(57)【要約】本発明は、抗ＣＧＲＰ抗体による治療に応答性の頭痛患者を選択する方法、及び、抗ＣＧＲＰ抗体を投与することを含む、選択された患者における頭痛頻度を低減させる方法に関する。2020510667.tif 000071
2020510667.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
患者における頭痛頻度を低減させる方法であって、以下を含む、方法：
ａ）高閾値作動性（ＨＴ）ニューロンの活性化及び感作により頭痛が媒介される患者を選択することであって、前記感作が、髄膜からの疼痛シグナルに依存する、選択すること、及び
ｂ）カルシトニン遺伝子関連ペプチド（ＣＧＲＰ）経路を遮断し、阻害し、抑制し、又は低減させるモノクローナル抗体を、前記患者における頭痛頻度を低減させるための十分な量で前記患者に投与すること。
【請求項２】
前記患者が、慢性又は偶発性片頭痛患者であり、前記頭痛が、片頭痛である、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記患者が、髄膜炎、硬膜外出血、硬膜下出血、くも膜下出血、又は脳腫瘍を有する、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記頭痛が、髄膜炎、硬膜外出血、硬膜下出血、くも膜下出血、又は脳腫瘍に起因する、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記モノクローナル抗体を、静脈内又は皮下投与する、請求項１〜４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項６】
１つ以上の追加用量の前記モノクローナル抗体を前記患者に投与することをさらに含む、請求項１〜５のいずれか一項に記載の方法。
【請求項７】
前記モノクローナル抗体が、抗ＣＧＲＰアンタゴニスト抗体である、請求項１〜６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項８】
前記モノクローナル抗体が、抗ＣＧＲＰ受容体抗体である、請求項１〜６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項９】
前記モノクローナル抗体が、ヒト抗体又はヒト化抗体である、請求項１〜８のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１０】
前記モノクローナル抗体が、ヒト化抗ＣＧＲＰアンタゴニスト抗体である、請求項１〜７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１１】
前記モノクローナル抗体が、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、又はＩｇＧ４抗体である、請求項１〜１０のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１２】
前記患者が頭痛を有さない間に前記モノクローナル抗体を投与する、請求項１〜１１のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１３】
前記モノクローナル抗体を、プレフィルドシリンジ、注射針安全装置を有するプレフィルドシリンジ、ペン型注射器、又はオートインジェクターから投与する、請求項１〜１２のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１４】
前記モノクローナル抗体が、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：３に記載のＣＤＲ  Ｈ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：４に記載のＣＤＲ  Ｈ２；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：５に記載のＣＤＲ  Ｈ３；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：６に記載のＣＤＲ  Ｌ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：７に記載のＣＤＲ  Ｌ２；及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８に記載のＣＤＲ  Ｌ３を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１５】
前記モノクローナル抗体が、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１に記載のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：２に記載のアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１６】
前記モノクローナル抗体が、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１１に記載のアミノ酸配列を含む重鎖、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１２に記載のアミノ酸配列を含む軽鎖を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１７】
前記モノクローナル抗体を、約２２５ｍｇ〜約９００ｍｇの用量で投与する、請求項１４〜１６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１８】
前記モノクローナル抗体を、約２２５ｍｇの用量で投与する、請求項１４〜１６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１９】
前記モノクローナル抗体を、約２２５ｍｇの用量で月１回又は年４回投与する、請求項１４〜１６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２０】
前記モノクローナル抗体を、約６７５ｍｇの用量で投与する、請求項１４〜１６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２１】
前記用量が、初回用量であり、前記方法が、約２２５ｍｇの追加用量の前記モノクローナル抗体を、前記初回用量が前記患者に投与される月に続く２ヵ月間のそれぞれにおいて前記患者に月１回投与することをさらに含む、請求項２０に記載の方法。
【請求項２２】
前記モノクローナル抗体を、約６７５ｍｇの用量で月１回又は年４回投与する、請求項１４〜１６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２３】
前記モノクローナル抗体を、約９００ｍｇの用量で投与する、請求項１４〜１６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２４】
前記モノクローナル抗体を、約９００ｍｇの用量で月１回又は年４回投与する、請求項１４〜１６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２５】
前記モノクローナル抗体を、前記モノクローナル抗体を少なくとも約１５０ｍｇ／ｍＬの濃度で含む製剤として投与する、請求項１４〜２４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２６】
前記モノクローナル抗体を、２ｍＬ未満の体積で投与する、請求項１４〜２５のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２７】
前記モノクローナル抗体を、静脈内又は皮下投与する、請求項１４〜２６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２８】
前記モノクローナル抗体が、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８７に記載のＣＤＲ  Ｈ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８８に記載のＣＤＲ  Ｈ２；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８９に記載のＣＤＲ  Ｈ３；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８４に記載のＣＤＲ  Ｌ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８５に記載のＣＤＲ  Ｌ２；及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８６に記載のＣＤＲ  Ｌ３を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項２９】
前記モノクローナル抗体が、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８２に記載のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８０に記載のアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３０】
前記モノクローナル抗体が、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８３に記載のアミノ酸配列を含む重鎖、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８１に記載のアミノ酸配列を含む軽鎖を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３１】
前記モノクローナル抗体を、約１００ｍｇ、約３００ｍｇ、又は約１０００ｍｇの用量で投与する、請求項２８〜３０のいずれか一項に記載の方法。
【請求項３２】
前記モノクローナル抗体を、静脈内又は皮下投与する、請求項２８〜３１のいずれか一項に記載の方法。
【請求項３３】
前記モノクローナル抗体が、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９３に記載のＣＤＲ  Ｈ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９４に記載のＣＤＲ  Ｈ２；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９５に記載のＣＤＲ  Ｈ３；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９１に記載のＣＤＲ  Ｌ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９２に記載のＣＤＲ  Ｌ２；及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９０に記載のＣＤＲ  Ｌ３を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３４】
前記モノクローナル抗体が、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９７に記載のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９６に記載のアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３５】
前記モノクローナル抗体が、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９９に記載のアミノ酸配列を含む重鎖、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９８に記載のアミノ酸配列を含む軽鎖を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３６】
前記モノクローナル抗体を、約１２０ｍｇ又は約２４０ｍｇの用量で投与する、請求項３３〜３５のいずれか一項に記載の方法。
【請求項３７】
前記モノクローナル抗体を、静脈内又は皮下投与する、請求項３３〜３６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項３８】
前記モノクローナル抗体が、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０３に記載のＣＤＲ  Ｈ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０４に記載のＣＤＲ  Ｈ２；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０５に記載のＣＤＲ  Ｈ３；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１００に記載のＣＤＲ  Ｌ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０１に記載のＣＤＲ  Ｌ２；及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０２に記載のＣＤＲ  Ｌ３を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３９】
前記モノクローナル抗体が、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０７に記載のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０６に記載のアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項４０】
前記モノクローナル抗体が、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０９に記載のアミノ酸配列を含む重鎖、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０８に記載のアミノ酸配列を含む軽鎖を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項４１】
前記モノクローナル抗体を、約７０ｍｇ又は約１４０ｍｇの用量で投与する、請求項３８〜４０のいずれか一項に記載の方法。
【請求項４２】
前記モノクローナル抗体を、静脈内又は皮下投与する、請求項３８〜４１のいずれか一項に記載の方法。
【請求項４３】
患者における頭痛頻度を低減させる方法であって、以下を含む、方法：
ａ）カルシトニン遺伝子関連ペプチド（ＣＧＲＰ）経路を遮断し、阻害し、抑制し、又は低減させる第１のモノクローナル抗体を投与することにより低減可能な痛覚過敏を呈する患者を選択すること；及び
ｂ）前記ＣＧＲＰ経路を遮断し、阻害し、抑制し、又は低減させる第２のモノクローナル抗体を、前記患者における頭痛頻度を低減させるために十分な量で前記患者に投与すること。
【請求項４４】
痛覚過敏を呈する前記患者が、前記ＣＧＲＰ経路を遮断し、阻害し、抑制し、又は低減させる前記第１のモノクローナル抗体を投与することにより回復されるか又は消失する異痛をさらに呈する、請求項４３に記載の方法。
【請求項４５】
痛覚過敏を呈する前記患者を選択することが、定量的感覚試験（ＱＳＴ）を前記患者に行うことを含む、請求項４３又は４４に記載の方法。
【請求項４６】
前記第１のモノクローナル抗体の投与前及び後に、かつ前記患者が頭痛を有さない間に、前記ＱＳＴを行う、請求項４５に記載の方法。
【請求項４７】
前記患者が、慢性又は偶発性片頭痛患者であり、前記頭痛が、前兆を伴う又は伴わない片頭痛である、請求項４３〜４６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項４８】
前記患者が、髄膜炎、硬膜外出血、硬膜下出血、くも膜下出血、又は脳腫瘍を有する、請求項４３〜４６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項４９】
前記頭痛が、髄膜炎、硬膜外出血、硬膜下出血、くも膜下出血、又は脳腫瘍に起因する、請求項４３〜４６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５０】
前記第１及び第２のモノクローナル抗体が、同一である、請求項４３〜４９のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５１】
前記第１及び第２のモノクローナル抗体を、前記患者にそれぞれ独立して静脈内又は皮下投与する、請求項４３〜５０のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５２】
１つ以上の追加用量の前記第２のモノクローナル抗体を前記患者に投与することをさらに含む、請求項４３〜５１のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５３】
前記第１及び第２のモノクローナル抗体が、抗ＣＧＲＰアンタゴニスト抗体及び抗ＣＧＲＰ受容体抗体からそれぞれ独立して選択される、請求項４３〜５２のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５４】
前記第１及び第２のモノクローナル抗体が、ヒト抗体又はヒト化抗体である、請求項４３〜５３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５５】
前記第１のモノクローナル抗体が、ヒト化抗ＣＧＲＰアンタゴニスト抗体である、請求項４３〜５４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５６】
前記第２のモノクローナル抗体が、ヒト化抗ＣＧＲＰアンタゴニスト抗体である、請求項４３〜５５のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５７】
前記第１及び第２のモノクローナル抗体が、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、及びＩｇＧ４抗体からそれぞれ独立して選択される、請求項４３〜５６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５８】
前記患者が頭痛を有さない間に前記第１及び第２のモノクローナル抗体を投与する、請求項４３〜５７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５９】
前記第１のモノクローナル抗体を、プレフィルドシリンジ、注射針安全装置を有するプレフィルドシリンジ、ペン型注射器、又はオートインジェクターから前記患者に投与する、請求項４３〜５８のいずれか一項に記載の方法。
【請求項６０】
前記第２のモノクローナル抗体を、プレフィルドシリンジ、注射針安全装置を有するプレフィルドシリンジ、ペン型注射器、又はオートインジェクターから前記患者に投与する、請求項４３〜５９のいずれか一項に記載の方法。
【請求項６１】
前記第１のモノクローナル抗体が、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：３に記載のＣＤＲ  Ｈ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：４に記載のＣＤＲ  Ｈ２；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：５に記載のＣＤＲ  Ｈ３；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：６に記載のＣＤＲ  Ｌ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：７に記載のＣＤＲ  Ｌ２；及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８に記載のＣＤＲ  Ｌ３を含む、請求項４３に記載の方法。
【請求項６２】
前記第１のモノクローナル抗体が、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１に記載のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：２に記載のアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域を含む、請求項４３に記載の方法。
【請求項６３】
前記第１のモノクローナル抗体が、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１１に記載のアミノ酸配列を含む重鎖、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１２に記載のアミノ酸配列を含む軽鎖を含む、請求項４３に記載の方法。
【請求項６４】
前記第１のモノクローナル抗体を、約２２５ｍｇ〜約９００ｍｇの用量で投与する、請求項６１〜６３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項６５】
前記第１のモノクローナル抗体を、約２２５ｍｇ、約６７５ｍｇ、又は約９００ｍｇの用量で投与する、請求項６１〜６３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項６６】
前記第１のモノクローナル抗体が、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８７に記載のＣＤＲ  Ｈ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８８に記載のＣＤＲ  Ｈ２；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８９に記載のＣＤＲ  Ｈ３；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８４に記載のＣＤＲ  Ｌ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８５に記載のＣＤＲ  Ｌ２；及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８６に記載のＣＤＲ  Ｌ３を含む、請求項４３に記載の方法。
【請求項６７】
前記第１のモノクローナル抗体が、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８２に記載のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８０に記載のアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域を含む、請求項４３に記載の方法。
【請求項６８】
前記第１のモノクローナル抗体が、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８３に記載のアミノ酸配列を含む重鎖、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８１に記載のアミノ酸配列を含む軽鎖を含む、請求項４３に記載の方法。
【請求項６９】
前記第１のモノクローナル抗体が、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９３に記載のＣＤＲ  Ｈ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９４に記載のＣＤＲ  Ｈ２；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９５に記載のＣＤＲ  Ｈ３；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９１に記載のＣＤＲ  Ｌ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９２に記載のＣＤＲ  Ｌ２；及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９０に記載のＣＤＲ  Ｌ３を含む、請求項４３に記載の方法。
【請求項７０】
前記第１のモノクローナル抗体が、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９７に記載のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９６に記載のアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域を含む、請求項４３に記載の方法。
【請求項７１】
前記第１のモノクローナル抗体が、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９９に記載のアミノ酸配列を含む重鎖、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９８に記載のアミノ酸配列を含む軽鎖を含む、請求項４３に記載の方法。
【請求項７２】
前記第１のモノクローナル抗体が、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０３に記載のＣＤＲ  Ｈ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０４に記載のＣＤＲ  Ｈ２；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０５に記載のＣＤＲ  Ｈ３；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１００に記載のＣＤＲ  Ｌ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０１に記載のＣＤＲ  Ｌ２；及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０２に記載のＣＤＲ  Ｌ３を含む、請求項４３に記載の方法。
【請求項７３】
前記第１のモノクローナル抗体が、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０７に記載のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０６に記載のアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域を含む、請求項４３に記載の方法。
【請求項７４】
前記第１のモノクローナル抗体が、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０９に記載のアミノ酸配列を含む重鎖、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０８に記載のアミノ酸配列を含む軽鎖を含む、請求項４３に記載の方法。
【請求項７５】
前記第２のモノクローナル抗体が、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：３に記載のＣＤＲ  Ｈ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：４に記載のＣＤＲ  Ｈ２；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：５に記載のＣＤＲ  Ｈ３；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：６に記載のＣＤＲ  Ｌ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：７に記載のＣＤＲ  Ｌ２；及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８に記載のＣＤＲ  Ｌ３を含む、請求項４３に記載の方法。
【請求項７６】
前記第２のモノクローナル抗体が、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１に記載のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：２に記載のアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域を含む、請求項４３に記載の方法。
【請求項７７】
前記第２のモノクローナル抗体が、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１１に記載のアミノ酸配列を含む重鎖、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１２に記載のアミノ酸配列を含む軽鎖を含む、請求項４３に記載の方法。
【請求項７８】
前記第２のモノクローナル抗体を、約２２５〜約９００ｍｇの用量で投与する、請求項７５〜７７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項７９】
前記第２のモノクローナル抗体を、約２２５ｍｇの用量で投与する、請求項７５〜７７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項８０】
前記第２のモノクローナル抗体を、約２２５ｍｇの用量で月１回又は年４回投与する、請求項７５〜７７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項８１】
前記第２のモノクローナル抗体を、約６７５ｍｇの用量で投与する、請求項７５〜７７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項８２】
前記用量が、初回用量であり、前記方法が、約２２５ｍｇの追加用量の前記第２のモノクローナル抗体を、前記初回用量が前記患者に投与される月に続く２ヵ月間のそれぞれにおいて前記患者に月１回投与することをさらに含む、請求項８１に記載の方法。
【請求項８３】
前記第２のモノクローナル抗体を、約６７５ｍｇの用量で月１回又は年４回投与する、請求項７５〜７７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項８４】
前記第２のモノクローナル抗体を、約９００ｍｇの用量で投与する、請求項７５〜７７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項８５】
前記第２のモノクローナル抗体を、約９００ｍｇの用量で月１回又は年４回投与する、請求項７５〜７７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項８６】
前記第２のモノクローナル抗体を、前記抗体を少なくとも約１５０ｍｇ／ｍＬの濃度で含む製剤として投与する、請求項７５〜８５のいずれか一項に記載の方法。
【請求項８７】
前記第２のモノクローナル抗体を、２ｍＬ未満の体積で投与する、請求項７５〜８６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項８８】
前記第２のモノクローナル抗体を、静脈内又は皮下投与する、請求項７５〜８７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項８９】
前記第２のモノクローナル抗体が、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８７に記載のＣＤＲ  Ｈ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８８に記載のＣＤＲ  Ｈ２；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８９に記載のＣＤＲ  Ｈ３；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８４に記載のＣＤＲ  Ｌ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８５に記載のＣＤＲ  Ｌ２；及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８６に記載のＣＤＲ  Ｌ３を含む、請求項４３に記載の方法。
【請求項９０】
前記第２のモノクローナル抗体が、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８２に記載のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８０に記載のアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域を含む、請求項４３に記載の方法。
【請求項９１】
前記第２のモノクローナル抗体が、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８３に記載のアミノ酸配列を含む重鎖、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８１に記載のアミノ酸配列を含む軽鎖を含む、請求項４３に記載の方法。
【請求項９２】
前記第２のモノクローナル抗体を、約１００ｍｇ、約３００ｍｇ、又は約１０００ｍｇの用量で投与する、請求項８９〜９１のいずれか一項に記載の方法。
【請求項９３】
前記第２のモノクローナル抗体を、静脈内又は皮下投与する、請求項８９〜９２のいずれか一項に記載の方法。
【請求項９４】
前記第２のモノクローナル抗体が、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９３に記載のＣＤＲ  Ｈ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９４に記載のＣＤＲ  Ｈ２；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９５に記載のＣＤＲ  Ｈ３；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９１に記載のＣＤＲ  Ｌ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９２に記載のＣＤＲ  Ｌ２；及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９０に記載のＣＤＲ  Ｌ３を含む、請求項４３に記載の方法。
【請求項９５】
前記第２のモノクローナル抗体が、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９７に記載のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９６に記載のアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域を含む、請求項４３に記載の方法。
【請求項９６】
