(57)【要約】本体を含み得る研磨品が提供される。本体は、結合成分及び結合成分内の研磨粒子を含み得る。結合成分は、Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料と性能向上材料を含み得る。性能向上材料は、六方晶窒化ホウ素を含み得る。性能向上材料の含有量は、結合成分の総体積に対して少なくとも約６体積％であり、約１４体積％以下であり得る。
2020528363.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
本体を含む研磨品であって、該本体が
結合成分；及び
結合成分内の研磨粒子
を含み、
結合成分がＦｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料と性能向上材料を含み、
性能向上材料が六方晶窒化ホウ素を含み、
性能向上材料の含有量が、結合成分の総体積に対して少なくとも約６体積％であり、約１４体積％以下である、上記研磨品。
【請求項２】
本体を含む研磨品であって、該本体が
結合成分；及び
結合成分内の研磨粒子
を含み、
結合成分が、Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料と性能向上材料を含み、
性能向上材料が六方晶窒化ホウ素を含み、
本体が、少なくとも約５０ＨＲＢであり、約８５ＨＲＢ以下の硬度を含む、上記研磨品。
【請求項３】
本体を含む研磨品であって、該本体が
連続結合材料相；
連続結合材料相内の研磨粒子；及び
連続接合材料相内に分散した不連続な性能向上材料相
を含み、
結合材料相が、Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料を含み、
性能向上材料相の硬度ＨＰＥＭＰが、結合材料相の硬度ＨＢＭＰよりも小さい、上記研磨品。
【請求項４】
性能向上成分が六方晶窒化ホウ素からなる、請求項１、２、及び３のいずれか一項に記載の複合フィルム。
【請求項５】
研磨品中の性能向上成分の含有量が、研磨品の総体積に対して少なくとも約６体積％であり、約１４体積％以下である、請求項２及び３のいずれか一項に記載の複合フィルム。
【請求項６】
性能向上成分が少なくとも約１０ミクロンの平均粒径を有する、請求項１、２、及び３のいずれか一項に記載の複合フィルム。
【請求項７】
性能向上成分が、約１２ミクロン以下の平均粒径を有する、請求項１，２、及び３のいずれか一項に記載の複合フィルム。
【請求項８】
本体が少なくとも約５０ＨＲＢの硬度を有する、請求項１及び３のいずれか一項に記載の複合フィルム。
【請求項９】
本体が約８５ＨＲＢ以下の硬度を有する、請求項１及び３のいずれか一項に記載の複合フィルム。
【請求項１０】
研磨品が、研磨品の総体積に対して少なくとも約５５体積％の結合成分含有量を含む、請求項１、２、及び３のいずれか一項に記載の複合フィルム。
【請求項１１】
研磨品が、研磨品の総体積に対して約９５体積％以下の結合成分含量を含む、請求項１、２、及び３のいずれかの一項に記載の複合フィルム。
【請求項１２】
研磨品が、研磨品の総体積に対して少なくとも約５体積％の研磨粒子含有量を含む、請求項１、２、及び３のいずれか一項に記載の複合フィルム。
【請求項１３】
研磨品が、研磨品の総体積に対して約２５体積％以下の研磨粒子含有量を含む、請求項１、２、及び３のいずれか一項に記載の複合フィルム。
【請求項１４】
研磨品が、研磨品の総体積に対して少なくとも約２体積％の多孔性含有量をさらに含む、請求項１、２、及び３のいずれか一項に記載の複合フィルム。
【請求項１５】
研磨品が、研磨品の総体積に対して約２０体積％以下の多孔性含有量をさらに含む、請求項１、２、及び３のいずれか一項に記載の複合フィルム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
以下は、研磨品及び研磨品の形成方法に関する。より具体的には、以下は結合材料中に研磨粒子を含む研磨品に関する。
【背景技術】
【０００２】
機械加工用途で使用される研磨品には、通常、結合研磨品及び被覆研磨品が含まれる。被覆研磨品は、一般に、裏材と研磨粒子を裏材に固定するための接着剤コートとを有する層状物品であり、その最も一般的な例はサンドペーパーである。結合研磨品は、ホイール、ディスク、セグメント、取り付けポイント、ホーン、及び研削、研磨又は切断装置などの機械加工装置に取り付けることができるその他の物品形状の形態の、剛性の、通常はモノリシックな三次元研磨複合材料からなる。いくつかの結合研磨品は、たとえば耐火物で使用されるようなセラミック材料を含む特定のタイプのワークピースの研削、成形、又は切断に特に有用であり得る。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
したがって、業界は、改善された結合研磨品及びそれらの使用方法を引き続き要求している。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
第１の態様によれば、研磨品は本体を含み得る。本体は、結合成分及び結合成分内の研磨粒子を含み得る。結合成分は、Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料と性能向上材料を含み得る。性能向上材料は、六方晶窒化ホウ素を含み得る。性能向上材料の含有量は、結合成分の総体積に対して少なくとも約６体積％であり、約１４体積％以下であり得る。
【０００５】
別の態様によれば、研磨品は本体を含み得る。本体は、結合成分及び結合成分内の研磨粒子を含み得る。結合成分は、Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料と性能向上材料を含み得る。性能向上材料は、六方晶窒化ホウ素を含み得る。本体は、少なくとも約５０ＨＲＢで約８５ＨＲＢ以下の硬度を含み得る。
【０００６】
さらに別の態様によれば、研磨品は本体を含む。本体は、連続結合材料相、連続結合材料相内の研磨粒子、及び連続結合材料相内に分散された不連続性能向上材料相を含み得る。結合材料相は、Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料を含み得る。性能向上材料相の硬度ＨＰＥＭＰは、結合材料相の硬度ＨＢＭＰより低くてもよい。
【０００７】
さらに別の態様によれば、研磨品を形成する方法は、研磨品形成混合物を提供し、研磨品形成混合物を研磨品に成形することを含み得る。研磨品形成混合物は、結合形成混合物及び研磨粒子を含み得る。結合形成混合物は、未処理結合材料及び未処理性能向上材料を含み得る。未処理結合材料はＦｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料を含み得る。未処理性能向上材料は六方晶窒化ホウ素を含み得る。研磨品形成混合物中の未処理性能向上材料の含有量は、結合形成混合物の総体積に対して少なくとも約６体積％であり、約１４体積％以下である。
【０００８】
さらに別の態様によれば、研磨品を形成する方法は、研磨品形成混合物を提供すること、及び混合物を研摩品に成形することを含み得る。結合形成混合物は未処理結合材料と未処理性能向上材料を含み得る。未処理結合材料はＦｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料を含み得る。未処理性能向上材料は六方晶窒化ホウ素を含み得る。研磨品は本体を含むことができ、該本体は少なくとも約５０ＨＲＢで、８５ＨＲＢ以下の硬度を有することができる。
【０００９】
さらに別の態様によれば、研磨品を形成する方法は、研磨品形成混合物を提供すること、及び混合物を研磨品に成形することを含み得る。研磨品は連続結合材料相、連続結合材料相内の研磨粒子及び連続結合材料相内に分散した不連続性能向上材料相を含み得る。結合材料相はＦｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料を含み得る。性能向上材料相の硬度ＨＰＥＭＰは結合材料相の硬度ＨＢＭＰ未満であってもよい。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
添付の図面を参照することにより、本開示をよりよく理解することができ、その多くの特徴及び利点が当業者に明らかになるであろう。
【００１１】
【図１】図１は、本明細書に記載される実施形態による研磨品を形成するためのプロセスを示すフローチャートを含む。
【図２】図２は、比較試料研磨品の性能と比較した本明細書に記載される実施形態により形成された研磨品の性能を示すプロットを含む。
【図３】図３は、比較試料研磨品の性能と比較した明細書に記載される実施形態により形成された研磨品の性能を示すプロットを含む。
【図４】図４は、比較試料研磨品の性能と比較した明細書に記載される実施形態により形成された研磨品の性能を示すプロットを含む。
【図５】図５Ａ及び５Ｂは本明細書に記載される実施形態に従って形成された研磨品の微細構造の画像を含む。
【図６】図６Ａ及び６Ｂは、比較研磨品の微細構造の画像を含む。
【００１２】
異なる図面で同じ参照記号を使用している場合は、類似又は同一のアイテムを示す。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
好ましい実施形態の詳細な説明
例えば、セラミックスやガラスなどのさまざまなワークピースの研削を含む研削に使用できる研磨品及び技術が開示されている。特定の実施形態によれば、本明細書に記載の研磨品は、耐火材料を研削するために使用することができ、耐火材料の研削に使用される従来の研削工具よりも改善された性能、寿命、及び効率を有することが実証されている。
【００１４】
特定の実施形態によれば、本明細書に記載の研磨品は結合成分内に研磨粒子を含み得る。結合成分は、Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料と性能向上材料を含み得る。
【００１５】
特定の実施形態によれば、Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、鉄（Ｆｅ）、コバルト（Ｃｏ）、銅（Ｃｕ）、ニッケル（Ｎｉ）及びスズ（Ｓｎ）の合計含有量を有する結合材料として定義することができ、これは結合材料の総体積の少なくとも約５０体積％のような，結合材料の総体積の大半を占める。
【００１６】
さらに他の実施形態によれば、性能向上材料は、六方晶窒化ホウ素（ｈＢＮ）を含み得る。さらに他の実施形態によれば、性能向上材料は、六方晶窒化ホウ素から本質的になるものであってもよい。
【００１７】
図１は、本明細書に記載の実施形態に従って研磨品を形成する方法を示すフローチャートを含む。図１に示すように、プロセス１００は、研磨粒子及び結合形成混合物を含有する研磨品形成混合物を提供することによってステップ１０１で開始することができる。結合形成混合物は、未処理結合材料及び未処理性能向上材料を含み得る。本明細書における「未処理」材料への言及は、処理中に化学的又は物理的な変化を必ずしも受けても受けなくてもよい出発材料を指す。
【００１８】
さらに他の実施形態によれば、研磨品形成混合物は、特定の含有量の研磨粒子を含み得る。例えば、研磨品形成混合物は、研磨品形成混合物の総体積に対して少なくとも約５体積％、例えば少なくとも約６体積％、又は少なくとも約７体積％、又は少なくとも約８体積％、又は少なくとも約９体積％、又は少なくとも約１０体積％、又は少なくとも約１１体積％、又は少なくとも約１２体積％、又は少なくとも約１３体積％、又は少なくとも約１４体積％の研磨粒子含有量を含み得る。さらに別の実施形態によれば、研磨品形成混合物は、約２５体積％以下、例えば約２４体積％以下、又は約２３体積％以下、又は約２２体積％以下、又は約２１体積％以下、又は約２０体積％以下、又は約１９体積％以下、又は約１８体積％以下、又は約１７体積％、又は約１６体積％以下、又は約１５体積％以下の研磨粒子含有量を含み得る。混合物形成混合物は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の任意の値の研磨粒子含有量を含み得ることが理解されよう。さらに、研磨品形成混合物は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の値の研磨粒子含有量を含み得ることが理解されよう。
【００１９】
さらに別の実施形態によれば、研磨粒子は、天然材料（例えば、鉱物）、又は合成的に生成された組成物などの無機材料を含み得る。いくつかの適切な無機材料には、酸化物、炭化物、窒化物、オキシカーバイド、オキシナイトライド、ダイヤモンド、他の天然鉱物、又はそれらの組み合わせが含まれ得る。特定の非限定的な実施形態では、研磨粒子は、立方晶窒化ホウ素（ｃＢＮ）、溶融アルミナ、焼結アルミナ、炭化ケイ素、又はそれらの混合物であり得る。
【００２０】
さらに別の実施形態によれば、研磨粒子は超研磨材料であってもよい。特定の他の実施形態において、研磨材料は、ダイヤモンド、立方晶窒化ホウ素、及びそれらの組み合わせからなる群から選択される材料を含み得る。さらに他の実施形態では、超研磨材料は本質的にダイヤモンドからなっていてもよい。さらに他の実施形態では、超研磨材料は、本質的に立方晶窒化ホウ素からなっていてもよい。さらに他の実施形態では、超研磨材料は、少なくとも約８、例えば少なくとも約８．５、さらには少なくとも約９などのモース硬度を有し得る。
【００２１】
さらに他の実施形態によれば、研磨粒子は特定の平均粒径を有し得る。例えば、研磨粒子は、少なくとも約１００ミクロン、例えば少なくとも約１５０ミクロン、又は少なくとも約２００ミクロン、又は少なくとも約２５０ミクロン、又は少なくとも約３００ミクロン、又は少なくとも約３５０ミクロン、又は少なくとも約４００ミクロン、又は少なくとも約４５０ミクロンの平均粒径を有し得る。さらに他の実施形態によれば、研磨粒子は、約１０００ミクロン以下、例えば、約９５０ミクロン以下、又は約９００ミクロン以下、又は約８５０ミクロン以下、又は約８００ミクロン以下、又は約７５０ミクロン以下、又は約７００ミクロン以下、又は約６５０ミクロン以下、又は約６００ミクロン以下、又は約５５０ミクロン以下の平均粒径を有し得る。研磨粒子は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の任意の値の平均粒径を有し得ることが理解されよう。研磨粒子は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の値の平均粒径を有し得ることがさらに理解されよう。
