(57)【要約】  いくつかの実施形態において、内視鏡システムおよび／または内視鏡システムを使用する方法が説明される。いくつかの実施形態において、内視鏡システムは、１つ以上の圧電素子またはフック状ブレードを備える。いくつかの実施形態においては、内視鏡システムとともに使用されるスタイレットが説明される。いくつかの実施形態では、内視鏡システムは整形外科処置に有用である。いくつかの実施形態において、内視鏡システムは、関節鏡処置に有用である。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
管腔と、最も遠位側の端部に位置する開口部とを備えており、遠位部分が変形可能であるシースと、
前記シースの前記遠位部分の前記管腔内に配置された画像センサと、
前記画像センサに隣接して前記管腔内に配置された照明要素と、
前記管腔内に配置され、前記画像センサの少なくとも一部分を過ぎて延びる膨張可能部分を備えている作業チャネルと、
前記作業チャネルに収まるようなサイズとされ、作業先端部に結合しており、電気が印加されたときに前記作業先端部を動かすように構成された圧電素子と
を備えており、
前記作業先端部は、前記圧電素子への電気の印加の結果として前記作業先端部が動かされるときに、組織を穿刺するように構成されている、内視鏡システム。
【請求項２】
前記圧電素子は、前記作業先端部に直接結合している、請求項１に記載の内視鏡システム。
【請求項３】
前記圧電素子は、トランスデューサと、前記トランスデューサを前記作業先端部に結合させる介在ワイヤとを備え、前記トランスデューサは、前記トランスデューサに電気が印加されたときに前記ワイヤを介して前記作業先端部を動かすように構成されている、請求項１に記載の内視鏡システム。
【請求項４】
前記トランスデューサは、前記作業先端部が前記シースの前記最も遠位側の端部に位置する前記開口部を越えて遠位側に延びるとき、前記画像センサの遠位側に位置する、請求項３に記載の内視鏡システム。
【請求項５】
前記トランスデューサは、前記作業先端部が前記シースの前記最も遠位側の端部に位置する前記開口部を越えて遠位側に延びるとき、前記画像センサの近位側に位置する、請求項３に記載の内視鏡システム。
【請求項６】
前記組織は、骨を含む、請求項１〜５のいずれか一項に記載の内視鏡システム。
【請求項７】
前記作業先端部は、少なくとも６．５のモース硬度を有する、請求項１〜６のいずれか一項に記載の内視鏡システム。
【請求項８】
前記作業先端部は、鋼、タングステン、チタニウム、形状記憶材料（例えば、ニチノール）、およびプラスチックで構成されるグループから選択される材料を含む、請求項１〜７のいずれか一項に記載の内視鏡システム。
【請求項９】
前記作業先端部は、前記組織について微小破壊処置を実行するように構成され、前記組織は、人間の患者の骨を含む、請求項１〜８のいずれか一項に記載の内視鏡システム。
【請求項１０】
結合組織について処置を実行するための内視鏡システムであって、
管腔を備えており、最も遠位側の端部が開口部を備えており、遠位部分が変形可能であるシースと、
前記シースの前記遠位部分の前記管腔内に配置された画像センサと、
前記画像センサに隣接して前記管腔内に配置された照明要素と、
前記管腔内に配置され、前記画像センサの少なくとも一部分を過ぎて延びる膨張可能部分を備えている作業チャネルと、
前記作業チャネルに収まるようなサイズとされ、遠位側を向いた凸状の表面および近位側を向いた凹状の切断面を備えているフック状ブレードと
を備えており、
前記遠位側を向いた凸状の表面は、前記フック状ブレードが前記画像センサを過ぎて遠位側へと進められるときに前記作業チャネルの前記膨張可能部分を傷つけることなく膨張させるために充分な滑らかさを有している、内視鏡システム。
【請求項１１】
前記結合組織は、手根靭帯を含む、請求項１０に記載の内視鏡システム。
【請求項１２】
前記ブレードは、鋼、タングステン、チタニウム、形状記憶材料（例えば、ニチノール）、およびプラスチックで構成されるグループから選択される材料を含む、請求項１０または１１に記載の内視鏡システム。
【請求項１３】
前記近位側を向いた凹状の切断面は、前記結合組織を切開するために充分な鋭さを有している、請求項１０〜１２のいずれか一項に記載の内視鏡システム。
【請求項１４】
前記画像センサの近位側の前記作業チャネルは、前記フック状ブレードが前記開口部を過ぎて遠位側へと進められる前に、前記フック状ブレードを収容する、請求項１０〜１３のいずれか一項に記載の内視鏡システム。
【請求項１５】
前記フック状ブレードは、前記作業チャネル内に留められているとき、小さな外形の構成へと変形している、請求項１０〜１４のいずれか一項に記載の内視鏡システム。
【請求項１６】
前記フック状ブレードを前記シースを切断することなく前記作業チャネルに再び収めるための手段をさらに備える、請求項１０〜１５のいずれか一項に記載の内視鏡システム。
【請求項１７】
管腔を備え、最も遠位側の端部に開口部を備え、遠位部分は変形可能であるシースと、前記シースの前記遠位部分の前記管腔内に配置された画像センサと、前記画像センサに隣接して前記管腔内に配置された照明要素と、前記管腔内に配置され、前記画像センサの少なくとも一部分を過ぎて延びる膨張可能部分を備えている作業チャネルと、を備える内視鏡システムで、関節鏡処置を実行するように構成されたスタイレットであって、
当該スタイレットは、前記作業チャネル内に収まるようなサイズとされており、
当該スタイレットは、当該スタイレットが前記画像センサの少なくとも一部分を過ぎて遠位側へと進められるときに前記シースの前記遠位部分を曲げるための充分な剛性を有している、スタイレット。
【請求項１８】
当該スタイレットは、可鍛性であり、ユーザによる再形成が可能である、請求項１７に記載のスタイレット。
【請求項１９】
当該スタイレットは、ツールの使用を必要とせずにユーザによる再形成が可能である、請求項１７または１８に記載のスタイレット。
【請求項２０】
当該スタイレットは、前記作業チャネルに受け入れられたときに、組織切断ツールを受け入れるようなサイズとされた操作チャネルと一緒に前記シースを通って延びる、請求項１７〜１９のいずれか一項に記載のスタイレット。
【請求項２１】
当該スタイレットの遠位先端部は、鋭くなく、前記作業チャネルの遠位端から当該スタイレットの前記遠位先端部が出ることを防止するようなサイズとされている、請求項１７〜２０のいずれか一項に記載のスタイレット。
【請求項２２】
当該スタイレットは、鋼、タングステン、チタニウム、形状記憶材料（例えば、ニチノール）、およびポリマー材料で構成されるグループから選択される材料を含む、請求項１７〜２１のいずれか一項に記載のスタイレット。
【請求項２３】
前記シースは、２０〜７０の間のデュロメータ値を有する、請求項１〜２２のいずれか一項に記載の内視鏡システムまたはスタイレット。
【請求項２４】
前記作業チャネルの前記膨張可能部分は、２０〜７０の間のデュロメータ値を有する、請求項１〜２３のいずれか一項に記載の内視鏡システムまたはスタイレット。
【請求項２５】
前記シースは、小さな外形の構成から大きな外形の構成へと変形可能であり、前記シースは、前記小さな外形の構成における第１の最大外径および前記大きな外形の構成における第２の最大外径を有し、前記第１および第２の最大径の間の比は、０．１〜０．８の間の範囲内である、請求項１〜２４のいずれか一項に記載の内視鏡システムまたはスタイレット。
【請求項２６】
前記作業チャネルの前記膨張可能部分は、小さな外形の構成から大きな外形の構成へと変形可能であり、前記作業チャネルの前記膨張可能部分は、前記小さな外形の構成における第１の最大外径および前記大きな外形の構成における第２の最大外径を有し、前記第１および第２の最大外径の間の比は、０．１〜０．８の間の範囲内である、請求項１〜２５のいずれか一項に記載の内視鏡システムまたはスタイレット。