前記第２のモノクローナル抗体が、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９９に記載のアミノ酸配列を含む重鎖、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９８に記載のアミノ酸配列を含む軽鎖を含む、請求項４３に記載の方法。
【請求項９７】
前記第２のモノクローナル抗体を、約１２０ｍｇ又は約２４０ｍｇの用量で投与する、請求項９４〜９６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項９８】
前記第２のモノクローナル抗体を、静脈内又は皮下投与する、請求項９４〜９７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項９９】
前記第２のモノクローナル抗体が、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０３に記載のＣＤＲ  Ｈ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０４に記載のＣＤＲ  Ｈ２；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０５に記載のＣＤＲ  Ｈ３；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１００に記載のＣＤＲ  Ｌ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０１に記載のＣＤＲ  Ｌ２；及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０２に記載のＣＤＲ  Ｌ３を含む、請求項４３に記載の方法。
【請求項１００】
前記第２のモノクローナル抗体が、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０７に記載のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０６に記載のアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域を含む、請求項４３に記載の方法。
【請求項１０１】
前記第２のモノクローナル抗体が、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０９に記載のアミノ酸配列を含む重鎖、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０８に記載のアミノ酸配列を含む軽鎖を含む、請求項４３に記載の方法。
【請求項１０２】
前記第２のモノクローナル抗体を、約７０ｍｇ又は約１４０ｍｇの用量で投与する、請求項９９〜１０１のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１０３】
前記第２のモノクローナル抗体を、静脈内又は皮下投与する、請求項９９〜１０２のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１０４】
患者における頭痛頻度を低減させる方法であって、以下を含む、方法：
ａ）主に頭部の一部において頭痛が認められる患者を選択すること；及び
ｂ）カルシトニン遺伝子関連ペプチド（ＣＧＲＰ）経路を遮断し、阻害し、抑制し、又は低減させるモノクローナル抗体を、前記患者における頭痛頻度を低減させるために十分な量で前記患者に投与すること。
【請求項１０５】
前記頭部の一部が、片側眼窩周囲、片側側頭部、又は片眼である、請求項１０４に記載の方法。
【請求項１０６】
高閾値作動性（ＨＴ）ニューロンの活性化及び感作により頭痛が媒介される患者における頭痛頻度低減のための医薬の製造のための、カルシトニン遺伝子関連ペプチド（ＣＧＲＰ）経路を遮断し、阻害し、抑制し、又は低減させるモノクローナル抗体の使用。
【請求項１０７】
カルシトニン遺伝子関連ペプチド（ＣＧＲＰ）経路を遮断し、阻害し、抑制し、又は低減させるモノクローナル抗体の投与により低減可能な痛覚過敏を呈する患者における頭痛頻度低減のための医薬の製造のための、ＣＧＲＰ経路を遮断し、阻害し、抑制し、又は低減させるモノクローナル抗体の使用。
【請求項１０８】
主に頭部の一部において頭痛が認められる患者における頭痛頻度低減のための医薬の製造のための、カルシトニン遺伝子関連ペプチド（ＣＧＲＰ）経路を遮断し、阻害し、抑制し、又は低減させるモノクローナル抗体の使用。
【請求項１０９】
前記モノクローナル抗体が、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：３に記載のＣＤＲ  Ｈ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：４に記載のＣＤＲ  Ｈ２；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：５に記載のＣＤＲ  Ｈ３；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：６に記載のＣＤＲ  Ｌ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：７に記載のＣＤＲ  Ｌ２；及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８に記載のＣＤＲ  Ｌ３を含む、請求項１０６〜１０８のいずれか一項に記載の使用。
【請求項１１０】
前記モノクローナル抗体が、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１に記載のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：２に記載のアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域を含む、請求項１０６〜１０８のいずれか一項に記載の使用。
【請求項１１１】
前記モノクローナル抗体が、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１１に記載のアミノ酸配列を含む重鎖、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１２に記載のアミノ酸配列を含む軽鎖を含む、請求項１０６〜１０８のいずれか一項に記載の使用。
【請求項１１２】
前記モノクローナル抗体が、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８７に記載のＣＤＲ  Ｈ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８８に記載のＣＤＲ  Ｈ２；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８９に記載のＣＤＲ  Ｈ３；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８４に記載のＣＤＲ  Ｌ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８５に記載のＣＤＲ  Ｌ２；及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８６に記載のＣＤＲ  Ｌ３を含む、請求項１０６〜１０８のいずれか一項に記載の使用。
【請求項１１３】
前記モノクローナル抗体が、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８２に記載のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８０に記載のアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域を含む、請求項１０６〜１０８のいずれか一項に記載の使用。
【請求項１１４】
前記モノクローナル抗体が、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８３に記載のアミノ酸配列を含む重鎖、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８１に記載のアミノ酸配列を含む軽鎖を含む、請求項１０６〜１０８のいずれか一項に記載の使用。
【請求項１１５】
前記モノクローナル抗体が、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９３に記載のＣＤＲ  Ｈ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９４に記載のＣＤＲ  Ｈ２；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９５に記載のＣＤＲ  Ｈ３；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９１に記載のＣＤＲ  Ｌ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９２に記載のＣＤＲ  Ｌ２；及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９０に記載のＣＤＲ  Ｌ３を含む、請求項１０６〜１０８のいずれか一項に記載の使用。
【請求項１１６】
前記モノクローナル抗体が、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９７に記載のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９６に記載のアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域を含む、請求項１０６〜１０８のいずれか一項に記載の使用。
【請求項１１７】
前記モノクローナル抗体が、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９９に記載のアミノ酸配列を含む重鎖、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９８に記載のアミノ酸配列を含む軽鎖を含む、請求項１０６〜１０８のいずれか一項に記載の使用。
【請求項１１８】
前記モノクローナル抗体が、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０３に記載のＣＤＲ  Ｈ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０４に記載のＣＤＲ  Ｈ２；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０５に記載のＣＤＲ  Ｈ３；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１００に記載のＣＤＲ  Ｌ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０１に記載のＣＤＲ  Ｌ２；及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０２に記載のＣＤＲ  Ｌ３を含む、請求項１０６〜１０８のいずれか一項に記載の使用。
【請求項１１９】
前記モノクローナル抗体が、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０７に記載のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０６に記載のアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域を含む、請求項１０６〜１０８のいずれか一項に記載の使用。
【請求項１２０】
前記モノクローナル抗体が、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０９に記載のアミノ酸配列を含む重鎖、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０８に記載のアミノ酸配列を含む軽鎖を含む、請求項１０６〜１０８のいずれか一項に記載の使用。
【請求項１２１】
患者における頭痛頻度の低減における使用のための、カルシトニン遺伝子関連ペプチド（ＣＧＲＰ）経路を遮断し、阻害し、抑制し、又は低減させるモノクローナル抗体であって、前記患者が、高閾値作動性（ＨＴ）ニューロンの活性化及び感作により頭痛が媒介される患者である、モノクローナル抗体。
【請求項１２２】
前記患者が、高閾値作動性（ＨＴ）ニューロンの活性化及び感作により媒介される頭痛を有することが決定されている、請求項１２１に記載の抗体。
【請求項１２３】
患者における頭痛頻度の低減における使用のための、カルシトニン遺伝子関連ペプチド（ＣＧＲＰ）経路を遮断し、阻害し、抑制し、又は低減させるモノクローナル抗体であって、前記患者が、前記ＣＧＲＰ経路を遮断し、阻害し、抑制し、又は低減させるモノクローナル抗体の投与により低減可能な痛覚過敏を呈する患者である、モノクローナル抗体。
【請求項１２４】
前記患者が、痛覚過敏を呈することが決定されている、請求項１２３に記載の抗体。
【請求項１２５】
前記患者が、前記ＣＧＲＰ経路を遮断し、阻害し、抑制し、又は低減させるモノクローナル抗体の投与により低減可能な痛覚過敏を有することが決定されている、請求項１２４に記載の抗体。
【請求項１２６】
患者における頭痛頻度の低減における使用のための、カルシトニン遺伝子関連ペプチド（ＣＧＲＰ）経路を遮断し、阻害し、抑制し、又は低減させるモノクローナル抗体であって、前記患者が、主に頭部の一部において頭痛が認められる患者である、モノクローナル抗体。
【請求項１２７】
前記患者が、主に頭部の一部において頭痛を認めることが決定されている、請求項１２６に記載の抗体。
【請求項１２８】
ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：３に記載のＣＤＲ  Ｈ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：４に記載のＣＤＲ  Ｈ２；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：５に記載のＣＤＲ  Ｈ３；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：６に記載のＣＤＲ  Ｌ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：７に記載のＣＤＲ  Ｌ２；及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８に記載のＣＤＲ  Ｌ３を含む、請求項１２１〜１２７のいずれか一項に記載の抗体。
【請求項１２９】
ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１に記載のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：２に記載のアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域を含む、請求項１２１〜１２７のいずれか一項に記載の抗体。
【請求項１３０】
ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１１に記載のアミノ酸配列を含む重鎖、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１２に記載のアミノ酸配列を含む軽鎖を含む、請求項１２１〜１２７のいずれか一項に記載の抗体。
【請求項１３１】
ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８７に記載のＣＤＲ  Ｈ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８８に記載のＣＤＲ  Ｈ２；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８９に記載のＣＤＲ  Ｈ３；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８４に記載のＣＤＲ  Ｌ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８５に記載のＣＤＲ  Ｌ２；及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８６に記載のＣＤＲ  Ｌ３を含む、請求項１２１〜１２７のいずれか一項に記載の抗体。
【請求項１３２】
ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８２に記載のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８０に記載のアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域を含む、請求項１２１〜１２７のいずれか一項に記載の抗体。
【請求項１３３】
ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８３に記載のアミノ酸配列を含む重鎖、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８１に記載のアミノ酸配列を含む軽鎖を含む、請求項１２１〜１２７のいずれか一項に記載の抗体。
【請求項１３４】
ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９３に記載のＣＤＲ  Ｈ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９４に記載のＣＤＲ  Ｈ２；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９５に記載のＣＤＲ  Ｈ３；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９１に記載のＣＤＲ  Ｌ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９２に記載のＣＤＲ  Ｌ２；及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９０に記載のＣＤＲ  Ｌ３を含む、請求項１２１〜１２７のいずれか一項に記載の抗体。
【請求項１３５】
ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９７に記載のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９６に記載のアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域を含む、請求項１２１〜１２７のいずれか一項に記載の抗体。
【請求項１３６】
ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９９に記載のアミノ酸配列を含む重鎖、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９８に記載のアミノ酸配列を含む軽鎖を含む、請求項１２１〜１２７のいずれか一項に記載の抗体。
【請求項１３７】
ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０３に記載のＣＤＲ  Ｈ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０４に記載のＣＤＲ  Ｈ２；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０５に記載のＣＤＲ  Ｈ３；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１００に記載のＣＤＲ  Ｌ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０１に記載のＣＤＲ  Ｌ２；及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０２に記載のＣＤＲ  Ｌ３を含む、請求項１２１〜１２７のいずれか一項に記載の抗体。
【請求項１３８】
ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０７に記載のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０６に記載のアミノ酸配列を軽鎖可変領域を含む、請求項１２１〜１２７のいずれか一項に記載の抗体。
【請求項１３９】
ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０９に記載のアミノ酸配列を含む重鎖、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０８に記載のアミノ酸配列を含む軽鎖を含む、請求項１２１〜１２７のいずれか一項に記載の抗体。
【請求項１４０】
カルシトニン遺伝子関連ペプチド（ＣＧＲＰ）経路を、遮断し、阻害し、抑制し、又は低減させるある用量のモノクローナル抗体を含む、プレフィルドシリンジ、注射針安全装置を有するプレフィルドシリンジ、ペン型注射器、又はオートインジェクター；並びに
患者の頭痛が高閾値作動性（ＨＴ）ニューロンの活性化及び感作により媒介されるか否かを決定するための説明書
を含む、キット。
【請求項１４１】
カルシトニン遺伝子関連ペプチド（ＣＧＲＰ）経路を、遮断し、阻害し、抑制し、又は低減させるある用量のモノクローナル抗体を含む、プレフィルドシリンジ、注射針安全装置を有するプレフィルドシリンジ、ペン型注射器、又はオートインジェクター；及び
患者が、前記ＣＧＲＰ経路を遮断し、阻害し、抑制し、又は低減させるモノクローナル抗体を投与することにより低減可能な痛覚過敏を呈するか否かを決定するための説明書
を含む、キット。
【請求項１４２】
カルシトニン遺伝子関連ペプチド（ＣＧＲＰ）経路を、遮断し、阻害し、抑制し、又は低減させるある用量のモノクローナル抗体を含む、プレフィルドシリンジ、注射針安全装置を有するプレフィルドシリンジ、ペン型注射器、又はオートインジェクター；及び
患者の頭痛が主に頭部の一部において認められるか否かを決定するための説明書
を含む、キット。
【請求項１４３】
患者における頭痛頻度を低減させる方法であって、以下を含む、方法：
ａ）カルシトニン遺伝子関連ペプチド（ＣＧＲＰ）経路を遮断し、阻害し、抑制し、又は低減させる第１のモノクローナル抗体を投与することにより異痛及び痛覚過敏の消失を呈する患者を選択すること；及び
ｂ）前記ＣＧＲＰ経路を遮断し、阻害し、抑制し、又は低減させる第２のモノクローナル抗体を、前記患者における頭痛頻度を低減させるために十分な量で前記患者に投与すること。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本出願は、２０１７年３月２日に出願された米国特許出願第６２／４６６，１５８号明細書；２０１７年４月２７日に出願された米国特許出願第６２／４９０，９５３号明細書；２０１７年６月２日に出願された米国特許出願第６２／５１４，３４６号明細書；及び２０１７年６月７日に出願された米国特許出願第６２／５１６，４０６号明細書の優先権の利益を主張する。上記出願のそれぞれの内容は、参照により全体として本明細書に組み込まれる。
【背景技術】
【０００２】
背景
ヒト化抗カルシトニン遺伝子関連ペプチド（ＣＧＲＰ）モノクローナル抗体は、慢性片頭痛の頻度の低減において有効であることが見出されている（Ｄｏｄｉｃｋ  ＤＷ  ｅｔ  ａｌ．（２０１４）Ｌａｎｃｅｔ  Ｎｅｕｒｏｌ．１３：１１００−１１０７（非特許文献１）；Ｄｏｄｉｃｋ  ＤＷ  ｅｔ  ａｌ．（２０１４）Ｌａｎｃｅｔ  Ｎｅｕｒｏｌ．１３：８８５−８９２（非特許文献２）；Ｂｉｇａｌ  ＭＥ  ｅｔ  ａｌ．（２０１５）Ｌａｎｃｅｔ  Ｎｅｕｒｏｌ．１４：１０８１−１０９０（非特許文献３）；Ｂｉｇａｌ  ＭＥ  ｅｔ  ａｌ．（２０１５）Ｌａｎｃｅｔ  Ｎｅｕｒｏｌ．１４：１０９１−１１００（非特許文献４）；及びＳｕｎ  Ｈ  ｅｔ  ａｌ．（２０１６）Ｌａｎｃｅｔ  Ｎｅｕｒｏｌ．１５：３８２−３９０（非特許文献５））。しかしながら、抗ＣＧＲＰ抗体は特定の頭痛の治療において有効であることが見出されている一方、患者は様々に応答し得る。例えば、抗ＣＧＲＰ抗体は、頭痛の治療又は頭痛発生の予防において完全に有効であることも、部分的に有効であることも、全く有効でないこともある。抗ＣＧＲＰ抗体による治療の前に、その抗体の使用が、頭痛を治療し及び／又は頭痛の発症を予防するために有効であるか否かを決定することができれば、これは患者ケアのためになり、医師の時間を節約し、特定の治療過程の不必要な使用を防止し得る。
【０００３】
したがって、抗ＣＧＲＰ抗体を含む治療が、頭痛を有する又は頭痛に罹りやすい患者の治療において有効であるか否かを決定する方法が必要とされている。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００４】
【非特許文献１】Ｄｏｄｉｃｋ  ＤＷ  ｅｔ  ａｌ．（２０１４）Ｌａｎｃｅｔ  Ｎｅｕｒｏｌ．１３：１１００−１１０７
【非特許文献２】Ｄｏｄｉｃｋ  ＤＷ  ｅｔ  ａｌ．（２０１４）Ｌａｎｃｅｔ  Ｎｅｕｒｏｌ．１３：８８５−８９２
【非特許文献３】Ｂｉｇａｌ  ＭＥ  ｅｔ  ａｌ．（２０１５）Ｌａｎｃｅｔ  Ｎｅｕｒｏｌ．１４：１０８１−１０９０
【非特許文献４】Ｂｉｇａｌ  ＭＥ  ｅｔ  ａｌ．（２０１５）Ｌａｎｃｅｔ  Ｎｅｕｒｏｌ．１４：１０９１−１１００
【非特許文献５】Ｓｕｎ  Ｈ  ｅｔ  ａｌ．（２０１６）Ｌａｎｃｅｔ  Ｎｅｕｒｏｌ．１５：３８２−３９０
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００５】
概要
本発明は、抗ＣＧＲＰ抗体による治療に応答性の頭痛患者を選択する方法、及び選択された患者における頭痛頻度を抗ＣＧＲＰ抗体により低減させる方法に関する。
【０００６】
一態様において、患者における頭痛頻度を低減させる方法であって、ａ）高閾値作動性（ＨＴ）ニューロンの活性化及び感作により頭痛が媒介される患者を選択すること；及びｂ）ＣＧＲＰ経路をモジュレートする（例えば、遮断し、阻害し、抑制し、又は低減させる）モノクローナル抗体を、患者における頭痛頻度を低減させるために十分な量で患者に投与すること、を含む方法が本明細書に提供される。
【０００７】
別の態様において、患者における頭痛頻度を低減させる方法であって、ａ）ＣＧＲＰ経路をモジュレートする（例えば、遮断し、阻害し、抑制し、又は低減させる）第１のモノクローナル抗体を投与することにより低減可能な痛覚過敏を呈する患者を選択すること；及びｂ）ＣＧＲＰ経路をモジュレートする第２のモノクローナル抗体を、患者における頭痛頻度を低減させるために十分な量で患者に投与すること、を含む方法が本明細書に提供される。
【０００８】
さらに別の態様において、患者における頭痛頻度を低減させる方法であって、ａ）主に頭部の一部（例えば、片側眼窩周囲、片側側頭部、又は片眼）において頭痛が認められる患者を選択すること；及びｂ）ＣＧＲＰ経路をモジュレートする（例えば、遮断し、阻害し、抑制し、又は低減させる）モノクローナル抗体を、患者における頭痛頻度を低減させるために十分な量で患者に投与すること、を含む方法が本明細書に提供される。
【０００９】
別の態様において、患者における頭痛頻度を低減させる方法であって、ａ）ＣＧＲＰ経路を遮断し、阻害し、抑制し、又は低減させる第１のモノクローナル抗体を投与することにより痛覚過敏及び異痛の消失を呈する患者を選択すること；及びｂ）ＣＧＲＰ経路を遮断し、阻害し、抑制し、又は低減させる第２のモノクローナル抗体を、患者における頭痛頻度を低減させるために十分な量で患者に投与すること、を含む方法が本明細書に提供される。
【００１０】
本明細書に提供される方法のいずれかの一実施形態において、患者は、片頭痛患者である。
【００１１】
本明細書に提供される方法のいずれかのさらなる実施形態において、患者は、慢性又は偶発性片頭痛患者である。
【００１２】
本明細書に提供される方法のいずれかの一実施形態において、患者は、髄膜炎、硬膜外出血、硬膜下出血、くも膜下出血、又は脳腫瘍を有する。
【００１３】
本明細書に提供される方法のいずれかの一実施形態において、頭痛は、頭蓋内起源のものである。
【００１４】
本明細書に提供される方法のいずれかの一実施形態において、頭痛は、片頭痛である。本明細書に提供される方法のいずれかの別の実施形態において、頭痛は、前兆を伴う片頭痛である。
【００１５】
本明細書に提供される方法のいずれかの一実施形態において、頭痛は、髄膜炎、硬膜外出血、硬膜下出血、くも膜下出血、又は脳腫瘍に起因する。
【００１６】
本明細書に提供される方法のいずれかの別の実施形態において、モノクローナル抗体は、患者に静脈内又は皮下投与される。
【００１７】
別の実施形態において、本明細書に提供される方法は、１つ以上の追加用量のモノクローナル抗体の患者への投与をさらに含む。
【００１８】
本明細書に提供される方法のいずれかの別の実施形態において、モノクローナル抗体は、抗ＣＧＲＰアンタゴニスト抗体である。本明細書に提供される方法のいずれかの別の実施形態において、モノクローナル抗体は、抗ＣＧＲＰ受容体抗体である。
【００１９】
本明細書に提供される方法のいずれかの一実施形態において、モノクローナル抗体は、ヒト抗体又はヒト化抗体である。
【００２０】
本明細書に提供される方法のいずれかの一実施形態において、モノクローナル抗体は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、又はＩｇＧ４抗体である。
【００２１】
本明細書に提供される方法のいずれかの一実施形態において、患者は、ヒトである。
【００２２】
さらに別の実施形態において、患者が片頭痛を有さない間にモノクローナル抗体を投与する。別の実施形態において、患者が頭痛（例えば、片頭痛）を有する間にモノクローナル抗体を投与する。
【００２３】
別の実施形態において、本明細書に提供される方法のモノクローナル抗体は、プレフィルドシリンジ、注射針安全装置を有するプレフィルドシリンジ、ペン型注射器、又はオートインジェクターから、又はそれらを使用して患者に投与する。
【００２４】
本明細書に提供される方法の実施形態において、モノクローナル抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：３に記載のＣＤＲ  Ｈ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：４に記載のＣＤＲ  Ｈ２；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：５に記載のＣＤＲ  Ｈ３；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：６に記載のＣＤＲ  Ｌ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：７に記載のＣＤＲ  Ｌ２；及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８に記載のＣＤＲ  Ｌ３を含む。一部の実施形態において、モノクローナル抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる重鎖可変領域、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：２に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる軽鎖可変領域を含む。一部の実施形態において、モノクローナル抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１１に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる重鎖、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１２に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる軽鎖を含む。特定の実施形態において、モノクローナル抗体は、フレマネズマブ（本明細書において「Ｇ１」とも称される）である。
【００２５】
一実施形態において、モノクローナル抗体は、約２２５〜約９００ｍｇの用量で、例えば、約２２５ｍｇの用量で、約６７５ｍｇの用量で、約９００ｍｇの用量で投与する。これらの用量は、患者に月１回又は年４回投与することができる。さらに、これらの用量のいずれか（例えば、約２２５、約６７５、又は約９００ｍｇ）を静脈内又は皮下投与することができる。特定の実施形態において、投薬レジメンは、初回用量（例えば、６７５ｍｇ）を含み、約２２５ｍｇの追加用量のモノクローナル抗体を、初回用量が患者に投与される月に続く２ヵ月間（又は３ヵ月、４ヵ月、５ヵ月、６ヵ月、又は１２ヵ月間）のそれぞれにおいて患者に月１回投与することをさらに含む。
【００２６】
一実施形態において、モノクローナル抗体は、抗体を少なくとも約１５０ｍｇ／ｍＬの濃度で含む製剤として投与する。別の実施形態において、モノクローナル抗体は、２ｍＬ未満（例えば、約１．８ｍＬ、約１．７ｍＬ、約１．６ｍＬ、約１．５ｍＬ、約１．４ｍｌ、約１．３ｍＬ、約１．２ｍＬ、約１．１ｍＬ、約１．０ｍｌ、約０．９ｍＬ、約０．８ｍＬ、約０．７ｍＬ、約０．６ｍＬ、約０．５ｍＬ以下）の体積で投与する。一部の実施形態において、モノクローナル抗体は、好ましくは、約１．５ｍＬの体積で投与する。
【００２７】
一実施形態において、モノクローナル抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８７に記載のＣＤＲ  Ｈ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８８に記載のＣＤＲ  Ｈ２；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８９に記載のＣＤＲ  Ｈ３；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８４に記載のＣＤＲ  Ｌ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８５に記載のＣＤＲ  Ｌ２；及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８６に記載のＣＤＲ  Ｌ３を含む。一部の実施形態において、モノクローナル抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８２に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる重鎖可変領域、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８０に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる軽鎖可変領域を含む。一部の実施形態において、モノクローナル抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８３に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる重鎖、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８１に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる軽鎖を含む。