【００２２】
さらに別の実施形態によれば、研磨粒子は、研磨品の形成及び性能を促進し得るコーティングを含み得る。特定の実施形態では、コーティングは、例えばニッケルなどの金属コーティングであってもよい。さらに他の実施形態によれば、コーティングは、酸化鉄、ガンマアミノプロピルトリエトキシシランなどのシラン、又はシリカであってもよい。
【００２３】
さらに他の実施形態によれば、研磨粒子のコーティングは特定の厚さを有してもよい。例えば、研磨粒子のコーティングの平均厚さは、少なくとも約１．２５ミクロン、例えば少なくとも約１．５ミクロン、少なくとも約１．７５ミクロン、少なくとも約２．０ミクロン、少なくとも約２．２５ミクロン、少なくとも約２．５ミクロン、又は少なくとも約３．０ミクロンであり得る。ただし、平均厚さは、例えば約８．０ミクロン以下、約７．５ミクロン以下、７．０ミクロン以下、６．５ミクロン以下、６．０ミクロン以下、５．５ミクロン以下、５．０ミクロン以下、４．５ミクロン以下、又は４．０ミクロン以下に制限され得る。コーティングの平均厚さは、上記の最小値と最大値のいずれかの間の任意の値であり得ることが理解されよう。コーティングの平均厚さは、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の値であり得ることがさらに理解されよう。
【００２４】
他の実施形態によれば、研磨粒子のコーティングは、研磨粒子の外表面の特定の部分を覆うように形成することができる。例えば、コーティングは、研磨粒子の外表面積の少なくとも約５０％、例えば少なくとも約６０％、少なくとも約７０％、少なくとも約８０％、少なくとも約９０％、少なくとも約９５％、又は研磨粒子の本質的に外表面全体を覆うことができる。さらに他の非限定的な実施形態では、コーティングは、研磨粒子の外表面積の約９９％以下、例えば研磨粒子の外表面の約９５％以下、約９０％以下、約８０％以下、約７０％以下、又は約６０％以下を覆うことができる。コーティングは、上記の最小値と最大値のいずれかの間の研磨粒子の任意のパーセントを覆ってもよいことが理解されよう。コーティングは、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の研磨粒子の任意のパーセントを覆ってもよいことがさらに理解されよう。
【００２５】
研磨粒子についてさらに言及すると、研磨粒子の形態は、アスペクト比（これは長さと幅の寸法間の比である）によって説明することができる。長さは研磨粒子の最長寸法であり、幅は所与の研磨粒子の二番目に長い寸法であることが理解されよう。本明細書の実施形態によれば、研磨粒子は、約２：１以下、さらには約１．５：１以下のアスペクト比（長さ：幅）を有し得る。特定の例において、研磨粒子は、それらが約１：１のアスペクト比を有するように、本質的に等軸であり得る。
【００２６】
さらに他の実施形態によれば、研磨品形成混合物は、結合形成混合物の特定の含有量を含み得る。例えば、研磨品形成混合物は、研磨品形成混合物の総体積に対して少なくとも約５５体積％、例えば少なくとも約５８体積％、又は少なくとも約６０体積％、又は少なくとも約６３体積％、又は少なくとも約６５体積％、又は少なくとも約６８体積％、又は少なくとも約７０体積％、又は少なくとも約７３体積％、又は少なくとも約７５体積％、又は少なくとも約７８体積％、又は少なくとも約８０体積％、又は少なくとも約８３体積％、又は少なくとも約８５体積％、又は少なくとも約８８体積％、又は少なくとも約９０体積％の結合形成混合物含有量を含み得る。さらに別の実施形態によれば、研磨品形成混合物は、約９５体積％以下、例えば約９２体積％以下、又は約９０体積％以下、又は約８７体積％以上、又は約８５体積％以下、又は約８２体積％以下、又は約８０体積％以下、又は約７７体積％以下、又は約７５体積％以下、又は約７２体積％以下、又は約７０体積％以下、又は約６７体積％以下、又は約６５体積％以下の結合形成混合物含有量を含み得る。研磨品形成混合物は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の任意の値の結合形成混合物含有量を含み得ることが理解されよう。研磨品形成混合物は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の値の結合形成混合物含有量を含み得ることがさらに理解されよう。
【００２７】
さらに他の実施形態によれば、結合形成混合物は、特定の含有量の未処理結合材料を含み得る。例えば、結合形成混合物は、結合形成混合物の総体積の少なくとも約６０体積％、例えば少なくとも約６３体積％、又は少なくとも約６３体積％、又は少なくとも約６８体積％、又は少なくとも約７０体積％、又は少なくとも約７３体積％、又は少なくとも約７５体積％、又は少なくとも約７８体積％、又は少なくとも約８０体積％、又は少なくとも約８３体積％、又は少なくとも約８５体積％、又は少なくとも約８８体積％、又は少なくとも約９０体積％の未処理結合材料含有量を含み得る。さらに別の実施形態によれば、結合形成混合物は、約９４体積％以下、例えば、約９２体積％以下、又は約９０体積％、約８７体積％以下、又は約８５体積％以下、又は約８２体積％以下、又は約８０体積％以下、又は約７７体積％以下、又は約７５体積％、又は約７２体積％以下、又は約７０体積％以下、又は約６７体積％以下、又は約６５体積％以下の未処理結合材料含有量を含み得る。結合形成混合物は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の任意の値の未処理結合材料含有量を含み得ることが理解されよう。結合形成混合物は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の値の未処理結合材料含有量を含み得ることがさらに理解されよう。
【００２８】
さらに他の実施形態によれば、未処理結合材料は、未処理Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料を含み得る。未処理Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、鉄（Ｆｅ）、コバルト（Ｃｏ）、銅（Ｃｕ）、ニッケル（Ｎｉ）及びスズ（Ｓｎ）の総含有量を有する未処理結合材料として定義することができ、これは結合材料の総体積の少なくとも約５０体積％のような、未処理結合材料の総体積の大部分を占める。
【００２９】
さらに他の実施形態によれば、結合形成混合物は、特定の含有量の鉄（Ｆｅ）を含み得る。例えば、結合形成混合物は、結合形成混合物の総体積に対して少なくとも約３０体積％、例えば少なくとも約３５体積％、又は少なくとも約３８体積％、又は少なくとも約４０体積％、又は少なくとも約４３体積％、又は少なくとも約４５体積％、又は少なくとも約４８体積％、又は少なくとも約５０体積％の鉄（Ｆｅ）含有量を含み得る。さらに他の実施形態によれば、結合形成混合物は、結合形成混合物の総体積に対して約７０体積％以下、例えば約６７体積％以下、又は約６５体積％以下、又は約６２体積％以下、又は約６０体積％以下、又は約５７体積％以下、又は約５５体積％以下の鉄（Ｆｅ）含有量を含み得る。結合形成混合物は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の任意の値の鉄（Ｆｅ）含有量を含み得ることが理解されよう。結合形成混合物は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の値の鉄（Ｆｅ）含有量を含み得ることがさらに理解されよう。
【００３０】
さらに他の実施形態によれば、結合形成混合物中の未処理Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、特定の含有量の鉄（Ｆｅ）を含み得る。例えば、未処理Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、未処理Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料の総体積に対して、少なくとも約３０体積％、例えば、少なくとも約３５体積％、又は少なくとも約３８体積％、又は少なくとも約４０体積％、又は少なくとも約４３体積％、又は少なくとも約４５体積％、又は少なくとも約４８体積％、又は少なくとも約５０体積％の鉄（Ｆｅ）含有量を含み得る。さらに他の実施形態によれば、結合形成混合物中の未処理Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、未処理Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料の総体積に対して約７０体積％以下、例えば、約６７体積％以下、又は約６５体積％以下、又は約６２体積％以下、又は約６０体積％以下、又は約５７体積％以下、又は約５５体積％以下の鉄（Ｆｅ）含有量を含み得る。結合形成混合物中の未処理Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の任意の値の鉄（Ｆｅ）含有量を含み得ることが理解されよう。結合形成混合物中の未処理Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の値の鉄（Ｆｅ）含有量を含むことがさらに理解されよう。
【００３１】
さらに他の実施形態によれば、結合形成混合物は、特定の含有量のコバルト（Ｃｏ）を含み得る。例えば、結合形成混合物は、結合形成混合物の総体積に対して少なくとも約５体積％、例えば少なくとも約６体積％、又は少なくとも約７体積％、又は少なくとも約８体積％、又は少なくとも約９体積％、又は少なくとも約１０体積％、又は少なくとも約１１体積％、又は少なくとも約１２体積％のコバルト（Ｃｏ）含有量を含み得る。さらに他の実施形態によれば、結合形成混合物は、結合形成混合物の総体積に対して約２５体積％以下、例えば約２４体積％以下、又は約２３体積％以下、又は約２２体積％以下、又は約２１体積％以下、又は約２０体積％以下、又は約１９体積％以下のコバルト（Ｃｏ）含有量を含み得る。結合形成混合物は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の任意の値のコバルト（Ｃｏ）含有量を含み得ることが理解されよう。結合形成混合物は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の値のコバルト（Ｃｏ）含有量を含み得ることがさらに理解されよう。
【００３２】
さらに他の実施形態によれば、結合形成混合物中の未処理Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、特定の含有量のコバルト（Ｃｏ）を含み得る。例えば、未処理Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、結合形成混合物の総体積に対して少なくとも約５体積％、例えば、少なくとも約６体積％、又は少なくとも約７体積％、又は少なくとも約８体積％、又は少なくとも約９体積％、又は少なくとも約１０体積％、又は少なくとも約１１体積％、又は少なくとも約１２体積％のコバルト（Ｃｏ）含有量を含み得る。さらに他の実施形態によれば、結合形成混合物中の未処理Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、結合形成混合物の総体積に対して約２５体積％以下、例えば、約２４体積％以下、又は約２３体積％以下、又は約２２体積％以下、又は約２１体積％以下、又は約２０体積％以下、又は約１９体積％以下のコバルト（Ｃｏ）含有量を含み得る。結合形成混合物中の未処理Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の任意の値のコバルト（Ｃｏ）含有量を含み得ることが理解されよう。結合形成混合物中の未処理Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の値のコバルト（Ｃｏ）含有量を含み得ることがさらに理解されよう。
【００３３】
さらに他の実施形態によれば、結合形成混合物は特定の含有量の銅（Ｃｕ）を含み得る。例えば、結合形成混合物は、結合形成混合物の総体積に対して少なくとも約２０体積％、例えば少なくとも約２１体積％、又は少なくとも約２２体積％％、又は少なくとも約２３体積％、又は少なくとも約２４体積％、又は少なくとも約２５体積％、又は少なくとも約２６体積％、又は少なくとも約２７体積％、又は少なくとも約２８体積％、又は少なくとも約２９体積％、又は少なくとも約３０体積％の銅（Ｃｕ）含有量を含み得る。さらに他の実施形態によれば、結合形成混合物は、結合形成混合物の総体積に対して約５０体積％以下、例えば約４９体積％以下、又は約４８体積％以上、又は約４７体積％以下、又は約４６体積％以下、又は約４５体積％以下、又は約４４体積％以下、又は約４３体積％以下、又は約４２体積％以下、又は約４１体積％以下、又は約４０体積％以下の銅（Ｃｕ）含有量を含み得る。結合形成混合物は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の任意の値の銅（Ｃｕ）含有量を含み得ることが理解されよう。結合形成混合物は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の値の銅（Ｃｕ）含有量を含み得ることがさらに理解されよう。
【００３４】
さらに他の実施形態によれば、結合形成混合物中の未処理Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、特定の含有量の銅（Ｃｕ）を含み得る。例えば、未処理Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、結合形成混合物の総体積に対して少なくとも約２０％、例えば、少なくとも約２１体積％、又は少なくとも約２２体積％、又は少なくとも約２３体積％、又は少なくとも約２４体積％、又は少なくとも約２５体積％、又は少なくとも約２６体積％、又は少なくとも約２７体積％、又は少なくとも約２８体積％、又は少なくとも約２９体積％、又は少なくとも約３０体積％の銅（Ｃｕ）含有量を含み得る。さらに他の実施形態によれば、結合形成混合物中の未処理Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、結合形成混合物の総体積に対して約５０体積％以下、例えば、約４９体積％以下、約４８体積％以下、又は約４７体積％以下、又は約４６体積％以下、又は約４５体積％以下、又は約４４体積％以下、又は約４３体積％以下、又は約４２体積％以下、又は約４１体積％以下、又は約４０体積％以下の銅（Ｃｕ）含有量を含み得る。結合形成混合物中の未処理Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の任意の値の銅（Ｃｕ）含有量を含み得ることが理解されよう。結合形成混合物中の未処理Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の値の銅（Ｃｕ）含有量を含むことがさらに理解されよう。