【請求項２７】
前記画像センサの最大径に対する前記第１の最大外径の比は、約１．４以下である、請求項２６に記載の内視鏡システム。
【請求項２８】
前記作業チャネルを前記画像センサを過ぎて導く傾斜部をさらに備える、請求項１〜２７のいずれか一項に記載の内視鏡システム。
【請求項２９】
レーザが、前記照明要素へと光をもたらす、請求項１〜２８のいずれか一項に記載の内視鏡システム。
【請求項３０】
前記レーザは、単一の導光ファイバを介して前記照明要素へと光をもたらす、請求項２９に記載の内視鏡システム。
【請求項３１】
請求項１〜９のいずれか一項に記載の内視鏡システムで処置を実行する方法であって、
患者の体内組織である患者の組織に到達するように、患者の皮膚の切開を通って前記内視鏡システムを導入するステップと、
前記作業先端部で患者の組織を穿刺するステップと、
前記内視鏡システムを前記切開を通って患者から引き出すステップと
を含む方法。
【請求項３２】
前記処置は、単一の内視鏡で実行され、前記単一の内視鏡は、前記内視鏡システムを備え、前記内視鏡システムで基本的に構成され、あるいは前記内視鏡システムで構成される、請求項３１に記載の方法。
【請求項３３】
前記処置は、単一の切開を通って実行される、請求項３１または３２に記載の方法。
【請求項３４】
請求項１０〜１６のいずれか一項に記載の内視鏡システムで処置を実行する方法であって、
体内組織である患者の結合組織に到達するように、患者の皮膚の切開を通って前記内視鏡システムを導入するステップと、
前記フック状ブレードで前記結合組織を切開するステップと、
前記内視鏡システムを前記切開を通って患者から引き出すステップと
を含む方法。
【請求項３５】
前記結合組織は、手根靭帯であり、前記組織は、手根靭帯である、請求項３４に記載の方法。
【請求項３６】
前記結合組織を切開するステップは、前記結合組織を少なくとも２つの別個の部分へと切断するステップを含む、請求項３４または３５に記載の方法。
【請求項３７】
前記処置は、単一の内視鏡で実行される、請求項３４〜３６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項３８】
前記処置は、単一の切開を通って実行される、請求項３４〜３７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項３９】
前記内視鏡システムでの関節鏡処置において使用するために、請求項１７〜２２のいずれか一項に記載のスタイレットを準備する方法であって、
前記スタイレットの遠位部分を所望の形状に曲げるステップと、
前記スタイレットの前記遠位部分を前記内視鏡システムの前記作業チャネルへと挿入するステップと
を含む方法。
【請求項４０】
曲げは、手によって実行される、請求項３９に記載の方法。
【請求項４１】
曲げは、ツールを使用せずに実行される、請求項４０に記載の方法。
【請求項４２】
前記スタイレットは、前記内視鏡システムを患者へと挿入する前に前記内視鏡システムの前記作業チャネルへと挿入される、請求項３９〜４１のいずれか一項に記載の方法。
【請求項４３】
前記スタイレットは、前記内視鏡システムを患者へと挿入した後に前記内視鏡システムの前記作業チャネルへと挿入される、請求項３９〜４１のいずれか一項に記載の方法。
【請求項４４】
複数のスタイレットから前記スタイレットを選択するステップ
をさらに含み、
前記複数のスタイレットのうちの少なくとも１つは、前記選択されたスタイレットの長さまたは外径寸法とは異なる長さまたは外形寸法を有する、請求項３９〜４３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項４５】
前記スタイレットおよび内視鏡システムで関節鏡処置を実行するステップ
をさらに含み、
前記関節鏡処置は、
前記スタイレットを前記作業チャネル内で、前記作業チャネルの前記膨張可能部分の少なくとも一部分を過ぎて遠位側へと進めるステップと、
前記シースを曲げるステップと
を含む、請求項３９〜４４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項４６】
請求項１７〜２２のいずれか一項に記載のスタイレットで関節鏡処置を実行する方法であって、
前記スタイレットを前記作業チャネルの近位端へと挿入するステップと、
前記スタイレットを前記作業チャネル内で、前記作業チャネルの前記膨張可能部分の少なくとも一部分を過ぎて遠位側へと進めるステップと、
前記シースを曲げるステップと
を含む方法。
【請求項４７】
前記シースを曲げることで、前記照明要素によって照明される場が変化する、請求項４６に記載の方法。
【請求項４８】
前記シースを曲げることで、前記シースの前記開口部を通って遠位側へと延びるツールのアクセス可能範囲が変化する、請求項４６に記載の方法。
【請求項４９】
前記スタイレットを前記作業チャネルの近位端へと挿入する前に前記スタイレットの遠位部分を所望の形状に曲げるステップ
をさらに含む、請求項４６〜４８のいずれか一項に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
参照による援用
本出願は、２０１７年６月３０日に出願された米国特許仮出願第６２／５２７６２５号の利益を主張し、この米国特許仮出願は、その全体が参照によって本明細書に援用される。本出願は、２０１６年８月３日に出願された米国を指定する国際出願ＰＣＴ／ＵＳ２０１６／０４５４１７号の全体を参照によって援用する。この国際出願は、２０１７年２月１６日に国際公開第２０１７／０２７２９９号パンフレットとして英語で公開されている。この国際出願の優先権主張の基礎とされた米国出願、すなわち２０１５年８月７日に出願され、２０１７年２月９日に米国特許出願公開第２０１７／００３５２７７号として公開された米国特許出願第１４／８２１５７９号も、その全体が参照によって援用される。
【０００２】
内視鏡は、低侵襲の処置（例えば、手術）を実行するために使用することができるカテーテルをベースにした装置である。内視鏡を、皮膚の小さな切開を通して患者の内部組織を視覚化および／または治療することを、医師などの医療従事者にとって可能にするように設計することができる。内視鏡は、光源およびカメラを含むことができる。ファイバスコープ（または、光ファイバ内視鏡）は、視野を照らすように光を導く照明ファイバまたは光ガイドを含むことができる。内視鏡は、照明された領域の画像をカメラへと伝える撮像ファイバ束を含むことができる。診断の関節鏡検査において、医師は、装置を患者の関節へと導入した後に、その関節へと光を向けることができる。カメラが関節の画像をもたらし、関節の画像がビデオモニタ上で観察される。装置によって対象の関節を観察することにより、医師は、大きな切開を形成する必要がない。滅菌液を使用して関節を広げることにより、関節領域の視認性を向上させ、医師の作業をより容易にすることができる。これらのシングルポート診断処置は、医者の医師ならびに「予約なし」または外来の手術センターにおいて、例えば２．０ｍｍの光ファイバ関節鏡を使用して行われている。
【技術分野】
【０００３】
本開示は、内視鏡システムに関する。より詳細には、本明細書におけるいくつかの実施形態は、圧電素子、スタイレット、およびフック状ブレードのうちの１つ以上を含む方法およびシステムに関する。いくつかの実施形態では、内視鏡システムは整形外科処置に有用である。いくつかの実施形態において、内視鏡システムは、関節鏡処置に有用である。
【発明の概要】
【０００４】