【００２８】
さらなる実施形態において、モノクローナル抗体は、エプチネズマブである。エプチネズマブは、約１００ｍｇ、約３００ｍｇ、又は約１０００ｍｇの用量で投与することができる。これらの用量のいずれか（例えば、約１００ｍｇ、約３００ｍｇ、又は約１０００ｍｇ）を静脈内又は皮下投与することができる。
【００２９】
別の実施形態において、モノクローナル抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９３に記載のＣＤＲ  Ｈ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９４に記載のＣＤＲ  Ｈ２；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９５に記載のＣＤＲ  Ｈ３；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９１に記載のＣＤＲ  Ｌ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９２に記載のＣＤＲ  Ｌ２；及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９０に記載のＣＤＲ  Ｌ３を含む。一部の実施形態において、モノクローナル抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９７に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる重鎖可変領域、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９６に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる軽鎖可変領域を含む。一部の実施形態において、モノクローナル抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９９に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる重鎖、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９８に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる軽鎖を含む。
【００３０】
さらなる実施形態において、モノクローナル抗体は、ガルカネズマブである。ガルカネズマブは、約１２０ｍｇ又は約２４０ｍｇの用量で投与することができる。さらに、１２０ｍｇの用量は約１．５ｍＬの体積で投与することができ、２４０ｍｇの用量は約３ｍＬの体積で投与することができる。これらの用量のいずれか（例えば、約１２０ｍｇ又は２４０ｍｇ）を静脈内又は皮下投与することができる。
【００３１】
別の実施形態において、モノクローナル抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０３に記載のＣＤＲ  Ｈ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０４に記載のＣＤＲ  Ｈ２；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０５に記載のＣＤＲ  Ｈ３；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１００に記載のＣＤＲ  Ｌ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０１に記載のＣＤＲ  Ｌ２；及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０２に記載のＣＤＲ  Ｌ３を含む。一部の実施形態において、モノクローナル抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０７に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる重鎖可変領域、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０６に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる軽鎖可変領域を含む。一部の実施形態において、モノクローナル抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０９に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる重鎖、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０８に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる軽鎖を含む。
【００３２】
さらなる実施形態において、モノクローナル抗体は、エレヌマブである。エレヌマブは、約７０ｍｇ又は約１４０ｍｇの用量で投与することができる。さらに、７０ｍｇの用量は、約１ｍＬの体積で投与することができる。１４０ｍｇの用量は、約２ｍＬの体積で投与することができる。これらの用量のいずれか（例えば、約７０又は１４０ｍｇ）を静脈内又は皮下投与することができる。
【００３３】
一態様において、高閾値作動性（ＨＴ）ニューロンの活性化及び感作により頭痛が媒介される患者における頭痛頻度低減のための医薬の製造のための、ＣＧＲＰ経路をモジュレートする（例えば、遮断し、阻害し、抑制し、又は低減させる）モノクローナル抗体の使用が本明細書に提供される。
【００３４】
一態様において、ＣＧＲＰ経路をモジュレートする（例えば、遮断し、阻害し、抑制し、又は低減させる）モノクローナル抗体の投与により低減可能な痛覚過敏を呈する患者における頭痛頻度低減のための医薬の製造のための、ＣＧＲＰ経路をモジュレートする（例えば、遮断し、阻害し、抑制し、又は低減させる）モノクローナル抗体の使用が本明細書に提供される。
【００３５】
一態様において、主に頭部の一部（例えば、片側眼窩周囲、片側側頭部、又は片眼）において頭痛が認められる患者における頭痛頻度低減のための医薬の製造のための、ＣＧＲＰ経路をモジュレートする（例えば、遮断し、阻害し、抑制し、又は低減させる）モノクローナル抗体の使用が本明細書に提供される。
【００３６】
本明細書に提供される使用のいずれかの一実施形態において、モノクローナル抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：３に記載のＣＤＲ  Ｈ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：４に記載のＣＤＲ  Ｈ２；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：５に記載のＣＤＲ  Ｈ３；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：６に記載のＣＤＲ  Ｌ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：７に記載のＣＤＲ  Ｌ２；及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８に記載のＣＤＲ  Ｌ３を含む。本明細書に提供される使用のいずれかの一部の実施形態において、モノクローナル抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる重鎖可変領域、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：２に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる軽鎖可変領域を含む。本明細書に提供される使用のいずれかの一部の実施形態において、モノクローナル抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１１に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる重鎖、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１２に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる軽鎖を含む。
【００３７】
本明細書に提供される使用のいずれかの別の実施形態において、モノクローナル抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８７に記載のＣＤＲ  Ｈ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８８に記載のＣＤＲ  Ｈ２；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８９に記載のＣＤＲ  Ｈ３；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８４に記載のＣＤＲ  Ｌ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８５に記載のＣＤＲ  Ｌ２；及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８６に記載のＣＤＲ  Ｌ３を含む。本明細書に記載の使用のいずれかの一部の実施形態において、モノクローナル抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８２に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる重鎖可変領域、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８０に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる軽鎖可変領域を含む。本明細書に記載の使用のいずれかの一部の実施形態において、モノクローナル抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８３に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる重鎖、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８１に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる軽鎖を含む。
【００３８】
本明細書に提供される使用のいずれかの別の実施形態において、モノクローナル抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９３に記載のＣＤＲ  Ｈ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９４に記載のＣＤＲ  Ｈ２；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９５に記載のＣＤＲ  Ｈ３；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９１に記載のＣＤＲ  Ｌ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９２に記載のＣＤＲ  Ｌ２；及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９０に記載のＣＤＲ  Ｌ３を含む。本明細書に記載の使用のいずれかの一部の実施形態において、モノクローナル抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９７に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる重鎖可変領域、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９６に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる軽鎖可変領域を含む。本明細書に記載の使用のいずれかの一部の実施形態において、モノクローナル抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９９に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる重鎖、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９８に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる軽鎖を含む。
【００３９】
本明細書に提供される使用のいずれかの別の実施形態において、モノクローナル抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０３に記載のＣＤＲ  Ｈ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０４に記載のＣＤＲ  Ｈ２；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０５に記載のＣＤＲ  Ｈ３；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１００に記載のＣＤＲ  Ｌ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０１に記載のＣＤＲ  Ｌ２；及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０２に記載のＣＤＲ  Ｌ３を含む。本明細書に提供される使用のいずれかの一部の実施形態において、モノクローナル抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０７に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる重鎖可変領域、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０６に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる軽鎖可変領域を含む。本明細書に提供される使用のいずれかの一部の実施形態において、モノクローナル抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０９に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる重鎖、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０８に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる軽鎖を含む。一態様において、ＣＧＲＰ経路をモジュレートする（例えば、遮断し、阻害し、抑制し、又は低減させる）ある用量のモノクローナル抗体を含む、プレフィルドシリンジ、注射針安全装置を有するプレフィルドシリンジ、ペン型注射器、又はオートインジェクター；並びに患者の頭痛が高閾値作動性（ＨＴ）ニューロンの活性化及び感作により媒介されるか否かを決定するための説明書、を含むキットが本明細書に提供される。
【００４０】
一態様において、患者における頭痛頻度の低減における使用のための、カルシトニン遺伝子関連ペプチド（ＣＧＲＰ）経路を遮断し、阻害し、抑制し、又は低減させるモノクローナル抗体であって、患者は、高閾値作動性（ＨＴ）ニューロンの活性化及び感作により頭痛が媒介される患者である、モノクローナル抗体が、本明細書に提供される。一部の実施形態において、患者は、高閾値作動性（ＨＴ）ニューロンの活性化及び感作により媒介される頭痛を有することが決定されている。
【００４１】
別の態様において、患者における頭痛頻度の低減における使用のための、カルシトニン遺伝子関連ペプチド（ＣＧＲＰ）経路を遮断し、阻害し、抑制し、又は低減させるモノクローナル抗体であって、患者は、ＣＧＲＰ経路を遮断し、阻害し、抑制し、又は低減させるモノクローナル抗体の投与により低減可能な痛覚過敏を呈する患者である、モノクローナル抗体が、本明細書に提供される。一部の実施形態において、患者は、痛覚過敏を呈することが決定されている。一部の実施形態において、患者は、ＣＧＲＰ経路を遮断し、阻害し、抑制し、又は低減させるモノクローナル抗体の投与により低減可能な痛覚過敏を有することが決定されている。
【００４２】
さらに別の態様において、患者における頭痛頻度の低減における使用のための、カルシトニン遺伝子関連ペプチド（ＣＧＲＰ）経路を遮断し、阻害し、抑制し、又は低減させるモノクローナル抗体であって、患者は、主に頭部の一部において頭痛が認められる患者である、モノクローナル抗体が、本明細書に提供される。一部の実施形態において、患者は、主に頭部の一部において頭痛を認めることが決定されている。
【００４３】
一部の実施形態において、抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：３に記載のＣＤＲ  Ｈ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：４に記載のＣＤＲ  Ｈ２；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：５に記載のＣＤＲ  Ｈ３；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：６に記載のＣＤＲ  Ｌ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：７に記載のＣＤＲ  Ｌ２；及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８に記載のＣＤＲ  Ｌ３を含む。一部の実施形態において、抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１に記載のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：２に記載のアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域を含む。一部の実施形態において、抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１１に記載のアミノ酸配列を含む重鎖、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１２に記載のアミノ酸配列を含む軽鎖を含む。
【００４４】
一部の実施形態において、抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８７に記載のＣＤＲ  Ｈ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８８に記載のＣＤＲ  Ｈ２；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８９に記載のＣＤＲ  Ｈ３；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８４に記載のＣＤＲ  Ｌ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８５に記載のＣＤＲ  Ｌ２；及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８６に記載のＣＤＲ  Ｌ３を含む。一部の実施形態において、抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８２に記載のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８０に記載のアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域を含む。一部の実施形態において、抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８３に記載のアミノ酸配列を含む重鎖、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８１に記載のアミノ酸配列を含む軽鎖を含む。
【００４５】
一部の実施形態において、抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９３に記載のＣＤＲ  Ｈ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９４に記載のＣＤＲ  Ｈ２；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９５に記載のＣＤＲ  Ｈ３；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９１に記載のＣＤＲ  Ｌ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９２に記載のＣＤＲ  Ｌ２；及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９０に記載のＣＤＲ  Ｌ３を含む。一部の実施形態において、抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９７に記載のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９６に記載のアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域を含む。一部の実施形態において、抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９９に記載のアミノ酸配列を含む重鎖、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９８に記載のアミノ酸配列を含む軽鎖を含む。
【００４６】
一部の実施形態において、抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０３に記載のＣＤＲ  Ｈ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０４に記載のＣＤＲ  Ｈ２；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０５に記載のＣＤＲ  Ｈ３；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１００に記載のＣＤＲ  Ｌ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０１に記載のＣＤＲ  Ｌ２；及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０２に記載のＣＤＲ  Ｌ３を含む。一部の実施形態において、抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０７に記載のアミノ酸配列を含む重鎖可変領域、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０６に記載のアミノ酸配列を含む軽鎖可変領域を含む。一部の実施形態において、抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０９に記載のアミノ酸配列を含む重鎖、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０８に記載のアミノ酸配列を含む軽鎖を含む。
【００４７】
一態様において、ＣＧＲＰ経路をモジュレートする（例えば、遮断し、阻害し、抑制し、又は低減させる）ある用量のモノクローナル抗体を含む、プレフィルドシリンジ、注射針安全装置を有するプレフィルドシリンジ、ペン型注射器、又はオートインジェクター；及び患者がＣＧＲＰ経路をモジュレートする（例えば、遮断し、阻害し、抑制し、又は低減させる）モノクローナル抗体を投与することにより低減可能な痛覚過敏を呈するか否かを決定するための説明書、を含むキットが本明細書に提供される。
【００４８】
別の態様において、ＣＧＲＰ経路を遮断し、阻害し、抑制し、又は低減させるある用量のモノクローナル抗体を含む、プレフィルドシリンジ、注射針安全装置を有するプレフィルドシリンジ、ペン型注射器、又はオートインジェクター；及び患者の頭痛が主に頭部の一部（例えば、片側眼窩周囲、片側側頭部、又は片眼）において認められるか否かを決定するための説明書、を含むキットが本明細書に提供される。
【図面の簡単な説明】
【００４９】
【図１】異なるアラニン置換ヒトα−ＣＧＲＰ断片についての１２個のマウス抗体の結合親和性を示す表である。結合親和性は、Ｂｉａｃｏｒｅを使用してチップ上のＣＧＲＰにわたりＦａｂをフローさせることにより２５℃において計測した。枠内の値は、１９〜３７親に由来したＫ３５Ａを除き親断片に対するアラニン突然変異体、２５〜３７（イタリック）の親和性の損失を表す。「ａ」は、１９〜３７及び２５〜３７断片についての親和性を示し、それは異なるセンサーチップ上の２つの独立計測値の平均±標準偏差である。「ｂ」は、それらの相互作用が二相オフ速度に起因して簡易な二分子相互作用モデルから逸脱したことを示し、したがって、それらの親和性は立体構造変化モデルを使用して決定した。グレースケールキー：白色（１．０）は親の親和性を示し；淡灰色（０．５未満）は親よりも高い親和性を示し；暗灰色（２超）は親よりも低い親和性を示し；黒色は結合が検出されなかったことを示す。
【図２Ａ−Ｂ】３０秒間の電気パルス刺激後の血球流速として計測された皮膚血流に対するＣＧＲＰ８〜３７（４００ｎｍｏｌ／ｋｇ）、抗体４９０１（２５ｍｇ／ｋｇ）、及び抗体７Ｄ１１（２ｍｇ／ｋｇ）の投与の効果を示す。ＣＧＲＰ８〜３７は、電気パルス刺激の３〜５分前に静脈内（ｉｖ）投与した。抗体は、電気パルス刺激の７２時間前に腹腔内（ＩＰ）投与した。グラフ中のそれぞれの点は、示される条件下で処理された１匹のラットのＡＵＣを表す。グラフ中のそれぞれの線は、示される条件下で処理されたラットの平均ＡＵＣを表す。ＡＵＣ（曲線下面積）は、Δ流速×Δ時間に等しい。「Δ流速」は、電気パルス刺激後の流速単位の変化を表し；「Δ時間」は、血球流速レベルが電気パルス刺激前のレベルに復帰するのに要した期間を表す。
【図３】３０秒間の電気パルス刺激後の血球流速として計測された皮膚血流に対する異なる投与量の抗体４９０１（２５ｍｇ／ｋｇ、５ｍｇ／ｋｇ、２．５ｍｇ／ｋｇ、又は１ｍｇ／ｋｇ）の投与の効果を示す。抗体は、電気パルス刺激の２４時間前に静脈内（ＩＶ）投与した。グラフ中のそれぞれの点は、示される条件下で処理された１匹のラットのＡＵＣを表す。グラフ中のそれぞれの線は、示される条件下で処理されたラットの平均ＡＵＣを表す。
【図４Ａ−Ｂ】３０秒間の電気パルス刺激後の血球流速として計測された皮膚血流に対する抗体４９０１（１ｍｇ／ｋｇ又は１０ｍｇ／ｋｇ、ｉ．ｖ．）、抗体７Ｅ９（１０ｍｇ／ｋｇ、ｉ．ｖ．）、及び抗体８Ｂ６（１０ｍｇ／ｋｇ、ｉ．ｖ．）の投与の効果を示す。抗体を静脈内（ｉ．ｖ．）投与し、次いで抗体投与の３０分、６０分、９０分、及び１２０分後に電気パルス刺激を行った。Ｙ軸は、抗体を投与しなかった場合（０時間）のＡＵＣのレベルと比較したＡＵＣのパーセントを表す。Ｘ軸は、抗体の投与と電気パルス刺激との間の時間（分）の期間を表す。「＊」は０時間と比較したＰ＜０．０５を示し、「＊＊」は０時間と比較したＰ＜０．０１を示す。データはダネット多重比較検定により一元ＡＮＯＶＡを使用して分析した。
【図５】抗体Ｇ１の重鎖可変領域（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１）及び軽鎖可変領域（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：２）のアミノ酸配列を示す。Ｋａｂａｔ  ＣＤＲを太字で、Ｃｈｏｔｈｉａ  ＣＤＲを下線で示す。重鎖及び軽鎖可変領域についてのアミノ酸残基を連続的にナンバリングする。
【図６】Ｂｉａｃｏｒｅを使用するペプチド競合による抗体Ｇ１のエピトープマッピングを示す。Ｎ−ビオチン化ヒトα−ＣＧＲＰをＳＡセンサーチップ上で捕捉した。競合ペプチドの不存在下の又は１０μＭの競合ペプチドと１時間プレインキュベートしたＧ１  Ｆａｂ（５０ｎＭ）をチップ上にフローさせた。チップ上のヒトα−ＣＧＲＰへのＧ１  Ｆａｂの結合を計測した。Ｙ軸は、競合ペプチドの不存在下での結合と比較して競合ペプチドの存在により遮断された結合の割合を表す。
【図７Ａ−Ｊ】雄及び雌ラットにおけるＣＧＲＰ−ｍＡｂ（図７Ａ、７Ｂ、７Ｃ、７Ｆ、７Ｇ、及び７Ｈ、ｎ＝３６）又はアイソタイプ対照Ａｂ（図７Ｄ、７Ｅ、７Ｉ、及び７Ｊ、ｎ＝２７）の効果について試験された６３個の三叉神経血管ニューロンのそれぞれの記録部位（図７Ａ及び７Ｆ）、顔面受容野（図７Ｂ、７Ｄ、７Ｇ、及び７Ｉ）、及び硬膜受容野（図７Ｃ、７Ｅ、７Ｈ、及び７Ｊ）を示す。図７Ａ及び７Ｆは、第１頸部を介する代表的な横断面上で描画された記録部位を示す。丸は、示されるＨＴ及びＷＤＲニューロンを表す。図７Ｂ、７Ｄ、７Ｇ、及び７Ｉは、皮膚（すなわち、ブラシ、圧力及びピンチを印加した場所）及び角膜受容野の最も高感度の領域を示す。図７Ｃ、７Ｅ、７Ｈ、及び７Ｊは、横静脈洞上又はその周囲に全て存在する硬膜上の機械感受性の受容野を示す。受容野図に示される硬膜の部分を図７Ｈの挿入図中の点線により概説する。全ての硬膜及び顔面受容野は、記録ニューロンと同側であった。略語：ＨＴ、高閾値作動性；ＷＤＲ、ワイドダイナミックレンジ。
【図８Ａ−Ｇ】雄及び雌ラットにおける三叉神経血管ニューロンの自発活性に対するＣＧＲＰ−ｍＡｂ（図８Ａ、８Ｂ、８Ｃ、及びＤ）及びアイソタイプ対照Ａｂ（図８Ｅ、８Ｆ、及び８Ｇ）の効果を示す。図８Ａ、８Ｄ、及び８Ｆは、ベースライン（ＢＬ）及びＨＴニューロンへのＣＧＲＰ−ｍＡｂ（図８Ａ）又はアイソタイプ対照Ａｂ（図８Ｅ）投与の１〜４時間後において記録された自発放電頻度のプロットである。括弧内の数字は、それぞれの時点における１５分間のサンプリング期間にわたる平均放電頻度を示す。ビンの幅＝１秒。図８Ｂ及び８Ｃは、雄（図８Ｂ）及び雌（図８Ｃ）ラットにおけるベースライン及びＣＧＲＰ−ｍＡｂ投与の１〜４時間後に記録されたＨＴ及びＷＤＲニューロンの平均（±Ｓ．Ｅ．）自発放電を示すヒストグラムである。図８Ｆ及び８Ｇは、雄（図８Ｆ）及び雌（図８Ｇ）ラットにおけるベースライン及びアイソタイプ対照Ａｂ投与の１〜４時間後に記録されたＨＴ及びＷＤＲニューロンの平均（±Ｓ．Ｅ．）自発放電を示すヒストグラムである。＊ベースラインと比較したｐ＜０．０５。図８Ｂ、８Ｃ、８Ｆ、及び８Ｇ中の括弧内の数字は、それぞれの群におけるニューロンの数を示す。
【図９Ａ−Ｆ】雄及び雌ラットにおける硬膜押込みに対する三叉神経血管ニューロンの応答に対するＣＧＲＰ−ｍＡｂ（図９Ａ、９Ｂ、及び９Ｃ）及びアイソタイプ対照Ａｂ（図９Ｄ、９Ｅ、及び９Ｆ）の効果を示すグラフである。図９Ａ及び９Ｄは、ベースライン（ＢＬ）及びＨＴニューロンへのＣＧＲＰ−ｍＡｂ（図９Ａ）又はアイソタイプ対照抗体（アイソタイプ対照Ａｂ）（図９Ｄ）投与の１〜４時間後におけるフォンフレイ刺激毛（ＶＦＨ、４．１９ｇ）による硬膜の押込みに対する応答を示すグラフである。括弧内の数字は、刺激の間の平均放電頻度を示す。ビンの幅＝１秒。図９Ｂ及び９Ｃは、雄（図９Ｂ）及び雌（図９Ｃ）ラットにおけるＣＧＲＰ−ｍＡｂを受容したニューロン試料全体についてのベースライン及び薬物投与の１〜４時間後における硬膜刺激に応答する平均（±Ｓ．Ｅ．）放電頻度を示すグラフである。図９Ｅ及び９Ｆは、雄（図９Ｅ）及び雌（図９Ｆ）ラットにおけるアイソタイプ対照Ａｂを受容したニューロン試料全体についてのベースライン及び薬物投与の１〜４時間後における硬膜刺激に応答する平均（±Ｓ．Ｅ．）放電頻度を示すグラフである。＊ベースラインと比較したｐ＜０．０５。図９Ｂ、９Ｃ、９Ｅ、及び９Ｆ中の括弧内の数字は、それぞれの群におけるニューロンの数を示す。
【図１０Ａ−Ｈ】雄及び雌ラットの皮膚受容野の非侵害及び侵害機械刺激に対する中枢三叉神経血管ニューロンの応答に対するＣＧＲＰ−ｍＡｂ（図１０Ａ、１０Ｂ、１０Ｃ、１０Ｄ）及びアイソタイプ対照Ａｂ（図１０Ｅ、１０Ｆ、１０Ｇ、及び１０Ｈ）の効果を示すグラフである。図１０Ａ、１０Ｂ、１０Ｅ、及び１０Ｆは、ベースライン（ＢＬ）及びＣＧＲＰ−ｍＡｂ又はアイソタイプ対照Ａｂ投与の１〜４時間後におけるブラシ、圧力、及びピンチによるＨＴ（図１０Ａ及び１０Ｅ）及びＷＤＲ（図１０Ｂ及び１０Ｆ）の皮膚受容野の機械刺激に対する応答を示すグラフである。括弧内の数字は、それぞれの刺激の間の平均放電頻度を示す。ビンの幅＝１秒。図１０Ｃ及び１０Ｄは、雄（図１０Ｃ）及び雌（図１０Ｄ）ラットにおけるＣＧＲＰ−ｍＡｂを受容したニューロン試料全体についてのベースライン及び薬物投与の１〜４時間後における皮膚刺激に応答する平均（±Ｓ．Ｅ．）放電頻度を示すグラフである。図１０Ｇ及び１０Ｈは、雄（図１０Ｇ）及び雌（図１０Ｈ）ラットにおけるアイソタイプ対照Ａｂを受容したニューロン試料全体についてのベースライン及び薬物投与の１〜４時間後における皮膚刺激に応答する平均（±Ｓ．Ｅ．）放電頻度を示すグラフである。図１０Ｃ、１０Ｄ、１０Ｇ、及び１０Ｈ中の括弧内の数字は、それぞれの群におけるニューロンの数を示す。
【図１１Ａ−Ｆ】雄及び雌ラットにおける角膜の機械刺激に対する中枢三叉神経血管ニューロンの応答に対するＣＧＲＰ−ｍＡｂ（図１１Ａ、１１Ｂ、及び１１Ｃ）及びアイソタイプ対照Ａｂ（図１１Ｄ、１１Ｅ、及び１１Ｆ）の効果を示すグラフである。図１１Ａ及び１１Ｄは、ベースライン（ＢＬ）及びＨＴニューロンへのＣＧＲＰ−ｍＡｂ（図１１Ａ）又はアイソタイプ対照Ａｂ（図１１Ｄ）投与の１〜４時間後における穏やかなブラッシングによる角膜の機械刺激に対する応答を示すグラフである。括弧内の数字は、それぞれの刺激の間の平均放電頻度を示す。ビンの幅＝１秒。図１１Ｂ及び１１Ｃは、雄（図１１Ｂ）及び雌（図１１Ｃ）ラットにおけるＣＧＲＰ−ｍＡｂを受容したニューロン試料全体についてのベースライン及び薬物投与の１〜４時間後における角膜刺激に応答する平均（±Ｓ．Ｅ．）放電頻度を示すグラフである。図１１Ｅ及び１１Ｆは、雄（図１１Ｅ）及び雌（図１１Ｆ）ラットにおけるアイソタイプ対照Ａｂを受容したニューロン試料全体についてのベースライン及び薬物投与の１〜４時間後における角膜刺激に応答する平均（±Ｓ．Ｅ．）放電頻度を示すグラフである。図１１Ｂ、１１Ｃ、１１Ｅ、及び１１Ｆ中の括弧内の数字は、それぞれの群におけるニューロンの数を示す。