【００３５】
さらに他の実施形態によれば、結合形成混合物は、特定の含有量のニッケル（Ｎｉ）を含み得る。例えば、結合形成混合物は、結合形成混合物の総体積に対して少なくとも約５体積％、例えば少なくとも約６体積％、又は少なくとも約７体積％、又は少なくとも約８体積％、又は少なくとも約９体積％、又は少なくとも約１０体積％、又は少なくとも約１１体積％、又は少なくとも約１２体積％のニッケル（Ｎｉ）含有量を含み得る。さらに他の実施形態によれば、結合形成混合物は、結合形成混合物の総体積に対して約３０体積％以下、例えば約２９体積％以下、又は約２８体積％以下、又は約２７体積％以下、又は約２６体積％以下、又は約２５体積％以下、又は約２４体積％以下、又は約２３体積％以下、又は約２２体積％以下、又は約２１体積％以下、又は約２０体積％以下、又は約１９体積％以下のニッケル（Ｎｉ）含有量を含み得る。結合形成混合物は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の任意の値のニッケル（Ｎｉ）含有量を含み得ることが理解されよう。結合形成混合物は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の値のニッケル（Ｎｉ）含有量を含み得ることがさらに理解されよう。
【００３６】
さらに他の実施形態によれば、結合形成混合物中の未処理Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、特定の含有量のニッケル（Ｎｉ）を含み得る。例えば、未処理Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、結合形成混合物の総体積に対して少なくとも約５体積％、例えば少なくとも約６体積％、又は少なくとも約７体積％、又は少なくとも約８体積％、又は少なくとも約９体積％、又は少なくとも約１０体積％、又は少なくとも約１１体積％、又は少なくとも約１２体積％のニッケル（Ｎｉ）含有量を含み得る。さらに他の実施形態によれば、結合形成混合物中の未処理Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、結合形成混合物の総体積に対して約３０体積％以下、例えば、約２９体積％以下、又は約２８体積％以下、又は約２７体積％以下、又は約２６体積％以下、又は約２５体積％以下、又は約２４体積％以下、又は約２３体積％以下、又は約２２体積％以下、又は約２１体積％以下、又は約２０体積％以下、又は約１９体積％以下のニッケル（Ｎｉ）含有量を含み得る。結合形成混合物中の未処理Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の任意の値のニッケル（Ｎｉ）含有量を含み得ることが理解されよう。結合形成混合物中の未処理Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材が上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の値のニッケル（Ｎｉ）の含有量を含み得ることがさらに理解されよう。
【００３７】
さらに他の実施形態によれば、結合形成混合物は、特定の含有量のスズ（Ｓｎ）を含み得る。例えば、結合形成混合物は、結合形成混合物の総体積に対して少なくとも約５体積％、例えば少なくとも約６体積％、又は少なくとも約７体積％％、又は少なくとも約８体積％、又は少なくとも約９体積％、又は少なくとも約１０体積％、又は少なくとも約１１体積％、又は少なくとも約１２体積％のスズ（Ｓｎ）含有量を含み得る。さらに他の実施形態によれば、結合形成混合物は、結合形成混合物の総体積に対して約３０体積％以下、例えば約２９体積％以下、又は約２８体積％以下、又は約２７体積％以下、又は約２６体積％以下、又は約２５体積％以下、又は約２４体積％以下、又は約２３体積％以下、又は約２２体積％以下、又は約２１体積％以下、又は約２０体積％以下、又は約１９体積％以下のスズ（Ｓｎ）含有量を含み得る。結合形成混合物は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の任意の値のスズ（Ｓｎ）含有量を含み得ることが理解されよう。結合形成混合物は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の値のスズ（Ｓｎ）含有量を含み得ることがさらに理解されよう。
【００３８】
さらに他の実施形態によれば、結合形成混合物中の未処理Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、特定の含有量のスズ（Ｓｎ）を含み得る。例えば、未処理Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、結合形成混合物の総体積に対して少なくとも約５体積％、例えば少なくとも約６体積％、又は少なくとも約７体積％、又は少なくとも約８体積％、又は少なくとも約９体積％、又は少なくとも約１０体積％、又は少なくとも約１１体積％、又は少なくとも約１２体積％のスズ（Ｓｎ）含有量を含み得る。さらに他の実施形態によれば、結合形成混合物中の未処理Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、結合形成混合物の総体積に対して約３０体積％以下、例えば、約２９体積％以下、又は約２８体積％以下、又は約２７体積％以下、又は約２６体積％以下、又は約２５体積％以下、又は約２４体積％以下、又は約２３体積％以下、又は約２２体積％以下、又は約２１体積％以下、又は約２０体積％以下、又は約１９体積％のスズ（Ｓｎ）含有量を含み得る。結合形成混合物中の未処理Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の任意の値のスズ（Ｓｎ）含有量を含み得ることが理解されよう。結合形成混合物中の未処理Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の値のスズ（Ｓｎ）含有量を含み得ることがさらに理解されよう。
【００３９】
本明細書に記載の特定の実施形態によれば、未処理結合材料は結合粉末の形態であってもよい。結合粉末中の未処理結合粒子は、例えば、５０ミクロン以下、又は４０ミクロン以下の平均直径を有し得る。
【００４０】
さらに他の実施形態によれば、結合形成混合物は、特定の含有量の未処理性能向上成分を含み得る。例えば、結合形成混合物は、結合形成混合物の総体積に対して少なくとも約６体積％、例えば少なくとも約６．２５体積％、又は少なくとも約６．５体積％、又は少なくとも約６．７５体積％、又は少なくとも約７．０体積％、又は少なくとも約７．２５体積％、又は少なくとも約７．５体積％、又は少なくとも約７．７５体積％、又は少なくとも約８．０体積％の未処理性能向上成分含有量を含み得る。さらに別の実施形態によれば、結合形成混合物は、約１４体積％以下、例えば約１３．７５体積％以下、又は約１３．５体積％以下、約１３．２５体積％以下、又は約１３．０体積％以下、又は約１２．７５体積％以下、又は約１２．５体積％以下、又は約１２．２５体積％以下、又は約１２．０体積％以下の未処理性能向上成分含有量を含み得る。結合形成混合物は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の任意の値の未処理性能向上成分含有量を含み得ることが理解されよう。結合形成混合物は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の値の未処理性能向上成分含有量を含み得ることがさらに理解されよう。
【００４１】
さらに他の実施形態によれば、未処理性能向上成分は、特定の平均粒径を有し得る。例えば、未処理性能向上成分は、少なくとも約１０ミクロン、例えば、少なくとも約１０．１ミクロン、又は少なくとも約１０．２ミクロン、又は少なくとも約１０．３ミクロン、又は少なくとも約１０．４ミクロン、又は少なくとも約１０．５ミクロン、又は少なくとも約１０．６ミクロン、又は少なくとも約１０．７ミクロン、又は少なくとも約１０．８ミクロン、又は少なくとも約１０．９ミクロン、又は少なくとも約１１．０ミクロンの平均粒径を有し得る。さらに他の実施形態によれば、ミクロン又は約以下、未処理性能向上成分は、約１２以下ミクロン以下、例えば、約１１．９ミクロン以下、又は約以下１１．８ミクロン以下、又は約１１．７ミクロン以下、又は約１１．６ミクロン以下、又は約１１．５ミクロン以下、又は約１１．４ミクロン以下、又は約１１．３ミクロン以下、又は約１１．２ミクロン以下、又は１１．１ミクロン以下の平均粒径を有し得る。未処理性能向上成分は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の任意の値の平均粒径を有し得ることが理解されよう。未処理性能向上成分は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の値の平均粒径を有し得ることがさらに理解されよう。
【００４２】
さらに他の実施形態によれば、未処理性能向上成分は、特定の形状を有する粒子を含み得る。例えば、性能向上成分の粒子は球形を有してもよい。さらに他の実施形態によれば、性能向上成分の粒子は凝集形状を有してもよい。さらに他の実施形態によれば、性能向上成分の粒子は不規則な形状を有してもよい。さらに他の実施形態によれば、性能向上成分の粒子は小板形状を有してもよい。さらに他の実施形態によれば、性能向上成分の粒子は樹状形状を有してもよい。さらに他の実施形態によれば、性能向上成分の粒子は棒状の形状を有してもよい。
【００４３】
もう一度図１を参照すれば、ステップ１０１で混合物を提供した後、プロセスは、研磨品形成混合物から結合研磨品を形成し、結合形成混合物内に研磨粒子を組み込むことにより、ステップ１０２に続く。研磨品形成混合物は、任意の所望のサイズの任意の所望の三次元形状に成形され得る。例えば、混合物をホイール、ディスク、セグメント、装着されたポイント、砥石、及び他の物品形状に成形されることができ、これは研削又は研磨装置などの機械加工装置に装着することができる。
【００４４】
特定の実施形態では、混合物は、ホットプレスを使用して結合研磨品に成形され得る。混合物のホットプレスは、少なくとも約７５０℃、例えば、少なくとも約８００℃、少なくとも約８５０℃、少なくとも約９００℃、少なくとも約９５０℃、又は少なくとも約９９０℃の温度で実施することができる。さらに他の実施形態では、混合物のホットプレスは、約１０００℃以下、約９５０℃以下、約９００℃以下、約８５０℃以下、約８００℃以下、約７５０℃以下、又は約７１０℃以下の温度で実施することができる。混合物のホットプレスは、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の温度で実行できることが理解されよう。
【００４５】
他の実施形態によれば、混合物のホットプレスは、少なくとも約０．５トン／インチ２、例えば、少なくとも約１．０トン／インチ２、少なくとも約１．５トン／インチ２、少なくとも約２．０トン／インチ２、少なくとも約２．５トン／インチ２、又は少なくとも約２．９トン／インチ２の圧力で行うことができる。さらに他の実施形態では、混合物のホットプレスは、約３トン／インチ２以下、約２．５トン／インチ２以下、約２．０トン／インチ２以下、約１．５トン／インチ２以下、又は約２．０トン／インチ２以下の温度で実施することができる。混合物のホットプレスは、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の圧力で実行できることが理解されよう。
【００４６】
さらに他の実施形態では、混合物は、コールドプレスを使用して結合研磨品に成形され得る。混合物のコールドプレスは、少なくとも約７５０℃、例えば、少なくとも約８００℃、少なくとも約８５０℃、少なくとも約９００℃、少なくとも約９５０、又は少なくとも約９９０℃の温度で実施することができる。さらに他の実施形態では、混合物のコールドプレスは、約１０００℃以下、約９５０℃以下、約９００℃以下、約８５０℃以下、約８００℃以下、約７５０℃以下、約７１０℃以下の温度で実施することができる。混合物のコールドプレスは、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の温度で実行できることが理解されよう。
【００４７】
他の実施形態によれば、混合物のコールドプレスは、少なくとも約０．５トン／インチ２、例えば、少なくとも約１．０トン／インチ２、少なくとも約１．５トン／インチ２、少なくとも約２．０トン／インチ２、少なくとも約２．５トン／インチ２、又は少なくとも約２．９トン／インチ２の圧力で行うことができる。さらに他の実施形態では、混合物のコールドプレスは、約３トン／インチ２以下、約２．５トン／インチ２以下、約２．０トン／インチ２以下、約１．５トン／インチ２以下、又は約２．０トン／インチ２以下の温度で行うことができる。混合物のホットプレスは、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の圧力で実行できることが理解されよう。
【００４８】
他の実施形態によれば、形成された研磨品は、特定の特徴を有する本体を有し得る。上述のように、特定の実施形態によれば、研磨品の本体は結合成分と該結合成分内の研磨粒子を含み得る。
【００４９】