いくつかの態様は、シースと、画像センサと、照明要素と、作業チャネルと、圧電素子とを備える内視鏡システムを含む。シースは、管腔と、最も遠位側の端部に位置する開口部とを備えることができる。シースの遠位部分は、変形可能であってよい。画像センサを、シースの遠位部分の管腔内に配置することができる。照明要素を、画像センサに隣接させて管腔内に配置することができる。作業チャネルを、管腔内に配置することができる。作業チャネルは、画像センサの少なくとも一部分を過ぎて延びる膨張可能部分を備えることができる。圧電素子を、作業チャネルに収まるようなサイズにすることができる。圧電素子を、作業先端部に結合させることができる。圧電素子を、圧電素子に電気が印加されたときに作業先端部を動かすように構成することができる。作業先端部を、圧電素子への電気の印加の結果として作業先端部が動かされるときに組織を穿刺するように構成することができる。いくつかの実施形態において、作業先端部は、０．１ｍｍ〜１．０ｍｍの範囲内の直径を有する。
【０００５】
いくつかの態様は、結合組織について処置を実行するための内視鏡システムを含む。システムは、シースと、画像センサと、照明要素と、作業チャネルと、フック状ブレードとを備えることができる。シースは、管腔を備えることができる。シースの最も遠位側の端部が、開口部を備えることができる。シースの遠位部分は、変形可能であってよい。画像センサを、シースの遠位部分の管腔内に配置することができる。照明要素を、管腔内に、画像センサに隣接させて配置することができる。作業チャネルは、管腔内に配置されてよく、画像センサの少なくとも一部分を過ぎて延びる膨張可能部分を備えることができる。フック状ブレードを、作業チャネルに収まるようなサイズにすることができる。フック状ブレードは、遠位側を向いた凸状の表面と、近位側を向いた凹状の切断面とを備えることができる。遠位側を向いた凸状の表面は、フック状ブレードが画像センサを過ぎて遠位方向に進められるときに作業チャネルの膨張可能部分を傷つけることなく膨張させるために充分な滑らかさを有することができる。いくつかの実施形態において、遠位側を向いた凸状の表面は、０．１ｍｍ〜１．０ｍｍの間の範囲内の曲率半径を有する。いくつかの実施形態において、近位側を向いた凹状の切断面は、０．１ｍｍ〜１．０ｍｍの範囲内の曲率半径を有する。
【０００６】
いくつかの態様は、管腔を備え、最も遠位側の端部に開口部を備え、遠位部分は変形可能であるシースと、シースの遠位部分の管腔内に配置された画像センサと、画像センサに隣接して管腔内に配置された照明要素と、管腔内に配置され、画像センサの少なくとも一部分を過ぎて延びる膨張可能部分を備えている作業チャネルと、を備える内視鏡システムで、関節鏡処置を実行するように構成されたスタイレットを含む。スタイレットを、作業チャネル内に収まるようなサイズにすることができる。スタイレットは、スタイレットが画像センサの少なくとも一部分を過ぎて遠位側へと進められるときにシースの遠位部分を曲げるための充分な剛性を有することができる。
【０００７】
いくつかの態様は、上記段落のいずれか１つに記載の内視鏡システムで処置を実行する方法を含む。この方法は、患者の体内組織である患者の組織に到達するように、患者の皮膚の切開を通って前記内視鏡システムを導入するステップと、作業先端部で患者の組織を穿刺するステップと、内視鏡システムを切開を通って患者から引き出すステップとを含む。
【０００８】
いくつかの態様は、上記段落のいずれか１つに記載の内視鏡システムで処置を実行する方法を含む。この方法は、体内組織である患者の結合組織に到達するように、患者の皮膚の切開を通って内視鏡システムを導入するステップと、フック状ブレードで結合組織を切開するステップと、内視鏡システムを切開を通って患者から引き出すステップとを含む。
【０００９】
いくつかの態様は、内視鏡システムによる関節鏡処置において使用するために、上記段落のいずれか１つに記載のスタイレットを準備する方法を含む。この方法は、スタイレットの遠位部分を所望の形状に曲げるステップと、スタイレットの遠位部分を内視鏡システムの作業チャネルに挿入するステップとを含むことができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本明細書のいくつかの実施形態による内視鏡システムの概略図である。
【００１１】
【図２Ａ】本明細書のいくつかの実施形態による作業チャネルを備える内視鏡の遠位先端部の端面図である。
【００１２】
【図２Ｂ】本明細書のいくつかの実施形態による作業チャネルを備える内視鏡の遠位先端部の断面側面図である。
【００１３】
【図３Ａ】本明細書のいくつかの実施形態による作業先端部に直接結合した圧電素子の概略図である。
【００１４】
【図３Ｂ】本明細書のいくつかの実施形態による介在ワイヤによって作業先端部に結合した圧電素子の概略図である。
【００１５】
【図４Ａ】本明細書のいくつかの実施形態による圧電素子を備える内視鏡の遠位先端部の部分的な側面図である。
【００１６】
【図４Ｂ】本明細書のいくつかの実施形態による圧電素子を備える内視鏡の遠位先端部の部分的な側面図である。
【００１７】
【図５】本明細書のいくつかの実施形態による圧電素子を備える内視鏡システムで骨について実施される微小破壊処置の概略図である。
【００１８】
【図６】本明細書のいくつかの実施形態によるフック状ブレードを備える内視鏡システムの概略図である。
【００１９】
【図７Ａ】本明細書のいくつかの実施形態によるフック状ブレードを備える内視鏡システムの概略図であり、手根靭帯の下方に挿入された内視鏡を示しており、フック状ブレードは内視鏡の内部に収容されている。
【００２０】
【図７Ｂ】本明細書のいくつかの実施形態によるフック状ブレードを備える内視鏡システムの概略図であり、手根靭帯の下方に挿入された内視鏡を示しており、フック状ブレードは内視鏡の内部から展開されている。
【００２１】
【図７Ｃ】本明細書のいくつかの実施形態によるフック状ブレードを備える内視鏡システムの概略図であり、フック状ブレードを内視鏡から展開した状態で手根靭帯の下方から内視鏡を引き出した後の切開された手根靭帯を示している。
【００２２】
【図８Ａ】本明細書のいくつかの実施形態による内視鏡システムで関節鏡処置を実行するためのスタイレットおよびシースの概略図である。
【００２３】
【図８Ｂ】シースの遠位先端部の位置を調整するために内視鏡のスタイレット作業チャネルに挿入されたスタイレットの概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
いくつかの実施形態において、内視鏡システムが説明される。いくつかの実施形態において、内視鏡システムは、作業先端部に結合させた圧電素子を備える。圧電素子は、作業先端部を駆動して、骨などの患者の組織を穿刺することができる。したがって、いくつかの実施形態において、内視鏡システムは、単一の内視鏡および単一の切開を使用した微小破壊処置の実行に、有用であり得る。
【００２５】
いくつかの実施形態において、内視鏡システムは、作業チャネルから広げることができるフック状ブレードを備える。ひとたび広がると、フック状ブレードは、結合組織を切開することができる。いくつかの実施形態においては、内視鏡システムのシャフトが、正中神経に沿ってスライドさせられるときに組織拡張器として機能することができ、その後にフック状ブレードを広げ、手根靭帯を切開することができる。したがって、いくつかの実施形態において、内視鏡システムは、単一の内視鏡システムおよび単一の切開のみを利用する手根管手術に有用であり得る。
【００２６】
いくつかの実施形態においては、関節鏡処置を実施するためのスタイレットが説明される。股関節または膝の後ろなどの特定の関節は、従来からの内視鏡システムにとって、視覚化が困難である可能性がある。オペレータは、シャフト内の湾曲したスタイレットを交換することによって、内視鏡システムのシャフトの剛性を変更することができる。スタイレットを、本明細書で説明されるように、内視鏡システムの作業チャネルを通って進められるように構成することができる。したがって、いくつかの実施形態において、オペレータは、１つ以上のスタイレットを使用して先端部の位置を調整することができる。したがって、照明および／または撮像の場を、スタイレットの使用によって変更することができる。したがって、いくつかの実施形態において、１つ以上のスタイレットは、到達困難な場所の視覚化を容易にすることができる。