【図１２Ａ−Ｆ】薬物処理の４時間後に誘導された皮質拡延性抑制（ＣＳＤ）による三叉神経血管ニューロンの活性化に対するＣＧＲＰ−ｍＡｂ（図１２Ａ、１２Ｂ、及び１２Ｃ）及びアイソタイプ対照Ａｂ（図１２Ｄ、１２Ｅ、及び１２Ｆ）の効果を示すグラフである。図１２Ａ及び１２Ｄは、ＣＳＤ誘導の４時間前にＣＧＲＰ−ｍＡｂ（図１２Ａ）又はアイソタイプ対照Ａｂ（図１２Ｄ）を受容した２つのＨＴニューロンにおけるＣＳＤ誘導前（上段）、ＣＳＤ誘導の間（中段）、及びＣＳＤの２時間後（下段）の三叉神経血管ニューロンの放電を示すグラフである。ビンの幅＝１秒。図１２Ｂ及び１２Ｃは、雄（図１２Ｂ）及び雌（図１２Ｃ）ラットにおけるアイソタイプ対照Ａｂ投与後のＣＳＤ応答について試験されたＨＴ及びＷＤＲ三叉神経血管ニューロンの試料全体についての平均（±Ｓ．Ｅ．）放電頻度を示すグラフである。図１２Ｅ及び１２Ｆは、雄（図１２Ｅ）及び雌（図１２Ｆ）ラットにおけるＣＧＲＰ−ｍＡｂ投与後のＣＳＤ応答について試験されたＨＴ及びＷＤＲ三叉神経血管ニューロンの試料全体についての平均（±Ｓ．Ｅ．）放電頻度を示すグラフである。放電は、ベースライン（薬物処理の４時間後、ＣＳＤ誘導前）及びＣＳＤの２時間後において示される。＊ベースラインと比較したｐ＜０．０５。図１２Ｂ、１２Ｃ、１２Ｅ、及び１２Ｆ中の括弧内の数字は、それぞれの群におけるニューロンの数を示す。
【図１３Ａ−Ｂ】雄及び雌ラットにおけるＣＳＤの発生後の硬膜及び皮膚受容野の拡大を示す。青色（左上から右下への斜線）及び桃色（右上から左下への斜線）はそれぞれ、アイソタイプ対照Ａｂ（図１３Ａ）及びＣＧＲＰ−ｍＡｂ（図１３Ｂ）処理ラットにおけるＣＳＤ誘導前、及びその２時間後の硬膜及び皮膚受容野を説明する。
【図１４Ａ−Ｆ】ＣＳＤ後の硬膜の機械刺激に対する応答の向上が、ＣＧＲＰ−ｍＡｂにより予防されることを示すグラフである。図１４Ａ及び１４Ｄは、ＣＳＤ誘導の４時間前にＣＧＲＰ−ｍＡｂ（図１４Ａ）又はアイソタイプ対照Ａｂ（図１４Ｄ）による処理を受容した２つのＨＴニューロンにおけるＣＳＤ誘導前（ＢＬ）及びＣＳＤの２時間後の硬膜の押込みに対する応答を示すグラフである。括弧内の数字は、それぞれの刺激の間の平均放電頻度を示す。ビンの幅＝１秒。図１４Ｂ、１４Ｃ、１４Ｅ、及び１４Ｆは、アイソタイプ対照Ａｂ（図１４Ｂ及び１４Ｃ）又はＣＧＲＰ−ｍＡｂ（図１４Ｅ及び１４Ｆ）による処理を受容したニューロンにおけるＣＳＤ誘導前（ベースライン）及びＣＳＤの２時間後の硬膜押込みに応答する平均（±Ｓ．Ｅ．）放電を示すグラフである。雄において記録されたニューロンを図１４Ｂ及び１４Ｅに示し；雌において記録されたニューロンを図１４Ｃ及び１４Ｆに示す。＊ベースラインと比較したｐ＜０．０５。図１４Ｂ、１４Ｃ、１４Ｅ、及び１４Ｆ中の括弧内の数字は、それぞれの群におけるニューロンの数を示す。
【図１５Ａ−Ｆ】ＣＳＤ後の皮膚刺激に対する応答の向上がＣＧＲＰ−ｍＡｂにより予防されることを示すグラフである。図１５Ａ及び１５Ｄは、ＣＳＤ誘導の４時間前にＣＧＲＰ−ｍＡｂ（図１５Ａ）又はアイソタイプ対照Ａｂ（図１５Ｄ）を受容した２つのＨＴニューロンについてのＣＳＤ誘導前（ＢＬ）及びＣＳＤの２時間後のブラシ、圧力、及びピンチによる皮膚受容野の機械刺激に対する応答を示すグラフである。括弧内の数字は、それぞれの刺激の間の平均放電頻度を示す。ビンの幅＝１秒。図１５Ｂ、１５Ｃ、１５Ｅ、及び１５Ｆは、ＣＳＤ誘導の４時間前にアイソタイプ対照Ａｂ又はＣＧＲＰ−ｍＡｂによる処理を受容したＨＴニューロンにおけるＣＳＤ誘導前（ベースライン）及びその２時間後の皮膚刺激に応答する平均（±Ｓ．Ｅ．）放電を示すグラフである。雄において記録されたニューロンを図１５Ｂ及び１５Ｅに示し；雌において記録されたニューロンを図１５Ｃ及び１５Ｆに示す。＊ベースラインと比較したｐ＜０．０５。
【図１６Ａ−Ｆ】ＣＳＤ後の角膜の機械刺激に対する応答の向上がＣＧＲＰ−ｍＡｂにより予防されること（雌のみ）を示すグラフである。図１６Ａ及び１６Ｄは、ＣＳＤ誘導の４時間前にアイソタイプ対照Ａｂ（図１６Ａ）又はＣＧＲＰ−ｍＡｂ（図１６Ｄ）による処理を受容した２つのＨＴニューロンにおけるＣＳＤ誘導前（ＢＬ）及びＣＳＤの２時間後の角膜刺激（軽度ブラシ）に対する応答を示すグラフである。ビンの幅＝１秒。図１６Ｂ、１６Ｃ、１６Ｅ、及び１６Ｆは、ＣＳＤ誘導の４時間前にアイソタイプ対照Ａｂ（図１６Ｂ及び１６Ｃ）又はＣＧＲＰ−ｍＡｂ（図１６Ｅ及び１６Ｆ）による処理を受容したニューロンにおけるＣＳＤ誘導前（ベースライン）及びＣＳＤの２時間後の角膜刺激に応答する平均（±Ｓ．Ｅ．）放電を示すグラフである。雄において記録されたニューロンを図１６Ｂ及び１６Ｅに示し；雌において記録されたニューロンを図１６Ｃ及び１６Ｆに示す。＊ベースラインと比較したｐ＜０．０５。
【図１７】示される刺激の適用時のナイーブ状態及びＣＳＤ後状態における雄及び雌ラットにおけるＨＴ及びＷＤＲニューロンの自発活性の試験（実施例５に記載）の結果を示す表である。
【図１８Ａ−Ｃ】ＣＳＤによるａデルタ髄膜侵害受容器の活性化を示すグラフである。図１８Ａは、ＣＳＤに対する例示的な個々のａデルタ線維応答を示すグラフである。ニューロンのベースライン自発活性は０〜６０分で示される一方、ＣＳＤ後のニューロンの発火頻度は６０〜１２０分で示される。図１８Ｂは、ＣＳＤにより活性化された６つのａデルタ線維の平均（±ＳＥ）応答規模を示す棒グラフである（ｐ＜０．０５）。図１８Ｃは、６つ全てのａデルタニューロンの応答頻度の変化を示すグラフである。
【図１９Ａ−Ｃ】ＣＳＤによるＣ型髄膜侵害受容器の活性化を示すグラフである。図１９Ａは、ＣＳＤに対する例示的な個々のＣ型線維応答を示すグラフである。ニューロンのベースライン自発活性は０〜６０分で示される一方、ＣＳＤ後のニューロンの発火頻度は６０〜１２０分で示される。図１９Ｂは、ＣＳＤにより活性化された６つのＣ型線維の平均（±ＳＥ）応答規模を示す（ｐ＜０．０５）。図１９Ｃは、６つ全てのＣ型ニューロンの応答頻度の変化を示す。
【図２０Ａ−Ｂ】フレマネズマブがほとんどのａデルタ及び一部のＣ型髄膜侵害受容器の活性化を予防することを示す。図２０Ａは、ＣＳＤ後の自発活性の変化を示さないフレマネズマブ処理ａデルタ線維の個々の例を示す。図２０Ｂは、フレマネズマブによる処理後のＣＳＤに対する２つのＣ型髄膜侵害受容器の応答の例を示す。上位ニューロンはＣＳＤにより活性化されなかった一方、下位ニューロンはＣＳＤにより活性化されたことに留意されたい。
【図２１Ａ−Ｂ】ＣＳＤによるＡデルタ又はＣ型髄膜侵害受容器の活性化の発生率を示す表である。
【図２２Ａ−Ｄ】図２２Ａは、尾側皮質から皮質脳波活性を記録しながらどのように単一ユニット記録を三叉神経節中の硬膜一次求心性侵害受容器から得たかを示す。三角形は、ピクロトキシン投与の部位を示す。図２２Ｂは、硬膜求心性神経が、横静脈洞を覆う硬膜に適用される単一ショック刺激に対するそれらの応答により同定され、硬膜のフォンフライ（ＶＦＨ）刺激に対するそれらの応答により機械感受性としてさらに特徴付けされたことを示す。図２２Ｃは、硬膜受容野の局在を示す棒グラフである。図２２Ｄは、ピクロトキシンによる発作の誘導前及び後の皮質脳波（上段トレース）及び硬膜求心性神経の発火頻度（下段トレース）である。三角形は、ピクロトキシン投与の時間を示す。
【図２３Ａ−Ｅ】図２３Ａは、頭頂葉皮質におけるＥＣＧ記録、上位頸部後角のＩ層におけるニューロン記録の局在、並びにニューロンの硬膜及び顔面受容野を示す実験設定を示す。図２３Ｂは、硬膜上の電気刺激を示すグラフである。図２３Ｃは、硬膜上の機械刺激を示す棒グラフである。図２３Ｄは、顔面皮膚の段階的機械刺激に対する応答によりワイドダイナミックレンジ（ＷＤＲ）として特徴付けされたニューロンのＥＣＧ記録を示す。図２３Ｅは、頭頂葉皮質へのピクロトキシンの局所適用が皮質発作（上段トレース）及びニューロン発火の一過的抑制を誘導し、それに次いでベースラインを超える増加が延長し、それは発作活性の停止後に持続したことを示す。
【図２４】抗ＣＧＲＰアンタゴニスト抗体が発作による中枢三叉神経血管ニューロンの活性化を予防することを示す。ＴＥＶ−４８１２５は、発作誘導の４時間前に静脈内で与えた場合（３０ｍｇ／ｋｇ）、中枢三叉神経血管ニューロンの活性化を予防したが、発作の発生を予防しなかった。上段パネルは、皮質中の発作活性を示す。下段パネルは、中枢ニューロンの活性の欠落を示す。
【発明を実施するための形態】
【００５０】
詳細な説明
頭痛頻度を低減させる方法であって、ａ）高閾値作動性ニューロンの活性化及び感作により頭痛が媒介される患者を選択すること；及びｂ）カルシトニン遺伝子関連ペプチド（ＣＧＲＰ）経路をモジュレートする（例えば、遮断し、阻害し、抑制し、又は低減させる）モノクローナル抗体を、患者における頭痛頻度を低減させるために十分な量で患者に投与すること、を含む方法が本明細書に提供される。一実施形態において、高閾値作動性ニューロンの感作は、髄膜からの入力疼痛シグナルに依存する。
【００５１】
証拠の大部分は、片頭痛の病態生理学におけるＣＧＲＰについての重要な役割を支持する。この証拠により、片頭痛患者におけるＣＧＲＰの利用可能性を低減させる新世代の治療薬を開発する国際的な取り組みが生じた。近年、ヒト化モノクローナル抗ＣＧＲＰ抗体、とりわけ、フレマネズマブ（ＴＥＶ−４８１２５）が慢性又は偶発性片頭痛の頻度の低減において有効であることが見出された。
【００５２】
単一ユニット細胞外記録技術を使用して麻酔雄及び雌ラットにおける延髄及び上位頸部後角におけるナイーブ及びＣＳＤ感作中枢三叉神経血管ニューロンにおける自発及び誘発活性に対するＴＥＶ−４８１２５（３０ｍｇ／ｋｇ  ＩＶ）及びそのアイソタイプ（対照）の効果を決定した（例えば、実施例５参照）。
【００５３】
本明細書に記載の試験は、抗ＣＧＲＰ抗体フレマネズマブ（ＴＥＶ−４８１２５）がナイーブ高閾値作動性（ＨＴ）ニューロンを阻害するが、ワイドダイナミックレンジ（ＷＤＲ）三叉神経血管ニューロンを阻害しないこと、その阻害効果が顔面皮膚でも角膜でもなく頭蓋内硬膜からのそれらの活性化に限定されること、及び十分な時間与えられた場合、この薬物が皮質拡延性抑制によるＨＴニューロンの活性化及び感作を予防するが、ＷＤＲニューロンの活性化及び感作を予防しないことを実証する。この阻害は、雄及び雌ラットにおいて同様であった。
【００５４】
慢性及び偶発性片頭痛が抗ＣＧＲＰ抗体、例えば、フレマネズマブにより緩和される患者について、その知見は、ＨＴニューロンが頭痛の知覚の開始及び慢性化におけるこれまで認識されていない重要な役割を担う一方、ＷＤＲニューロンが関連異痛及び中枢感作に寄与する可能性を生じさせる（実施例５参照）。臨床的には、この知見は、頭蓋内起源の頭痛、例えば、片頭痛、並びに髄膜炎、硬膜外出血、硬膜下出血、くも膜下出血、及びある脳腫瘍に起因する頭痛の低減における抗ＣＧＲＰ抗体の治療効果を説明するのに役立ち得る。この知見は、なぜこの治療アプローチが全ての頭痛患者に有効であり得ないことがあることも説明する。
【００５５】
定義
本明細書において使用される「約」は、数値範囲に関して使用される場合、カットオフ、又は規定値は、引用値が列記値から最大１０％ほど高く変動し得ることを示すために使用される。したがって、用語「約」は、規定値からの±１０％以下の変動、±５％以下の変動、±１％以下の変動、±０．５％以下の変動、又は±０．１％以下の変動を包含するために使用される。
【００５６】
「抗体」は、免疫グロブリン分子の可変領域中に局在する少なくとも１つの抗原認識部位を介して標的、例えば、炭水化物、ポリヌクレオチド、脂質、ポリペプチドなどに特異的に結合し得る免疫グロブリン分子である。本明細書において使用されるこの用語は、インタクトなポリクローナル又はモノクローナル抗体だけでなく、それらの断片（例えば、Ｆａｂ、Ｆａｂ’、Ｆ（ａｂ’）２、Ｆｖ）、単鎖（ＳｃＦｖ）、その突然変異体、抗体部分（例えば、ドメイン抗体）を含む融合タンパク質、及び抗原認識部位を含む免疫グロブリン分子の任意の他の改変立体構造も包含する。抗体は、任意のクラスの抗体、例えば、ＩｇＧ、ＩｇＡ、又はＩｇＭ（又はそのサブクラス）を含み、抗体は、任意の特定のクラスのものである必要はない。抗体の重鎖の定常ドメインの抗体アミノ酸配列に応じて、免疫グロブリンを異なるクラスに割り当てることができる。５つの主要なクラスの免疫グロブリン：ＩｇＡ、ＩｇＤ、ＩｇＥ、ＩｇＧ、及びＩｇＭが存在し、それらのいくつかは、サブクラス（アイソタイプ）、例えば、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、ＩｇＧ４、ＩｇＡ１、及びＩｇＡ２にさらに分類することができる。異なるクラスの免疫グロブリンに対応する重鎖定常ドメインは、それぞれアルファ、デルタ、イプシロン、ガンマ、及びミューと呼ばれる。異なるクラスの免疫グロブリンのサブユニット構造及び三次元立体構造は周知である。
【００５７】
本明細書において使用される「モノクローナル抗体」又は「ｍＡｂ」は、実質的に均一な抗体の集団から得られる抗体を指し、すなわち、その集団をなす個々の抗体は、微量で存在し得る考えられる天然発生突然変異を除き同一である。モノクローナル抗体は、高度に特異的であり、単一の抗原性部位を指向する。さらに、典型的には異なる決定基（エピトープ）を指向する異なる抗体を含むポリクローナル抗体調製物とは対照的に、それぞれのモノクローナル抗体は、抗原上の単一の決定基を指向する。修飾語「モノクローナル」は、実質的に均一な抗体集団から得られるものとしての抗体の特徴を示し、任意の特定の方法による抗体の産生を要求すると解釈すべきでない。例えば、本発明により使用することができるモノクローナル抗体は、Ｋｏｈｌｅｒ  ａｎｄ  Ｍｉｌｓｔｅｉｎ，１９７５，Ｎａｔｕｒｅ，２５６：４９５により最初に記載されたハイブリドーマ法により作製することができ、又は組換えＤＮＡ法、例えば、米国特許第４，８１６，５６７号明細書に記載のものにより作製することができる。モノクローナル抗体は、例えば、ＭｃＣａｆｆｅｒｔｙ  ｅｔ  ａｌ．，１９９０，Ｎａｔｕｒｅ，３４８：５５２−５５４に記載の技術を使用して生成されたファージライブラリーから単離することもできる。
【００５８】
本明細書において使用される「ヒト化」抗体は、非ヒト免疫グロブリンに由来する最小配列を含有する特異的キメラ免疫グロブリン、免疫グロブリン鎖、又はそれらの断片（例えば、Ｆｖ、Ｆａｂ、Ｆａｂ’、Ｆ（ａｂ’）２又は抗体の他の抗原結合下位配列）である非ヒト（例えば、マウス）抗体の形態を指す。ヒト化抗体は大部分、レシピエントの相補性決定領域（ＣＤＲ）からの残基が、所望の特異性、親和性、及び生物学的活性を有する非ヒト種（ドナー抗体）、例えば、マウス、ラット、又はウサギのＣＤＲからの残基により置き換えられているヒト免疫グロブリン（レシピエント抗体）である。一部の例において、ヒト免疫グロブリンのＦｖフレームワーク領域（ＦＲ）残基は、対応する非ヒト残基により置き換えられている。さらに、ヒト化抗体は、レシピエント抗体中にもインポートＣＤＲ又はフレームワーク配列中にも見出されないが、抗体性能をさらに改良及び最適化するために含められる残基を含み得る。一般に、ヒト化抗体は、ＣＤＲ領域の全て又は実質的に全てが非ヒト免疫グロブリンのものに対応し、ＦＲ領域の全て又は実質的に全てがヒト免疫グロブリンコンセンサス配列のものである少なくとも１つ、典型的には２つの可変ドメインの実質的に全てを含む。ヒト化抗体は、最適には、免疫グロブリン定常領域又はドメイン（Ｆｃ）の少なくとも一部、典型的には、ヒト免疫グロブリンのものも含む。抗体は、国際公開第９９／５８５７２号パンフレットに記載のとおり改変されているＦｃ領域を有し得る。ヒト化抗体の他の形態は、元の抗体に対して変更されている１つ以上のＣＤＲ（１、２、３、４、５、６つ）を有し、それらは、元の抗体からの１つ以上のＣＤＲ「に由来する」１つ以上のＣＤＲとも称される。
【００５９】
本明細書において使用される「ヒト抗体」は、ヒトにより産生される抗体のものに対応するアミノ酸配列を有し、及び／又は当分野において公知の若しくは本明細書に開示のヒト抗体の作製技術のいずれかを使用して作製された抗体を意味する。ヒト抗体のこの定義は、少なくとも１つのヒト重鎖ポリペプチド又は少なくとも１つのヒト軽鎖ポリペプチドを含む抗体を含む。１つのこのような例は、マウス軽鎖及びヒト重鎖ポリペプチドを含む抗体である。ヒト抗体は、当分野において公知の種々の技術を使用して産生することができる。一部の実施形態において、ヒト抗体は、ヒト抗体を発現するファージライブラリーから選択される（Ｖａｕｇｈａｎ  ｅｔ  ａｌ．，１９９６，Ｎａｔ．Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌ．，１４：３０９−３１４；Ｓｈｅｅｔｓ  ｅｔ  ａｌ．，１９９８，ＰＮＡＳ，（ＵＳＡ）９５：６１５７−６１６２；Ｈｏｏｇｅｎｂｏｏｍ  ａｎｄ  Ｗｉｎｔｅｒ，１９９１，Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．，２２７：３８１；Ｍａｒｋｓ  ｅｔ  ａｌ．，１９９１，Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．，２２２：５８１）。ヒト抗体は、ヒト免疫グロブリン遺伝子座を、内因性免疫グロブリン遺伝子が部分的に又は完全に不活性化されたトランスジェニック動物、例えば、マウス中に導入することにより作製することもできる。このアプローチは、米国特許第５，５４５，８０７号明細書；同第５，５４５，８０６号明細書；同第５，５６９，８２５号明細書；同第５，６２５，１２６号明細書；同第５，６３３，４２５号明細書；及び同第５，６６１，０１６号明細書に記載されている。或いは、ヒト抗体は、標的抗原を指向する抗体を産生するヒトＢリンパ球を不死化させることにより調製することができる（このようなＢリンパ球は個体から回収することができ、又はインビトロで免疫化されていてよい）。例えば、Ｃｏｌｅ  ｅｔ  ａｌ．，Ｍｏｎｏｃｌｏｎａｌ  Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ  ａｎｄ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｔｈｅｒａｐｙ，Ａｌａｎ  Ｒ．Ｌｉｓｓ，ｐ．７７（１９８５）；Ｂｏｅｒｎｅｒ  ｅｔ  ａｌ．，１９９１，Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．，１４７（１）：８６−９５；及び米国特許第５，７５０，３７３号明細書参照。
【００６０】
本明細書において使用される用語「カルシトニン遺伝子関連ペプチド」及び「ＣＧＲＰ」は、カルシトニン遺伝子関連ペプチド及びＣＧＲＰの活性の少なくとも一部を保持するそのバリアントの任意の形態を指す。例えば、ＣＧＲＰは、α−ＣＧＲＰ又はβ−ＣＧＲＰであり得る。本明細書において使用されるＣＧＲＰとしては、全ての哺乳動物種、例えば、ヒト、イヌ、ネコ、ウマ、及びウシの天然配列ＣＧＲＰが挙げられる。
【００６１】
本明細書において使用される「抗ＣＧＲＰ抗体」は、ＣＧＲＰ生物学的活性、又はＣＧＲＰ経路（ＣＧＲＰシグナリングにより媒介される下流経路を含む）、例えば、受容体結合及び／又はＣＧＲＰに対する細胞応答の誘発をモジュレートする抗体を指す。例えば、抗ＣＧＲＰ抗体は、カルシトニン遺伝子関連ペプチド（ＣＧＲＰ）経路を遮断し、阻害し、抑制し、又は低減させ得る。抗ＣＧＲＰ抗体という用語は、「抗ＣＧＲＰアンタゴニスト抗体」及び「抗ＣＧＲＰ受容体抗体」の両方を包含する。一部の実施形態において、抗ＣＧＲＰ抗体は、モノクローナル抗体（すなわち、抗ＣＧＲＰモノクローナル抗体）である。
【００６２】
「抗ＣＧＲＰアンタゴニスト抗体」は、ＣＧＲＰに結合し、それにより、ＣＧＲＰ生物学的活性及び／又はＣＧＲＰシグナリングにより媒介される下流経路を阻害し得る抗体を指す。抗ＣＧＲＰアンタゴニスト抗体は、ＣＧＲＰ生物学的活性をモジュレートし、遮断し、アンタゴナイズし、抑制し、若しくは低減させ、又はそうでなければＣＧＲＰ経路（ＣＧＲＰシグナリングにより媒介される下流経路を含む）、例えば、受容体結合及び／若しくはＣＧＲＰに対する細胞応答の誘発をアンタゴナイズする抗体を包含する。一部の実施形態において、抗ＣＧＲＰアンタゴニスト抗体は、ＣＧＲＰに結合し、ＣＧＲＰ受容体へのＣＧＲＰ結合を予防する。他の実施形態において、抗ＣＧＲＰアンタゴニスト抗体は、ＣＧＲＰに結合し、ＣＧＲＰ受容体の活性化を予防する。抗ＣＧＲＰアンタゴニスト抗体の例は、本明細書に提供される。
【００６３】
「抗ＣＧＲＰ受容体抗体」は、ＣＧＲＰ受容体に結合し、それにより、ＣＧＲＰ経路をモジュレートし得る抗体を指す。抗ＣＧＲＰ受容体抗体の例は、本明細書に提供される（例えば、エレヌマブ）。
【００６４】
本明細書において使用される用語「Ｇ１」、「抗体Ｇ１」、「ＴＥＶ−４８１２５」、及び「フレマネズマブ」は、ＡＴＣＣ  ＰＴＡ−６８６７及びＡＴＣＣ  ＰＴＡ−６８６６の寄託番号を有する発現ベクターにより産生される抗ＣＧＲＰアンタゴニスト抗体を指すために互換的に使用される。重鎖及び軽鎖可変領域のアミノ酸配列は、図５に示される。抗体Ｇ１のＣＤＲ部分（Ｃｈｏｔｈｉａ及びＫａｂａｔ  ＣＤＲを含む）は、図５に図式的に示される。重鎖及び軽鎖可変領域をコードするポリヌクレオチドは、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０に示される。Ｇ１重鎖全長アミノ酸配列は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１１に示される。Ｇ１軽鎖全長アミノ酸配列は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１２に示される。抗体Ｇ１（及びそのバリアント）の特徴付け及びその作製方法は、以下の実施例１〜４、並びに参照により全体として本明細書に組み込まれるＰＣＴ公開の国際公開第２００７／０５４８０９号パンフレット及びＷＨＯ  Ｄｒｕｇ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  ３０（２）：２８０−１（２０１６）に記載されている。
【００６５】
用語「ＡＬＤ４０３」、及び「エプチネズマブ」は、ウサギ前駆体からのヒト化ＩｇＧ１モノクローナル抗体である抗ＣＧＲＰアンタゴニスト抗体を指す。エプチネズマブの特徴付け及びその作製方法は、参照により全体として組み込まれる米国特許出願公開第２０１２／０２９４７９７号明細書及びＷＨＯ  Ｄｒｕｇ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  ３０（２）：２７４−５（２０１６）に見出すことができる。
【００６６】
用語「ＬＹ２９５１７４２」、及び「ガルカネズマブ」は、マウス前駆体からのヒト化ＩｇＧ４モノクローナル抗体である抗ＣＧＲＰアンタゴニスト抗体を指す。ガルカネズマブの特徴付け及びその作製方法は、参照により全体として組み込まれる米国特許出願公開第２０１１／０３０５７１１号明細書及びＷＨＯ  Ｄｒｕｇ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  ２９（４）：５２６−７（２０１５）に見出すことができる。ガルカネズマブに関連する投薬及び製剤化は、同様に参照により全体として組み込まれるＰＣＴ公開の国際公開第２０１６／２０５０３７号パンフレットに見出すことができる。
【００６７】
用語「ＡＭＧ３３４」、及び「エレヌマブ」は、完全ヒト化ＩｇＧ２抗体である抗ＣＧＲＰ受容体抗体を指す。エレヌマブの特徴付け及びその作製方法は、それぞれが参照により全体として組み込まれる米国特許出願公開第２０１０／０１７２８９５号明細書、米国特許第９，１０２，７３１号明細書、及びＷＨＯ  Ｄｒｕｇ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  ３０（２）：２７５−６（２０１６）に見出すことができる。エレヌマブに関連する投薬及び製剤化は、同様に参照により全体として組み込まれるＰＣＴ公開の国際公開第２０１６／１７１７４２号パンフレットに見出すことができる。
【００６８】
用語「ポリペプチド」、「オリゴペプチド」、「ペプチド」、及び「タンパク質」は、任意の長さのアミノ酸のポリマーを指すために本明細書において互換的に使用される。ポリマーは、直鎖又は分枝鎖であり得、それは修飾アミノ酸を含み得、それは非アミノ酸により中断されていてよい。この用語は、天然に又は介入；例えば、ジスルフィド結合形成、グリコシル化、脂質化、アセチル化、リン酸化、又は任意の他の操作若しくは修飾、例えば、標識構成成分とのコンジュゲーションにより修飾されたアミノ酸ポリマーも包含する。この定義内には、例えば、アミノ酸（例えば、非天然アミノ酸などを含む）の１つ以上のアナログ、及び当分野において公知の他の修飾を含有するポリペプチドも含まれる。本発明のポリペプチドは抗体をベースとするため、ポリペプチドは単一鎖又は会合鎖として生じ得ることが理解される。
【００６９】
「ポリヌクレオチド」、又は「核酸」は、本明細書において互換的に使用され、任意の長さのヌクレオチドのポリマーを指し、それとしては、ＤＮＡ及びＲＮＡが挙げられる。ヌクレオチドは、デオキシリボヌクレオチド、リボヌクレオチド、修飾ヌクレオチド若しくは塩基、及び／又はそれらのアナログ、又はＤＮＡ若しくはＲＮＡポリメラーゼによりポリマー中に取り込むことができる任意の基質であり得る。ポリヌクレオチドは、修飾ヌクレオチド、例えば、メチル化ヌクレオチド及びそのアナログを含み得る。ヌクレオチド構造の修飾は、存在する場合、ポリマーの集合前又は後に付与することができる。ヌクレオチドの配列は、非ヌクレオチド構成成分により中断させることができる。ポリヌクレオチドは、重合後に、例えば、標識構成成分とのコンジュゲーションによりさらに修飾することができる。他のタイプの修飾としては、例えば、「キャップ」、アナログによる天然発生ヌクレオチドの１つ以上の置換、ヌクレオチド間修飾、例えば、非荷電結合（例えば、メチルホスホネート、ホスホトリエステル、ホスホアミデート、カルバメートなど）及び荷電結合（例えば、ホスホロチオエート、ホスホロジチオエートなど）を有するものなど、ペンダント部分、例えば、タンパク質（例えば、ヌクレアーゼ、毒素、抗体、シグナルペプチド、プリ（ｐｌｙ）−Ｌ−リジンなど）などを含有するものなど、インターカレーター（例えば、アクリジン、プソラレンなど）を有するもの、キレート剤（例えば、金属、放射性金属、ホウ素、酸化金属など）を含有するもの、アルキル化剤を含有するもの、修飾結合（例えば、アルファアノマー核酸など）を有するもの、並びに（１つ以上の）ポリヌクレオチドの非修飾形態が挙げられる。さらに、糖中に通常存在するヒドロキシル基のいずれかを、例えば、ホスホネート基、ホスフェート基により置き換え、標準的な保護基により保護し、又は追加のヌクレオチドへの追加の結合を調製するために活性化することができ、又は固体担体にコンジュゲートさせることができる。５’及び３’末端ＯＨは、リン酸化され、又はアミン若しくは１〜２０個の炭素原子の有機キャッピング基部分により置換させることができる。他のヒドロキシルも、標準的な保護基に誘導体化することができる。ポリヌクレオチドは、当分野において一般に公知のリボース又はデオキシリボース糖の類似形態、例として、例えば、２’−Ｏ−メチル−、２’−Ｏ−アリル、２’−フルオロ−又は２’−アジド−リボース、炭素環式糖アナログ、α−アノマー糖、エピマー糖、例えば、アラビノース、キシロース又はリキソース、ピラノース糖、フラノース糖、セドヘプツロース、非環式アナログ及び非塩基ヌクレオシドアナログ、例えば、メチルリボシドも含有し得る。１つ以上のホスホジエステル結合は、代替結合基により置き換えることができる。これらの代替結合基としては、限定されるものではないが、ホスフェートがＰ（Ｏ）Ｓ（「チオエート」）、Ｐ（Ｓ）Ｓ（「ジチオエート」）、（Ｏ）ＮＲ２（「アミデート」）、Ｐ（Ｏ）Ｒ、Ｐ（Ｏ）ＯＲ’、ＣＯ又はＣＨ２（「ホルムアセタール」）により置き換えられている実施形態が挙げられ、それぞれのＲ又はＲ’は、独立して、Ｈ又は場���によりエーテル（−Ｏ−）結合を含有する置換若しくは非置換アルキル（１〜２０Ｃ）、アリール、アルケニル、シクロアルキル、シクロアルケニル若しくはアラルジル（ａｒａｌｄｙｌ）である。ポリヌクレオチド中の全ての結合が同一である必要はない。上記記載は、本明細書において称される全てのポリヌクレオチド、例として、ＲＮＡ及びＤＮＡに当てはまる。
【００７０】
頭痛の診断又は評価は、当分野において十分に確立されている。参照文献、例えば、Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｃｌａｓｓｉｆｉｃａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｈｅａｄａｃｈｅ  Ｄｉｓｏｒｄｅｒｓ，３ｒｄ  ｅｄｉｔｉｏｎ（ＩＣＨＤ−ＩＩＩ  ｂｅｔａ  ｖｅｒｓｉｏｎ；Ｃｅｐｈａｌａｌｇｉａ（２０１３）３３（９）：６２９−８０８）を当分野の医師が使用して患者により認められる頭痛のタイプを評価することができる。本発明の範囲内の頭痛としては、頭蓋内起源の頭痛が挙げられる。頭蓋内起源の頭痛の非限定的な例としては、片頭痛（例えば、慢性及び偶発性）並びに髄膜炎、硬膜外出血、硬膜下出血、くも膜下出血、及びある脳腫瘍に起因する頭痛（頭痛は、頭蓋骨中の圧力増加から生じる）が挙げられる。
【００７１】
例えば、「慢性片頭痛」は、３ヵ月超にわたり１ヵ月当たり１５日以上生じる頭痛を指し、１ヵ月当たり少なくとも８日間で片頭痛の特性を有するものである。ＩＣＨＤ−ＩＩＩ  ｂｅｔａ  ｖｅｒｓｉｏｎ，２０１３による慢性片頭痛についての診断基準は、以下のとおりである：
Ａ．３ヵ月超にわたり１ヵ月当たり１５日以上の、基準Ｂ及びＣ（下記）を満たす頭痛（緊張型様及び／又は片頭痛様）。
Ｂ．前兆を伴わない片頭痛についてのある基準及び／又は前兆を伴う片頭痛についてのある基準を満たす少なくとも５回の発病を有した患者において生じること。
Ｃ．３ヵ月超にわたり１ヵ月当たり８日以上、以下のいずれかを満たすこと：
１．前兆を伴わない片頭痛についての特定の基準
２．前兆を伴う片頭痛についての特定の基準
３．出現時に片頭痛であると患者により確信され、トリプタン又は麦角誘導体により緩和されること。
Ｄ．別の頭痛診断により良好に説明されないこと。
【００７２】
当分野の医師は、本明細書に記載の片頭痛のタイプのいずれかを有する対象を容易に認識することができる。評価は、主観的尺度、例えば、患者の症状の特徴付けに基づき実施することができる。例えば、片頭痛は、以下の基準に基づき診断することができる：１）４〜７２時間継続する頭痛の偶発性発病；２）以下の症状の２つを有すること：片側性疼痛、拍動、動作時の増悪、及び中程度又は重度の強度の疼痛；並びに３）以下の症状の１つを有すること：悪心又は嘔吐、及び羞明又は音過敏（Ｇｏａｄｓｂｙ  ｅｔ  ａｌ．，Ｎ．Ｅｎｇｌ．Ｊ．Ｍｅｄ．３４６：２５７−２７０，２００２）。一部の実施形態において、頭痛（例えば、片頭痛）の評価は、本明細書の他箇所に記載の頭痛時間を介するものであり得る。例えば、頭痛（例えば、片頭痛）の評価は、日間頭痛時間、週間頭痛時間、月間頭痛時間及び／又は年間頭痛時間の単位であり得る。一部の場合において、頭痛時間は、対象により報告されるものであり得る。
【００７３】
本明細書において使用される「治療」は、有益な又は所望の臨床結果を得るためのアプローチである。本発明の目的のため、有益な又は所望の臨床結果としては、限定されるものではないが、以下の１つが挙げられる：頭痛の任意の態様の改善、例として、重症度の軽減、疼痛強度、及び他の関連症状の緩和、再発の頻度の低減、頭痛を罹患する者の生活の質の増加、並びに頭痛を治療するために要求される他の医薬の用量の減少。一例として片頭痛を使用する場合、他の関連症状としては、限定されるものではないが、悪心、嘔吐、並びに光、音、及び／又は動作過敏症が挙げられる。用語「患者」及び「対象」は、本明細書において互換的に使用される。一部の実施形態において、患者は、ヒトである。
【００７４】
本明細書において使用される「予防すること」は、頭痛を発症しやすい対象における頭痛の発生又は存在を停止させるためのアプローチである。例えば、患者は、慢性又は偶発性片頭痛と事前に診断されていてよい。他の例において、患者は、髄膜炎、硬膜外出血、硬膜下出血、くも膜下出血、又は脳腫瘍と診断されていてよい。
【００７５】
「頭痛発生を低減させること」又は「頭痛頻度を低減させること」は、重症度の低減（この頭痛病態に一般に使用される他の薬物及び／又は治療の必要及び／又は量（例えば、それらへの曝露）の低減を含み得る）、持続時間、及び／又は頻度の低減（例として、例えば、個体における次の頭痛発病までの時間の遅延又は増加）のいずれかを意味する。当業者により理解されるとおり、個体は、治療に対するそれらの応答に関して変動し得、したがって、例えば、「個体における頭痛の頻度を低減させる方法」は、抗ＣＧＲＰアンタゴニスト抗体の投与がその特定の個体における頭痛発生のそのような低減を引き起こし得る可能性が高いという合理的な予測に基づき抗ＣＧＲＰアンタゴニスト抗体を投与することを反映する。
【００７６】
頭痛又は頭痛の１つ以上の症状を「改善すること」は、抗ＣＧＲＰアンタゴニスト抗体を投与しない場合と比較した頭痛の１つ以上の症状の軽減又は改善を意味する。「改善すること」は、症状の持続時間の短縮又は低減も含む。
【００７７】
本明細書において使用される「頭痛を管理すること」は、個体における頭痛の１つ以上の症状の重症度又は持続時間又は頭痛（例えば、片頭痛）発病の頻度を維持し、又は低減させること（治療前のレベルと比較）を指す。例えば、頭部疼痛の持続時間若しくは重症度、又は発病の頻度は、治療前の頭部疼痛の持続時間若しくは重症度、又は発病の頻度と比較して個体において少なくとも約１０％、２０％、３０％、４０％、５０％、６０％、７０％、８０％、９０％以上のいずれかだけ低減される。
【００７８】
本明細書において使用される「頭痛時間」は、対象が頭痛を認める時間を指す。頭痛時間は、整数時間（例えば、１頭痛時間、２頭痛時間、３頭痛時間など）の単位で、又は整数及び端数の時間（例えば、０．５頭痛時間、１．２頭痛時間、２．６７頭痛時間など）の単位で表現することができる。１時間以上の頭痛時間は、特定の時間間隔に関して説明することができる。例えば、「日間頭痛時間」は、１日の間隔（例えば、２４時間の期間）内で対象が認める頭痛時間数を指し得る。別の例において、「週間頭痛時間」は、１週間の間隔（例えば、７日間の期間）内で対象が認める頭痛時間数を指し得る。認識することができるとおり、１週間の間隔は、暦週に対応してもしなくてもよい。別の例において、「月間頭痛時間」は、１ヵ月間の間隔内で対象が認める頭痛時間数を指し得る。認識することができるとおり、１ヵ月間の間隔（例えば、２８、２９、３０、又は３１日間の期間）は、特定の月に応じて日数に関して変動し得、暦月に対応してもしなくてもよい。さらに別の例において、「年間頭痛時間」は、１年間の間隔内で対象が認める頭痛時間数を指し得る。認識することができるとおり、１年間の間隔（例えば、３６５又は３６６日間の期間）は、特定の年に応じて日数に関して変動し得、暦年に対応してもしなくてもよい。
【００７９】
