ】
2020517083.tif 000070
【図１３Ａ】
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【図１３Ｂ】
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【図１３Ｃ】
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【図１３Ｄ】
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【図１３Ｅ】
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【図１３Ｆ】
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【図１４Ａ】
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【図１４Ｂ】
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【図１４Ｃ】
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【図１４Ｄ】
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【図１４Ｅ】
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【図１４Ｆ】
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【国際調査報告】
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