【００２７】
説明される技術の種々の典型的な態様が、図面に示され、本明細書で議論されるが、それらは、この技術の種々の態様および例の製造および使用を可能にするように提示される。特定の材料、技術、および用途の説明は、例として提供されている。図面、実施例、または以下の説明は、この技術の範囲および以下の特許請求の範囲にいかなる制限ももたらすものではない。
【００２８】
内視鏡システム
いくつかの実施形態において、内視鏡システムが説明される。本明細書において、「内視鏡」という用語（この大元の用語の変形を含む）が本明細書で言及される場合、内視鏡システムも明確に想定されていると理解される。さらに、「内視鏡システム」（この大元の用語の変形を含む）が本明細書で言及される場合、単一の内視鏡のみを備える内視鏡システム、単一の内視鏡のみで構成される内視鏡システム、または単一の内視鏡のみで基本的に構成される内視鏡システムが明示的に想定されるが、内視鏡システムは、必ずしも単一の内視鏡のみに限られないと理解される。
【００２９】
いくつかの実施形態による内視鏡システムは、シースの管腔内を延びる１つ以上の作業チャネルを含むことができる。例えば、内視鏡システムは、ツールを作業チャネルに挿入できるようなサイズとされた作業チャネルを含むことができる。作業チャネルを、作業チャネルに挿入されたツールを作業チャネルに沿って前進させて内視鏡の遠位端に到達させることができるように構成することができる。いくつかの実施形態において、作業チャネルは、作業チャネルの遠位端に開口部を有することができ、したがってツールの遠位部分を内視鏡の遠位端から出すことができる。作業チャネルの遠位部分は、膨張可能であってよく、外側シースのうちの長手方向において重なり合う部分も、変形可能であってよく、作業チャネル内のツールが内視鏡の管腔内の要素（例えば、画像センサ）を過ぎて遠位側へと移動するときに内視鏡の外形を広げることができる。
【００３０】
いくつかの実施形態による内視鏡システムは、例えば第２のツールを内視鏡の遠位端に到達させることを可能にするための追加の作業チャネル、流体洗浄チャネル、流体吸引チャネル、および１つ以上のスタイレット作業チャネルを含むことができる。内視鏡システムは、単一の内視鏡を使用して、組織の視覚化（例えば、画像センサおよび照明要素による）、組織の拡張（例えば、流体洗浄チャネルによる）、および組織の外科的処置の実行（例えば、作業チャネルによる）を可能にすることができる。
【００３１】
いくつかの実施形態において、内視鏡システムは、管腔と、最も遠位側の端部に位置する開口部とを備える外側シースを有する。内視鏡システムは、シースの管腔内に配置された画像センサ（例えば、カメラ）および照明要素を含むことができる。照明要素を、光がシースの最も遠位側の端部に位置する開口部を通過して視野を照明するように構成することができる。画像センサを、照明要素によって照明された組織からの反射光を検出することにより、内視鏡の最も遠位側の端部に位置する組織の視覚化をユーザにとって可能にするように構成することができる。いくつかの実施形態において、内視鏡システムは、外科処置で使用するための使い捨ての内視鏡システムである。
【００３２】
いくつかの実施形態においては、レーザが内視鏡システムの照明要素に光を供給する。理論に縛られるわけではないが、レーザは、単一の導光ファイバを介して視野を照明するための充分な光をもたらすことができると考えられる。いくつかの実施形態において、レーザは、単一の導光ファイバを介して光をもたらす。したがって、いくつかの実施形態において、レーザならびに／あるいはレーザおよび単一の導光ファイバの使用は、より小さな直径の内視鏡システムをもたらし、したがって内視鏡システムの侵襲性を最小限に抑えることができる。
【００３３】
図１が、いくつかの実施形態による一般的な内視鏡１００を示している。内視鏡１００は、患者の体外に留まるハブ１１０を含むことができる。ハブ１１０を、本明細書に記載されるように、オペレータが内視鏡１００を操作するために使用することができる。細長い柔軟なシャフト１２０を、このハブ１１０から延在させることができる。シャフト１２０を、患者の体内へと挿入することができる。シャフト１２０は、ハブ１１０を内視鏡１００の遠位先端部１３０に接続することができる。シャフト１２０は、内視鏡１００の遠位先端部１３０に開口部１３２を有することができる。シャフト１２０は、中空であってよく、あるいは１つ以上の管腔を含むことができる。開口部１３２は、シャフト１２０の内部空間（または、シャフト内の管腔の内部空間）に外部環境との連通のための経路を提供することができる。例えば、開口部１３２は、シャフト１２０が患者の皮膚の切開を通って挿入されたときに、シャフト１２０の内部空間を患者の内部空洞に連通させることを可能にすることができる。
【００３４】
ハブ１１０は、１つ以上のポート１１２を含むことができる。本明細書に記載されるとおり、ポート１１２の近位開口部１１４へと挿入されたアイテム（例えば、ツール、フラッシング流体）が、シャフト１２０の内部に沿って前進し、シャフト１２０の遠位端１３０の開口部１３２を通過することができる。ハブ１１０を、ガイドワイヤ１０を受け入れるように構成することができる。例えば、図示の実施形態において、内視鏡１００は、オーバーザワイヤの構成でガイドワイヤ１０に取り付けられる。内視鏡１００を、素早く交換できる構成でガイドワイヤ１０に取り付けることができる。内視鏡１００は、データ通信線１２および／または電力線１４を含むことができる。ハブ１１０を、データ通信線１２および／または電力線１４をハブ１１０の外へと延ばすことができるように構成することができる。データ通信線１２は、データ（例えば、画像センサデータ）を電子デバイス（例えば、表示画面）へと送ることができる。電力線１４は、ハブ１１２内または内視鏡１００の他の場所に収容された電子機器に電力を供給することができる。
【００３５】
シャフト１２０は、拡張可能部分１２２を含むことができる。拡張可能部分１２２を、可逆的に拡張するように構成することができる。拡張可能部分１２２を、大きな外形を有するアイテムをシャフト１２０の拡張可能部分１２２に位置する内視鏡１００の他の構成要素を過ぎて遠位方向へと押すことができるよう、半径方向に拡張するように構成することができる。例えば、拡張可能部分１２２は、大きなサイズの外形を占めるカメラレンズを取り囲むことができる。拡張可能部分１２２は、ツールをカメラレンズを過ぎて遠位方向に進めることができるように拡張することができる。
【００３６】
シャフト１２０は、剛体部分１２４を含むことができる。剛体部分１２４を、可逆的に拡張することがないように構成することができる。剛体部分１２４は、大きな外形のアイテムを開口部１３２に向かって遠位方向に前進可能にするための拡張が必要でないシャフト１２０の部分に、長手方向において一致することができる。例えば、剛体部分１２４は、光ファイバ、電気コード、または他の小さな外形のアイテムであって、シャフト１２０の半径方向の拡張を必要とせずにツールをそのような小さな外形のアイテムを過ぎて前進させることができるアイテムを、取り囲むことができる。
【００３７】
いくつかの実施形態において、患者へと挿入されるシャフト１２０の遠位部分は、約２ｍｍの外径を有することができる。いくつかの実施形態において、シャフトの外径は、約０．５ｍｍ、０．６ｍｍ、０．８ｍｍ、１．０ｍｍ、１．５ｍｍ、２．０ｍｍ、３．０ｍｍ、４．０ｍｍ、または５．０ｍｍ（これら列挙の値のうちの任意の２つの間の範囲を含む）である。いくつかの構成において、シャフト１２０の外径は、０．５ｍｍ〜５．０ｍｍ、１．０ｍｍ〜４．０ｍｍ、２．０ｍｍ〜３．０ｍｍ、または１．５ｍｍ〜２．５ｍｍの範囲の間である。