本明細書において使用される「頭痛日」は、対象が頭痛を認める日を指す。頭痛日は、整数日（例えば、１頭痛日、２頭痛日、３頭痛日など）の単位で、又は整数及び端数の日（例えば、０．５頭痛日、１．２頭痛日、２．６７頭痛日など）の単位で表現することができる。１日以上の頭痛日は、特定の時間間隔に関して説明することができる。例えば、「週間頭痛日」は、１週間の間隔（例えば、７日間の期間）内で対象が認める頭痛日数を指し得る。認識することができるとおり、１週間の間隔は、暦週に対応してもしなくてもよい。別の例において、「月間頭痛日」は、１ヵ月間の間隔内で対象が認める頭痛日数を指し得る。認識することができるとおり、１ヵ月間の間隔（例えば、２８、２９、３０、又は３１日間の期間）は、特定の月に応じて日数に関して変動し得、暦月に対応してもしなくてもよい。さらに別の例において、「年間頭痛日」は、１年間の間隔内で対象が認める頭痛日数を指し得る。認識することができるとおり、１年間の間隔（例えば、３６５又は３６６日間の期間）は、特定の年に応じて日数に関して変動し得、暦年に対応してもしなくてもよい。
【００８０】
本明細書において使用される、頭痛の発症を「遅延させること」は、疾患の進行を先延ばし、妨げ、減速させ、遅滞させ、安定化させ、及び／又は延期させることを意味する。この遅延は、疾患の病歴及び／又は治療される個体に応じて種々の時間の長さであり得る。当業者に明らかなとおり、十分又は有意な遅延は、事実上、個体が頭痛を発症しないという点で予防を包含し得る。症状の発症を「遅延させる」方法は、その方法を使用しない場合と比較して所与の時間枠で症状を発症する確率を低減させ、及び／又は所与の時間枠で症状の程度を低減させる方法である。このような比較は、典型的には、統計的に有意な対象数を使用する臨床試験に基づく。
【００８１】
頭痛の「発症」又は「進行」は、障害の初回発現及び／又は後続の進行を意味する。頭痛の発症は、当分野において周知の標準的な臨床技術を使用して検出可能であり得、評価することができる。しかしながら、発症は、検出不可能であり得る進行も指す。本開示の目的のため、発症又は進行は、症状の生物学的過程を指す。「発症」は、発生、再発、及び出現を含む。本明細書において使用される頭痛の「出現」又は「発生」は、初回出現及び／又は再発を含む。
【００８２】
本明細書において使用される薬物、化合物、又は医薬組成物の「有効投与量」又は「有効量」は、有益な又は所望の結果をもたらすために十分な量である。予防的使用については、有益な又は所望の結果としては、リスクの排除若しくは低減、重症度の軽減、又は疾患の生化学的、組織学的及び／若しくは行動学的症状、疾患の発症の間に現れるその合併症及び中間的な病理学的表現型を含む、疾患の出現の遅延のような結果が挙げられる。治療的使用については、有益な又は所望の結果としては、頭痛発病の疼痛強度、持続時間、又は頻度の低減、並びに疾患の発症の間に現れるその合併症及び中間的な病理学的表現型を含む、頭痛から生じる１つ以上の症状（生化学的、組織学的及び／又は行動学的）の減少、疾患を罹患する者の生活の質の増加、疾患を治療するために要求される他の医薬の用量の減少、別の医薬の効果の向上、及び／又は患者の疾患の進行の遅延のような臨床結果が挙げられる。有効投与量は、１回以上の投与で投与することができる。本開示の目的のため、薬物、化合物、又は医薬組成物の有効投与量は、直接的又は間接的のいずれかで予防的又は治療的治療を達成するために十分な量である。臨床背景において理解されるとおり、薬物、化合物、又は医薬組成物の有効投与量は、別の薬物、化合物、又は医薬組成物と併用して達成してもしなくてもよい。したがって、「有効投与量」は、１つ以上の治療剤の投与に関して考慮することができ、単一薬剤は、１つ以上の他の薬剤と併用して所望の結果が達成され得、又は達成される場合に有効量で与えられるとみなすことができる。
【００８３】
本明細書において使用される「異痛」は、患者により認められ、通常は疼痛を誘発しない刺激に起因する疼痛を指す（Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ  ｆｏｒ  ｔｈｅ  Ｓｔｕｄｙ  ｏｆ  Ｐａｉｎ，２０１４−２０１５，“Ａｌｌｏｄｙｎｉａ  ａｎｄ  Ｈｙｐｅｒａｌｇｅｓｉａ  ｉｎ  Ｎｅｕｒｏｐａｔｈｉｃ  Ｐａｉｎ”）。
【００８４】
本明細書において使用される「痛覚過敏」は、通常、疼痛を誘発する刺激からの患者により認められる疼痛の増加を指す（Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ  ｆｏｒ  ｔｈｅ  Ｓｔｕｄｙ  ｏｆ  Ｐａｉｎ，２０１４−２０１５，“Ａｌｌｏｄｙｎｉａ  ａｎｄ  Ｈｙｐｅｒａｌｇｅｓｉａ  ｉｎ  Ｎｅｕｒｏｐａｔｈｉｃ  Ｐａｉｎ”）。
【００８５】
異痛及び痛覚過敏は両方とも、例えば、定量的感覚試験（ＱＳＴ）（Ｒｏｌｋｅ（２００６）ｅｔ  ａｌ．Ｐａｉｎ  １２３：２３１−２４３）などの方法により当業者により区別し、定量することができる。Ｒｏｌｋｅらは、相対及び絶対的観点の両方における患者の完全な体性感覚表現型を得るためのＱＳＴ参照データを教示している。例えば、Ｒｏｌｋｅらは、針刺激の痛覚過敏を検出する手段としての機械疼痛感度（ＭＰＳ）についての試験を記載している。このような試験において、ＭＰＳは、針刺激誘発疼痛についての刺激応答機能を得るための針刺激のセットを使用して評価することができる（最も強力な針刺激力は、平均的な機械疼痛閾値の約８倍である）。対象は、それぞれの刺激について疼痛に格付けを「０〜１００」スケールで与えるように依頼され得、「０」は無疼痛を示し、「１００」は最大疼痛を示す。ある数の針刺激をある時間間隔において対象に送達してワインドアップを回避する。それぞれの針刺激後、対象は数値による疼痛の格付けを提供する。次いで、針刺激についての全ての数値による格付けの幾何平均（複合尺度）としてＭＰＳを計算する（Ｒｏｌｋｅ  ｅｔ  ａｌ．ｐ．２３３における）。
【００８６】
本明細書において使用される「感作」は、応答を生成するために必要とされる刺激の強度が経時的に減少する一方、応答の大きさが増加するプロセスである。
【００８７】
語句「主に頭部の一部において認められる頭痛」は、頭部の特定部分における頭痛を有する（例えば、疼痛として認められる）という患者による説明を指す。「頭部の一部」の例としては、片側眼窩周囲、片側側頭部、片眼、後頭部中の小区域（例えば、正中線のすぐ傍ら）、頭頂部上の小区域、前頭部中央の小区域、眼窩上神経が頭蓋骨を出る（すなわち、眉の内側端中の）「ドット」（例えば、１０×１０ｍｍ）及び前頭部にわたる小区域が挙げられる。当業者は、患者の説明に基づき患者が頭部の一部において頭痛を認めるか否かを評価することができる（Ｎｏｓｅｄａ，Ｒ．ｅｔ  ａｌ．（２０１６）Ｂｒａｉｎ．１３９（７）：１９７１−１９８６）。
【００８８】
Ａ．頭痛頻度を低減させるための抗ＣＧＲＰ抗体の方法及び使用
患者における頭痛（例えば、片頭痛）頻度を低減させる方法が本明細書に提供される。本方法は、（例えば、髄膜中の任意の血管拡張、又は髄膜からの入力疼痛シグナルに応答する皮質拡延性抑制（ＣＳＤ）による）高閾値作動性（ＨＴ）ニューロンの活性化及び感作により媒介される頭痛を認める患者を選択することを含む。次いで、この患者を抗ＣＧＲＰ抗体により治療する。
【００８９】
患者を選択することは、患者の頭痛がＨＴニューロンにより媒介されるか否かを決定することを含む。当分野の医師は、そのような決定は、本明細書に記載の任意数の手法で、例えば、ＨＴニューロン活性の観察並びに／又はＣＧＲＰ経路をモジュレートするモノクローナル抗体の患者への投与及びその抗体が痛覚過敏を低減させるか否かの決定（例えば、ＱＳＴにより計測）並びに／又は患者の頭痛疼痛が頭部の一部に局在する（例えば、最も集中的に又は主に認められる）か否かの決定により行うことができることを認識する。
【００９０】
実施例５は、ラットにおいてニューロンを識別し、選択する（ＨＴ対ＷＤＲニューロン）ことができる手段を説明する。この実施例は、ＣＳＤ誘導後のそれらのタイプのニューロンのそれぞれの活性化及び感作と関連してなされた観察をさらに説明する。
【００９１】
痛覚過敏を認める患者（ＣＧＲＰ経路をモジュレートする（例えば、遮断し、阻害し、抑制し、又は低減させる）モノクローナル抗体の投与時に痛覚過敏が低減される（例えば、回復される、又は消失する））は、ＣＧＲＰ経路をモジュレートする（例えば、遮断し、阻害し、抑制し、又は低減させる）モノクローナル抗体を含む治療過程、例えば、抗ＣＧＲＰ抗体による治療のより長い過程及び／又はより高用量の過程に応答する可能性が高い。抗ＣＧＲＰ抗体が痛覚過敏患者における頭痛を低減させる場合、それは、その頭痛がＨＴニューロンにより媒介されたことを裏付ける。それというのも、実施例５に示されるとおり、抗ＣＧＲＰ抗体は他のクラスの侵害受容ニューロン、ＷＤＲを阻害しないためである。実施例６は、患者が痛覚過敏を認めるか否か、及びそれが抗ＣＧＲＰ抗体による処理時に低減されるか否かの決定において有用なＱＳＴの実験設計を説明する。
【００９２】
同様に、異痛を認める患者（ＣＧＲＰ経路をモジュレートする（例えば、遮断し、阻害し、抑制し、又は低減させる）モノクローナル抗体の投与時に異痛が低減される（例えば、回復される、又は消失する））は、ＣＧＲＰ経路をモジュレートする（例えば、遮断し、阻害し、抑制し、又は低減させる）モノクローナル抗体を含む治療過程、例えば、抗ＣＧＲＰ抗体による治療のより長い過程及び／又はより高用量の過程に応答する可能性が高い。
【００９３】
したがって、抗ＣＧＲＰ抗体による治療に応答する患者は、初回の治療過程後に痛覚過敏及び異痛の両方の低減、回復、又は消失を認め得る。
【００９４】
さらに、高閾値作動性ニューロンは小さな受容野を呈する一方、ダイナミックレンジニューロンは大きな受容野を呈することが公知である。したがって、頭部の一部において局在する（又は主に認められる）頭痛疼痛は、ＣＧＲＰ経路をモジュレートするモノクローナル抗体による治療に好ましく応答する患者を同定し得る。
【００９５】
したがって、１つの治療方針は、ａ）ＣＧＲＰ経路をモジュレートする第１のモノクローナル抗体を投与することにより低減可能な痛覚過敏を呈する患者を選択すること；及びｂ）ＣＧＲＰ経路を遮断し、阻害し、抑制し、又は低減させる第２のモノクローナル抗体を、患者における頭痛頻度を低減させるために十分な量で患者に投与することを含む。このような治療において、患者に投与される第１及び第２のモノクローナル抗体は、同一タイプの抗ＣＧＲＰ抗体又は異なるタイプの抗ＣＧＲＰ抗体であり得、それぞれの抗体は、患者に静脈内若しくは皮下投与、又はその両方で投与することができる。例えば、第１及び第２のモノクローナル抗体は、それぞれ、独立して、抗ＣＧＲＰアンタゴニスト抗体及び抗ＣＧＲＰ受容体抗体から選択することができる。一部の治療レジメンにおいて、第１及び第２のモノクローナル抗体は、抗ＣＧＲＰアンタゴニスト抗体であり得る。他のものにおいて、第１のモノクローナル抗体は、抗ＣＧＲＰアンタゴニスト抗体であり得る一方、第２のモノクローナル抗体は、抗ＣＧＲＰ受容体抗体であり得る。第１及び第２のモノクローナル抗体は、ヒト抗体又はヒト化抗体であり得る。第１及び／又は第２のモノクローナル抗体は、それぞれ独立して、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、及びＩｇＧ４抗体から選択することができる。
【００９６】
一部の例において、患者が頭痛を有さない（例えば、片頭痛を有さない）間に第１及び／又は第２のモノクローナル抗体を投与する。他の実施形態において、患者が頭痛（例えば、片頭痛）を認めている間に第１及び／又は第２のモノクローナル抗体を投与する。
【００９７】
患者が片頭痛を認めている例において、投与は、好ましくは、片頭痛の出現直後に行う。例えば、患者が前駆症状（すなわち、頭痛に先行する症状、例えば、前兆）を認めているが頭痛期前である間に投与を行うことができる。
【００９８】
さらに他の実施形態において、患者は、偶発性又は慢性片頭痛を有すると診断され、又は事前に診断されている。このような患者において、患者が片頭痛を有さず、又は早期片頭痛若しくは軽度片頭痛を認めている間に第１及び／又は第２のモノクローナル抗体を投与することができる。
【００９９】
別の実施形態において、患者は、髄膜炎、硬膜外出血、硬膜下出血、くも膜下出血、又は脳腫瘍を有すると診断され、又は事前に診断されている。これらの例において、頭痛は、髄膜炎、硬膜外出血、硬膜下出血、くも膜下出血、又は脳腫瘍に起因し得る。
【０１００】
当分野の医師は、当分野において公知の任意の方法を使用して（１つ以上の）抗体を患者に投与することができることを認識する。例えば、（１つ以上の）抗体は、プレフィルドシリンジ、注射針安全装置を有するプレフィルドシリンジ、ペン型注射器、オートインジェクター、又はそれらの任意の組合せを使用して患者に投与することができる。
【０１０１】
第１及び／又は第２のモノクローナル抗体として特に有用であるのは、ａ）ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：３に記載のＣＤＲ  Ｈ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：４に記載のＣＤＲ  Ｈ２；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：５に記載のＣＤＲ  Ｈ３；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：６に記載のＣＤＲ  Ｌ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：７に記載のＣＤＲ  Ｌ２；及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８に記載のＣＤＲ  Ｌ３を含む抗ＣＧＲＰ抗体又は表５に示される（ａ）による抗体のバリアントである。一部の実施形態において、第１及び／又は第２のモノクローナル抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる重鎖可変領域、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：２に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる軽鎖可変領域を含む。一部の実施形態において、第１及び／又は第２のモノクローナル抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１１に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる重鎖、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１２に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる軽鎖を含む。例示的なモノクローナル抗体は、フレマネズマブ（本明細書において「Ｇ１」とも称される）である。
【０１０２】
患者の選択後、第１及び／又は第２のモノクローナル抗体は、約２２５ｍｇ〜約９００ｍｇの用量、例えば、約２２５ｍｇ、約２５０ｍｇ、約２７５ｍｇ、約３００ｍｇ、約３２５ｍｇ、約３５０ｍｇ、約３７５ｍｇ、約４００ｍｇ、約４２５ｍｇ、約４５０ｍｇ、約４７５ｍｇ、約５００ｍｇ、約５００ｍｇ、約５２５ｍｇ、約５５０ｍｇ、約５５０ｍｇ、約５７５ｍｇ、約６００ｍｇ、約６２５ｍｇ、約６５０ｍｇ、約６７５ｍｇ、約７００ｍｇ、約７２５ｍｇ、約７５０ｍｇ、約７７５ｍｇ、約８００ｍｇ、約８２５ｍｇ、約８５０ｍｇ、約８７５ｍｇ、又は約９００ｍｇの用量で投与することができる。これらの用量は、患者に月１回又は年４回投与することができる。１つの例示的な治療において、投薬レジメンは、初回用量（例えば、６７５ｍｇ）を含み得、追加の２２５ｍｇの用量のモノクローナル抗体を患者が初回用量を受容する月に続く２ヵ月間（又は３ヵ月、４ヵ月、５ヵ月、６ヵ月、又は１２ヵ月間）のそれぞれにおいて患者に月１回投与することをさらに含み得る。
【０１０３】
第１及び／又は第２のモノクローナル抗体は、任意の有用な製剤の一部として、及び任意の製剤量で投与することができる。抗体を少なくとも約１５０ｍｇ／ｍＬ（例えば、約１７５ｍｇ／ｍＬ、約２００ｍｇ／ｍＬ、約２２５ｍｇ／ｍＬ、約２５０ｍｇ／ｍＬ、約２７５ｍｇ／ｍＬ、約３００ｍｇ／ｍＬ、約３２５ｍｇ／ｍＬ、約３５０ｍｇ／ｍＬ、約３７５ｍｇ／ｍＬ、約４００ｍｇ／ｍＬ、約４２５ｍｇ／ｍＬ、約４５０ｍｇ／ｍＬ以上）の濃度で含む製剤が特に有用である。モノクローナル抗体を２ｍＬ未満（例えば、約１．８ｍＬ、約１．７ｍＬ、約１．６ｍＬ、約１．５ｍＬ、約１．４ｍｌ、約１．３ｍＬ、約１．２ｍＬ、約１．１ｍＬ、約１．０ｍｌ、約０．９ｍＬ、約０．８ｍＬ、約０．７ｍＬ、約０．６ｍＬ、約０．５ｍＬ以下）の体積で投与することができる製剤も有用である。一部の実施形態において、モノクローナル抗体は、好ましくは、約１．５ｍＬの体積で投与する。本明細書に提供される用量のいずれか（例えば、約２２５ｍｇ、約６７５ｍｇ、又は約９００ｍｇ）を静脈内又は皮下投与することができる。例えば、フレマネズマブは、約２２５ｍｇの用量で月１回又は年４回投与することができ、皮下投与することができる。
【０１０４】
本明細書に記載の治療方法において、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８７に記載のＣＤＲ  Ｈ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８８に記載のＣＤＲ  Ｈ２；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８９に記載のＣＤＲ  Ｈ３；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８４に記載のＣＤＲ  Ｌ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８５に記載のＣＤＲ  Ｌ２；及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８６に記載のＣＤＲ  Ｌ３を含む第１及び／又は第２のモノクローナル抗体も有用である。一部の実施形態において、第１及び／又は第２のモノクローナル抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８２に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる重鎖可変領域、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８０に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる軽鎖可変領域を含む。一部の実施形態において、第１及び／又は第２のモノクローナル抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８３に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる重鎖、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８１に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる軽鎖を含む。このような抗体の例示は、エプチネズマブである。この抗体は、約１００ｍｇ、約１５０ｍｇ、約２００ｍｇ、約２５０ｍｇ、約３００ｍｇ、約３５０ｍｇ、約４００ｍｇ、約４５０ｍｇ、約５００ｍｇ、約６００ｍｇ、約７００ｍｇ、約８００ｍｇ、約９００ｍｇ、又は約１０００ｍｇの用量で投与することができる。本明細書に提供される用量のいずれか（例えば、約１００ｍｇ、約３００ｍｇ、又は約１０００ｍｇ）を静脈内又は皮下投与することができる。
【０１０５】
ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９３に記載のＣＤＲ  Ｈ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９４に記載のＣＤＲ  Ｈ２；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９５に記載のＣＤＲ  Ｈ３；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９１に記載のＣＤＲ  Ｌ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９２に記載のＣＤＲ  Ｌ２；及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９０に記載のＣＤＲ  Ｌ３を含む第１及び／又は第２のモノクローナル抗体も有用である。一部の実施形態において、第１及び／又は第２のモノクローナル抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９７に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる重鎖可変領域、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９６に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる軽鎖可変領域を含む。一部の実施形態において、第１及び／又は第２のモノクローナル抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９９に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる重鎖、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９８に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる軽鎖を含む。このような抗体の例示は、ガルカネズマブである。この抗体は、約１００ｍｇ、約１２０ｍｇ、約１５０ｍｇ、約２００ｍｇ、約２４０ｍｇ、約２５０ｍｇ、約３００ｍｇ、約３５０ｍｇ、約３６０ｍｇ、約４００ｍｇ、約４５０ｍｇ、約４８０ｍｇ、約５００ｍｇ、約６００ｍｇ、約７００ｍｇ、約８００ｍｇ、約９００ｍｇ、又は約１０００ｍｇの用量で投与することができる。さらに、１２０ｍｇの用量を約１．５ｍＬの体積で投与することができ、２４０ｍｇの用量を約３ｍＬの体積で投与することができる。本明細書に提供される用量のいずれか（例えば、約１２０ｍｇ又は約２４０ｍｇ）を静脈内又は皮下投与することができる。
【０１０６】
ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０３に記載のＣＤＲ  Ｈ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０４に記載のＣＤＲ  Ｈ２；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０５に記載のＣＤＲ  Ｈ３；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１００に記載のＣＤＲ  Ｌ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０１に記載のＣＤＲ  Ｌ２；及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０２に記載のＣＤＲ  Ｌ３を含む第１及び／又は第２のモノクローナル抗体も有用である。一部の実施形態において、第１及び／又は第２のモノクローナル抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０７に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる重鎖可変領域、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０６に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる軽鎖可変領域を含む。一部の実施形態において、第１及び／又は第２のモノクローナル抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０９に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる重鎖、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０８に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる軽鎖を含む。このような抗体の例示は、エレヌマブである。エレヌマブは、約４０ｍｇ、約５０ｍｇ、約６０ｍｇ、約７０ｍｇ、約８０ｍｇ、約９０ｍｇ、約１００ｍｇ、約１１０ｍｇ、約１２０ｍｇ、約１３０ｍｇ、約１４０ｍｇ、約１５０ｍｇ、約１６０ｍｇ、約１７０ｍｇ、約１８０ｍｇ、約１９０ｍｇ、約２００ｍｇ、約２１０ｍｇの用量で投与することができる。さらに、７０ｍｇの用量を約１ｍＬの体積で投与することができる。１４０ｍｇの用量を約２ｍＬの体積で投与することができる。本明細書に提供される用量のいずれか（例えば、約７０ｍｇ又は約１４０ｍｇ）を静脈内又は皮下投与することができる。
【０１０７】
したがって、本明細書に記載のある方法において、本明細書に記載の方法において使用することができるモノクローナル抗体は、フレマネズマブ、エプチネズマブ、ガルカネズマブ、エレヌマブ、及びそれらの生物学的等価物からなる群から選択することができる。
【０１０８】
抗ＣＧＲＰ抗体の投与は、当分野において公知の任意の手段：例として、経口、静脈内、皮下、動脈内、筋肉内、鼻腔内（例えば、吸入を用いて又は用いずに）、心臓内、脊髄内、胸郭内、腹腔内、脳室内、舌下、経皮によるもの、及び／又は吸入を介するものであり得る。投与は、全身的、例えば、静脈内投与、又は局所的投与であり得る。一部の実施形態において、初回用量及び１つ以上の追加用量は、同一経路を介して、すなわち、皮下又は静脈内投与する。一部の実施形態において、１つ以上の追加用量は、初回用量と異なる経路を介して投与し、すなわち、初回用量を静脈内投与することができ、１つ以上の追加用量を皮下投与することができる。
【０１０９】
一部の例において、本明細書に記載の方法は、第２の薬剤を患者にモノクローナル抗体と同時に又はそれに続いて投与することをさらに含み得る。第２の薬剤は、非ステロイド非炎症薬（ＮＳＡＩＤ）及び／又はトリプタン及び／又は５ヒドロキシトリプタミン１Ｆ受容体アゴニスト（すなわち、セロトニン受容体アゴニスト）であり得る。一部の例において、第２の薬剤は、患者に予防的に投与される薬剤である。
【０１１０】
抗ＣＧＲＰ抗体との組合せで使用することができるＮＳＡＩＤの非限定的な例としては、アスピリン、ジクロフェナク、ジフルシナル、エトドラク、フェンブフェン、フェノプロフェン、フルフェニサール、フルルビプロフェン、イブプロフェン、インドメタシン、ケトプロフェン、ケトロラク、メクロフェナム酸、メフェナム酸、ナブメトン、ナプロキセン、オキサプロジン、フェニルブタゾン、ピロキシカム、スリンダク、トルメチン又はゾメピラク、シクロオキシゲナーゼ−２（ＣＯＸ−２）阻害剤、セレコキシブ、ロフェコキシブ、メロキシカム、ＪＴＥ−５２２、Ｌ−７４５，３３７、ＮＳ３９８、又は薬学的に許容可能なその塩が挙げられる。
【０１１１】
抗ＣＧＲＰ抗体との組合せで使用することができるトリプタンの非限定的な例としては、スマトリプタン、ゾルミトリプタン、ナラトリプタン、リザトリプタン、エレトリプタン、アルモトリプタン、及びアフロバトリプタン（ａｆｒｏｖａｔｒｉｐｔａｎ）が挙げられる。
【０１１２】
５ヒドロキシトリプタミン１Ｆ受容体アゴニストの非限定的な例は、ラスミディタンである。
【０１１３】
本明細書に提供される方法の予防すること、治療すること、又は低減させることは、任意の重症度の頭痛時間数を低減させること、任意の重症度の片頭痛時間数を低減させること、任意の重症度の月間頭痛日数を低減させること、任意の重症度の月間片頭痛日数を低減させること、任意の急性頭痛医薬の使用を低減させること、６項目の頭痛インパクト試験（６−ｉｔｅｍ  Ｈｅａｄａｃｈｅ  Ｉｍｐａｃｔ  Ｔｅｓｔ）（ＨＩＴ−６）不能性スコアを低減させること、１２項目のショートフォーム健康調査（１２−Ｉｔｅｍ  Ｓｈｏｒｔ  Ｆｏｒｍ  Ｈｅａｌｔｈ  Ｓｕｒｖｅｙ）（ＳＦ−１２）スコア（Ｗａｒｅ  ｅｔ  ａｌ．，Ｍｅｄ．Ｃａｒｅ  ４：２２０−２３３，１９９６）を改善すること、変化に対する患者の全般的印象（Ｐａｔｉｅｎｔ  Ｇｌｏｂａｌ  Ｉｍｐｒｅｓｓｉｏｎ  ｏｆ  Ｃｈａｎｇｅ）（ＰＧＩＣ）スコア（Ｈｕｒｓｔ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ｍａｎｉｐｕｌａｔｉｖｅ  Ｐｈｙｓｉｏｌ．Ｔｈｅｒ．２７：２６−３５，２００４）を低減させること、スポーツ脳震盪評価ツール第３版（Ｓｐｏｒｔ  Ｃｏｎｃｕｓｓｉｏｎ  Ａｓｓｅｓｓｍｅｎｔ  ｔｏｏｌ  ３）（ＳＣＡＴ−３）スコア（ＭｃＣｒｏｒｙ  ｅｔ  ａｌ．Ｂｒｉｔｉｓｈ  Ｊ．Ｓｐｏｒｔ．Ｍｅｄ．４７：２６３−２６６，２０１３）を改善すること、又はそれらの任意の組合せを含み得る。一部の実施形態において、月間頭痛又は片頭痛日数は、単一投与後に少なくとも７日間低減させることができる。
【０１１４】
一部の実施形態において、前記投与後に対象により認められる月間頭痛又は片頭痛時間は、対象における投与前レベルから４０時間以上（例えば、４５、５０、５５、６０、６５、７０、７５、８０以上）だけ低減される。月間頭痛又は片頭痛時間は、６０時間超だけ低減させることができる。一部の実施形態において、前記投与後に対象により認められる月間頭痛又は片頭痛時間は、対象における投与前レベルに対して２５％以上（例えば、３０％、３５％、４０％、４５％、５０％以上）だけ低減される。月間頭痛又は片頭痛時間は、４０％以上だけ低減させることができる。一部の実施形態において、前記投与後に対象により認められる月間頭痛又は片頭痛日は、対象における投与前レベルから３日以上（例えば、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、２０日以上）だけ低減される。一部の実施形態において、月間頭痛又は片頭痛日数は、対象における投与前レベルから少なくとも約５０％だけ低減させることができる。したがって、一部の態様において、月間頭痛又は片頭痛日数は、少なくとも約５０％、少なくとも約５５％、少なくとも約６０％、少なくとも約６５％、少なくとも約７０％、少なくとも約７５％、少なくとも約８０％、又は少なくとも約９０％だけ低減させることができる。
【０１１５】
Ｂ．治療方法における使用のための抗ＣＧＲＰ抗体
一部の実施形態において、本明細書に提供される方法は、抗ＣＧＲＰアンタゴニスト抗体であり得る抗体を使用する。抗ＣＧＲＰアンタゴニスト抗体は、ＣＧＲＰ生物学的活性（ＣＧＲＰシグナリングにより媒介される下流経路を含む）、例えば、受容体結合及び／又はＣＧＲＰに対する細胞応答の誘発をモジュレートする（例えば、遮断し、抑制し、又は低減させる（有意にそうであることを含む）任意の抗体分子を指し得る。
【０１１６】
抗ＣＧＲＰアンタゴニスト抗体は、以下の特徴の任意の１つ以上を呈し得る：（ａ）ＣＧＲＰに結合する；（ｂ）ＣＧＲＰの（１つ以上の）その受容体への結合を遮断する；（ｃ）ＣＧＲＰ受容体活性化（例として、限定されるものではないが、ｃＡＭＰ活性化）を遮断し、又は減少させる；（ｄ）ＣＧＲＰ生物学的活性又はＣＧＲＰシグナリング機能により媒介される下流経路を阻害する；（ｅ）片頭痛の任意の態様を予防し、改善し、又は治療する；（ｆ）ＣＧＲＰのクリアランスを増加させる；及び（ｇ）ＣＧＲＰ合成、産生又は放出を阻害する（低減させる）。抗ＣＧＲＰアンタゴニスト抗体は、当分野において公知である。例えば、Ｔａｎ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃｌｉｎ．Ｓｃｉ．（Ｌｏｎｄ）．８９：５６５−７３，１９９５参照；Ｓｉｇｍａ（Ｍｉｓｓｏｕｒｉ，ＵＳ）、製品番号Ｃ７１１３（クローン＃４９０１）；Ｐｌｏｕｒｄｅ  ｅｔ  ａｌ．，Ｐｅｐｔｉｄｅｓ  １４：１２２５−１２２９，１９９３。
【０１１７】
一部の実施形態において、抗体は、ＣＧＲＰ、及び／又はＣＧＲＰ経路（ＣＧＲＰシグナリング機能により媒介される下流経路を含む）を阻害する様式でＣＧＲＰと反応する。一部の実施形態において、抗ＣＧＲＰアンタゴニスト抗体は、ヒトＣＧＲＰを認識する。一部の実施形態において、抗ＣＧＲＰアンタゴニスト抗体は、ヒトα−ＣＧＲＰ及びβ−ＣＧＲＰの両方に結合する。一部の実施形態において、抗ＣＧＲＰアンタゴニスト抗体は、ヒト及びラットＣＧＲＰに結合する。一部の実施形態において、抗ＣＧＲＰアンタゴニスト抗体は、ＣＧＲＰのアミノ酸２５〜３７を有するＣ末端断片に結合する。一部の実施形態において、抗ＣＧＲＰアンタゴニスト抗体は、ＣＧＲＰのアミノ酸２５〜３７内のＣ末端エピトープに結合する。
【０１１８】
本発明において有用な抗ＣＧＲＰ抗体は、モノクローナル抗体、ポリクローナル抗体、抗体断片（例えば、Ｆａｂ、Ｆａｂ’、Ｆ（ａｂ’）２、Ｆｖ、Ｆｃなど）、キメラ抗体、二重特異的抗体、ヘテロコンジュゲート抗体、単鎖（ＳｃＦｖ）、それらの突然変異体、抗体部分（例えば、ドメイン抗体）を含む融合タンパク質、ヒト化抗体、並びに要求される特異性の抗原認識部位を含む免疫グロブリン分子の任意の他の改変立体構造、例として、抗体のグリコシル化バリアント、抗体のアミノ酸配列バリアント、及び共有結合改変抗体を包含し得る。抗体は、マウス、ラット、ヒト、又は任意の他の起源であり得る（キメラ又はヒト化抗体を含む）。
【０１１９】
一部の実施形態において、抗ＣＧＲＰアンタゴニスト抗体は、モノクローナル抗体である。一部の実施形態において、抗ＣＧＲＰアンタゴニスト抗体は、ヒト化抗体である。一部の実施形態において、抗体は、ヒトである。一部の実施形態において、抗ＣＧＲＰアンタゴニスト抗体は、抗体Ｇ１（本明細書に記載）である。一部の実施形態において、抗ＣＧＲＰアンタゴニスト抗体は、抗体Ｇ１又は表５に示されるＧ１のバリアントの１つ以上のＣＤＲ（例えば、１、２、３、４、５、又は一部の実施形態において、６つ全てのＣＤＲ）を含む。さらに他の実施形態において、抗ＣＧＲＰアンタゴニスト抗体は、図５に示される重鎖可変領域のアミノ酸配列（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１）及び図５に示される軽鎖可変領域のアミノ酸配列（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：２）を含む。さらに他の実施形態において、抗ＣＧＲＰアンタゴニスト抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１１に示される重鎖全長アミノ酸配列、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１２に示される軽鎖全長アミノ酸配列を含む。
【０１２０】