さらに他の実施形態によれば、研磨品の本体は、特定の含有量の研磨粒子を含み得る。例えば、研磨品の本体は、研磨品の本体の総体積に対して、少なくとも約５体積％、例えば、少なくとも約６体積％、又は少なくとも約７体積％、又は少なくとも約８体積％、又は少なくとも約９体積％、又は少なくとも約１０体積％、又は少なくとも約１１体積％、又は少なくとも約１２体積％、又は少なくとも約１３体積％、又は少なくとも約１４体積％の研磨粒子含有量を含み得る。さらに別の実施形態によれば、研磨品の本体は、約２５体積％以下、例えば、約２４体積％以下、又は約２３体積％以下、約２２体積％以下、又は約２１体積％以下、又は約２０体積％以下、又は約１９体積％以下、又は約１８体積％以下、又は約１７体積％以下、又は約１６体積％以下、又は約１５体積％以下の研磨粒子含有量を含み得る。研磨品の本体は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の任意の値の研磨粒子含有量を含み得ることが理解されよう。研磨品の本体は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の値の研磨粒子含有量を含み得ることがさらに理解されよう。
【００５０】
さらに別の実施形態によれば、研磨粒子は、天然材料（例えば、鉱物）、又は合成的に生成された組成物などの無機材料を含み得る。いくつかの適切な無機材料には、酸化物、炭化物、窒化物、オキシカーバイド、オキシナイトライド、ダイヤモンド、他の天然鉱物、又はそれらの組み合わせが含まれ得る。特定の、非限定的な実施形態では、研磨粒子は、立方晶窒化ホウ素（ｃＢＮ）、溶融アルミナ、焼結アルミナ、炭化ケイ素、又はそれらの混合物であってもよい。
【００５１】
さらに別の実施形態によれば、研磨粒子は超研磨材料であってもよい。特定の他の実施形態において、研磨材料は、ダイヤモンド、立方晶窒化ホウ素、及びそれらの組み合わせからなる群から選択される材料を含み得る。さらに他の実施形態では、超研磨材料は本質的にダイヤモンドからなっていてもよい。さらに他の実施形態では、超研磨材料は、本質的に立方晶窒化ホウ素からなっていてもよい。さらに他の実施形態では、超研磨材料は、少なくとも約８、例えば、少なくとも約８．５、又は少なくとも約９のモース硬度を有し得る。
【００５２】
さらに他の実施形態によれば、研磨粒子は特定の平均粒径を有し得る。例えば、研磨粒子は、少なくとも約１００ミクロン、例えば、少なくとも約１５０ミクロン、又は少なくとも約２００ミクロン、又は少なくとも約２５０ミクロン、又は少なくとも約３００ミクロン、又は少なくとも約３５０ミクロン、又は少なくとも約４００ミクロン、又は少なくとも約４５０ミクロンの平均粒径を有し得る。さらに他の実施形態によれば、研磨粒子は、約１０００ミクロン以下、例えば、約９５０ミクロン以下、又は約９００ミクロン以下、又は約８５０ミクロン以下、又は約８００ミクロン以下、又は約７５０ミクロン以下、又は約７００ミクロン以下、又は約６５０ミクロン以下、又は約６００ミクロン以下、又は約５５０ミクロン以下の平均粒径を有し得る。研磨粒子は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の任意の値の平均粒径を有し得ることが理解されよう。研磨粒子は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の値の平均粒径を有し得ることがさらに理解されよう。
【００５３】
さらに別の実施形態によれば、研磨粒子は、研磨品の形成及び性能を促進し得るコーティングを含み得る。特定の実施形態では、コーティングは、例えばニッケルなどの金属コーティングであり得る。さらに他の実施形態によれば、コーティングは、酸化鉄、シラン、例えばガンマアミノプロピルトリエトキシシラン、又はシリカであり得る。
【００５４】
さらに他の実施形態によれば、研磨粒子のコーティングは特定の厚さを有し得る。例えば、研磨粒子のコーティングの平均厚さは、少なくとも約１．２５ミクロン、例えば、少なくとも約１．５ミクロン、少なくとも約１．７５ミクロン、少なくとも約２．０ミクロン、少なくとも約２．２５ミクロン、少なくとも約２．５ミクロン、又は少なくとも約３．０ミクロンであり得る。ただし、平均厚さは、例えば約８．０ミクロン以下、約７．５ミクロン以下、７．０ミクロン以下、６．５ミクロン以下、６．０ミクロン以下、５．５ミクロン以下、５．０ミクロン以下、４．５ミクロン以下、又は４．０ミクロン以下であり得る。コーティングの平均厚さは、上記の最小値と最大値のいずれかの間の任意の値であり得ることが理解されよう。コーティングの平均厚さは、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の値であり得ることがさらに理解されよう。
【００５５】
他の実施形態によれば、研磨粒子のコーティングは、研磨粒子の外表面の特定の部分を覆うように形成することができる。例えば、コーティングは、研磨粒子の外表面積の少なくとも約５０％、例えば、少なくとも約６０％、少なくとも約７０％、少なくとも約８０％、少なくとも約９０％、少なくとも約９５％、又は研磨粒子の本質的に全外表面を覆うことができる。さらに他の非限定的な実施形態では、コーティングは、研磨粒子の外表面積の約９９％以下、例えば、研磨粒子の外表面の約９５％以下、約９０％以下、約８０％以下、約７０％以下、又は約６０％以下を覆うことができる。コーティングは、上記の最小値と最大値のいずれかの間の研磨粒子の任意のパーセントを覆い得ることが理解されよう。コーティングは、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の研磨粒子の任意のパーセントを覆い得ることがさらに理解されよう。
【００５６】
研磨粒子についてさらに言及すると、研磨粒子の形態は、アスペクト比（これは長さと幅の寸法間の比である）によって説明することができる。長さが研磨粒子の最長寸法であり、幅が所与の研磨粒子の二番目に長い寸法であることが理解されよう。本明細書の実施形態によれば、研磨粒子は、約２：１以下、約１．５：１以下のアスペクト比（長さ：幅）を有し得る。特定の例において、研磨粒子は、それらが約１：１のアスペクト比を有するように、本質的に等軸であり得る。
【００５７】
さらに他の実施形態によれば、研磨品の本体は、特定の含有量の結合成分を含み得る。例えば、研磨品の本体は、研磨品の本体の総体積に対して少なくとも約５５体積％、例えば、少なくとも約５８体積％、又は少なくとも約６０体積％、又は少なくとも約６３体積％、又は少なくとも約６５体積％、又は少なくとも約６８体積％、又は少なくとも約７０体積％、又は少なくとも約７３体積％、又は少なくとも約７５体積％、又は少なくとも約７８体積％、又は少なくとも約８０体積％、又は少なくとも約８３体積％、又は少なくとも約８５体積％、又は少なくとも約８８体積％、又は少なくとも約９０体積％の結合成分含有量を含み得る。さらに別の実施形態によれば、研磨品の本体は、約９５体積％以下、例えば、約９２体積％以下、又は約９０体積％以下、約８７体積％以上、又は約８５体積％以下、又は約８２体積％以下、又は約８０体積％以下、又は約７７体積％以下、又は約７５体積％以下、又は約７２体積％以下、又は約７０体積％以下、又は約６７体積％以下、又は約６５体積％以下の結合成分含有量を含み得る。研磨品の本体は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の任意の値の結合成分含有量を含み得ることが理解されよう。研磨品の本体は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の値の結合成分含有量を含み得ることがさらに理解されよう。
【００５８】
さらに他の実施形態によれば、結合成分は、特定の含有量の結合材料を含み得る。例えば、結合成分は、結合成分の総体積に対して少なくとも約６０体積％、例えば、少なくとも約６３体積％、又は少なくとも約６３体積％、又は少なくとも約６８体積％、又は少なくとも約７０体積％、又は少なくとも約７３体積％、又は少なくとも約７５体積％、又は少なくとも約７８体積％、又は少なくとも約８０体積％、又は少なくとも約８３体積％、又は少なくとも約８５体積％、又は少なくとも約８８体積％、又は少なくとも約９０体積％の結合材料含有量を含み得る。さらに別の実施形態によれば、結合成分は、約９４体積％以下、例えば、約９２体積％以下、又は約９０体積％以下、又は約８７体積％以下、又は約８５体積％以下、又は約８２体積％以下、又は約８０体積％以下、又は約７７体積％以下、又は約７５体積％以下、又は約７２体積％以下、又は約７０体積％以下、又は約６７体積％以下、又は約６５体積％以下の結合材料含有量を含み得る。結合成分は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の任意の値の結合材料含有量を含み得ることが理解されよう。結合成分は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の値の結合材料含有量を含み得ることがさらに理解されよう。
【００５９】
さらに他の実施形態によれば、結合材料は、Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料を含み得る。Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材は、鉄（Ｆｅ）、コバルト（Ｃｏ）、銅（Ｃｕ）、ニッケル（Ｎｉ）と錫（Ｓｎ）の総含有量を有する結合材料として定義することができ、これは結合材料の総体積の大部分、例えば、結合材料の総体積に対して少なくとも約５０体積％を占める。
【００６０】
さらに他の実施形態によれば、結合成分は特定の含有量の鉄（Ｆｅ）を含み得る。例えば、結合成分は、結合成分の総体積に対して、少なくとも約３０体積％、例えば、少なくとも約３５体積％、又は少なくとも約３８体積％、又は少なくとも約４０体積％、又は少なくとも約４３体積％、又は少なくとも約４５体積％、又は少なくとも約４８体積％、又は少なくとも約５０体積％の鉄（Ｆｅ）含有量を含み得る。さらに他の実施形態によれば、結合成分は、結合成分の総体積に対して約７０体積％以下、例えば約６７体積％以下、又は約６５体積％以下、又は約６２体積％以下、又は約６０体積％以下、又は約５７体積％以下、又は約５５体積％以下の鉄（Ｆｅ）含有量を含み得る。結合成分は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の任意の値の鉄（Ｆｅ）含有量を含み得ることが理解されよう。結合成分は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の値の鉄（Ｆｅ）含有量を含み得ることがさらに理解されよう。
【００６１】
さらに他の実施形態によれば、結合成分中のＦｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、特定の含有量の鉄（Ｆｅ）を含み得る。例えば、Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料の総体積に対して少なくとも約３０体積％、例えば、少なくとも約３５体積％、又は少なくとも約３８体積％、又は少なくとも約４０体積％、又は少なくとも約４３体積％、又は少なくとも約４５体積％、又は少なくとも約４８体積％、又は少なくとも約５０体積％の鉄（Ｆｅ）含有量を含み得る。さらに他の実施形態によれば、結合成分中のＦｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料の総体積に対して約７０体積％以下、例えば、約６７体積％以下、又は約６５体積％以下、又は約６２体積％以下、又は約６０体積％以下、又は約５７体積％、又は約５５体積％以下の鉄（Ｆｅ）含有量を含み得る。結合成分中のＦｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の任意の値の鉄（Ｆｅ）含有量を含み得ることが理解されよう。結合成分中のＦｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の値の鉄（Ｆｅ）含有量を含み得ることがさらに理解されよう。
【００６２】
さらに他の実施形態によれば、結合成分は特定の含有量のコバルト（Ｃｏ）を含み得る。例えば、結合成分は、結合成分の総体積に対して、少なくとも約５体積％、例えば、少なくとも約６体積％、又は少なくとも約７体積％、又は少なくとも約８体積％、又は少なくとも約９体積％、又は少なくとも約１０体積％、又は少なくとも約１１体積％、又は少なくとも約１２体積％のコバルト（Ｃｏ）含有量を含み得る。さらに他の実施形態によれば、結合成分は、結合成分の総体積に対して約２５体積％以下、例えば、約２４体積％以下、又は約２３体積％以下、又は約２２体積％以下、又は約２１体積％以下、又は約２０体積％以下、又は約１９体積％以下のコバルト（Ｃｏ）含有量を含み得る。結合成分は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の任意の値のコバルト（Ｃｏ）含有量を含み得ることが理解されよう。結合成分は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の値のコバルト（Ｃｏ）含有量を含み得ることがさらに理解されよう。
【００６３】
さらに他の実施形態によれば、結合成分中のＦｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、特定の含有量のコバルト（Ｃｏ）を含み得る。例えば、Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、結合成分の総体積に対して少なくとも約５体積％、例えば少なくとも約６体積％、又は少なくとも約７体積％、又は少なくとも約８体積％、又は少なくとも約９体積％、又は少なくとも約１０体積％、又は少なくとも約１１体積％、又は少なくとも約１２体積％のコバルト（Ｃｏ）含有量を含み得る。さらに他の実施形態によれば、結合成分中のＦｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、結合成分の総体積に対して約２５体積％以下、例えば、約２４体積％以下、又は約２３体積％以下、又は約２２体積％以下、又は約２１体積％以下、又は約２０体積％以下、又は約１９体積％以下のコバルト（Ｃｏ）含有量を含み得る。結合成分中のＦｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の任意の値のコバルト（Ｃｏ）含有量を含み得ることが理解されよう。結合成分中のＦｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の値のコバルト（Ｃｏ）含有量を含むことがさらに理解されよう。