【００３８】
図２Ａが、内視鏡１００の遠位先端部１３０の例示的な実施形態（ただし、これに限られるわけではない）の端面図を示している。シャフト１２０の拡張可能部分１２２が、画像センサ１４０を取り囲むことができる。もう１つの作業チャネル１５０を、シャフト１２０の管腔内に配置することができる。作業チャネル１５０は、作業チャネル１５０を通ってアイテムを内視鏡１００の遠位先端部１３０に到達させることができるようなサイズにすることができる。図示の実施形態において、遠位先端部１３０は、画像センサ１４０の半径方向外側に配置された２つの作業チャネル１５０を含む。いくつかの実施形態において、遠位先端部１３０は、ただ１つの作業チャネル１５０を含む。いくつかの構成において、内視鏡１００は、３つ以上の作業チャネル１５０を含む。本明細書において説明されるように、作業チャネル１５０は、作業チャネル１５０の管腔の断面積を増加させることができるように可逆的に変形することができる膨張可能部分を含むことができる。
【００３９】
さらに図２Ａを参照すると、遠位先端部１３０は、照明ファイバ１６０を含むことができる。図示の実施形態において、遠位先端部１３０は、３つの照明ファイバ１６０を含む。いくつかの実施形態において、遠位先端部１３０は、ただ１つの照明ファイバ１６０を含む。いくつかの構成において、内視鏡１００は、２つまたは３つ以上の照明ファイバ１６０を含む。少なくとも１つの実施形態において、内視鏡１００は、ただ１つの照明ファイバ１６０を含むことができ、その単一の照明ファイバ１６０が、強力なレーザ光源と結合することにより、画像センサ１４０による撮像のために組織空間を適切に照明するための充分な光を、単一の照明ファイバ１６０によってもたらすことができる。
【００４０】
図２Ｂが、遠位先端部１３０の別の実施形態の断面側面図を示している。遠位先端部１３０は、画像センサ１４０の周りに作業チャネル１５０を導くように構成された傾斜部１７０を含む。傾斜部１７０を、画像センサ１４０を過ぎて作業チャネル１５０内を前進するアイテム（例えば、ツール）が画像センサ１４０に衝突したり、画像センサ１４０の向きを変えたりすることがないように配置することができる。傾斜部１７０は、作業チャネル１５０内のアイテムが画像センサ１４０を過ぎて前進するときに、画像センサ１４０を適切な整列から外れないように保護することができる。図示の実施形態において、遠位先端部１３０は、ただ１つの作業チャネル１５０を有する。しかしながら、内視鏡１００は、さらなる作業チャネル１５０と、センサ１４０を整列から外れないように保護する傾斜部１７０とを含むことができる。いくつかの構成においては、傾斜部１７０をシャフト１２０の剛体部分１２４に固定することができる。例えば、傾斜部１７０は、支柱（図示せず）によって剛体部分１２４に接続されたピン１７２を含むことができる。
【００４１】
説明したとおり、作業チャネル１５０は、シャフト１２０の拡張可能部分１２２に長手方向において一致する膨張可能部分１５２を含むことができる。アイテム（例えば、ツール）が作業チャネル１５０に沿って遠位方向に進められるとき、傾斜部１７０は、アイテムを画像センサ１４０から遠ざけることによって、画像センサ１４０の整列を保護する。アイテムが画像センサ１４０を通過するとき、作業チャネル１５０の膨張可能部分１５２は、アイテムが画像センサ１４０の位置を乱すことなく画像センサ１４０の傍らを通過できるように、半径方向に膨張する。作業チャネル１５０の膨張可能部分１５２の半径方向の膨張は、画像センサ１４０の傍らを通過するアイテムの外形に対応するように、シャフト１２０の拡張可能部分１２２の半径方向の拡張を生じさせることができる。ひとたび作業チャネル１５０内のアイテムが画像センサ１４０に長手方向において一致しなくなると、膨張可能部分１５２および拡張可能部分１２２は変形し、小さな外形の構成に戻ることができる。
【００４２】
本明細書のいくつかの実施形態による好適な内視鏡および内視鏡の特徴など、内視鏡についてのさらなる情報を、「ＥＮＤＯＳＣＯＰＥ  ＷＩＴＨ  ＶＡＲＩＡＢＬＥ  ＰＲＯＦＩＬＥ  ＴＩＰ」という名称の国際公開第２０１７／０２７２９９号パンフレットおよび「ＥＮＤＯＳＣＯＰＥ  ＷＩＴＨ  ＶＡＲＩＡＢＬＥ  ＰＲＯＦＩＬＥ  ＴＩＰ」という名称の米国特許出願公開第２０１７／００３５２７７号明細書において見つけることができ、これらの各々は、その全体が参照によって本明細書に援用される。
【００４３】
圧電素子を備える内視鏡システムおよび使用方法
いくつかの実施形態において、内視鏡システムは、圧電素子を備える。いくつかの実施形態においては、圧電素子を、患者の組織について関節鏡処置（例えば、微小破壊）を実行するように構成することができる。圧電素子を、内視鏡の作業チャネル内に収まるようなサイズにすることができる。圧電素子を、作業先端部に結合させ、圧電素子に電気が印加されたときに作業先端部を動かすように構成することができる。
【００４４】
微小破壊手術は、軟骨を下方の骨にきわめて小さな破損を生じさせることによって修復することができる関節鏡手術の一種である。理論に縛られるわけではないが、血液および細胞が破損部分に進入でき、これらの物質の進入の結果として、軟骨を形成できると考えられる。いくつかの実施形態において、圧電素子を備える内視鏡システムは、微小破壊手術に合わせて構成される。圧電素子は、微小破壊処置のためのきわめて小さな骨折の生成に好適であり得る。
【００４５】
図３Ａが、圧電素子２００の例示的な実施形態（ただし、これに限られるわけではない）を示している。圧電素子２００を、内視鏡１００とともに使用することができる。いくつかの実施形態において、圧電素子２００は、内視鏡の作業チャネル１５０に収まるようなサイズである。圧電素子２００は、トランスデューサ２１０と、トランスデューサ２１０に電気を供給する電力ケーブル２１２とを含むことができる。圧電素子２００は、作業先端部２２０を含むことができる。圧電素子２００を、電気がトランスデューサ２１０に印加されたときに作業先端部２２０が動くように構成することができる。図３Ａに示されるように、特定の構成において、作業先端部２２０は、トランスデューサ２１０に直接（介在要素を存在させずに）結合している。特定の構成において、トランスデューサ２１０は、図３Ｂに示されるように、介在ワイヤ２２２を介して作業先端部２２０に結合する。介在ワイヤ２２２は、トランスデューサ２１０からの圧縮力を作業先端部２２０に伝達するために充分に堅固であってよい。いくつかの実施形態において、介在ワイヤは、金属（例えば、外科用鋼、ニチノール）、ポリマー材料、セラミック、またはこれらの組み合わせを備える。
【００４６】
作業先端部２２０を、圧電素子２００への電気の印加の結果として作業先端部２２０が動かされるときに組織（例えば、骨）を穿刺するように構成することができる。いくつかの実施形態においては、作業先端部２２０を、圧電素子２００によって動かされたときに骨を穿刺するように構成することにより、圧電素子２００を使用して患者について微小破壊処置を実行することができる。圧電素子２００を、作業先端部２２０に力、例えば少なくとも約１５Ｎの力を及ぼすように構成することができる。いくつかの実施形態においては、圧電素子２００を、約１Ｎ、１５Ｎ、３０Ｎ、５０Ｎ、１００Ｎ、２００Ｎ、５００Ｎ（これら列挙の値のうちの任意の２つの間の範囲を含む）の力を及ぼすように構成することができる。作業先端部２２０は、約５°〜１０°の間の先端部角度を有することができ、これにより、作業先端部２２０に力が加えられたときに作業先端部２２０で皮質骨を穿刺することができる。いくつかの実施形態において、作業先端部２２０は、約１°、２°、５°、７°、１０°、１５°、２０°、または４５°（これら列挙の値のうちの任意の２つの間の範囲を含む）の先端部角度を有することができる。いくつかの実施形態において、作業先端部２２０は、画像センサ１４０と平行または実質的に平行に配置される。したがって、作業先端部２２０は、画像センサと同じ角度を向くことができる。例えば、作業先端部２２０および画像センサ１４０の両方が、前方を向くことができる。