一部の実施形態において、抗体は、（ａ）ＬＣＶＲ１７（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：５８）及びＨＣＶＲ２２（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：５９）；（ｂ）ＬＣＶＲ１８（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：６０）及びＨＣＶＲ２３（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：６１）；（ｃ）ＬＣＶＲ１９（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：６２）及びＨＣＶＲ２４（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：６３）；（ｄ）ＬＣＶＲ２０（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：６４）及びＨＣＶＲ２５（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：６５）；（ｅ）ＬＣＶＲ２１（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：６６）及びＨＣＶＲ２６（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：６７）；（ｆ）ＬＣＶＲ２７（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：６８）及びＨＣＶＲ２８（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：６９）；（ｇ）ＬＣＶＲ２９（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：７０）及びＨＣＶＲ３０（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：７１）；（ｈ）ＬＣＶＲ３１（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：７２）及びＨＣＶＲ３２（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：７３）；（ｉ）ＬＣＶＲ３３（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：７４）及びＨＣＶＲ３４（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：７５）；（ｊ）ＬＣＶＲ３５（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：７６）及びＨＣＶＲ３６（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：７７）；並びに（ｋ）ＬＣＶＲ３７（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：７８）及びＨＣＶＲ３８（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：７９）からなる群から選択される軽鎖可変領域（ＬＣＶＲ）及び重鎖可変領域（ＨＣＶＲ）を含む。これらの領域の配列は本明細書に提供される。抗ＣＧＲＰ抗体の他の例は、参照により全体として本明細書に組み込まれる米国特許出願公開第２０１１／０３０５７１１号明細書（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：５、６、７、１２、１６、１９、２４、２９、３４、及び３９）、米国特許出願公開第２０１２／０２９４８０２号明細書、米国特許出願公開第２０１２／０２９４７９７号明細書（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：５１〜６０）に記載されている。例えば、以下の配列のいずれかを有する抗体を使用することができる。
【０１２１】
Ａｂ６可変領域軽鎖（ヒト化）タンパク質配列（米国特許出願公開第２０１２０２９４７９７号明細書）
2020510667.tif 000003
【０１２２】
Ａｂ６軽鎖（ヒト化）全長タンパク質配列（米国特許出願公開第２０１２０２９４７９７号明細書）
2020510667.tif 000004
【０１２３】
Ａｂ６可変領域重鎖（ヒト化）タンパク質配列（米国特許出願公開第２０１２０２９４７９７号明細書）
2020510667.tif 000005
【０１２４】
Ａｂ６重鎖（ヒト化）全長タンパク質配列−酵母産生（米国特許出願公開第２０１２０２９４７９７号明細書）
2020510667.tif 000006
【０１２５】
Ａｂ６可変領域軽鎖（ヒト化）タンパク質配列ＣＤＲ１（米国特許出願公開第２０１２０２９４７９７号明細書）
2020510667.tif 000007
【０１２６】
Ａｂ６可変領域軽鎖（ヒト化）タンパク質配列ＣＤＲ２（米国特許出願公開第２０１２０２９４７９７号明細書）
ＤＡＳＴＬＡＳ（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８５）
【０１２７】
Ａｂ６可変領域軽鎖（ヒト化）タンパク質配列ＣＤＲ３（米国特許出願公開第２０１２０２９４７９７号明細書）
2020510667.tif 000008
【０１２８】
Ａｂ６可変領域重鎖（ヒト化）タンパク質配列ＣＤＲ１（米国特許出願公開第２０１２０２９４７９７号明細書）
ＧＹＹＭＮ（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８７）
【０１２９】
Ａｂ６可変領域重鎖（ヒト化）タンパク質配列ＣＤＲ２（米国特許出願公開第２０１２０２９４７９７号明細書）
2020510667.tif 000009
【０１３０】
Ａｂ６可変領域重鎖（ヒト化）タンパク質配列ＣＤＲ３（米国特許出願公開第２０１２０２９４７９７号明細書）
ＧＤＩ（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８９）
【０１３１】
軽鎖可変領域タンパク質配列ＣＤＲ３（米国特許出願公開第２０１１０３０５７１１号明細書）
ＱＱＧＤＡＬＰＰＴ（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９０）
【０１３２】
軽鎖可変領域タンパク質配列ＣＤＲ１（米国特許出願公開第２０１１０３０５７１１号明細書）
2020510667.tif 000010
【０１３３】
軽鎖可変領域タンパク質配列ＣＤＲ２（米国特許出願公開第２０１１０３０５７１１号明細書）
ＹＴＳＧＹＨＳ（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９２）
【０１３４】
重鎖可変領域タンパク質配列ＣＤＲ１（米国特許出願公開第２０１１０３０５７１１号明細書）
2020510667.tif 000011
【０１３５】
重鎖可変領域タンパク質配列ＣＤＲ２（米国特許出願公開第２０１１０３０５７１１号明細書）
2020510667.tif 000012
【０１３６】
重鎖可変領域タンパク質配列ＣＤＲ３（米国特許出願公開第２０１１０３０５７１１号明細書）
2020510667.tif 000013
【０１３７】
軽鎖可変領域タンパク質配列（米国特許出願公開第２０１１０３０５７１１号明細書）
2020510667.tif 000014
【０１３８】
重鎖可変領域タンパク質配列（米国特許出願公開第２０１１０３０５７１１号明細書）
2020510667.tif 000015
【０１３９】
軽鎖タンパク質配列（米国特許出願公開第２０１１０３０５７１１号明細書）
2020510667.tif 000016
【０１４０】
重鎖タンパク質配列（米国特許出願公開第２０１１０３０５７１１号明細書）
2020510667.tif 000017
【０１４１】
一部の実施形態において、抗体は、改変定常領域、例えば、本明細書に記載の免疫学的に不活性な定常領域を含む。
【０１４２】
ＣＧＲＰ（例えば、ヒトα−ＣＧＲＰ）に対する抗ＣＧＲＰアンタゴニスト抗体の結合親和性（ＫＤ）は、約０．０２〜約２００ｎＭであり得る。一部の実施形態において、結合親和性は、約２００ｎＭ、約１００ｎＭ、約５０ｎＭ、約１０ｎＭ、約１ｎＭ、約５００ｐＭ、約１００ｐＭ、約６０ｐＭ、約５０ｐＭ、約２０ｐＭ、約１５ｐＭ、約１０ｐＭ、約５ｐＭ、又は約２ｐＭのいずれかである。一部の実施形態において、結合親和性は、約２５０ｎＭ、約２００ｎＭ、約１００ｎＭ、約５０ｎＭ、約１０ｎＭ、約１ｎＭ、約５００ｐＭ、約１００ｐＭ、又は約５０ｐＭのいずれか未満である。
【０１４３】
一部の実施形態において、抗ＣＧＲＰ受容体抗体を本明細書に記載の方法のいずれにおいても使用することができる。例えば、参照により全体として本明細書に組み込まれる米国特許出願公開第２０１０／０１７２８９５号明細書及び米国特許第９，１０２，７３１号明細書に記載の抗ＣＧＲＰ受容体抗体を使用することができる。したがって、以下の配列のいずれかを有する抗体を使用することができる。
【０１４４】
軽鎖可変領域タンパク質配列ＣＤＲ１（米国特許第９，１０２，７３１号明細書）
2020510667.tif 000018
【０１４５】
軽鎖可変領域タンパク質配列ＣＤＲ２（米国特許第９，１０２，７３１号明細書）
ＤＮＮＫＲＰＳ（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０１）
【０１４６】
軽鎖可変領域タンパク質配列ＣＤＲ３（米国特許第９，１０２，７３１号明細書）
2020510667.tif 000019
【０１４７】
重鎖可変領域タンパク質配列ＣＤＲ１（米国特許第９，１０２，７３１号明細書）
ＳＦＧＭＨ（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０３）
【０１４８】
重鎖可変領域タンパク質配列ＣＤＲ２（米国特許第９，１０２，７３１号明細書）
2020510667.tif 000020
【０１４９】
重鎖可変領域タンパク質配列ＣＤＲ３（米国特許第９，１０２，７３１号明細書）
2020510667.tif 000021
【０１５０】
軽鎖可変領域タンパク質配列（米国特許第９，１０２，７３１号明細書）
2020510667.tif 000022
【０１５１】
重鎖可変領域タンパク質配列（米国特許第９，１０２，７３１号明細書）
2020510667.tif 000023
【０１５２】
軽鎖タンパク質配列（米国特許第９，１０２，７３１号明細書）
2020510667.tif 000024
【０１５３】
重鎖タンパク質配列（米国特許第９，１０２，７３１号明細書）
2020510667.tif 000025
【０１５４】
Ｃ．抗体Ｇ１及び関連抗体、ポリペプチド、ポリヌクレオチド、ベクター及び宿主細胞
患者における頭痛頻度を低減させる方法であって、抗体Ｇ１及び表５に示されるそのバリアント又は抗体Ｇ１及び表５に示されるそのバリアントに由来するポリペプチド；並びにＧ１及びそのバリアント又はポリペプチドをコードする配列を含むポリヌクレオチドを含む組成物（例えば、医薬組成物）を使用することを含む方法が本明細書に提供される。一部の実施形態において、本明細書に提供される方法において使用される組成物は、ＣＧＲＰに結合する１つ以上の抗体若しくはポリペプチド（抗体であってもなくてもよい）、及び／又はＣＧＲＰに結合する１つ以上の抗体若しくはポリペプチドをコードする配列を含む１つ以上のポリヌクレオチドを含む。これらの組成物は、当分野において周知の好適な賦形剤、例えば、薬学的に許容可能な賦形剤、例として、緩衝剤をさらに含み得る。
【０１５５】
本明細書に記載の方法において有用な抗ＣＧＲＰアンタゴニスト抗体及びポリペプチドは、以下の特徴のいずれか（１つ以上）により特徴付けすることができる：（ａ）ＣＧＲＰに結合する能力；（ｂ）ＣＧＲＰの（１つ以上の）その受容体への結合を遮断する能力；（ｃ）ＣＧＲＰ受容体活性化（例として、ｃＡＭＰ活性化）を遮断し、又は減少させる能力；（ｄ）ＣＧＲＰ生物学的活性又はＣＧＲＰシグナリング機能により媒介される下流経路を阻害する能力；（ｅ）頭痛（例えば、片頭痛）の任意の態様を予防し、改善し、又は治療する能力；（ｆ）ＣＧＲＰのクリアランスを増加させる能力；及び（ｇ）ＣＧＲＰ合成、産生又は放出を阻害する（低減させる）能力。
【０１５６】
以下のいずれか、又は以下のいずれかを含む組成物（例として、医薬組成物）は本明細書に記載の方法において有用である：（ａ）抗体Ｇ１又は表５に示されるそのバリアント；（ｂ）抗体Ｇ１又は表５に示されるそのバリアントの断片又は領域；（ｃ）抗体Ｇ１又は表５に示されるそのバリアントの軽鎖；（ｄ）抗体Ｇ１又は表５に示されるそのバリアントの重鎖；（ｅ）抗体Ｇ１又は表５に示されるそのバリアントの軽鎖及び／又は重鎖からの１つ以上の可変領域；（ｆ）抗体Ｇ１又は表５に示されるそのバリアントの１つ以上のＣＤＲ（１、２、３、４、５又は６つのＣＤＲ）；（ｇ）抗体Ｇ１の重鎖からのＣＤＲ  Ｈ３；（ｈ）抗体Ｇ１又は表５に示されるそのバリアントの軽鎖からのＣＤＲ  Ｌ３；（ｉ）抗体Ｇ１又は表５に示されるそのバリアントの軽鎖からの３つのＣＤＲ；（ｊ）抗体Ｇ１又は表５に示されるそのバリアントの重鎖からの３つのＣＤＲ；（ｋ）抗体Ｇ１又は表５に示されるそのバリアントの軽鎖からの３つのＣＤＲ及び重鎖からの３つのＣＤＲ；並びに（ｌ）（ｂ）から（ｋ）のいずれか１つを含む抗体。一部の例において、本方法は、上記のいずれか１つ以上を含むポリペプチドを使用することを含む。
【０１５７】
抗体Ｇ１のＣＤＲ部分（例として、Ｃｈｏｔｈｉａ及びＫａｂａｔ  ＣＤＲ）は、図５に図式的に示される。ＣＤＲ領域の決定は、十分に当分野の技能の範囲内である。当分野の医師は、ＣＤＲがＫａｂａｔ及びＣｈｏｔｈｉａ  ＣＤＲの組合せ（「組合せＣＤＲ」又は「拡張ＣＤＲ」とも称される）であり得ることを認識する。一部の例において、ＣＤＲは、Ｋａｂａｔ  ＣＤＲであり、他の例において、ＣＤＲは、Ｃｈｏｔｈｉａ  ＣＤＲである。換言すると、２つ以上のＣＤＲが有用である一部の例において、ＣＤＲは、Ｋａｂａｔ、Ｃｈｏｔｈｉａ、組合せＣＤＲ、又はそれらの組合せのいずれかであり得る。
【０１５８】
本明細書に記載の方法は、Ｇ１又は表５に示されるそのバリアントの少なくとも１つのＣＤＲ、少なくとも２つ、少なくとも３つ、少なくとも４つ、少なくとも５つ、又は６つ全てのＣＤＲと実質的に同一である少なくとも１つのＣＤＲ、少なくとも２つ、少なくとも３つ、又は少なくとも４つ、少なくとも５つ、又は６つ全てのＣＤＲを含むポリペプチド（抗体であってもなくてもよい）を用い得る。本方法は、Ｇ１の又はＧ１に由来する少なくとも２つ、３つ、４つ、５つ又は６つのＣＤＲと実質的に同一である少なくとも２つ、３つ、４つ、５つ、又は６つのＣＤＲを有する抗体を使用することを含み得る。一部の例において、少なくとも１つ、２つ、３つ、４つ、５つ、又は６のＣＤＲは、Ｇ１又は表５に示されるそのバリアントの少なくとも１つ、２つ、３つ、４つ、５つ又は６つのＣＤＲと少なくとも約８５％、８６％、８７％、８８％、８９％、９０％、９５％、９６％、９７％、９８％、又は９９％同一である。
【０１５９】
本明細書に提供される方法は、以下のいずれかを有するＧ１又は表５に示されるそのバリアントのアミノ酸配列を含むポリペプチド（抗体であってもなくてもよい）を利用し得る：Ｇ１又は表５に示されるそのバリアントの配列の少なくとも５つの連続アミノ酸、少なくとも８つの連続アミノ酸、少なくとも約１０個の連続アミノ酸、少なくとも約１５個の連続アミノ酸、少なくとも約２０個の連続アミノ酸、少なくとも約２５個の連続アミノ酸、少なくとも約３０個の連続アミノ酸（アミノ酸の少なくとも３つは、Ｇ１（図５）又は表５に示されるそのバリアントの可変領域からのものである）。例えば、可変領域は、Ｇ１の軽鎖又はＧ１の重鎖からのものであり得る。例示的なポリペプチドは、Ｇ１の重鎖及び軽鎖可変領域の両方からの連続アミノ酸（上記の長さ）を有する。別の実施形態において、５つ（以上）の連続アミノ酸は、図５に示されるＧ１の相補性決定領域（ＣＤＲ）からのものである。一部の実施形態において、連続アミノ酸は、Ｇ１の可変領域からのものである。
【０１６０】
本明細書に提供される方法において使用されるＣＧＲＰ（例えば、ヒトα−ＣＧＲＰ）に対する抗ＣＧＲＰアンタゴニスト抗体及びポリペプチドの結合親和性（ＫＤ）は、約０．０６〜約２００ｎＭであり得る。例えば、結合親和性は、約２００ｎＭ、１００ｎＭ、約５０ｎＭ、約１０ｎＭ、約１ｎＭ、約５００ｐＭ、約１００ｐＭ、約６０ｐＭ、約５０ｐＭ、約２０ｐＭ、約１５ｐＭ、約１０ｐＭ、約５ｐＭ、又は約２ｐＭのいずれかであり得る。他の例において、結合親和性は、約２５０ｎＭ、約２００ｎＭ、約１００ｎＭ、約５０ｎＭ、約１０ｎＭ、約１ｎＭ、約５００ｐＭ、約１００ｐＭ、又は約５０ｐＭのいずれか未満である。
【０１６１】
本明細書に提供される方法は、本明細書に記載の抗体、例えば、Ｇ１の単鎖可変領域断片（「ｓｃＦｖ」）を使用し得る。単鎖可変領域断片は、短鎖結合ペプチドを使用することにより軽鎖及び／又は重鎖可変領域を結合させることにより作製される。Ｂｉｒｄ  ｅｔ  ａｌ．（１９８８）Ｓｃｉｅｎｃｅ  ２４２：４２３−４２６。
【０１６２】
抗体Ｇ１若しくは表５に示されるそのバリアントの１つ以上のＣＤＲ、又は抗体Ｇ１若しくは表５に示されるそのバリアントに由来する１つ以上のＣＤＲを含むヒト化抗体は、当分野において公知の任意の方法を使用して作製することができる。
【０１６３】
一部の例において、本明細書に記載の方法は、改変、例えば、表５に示されるものを含む抗体Ｇ１、例として、特性に有意に影響しない機能的に等価な抗体及び向上した又は減少した活性及び／又は親和性を有するバリアントを使用することを用い得る。例えば、抗体Ｇ１又は表５に示されるそのバリアントのアミノ酸配列は、ＣＧＲＰに対する所望の結合親和性を有する抗体を得るように突然変異させることができる。改変ポリペプチドの例としては、アミノ酸残基の保存的置換、機能的活性を有意に有害変化させないアミノ酸の１つ以上の欠失又は付加を有するポリペプチド、又は化学アナログの使用が挙げられる。
【０１６４】
改変としては、グリコシル化及び非グリコシル化ポリペプチド、並びに他の翻訳後修飾、例えば、様々な糖によるグリコシル化、アセチル化、及びリン酸化などを有するポリペプチドも挙げられる。このタイプの修飾を達成するための技術は、当分野において周知である。
【０１６５】
本明細書に記載のポリペプチドをコードするポリヌクレオチドを含む組成物（例えば、医薬組成物）を、目下記載される方法において使用することができる。一部の例において、組成物は、Ｇ１抗体及び／又は本明細書に記載の抗体若しくはポリペプチドのいずれかをコードするポリヌクレオチドを含む発現ベクターを含み得る。例えば、組成物は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０に示されるポリヌクレオチドの一方又は両方を含み得る。有用な発現ベクター、及びポリヌクレオチド組成物を投与する方法は、当分野において公知であり、さらに本明細書に記載される。
【０１６６】
Ｄ．組成物
一部の実施形態において、本明細書に提供される方法において使用される組成物は、有効量の抗ＣＧＲＰ抗体又は本明細書に記載の抗体由来ポリペプチドを含む。組成物（例えば、医薬又は治療製剤）は、薬学的に許容可能な担体、賦形剤、又は安定剤をさらに含み得る（Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ：Ｔｈｅ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  ａｎｄ  ｐｒａｃｔｉｃｅ  ｏｆ  Ｐｈａｒｍａｃｙ  ２０ｔｈ  Ｅｄ．（２０００）Ｌｉｐｐｉｎｃｏｔｔ  Ｗｉｌｌｉａｍｓ  ａｎｄ  Ｗｉｌｋｉｎｓ，Ｅｄ．Ｋ．Ｅ．Ｈｏｏｖｅｒ）。許容可能な担体、賦形剤、又は安定剤は、用いられる投与量及び濃度においてレシピエントに非毒性である。
【０１６７】
本明細書に提供される抗体（例えば、抗ＣＧＲＰアンタゴニスト又は抗ＣＧＲＰ受容体抗体）及びその組成物は、抗体の有効性を向上させ、及び／又は補うように機能する他の薬剤とともに使用することもできる。
【０１６８】
Ｅ．キット
本方法における使用のためのキットも本明細書に提供される。キットは、本明細書に記載の抗体（例えば、抗ＣＧＲＰアンタゴニスト抗体（例えば、ヒト化抗体））又は本明細書に記載のポリペプチドを含む１つ以上の容器、及び本明細書に記載の方法のいずれかによる使用のための説明書を含み得る。一般に、これらの説明書は、本明細書に記載の方法のいずれかにより患者を選択し、治療するための抗体の投与の説明を含む。例えば、キットは、患者がＨＴニューロンの活性化及び感作により媒介される頭痛（例えば、頭蓋内起源の頭痛）を有するか否かを同定することに基づき治療に好適な患者をどのように選択するかの説明を含み得る。さらに他の実施形態において、説明書は、どのようにモノクローナル抗体（例えば、抗ＣＧＲＰアンタゴニスト抗体）を患者に投与して頭痛の頻度を低減させるかの説明を含む。
【０１６９】
したがって、キットは、例えば、カルシトニン遺伝子関連ペプチド（ＣＧＲＰ）経路をモジュレートするある用量のモノクローナル抗体を含む、プレフィルドシリンジ、注射針安全装置を有するプレフィルドシリンジ、ペン型注射器、又はオートインジェクター；及び患者の頭痛が高閾値作動性（ＨＴ）ニューロンの活性化により媒介されるか否かを決定するための説明書を含み得る。或いは、又はさらに、説明書は、患者が、ＣＧＲＰ経路をモジュレートする（例えば、遮断し、阻害し、抑制し、又は低減させる）モノクローナル抗体を投与することにより低減可能な痛覚過敏を呈するか否かを決定すること、及び／又は患者の頭痛が主に頭部の一部（例えば、片側眼窩周囲、片側側頭部、又は片眼）において認められるか否かを決定することを説明し得る。
【０１７０】
別の例示的キットは、ＣＧＲＰ経路をモジュレートするモノクローナル抗体及びどのようにＱＳＴを患者に行うかに関する詳細な説明書又は患者の頭痛が主に頭部の一部（例えば、片側眼窩周囲、片側側頭部、又は片眼）において認められるか否かを決定するための患者アンケートの実施及び応答の分析に関する説明書を含み得る。
【０１７１】
レスポンダーの同定に関する説明書に加え、キットは、モノクローナル抗体（例えば、抗ＣＧＲＰアンタゴニスト又は受容体抗体）によるさらなる治療についての説明書、例として、目的の治療についての投与量、投薬スケジュール、及び投与経路に関する情報（例えば、患者をキットの説明書に従ってレスポンダーと同定してから頭痛頻度の低減を達成するための説明書）をさらに含み得る。
【０１７２】
本明細書に提供されるキットにおいて、キット中に提供されるモノクローナル抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：３に記載のＣＤＲ  Ｈ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：４に記載のＣＤＲ  Ｈ２；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：５に記載のＣＤＲ  Ｈ３；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：６に記載のＣＤＲ  Ｌ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：７に記載のＣＤＲ  Ｌ２；及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８に記載のＣＤＲ  Ｌ３を含み得る。一部の実施形態において、キット中に提供されるモノクローナル抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる重鎖可変領域、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：２に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる軽鎖可変領域を含む。一部の実施形態において、キット中に提供されるモノクローナル抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１１に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる重鎖、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１２に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる軽鎖を含む。
【０１７３】
或いは、又はさらに、キット中に提供されるモノクローナル抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８７に記載のＣＤＲ  Ｈ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８８に記載のＣＤＲ  Ｈ２；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８９に記載のＣＤＲ  Ｈ３；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８４に記載のＣＤＲ  Ｌ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８５に記載のＣＤＲ  Ｌ２；及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８６に記載のＣＤＲ  Ｌ３を含み得る。一部の実施形態において、キット中に提供されるモノクローナル抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８２に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる重鎖可変領域、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８０に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる軽鎖可変領域を含む。一部の実施形態において、キット中に提供されるモノクローナル抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８３に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる重鎖、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８１に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる軽鎖を含む。
【０１７４】
或いは、又はさらに、キット中に提供されるモノクローナル抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９３に記載のＣＤＲ  Ｈ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９４に記載のＣＤＲ  Ｈ２；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９５に記載のＣＤＲ  Ｈ３；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９１に記載のＣＤＲ  Ｌ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９２に記載のＣＤＲ  Ｌ２；及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９０に記載のＣＤＲ  Ｌ３を含み得る。一部の実施形態において、キット中に提供されるモノクローナル抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９７に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる重鎖可変領域、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９６に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる軽鎖可変領域を含む。一部の実施形態において、キット中に提供されるモノクローナル抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９９に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる重鎖、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９８に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる軽鎖を含む。
【０１７５】
或いは、又はさらに、キット中に提供されるモノクローナル抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０３に記載のＣＤＲ  Ｈ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０４に記載のＣＤＲ  Ｈ２；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０５に記載のＣＤＲ  Ｈ３；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１００に記載のＣＤＲ  Ｌ１；ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０１に記載のＣＤＲ  Ｌ２；及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０２に記載のＣＤＲ  Ｌ３を含み得る。一部の実施形態において、キット中に提供されるモノクローナル抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０７に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる重鎖可変領域、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０６に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる軽鎖可変領域を含む。一部の実施形態において、キット中に提供されるモノクローナル抗体は、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０９に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる重鎖、及びＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０８に記載のアミノ酸配列を含むか又はそれからなる軽鎖を含む。
【０１７６】
キット中に提供されるモノクローナル抗体は、フレマネズマブ、エプチネズマブ、ガルカネズマブ、エレヌマブ、又はそれらの任意の生物学的等価物であり得る。当分野の医師は、キットが上記抗体のいずれかの組合せを含み得ることを認識する。
【０１７７】
本発明のキットは、好適なパッケージングにおいて提供することができる。好適なパッケージングとしては、限定されるものではないが、バイアル、ボトル、瓶、フレキシブルなパッケージング（例えば、密封Ｍｙｌａｒ又はプラスチックバッグ）などが挙げられる。規定の装置、例えば、吸入器、鼻腔投与装置（例えば、アトマイザー）又は注入装置、例えば、ミニポンプとの組合せにおける使用のためのパッケージも企図される。キットは、無菌アクセスポート（例えば、容器は、皮下注射針により穿通可能な栓を有する静脈内溶液バッグ又はバイアルであり得る）を有し得る。容器も無菌アクセスポートを有し得る（例えば、容器は、皮下注射針により貫通可能なストッパーを有する静脈内溶液バッグ又はバイアルであり得る）。組成物中の少なくとも１つの活性剤は、ＣＧＲＰ経路をモジュレートする抗ＣＧＲＰアンタゴニスト抗体及び／又はモノクローナル抗体である。容器は、第２の薬学的に活性な薬剤をさらに含み得る。
【０１７８】
キットは、場合により、追加の構成成分、例えば、緩衝剤及び説明用情報を提供し得る。通常、キットは、容器及び容器上の又はそれに伴うラベル又は（１つ以上の）添付文書を含む。
【０１７９】
以下の実施例を提供して本発明を説明するが、実施例は本発明を限定するものではない。本明細書に記載の実施例及び実施形態は、説明目的のためのものにすぎないこと、並びにそれに照らした種々の改変又は変更が当業者に提案され、本出願の主旨及び目的内に含められるべきことが理解される。本明細書に引用される全ての刊行物、特許、及び特許出願は、それぞれの個々の刊行物、特許又は特許出願が参照により全体として本明細書に組み込まれることが具体的及び個別的に示されるのと同程度に全ての目的のために参照により全体として本明細書に組み込まれる。
【実施例】
【０１８０】
実施例１
ＣＧＲＰを指向するモノクローナル抗体の生成及び特徴付け
抗ＣＧＲＰ抗体の生成。ラット及びヒトＣＧＲＰについての交差種反応性を有する抗ＣＧＲＰ抗体を生成するため、マウスを、種々の間隔においてアジュバント中のＫＬＨにコンジュゲートしている２５〜１００μｇのヒトα−ＣＧＲＰ又はβ−ＣＧＲＰにより免疫した（足蹠当たり５０μｌ、マウス当たり合計１００μｌ）。免疫化は、一般に、Ｇｅｅｒｌｉｇｓ  ＨＪ  ｅｔ  ａｌ．，１９８９，Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．Ｍｅｔｈｏｄｓ  １２４：９５−１０２；Ｋｅｎｎｅｙ  ＪＳ  ｅｔ  ａｌ．，１９８９，Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．Ｍｅｔｈｏｄｓ  １２１：１５７−１６６；及びＷｉｃｈｅｒ  Ｋ  ｅｔ  ａｌ．，１９８９，Ｉｎｔ．Ａｒｃｈ．Ａｌｌｅｒｇｙ  Ａｐｐｌ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．８９：１２８−１３５に記載のとおり実施した。マウスを最初にＣＦＡ（完全フロイントアジュバント）中のＫＬＨにコンジュゲートしている５０μｇのヒトα−ＣＧＲＰ又はβ−ＣＧＲＰにより免疫した。２１日後、マウスを２回目にＩＦＡ（不完全フロイントアジュバント）中のＫＬＨにコンジュゲートしている２５μｇのヒトβ−ＣＧＲＰ（最初にヒトα−ＣＧＲＰにより免疫されたマウスについて）又はα−ＣＧＲＰ（最初にヒトβ−ＣＧＲＰにより免疫されたマウスについて）により免疫した。２回目の免疫付与の２３日後、３回目の免疫付与をＩＦＡ中のＫＬＨにコンジュゲートしている２５μｇのラットα−ＣＧＲＰにより実施した。１０日後、ＥＬＩＳＡを使用して抗体力価を試験した。３回目の免疫付与の３４日後、４回目の免疫付与をＩＦＡ中の２５μｇのペプチド（ラットα−ＣＧＲＰ−ＫＬＨ）により実施した。４回目の免疫化の３２日後、最後の追加免疫付与を１００μｇの可溶性ペプチド（ラットα−ＣＧＲＰ）により実施した。
【０１８１】
免疫化マウスから脾細胞を得、ポリエチレングリコール１５００によりＮＳＯ骨髄腫細胞と１０：１の比において融合した。ハイブリッドを２０％のウマ血清及び２−オキサロアセテート／ピルベート／インスリン（Ｓｉｇｍａ）を含有するＤＭＥＭ中で９６ウェルプレート中にプレートアウトし、ヒポキサンチン／アミノプテリン／チミジン選択を開始した。８日目、２０％のウマ血清を含有する１００μｌのＤＭＥＭを全てのウェルに添加した。抗体捕捉免疫アッセイを使用することによりハイブリッドの上清をスクリーニングした。抗体クラスの決定をクラス特異的二次抗体により行った。