【００６４】
さらに他の実施形態によれば、結合成分は特定の含有量の銅（Ｃｕ）を含み得る。例えば、結合成分は、結合成分の総体積に対して少なくとも約２０体積％、例えば、少なくとも約２１体積％、又は少なくとも約２２体積％、又は少なくとも約２３体積％、又は少なくとも約２４体積％、又は少なくとも約２５体積％、又は少なくとも約２６体積％、又は少なくとも約２７体積％、又は少なくとも約２８体積％、又は少なくとも約２９体積％、又は少なくとも約３０体積％の銅（Ｃｕ）含有量を含み得る。さらに他の実施形態によれば、結合成分は、結合成分の総体積に対して約５０体積％以下、例えば約４９体積％以下、又は約４８体積％以下、又は約４７体積％以下、又は約４６体積％以下、又は約４５体積％以下、又は約４４体積％以下、又は約４３体積％以下、又は約４２体積％以下、又は約４１体積％以下、又は約４０体積％以下の銅（Ｃｕ）含有量を含み得る。結合成分は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の任意の値の銅（Ｃｕ）含有量を含み得ることが理解されよう。結合成分は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の値の銅（Ｃｕ）含有量を含み得ることがさらに理解されよう。
【００６５】
さらに他の実施形態によれば、結合成分中のＦｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、特定の含有量の銅（Ｃｕ）を含み得る。例えば、Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、結合成分の総体積に対して、少なくとも約２０体積％、例えば少なくとも約２１体積％、又は少なくとも約２２体積％、又は少なくとも約２３体積％、又は少なくとも約２４体積％、又は少なくとも約２５体積％、又は少なくとも約２６体積％、又は少なくとも約２７体積％、又は少なくとも約２８体積％、又は少なくとも約２９体積％、又は少なくとも約３０体積％の銅（Ｃｕ）含有量を含み得る。さらに他の実施形態によれば、結合成分中のＦｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、結合成分の総体積に対して、約５０体積％以下、例えば、約４９体積％以下、又は約４８体積％以下、又は約４７体積％以下、又は約４６体積％以下、又は約４５体積％以下、又は以下約４４体積％、又は約４３体積％以下、又は約４２体積％以下、又は約４１体積％以下、又は約４０体積％以下の銅（Ｃｕ）含有量を含み得る。結合成分中のＦｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の任意の値の銅（Ｃｕ）含有量を含み得ることがが理解されよう。結合成分中のＦｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の値の銅（Ｃｕ）含有量を含むことがさらに理解されよう。
【００６６】
さらに他の実施形態によれば、結合成分は特定の含有量のニッケル（Ｎｉ）を含み得る。例えば、結合成分は、結合成分の総体積に対して少なくとも約５体積％、例えば、少なくとも約６体積％、又は少なくとも約７体積％、又は少なくとも約８体積％、又は少なくとも約９体積％、又は少なくとも約１０体積％、又は少なくとも約１１体積％、又は少なくとも約１２体積％のニッケル（Ｎｉ）含有量を含み得る。さらに他の実施形態によれば、結合成分は、結合成分の総体積に対して約３０体積％以下、例えば約２９体積％以下、又は約２８体積％、又は約２７体積％以下、又は約２６体積％以下、又は約２５体積％以下、又は約２４体積％以下、又は約２３体積％以下、又は約２２体積％以下、又は約２１体積％以下、又は約２０体積％以下、又はさらに約１９体積％以下のニッケル（Ｎｉ）含有量を含み得る。結合成分は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の任意の値のニッケル（Ｎｉ）含有量を含み得ることが理解されよう。結合成分は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の値のニッケル（Ｎｉ）含有量を含み得ることがさらに理解されよう。
【００６７】
さらに他の実施形態によれば、結合成分中のＦｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、特定の含有量のニッケル（Ｎｉ）を含み得る。例えば、Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、結合成分の総体積に対して、少なくとも約５体積％、例えば、少なくとも約６体積％、又は少なくとも約７体積％、又は少なくとも約８体積％、又は少なくとも約９体積％、又は少なくとも約１０体積％、又は少なくとも約１１体積％、又は少なくとも約１２体積％のニッケル（Ｎｉ）含有量を含み得る。さらに他の実施形態によれば、結合成分中のＦｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、結合成分の総体積に対して約３０体積％以下、例えば、約２９体積％以下、又は約２８体積％以下、又は約２７体積％以下、又は約２６体積％以下、又は約２５体積％以下、又は約２４体積％以下、又は約２３体積％以下、又は約２２体積％以下、又は約２１体積％以下、又は約２０体積％以下、又は約１９体積％以下のニッケル（Ｎｉ）含有量を含み得る。結合成分中のＦｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の任意の値のニッケル（Ｎｉ）含有量を含み得ることが理解されよう。結合成分中のＦｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、上記の最小値及び最大値のいずれかの間の範囲内の任意の値のニッケル（Ｎｉ）含有量を含み得ることがさらに理解されよう。
【００６８】
さらに他の実施形態によれば、結合成分は特定の含有量のスズ（Ｓｎ）を含み得る。例えば、結合成分は、結合成分の総体積に対して少なくとも約５体積％、例えば少なくとも約６体積％、又は少なくとも約７体積％、又は少なくとも約８体積％、又は少なくとも約９体積％、又は少なくとも約１０体積％、又は少なくとも約１１体積％、又は少なくとも約１２体積％のスズ（Ｓｎ）含有量を含み得る。さらに他の実施形態によれば、結合成分は、結合成分の総体積に対して約３０体積％以下、例えば、約２９体積％以下、又は約２８体積％以下、又は約２７体積％以下、又は約２６体積％以下、又は約２５体積％以下、又は約２４体積％以下、又は約２３体積％以下、又は約２２体積％以下、又は約２１体積％以下、又は約２０体積％以下、又はさらに約１９体積％以下のスズ（Ｓｎ）含有量を含み得る。結合成分は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の任意の値のスズ（Ｓｎ）含有量を含み得ることが理解されよう。結合成分は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の値のスズ（Ｓｎ）含有量を含み得ることがさらに理解されよう。
【００６９】
さらに他の実施形態によれば、結合成分中のＦｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、特定の含有量のスズ（Ｓｎ）を含み得る。例えば、Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、結合成分の総体積に対して少なくとも約５体積％、例えば少なくとも約６体積％、又は少なくとも約７体積％、又は少なくとも約８体積％、又は少なくとも約９体積％、又は少なくとも約１０体積％、又は少なくとも約１１体積％、又は少なくとも約１２体積％のスズ（Ｓｎ）含有量を含み得る。さらに他の実施形態によれば、結合成分中のＦｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、結合成分の総体積に対して約３０体積％以下、例えば、約２９体積％以下、又は約２８体積％以下、又は約２７体積％以下、又は約２６体積％以下、又は約２５体積％以下、又は以下約２４体積％、又は約２３体積％以下、又は約２２体積％以下、又は約２１体積％以下、又は約２０体積％以下、又は約１９体積％のスズ（Ｓｎ）含有量を含み得る。結合成分中のＦｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の任意の値のスズ（Ｓｎ）含有量を含み得ることが理解されよう。結合成分中のＦｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の値のスズ（Ｓｎ）含有量を含み得ることがさらに理解されよう。
【００７０】
さらに他の実施形態によれば、結合成分は、特定の含有量の性能向上成分を含み得る。例えば、結合成分は、結合形成混合物の総体積に対して少なくとも約６体積％、例えば、少なくとも約６．２５体積％、又は少なくとも約６．５体積％、又は少なくとも約６．７５体積％、又は少なくとも約７．０体積％、又は少なくとも約７．２５体積％、又は少なくとも約７．５体積％、又は少なくとも約７．７５体積％、又は少なくとも約８．０体積％の性能向上成分含有量を含み得る。さらに別の実施形態によれば、結合成分は、約１４体積％以下、例えば約１３．７５体積％以下、又は約１３．５体積％以下、又は以下約１３．２５体積％、又は約１３．０体積％以下、又は約１２．７５体積％以下、又は約１２．５体積％以下、又は約１２．２５体積％以下、又は約１２．０体積％以下の性能向上成分含有量を含み得る。結合成分は上述の最小値と最大値のいずれかの間の任意の値の性能向上成分含有量を含み得ることが理解されよう。結合成分は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の値の性能向上成分含有量を含み得ることがさらに理解されよう。
【００７１】
さらに他の実施形態によれば、性能向上成分は、特定の平均粒径を有し得る。例えば、性能向上成分は、少なくとも約１０ミクロン、例えば、少なくとも約１０．１ミクロン、又は少なくとも約１０．２ミクロン、又は少なくとも約１０．３ミクロン、又は少なくとも約１０．４ミクロン、又は少なくとも約１０．５ミクロン、又は少なくとも約１０．６ミクロン、又は少なくとも約１０．７ミクロン、又は少なくとも約１０．８ミクロン、又は少なくとも約１０．９ミクロン、又は少なくとも約１１．０ミクロンの平均粒径を有し得る。さらに他の実施形態によれば、ミクロン又は約以下の、性能向上成分は、約１２ミクロン以下、例えば、約１１．９ミクロン以下、又は約１１．８ミクロン以下、又は約１１．７ミクロン以下、又は約１１．６ミクロン以下、又は約１１．５ミクロン以下、又は約１１．４ミクロン以下、又は約１１．３ミクロン以下、又は約１１．２ミクロン以下、又は約１１．１ミクロン以下の平均粒径を有し得る。性能向上成分は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の任意の値の平均粒子径を有し得ることが理解されよう。性能向上成分は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の値の平均粒子径を有し得ることがさらに理解されよう。
【００７２】
さらに他の実施形態によれば、性能向上成分は、特定の形状を有する粒子を含み得る。例えば、性能向上成分の粒子は球形を有してもよい。さらに他の実施形態によれば、性能向上成分の粒子は凝集形状を有してもよい。さらに他の実施形態によれば、性能向上成分の粒子は不規則な形状を有してもよい。さらに他の実施形態によれば、性能向上成分の粒子は小板形状を有してもよい。さらに他の実施形態によれば、性能向上成分の粒子は樹状形状を有してもよい。さらに他の実施形態によれば、性能向上成分の粒子は棒状の形状を有してもよい。
【００７３】
さらに他の実施形態によれば、本体は、研磨品の本体の体積全体に存在し得る特定の含有率の多孔性を含み得る。特定の実施形態によれば、多孔性は開放多孔性であってもよい。さらに他の実施形態によれば、多孔性は閉鎖多孔性であってもよい。さらに他の実施形態によれば、多孔性は、開放多孔性と閉鎖多孔性の組み合わせであってもよい。特定の実施形態では、本体は、本体の総体積に対して、少なくとも約２体積％、例えば、少なくとも約３体積％、又は少なくとも約４体積％、又は少なくとも約５体積％、又は少なくとも約６体積％、又は少なくとも約７体積％、又は少なくとも約８体積％の多孔性を有し得る。さらに他の実施形態によると、本体は、本体の総体積に対して、約２０体積％以下、例えば、約１９体積％以下、又は約１８体積％以下、又は約１７体積％以下、又は約１６体積％以下、又は約１５体積％以下、又は約１４体積％以下、又は約１３体積％以下、又は約１２体積％以下の多孔性を有することができる。本体は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の任意の値の多孔性を含み得ることが理解されよう。本体は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の値の多孔性を含み得ることがさらに理解されよう。
【００７４】
さらに他の実施形態によれば、本体は、ＡＳＴＭ  Ｅ１８‐１６に従って測定される特定のＨＲＢ硬度を有し得る。例えば、本体は、少なくとも約５０ＨＲＢ、例えば少なくとも約５２ＨＲＢ、又は少なくとも約５５ＨＲＢ、又は少なくとも約５８ＨＲＢ、又は少なくとも約６０ＨＲＢ、又は少なくとも約６３ＨＲＢ、又は少なくとも約６５ＨＲＢの硬度を有し得る。さらに他の実施形態によれば、本体は、約８５ＨＲＢ以下、例えば、約８２ＨＲＢ以下、又は約８０ＨＲＢ以下、又は約７８ＨＲＢ以下、又は約７５ＨＲＢ以下、又は約７３ＨＲＢ以下、又は約７０ＨＲＢ以下の硬度を有し得る。本体は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の任意の値の硬度を有し得ることが理解されよう。本体は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の値の硬度を有し得ることがさらに理解されよう。