【００４７】
図４Ａおよび図４Ｂが、圧電素子２００を内視鏡１００とともに使用することができる種々の構成を示している。図４Ａおよび図４Ｂには作業チャネル１５０が示されていないが、圧電素子２００を作業チャネル１５０に挿入し、内視鏡１００のシース１２０の遠位先端部１３０まで前進させることができる。本明細書において述べたように、作業チャネル１５０（図示せず）は、シース１２０の変形可能部分１２２に長手方向において一致する膨張可能部分１５２（図２Ｂに示す）を含むことができ、したがって、圧電素子２００の少なくとも一部分を画像センサ１４０の整列を乱すことなく画像センサ１４０を過ぎて遠位方向に進めることができるように、シース１２０を半径方向に膨張させることができる。
【００４８】
図４Ａを参照すると、いくつかの実施形態において、圧電素子２００は、作業先端部２２０がシース１２０の遠位先端部１３０の開口部１３２を超えて遠位側に配置されるときに画像センサ１４０の遠位側に位置するトランスデューサ２１０を備える。いくつかの実施形態においては、作業先端部がシースの最も遠位側の端部の開口部を超えて遠位方向に延びるとき、トランスデューサおよび作業先端部の両方が、画像センサよりも遠位側に位置する。いくつかの実施形態において、圧電素子２００は、トランスデューサ２１０を作業先端部２２０へと接続するワイヤ２１０または同様の小さな外形のコネクタ（例えば、ストリップ、リボン）を含むことができる。図４Ｂに示されるように、いくつかの構成においては、作業先端部２２０がシース１２０の遠位先端部１３０の開口部１３２を過ぎて遠位側に配置されるとき、トランスデューサ２１０は、画像センサ１４０の近位側に位置する。いくつかの実施形態においては、圧電素子２００がワイヤ２１０を含み、作業先端部２２０がシース１２０の遠位先端部１３０の開口部１３２を過ぎて遠位側へと延びるとき、トランスデューサ２１０および作業先端部２２０の両方が、画像センサ１４０の遠位側に位置する。
【００４９】
図５が、圧電素子２００を有する内視鏡１００の実施形態によって実行中の微小破壊処置を示している。いくつかの実施形態において、シース１２０が、シース１２０の遠位先端部１３２を患者の骨４２の近くに位置させるように、患者の皮膚の切開４０を通って挿入される。上述のように、内視鏡１００は、微小破壊処置を実行すべき骨４２の標的部位の視覚化をユーザ（例えば、医師）にとって可能にするように構成された画像センサ１４０（図４Ａおよび図４Ｂに示す）および照明要素１６０を含むことができる。圧電素子２００が、作業先端部２２０を骨４２の標的部位の近くへともたらすために、シース１２０に沿って遠位方向に進められる。上述のように、内視鏡１００を、画像センサ１４０の整列を乱すことなく作業先端部２２０が画像センサ１４０の傍らを通過できるように構成することができる。図示の実施形態において、作業先端部２２０は、圧電素子２００のトランスデューサ２１０に直接結合しており、トランスデューサ２１０および作業先端部２２０の両方が、画像センサ１４０を過ぎて内視鏡１００のシース１２０の外へと遠位方向に延ばされる。いくつかの方法においては、微小破壊処置を実行するために、圧電素子２００の他の構成を使用することができる。圧電素子２００に通電し、作業先端部２２０を動かして骨４２に微小破壊または穴４４を生じさせることにより、骨４２について微小破壊処置が実行される。いくつかの実施形態において、微小破壊処置は、単一の内視鏡システム１００のみを使用して実行される。
【００５０】
いくつかの実施形態においては、圧電素子２００を有する内視鏡１００を使用して、微小破壊手術以外の処置において、標的組織（例えば、肝臓）を治療（例えば、生検）することができる。本方法のいくつかの実施形態においては、シース１２０が患者へと挿入され、シース１２０の遠位先端部１３２が、例えば骨を含む組織、骨で本質的に構成される組織、または骨で構成される組織などの患者の標的組織の近くに配置される。上述のように、内視鏡１００は、処置を実行すべき標的組織の視覚化をユーザ（例えば、医師）にとって可能にするように構成された画像センサ１４０および照明要素１６０を含むことができる。圧電素子２００が、作業先端部２２０を標的組織の近くへともたらすために、シース１２０に沿って遠位方向に進められる。上述のように、内視鏡１００を、画像センサ１４０の整列を乱すことなく作業先端部２２０が画像センサ１４０の傍らを通過できるように構成することができる。特定の方法において、作業先端部２２０は、圧電素子２００のトランスデューサ２１０に直接結合しており、トランスデューサ２１０および作業先端部２２０の両方が、画像センサ１４０を過ぎて内視鏡１００のシース１２０の外へと遠位方向に延ばされる。圧電素子２００が通電され、作業先端部２２０が動き、作業先端部が標的組織へと駆動される。いくつかの方法において、圧電素子２００は、標的組織について組織穿刺処置を実行するように構成される。例えば、圧電素子２００を備える内視鏡１００を、標的組織を切り裂き、あるいは標的組織の生検を行うために使用することができる。いくつかの方法において、圧電素子２００は、標的組織を穿刺することなく、標的組織をくぼませ、あるいは他のやり方で変形させるように構成される。
【００５１】
結合組織の処置を実行するための内視鏡システム、およびそのような内視鏡システムの使用方法
一部の処置に関して、結合組織を切開することが好都合であり得る。例えば、手根管手術において、手根管症候群の症状を緩和するために、横手根靭帯を切開することができる。いくつかの実施形態において、内視鏡システムは、手根管手術に合わせて構成される。
【００５２】
図６を参照すると、いくつかの実施形態において、内視鏡システム１００は、画像センサ１４０と、照明要素１６０と、内視鏡１００を患者の結合組織の視覚化および処置の実行に必要な唯一の内視鏡１００とすることを可能にする作業チャネル１５０とを備える。内視鏡システム１００は、管腔を有するシース１２０と、シース１２０の遠位先端部１３０の開口部１３２とを含むことができる。画像センサ１４０および照明要素１６０を、シース１２０の管腔内に配置することができる。シース１２０のうちの少なくとも画像センサ１２０に長手方向において一致する部分１２２は、変形可能であってよく、シース１２０が小さな外形の構成から大きな外形の構成へと変形することを可能にする。内視鏡システム１００は、シース１２０の管腔内を延びる作業チャネル１５０を含むことができる。作業チャネル１５０は、小さな外形の構成から大きな外形の構成へと変形することができる膨張可能部分１５２（図２Ｂに示される）を含むことができる。作業チャネル１５０の膨張可能部分１５２は、シース１２０の変形可能部分１２２および画像センサ１４０に長手方向において一致することで、作業チャネル１５０内のツールが画像センサ１４０を過ぎて遠位方向に進められるときに内視鏡１００の拡張を可能にすることができる。
【００５３】
内視鏡システム１００は、内視鏡１００の作業チャネル１５０内に収まるようなサイズとされたフック状ブレード３００を含むことができる。フック状ブレードを、例えば、鋼、チタニウム、外科用品質等級の鋼、ポリマー材料、セラミック、またはこれらの組み合わせで製作することができる。フック状ブレード３００は、遠位側を向いた凸状の表面３０２と、近位側を向いた凹状の切断面３０４とを有することができる。遠位側を向いた凸状の表面３０２を、フック状ブレード３００が画像センサ１４０を過ぎて遠位方向に押されるときに、作業チャネル１５０の膨張可能部分１５２（図２Ｂに示される）を傷つけることなく膨張させるように構成することができる。遠位側を向いた凸状の表面３０２は、２ｍｍ〜４ｍｍの間の曲率半径を有することができる。いくつかの実施形態において、遠位側を向いた凸状の表面３０２は、約０．５ｍｍ、１ｍｍ、２ｍｍ、３ｍｍ、４ｍｍ、６ｍｍ（これら列挙の値のうちの任意の２つの間の範囲を含む）の曲率半径を有することができる。近位側を向いた凹状の切断面３０４は、０．５ｍｍ〜１．０ｍｍの間の曲率半径を有することができる。いくつかの実施形態において、近位側を向いた凹状の切断面３０４は、約０．１ｍｍ、０．２ｍｍ、０．５ｍｍ、１．０ｍｍ、２．０ｍｍ、４．０ｍｍ（これら列挙の値のうちの任意の２つの間の範囲を含む）の曲率半径を有することができる。