【０１８２】
さらなる特徴付けのためにモノクローナル抗体産生細胞系のパネルをヒト及びラットＣＧＲＰへのそれらの結合に基づき選択した。これらの抗体及び特徴を以下の表１及び２に示す。
【０１８３】
精製及びＦａｂ断片調製。プロテインＡ親和性クロマトグラフィーを使用して、さらなる特徴付けのために選択されたモノクローナル抗体をハイブリドーマ培養物の上清から精製した。上清をｐＨ８に平衡化した。次いで、上清をｐＨ８にＰＢＳにより平衡化したプロテインＡカラムＭａｂＳｅｌｅｃｔ（Ａｍｅｒｓｈａｍ  Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅｓ  ＃１７−５１９９−０２）にロードした。カラムを５カラム容量のＰＢＳ、ｐＨ８により洗浄した。抗体を５０ｍＭのクエン酸リン酸緩衝液、ｐＨ３により溶出させた。溶出させた抗体を１Ｍのリン酸緩衝液、ｐＨ８により中和した。精製した抗体をＰＢＳ、ｐＨ７．４により透析した。マウスモノクローナル抗体標準曲線を使用して抗体濃度をＳＤＳ−ＰＡＧＥにより決定した。
【０１８４】
Ｉｍｍｕｎｏｐｕｒｅ  Ｆａｂキット（Ｐｉｅｒｃｅ  ＃４４８８５）を使用する完全抗体のパパインタンパク質分解によりＦａｂを調製し、製造業者の説明書に従ってプロテインＡクロマトグラフィーに通すフローにより精製した。既知濃度（アミノ酸分析により決定）の標準的Ｆａｂを使用するＥＬＩＳＡ及び／又はＳＤＳ−ＰＡＧＥ電気泳動により、並びに１ＯＤ＝０．６ｍｇ／ｍｌ（又はアミノ酸配列に基づく理論当量）を使用するＡ２８０により濃度を決定した。
【０１８５】
Ｆａｂの親和性決定。ＢＩＡＣＯＲＥ３０００（商標）表面プラズモン共鳴（ＳＰＲ）システム（Ｂｉａｃｏｒｅ，ＩＮＣ，Ｐｉｓｃａｔａｗａｙ  ＮＪ）を、製造業者自体のランニング緩衝液、ＨＢＳ−ＥＰ（１０ｍＭのＨＥＰＥＳ  ｐＨ７．４、１５０ｍＭのＮａＣｌ、３ｍＭのＥＤＴＡ、０．００５％ｖ／ｖのポリソルベートＰ２０）と使用して抗ＣＧＲＰモノクローナル抗体の親和性を２５℃又は３７℃のいずれかにおいて決定した。ＳＡチップ上の事前に固定化されたストレプトアビジンを介してＮ末端ビオチン化ＣＧＲＰペプチド（ＧｅｎＳｃｒｉｐｔ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ，Ｎｅｗ  Ｊｅｒｓｅｙ又はＧｌｏｂａｌ  Ｐｅｐｔｉｄｅ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ，Ｃｏｌｏｒａｄｏからカスタムオーダーしたもの）を捕捉し、ＣＧＲＰ表面にわたり滴定された抗体Ｆａｂの結合反応速度を計測することにより親和性を決定した。ビオチン化ＣＧＲＰをＨＢＳ−ＥＰ中に希釈し、０．００１ｍｇ／ｍｌ未満の濃度でチップ上でインジェクトした。個々のチップチャネルにわたる種々のフロー時間を使用して、２つの抗原密度の範囲を達成した：詳細な反応速度試験のための＜５０応答単位（ＲＵ）並びに濃度試験及びスクリーニングのための約８００ＲＵ。精製Ｆａｂ断片の典型的には１μＭ〜０．１ｎＭ（０．１〜１０×推定ＫＤを目的とする）に及ぶ濃度における２又は３倍段階希釈物を１００μＬ／分において１分間インジェクトし、解離時間を１０分間とした。それぞれの結合サイクル後、表面を２５％ｖ／ｖのエタノール中の２５ｍＭのＮａＯＨにより再生し、数百サイクルにわたり耐久させた。ＢＩＡｅｖａｌｕａｔｉｏｎプログラムを使用してデータを１：１ラングミュア結合モデル（Ｋａｒｌｓｓｏｎ  ｅｔ  ａｌ．（１９９４）．Ｍｅｔｈｏｄｓ  Ｅｎｚｙｍｏｌｏｇｙ  ６．９９−１１０）にフィッティングさせることにより、反応速度論的会合速度（ｋｏｎ）及び解離速度（ｋｏｆｆ）を同時に得た。全体の平衡解離定数（ＫＤ）又は「親和性」は、比ＫＤ＝ｋｏｆｆ／ｋｏｎから計算した。マウスＦａｂ断片の親和性を表１及び２に示す。
【０１８６】
マウス抗ＣＧＲＰ抗体のエピトープマッピング。抗ＣＧＲＰ抗体がヒトα−ＣＧＲＰに結合するエピトープを決定するため、種々のＣＧＲＰ断片へのＦａｂ断片の結合親和性を、ＳＡセンサーチップ上のＮ末端ビオチン化ＣＧＲＰ断片アミノ酸１９〜３７及びアミノ酸２５〜３７を捕捉することにより上記のとおり計測した。図１は、２５℃において計測されたそれらの結合親和性を示す。図１に示されるとおり、抗体４９０１を除く全ての抗体は、全長ヒトα−ＣＧＲＰ（１〜３７）に対するそれらの結合親和性と類似する親和性でヒトα−ＣＧＲＰ断片１９〜３７及び２５〜３７に結合する。抗体４９０１は、主にオフ速度の損失に起因して全長ヒトα−ＣＧＲＰ断片への結合よりも６倍低い親和性でヒトα−ＣＧＲＰ断片２５〜３７に結合する。このデータは、それらの抗ＣＧＲＰ抗体が一般にＣＧＲＰのＣ末端に結合することを示す。
【０１８７】
抗ＣＧＲＰ抗体の結合に関与するヒトα−ＣＧＲＰ中のアミノ酸をさらに特徴付けするために、アラニンスキャニングを実施した。単一アラニン置換を有するヒトα−ＣＧＲＰの異なるバリアントをペプチド合成により生成した。これらのアミノ酸配列を、Ｂｉａｃｏｒｅ分析において使用された他の全てのペプチドとともに表３に示す。上記のとおりＢｉａｃｏｒｅを使用してそれらのバリアントに対する抗ＣＧＲＰ抗体のＦａｂ断片の親和性を決定した。図１に示されるとおり、１２個全ての抗体がＣ末端エピトープを標的化し、アミノ酸Ｆ３７が最も重要な残基である。アラニンへのＦ３７の突然変異は親和性を有意に低下させ、又はさらにはペプチドへの抗ＣＧＲＰ抗体の結合を完全にノックアウトした。次に最も重要なアミノ酸残基はＧ３３であるが、高親和性抗体（７Ｅ９、８Ｂ６、１０Ａ８、及び７Ｄ１１）のみがこの位置におけるアラニン置き換えにより影響を受けた。アミノ酸残基Ｓ３４も、それらの４つの高親和性抗体の結合において重要な役割を担うが、重要性は低い。
【０１８８】
（表１）ヒトα−ＣＧＲＰへの抗ＣＧＲＰモノクローナル抗体の結合及びそれらのアンタゴニスト活性の特徴
2020510667.tif 000026
注：抗体４９０１は市販されている（Ｓｉｇｍａ、製品番号Ｃ７１１３）。
ｎ.ｄ.＝決定せず
【０１８９】
（表２）ラットα−ＣＧＲＰへの抗ＣＧＲＰモノクローナル抗体の結合及びアンタゴニスト活性の特徴
2020510667.tif 000027
「ｎ.ｄ.」は、その抗体について試験を実施しなかったことを示す。
【０１９０】
（表３）ヒトα−ＣＧＲＰ断片（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１５〜４０）及び関連ペプチド（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：４１〜４７）のアミノ酸配列。全てのペプチドは、ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：３６〜４０を除きＣ末端がアミド化されている。太字の残基は点突然変異を示す。
2020510667.tif 000028
【０１９１】
実施例２
インビトロアッセイを使用する抗ＣＧＲＰアンタゴニスト抗体のスクリーニング
細胞ベースｃＡＭＰ活性化アッセイ及び結合アッセイを使用してインビトロでアンタゴニスト活性についてマウス抗ＣＧＲＰ抗体をさらにスクリーニングした。
【０１９２】
ｃＡＭＰアッセイにより計測されたアンタゴニスト活性。抗ＣＧＲＰ抗体（最終濃度１〜３０００ｎＭ）の存在下若しくは不存在下の５マイクロリットルのヒト若しくはラットα−ＣＧＲＰ（最終濃度５０ｎＭ）、又はラットα−ＣＧＲＰ若しくはヒトα−ＣＧＲＰ（最終濃度０．１ｎＭ〜１０μＭ；ｃ−ＡＭＰ活性化についての陽性対照として）を、３８４ウェルプレート（Ｎｕｎｃ、カタログ番号２６４６５７）中に分注した。刺激緩衝液（２０ｍＭのＨＥＰＥＳ、ｐＨ７．４、１４６ｍＭのＮａＣｌ、５ｍＭのＫＣｌ、１ｍＭのＣａＣｌ２、１ｍＭのＭｇＣｌ２、及び５００μＭの３−イソブチル−１−メチルキサンチン（ＩＢＭＸ））中の１０マイクロリットルの細胞（ヒトα−ＣＧＲＰを使用する場合はヒトＳＫ−Ｎ−ＭＣ、又はラットα−ＣＧＲＰを使用する場合はＡＴＣＣからのラットＬ６）をプレートのウェル中に添加した。プレートを室温において３０分間インキュベートした。
【０１９３】
インキュベーション後、ＨｉｔＨｕｎｔｅｒ（商標）Ｅｎｚｙｍｅ  Ｆｒａｇｍｅｎｔ  Ｃｏｍｐｌｅｍｅｎｔａｔｉｏｎ  Ａｓｓａｙ（Ａｐｐｌｉｅｄ  Ｂｉｏｓｙｓｔｅｍｓ）を製造業者の説明に従って使用してｃＡＭＰ活性化を実施した。このアッセイは、酵素アクセプター（ＥＡ）及び酵素ドナー（ＥＤ）と称される２つの断片からなる遺伝子操作β−ガラクトシダーゼ酵素をベースとする。２つの断片が分離されている場合、酵素は不活性である。断片が一緒の場合、それらは自然に組み換わって補完と呼ばれるプロセスにより活性酵素を形成し得る。ＥＦＣアッセイプラットフォームは、ｃＡＭＰが抗ｃＡＭＰにより認識されるＥＤ−ｃＡＭＰペプチドコンジュゲートを利用する。このＥＤ断片は、ＥＡと再会合して活性酵素を形成し得る。このアッセイにおいて、抗ｃＡＭＰ抗体は、ＥＤ−ｃＡＭＰコンジュゲートに結合し、酵素形成を阻害するように最適に滴定される。細胞溶解物試料中のｃＡＭＰのレベルは、抗ｃＡＭＰ抗体への結合についてＥＤ−ｃＡＭＰコンジュゲートと競合する。アッセイにおけるフリーＥＤコンジュゲートの量は、ｃＡＭＰの濃度に比例する。したがって、ｃＡＭＰは、β−ガラクトシダーゼ発光基質のターンオーバーにより定量される活性酵素の形成により計測される。ｃＡＭＰ活性化アッセイは、１０μｌの溶解緩衝液及び抗ｃＡＭＰ抗体（１：１の比）を添加し、次いで室温において６０分間インキュベートすることにより実施した。次いで、１０μｌのＥＤ−ｃＡＭＰ試薬をそれぞれのウェル中に添加し、室温において６０分間インキュベートした。インキュベーション後、２０μｌのＥＡ試薬及びＣＬ混合物（基質を含有）（１：１の比）をそれぞれのウェル中に添加し、室温において１〜３時間又は一晩インキュベートした。プレートをＰＭＴ機器上で１秒／ウェル又はイメージャー上で３０秒／箇所において読み取った。α−ＣＧＲＰによるｃＡＭＰの活性化を阻害する抗体を上記表１及び２中に同定した（「あり」と称する）。表１及び２のデータは、アッセイにおいてアンタゴニスト活性を実証した抗体が一般に高い親和性を有することを示す。例えば、ヒトα−ＣＧＲＰに対する約８０ｎＭ以下のＫＤ（２５℃において決定）を有し、又はラットα−ＣＧＲＰに対する約４７ｎＭ以下のＫＤ（３７℃において決定）を有する抗体は、このアッセイにおいてアンタゴニスト活性を示した。
【０１９４】
放射リガンド結合アッセイ。結合アッセイを実施して既に記載のとおりＣＧＲＰのその受容体への結合の遮断における抗ＣＧＲＰ抗体のＩＣ５０を計測した。Ｚｉｍｍｅｒｍａｎｎ  ｅｔ  ａｌ．，Ｐｅｐｔｉｄｅｓ  １６：４２１−４，１９９５；Ｍａｌｌｅｅ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．２７７：１４２９４−８，２００２。ＳＫ−Ｎ−ＭＣ細胞からの膜（２５μｇ）を、１ｍＬの総量で１０ｐＭの１２５Ｉ−ヒトα−ＣＧＲＰを含有するインキュベーション緩衝液（５０ｍＭのＴｒｉｓ−ＨＣｌ、ｐＨ７．４、５ｍＭのＭｇＣｌ２、０．１％のＢＳＡ）中で室温において９０分間インキュベートした。阻害濃度（ＩＣ５０）を決定するため、約１００倍濃度の原液からの抗体又は非標識ＣＧＲＰ（対照として）をインキュベーション緩衝液中で変動濃度で溶解させ、膜及び１０ｐＭの１２５Ｉ−ヒトα−ＣＧＲＰと同時にインキュベートした。０．５％のポリエチレミミン（ｐｏｌｙｅｔｈｙｌｅｍｉｍｉｎｅ）によりブロッキングされたガラスマイクロ繊維フィルター（ＧＦ／Ｂ、１μｍ）に通す濾過によりインキュベーションを終了させた。用量応答曲線をプロットし、式：Ｋｉ＝ＩＣ５０／（１＋（［リガンド］／ＫＤ）を使用することによりＫｉ値を決定した（ＳＫ−Ｎ−ＭＣ細胞中で存在するＣＧＲＰ１受容体に対するヒトα−ＣＧＲＰについて平衡解離定数ＫＤ＝８ｐＭ、及びＢｍａｘ＝０．０２５ｐｍｏｌ／ｍｇタンパク質）。報告されたＩＣ５０値（ＩｇＧ分子に関する）は、それをＢｉａｃｏｒｅにより決定された親和性（ＫＤ）と比較することができるように（それに２を乗算することにより）結合部位に変換した（表１参照）。
【０１９５】
表１は、マウス抗体７Ｅ９、８Ｂ６、６Ｈ２及び４９０１のＩＣ５０を示す。データは抗体親和性が一般にＩＣ５０と相関することを示し：より高い親和性（より低いＫＤ値）を有する抗体は放射リガンド結合アッセイにおいてより低いＩＣ５０を有する。
【０１９６】
実施例３
ラット伏在神経の刺激により誘導される皮膚血管拡張に対する抗ＣＧＲＰアンタゴニスト抗体の効果
抗ＣＧＲＰ抗体のアンタゴニスト活性を試験するため、既に記載されているラットモデルを使用してラット伏在神経の刺激による皮膚血管拡張に対する抗体の効果を試験した。Ｅｓｃｏｔｔ  ｅｔ  ａｌ．，Ｂｒ．Ｊ．Ｐｈａｒｍａｃｏｌ．１１０：７７２−７７６，１９９３。このラットモデルにおいて、伏在神経の電気刺激は神経終末からのＣＧＲＰの放出を誘導し、皮膚血流の増加をもたらす。雄Ｓｐｒａｇｕｅ  Ｄａｗｌｅｙラット（１７０〜３００ｇ、Ｃｈａｒｌｅｓ  Ｒｉｖｅｒ  Ｈｏｌｌｉｓｔｅｒ製）の足の皮膚中の血流を伏在神経刺激後に計測した。ラットを２％のイソフルランによる麻酔下で維持した。トシル酸ブレチリウム（３０ｍｇ／ｋｇ、ｉ．ｖ．投与）を実験の開始時に与えて伏在神経の交感神経線維の同時刺激に起因する血管収縮を最小化した。温度制御加熱パッドにサーモスタット連結された直腸プローブの使用により体温を３７℃において維持した。抗体、陽性対照（ＣＧＲＰ８〜３７）、及びビヒクル（ＰＢＳ、０．０１％のＴｗｅｅｎ２０）を含む化合物を右大腿静脈を介して静脈内で与えたが、図３に示される実験については試験化合物及び対照を尾静脈を介して注射し、図２Ａ及び２Ｂに示される実験については抗体４９０１及び７Ｄ１１を腹腔内（ＩＰ）注射した。陽性対照化合物ＣＧＲＰ８〜３７（血管拡張アンタゴニスト）は、その短い半減期に起因して神経刺激の３〜５分前に４００ｎｍｏｌ／ｋｇ（２００μｌ）において与えた。Ｔａｎ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃｌｉｎ．Ｓｃｉ．８９：６５６−７３，１９９５。抗体を異なる用量で与えた（１ｍｇ／ｋｇ、２．５ｍｇ／ｋｇ、５ｍｇ／ｋｇ、１０ｍｇ／ｋｇ、及び２５ｍｇ／ｋｇ）。
【０１９７】
図２Ａ及び２Ｂに示される実験については、抗体４９０１（２５ｍｇ／ｋｇ）、抗体７Ｄ１１（２５ｍｇ／ｋｇ）、又はビヒクル対照（０．０１％のＴｗｅｅｎ２０を有するＰＢＳ）を電気パルス刺激の７２時間前に腹腔内（ＩＰ）投与した。図３に示される実験については、抗体４９０１（１ｍｇ／ｋｇ、２．５ｍｇ／ｋｇ、５ｍｇ／ｋｇ、又は２５ｍｇ／ｋｇ）又はビヒクル対照（０．０１％のＴｗｅｅｎ２０を有するＰＢＳ）を電気パルス刺激の２４時間前に静脈内投与した。抗体又はビヒクル対照の投与後、右後肢の伏在神経を外科的に露出させ、近位側を切断し、プラスチックラップにより被覆して乾燥を防止した。レーザードップラープローブを、伏在神経により神経支配される領域である後足皮膚の背側正中上に配置した。血球流速として計測された皮膚血流を、レーザードップラー流量計によりモニタリングした。安定的なベースライン流速（５％未満の変動）を少なくとも５分間確立した場合、神経を白金双極電極上に配置し、６０パルス（２Ｈｚ、１０Ｖ、１ｍｓ、３０秒間）により電気的に刺激し、次いで２０分後にも刺激した。皮膚血流の累積変化を電気パルス刺激に対するそれぞれの流速応答について流速時間曲線下面積（ＡＵＣ、流速の変化に時間の変化を乗算したものに等しい）により推定した。２つの刺激に対する血流応答の平均を得た。動物を麻酔下で１〜３時間の期間保持した。
【０１９８】
図２Ａ及び図２Ｂに示されるとおり、伏在神経上の電気パルスの印加により刺激される血流増加は、対照と比較してＣＧＲＰ８〜３７（４００ｎｍｏｌ／ｋｇ、ｉ．ｖ．投与）、抗体４９０１（２５ｍｇ／ｋｇ、ｉｐ投与）、又は抗体７Ｄ１１（２５ｍｇ／ｋｇ、ｉｐ投与）の存在により阻害された。ＣＧＲＰ８〜３７は伏在神経刺激の３〜５分前に投与し；抗体は伏在神経刺激の７２時間前に投与した。図３に示されるとおり、伏在神経上の電気パルスの印加により刺激される血流増加は、伏在神経刺激の２４時間前に静脈内投与された異なる用量（１ｍｇ／ｋｇ、２．５ｍｇ／ｋｇ、５ｍｇ／ｋｇ、及び２５ｍｇ／ｋｇ）における抗体４９０１の存在により阻害された。
【０１９９】
図４Ａ及び４Ｂに示される実験については、伏在神経を抗体投与前に外科的に露出させた。右後肢の伏在神経を外科的に露出させ、近位側を切断し、プラスチックラップにより被覆して乾燥を防止した。レーザードップラープローブを、伏在神経により神経支配される領域である後足皮膚の背側正中上に配置した。血球流速として計測された皮膚血流を、レーザードップラー流量計によりモニタリングした。トシル酸ブレチリウム注射の３０〜４５分後、安定的なベースライン流速（５％未満の変動）を少なくとも５分間確立した場合、神経を白金双極電極上に配置し、電気的に刺激し（２Ｈｚ、１０Ｖ、１ｍｓ、３０秒間）、次いで２０分後にも刺激した。これら２つの刺激に対する血流流速応答の平均を使用して電気刺激に対するベースライン応答（０時間）を確立した。次いで、抗体４９０１（１ｍｇ／ｋｇ又は１０ｍｇ／ｋｇ）、抗体７Ｅ９（１０ｍｇ／ｋｇ）、抗体８Ｂ６（１０ｍｇ／ｋｇ）、又はビヒクル（０．０１％のＴｗｅｅｎ２０を有するＰＢＳ）を静脈内（ｉ．ｖ．）投与した。続いて、神経を抗体又はビヒクル投与の３０分、６０分、９０分、及び１２０分後において刺激した（２Ｈｚ、１０Ｖ、１ｍｓ、３０秒間）。動物を麻酔下で約３時間の期間保持した。皮膚血流の累積変化を電気パルス刺激に対するそれぞれの流速応答について流速時間曲線下面積（ＡＵＣ、流速の変化に時間の変化を乗算したものに等しい）により推定した。
【０２００】
図４Ａに示されるとおり、伏在神経上の電気パルスの印加により刺激される血流増加は、電気パルス刺激を抗体投与の６０分、９０分、及び１２０分後に印加した場合、ｉ．ｖ．投与された抗体４９０１  １ｍｇ／ｋｇの存在により有意に阻害され、伏在神経上の電気パルスの印加により刺激される血流増加は、電気パルス刺激を抗体投与の３０分、６０分、９０分、及び１２０分後に印加した場合、ｉ．ｖ．投与された抗体４９０１  １０ｍｇ／ｋｇの存在により有意に阻害された。図４Ｂは、伏在神経上の電気パルスの印加により刺激される血流増加が、電気パルス刺激を抗体投与の３０分、６０分、９０分、及び１２０分後に印加した場合、抗体７Ｅ９（１０ｍｇ／ｋｇ、ｉ．ｖ．投与）の存在により有意に阻害され、電気パルス刺激を抗体投与の３０分後に印加した場合、抗体８Ｂ６（１０ｍｇ／ｋｇ、ｉ．ｖ．投与）の存在により有意に阻害されたことを示す。
【０２０１】
これらのデータは、抗体４９０１、７Ｅ９、７Ｄ１１、及び８Ｂ６がラット伏在神経の刺激により誘導される皮膚血管拡張により計測されるＣＧＲＰ活性の遮断において有効であることを示す。
【０２０２】
実施例４
抗ＣＧＲＰ抗体Ｇ１及びそのバリアントの特徴付け
抗ＣＧＲＰ抗体Ｇ１の重鎖可変領域及び軽鎖可変領域についてのアミノ酸配列を図５に示す。抗体Ｇ１及びそのバリアントの発現及び特徴付けに以下の方法を使用した。
【０２０３】
使用した発現ベクター。抗体のＦａｂ断片の発現は、Ｂａｒｂａｓ（２００１）Ｐｈａｇｅ  ｄｉｓｐｌａｙ：ａ  ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  ｍａｎｕａｌ，Ｃｏｌｄ  Ｓｐｒｉｎｇ  Ｈａｒｂｏｒ，ＮＹ，Ｃｏｌｄ  Ｓｐｒｉｎｇ  Ｈａｒｂｏｒ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｐｒｅｓｓ  ｐｇ．２．１０．Ｖｅｃｔｏｒ  ｐＣｏｍｂ３Ｘ）に記載のものと類似するＩＰＴＧ誘導性ｌａｃＺプロモーターの制御下であったが、改変は以下の追加のドメインの付加及び発現を含んだ：ＩｇＧ２ヒト免疫グロブリンのヒトカッパ軽鎖定常ドメイン及びＣＨ１定常ドメイン、Ｉｇガンマ−２鎖Ｃ領域、タンパク質アクセッション番号Ｐ０１８５９；免疫グロブリンカッパ軽鎖（ヒト（Ｈｏｍｏ  ｓａｐｉｅｎｓ））、タンパク質アクセッション番号ＣＡＡ０９１８１。
【０２０４】
スモールスケールＦａｂ調製。Ｆａｂライブラリーにより形質転換された大腸菌（Ｅ．ｃｏｌｉ）（エレクトロポレーションコンピテントＴＧ１細胞又は化学コンピテントＴｏｐ１０細胞のいずれかを使用）から、単一コロニーを使用してマスタープレート及び（寒天ＬＢ＋カルベニシリン（５０μｇ／ｍＬ）＋２％のグルコース）及びワーキングプレート（２ｍＬ／ウェル、９６ウェル／プレート）の両方に植菌し、それぞれのウェルは、１．５ｍＬのＬＢ＋カルベニシリン（５０μｇ／ｍＬ）＋２％のグルコースを含有した。ガス透過性接着シール（ＡＢｇｅｎｅ，Ｓｕｒｒｅｙ，ＵＫ）をプレートに施与した。両方のプレートを３０℃において１２〜１６時間インキュベートし；ワーキングプレートを激しく振盪させた。マスタープレートを必要になるまで４℃において貯蔵した一方、ワーキングプレートからの細胞をペレット化し（４０００ｒｐｍ、４℃、２０分間）、１．０ｍＬのＬＢ＋カルベニシリン（５０μｇ／ｍＬ）＋０．５ｍＭのＩＰＴＧ中で再懸濁させて３０℃における５時間の激しい振盪によりＦａｂの発現を誘導した。誘導細胞を４０００ｒｐｍ、４℃において２０分間遠心分離し、０．６ｍＬのＢｉａｃｏｒｅ  ＨＢ−ＳＥＰ緩衝液（１０ｍＭのＨＥＰＥＳ  ｐＨ７．４、１５０ｍＭのＮａＣｌ、３ｍＭのＥＤＴＡ、０．００５％ｖ／ｖのＰ２０）中で再懸濁させた。ＨＢ−ＳＥＰ再懸濁化細胞の溶解を冷凍（−８０℃）及び続く３７℃における解凍により達成した。細胞溶解物を４０００ｒｐｍ、４℃、１時間遠心分離してＦａｂ含有上清から細胞片を分離し、続いてＭｉｌｌｉｐｏｒｅ  ＭｕｌｔｉＳｃｒｅｅｎ  Ａｓｓａｙ  Ｓｙｓｔｅｍ  ９６−Ｗｅｌｌ  Ｆｉｌｔｒａｔｉｏｎ  Ｐｌａｔｅ及び真空マニホールドを使用してそれを濾過した（０．２μｍ）。Ｂｉａｃｏｒｅを使用して濾過上清をセンサーチップ上のＣＧＲＰにわたりインジェクトすることにより分析した。ＰＣＲ、シーケンシング、及びプラスミド調製のためのテンプレートＤＮＡを提供したマスタープレートから、Ｆａｂを発現する親和性選択クローンをレスキューした。
【０２０５】
ラージスケールＦａｂ調製。反応速度論的パラメータを得るため、Ｆａｂを以下のとおりラージスケールで発現させた。１５０ｍＬのＬＢ＋カルベニシリン（５０μｇ／ｍＬ）＋２％のグルコースを含有するエルレンマイヤーフラスコに親和性選択Ｆａｂ発現大腸菌（Ｅ．ｃｏｌｉ）クローンからの１ｍＬの「スターター」一晩培養物を植菌した。スターター培養物の残部（約３ｍＬ）を使用してシーケンシング及びさらなる操作のためのプラスミドＤＮＡ（ＱＩＡｐｒｅｐミニプレップ、Ｑｉａｇｅｎキット）を調製した。大規模培養物を１．０のＯＤ６００ｎｍが達せられるまで（典型的には１２〜１６時間）激しく振盪させて３０℃においてインキュベートした。細胞を４０００ｒｐｍ、４℃において２０分間遠心分離することによりペレット化し、１５０ｍＬのＬＢ＋カルベニシリン（５０μｇ／ｍＬ）＋０．５ｍＭのＩＰＴＧ中で再懸濁させた。３０℃における５時間の発現後、細胞を４０００ｒｐｍ、４℃において２０分間遠心分離することによりペレット化し、１０ｍＬのＢｉａｃｏｒｅ  ＨＢＳ−ＥＰ緩衝液中で再懸濁させ、単一の冷凍（−８０℃）／解凍（３７℃）サイクルを使用して溶解させた。細胞溶解物を４０００ｒｐｍ、４℃において１時間遠心分離することによりペレット化し、上清を回収し、濾過した（０．２ｕｍ）。濾過上清を、ＰＢＳ、ｐＨ８により平衡化されたＮｉ−ＮＴＡ  ｓｕｐｅｒｆｌｏｗ  ｓｅｐｈａｒｏｓｅ（Ｑｉａｇｅｎ，Ｖａｌｅｎｃｉａ，ＣＡ）カラム上にロードし、次いで５カラム容量のＰＢＳ、ｐＨ８により洗浄した。個々のＦａｂは、ＰＢＳ（ｐＨ８）＋３００ｍＭのイミダゾールにより異なる分画中で溶出した。Ｆａｂを含有する分画をプールし、ＰＢＳ中で透析し、次いで親和性の特徴付け前にＥＬＩＳＡにより定量した。
【０２０６】
完全抗体調製。完全抗体の発現のため、重鎖及び軽鎖可変領域を哺乳動物発現ベクター中でクローニングし、ｌｉｐｏｆｅｃｔａｍｉｎｅを使用して一過的発現のためにＨＥＫ２９３細胞中に形質移入した。標準的方法を使用してプロテインＡを使用して抗体を精製した。
【０２０７】
ベクターｐＤｂ．ＣＧＲＰ．ｈＦｃＧＩは、Ｇ１抗体の重鎖を含む発現ベクターであり、重鎖の一過的又は安定的発現に好適である。ベクターｐＤｂ．ＣＧＲＰ．ｈＦｃＧＩは、以下の領域に対応するヌクレオチド配列を有する：マウスサイトメガロウイルスプロモーター領域（ヌクレオチド７〜６１２）；合成イントロン（ヌクレオチド６１３〜１６７９）；ＤＨＦＲコード領域（ヌクレオチド６８８〜１２５３）；ヒト成長ホルモンシグナルペプチド（ヌクレオチド１８９９〜１９７６）；Ｇ１の重鎖可変領域（ヌクレオチド１９７７〜２６２１）；以下の突然変異を含有するヒト重鎖ＩｇＧ２定常領域：Ａ３３０Ｐ３３１〜Ｓ３３０Ｓ３３１（野生型ＩｇＧ２配列を基準とするアミノ酸ナンバリング；Ｅｕｒ．Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．（１９９９）２９：２６１３−２６２４参照）。ベクターｐＤｂ．ＣＧＲＰ．ｈＦｃＧＩは２００５年７月１５日にＡＴＣＣに寄託され、ＡＴＣＣアクセッション番号ＰＴＡ−６８６７を割り当てられた。
【０２０８】
ベクターｐＥｂ．ＣＧＲＰ．ｈＫＧＩは、Ｇ１抗体の軽鎖を含む発現ベクターであり、軽鎖の一過的発現に好適である。ベクターｐＥｂ．ＣＧＲＰ．ｈＫＧＩは、以下の領域に対応するヌクレオチド配列を有する：マウスサイトメガロウイルスプロモーター領域（ヌクレオチド２〜６１３）；ヒトＥＦ−１イントロン（ヌクレオチド６１４〜１１４９）；ヒト成長ホルモンシグナルペプチド（ヌクレオチド１１６０〜１２３７）；抗体Ｇ１軽鎖可変領域（ヌクレオチド１２３８〜１５５８）；ヒトカッパ鎖定常領域（ヌクレオチド１５５９〜１８８２）。ベクターｐＥｂ．ＣＧＲＰ．ｈＫＧＩは２００５年７月１５日にＡＴＣＣに寄託され、ＡＴＣＣアクセッション番号ＰＴＡ−６８６６を割り当てられた。
【０２０９】
親和性決定のためのＢｉａｃｏｒｅアッセイ。ＢＩＡＣＯＲＥ３０００（商標）表面プラズモン共鳴（ＳＰＲ）システム（Ｂｉａｃｏｒｅ，ＩＮＣ，Ｐｉｓｃａｔａｗａｙ  ＮＪ）を使用してＧ１モノクローナル抗体及びそのバリアントの親和性を２５℃又は３７℃のいずれかにおいて決定した。親和性は、事前に固定化されたストレプトアビジン（ＳＡセンサーチップ）を介してＮ末端ビオチン化ＣＧＲＰ又は断片を捕捉すること及びチップ上のＣＧＲＰ又は断片にわたり滴定された抗体Ｇ１Ｆａｂ断片又はバリアントの結合反応速度を計測することにより決定した。全てのＢｉａｃｏｒｅアッセイをＨＢＳ−ＥＰランニング緩衝液（１０ｍＭのＨＥＰＥＳ  ｐＨ７．４、１５０ｍＭのＮａＣｌ、３ｍＭのＥＤＴＡ、０．００５％ｖ／ｖのポリソルベートＰ２０）中で実施した。Ｎビオチン化ＣＧＲＰを０．００１ｍｇ／ｍＬ未満の濃度にＨＢＳ−ＥＰ緩衝液中に希釈し、種々の接触時間を使用してそれをＳＡセンサーチップにわたりインジェクトすることによりＣＧＲＰ表面を調製した。＜５０応答単位（ＲＵ）の捕捉レベルに対応する低容量表面を高精度の反応速度論的試験に使用した一方、高容量表面（約８００ＲＵの捕捉ＣＧＲＰ）を濃度試験、スクリーニング、及び溶液親和性決定に使用した。抗体Ｇ１  Ｆａｂを２又は３倍漸増で１ｕＭ〜０．１ｎＭに及ぶ濃度（０．１〜１０×推定ＫＤを目的とする）に段階希釈することにより反応速度論的データを得た。試料を典型的には１００μＬ／分において１分間インジェクトし、解離時間を少なくとも１０分間とした。それぞれの結合サイクル後、表面を２５％ｖ／ｖのエタノール中２５ｍＭのＮａＯＨにより再生し、それは数百サイクルにわたり耐久させた。ＢＩＡｅｖａｌｕａｔｉｏｎプログラムを使用して全滴定系列（典型的には２つ組で生成）を１：１ラングミュア結合モデルに全体的にフィッティングさせた。これは、それぞれの結合相互作用についての会合及び解離の反応速度定数（それぞれｋｏｎ及びｋｏｆｆ）のユニークペアを戻し、その比は平衡解離定数（ＫＤ＝ｋｏｆｆ／ｋｏｎ）を与えた。このように決定された親和性（ＫＤ値）を表５及び６に列記する。
【０２１０】
極端に低いオフ速度による結合相互作用の高精度分析。極端に低いオフ速度による相互作用について（特に、２５℃におけるチップ上のヒト  −ＣＧＲＰへの抗体Ｇ１  Ｆａｂ結合）、親和性を２パートの実験において得た。上記プロトコルを以下の改変で使用した。５５０ｎＭ〜１ｎＭに及ぶ２倍滴定系列（２つ組）を１００μＬ／分において３０秒間インジェクトし、解離段階を３０秒間のみとすることにより会合速度定数（ｋｏｎ）を決定した。３つの濃度（高、中程度、及び低）の２つ組の同一力価測定系列を３０秒間インジェクトし、２時間の解離段階を許容することにより解離速度定数（ｋｏｆｆ）を決定した。表４に示されるとおり両方のタイプの実験において得られたｋｏｎ及びｋｏｆｆ値を合わせることによりそれぞれの相互作用の親和性（ＫＤ）を得た。
【０２１１】
Ｂｉａｃｏｒｅによる溶液親和性の決定。ラットα−ＣＧＲＰ及びＦ３７Ａ（１９〜３７）ヒトα−ＣＧＲＰについての抗体Ｇ１の溶液親和性を、Ｂｉａｃｏｒｅにより３７℃において計測した。高容量ＣＧＲＰチップ表面を使用し（高親和性ヒトα−ＣＧＲＰを検出目的のために選択した）、ＨＢＳ−ＥＰランニング緩衝液を５μＬ／分においてフローさせた。５ｎＭの一定濃度（溶液ベース相互作用の予測ＫＤ以下にする目的）における抗体Ｇ１  Ｆａｂ断片を、競合ペプチド、ラットα−ＣＧＲＰ又はＦ３７Ａ（１９〜３７）ヒトα−ＣＧＲＰのいずれかと３倍段階希釈で１ｎＭ〜１μＭに及ぶ最終濃度でプレインキュベートした。溶液ベース競合ペプチドの存在下又は不存在下の抗体Ｇ１  Ｆａｂ溶液をチップ上のＣＧＲＰにわたりインジェクトし、溶液競合の結果としてチップ表面において検出される結合応答の枯渇をモニタリングした。チップ上のＣＧＲＰにわたり抗体Ｇ１  Ｆａｂ単独（５、２．５、１．２５、０．６２５、０．３２５及び０ｎＭ）を滴定することにより構築した較正曲線を使用してこれらの結合応答を「フリーＦａｂ濃度」に変換した。「フリーＦａｂ濃度」は、それぞれのデータ点を生成するために使用された競合溶液ベースペプチドの濃度に対してプロットし、ＢＩＡｅｖａｌｕａｔｉｏｎソフトウェアを使用して溶液親和性モデルにフィッティングさせた。このように（間接的に）決定された溶液親和性を表４及び６に示し、それを使用してＦａｂをＳＡチップ上のＮ−ビオチン化ＣＧＲＰにわたり直接的にインジェクトした場合に得られた親和性をバリデートした。これら２つの方法により決定された親和性間の密接な一致は、チップへのＣＧＲＰのＮ−ビオチン化バージョンの係留がその天然溶液結合活性を変えないことを裏付ける。
【０２１２】
以下の表４は、ＳＡチップ上のＮ−ビオチン化ＣＧＲＰにわたりＦａｂ断片をフローさせることによりＢｉａｃｏｒｅにより決定されたヒトα−ＣＧＲＰ、ヒトβ−ＣＧＲＰ、ラットα−ＣＧＲＰ、及びラットβ−ＣＧＲＰに対する抗体Ｇ１の結合親和性を示す。極端に低いオフ速度による結合相互作用の親和性をより良好に解するため、親和性を２パート実験においても決定してこのアッセイ方向性を補い、ラットα−ＣＧＲＰ相互作用の溶液親和性も決定した（上記のとおり）。両方のアッセイ方向性において計測された親和性の密接な一致は、溶液中の天然ラットα−ＣＧＲＰの結合親和性がそれがＮ−ビオチン化され、ＳＡチップに係留された場合に変更されないことを裏付ける。
【０２１３】
（表４）チップ上のＣＧＲＰにわたり滴定された抗体Ｇ１  Ｆａｂの結合親和性
2020510667.tif 000029
＊α−ＣＧＲＰ（ラット及びヒト）についての親和性は、解離段階を２時間モニタリングする高精度２パート実験において決定した（Ｋｏｎ、Ｋｏｆｆ、及びＫＤについての値は、ｎ回の反復実験の平均を表し、標準偏差は分散パーセントとして表現する。）β−ＣＧＲＰ（ラット及びヒト）についての親和性は、２０分間のみの解離段階を使用するグローバル分析により決定し、それはそれらの極端なオフ速度を定量するために十分に正確でなかった（それらのオフ速度は、ここの記述よりも遅い可能性が高く、したがってそれらの親和性はいっそうより高い可能性が高い）。抗体Ｇ１  Ｆａｂは、全てのＣＧＲＰ（α−ラットＣＧＲＰを除く）から極端に遅く解離し、Ｂｉａｃｏｒｅアッセイの解析限界に近接するオフ速度であった（特に２５℃）。
＊＊溶液親和性は、溶液ベースラットα−ＣＧＲＰ競合物質とプレインキュベートした抗体Ｇ１  Ｆａｂについてチップ上のＣＧＲＰにおいて検出された結合応答の枯渇を計測することにより決定した。
【０２１４】
以下の表５は、抗体Ｇ１と比較したアミノ酸配列変異を有する抗体並びにラットα−ＣＧＲＰ及びヒトα−ＣＧＲＰの両方に対するそれらの親和性を示す。表５に示されるバリアントの全てのアミノ酸置換をＧ１の配列に対して記載する。Ｆａｂ断片の結合親和性は、それらをＳＡチップ上のＣＧＲＰにわたりフローさせることによりＢｉａｃｏｒｅにより決定した。
【０２１５】
（表５）抗体Ｇ１バリアントについてのアミノ酸配列及びＢｉａｃｏｒｅにより３７℃において決定された結合親和性データ
2020510667.tif 000030
2020510667.tif 000031
2020510667.tif 000032
2020510667.tif 000033
2020510667.tif 000034
全てのＣＤＲはＫａｂａｔ及びＣｈｏｔｈｉａ  ＣＤＲの両方を含む。アミノ酸残基を連続的にナンバリングする（図５参照）。全てのクローンは、Ｇ１と同一のＬ３＋Ｈ１＋Ｈ３配列を有する。
ＫＤ＝Ｋｏｆｆ／Ｋｏｎ。全てのＫｏｆｆ値はスクリーニングモードにおいて決定し、但し、Ｆａｂ濃度系列のグローバル分析により得られた下線を付されたものを除く（Ｇ１は高精度モードにおいて分析した）。したがって、下線を付されたＫＤ値はＫｏｎの計測により実験的に決定した。他のＫｏｎ値はＭ２５と同一と推定された。
ｎ．ｄ．＝決定せず。
【０２１６】
抗体Ｇ１により認識されるヒトα−ＣＧＲＰ上のエピトープを決定するため、上記のＢｉａｃｏｒｅアッセイを使用した。ヒトα−ＣＧＲＰを、ＳＡセンサーチップを介するその高親和性捕捉を可能とするＮ−ビオチン化バージョンとして購入した。ＣＧＲＰペプチドの存在下又は不存在下のチップ上のヒトα−ＣＧＲＰへのＧ１  Ｆａｂ断片の結合を決定した。典型的には、２０００：１ｍｏｌのペプチド／Ｆａｂ溶液（例えば、５０ｎＭのＧ１  Ｆａｂ中の１０μＭのペプチド）をチップ上のヒトα−ＣＧＲＰにわたりインジェクトした。図６は、競合ペプチドにより遮断された結合の割合を示す。図６に示されるデータは、ヒトα−ＣＧＲＰへのＧ１  Ｆａｂの結合を１００％遮断するペプチドがヒトα−ＣＧＲＰの１〜３７（ＷＴ）、８〜３７、２６〜３７、Ｐ２９Ａ（１９〜３７）、Ｋ３５Ａ（１９〜３７）、Ｋ３５Ｅ（１９〜３７）、及びＫ３５Ｍ（１９〜３７）；β−ＣＧＲＰの１〜３７（ＷＴ）；ラットα−ＣＧＲＰの１〜３７（ＷＴ）；並びにラットβ−ＣＧＲＰの１〜３７（ＷＴ）であることを示す。これら全てのペプチドをＣ末端においてアミド化する。ヒトα−ＣＧＲＰのペプチドＦ３７Ａ（１９〜３７）及び１９〜３７（後者はＣ末端においてアミド化されていない）も、ヒトα−ＣＧＲＰへのＧ１  Ｆａｂの結合の約８０％〜９０％を遮断した。ヒトα−ＣＧＲＰのペプチド１〜３６（Ｃ末端においてアミド化されていない）は、ヒトα−ＣＧＲＰへのＧ１  Ｆａｂの結合の約４０％を遮断した。ヒトα−ＣＧＲＰのペプチド断片１９〜３６（Ｃ末端においてアミド化されている）；ヒトα−ＣＧＲＰのペプチド断片１〜１３及び１〜１９（いずれもＣ末端においてアミド化されていない）；並びにヒトアミリン、カルシトニン、及びアドレノメジュリン（全てＣ末端においてアミド化されている）は、チップ上のヒトα−ＣＧＲＰへのＧ１  Ｆａｂの結合と競合しなかった。これらのデータは、Ｇ１がＣＧＲＰのＣ末端エピトープを標的化すること、並びに最も末端の残基（Ｆ３７）の固有性及びそのアミド化の両方が結合に重要であることを実証する。