【００７５】
さらに別の実施形態によれば、本体は、特定の相を有する相材料部分を含み得る。例えば、本体の相材料部分は、結合材料相と、結合材料相内に分散された性能向上材料相とを含み得る。特定の実施形態によれば、結合材料相は連続相であり得る。本明細書に記載される実施形態の目的のために、連続相は、本体全体に分布し、同じ相材料の少なくとも１つの他の領域に相互接続される相材料の規定領域として定義され得る。特定の他の実施形態によれば、性能向上材料相は不連続相であり得る。本明細書に記載の実施形態の目的のために、不連続相は本体全体に分布し、相互に接続されていない相材料の規定された領域として定義され得る。
【００７６】
さらに他の実施形態によれば、研磨品の本体は、特定の含有量の相材料部分を含み得る。例えば、研磨品の本体は、研磨品形成混合物の総体積に対して少なくとも約５５体積％、例えば、少なくとも約５８体積％、又は少なくとも約６０体積％、又は少なくとも約６３体積％、又は少なくとも約６５体積％、又は少なくとも約６８体積％、又は少なくとも約７０体積％、又は少なくとも約７３体積％、又は少なくとも約７５体積％、又は少なくとも約７８体積％、又は少なくとも約８０体積％、又は少なくとも約８３体積％、又は少なくとも約８５体積％、又は少なくとも約８８体積％、又は少なくとも約９０体積％の相材料部分含有量を含み得る。さらに別の実施形態によれば、研磨品の本体は、約９５体積％以下、例えば約９２体積％以下、又は約９０体積％以下、又は約８７体積％以下、又は約８５体積％以下、又は約８２体積％以下、又は約８０体積％以下、又は約７７体積％以下、又は約７５以下体積％、又は約７２体積％以下、又は約７０体積％以下、又は約６７体積％以下、又は約６５体積％以下の相材料部分含有量を含み得る。研磨品の本体は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の任意の値の相材料部分含有量を含み得ることが理解されよう。研磨品の本体は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の値の相材料部分含有量を含み得ることがさらに理解されよう。
【００７７】
さらに他の実施形態によれば、相材料部分は、特定の含有量の結合材料相を含み得る。例えば、相材料部分は、相材料部分の総体積に対してなくとも約６０体積％、例えば、少なくとも約６３体積％、又は少なくとも約６３体積％、又は少なくとも約６８体積％、又は少なくとも約７０体積％、又は少なくとも約７３体積％、又は少なくとも約７５体積％、又は少なくとも約７８体積％、又は少なくとも約８０体積％、又は少なくとも約８３体積％、又は少なくとも約８５体積％、又は少なくとも約８８体積％、又は少なくとも約９０体積％の結合材料相含有量を含み得る。さらに別の実施形態によれば、相材料部分は、約９４体積％以下、例えば、約９２体積％以下、又は約９０体積％以下、又は約８７体積％以下、又は約８５体積％以下、又は約８２体積％以下、又は約８０体積％以下、又は約７７体積％以下、又は約７５体積％以下、又は約７２体積％以下、又は約７０体積％以下、又は約６７体積％以下、又は約６５体積％以下の結合材料相含有量を含み得る。相材料部分は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の任意の値の結合材料相含有量を含み得ることが理解されよう。相材料部分は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の値の結合材料相含有量を含み得ることがさらに理解されよう。
【００７８】
さらに他の実施形態によれば、結合材料相は、Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料を含み得る。Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、鉄（Ｆｅ）、コバルト（Ｃｏ）、銅（Ｃｕ）、ニッケル（Ｎｉ）及びスズ（Ｓｎ）の合計含有量を有する結合材料相として定義され得る。これは、結合材料の総体積の少なくとも約５０体積％など、結合材料相の総体積の大部分を占める。
【００７９】
さらに他の実施形態によれば、結合材料相は、特定の含有量の鉄（Ｆｅ）を含み得る。例えば、結合材料相は、結合材料相の総体積に対して少なくとも約３０体積％、例えば、少なくとも約３５体積％、又は少なくとも約３８体積％、又は少なくとも約４０体積％、又は少なくとも約４３体積％、又は少なくとも約４５体積％、又は少なくとも約４８体積％、又は少なくとも約５０体積％の鉄（Ｆｅ）含有量を含み得る。さらに他の実施形態によれば、結合材料相は、結合材料相の総体積に対して約７０体積％以下、例えば約６７体積％以下、又は約６５体積％以下、又は約６２体積％以下、又は約６０体積％以下、又は約５７体積％以下、又は約５５体積％以下の鉄（Ｆｅ）含有量を含み得る。結合材料相は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の任意の値の鉄（Ｆｅ）含有量を含み得ることが理解されよう。結合材料相は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の値の鉄（Ｆｅ）含有量を含み得ることがさらに理解されよう。
【００８０】
さらに他の実施形態によれば、結合材料相のＦｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、特定の含有量の鉄（Ｆｅ）を含み得る。例えば、Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料の総体積に対して少なくとも約３０体積％、例えば、少なくとも約３５体積％、又は少なくとも約３８体積％、又は少なくとも約４０体積％、又は少なくとも約４３体積％、又は少なくとも約４５体積％、又は少なくとも約４８体積％、又は少なくとも約５０体積％の鉄（Ｆｅ）含有量を含み得る。さらに他の実施形態によれば、結合材料相のＦｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料の総体積に対して約７０体積％以下、例えば、約６７体積％以下、又は約６５体積％以下、又は約６２体積％以下、又は約６０体積％以下、又は約５７体積％、又は約５５体積％以下の鉄（Ｆｅ）含有量を含み得る。結合材料相のＦｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の任意の値の鉄（Ｆｅ）含有量を含み得ることが理解されよう。結合材料相のＦｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の値の鉄（Ｆｅ）含有量を含み得ることがさらに理解されよう。
【００８１】
さらに他の実施形態によれば、結合材料相は、特定の含有量のコバルト（Ｃｏ）を含み得る。例えば、結合材料相は、結合材料相の総体積に対して少なくとも約５体積％、例えば少なくとも約６体積％、又は少なくとも約７体積％、又は少なくとも約８体積％、又は少なくとも約９体積％、又は少なくとも約１０体積％、又は少なくとも約１１体積％、又は少なくとも約１２体積％のコバルト（Ｃｏ）含有量を含み得る。さらに他の実施形態によれば、結合材料相は、結合材料相の総体積に対して約２５体積％以下、例えば約２４体積％以下、又は約２３体積％以下、又は約２２体積％以下、又は約２１体積％以下、又は約２０体積％以下、又は約１９体積％以下のコバルト（Ｃｏ）含有量を含み得る。結合材料相は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の任意の値のコバルト（Ｃｏ）含有量を含み得ることが理解されよう。結合材料相は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の値のコバルト（Ｃｏ）含有量を含み得ることがさらに理解されよう。
【００８２】
さらに他の実施形態によれば、結合材料相のＦｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、特定の含有量のコバルト（Ｃｏ）を含み得る。例えば、Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、結合材料相の総体積に対して少なくとも約５体積％、例えば、少なくとも約６体積、又は少なくとも約７体積％、又は少なくとも約８体積％、又は少なくとも約９体積％、又は少なくとも約１０体積％、又は少なくとも約１１体積％、又は少なくとも約１２体積％のコバルト（Ｃｏ）含有量を含み得る。さらに他の実施形態によれば、結合材料相のＦｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、結合材料相の総体積に対して約２５体積％以下、例えば、約２４体積％以下、又は約２３体積％以下、又は約２２体積％以下、又は約２１体積％以下、又は約２０体積％以下、又は約１９体積％以下のコバルト（Ｃｏ）含有量を含み得る。結合材料相のＦｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の任意の値のコバルト（Ｃｏ）含有量を含み得ることが理解されよう。結合材料相のＦｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の値のコバルト（Ｃｏ）含有量を含み得ることがさらに理解されよう。
【００８３】
さらに他の実施形態によれば、結合材料相は特定の含有量の銅（Ｃｕ）を含み得る。例えば、結合材料相は、結合材料相の総体積に対して少なくとも約２０体積％、例えば少なくとも約２１体積％、又は少なくとも約２２体積％、又は少なくとも約２３体積％、又は少なくとも約２４体積％、又は少なくとも約２５体積％、又は少なくとも約２６体積％、又は少なくとも約２７体積％、又は少なくとも約２８体積％、又は少なくとも約２９体積％、又は少なくとも約３０体積％の銅（Ｃｕ）含有量を含み得る。さらに他の実施形態によれば、結合材料相は、結合材料相の総体積に対して約５０体積％以下、例えば約４９体積％以下、又は約４８体積％以下、又は約４７体積％以下、又は約４６体積％以下、又は約４５体積％以下、又は約４４体積％以下、又は約４３体積％以下、又は約４２体積％以下、又は約４１体積％以下、又は約４０体積％以下の銅（Ｃｕ）含有量を含み得る。結合材料相は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の任意の値の銅（Ｃｕ）含有量を含み得ることが理解されよう。結合材料相は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の値の銅（Ｃｕ）含有量を含むことがさらに理解されよう。
【００８４】
さらに他の実施形態によれば、結合材料相のＦｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、特定の含有量の銅（Ｃｕ）を含み得る。例えば、Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、結合材料相の総体積に対して少なくとも約２０体積％、例えば少なくとも約２１体積％、又は少なくとも約２２体積％、又は少なくとも約２３体積％、又は少なくとも約２４体積％、又は少なくとも約２５体積％、又は少なくとも約２６体積％、又は少なくとも約２７体積％、又は少なくとも約２８体積％、又は少なくとも約２９体積％、又は少なくとも約３０体積％の銅（Ｃｕ）含有量を含み得る。さらに他の実施形態によれば、結合材料相のＦｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、結合材料相の総体積に対して約５０体積％以下、例えば、約４９体積％以下、又は約４８体積％以下、又は約４７体積％以下、又は約４６体積％以下、又は約４５体積％以下、又は約４４体積％以下、又は約４３体積％以下、又は約４２体積％以下、又は約４１体積％以下、又は約４０体積％以下の銅（Ｃｕ）含有量を含み得る。結合材料相のＦｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の任意の値の銅（Ｃｕ）含有量を含み得ることが理解されよう。結合材料相のＦｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の値の銅（Ｃｕ）含有量を含むことがさらに理解されよう。
【００８５】
さらに他の実施形態によれば、結合材料相は特定の含有量のニッケル（Ｎｉ）を含み得る。例えば、結合材料相は、結合材料相の総体積に対して少なくとも約５体積％、例えば少なくとも約６体積％、又は少なくとも約７体積％、又は少なくとも約８体積％、又は少なくとも約９体積％、又は少なくとも約１０体積％、又は少なくとも約１１体積％、又は少なくとも約１２体積％のニッケル（Ｎｉ）含有量を含み得る。さらに他の実施形態によれば、結合材料相は、結合材料相の総体積に対して約３０体積％以下、例えば約２９体積％以下、又は約２８体積％以下、又は約２７体積％以下、又は約２６体積％以下、又は約２５体積％以下、又は約２４体積％以下、又は約２３体積％以下、又は約２２体積％以下、又は約２１体積％以下、又は約２０体積％以下、又は約１９体積％以下のニッケル（Ｎｉ）含有量を含み得る。結合材料相は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の任意の値のニッケル（Ｎｉ）含有量を含み得ることが理解されよう。結合材料相は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の値のニッケル（Ｎｉ）含有量を含み得ることがさらに理解されよう。
【００８６】