【００５４】
すでに述べたように、内視鏡１００を、フック状ブレード３００が画像センサ１４０を過ぎて遠位方向に押されるときに、フック状ブレード３００が画像センサ１４０の整列を乱すことがないように構成することができる。例えば、内視鏡１００は、画像センサ１４０を過ぎて作業チャネル１５０を案内する傾斜部１７０（図２Ｂに示される）を含むことができる。
【００５５】
図７Ａ〜図７Ｃが、フック状ブレード３００を含む内視鏡１００で結合組織の処置（例えば、手根靭帯の切開）を実行する方法を示している。図７Ａを参照すると、内視鏡１００の遠位先端部１３２を、皮膚の切開を通って挿入し、患者の手根靭帯５２の下方を通過して、内側神経５０に沿って前進させることができる。内視鏡を内側神経に沿って前進させるとき、シース１２０は、組織拡張器として機能することができる。遠位先端部１３０が手根靭帯５２の下方を横切るとき、フック状ブレード３００をシース１２０内に収容しておくことができる。シースの遠位先端部１３２が手根靭帯５２の遠位側の縁を通過した後に、フック状ブレード３００を、フック状ブレード３００がシース１２０の遠位先端部１３０の開口部１３２を出るまで、作業チャネル１５０に沿って遠位方向に前進させることができる（図７Ｂを参照）。フック状ブレード３００を、近位側を向いた凸状の切断面３０４がシース１２０の遠位先端部１３０を過ぎて遠位側に位置するように配置することができる。次いで、内視鏡１００およびフック状ブレード３００を一緒に近位側へと引き戻し、近位側を向いた凸状の切断面３０４を手根靭帯５２に逆らって手根靭帯５２を通って引っ張ることで、手根靭帯５２を切開する（図７Ｃ参照）。図７Ｃに破線で示されるように、フック状ブレード３００で手根靭帯５２に切開５４を形成することができる。いくつかの実施形態において、この方法は、単一の内視鏡システム１００のみを使用して実行される。
【００５６】
スタイレット
いくつかの実施形態においては、１つ以上のスタイレット４００が、本明細書に記載の内視鏡システム１００の遠位先端部１３０の位置決めを支援する。図８Ａが、スタイレット４００を内視鏡のシース１２０内に配置されたスタイレット作業チャネル１５５に収まるようなサイズにできることを示している。図８Ｂが、スタイレット４００がスタイレット作業チャネル１５５に挿入されたとき、シース１２０の遠位先端部１３０を偏向させることができ、あるいはシース１２０の遠位先端部１３０の位置を変更できることを示している。スタイレット作業チャネル１５５は、内視鏡１００の画像センサ１４０の少なくとも一部分を過ぎて延在することができる。スタイレット４００は、スタイレット４００が画像センサ１４０の少なくとも一部分を過ぎて遠位側に進められるときに、シース１２０の遠位先端部１３０を曲げるための充分な剛性を有することができる。内視鏡１００は、スタイレット４００の挿入によって照明要素１６０に対する画像センサ１４０の整列が乱されることがないように、画像センサ１４０を過ぎてスタイレット作業チャネル１５５を案内する案内手段（例えば、傾斜部）を含むことができるが、スタイレット４００がスタイレット作業チャネル１５５に挿入されたときに両方の構成要素が遠位先端部１３０と一緒に偏向させられてもよい。このようにして、スタイレット４００を使用して、画像センサ１４０の照明要素１６０との整列を損なうことなくシース１２０の遠位先端部１３０の位置を変更することができ、スタイレット４００で遠位先端部１３０の位置を変更した後に画像センサ１４０によって照明場内の組織の画像を得ることができる。
【００５７】
いくつかの実施形態において、スタイレット４００は可鍛性であり、オペレータ（例えば、医師）がスタイレット４００を所望の形状へと形成し直すことができる。スタイレットは、例えば、金属（例えば、鋼、チタニウム、ニチノール）、ポリマー材料、セラミック、またはこれらの組み合わせから製作可能である。いくつかの実施形態において、スタイレットは、ニチノール形状記憶合金から製作される。特定の構成においては、スタイレット４００を、ツールを使用せずに、手で形成し直すことができる。スタイレット４００は、複数のスタイレットのうちの１つであってよく、したがってユーザは、患者の身体構造に最も適したスタイレットを選択することができる。いくつかの構成において、スタイレット４００は、シース１２０が患者へと挿入される前にスタイレット作業チャネル１５５へと進められる。いくつかの実施形態において、シース１２０は、スタイレット４００をスタイレット作業チャネル１５５に配置することなく、患者へと進められる。スタイレット４００を、シース１２０を患者の体内に配置した後に、スタイレット作業チャネル１５５へと進めることができる。
【００５８】
いくつかの実施形態において、内視鏡１００は、スタイレット作業チャネル１５５と、１つ以上の作業チャネル１５０とを含む。例えば、内視鏡１００は、スタイレット作業チャネル１５５と、圧電素子２００を受け入れるようなサイズの作業チャネル１５０とを含むことができる。すでに述べたように、作業チャネル１５０を通って標的組織部位へともたらされる圧電素子２００を使用した微小破壊処置のために、スタイレット４００をスタイレット作業チャネル１５５に挿入して、シース１２０の遠位先端部１３０を適切に位置させることができる。
【実施例】
【００５９】
実施例１
微小破壊処置を実行するための内視鏡システムが、画像センサ、照明要素、および作業先端部に結合した圧電素子の周囲を囲む変形可能な外側シースを含む。圧電素子は、画像センサに長手方向において一致した膨張可能部分を有する作業チャネルに収容されている。圧電素子は、作業先端部に１５Ｎの力を加えるように構成されている。作業先端部は、タングステンで製作され、直径０．１ｍｍの直径を有し、圧電素子が作業先端部の遠位端に１５Ｎの力を加えるように通電されたときに皮質骨を穿刺するための充分な硬度を有する。
【００６０】
実施例２
実施例１の内視鏡システムが、患者の皮膚の２ｍｍの切開を通って挿入され、患者の膝関節へと進められる。圧電素子が、作業先端部を内視鏡の外側シースを越えて遠位側へと延ばすように、作業チャネルに沿って遠位側へと進められる。作業先端部が、骨の表面の近くに配置される。圧電素子が通電され、作業先端部を動かし、作業先端部に骨を穿刺させる。このように、微小破壊処置が、単一の内視鏡のみを使用して実行される。
【００６１】
実施例３
手根靭帯を切開するための内視鏡システムは、画像センサの周囲を囲む変形可能な外側シースと、照明要素と、画像センサに長手方向において一致した膨張可能部分を有する作業チャネルとを含む。この内視鏡システムは、２ｍｍの曲率半径を有する遠位側を向いた凸状の表面を有するフック状ブレードをさらに含む。フック状ブレードは、１．２ｍｍの曲率半径を有する近位側を向いた凹状の表面を有する。
【００６２】
実施例４
実施例３の内視鏡システムが、患者の皮膚の２ｍｍの切開を通って挿入され、手根靭帯の下方を正中神経に沿って進められる。フック状ブレードが、外側シースを越えて遠位方向に進められる。外側シースが手根靭帯を横切って近位側へと引き戻されるとき、フック状ブレードを外側シースに対して固定された状態に保つことにより、手根靭帯がフック状ブレードの近位側を向いた凹状の表面によって切開される。このように、手根管手術が、単一の内視鏡のみを使用して実行される。
【００６３】
実施例５
本開示の内視鏡システムとともに使用するためのスタイレットが、内視鏡の外側シースの管腔を通って延びる作業チャネルに収まるようなサイズとされる。スタイレットは、関節鏡処置を支援するために、外側シースの遠位部分を所望の位置へと曲げるための充分な剛性を有する。
【００６４】
実施例６
実施例５のスタイレットが、内視鏡の作業チャネルに挿入され、股関節の撮像のために患者の皮膚の２ｍｍの切開を通って進められる。スタイレットの湾曲により、内視鏡の遠位先端部が股関節の撮像のための所望の位置に配置される。
【００６５】
当業者であれば、本明細書に開示のプロセスおよび方法について、これらのプロセスおよび方法において実行される機能を、異なる順序で実施してもよいことを、理解できるであろう。さらに、上述のステップおよび動作は、あくまでも例として示されているにすぎず、ステップおよび動作の一部は、本開示の実施形態の本質から外れることなく、随意であってよく、より少数のステップおよび動作へと組み合わせられてよく、あるいは追加のステップおよび動作へと展開されてもよい。
【００６６】
本明細書における実質的にあらゆる複数形および／または単数形の用語の使用に関して、当業者であれば、文脈および／または用途に合わせて、複数形を単数形と解釈し、さらには／あるいは単数形を複数形と解釈することができる。本明細書においては、分かりやすくする目的で、さまざまな単数形／複数形の置き換えが明示的に説明されることがある。
【００６７】
一般に、本明細書において使用され、とりわけ添付の特許請求の範囲（例えば、添付の特許請求の範囲の本文）において使用される用語が、通常は「非排他」の用語として意図されている（例えば、用語「・・・を含んでいる」は、「・・・を含んでいるが、・・・に限られない」と解釈されるべきであり、用語「・・・を有する」は、「少なくとも・・・を有する」と解釈されるべきであり、用語「・・・を含む」は、「・・・を含むが、・・・に限られない」と解釈されるべきである、など）ことを、当業者であれば理解できるであろう。さらに、請求項中の記載事項について特定の数が意図される場合、そのような意図は請求項中に明示的に記載され、そのような記載がない場合には、そのような意図も存在しないことを、当業者であれば理解できるであろう。例えば、理解を助けるために、添付の特許請求の範囲が、請求項中の記載事項について「少なくとも１つの」および「１つ以上の」という前置きの表現を含む場合がある。しかしながら、そのような表現の使用を、不定冠詞「ａ」または「ａｎ」が前置きされる請求項中の記載事項が、そのような請求項中の記載事項を含む特定の請求項を、たとえその同じ請求項が「１つ以上の」または「少なくとも１つの」という前置きの表現ならびに「ａ」または「ａｎ」などの不定冠詞（例えば、「ａ」および／または「ａｎ」は、「少なくとも１つ」または「１つ以上」を意味すると解釈されるべきである）を含む場合でも、そのような記載事項を１つだけ含んでいる実施形態に限定することを意味すると解釈してはならず、同じことが、請求項中の記載事項の前置きとして定冠詞が使用される場合にも当てはまる。さらに、請求項中の記載事項について特定の数が明示的に記載されている場合でも、そのような記載を、「少なくとも記載された数」を意味する（例えば、単に記載事項が「２つ」であると記載され、他の修飾語がない場合、記載事項は少なくとも２つ存在し、すなわち２つ以上存在する）と解釈すべきであることを、当業者であれば理解できるであろう。さらに、「Ａ、Ｂ、およびＣのうちの少なくとも１つ」などに類似した表現方法が使用される場合、一般に、そのような記載は、この表現方法の当業者による理解のとおりの意味を意図している（例えば、「Ａ、Ｂ、およびＣのうちの少なくとも１つを有するシステム」は、これらに限られるわけではないが、Ａのみを有するシステム、Ｂのみを有するシステム、Ｃのみを有するシステム、ＡとＢとを有するシステム、ＡとＣとを有するシステム、ＢとＣとを有するシステム、および／またはＡとＢとＣとを有するシステム、などを含む）。「Ａ、Ｂ、またはＣのうちの少なくとも１つ」などに類似した表現方法が使用される場合、一般に、そのような記載は、この表現方法の当業者による理解のとおりの意味を意図している（例えば、「Ａ、Ｂ、またはＣのうちの少なくとも１つを有するシステム」は、これらに限られるわけではないが、Ａのみを有するシステム、Ｂのみを有するシステム、Ｃのみを有するシステム、ＡとＢとを有するシステム、ＡとＣとを有するシステム、ＢとＣとを有するシステム、および／またはＡとＢとＣとを有するシステム、などを含む）。さらに、２つ以上の選択肢としての用語を提示する実質的にあらゆる離接の語および／または表現は、本明細書、特許請求の範囲、または図面のいずれにおいても、それらのうちの１つ、それらのうちのいずれか、またはそれらの両方を含む可能性を想定していると理解されるべきであることを、当業者であれば理解できるであろう。例えば、「ＡまたはＢ」という表現は、「Ａ」または「Ｂ」または「ＡおよびＢ」の可能性を含むと理解される。
【００６８】
さらに、本開示の特徴または態様がマーカッシュグループの形式で記載される場合、当業者であれば、これにより、マーカッシュグループの個々のメンバーまたはメンバーのサブグループも本開示に記載されていると理解するであろう。
【００６９】
当業者であれば理解できるとおり、記述要件を満たすなどのあらゆる目的のために、本明細書に開示されるすべての範囲は、あらゆるすべての可能な部分範囲および部分範囲の組み合わせも包含する。挙げられるあらゆる範囲は、同じ範囲を少なくとも同等の半分、３分の１、４分の１、５分の１、１０分の１、などに分割することを充分に説明し、可能にしていると容易に認識できる。これに限られるわけではない一例として、本明細書に記載の各々の範囲を、下３分の１、真ん中の３分の１、上３分の１、などに容易に分解することができる。また、当業者であれば理解できるとおり、「〜まで」、「少なくとも」、などのすべての言語は、そこに挙げられた数を含み、後に上述のように部分範囲へと分解することができる範囲を指す。例えば、「約５」には５が含まれる。最後に、当業者であれば理解できるとおり、範囲は個々のメンバーの各々を含む。したがって、例えば、１〜３個のセルを有するグループは、１個、２個、または３個のセルを有するグループを指す。同様に、１〜５個のセルを有するグループは、１個、２個、３個、４個、または５個のセルを有するグループを指し、以下同様である。
【００７０】
処置を実行する方法など、本明細書に開示の方法について、対応する使用も明示的に想定されている。例えば、内視鏡システム、内視鏡、またはスタイレットによって処置を実行する方法について、処置のための対象の内視鏡システム、内視鏡、またはスタイレットの対応する使用も想定される。
【００７１】
以上から、本開示の種々の実施形態が例示の目的で本明細書に記載されており、本開示の技術的範囲および技術的思想から逸脱することなく種々の変更が可能であることを、理解できるであろう。したがって、本明細書に開示の種々の実施形態は、限定を意図しておらず、真の技術的範囲および技術的思想は添付の特許請求の範囲によって示される。
【図１】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図５】
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【図６】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図７Ｃ】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【国際調査報告】
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