さらに他の実施形態によれば、結合材料相のＦｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、特定の含有量のニッケル（Ｎｉ）を含み得る。例えば、Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、結合材料相の総体積に対して少なくとも約５体積％、例えば、少なくとも約６体積％、又は少なくとも約７体積％、又は少なくとも約８体積％、又は少なくとも約９体積％、又は少なくとも約１０体積％、又は少なくとも約１１体積％、又は少なくとも約１２体積％のニッケル（Ｎｉ）含有量を含み得る。さらに他の実施形態によれば、結合材料相のＦｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、結合材料相の総体積に対して約３０体積％以下、例えば、約２９体積％以下、又は約２８体積％以下、又は約２７体積％以下、又は約２６体積％以下、又は約２５体積％以下、又は約２４体積％以下、又は約２３体積％以下、又は約２２体積％以下、又は約２１体積％以下、又は約２０体積％以下、又は約１９体積％以下のニッケル（Ｎｉ）含有量を含み得る。結合材料相のＦｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の任意の値のニッケル（Ｎｉ）含有量を含み得ることが理解されよう。結合材料相のＦｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の値のニッケル（Ｎｉ）含有量を含むことがさらに理解されよう。
【００８７】
さらに他の実施形態によれば、結合材料相は特定の含有量のスズ（Ｓｎ）を含み得る。例えば、結合材料相は、結合材料相の総体積に対して少なくとも約５体積％、例えば少なくとも約６体積％、又は少なくとも約７体積％、又は少なくとも約８体積％、又は少なくとも約９体積％、又は少なくとも約１０体積％、又は少なくとも約１１体積％、又は少なくとも約１２体積％のスズ（Ｓｎ）含有量を含み得る。さらに他の実施形態によれば、結合材料相は、結合材料相の総体積に対して約３０体積％以下、例えば約２９体積％以下、又は約２８体積％以下、又は約２７体積％以下、又は約２６体積％以下、又は約２５体積％以下、又は約２４体積％以下、又は約２３体積％以下、又は約２２体積％以下、又は約２１体積％以下、又は約２０体積％以下、又は約１９体積％以下のスズ（Ｓｎ）含有量を含み得る。結合材料相は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の任意の値のスズ（Ｓｎ）含有量を含み得ることが理解されよう。結合材料相は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の値のスズ（Ｓｎ）含有量を含み得ることがさらに理解されよう。
【００８８】
さらに他の実施形態によれば、結合材料相のＦｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、特定の含有量のスズ（Ｓｎ）を含み得る。例えば、Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、結合材料相の総体積に対して少なくとも約５体積％、例えば、少なくとも約６体積％、又は少なくとも約７体積％、又は少なくとも約８体積％、又は少なくとも約９体積％、又は少なくとも約１０体積％、又は少なくとも約１１体積％、又は少なくとも約１２体積％のスズ（Ｓｎ）含有量を含み得る。さらに他の実施形態によれば、結合材料相のＦｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、結合材料相の総体積に対して約３０体積％以下、例えば、約２９体積％以下、又は約２８体積％以下、又は約２７体積％以下、又は約２６体積％以下、又は約２５体積％以下、約２４体積％以下、又は約２３体積％以下、又は約２２体積％以下、又は約２１体積％以下、又は約２０体積％以下、又は約１９体積％のスズ（Ｓｎ）含有量を含み得る。結合材料相のＦｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の任意の値のスズ（Ｓｎ）含有量を含み得ることが理解されよう。結合材料相のＦｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の値のスズ（Ｓｎ）含有量を含むことがさらに理解されよう。
【００８９】
さらに他の実施形態によれば、相材料部分は、特定の含有量の性能向上材料相を含み得る。例えば、相材料部分は、相材料部分の総体積に対して少なくとも約６体積％、例えば、少なくとも約６．２５体積％、又は少なくとも約６．５体積％、又は少なくとも約６．７５体積％、又は少なくとも約７．０体積％、又は少なくとも約７．２５体積％、又は少なくとも約７．５体積％、又は少なくとも約７．７５体積％、又は少なくとも約８．０体積％の性能向上材料相含有量を含み得る。さらに別の実施形態によれば、相材料部分は、約１４体積％以下、例えば約１３．７５体積％以下、又は約１３．５体積％以下、又は約１３．２５体積％以下、又は約１３．０体積％以下、又は約１２．７５体積％以下、又は約１２．５体積％以下、又は約１２．２５体積％以下、又は約１２．０体積％以下の性能向上材料相含有量を含み得る。相材料部分は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の任意の値の性能向上材料相含有量を含み得ることが理解されよう。相材料部分は、上述の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の値の性能向上材料相含有量を含み得ることがさらに理解されよう。
【００９０】
さらに他の実施形態によれば、結合材料相は、ＡＳＴＭ  Ｅ３８４に従って測定される特定のＶＨＮ硬度ＨＢＭＰを有し得る。例えば、結合材料相は、少なくとも約１００ＶＨＮ、例えば、少なくとも約１０２ＶＨＮ、又は少なくとも約１０５ＶＨＮ、又は少なくとも約１０７ＶＨＮ、又は少なくとも約１１０ＶＨＮ、又は少なくとも約１１２ＶＨＮ、又は少なくとも約１１５ＶＨＮ、又は少なくとも約１１７ＶＨＮ、又は少なくとも約１２０ＶＨＮの硬度を有し得る。さらに他の実施形態によれば、結合材料相は、約５００ＶＨＮ以下、例えば、約４９０ＶＨＮ以下、又は約４８０ＶＨＮ以下、又は約４７５ＶＨＮ以下、又は約４７０ＶＨＮ、又は約４６５ＶＨＮ以下、又は約４６０ＶＨＮ以下、又は約４５５ＶＨＮ以下、又はさらに約４５０ＶＨＮ以下の硬度を有し得る。結合材料相の硬度は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の任意の値であり得ることが理解されよう。結合材料相の硬度は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の値であり得ることがさらに理解されよう。
【００９１】
さらに他の実施形態によれば、性能向上材料相は、ＡＳＴＭ  Ｅ３８４に従って測定される特定のＶＨＮ硬度ＨＰＥＭＰを有し得る。例えば、性能向上材料相は、少なくとも約１０ＶＨＮ、例えば、少なくとも約１２ＶＨＮ、又は少なくとも約１５ＶＨＮ、又は少なくとも約１７ＶＨＮ、又は少なくとも約２０ＶＨＮ、又は少なくとも約２２ＶＨＮ、又は少なくとも約２５ＶＨＮ、又は少なくとも約２７ＶＨＮ、又は少なくとも約３０ＶＨＮの硬度を有し得る。さらに他の実施形態によれば、性能向上材料相は、約３００ＶＨＮ以下、例えば、約２９０ＶＨＮ以下、又は約２８０ＶＨＮ以下、又は約２７０ＶＨＮ以下、又は約２６０ＶＨＮ以下、又は約２５０ＶＨＮ以下、又は約２４０ＶＨＮ以下、又は約２３０ＶＨＮ以下、又は約２２０ＶＨＮ以下、又は約２１０ＶＨＮ以下、又は約２００ＶＨＮ以下の硬度を有し得る。性能向上材料相の硬度は、上記の最小値と最大値のいずれの間の任意の値であり得ることが理解されよう。性能向上材料相の硬度は、上記の最小値と最大値のいずれかの間の範囲内の任意の値であり得ることがさらに理解されよう。
【００９２】
さらに他の実施形態によれば、性能向上材料相の硬度ＨＰＥＭＰは、結合材料相の硬度ＨＢＭＰより低くてもよい。
【００９３】
多くの異なる態様及び実施形態が可能である。それらの態様及び実施形態のいくつかを以下に説明する。本明細書を読んだ後、当業者は、それらの態様及び実施形態が例示にすぎず、本発明の範囲を限定しないことを理解するであろう。実施形態は、以下に列挙される項目のうちの任意の１つ以上に従うことができる。
【００９４】
実施形態１。本体を含む研磨品であって、該本体が結合成分；及び結合成分内の研磨粒子を含み、結合成分がＦｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料と性能向上材料を含み、性能向上材料が六方晶窒化ホウ素を含み、性能向上材料の含有量が、結合成分の総体積に対して少なくとも約６体積％であり、約１４体積％以下である、上記研磨品。
【００９５】
実施形態２。本体を含む研磨品であって、該本体が結合成分；及び結合成分内の研磨粒子を含み、結合成分が、Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料と性能向上材料を含み、性能向上材料が六方晶窒化ホウ素を含み、本体が、少なくとも約５０ＨＲＢであり、約８５ＨＲＢ以下の硬度を含む、上記研磨品。
【００９６】
実施形態３。本体を含む研磨品であって、該本体が連続結合材料相；連続結合材料相内の研磨粒子；及び連続結合材料相内に分散した不連続性能向上材料相を含み、結合材料相が、Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料を含み、性能向上材料相の硬度ＨＰＥＭＰが、結合材料相の硬度ＨＢＭＰよりも小さい、上記研磨品。
【００９７】
実施形態４。研磨品を形成する方法であって、研磨品形成混合物を提供すること、及び研磨品形成混合物を研磨品に成形することを含み、研磨品形成混合物は、結合形成混合物及び研磨粒子を含み、結合形成混合物は、未処理結合材料と未処理性能向上材料を含み、未処理結合材料はＦｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料を含み、未処理性能向上材料は六方晶窒化ホウ素を含み、研磨品形成混合物中の未処理性能向上材料は、結合形成混合物の総体積に対して少なくとも約６体積％であり、約１４体積％以下である、上記方法。
【００９８】
実施形態５。研磨品を形成する方法であって、研磨品形成混合物を提供すること、及び混合物を研磨品に成形することを含み、結合形成混合物が未処理結合材料と未処理性能向上材料を含み、未処理結合材料がＦｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料を含み、未処理性能向上材料は六方晶窒化ホウ素を含み、研磨品は少なくとも約５０ＨＲＢであり、約８５ＨＲＢ以下の硬度を有する、上記方法。
【００９９】
実施形態６。研磨品を形成する方法であって、研磨品形成混合物を提供すること、及び混合物を研磨品に成形することを含み、研磨品は、連続結合材料相；連続結合材料相内の研磨粒子；連続結合材料相内に分散した不連続性能向上材料相を含み、結合材料相は、Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料を含み、性能向上材料相の硬度ＨＰＥＭＰは結合材料相の硬度ＨＢＭＰより小さい、上記方法。
【０１００】
実施形態７。性能向上成分が六方晶窒化ホウ素からなる、実施形態１、２、３、４、５、及び６のいずれか一項に記載の複合フィルム又は方法。
実施形態８。未処理性能向上成分が六方晶窒化ホウ素からなる、実施態様４、５、及び６のいずれか一項に記載の方法。
実施形態９。研磨品中の性能向上成分の含有量は、研磨材の総体積に対して、少なくとも約６体積％であり、約１４体積％以下である、実施形態２、３、４、５、及び６のいずれか一項に記載の複合フィルム又は方法。
【０１０１】
実施形態１０。研磨品形成混合物中の未処理性能向上成分の含有量は、前記結合形成混合物の合計体積に対して少なくとも約６体積％であり、約１４体積％以下である、実施形態４、５、及び６のいずれか一項に記載の方法。
実施形態１１。性能向上成分が、少なくとも約１０ミクロンの平均粒径を有する、実施形態１、２、３、４、５、及び６のいずれか一項に記載の複合フィルム又は方法。
【０１０２】
実施形態１２。未処理性能向上成分が、少なくとも約１０ミクロンの平均粒径を有する、実施形態４、５、及び６のいずれか一項に記載の方法。
実施形態１３。性能向上成分が約１２ミクロン以下の平均粒径を有する、実施形態１、２、３、４、５、及び６のいずれか一項に記載の複合フィルム又は方法。
実施形態１４。未処理性能向上成分が、約１２ミクロン以下の平均粒径を有する、実施形態４、５、及び６のいずれか一項に記載の方法。
【０１０３】
実施形態１５。本体は少なくとも約５０ＨＲＢの硬度を有する、実施形態１、２、３、４、５、及び６のいずれか一項に記載の複合フィルム又は方法。
実施形態１６。本体が約８５ＨＲＢ以下の硬度を有する、実施形態１、２、３、４、５、及び６のいずれか一項に記載の複合フィルム又は方法。
実施形態１７。研磨品が、研磨品の総体積に対して少なくとも約５５体積％の結合成分含有量を含む、実施形態１、２、３、４、５、及び６のいずれか一項に記載の複合フィルム又は方法。
【０１０４】
実施形態１８。研磨品形成混合物が、研磨品形成混合物の総体積に対して少なくとも約５５体積％の結合形成混合物含有量を含む、実施形態４、５、及び６のいずれか一項に記載の方法。
実施形態１９。研摩品が、研磨品の総体積に対して約９５体積％以下の結合成分含有量を含む、実施形態１、２、３、４、５、及び６のいずれか一項に記載の複合フィルム又は方法。
【０１０５】
実施形態２０。研磨品形成混合物が、研磨品形成混合物の総体積に対して約９５体積％以下の結合形成混合物含有量を含む、実施形態４、５、及び６のいずれか一項に記載の方法。
【０１０６】
実施形態２１。研磨品が、研磨品の総体積に対して少なくとも約５体積％の研磨粒子含有量を含む、実施形態１、２、３、４、５、及び６のいずれか一項に記載の複合フィルム又は方法。
実施形態２２。研磨品形成混合物が、研磨品形成混合物の総体積に対して少なくとも約５体積％の研磨粒子含有量を含む、実施形態４、５、及び６のいずれか一項に記載の方法。
【０１０７】
実施形態２３。研摩品が、研磨品の総体積に対して約２５体積％以下の研磨粒子含有量を含む、実施形態１、２、３、４、５、及び６のいずれか一項に記載の複合フィルム又は方法。
実施形態２４。研磨品形成混合物が、研磨品形成混合物の総体積に対して約２５体積％以下の研磨粒子含有量を含む、実施形態４、５、及び６のいずれか一項に記載の方法。
【０１０８】
実施形態２５。研磨品が多孔性を含み、多孔性が相互に接続された多孔性であり、多孔性が閉鎖多孔性である実施形態１、２、３、４、５、及び６のいずれか一項に記載の複合フィルム又は方法。
実施形態２６。研磨品が、さらに、研磨品の総体積に対して少なくとも約２体積％の多孔性含有量を含む、実施形態１、２、３、４、５、及び６のいずれか一項に記載の複合フィルム又は方法。
【０１０９】
実施形態２７。研磨品がさらに、研磨品の総体積に対して約２０体積％以下の多孔性含有量を含む、実施形態１、２、３、４、５、及び６のいずれか一項に記載の複合フィルム又は方法。
実施形態２８。結合成分が、結合成分の総体積に対して少なくとも約３０体積％の鉄（Ｆｅ）含有量を含む、実施形態１、２、３、４、５、及び６のいずれか一項に記載の複合フィルム又は方法。
【０１１０】
実施形態２９。結合形成混合物が、結合形成混合物の総体積に対して少なくとも約３０体積％の鉄（Ｆｅ）含有量を含む、実施形態４、５、及び６のいずれか一項に記載の方法。
実施形態３０。結合成分が、結合成分の総体積に対して約７０体積％以下の鉄（Ｆｅ）含有量を含む、実施形態１、２、３、４、５、及び６のいずれか一項に記載の複合フィルム又は方法。
【０１１１】
実施形態３１。結合形成混合物が、結合成分の総体積に対して約７０体積％以下の鉄（Ｆｅ）含有量を含む、実施形態４、５、及び６のいずれか一項に記載の方法。
実施形態３２。Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料が、Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料の総体積に対して少なくとも約３０体積％のＦｅ含有量を含む、実施形態１、２、３、４、５、及び６のいずれか一項に記載の複合フィルム又は方法。
実施形態３３。Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料が、Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料の総体積に対して少なくとも約７０体積％のＦｅ含有量を含む、実施形態１、２、３、４、５、及び６のいずれか一項に記載の複合フィルム又は方法。
【０１１２】
実施形態３４。結合成分が、結合成分の総体積に対して少なくとも約５体積％のコバルト（Ｃｏ）含有量を含む、実施形態１、２、３、４、５、及び６のいずれか一項に記載の複合フィルム又は方法。
実施形態３５。結合形成混合物が、結合形成混合物の総体積に対して少なくとも約５体積％のコバルト（Ｃｏ）含有量を含む、実施形態４、５、及び６のいずれか一項に記載の方法。
【０１１３】
実施形態３６。結合成分が、結合成分の総体積に対して約２５体積％以下のコバルト（Ｃｏ）含有量を含む、実施形態１、２、３、４、５、及び６のいずれか一項に記載の複合フィルム又は方法。
実施形態３７。結合形成混合物が、形成混合物の総体積に対して約２５体積％以下のコバルト（Ｃｏ）含有量を含む、実施形態４、５、及び６のいずれか一項に記載の方法。
【０１１４】
実施形態３８。Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料が、Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料の総体積に対して少なくとも約５体積％のＣｏ含有量を含ｍｕ、実施形態１、２、３、４、５、及び６のいずれか一項に記載の複合フィルム又は方法。
実施形態３９。Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料が、Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料の総体積に対して少なくとも約２５体積％のＣｏ含有量を含む、実施形態１、２、３、４、５、及び６のいずれか一項に記載の複合フィルム又は方法。
実施形態４０。結合成分が、結合成分の総体積に対して少なくとも約２０体積％の銅（Ｃｕ）含有量を含む、実施形態１、２、３、４、５、及び６のいずれか一項に記載の複合フィルム又は方法。
【０１１５】
実施形態４１。結合形成混合物が、結合形成混合物の総体積に対して少なくとも約２０体積％の銅（Ｃｕ）の含有量を含む、実施形態４、５、及び６のいずれか一項に記載の方法。
実施形態４２。結合成分が、結合成分の総体積に対して約５０体積％以下の銅（Ｃｕ）含有量を含む、実施形態１、２、３、４、５、及び６のいずれか一項に記載の複合フィルム又は方法。
実施形態４３。結合形成混合物が、結合形成混合物の総体積に対して約５０体積％以下の銅（Ｃｕ）含有量を含む、実施形態４、５、及び６のいずれか一項に記載の方法。
【０１１６】
実施形態４４。Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料が、Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料の総体積に対して少なくとも約２０体積％の銅（Ｃｕ）含有量を含む、実施形態１、２、３、４、５、及び６のいずれか一項に記載の複合フィルム又は方法。
実施形態４５。Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料が、Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料の総体積に対して少なくとも約５０体積％の銅（Ｃｕ）含有量を含む、実施形態１、２、３、４、５、及び６のいずれか一項に記載の複合フィルム又は方法。
【０１１７】
実施形態４６。結合成分が、結合成分の総体積に対して少なくとも約５体積％のニッケル（Ｎｉ）含有量を含む、実施形態１、２、３、４、５、及び６のいずれか一項に記載の複合フィルム又は方法。
実施形態４７。結合形成混合物が、結合形成混合物の総体積に対して少なくとも５体積％程度のニッケル（Ｎｉ）含有量を含む、実施形態４、５、及び６のいずれか一項に記載の方法。
【０１１８】
実施形態４８。結合成分が、結合成分の総体積に対して約３０体積％以下のニッケル（Ｎｉ）含有量を含む、実施形態１、２、３、４、５、及び６のいずれか一項に記載の複合フィルム又は方法。
実施形態４９。結合形成混合物が、結合形成混合物の総体積に対して約３０体積％以下のニッケル（Ｎｉ）含有量を含む、実施形態４、５、及び６のいずれか一項に記載の方法。
実施形態５０。Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料が、Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料の総体積に対して少なくとも約５体積％のニッケル（Ｎｉ）含有量を含む、実施形態１、２、３、４、５、及び６のいずれか一項に記載の複合フィルム又は方法。
【０１１９】
実施形態５１。Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料が、Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料の総体積に対して少なくとも約３０体積％のニッケル（Ｎｉ）含有量を含む、実施形態１、２、３、４、５、及び６のいずれか一項に記載の複合フィルム又は方法。
実施形態５２。結合成分が、結合成分の総体積に対して少なくとも約２体積％のスズ（Ｓｎ）含有量を含む、実施形態１、２、３、４、５、及び６のいずれか一項に記載の複合フィルム又は方法。
実施形態５３。結合形成混合物が、結合形成混合物の総体積に対して少なくとも約２体積％のスズ（Ｓｎ）含有量を含む、実施形態４、５、及び６のいずれか一項に記載の方法。
【０１２０】
実施形態５４。結合成分が、結合成分の総体積に対して約２０体積％以下のスズ（Ｓｎ）含有量を含む、実施形態１、２、３、４、５、及び６のいずれか一項に記載の複合フィルム又は方法。
実施形態５５。結合形成混合物が、結合形成混合物の総体積に対して約２０体積％以下のスズ（Ｓｎ）含有量を含む、実施形態４、５、及び６のいずれか一項に記載の方法。
実施形態５６。Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料が、Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料の総体積に対して少なくとも約２体積％のスズ（Ｓｎ）の含有量を含む、実施形態１、２、３、４、５、及び６のいずれか一項に記載の複合フィルム又は方法。
【０１２１】
実施形態５７。Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料が、Ｆｅ‐Ｃｏ‐Ｃｕ‐Ｎｉ‐Ｓｎ系結合材料の総体積に対して少なくとも約２０体積％のスズ（Ｓｎ）含有量を含む、実施形態１、２、３、４、５、及び６のいずれか一項に記載の複合フィルム又は方法。
実施形態５８。研磨粒子がダイヤモンドを含み、研磨粒子が立方晶窒化ホウ素（ｃＢＮ）を含み、研磨粒子がダイヤモンドからなり、研磨粒子が立方晶窒化ホウ素（ｃＢＮ）からなる、実施形態１、２、３、４、５、及び６のいずれか一項に記載の複合フィルム又は方法。
【０１２２】
実施形態５９。研磨粒子が、少なくとも約１００ミクロンの平均粒径を有する、実施形態１、２、３、４、５、及び６のいずれか一項に記載の複合フィルム又は方法。
実施形態６０。研磨粒子が、約１０００ミクロン以下の平均粒径を有する、実施形態１、２、３、４、５、及び６のいずれか一項に記載の複合フィルム又は方法。
【実施例】
【０１２３】
例１
本明細書に記載される実施形態に従って、サンプル研磨品Ｓ１を形成し、比較サンプル研磨品ＣＳ１と比較した。サンプル研磨品Ｓ１及び比較サンプル研磨品ＣＳ１は、以下の表１に示す研磨品形成混合物から成形した。
【０１２４】
【表１】
2020528363.tif 000003
【０１２５】
表１に記載された混合物を、サンプル研磨品に成形した。すべてのサンプル研磨品を試験して、各サンプルの各製品の消費出力（電力）を測定することにより、研削性能を比較した。研削試験は、以下の表２に示すパラメーターに従って実施した。
【表２】
2020528363.tif 000004
【０１２６】
図２は、各サンプル研削砥石の研削サイクルごとに消費される平均出力（電力）を示すグラフである。図２に示すように、比較サンプル１（すなわち、性能向上成分としてｈＢＮを添加しない研削ホイール）と比較して、本明細書に記載の実施形態に従って形成されたサンプル研磨品Ｓ１は電力消費の改善を示した。
【０１２７】
例２
サンプル研磨品Ｓ２を本明細書に記載の実施形態に従って形成し、比較サンプル研磨品ＣＳ２及びＣＳ３と比較した。サンプル研磨品Ｓ１及び比較サンプル研磨品ＣＳ２及びＣＳ３は、以下の表３に示す研磨品形成混合物から成形した。
【０１２８】
【表３】
2020528363.tif 000005
【０１２９】
表３に記載された混合物を、サンプル研磨品に成形した。すべてのサンプル研磨品を試験して、各サンプルの平均摩耗と平均電力消費を測定することにより、研削性能を比較した。研削試験は、以下の表４に示すパラメーターに従って実施した。
【０１３０】
【表４】
2020528363.tif 000006
【０１３１】
図３は、各サンプル研磨ホイールの正規化された平均摩耗を示すグラフである。図３に示すように、ｈＢＮの濃度が増加するにつれて、各研磨品が受ける平均摩耗が増大する（すなわち、ホイール寿命が減少する）。
【０１３２】
図４は、各サンプル研磨ホイールについて経時的に消費される平均出力（電力）を示すグラフである。図４に示すように、ｈＢＮの濃度が増加するにつれて、各研磨品について示される平均電力消費が減少する（すなわち、ホイール研削性能が向上する）。
【０１３３】
例３
結合成分のサンプルＳ３を本明細書に記載の実施形態に従って形成し、比較サンプル結合成分ＣＳ４と比較した。サンプルＳ３及び比較サンプルＣＳ４は、以下の表５に示す結合成分混合物から成形した。
【０１３４】
【表５】
2020528363.tif 000007
【０１３５】
表５に記載された混合物を評価用のサンプルに成形した。図５は、サンプル研磨品Ｓ３の微細構造の複数の画像を含む。図６は、比較サンプル研磨品ＣＳ４の微細構造の複数の画像を含む。図５及び６に示すように、ｈＢＮを添加すると、複数の不完全性、不連続性、及び破裂部位を有する微細構造が作成される。特定の理論に縛られることを望まないが、サンプル研磨品Ｓ３の微細構造は、ｈＢＮの存在が結合マトリックスをより脆く、したがって摩耗性を高め、研削性能を改善することを示すと考えられる。
【０１３６】
本出願は、技術水準からの逸脱を表す。特に、本明細書の実施形態は、従来の方法に従って形成された研磨品よりも改善された予期しない性能を実証する。特定の理論に拘束されることを望まないが、プロセス、材料などを含む特定の特徴の組み合わせがそのような改善を促進し得ることが示唆される。特徴の組み合わせには、特定の濃度のｈＢＮを含む組成物が含まれ得るが、これに限定されることはなく、これは研磨品の性能向上成分として作用し、研磨品の性能向上成分相の硬度と比較して研磨品の結合材料相の硬度のバランスを取る。
【０１３７】
上記において、特定の実施形態及び特定の成分の接続への言及は例示である。結合又は接続されている成分への言及は、本明細書で説明する方法を実行するために理解されるように、前記成分間の直接接続、又は１つ以上の介在成分を介した間接接続のいずれかを開示することを意図していることが理解されよう。したがって、上記で開示された主題は、限定ではなく例示と見なされるべきであり、添付の特許請求の範囲は、本発明の真の範囲内に入るすべてのそのような修正、拡張、及び他の実施形態を網羅することを意図している。したがって、法律で許される最大限の範囲で、本発明の範囲は、添付の特許請求の範囲及びその同等物の最も広い許容可能な解釈によって決定されるべきものであり、前述の詳細な説明によって制限又は限定されない。
【０１３８】
開示の要約は、特許法を遵守するために提供され、特許請求の範囲又は意味を解釈又は限定するために使用されないという理解とともに提出される。さらに、前述の詳細な説明では、開示を簡素化する目的で、さまざまな特徴を一緒にグループ化するか、又は単一の実施形態で説明することがある。この開示は、請求された実施形態が各請求項で明示的に列挙されたよりも多くの特徴を必要とするという意図を反映するものとして解釈されるべきではない。むしろ、以下の特許請求の範囲が反映するように、発明の主題は、開示された実施形態のいずれのすべての特徴よりも少ない特徴に向けられ得る。したがって、以下の請求項は詳細な説明に組み込まれ、各請求項は、個別に請求される主題を定義するものとして独立している。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【国際調査報告】
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