【０２１７】
ヒトα−ＣＧＲＰのバリアントに対するＧ１  Ｆａｂの結合親和性（３７℃における）も決定した。以下の表６は、チップ上のＮ−ビオチン化ヒトα−ＣＧＲＰ及びバリアントにわたりＧ１  Ｆａｂを滴定することにより直接計測された親和性を示す。表６のデータは、抗体Ｇ１がＣ末端エピトープに結合し、Ｆ３７及びＧ３３が最も重要な残基であることを示す。余分なアミノ酸残基（アラニン）をＣ末端（アミド化されている）において付加する場合、Ｇ１はＣＧＲＰに結合しない。
【０２１８】
（図６）３７℃において計測されたヒトα−ＣＧＲＰ及びバリアントに対するＧ１  Ｆａｂの結合親和性（それらのアミノ酸配列については表３参照）
2020510667.tif 000035
【０２１９】
上記データは、抗体Ｇ１が結合するエピトープがヒトα−ＣＧＲＰのＣ末端上に存在し、ヒトα−ＣＧＲＰ上のアミノ酸３３及び３７が抗体Ｇ１の結合に重要であることを示す。残基Ｆ３７のアミド化も結合に重要である。
【０２２０】
実施例５
ヒト化モノクローナル抗ＣＧＲＰ抗体（フレマネズマブ、ＴＥＶ−４８１２５）による三叉神経血管ニューロンの選択的阻害
本試験の目的は、どのようにＣＧＲＰ−ｍＡｂのフレマネズマブ（ＴＥＶ−４８１２５）が髄膜感覚経路をモジュレートするかをより良好に理解することであった。この疑問に回答するため、単一ユニット記録を使用して麻酔雄及び雌ラットの三叉脊髄核中のナイーブ及びＣＳＤ感作三叉神経血管ニューロンにおける自発及び誘発活性に対するフレマネズマブ（３０ｍｇ／ｋｇ  ＩＶ）及びＩｇＧ２アイソタイプ対照抗体（アイソタイプ対照Ａｂ）の効果を決定した。この試験は、両方の性においてフレマネズマブがナイーブ高閾値作動性（ＨＴ）ニューロンを阻害したが、ワイドダイナミックレンジ三叉神経血管ニューロンを阻害しなかったこと、及びニューロンに対する阻害効果が顔面皮膚でも角膜でもなく頭蓋内硬膜からのそれらの活性化に限定されたことを実証する。さらに、フレマネズマブは、十分な時間を与えた場合、皮質拡延性抑制によるＨＴニューロンの活性化及び感作を予防する。
【０２２１】
Ａ．材料及び方法
外科的調製
実験は、Ｂｅｔｈ  Ｉｓｒａｅｌ  Ｄｅａｃｏｎｅｓｓ  Ｍｅｄｉｃａｌ  Ｃｅｎｔｅｒ  ａｎｄ  Ｈａｒｖａｒｄ  Ｍｅｄｉｃａｌ  Ｓｃｈｏｏｌ常任動物管理委員会により承認され、Ｕ．Ｓ．Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅｓ  ｏｆ  Ｈｅａｌｔｈ  Ｇｕｉｄｅ  ｆｏｒ  ｔｈｅ  Ｃａｒｅ  ａｎｄ  Ｕｓｅ  ｏｆ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ａｎｉｍａｌｓに従った。雄及び雌Ｓｐｒａｇｕｅ−Ｄａｗｌｅｙラット（２５０〜３５０ｇ）をウレタン（０．９〜１．２ｇ／ｋｇ  ｉ．ｐ．）により麻酔した。これらに人工呼吸を可能とするための気管内チューブ（０．１Ｌ／分のＯ２）、及び後の薬物注入用の大腿静脈内カニューレを装着した。ラットを定位固定装置中で配置し、加熱ブランケットを使用して中核温を３７℃において保持した。呼気終末ＣＯ２を持続的にモニタリングし、生理学的範囲（３．５〜４．５ｐＣＯ２）内で保持した。ラットを安定化させたら、臭化ロクロニウム（１０ｍｇ／ｍｌ、１ｍｌ／時間の持続静脈内注入）により麻痺させ、人工呼吸させた。実験における後の脳硬膜の刺激のため、５×５ｍｍ開口部を頭頂骨及び後頭骨中でラムダ縫合の前後で左横静脈洞真上で慎重に切開した。改変合成間質液（１３５ｍＭのＮａＣｌ、５ｍＭのＫＣｌ、１ｍＭのＭｇＣｌ２、５ｍＭのＣａＣｌ２、１０ｍＭのグルコース及び１０ｍＭのＨｅｐｅｓ、ｐＨ７．２）を使用して露出硬膜の湿分を保持した。三叉脊髄核中の単一ユニット記録のため、閂及びＣ２間の脊髄の分節を下層組織から取り出し、硬膜から剥がし、鉱油により湿分を保持した。
【０２２２】
ニューロン同定及び選択
ニューロン活性を記録するため、硬膜及び顔面皮膚からの収束性入力を受容する中枢三叉神経血管ニューロンを求めてタングステン微小電極（インピーダンス３〜４ＭΩ）を三叉脊髄核（ＳＴＮ）中に繰り返し下げた。最初に三叉神経血管ニューロンを硬膜の電気刺激に対するそれらの応答に基づき同定した。これらが露出頭蓋硬膜の同側電気（０．１〜３．０ｍＡ、０．５ｍｓｅｃ、０．５Ｈｚパルス）及び機械（較正フォンフライモノフィラメントによる）刺激に、並びに顔面皮膚及び角膜の機械刺激に応答する区別される発火発作を呈する場合、これらを試験のために選択した。硬膜を中外側及び前後側で１ｍｍだけ離隔した地点において（４．１９ｇのＶＦＨモノフィラメントにより）押込むことにより硬膜受容野をマッピングした。硬膜押込みが試験の≧５０％における応答を産生した地点をニューロン受容野内側とみなした。非侵害及び侵害機械刺激を全ての顔面皮膚区域及び角膜に印加することにより皮膚受容野をマッピングした。刺激が試験の≧５０％における応答を産生しなかった場合、区域を受容野外側とみなした。皮膚の機械刺激に対する応答は、短い（１０秒）非侵害及び侵害刺激を皮膚受容野の最も高感度の部分に印加することにより決定した。非侵害刺激は、毛先の柔らかいブラシを皮膚受容野にわたり低速で通過させること（尾側から吻側までの１回の５秒間のブラシのストローク）、及び緩い動脈クリップにより印加される圧力からなるものであった。侵害刺激は、強力な動脈クリップによるピンチからなるものであった（Ｐａｌｅｃｅｋ  ｅｔ  ａｌ．，１９９２，Ｊ．Ｎｅｕｒｏｐｈｙｓｉｏｌ．６７：１５６２−１５７３；Ｄａｄｏ  ｅｔ  ａｌ．，１９９４，Ｊ．Ｎｅｕｒｏｐｈｙｓｉｏｌ．７１：９８１−１００２；Ｂｕｒｓｔｅｉｎ  ｅｔ  ａｌ．，１９９８，Ｊ．Ｎｅｕｒｏｐｈｙｓｉｏｌ．７９：９６４−９８２）。自発ニューロン放電又は応答特性の長時間の変化の誘導を回避するためにより強い又は長時間の刺激は使用しなかった。角膜の機械刺激に対する応答は、薄型ペイントブラシ（約１０個の毛包）による穏やかで低速のブラッシングストロークからなるものであった。したがって、２つのクラスのニューロンを同定した：ワイドダイナミックレンジ（ＷＤＲ）ニューロン（ブラシ、圧力及びピンチに漸増的に応答性）、及び高閾値作動性（ＨＴ）ニューロン（ブラシに不応性）。リアルタイム波形識別器を使用して硬膜上の電気パルスにより試験下でニューロン中で誘発される作用潜在性についてのテンプレートを作出し、保存し；テンプレート波形に合致する活性のスパイクを取得し、Ｓｐｉｋｅ２ソフトウェア（ＣＥＤ，Ｃａｍｂｒｉｄｇｅ，ＵＫ）を使用してオンライン及びオフラインで分析した。
【０２２３】
皮質拡延性抑制の誘導及び記録
ガラスマイクロピペット（チップ直径２５μｍ）を視覚野中に約１ｍｍ、１０秒間挿入することにより、皮質拡延性抑制（ＣＳＤ）を機械的に誘導した。３〜５ｍｍ／分の伝搬速度において、ＣＳＤの単一波が皮質刺激の１〜２分以内にニューロン受容野に流入することが予測された。ＣＳＤの確認のため、皮質活性を、大脳皮質の表面真下（約１００μｍ）に配置されたガラスマイクロピペット（０．９％の生理食塩水、約１メグオーム、７ｕｍチップ）により記録した（皮質脳波）。皮質脳波電極を視覚野の約６ｍｍ前方に位置させた。
【０２２４】
モノクローナル抗ＣＧＲＰ抗体フレマネズマブ（ＴＥＶ−４８１２５）による処理
フレマネズマブ（ＴＥＶ−４８１２５／ＬＢＲ−１０１／ＲＮ−３０７としても公知）（ＴＥＶＡ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ  Ｌｔｄ．，Ｉｓｒａｅｌ）は、ヒト化モノクローナル抗ＣＧＲＰ抗体（ＣＧＲＰ−ｍＡｂ）である。これを生理食塩水中で３０ｍｇ／ｋｇの最終用量に希釈し、静脈内投与した（ボーラス注射、全体積０．６〜０．７ｍｌ）。対応するヒトＩｇＧ２アイソタイプ対照抗体（アイソタイプ対照Ａｂ）も生理食塩水中で３０ｍｇ／ｋｇの最終用量に希釈し、静脈内投与した（ボーラス注射、全体積１．６〜２．０ｍｌ）。
【０２２５】
実験プロトコル
実験プロトコルは、２つのパートを含んだ。第１のパートは、ナイーブ三叉神経血管ニューロンの自発及び誘導活性に対するＣＧＲＰ−ｍＡｂ対アイソタイプ対照Ａｂの効果を比較するように設計し、第２のパートは、ＣＳＤによる三叉神経血管ニューロンの活性化及び感作に対するＣＧＲＰ−ｍＡｂ対アイソタイプ対照Ａｂの効果を試験するように設計した。両方のパートは、雄及び雌ラットにおけるＷＤＲ及びＨＴニューロンのサンプリングを含んだ。第１のパートにおいて、ベースラインニューロンプロファイルを、（ａ）硬膜、皮膚及び角膜受容野をマッピングすること；（ｂ）硬膜（固定力による）、皮膚（ブラシ、圧力、ピンチ）及び角膜（ブラシ）の機械刺激に対する応答（平均スパイク数／秒）を計測すること、並びに（ｃ）自発発火頻度（処理の３０分前にわたり記録）を計測することにより確立した。ベースラインを確立したら、ＣＧＲＰ−ｍＡｂ又はアイソタイプ対照Ａｂを投与し、受容野を再マッピングし、硬膜、皮膚及び角膜の刺激に対するニューロン応答を再試験し、自発活性頻度を処理の１、２、３、及び４時間後に再サンプリングした。次いで、それぞれの計測について得られた値を、処理前に得られたそれぞれのベースライン値と比較した。第２のパートにおいて、ＣＳＤをＣＧＲＰ−ｍＡｂ又はアイソタイプ対照Ａｂの投与の４時間後に誘導し、２時間後（すなわち、処理の６時間後）、受容野サイズ、自発活性頻度、並びに硬膜、皮膚及び角膜の刺激に対する応答規模を再度計測した。次いで、それぞれの計測について得られたＣＳＤ後の値を、処理時間の４時間後に得られたそれぞれのＣＳＤ前の値と比較した。このパートは、ラットの生理学的条件（心拍数、血圧、呼吸、呼気終末ＣＯ２）及びニューロン分離シグナル（シグナル−ノイズ比≧１：３）が処理時点の４時間後に安定である場合にのみ開始した。
【０２２６】
それぞれの実験の終了時、小さな損傷を記録部位において産生し（１５秒間の１５μＡの陽極ＤＣ）、他に記載の組織学的分析を使用して後角中のその局在を死後に決定した（Ｚｈａｎｇ  ｅｔ  ａｌ．（２０１１）Ａｎｎ．Ｎｅｕｒｏｌ．６９：８５５−８６５）。１つのみのニューロンをそれぞれの動物において試験した。
【０２２７】
データ分析
刺激に対する応答規模を計算するため、第１の刺激の発生前に生じた平均発火頻度（自発活性について３０分間、硬膜、皮膚及び角膜の機械刺激について１０秒間）を、それぞれの刺激の持続時間全体にわたり生じた平均発火頻度から減算した。試験の第１のパートにおいて、それぞれの計測についての対応値（処理の１、２、３、４時間後に決定）を、フレマネズマブ又はアイソタイプ対照Ａｂ投与前に得られたそれぞれのベースライン値と比較した。試験の第２のパートにおいて、それぞれの計測について得られた値（ＣＳＤ誘導の２時間後に決定）を、２つの処理群（フレマネズマブ及びアイソタイプ対照Ａｂ）においてＣＳＤ誘導前に得られたそれぞれの値と比較した。ＣＳＤ後のニューロンの平均発火頻度がその平均ベースライン活性を＞１０分間の期間にわたりその平均の２標準偏差だけ超過した場合（活性の≧３３％の増加を指す）にニューロンは活性化したとみなした。ＣＳＤの発生の２時間後にニューロンが以下の５つの刺激の少なくとも３つに対する向上した応答を呈した場合、ニューロンは感作されたとみなした：硬膜押込み、皮膚のブラッシング、加圧又はピンチング、及び角膜のブラッシング。ノンパラメトリック統計（ウィルコクソンの符号順位検定）を使用してそれぞれの値の平均発火頻度を比較した。両側有意水準を０．０５に設定した。
【０２２８】
Ｂ．結果
ナイーブ三叉神経血管ニューロンの自発及び誘導活性に対するＣＧＲＰ−ｍＡｂ対アイソタイプ対照Ａｂの効果を試験するためのデータベースは、６３個のニューロンからなるものであった。これらのうち、３１個をＷＤＲと分類し、３２個をＨＴと分類した。３１個のＷＤＲニューロンのうち、１８個（雄における１１個、雌における７つ）をＣＧＲＰ−ｍＡｂの投与前及び後に試験し、１３個（雄における７つ、雌における６つ）をアイソタイプ対照Ａｂの投与前及び後に試験した。３２個のＨＴニューロンのうち、１８個（雄における１１個、雌における７つ）をＣＧＲＰ−ｍＡｂの投与前及び後に試験し、１４個（雄における８つ、雌における６つ）をアイソタイプ対照Ａｂの投与前及び後に試験した。
【０２２９】
ＣＳＤによるニューロンの活性化及び感作に対するＣＧＲＰ−ｍＡｂ対アイソタイプ対照Ａｂの効果を試験するためのデータベースは、５０個のニューロンからなるものであった。これらのうち、２３個をＷＤＲと分類し、２７個をＨＴと分類した。２３個のＷＤＲニューロンのうち、１３個（雄における７つ、雌における６つ）をＣＧＲＰ−ｍＡｂ処理動物において試験し、１０個（雄における５つ、雌における５つ）をアイソタイプ対照Ａｂ処理動物において試験した。２７個のＨＴニューロンのうち、１４個（雄における８つ、雌における６つ）をＣＧＲＰ−ｍＡｂ処理動物において試験し、１３個（雄における７つ、雌における６つ）をアイソタイプ対照Ａｂ処理動物において試験した。
【０２３０】
記録部位、受容野及びニューロンクラス
記録部位、硬膜及び皮膚受容野のマップ、並びに細胞タイプは、ＣＧＲＰ−ｍＡｂについて試験されたニューロン及びアイソタイプ対照Ａｂについて試験されたニューロン間で異なることはなかった（図７Ａ〜７Ｊ）。全ての同定記録部位は、脊髄の第１頸部のＩ〜ＩＩ層及びＩＶ〜Ｖ層並びに尾側核の下方部中に局在した。全ての例において、硬膜受容野の最も高感度の区域は横静脈洞に沿っており、皮膚受容野の最も高感度の区域は眼周囲であり、その例の９０％超において角膜が関与した。
【０２３１】
ナイーブ中枢三叉神経血管ニューロンの自発活性
雄ラットにおいて、ＣＧＲＰ−ｍＡｂの静脈内投与は、ＨＴの自発活性を低減させたが、ＷＤＲニューロンの自発活性を低減させなかった（図８Ａ及び８Ｂ）。ＨＴ群において、ニューロン発火は３〜４時間以内に９０％だけ減少した（ｐ＝０．０４０）。場合により、一部のＨＴニューロンの発火頻度はＣＧＲＰ−ｍＡｂの静脈内投与後の１〜２時間以内に減少した（図８Ｄ）。対照的に、アイソタイプ対照Ａｂの静脈内投与は、いずれのニューロン群の自発活性も変えなかった（図８Ｅ及び８Ｆ）。
【０２３２】
雌においては、雄と異なり、ＣＧＲＰ−ｍＡｂの静脈内投与は、ＨＴニューロンの自発活性もＷＤＲニューロンの自発活性も低減させなかった（図８Ｃ）。同様に、アイソタイプ対照Ａｂの静脈内投与は、いずれのニューロン群の自発活性も変えなかった（図８Ｇ）。重要なことに、ＨＴ及びＷＤＲニューロンのベースライン（すなわち、任意の処理前）の自発発火頻度は、雄及び雌ラット間で異なることはなかった（ｐ＝０．１４）。ＨＴニューロンについて、任意の処理前の平均スパイク数／秒は、雄において１．７±１．１であったのに対して雌において１．９±１．０であった（ｐ＝０．５５）。ＷＤＲニューロンについて、任意の処理前の平均スパイク数／秒は、雄において０．３±０．６であったのに対して雌において２．２±１．１であった（ｐ＝０．１６）。
【０２３３】
硬膜押込みに対するナイーブ中枢三叉神経血管ニューロンの感受性
雄及び雌ラットの両方において、ＣＧＲＰ−ｍＡｂの静脈内投与は、ＨＴニューロンにおける硬膜の機械刺激に対する感受性を低減させたが、ＷＤＲニューロンにおいては低減させなかった（図９Ａ〜９Ｃ）。雄において、ＨＴニューロンの発火は７５％だけ減少した（ｐ＝０．０４７）一方、雌において、それは６１％だけ減少した（ｐ＝０．０１７）。性別にかかわらず、アイソタイプ対照Ａｂの静脈内投与は、いずれのニューロン群においても硬膜刺激に対する感受性を変えなかった（図９Ｄ〜９Ｆ）。
【０２３４】
眼窩周囲皮膚及び角膜の機械刺激に対するナイーブ中枢三叉神経血管ニューロンの感受性
ＣＧＲＰ−ｍＡｂ（図１０Ａ〜１０Ｄ）又はアイソタイプ対照Ａｂ（図１０Ｅ〜１０Ｈ）の静脈内投与は、雄又は雌ラットにおいて皮膚又は角膜の非侵害（ブラシ、圧力）又は侵害（ピンチ）機械刺激に対するＨＴニューロンの応答もＷＤＲニューロンの応答も変えなかった、図１１Ａ〜１１Ｆ。
【０２３５】
皮質拡延性抑制
ＣＳＤによる中枢三叉神経血管ニューロンの活性化に対するＣＧＲＰ−ｍＡｂ（ｎ＝２７）又はアイソタイプ対照Ａｂ（ｎ＝２３）の効果を、ベースライン発火頻度（すなわち、ＣＳＤの誘導前の平均スパイク数／秒）が信頼可能であり、数時間にわたり持続的な５０個のニューロンにおいて試験した。ベースライン（すなわち、ＣＳＤ前）において、ＨＴ及びＷＤＲニューロンの自発発火頻度は、雄及び雌ラット間で異なることはなかった（ｐ＝０．１４）。ＨＴニューロンについて、ＣＳＤの誘導前の平均スパイク数／秒は雄において１．２±０．６であったのに対して雌において３．３±１．７であった（ｐ＝０．２９）。ＷＤＲニューロンについて、ＣＳＤの誘導前の平均スパイク数／秒は雄において１．５±０．６であったのに対して雌において３．５±２．２であった（ｐ＝０．３７）。
【０２３６】
中枢三叉神経血管ニューロンにおけるＣＳＤ誘導活性
雄ラットにおいて、ＣＳＤの誘導の２時間後及びアイソタイプ対照Ａｂ投与の６時間後、７つのＨＴニューロンの平均発火頻度はＣＳＤ前の１．１±０．８スパイク／秒からＣＳＤ後の１０．２±２．１に増加した（ｐ＝０．０１９）一方、５つのＷＤＲニューロンの平均発火頻度は増加しなかった（ＣＳＤ前の０．５±０．３スパイク／秒に対してＣＳＤ後の１．６±０．５；ｐ＝０．１４）（図１２Ａ及び１２Ｂ）。対照的に、ＣＧＲＰ−ｍＡｂ処理ラットにおいて、８つのＨＴニューロンの応答規模はＣＳＤの誘導の２時間後及びＣＧＲＰ−ｍＡｂ投与の６時間後に不変のままであった（ＣＳＤ前の１．２±０．６スパイク／秒に対してＣＳＤ後の１．９±１．５、ｐ＝０．２９）（図１２Ｄ及び１２Ｅ）。換言すると、ＨＴニューロンの予測ＣＳＤ誘導活性化は、ＣＧＲＰ−ｍＡｂ処理により予防された。
【０２３７】
雌ラットにおいて、ＣＳＤの誘導の２時間後及びアイソタイプ対照Ａｂ投与の６時間後、６つのＨＴニューロンの平均発火頻度はＣＳＤ前の１．９±１．０スパイク／秒からＣＳＤ後の１０．０±４．５に増加した（ｐ＝０．０２７）一方、５つのＷＤＲニューロンの平均発火頻度は不変のままであった（ＣＳＤ前の２．６±１．２スパイク／秒に対してＣＳＤ後の２．２±０．９  ｐ＝０．７３）（図１２Ｃ）。対照的に、ＣＧＲＰ−ｍＡｂ処理ラットにおいて、６つのＨＴニューロンの応答規模は、ＣＳＤの誘導の２時間後及びＣＧＲＰ−ｍＡｂ投与の６時間後に不変のままであった（ＣＳＤ前の３．３±１．７スパイク／秒に対してＣＳＤ後の５．０±３．４、ｐ＝０．４５）（図１２Ｆ）。雄と同様、ＨＴニューロンの予測ＣＳＤ誘導活性化は、ＣＧＲＰ−ｍＡｂ処理により予防された。
【０２３８】
ＣＳＤによるＷＤＲ及びＨＴニューロンの活性化に対するＣＧＲＰ−ｍＡｂ効果をさらに試験するため、ケースバイケース分析も実施した。全てのＣＧＲＰ−ｍＡｂ及びアイソタイプ対照処理ＷＤＲニューロンのうち、５つ／１３個及び４つ／１０個がＣＳＤにより活性化され、差異は２％にすぎなかった。対照的に、全てのＣＧＲＰ−ｍＡｂ及びアイソタイプ対照Ａｂ処理ＨＴニューロンのうち、２つ／１４個及び１３個／１３個がＣＳＤにより活性化され、差異は８６％であった。
【０２３９】
ＣＳＤ誘導感作
ＣＳＤによる活性化にかかわらず、１１個／１３個のＨＴニューロン及び０個のＷＤＲニューロンが感作の発生についての基準（データ分析セクションにおいて定義）を満たした。したがって、ＣＳＤ後の感作の発生を妨げるＣＧＲＰ−ｍＡｂの能力はＨＴについて提示されるが、ＷＤＲニューロンについては提示されない。
【０２４０】
ＣＳＤ後の硬膜受容野の拡大及び硬膜の機械刺激に対する応答の向上
アイソタイプ対照Ａｂ処理群において、硬膜受容野は、雄における５つ／７つのＨＴニューロン及び雌における６つ／６つのＨＴニューロンにおいて拡大した（図１３Ａ）。ＣＳＤの誘導の２時間後（アイソタイプ対照Ａｂ投与の６時間後）、ＶＦＨによる硬膜押込みに対するニューロン応答は雄における７つ全てのＨＴニューロン（ＣＳＤ前の１２．８±３．９スパイク／秒に対してＣＳＤ後の２２．０±３．７；ｐ＝０．０２６）、及び雌における６つ全てのＨＴニューロン（ＣＳＤ前の８．５±１．７に対してＣＳＤ後の２１．６±５．１、ｐ＝０．０４７）において増加した（図１４Ａ〜１４Ｃ）。
【０２４１】
対照的に、ＣＧＲＰ−ｍＡｂ処理群において、硬膜受容野の拡大は、それが生じた場合により小さく、雄における２つ／８つのＨＴニューロンのみ及び雌における０個／６つにおいて記録された（図１３Ｂ）。ＣＳＤの誘導の２時間後（ＣＧＲＰ−ｍＡｂ投与の６時間後）、ＶＦＨによる硬膜押込みに対するニューロン応答は雄（ＣＳＤ前の１．８±０．６に対してＣＳＤ後の１．９±１．５、ｐ＝０．８３）及び雌（ＣＳＤ前の１０．５±１．６に対してＣＳＤ後の８．１±６．４、ｐ＝０．７２、図１４Ｄ〜１４Ｆ）の両方で全てのＨＴニューロンにおいて不変のままであり、感作の予防を示した。したがって、ＣＧＲＰ−ｍＡｂは、雄及び雌ラットの両方においてＨＴニューロンにおける頭蓋内機械過敏症の発症を予防した。
【０２４２】
ＣＳＤ（すなわち、中枢感作）後の皮膚受容野の拡大及び眼窩周囲皮膚の機械刺激に対する応答の向上
アイソタイプ対照Ａｂ処理群において、顔面受容野は、雄における５つ／７つのＨＴニューロン及び雌における６つ／６つのＨＴニューロンにおいて拡大した（図１３Ａ）。ＣＳＤの誘導の２時間後（アイソタイプ対照Ａｂ投与の６時間後）、ブラシ及び圧力に対する応答は、１３個全てのＨＴニューロン（雄における７つ及び雌における６つ）において有意に増加した（図１５Ａ〜１５Ｃ）。雄において、ブラシ及び圧力に対する応答は、それぞれ、０．０から１８．２±９．１スパイク／秒（ｐ＝０．０４６）に、及び１６．６±４．２から３５．８±９．１スパイク／秒（ｐ＝０．０４５）に増加した（図１５Ｂ）。雌において、ブラシ及び圧力に対する応答は、それぞれ、０．０から８±６．５スパイク／秒（ｐ＝０．０２７）に、及び９．３±２．７から３１．８±１３．６スパイク／秒（ｐ＝０．０１６）に増加した（図１５Ｃ）。対照的に、ピンチに対する応答は、雌における全てのＨＴニューロンにおいて有意に増加した（ＣＳＤ前の１９．３±５．０スパイク／秒に対してＣＳＤ後の４５．８±１２．４スパイク／秒、ｎ＝６、ｐ＝０．０２７）が、雄においては増加しなかった（ＣＳＤ前の３３．８±７．１スパイク／秒に対してＣＳＤ後の５２．４±１０．３スパイク／秒、ｎ＝６、ｐ＝０．０６８）（図１５Ｂ及び１５Ｃ）。
【０２４３】
ＣＧＲＰ−ｍＡｂ処理ラットにおいて、顔面受容野は、雄における２つ／８つのＨＴニューロンのみ及び雌における０個／６つのＨＴニューロンにおいて拡大した（図１３Ｂ）。ＣＳＤの誘導の２時間後（ＣＧＲＰ−ｍＡｂ投与の６投与後）、ブラシ（ｐ＝０．３５）、圧力（ｐ＝０．６３）及びピンチ（ｐ＝０．７８）に対するニューロン応答は雄及び雌の両方における全てのＨＴニューロンにおいて不変のままであり（図１５Ｄ〜１５Ｆ）、ＣＧＲＰ−ｍＡｂが感作の誘導を予防することを示唆した。
【０２４４】
ＣＳＤ後の角膜刺激に対する応答の向上
アイソタイプ対照Ａｂ処理ラットにおいて、ＣＳＤ後の角膜刺激に対する応答は、ＨＴニューロンで雌において有意に増加した（ＣＳＤ前の７．６±１．９スパイク／秒に対してＣＳＤ後の２１．０±６．４スパイク／秒、ｎ＝６、ｐ＝０．０４４）が、雄において増加しなかった（ＣＳＤ前の１１．０±２．６スパイク／秒に対してＣＳＤ後の２１．６±８．７スパイク／秒、ｎ＝７、ｐ＝０．１９）（図１６Ａ〜１６Ｃ）。
【０２４５】
ＣＧＲＰ−ｍＡｂ処理雌ラットにおいて、角膜のブラッシングに対する応答は、６つのＨＴニューロンにおいて不変のままであり（ｐ＝０．５１）、感作の予防を示唆し；予測されるとおり、雄における８つのＨＴニューロンにおいても不変のままであった（ＣＳＤＳ前の１０．８±３．３スパイク／秒に対してＣＳＤ後の９．４±１．８（スパイク／秒、ｐ＝０．６０）（図１６Ｄ〜１６Ｆ）。したがって、ＣＧＲＰ−ｍＡｂは、雌ラットにおけるＨＴニューロンにおける角膜過敏症の発症を予防したが、雄ラットにおいては予防しなかった。
【０２４６】
Ｃ．考察
本試験は、ヒト化モノクローナル抗ＣＧＲＰ抗体フレマネズマブがＨＴ三叉神経血管ニューロンの活性化及び感作を阻害するが、ＷＤＲ三叉神経血管ニューロンの活性化及び感作を阻害しないことを実証する（図１７）。雄において、ＣＧＲＰ−ｍＡｂは、ナイーブＨＴニューロンの自発活性及び頭蓋内硬膜の刺激に対するそれらの応答を阻害したが、顔面皮膚の刺激に対するそれらの応答も角膜の刺激に対するそれらを応答も阻害しなかった一方、雌においては、それは頭蓋内硬膜の刺激に対するそれらの応答のみを阻害した。しかしながら、ＣＧＲＰ−ｍＡｂは、十分な時間を与えた場合、両方の性においてＣＳＤによるＨＴニューロンの活性化及び結果としての感作を予防したが、ＷＤＲニューロンの部分活性化を予防しなかった。機序的には、それらの知見は、ＨＴニューロンが頭痛の知覚の開始並びに異痛及び中枢感作の発症における（以前は認識されなかった）重要な役割を担うことを示唆する。臨床的には、本知見は、頭蓋内起源の頭痛、例えば、片頭痛の予防におけるＣＧＲＰ−ｍＡｂの治療有効性及びなぜこの治療アプローチが全ての片頭痛患者に有効でないことがあるかを説明するのに役立ち得る。
【０２４７】
本試験は、異なるクラスの中枢三叉神経血管ニューロンの応答性に対するＣＧＲＰ−ｍＡｂに対する効果を試験した。既に、Ｓｔｏｒｅｒらは、ＣＧＲＰ−ＲアンタゴニストＢＩＢＮ４０９６ＢＳが上矢状静脈洞の電気刺激及びＬ−グルタミン酸のマイクロイオントフォレシス投与に対するナイーブ中枢三叉神経血管ニューロン応答を阻害することを示した（Ｓｔｏｒｅｒ  ｅｔ  ａｌ．，２００４，Ｂｒ．Ｊ．Ｐｈａｒｍａｃｏｌ．１４２：１１７１−１１８１）。
【０２４８】
ＨＴに対するフレマネズマブ効果対ＷＤＲに対するフレマネズマブ効果
ＣＧＲＰ−ｍＡｂは、静脈内で与えた場合、ＨＴにおけるベースライン自発活性を低減させたが、ＷＤＲニューロンにおいては低減させなかった。ＷＤＲ三叉神経血管ニューロンが、片頭痛の病態生理学を試験するために使用される種々の硬膜刺激により活性化されるという現在及び従来の証拠を考慮すると（Ｄａｖｉｓ  ａｎｄ  Ｄｏｓｔｒｏｖｓｋｙ，１９８８，Ｊ．Ｎｅｕｒｏｐｈｙｓｉｏｌ．５９：６４８−６６６；Ｂｕｒｓｔｅｉｎ  ｅｔ  ａｌ．，１９９８，Ｊ．Ｎｅｕｒｏｐｈｙｓｉｏｌ．７９：９６４−９８２；Ｓｔｏｒｅｒ  ｅｔ  ａｌ．，２００４，Ｂｒｉｔ．Ｊ．Ｐｈａｒｍａｃｏｌ．１４２：１１７１−１１８１；Ｚｈａｎｇ  ｅｔ  ａｌ．，２０１１，Ａｎｎ．Ｎｅｕｒｏｌ．６９：８５５−８６５）、ＷＤＲ単独の活性化は、頭痛がＣＧＲＰ−ｍＡｂ療法により完全又はほぼ完全に予防される偶発性片頭痛患者における頭痛知覚を誘導するために不十分であることを結論付けることが妥当である（Ｂｉｇａｌ  ｅｔ  ａｌ．，２０１５，Ｌａｎｃｅｔ  Ｎｅｕｒｏｌ．１４：１０８１−１０９０）。逆に、ＷＤＲ三叉神経血管ニューロン単独の活性化がＣＧＲＰ−ｍＡｂ療法から利益を受けないそれらの偶発性片頭痛患者における頭痛知覚を誘導するために十分であり得ることを想定することも妥当である。それというのも、頭痛がＨＴ三叉神経血管ニューロンから視床に送られるシグナルの排除により影響を受け得なかったためである。
【０２４９】
片頭痛及び三叉神経血管ニューロン系の外側で、ＨＴ及びＷＤＲニューロンは、侵害刺激のプロセシング及び疼痛の知覚において異なる役割を担うと考えられている（Ｃｒａｉｇ  ＡＤ，２００２，Ｎａｔ．Ｒｅｖ．Ｎｅｕｒｏｓｃｉ．３：６５５−６６６；Ｃｒａｉｇ  ＡＤ，２００３，Ｔｒｅｎｄｓ  Ｎｅｕｒｏｓｃｉ．２６：３０３−３０７；Ｃｒａｉｇ  ＡＤ，２００３，Ａｎｎｕ．Ｒｅｖ．Ｎｅｕｒｏｓｃｉ．２６：１−３０）。ほとんどのＨＴニューロンは小さな受容野を呈し、もっぱら侵害機械刺激に応答する一方、ほとんどのＷＤＲニューロンは大きな受容野を呈し、機械及び熱侵害刺激の両方に応答する（Ｐｒｉｃｅ  ｅｔ  ａｌ．，１９７６，Ｊ．Ｎｅｕｒｏｐｈｙｓｉｏｌ．３９：９３６−９５３；Ｐｒｉｃｅ  ｅｔ  ａｌ．，１９７８，Ｊ．Ｎｅｕｒｏｐｈｙｓｉｏｌ．４１：９３３−９４７；Ｈｏｆｆｍａｎ  ｅｔ  ａｌ．，１９８１，Ｎｅｕｒｏｐｈｙｓｉｏｌｏｇｙ  ４６：４０９−４２７；Ｄｕｂｎｅｒ  ａｎｄ  Ｂｅｎｎｅｔｔ，１９８３，Ａｎｎｕ．Ｒｅｖ．Ｎｅｕｒｏｓｃｉ．６：３８１−４１８；Ｂｕｓｈｎｅｌｌ  ｅｔ  ａｌ．，１９８４，Ｊ．Ｎｅｕｒｏｐｈｙｓｉｏｌ．５２：１７０−１８７；Ｓｕｒｍｅｉｅｒ  ｅｔ  ａｌ．，１９８６，Ｊ．Ｎｅｕｒｏｐｈｙｓｉｏｌ．５６：３２８−３５０；Ｆｅｒｒｉｎｇｔｏｎ  ｅｔ  ａｌ．，１９８７，Ｊ．Ｐｈｙｓｉｏｌ．（Ｌｏｎｄ）３８８：６８１−７０３；Ｄｕｂｎｅｒ  ｅｔ  ａｌ．，１９８９，Ｊ．Ｎｅｕｒｏｐｈｙｓｉｏｌ．６２：４５０−４５７；Ｍａｉｘｎｅｒ  ｅｔ  ａｌ．，１９８９，Ｊ．Ｎｅｕｒｏｐｈｙｓｉｏｌ．６２：４３７−４４９；Ｌａｉｒｄ  ａｎｄ  Ｃｅｒｖｅｒｏ，１９９１，Ｊ．Ｐｈｙｓｉｏｌ．４３４：５６１−５７５）。これらの差異に基づき、ＨＴニューロンは疼痛の空間符号化（サイズ、局在）に大いに寄与し、疼痛性質の符号化にそれほど寄与しない一方、ＷＤＲニューロンは疼痛の質の放射に大いに寄与することが一般に考えられる。これに合致して、フレマネズマブに不応性の患者は、頭痛が頭部の大きな区域（すなわち、前頭部、側頭部、後頭部、両側）を冒す患者である一方、頭痛が小さな区別される区域に十分に局在している患者はレスポンダーのなかの患者であることも妥当である。
【０２５０】
頭痛における有効性
フレマネズマブは、硬膜の機械刺激に対する応答性を低減させた（雄及び雌の両方）が、皮膚又は角膜の非侵害及び侵害刺激に対する応答性を低減させなかった。この知見は、ＣＧＲＰ−ｍＡｂがＣＳＤによるＨＴ三叉神経血管ニューロンの活性化も予防したという事実と一緒になって、頭蓋内起源の頭痛の予防におけるフレマネズマブの有効性についての科学的根拠を提供する。逆に、顔面皮膚及び角膜中で生じる感覚及び侵害受容シグナルのプロセシングのモジュレーションに対する効果の欠落は、このクラスの薬物が長時間の三叉神経疼痛病態、例えば、ドライアイ及びヘルペス誘導三叉神経痛の治療に対する治療効果をほとんど有さないことを予測する。フレマネズマブが硬膜（機械、ＣＳＤ）からの中枢三叉神経血管ニューロンの活性化を阻害したが、皮膚からの活性化も角膜からの活性化も阻害しなかったこと、及びこの分子のサイズが大きすぎて血液脳関門を容易に浸透し得ないことを考慮すると、上記の阻害効果は硬膜押込み及び末梢三叉神経血管ニューロンにおけるＣＳＤに対する応答の（一次）阻害に続くものであったことを示唆することが妥当である。
【０２５１】
ＣＧＲＰ線維の全身にわたる広い分布（Ｋｒｕｇｅｒ  ｅｔ  ａｌ．，１９８８，Ｊ．Ｃｏｍｐ．Ｎｅｕｒｏｌ．２７３：１４９−１６２；Ｋｒｕｇｅｒ  ｅｔ  ａｌ．，１９８９，Ｊ．Ｃｏｍｐ．Ｎｅｕｒｏｌ．２８０：２９１−３０２；Ｓｉｌｖｅｒｍａｎ  ａｎｄ  Ｋｒｕｇｅｒ，１９８９，Ｊ．Ｃｏｍｐ．Ｎｅｕｒｏｌ．２８０：３０３−３３０）、複数の脊髄分節（Ｈａｎｓｅｎ  ｅｔ  ａｌ．，２０１６，Ｐａｉｎ  １５７：６６６−６７６；Ｎｅｅｓ  ｅｔ  ａｌ．，２０１６，Ｐａｉｎ  １５７：６８７−６９７）、及び複数の感覚後根神経節（Ｅｄｖｉｎｓｓｏｎ  ｅｔ  ａｌ．，１９９８，Ｊ．Ａｕｔｏｎ．Ｎｅｒｖ．Ｓｙｓｔ．７０：１５−２２；Ｅｄｖｉｎｓｓｏｎ  ｅｔ  ａｌ．，２００１，Ｍｉｃｒｏｓｃ．Ｒｅｓ．Ｔｅｃｈｎｉｑ．５３：２２１−２２８；Ｃｈｏ  ｅｔ  ａｌ．，２０１５，Ｊ．Ｋｏｒｅａｎ  Ｍｅｄ．Ｓｃｉ．３０：１９０２−１９１０；Ｋｅｓｔｅｌｌ  ｅｔ  ａｌ．，２０１５，Ｊ．Ｃｏｍｐ．Ｎｅｕｒｏｌ．５２３：２５５５−２５６９；Ｓｐｅｎｃｅｒ  ｅｔ  ａｌ．，２０１６，Ｊ．Ｃｏｍｐ．Ｎｅｕｒｏｌ．５２４：３０６４−３０８３）におけるそれらの存在を考慮すると、ＣＧＲＰ−ｍＡｂが皮膚及び角膜の侵害刺激に対する中枢ニューロンの応答に対する効果をほとんど有さず、又は有さないことは驚くべきことである。ＣＧＲＰ−ｍＡｂが主に末梢において作用するという概念を受け入れる場合、髄膜の感覚神経支配の末梢態様及びこの神経支配が後角における感覚伝達に影響する形式が、皮膚、角膜又は他の（体細胞）疼痛の生成に関与するものと異なることを提案することも妥当である。他の疼痛病態の動物モデルにおけるフレマネズマブの効果に関する研究は、硬膜と、片頭痛における区別される開始役割を有さないと考えられる頭蓋外組織とにおけるＣＧＲＰ−ｍＡｂの効果間の差異のより正確な解釈を可能とすべきである。
【０２５２】
ＣＳＤ誘導活性化及び感作の阻害
本試験は、ＣＳＤによる中枢三叉神経血管ニューロンの感作を実証する。この感作は、雄及び雌の両方においてＨＴにおいて観察されるがＷＤＲニューロンにおいては観察されず、ＣＧＲＰ−ｍＡｂ投与により予防された。これらの知見は、前兆が先行する発病における皮膚異痛（Ｂｕｒｓｔｅｉｎ  ｅｔ  ａｌ．，２０００，Ａｎｎ．Ｎｅｕｒｏｌ．４７：６１４−６２４）が、ベースライン（患者における発作間欠時及び動物におけるＣＳＤの誘導前）における皮膚の非侵害機械刺激に対して不応性であるが、ＣＳＤ後にブラシに対して機械応答性になるＨＴニューロンにより媒介されることを示す。このシナリオによれば、片頭痛前兆患者のうち、ＣＧＲＰ−ｍＡｂによる予防的治療に対するレスポンダーは、皮膚異痛の徴候を示さない。
【０２５３】
雄対雌
本試験は、雄及び雌ラットの両方におけるＣＧＲＰ−ｍＡｂの効果も試験した。全体的性別分析はこのクラスの薬物の治療的利益が雄及び雌片頭痛患者において類似であるはずであることを示唆する一方、ナイーブ状態においてＣＧＲＰ−ｍＡｂが雄ＨＴニューロンにおける自発活性を低減させるが、雌ＨＴニューロンにおいて低減させないこと、及びＣＳＤによる感作の誘導後、雌において記録されたＨＴニューロンのみが皮膚及び角膜の侵害刺激に対する感作の徴候を呈したことも示す。片頭痛が男性よりも女性においてよく見られることを考慮すると、この差異は、痛覚過敏（異痛ではなく）が前兆を伴う片頭痛の間に男性よりも女性において発症する可能性がより高いこと、及び発作間欠状態におけるＣＧＲＰ−ｍＡｂによるニューロン興奮性を低減させるための試行（すなわち、予防として）は、男性よりも女性において困難であり得ることも示唆し得る。機序的には、３つの観察された差異は、雌ＨＴニューロンの内部特性又はそれらが末梢侵害受容体から受容する入力の強度の差異のいずれかに起因する雌ＨＴニューロンのより大きな興奮性に起因し得た。第１選択を支持するデータが存在しない一方、雄と比較した雌における硬膜免疫細胞及び炎症分子の活性化の差異（ＭｃＩｌｖｒｉｅｄ  ｅｔ  ａｌ．（２０１５）Ｈｅａｄａｃｈｅ  ５５：９４３−９５７）は、第２選択を支持し得ることが考えられる。雄ラットにおける自発活性を低減させるが雌ラットにおいて低減させないフレマネズマブの能力に関して、雌ラットが三叉神経節及び三叉脊髄核中でより少ないＣＧＲＰ受容体を、及び後角中でより高レベルのＣＧＲＰコードｍＲＮＡを発現することを示すデータを考慮することができる（Ｓｔｕｃｋｙ  ｅｔ  ａｌ．（２０１１）Ｈｅａｄａｃｈｅ  ５１：６７４−６９２）。
【０２５４】
最後に、ＣＧＲＰ−ｍＡｂの阻害効果は、有意性を達成するために数時間のみを要求した。この相対的に短い時間（数日間ではなく数時間）は、静脈内投与を使用して達成された。
【０２５５】
実施例６
行動学的及び心理物理学的ツールを使用する抗ＣＧＲＰ抗体（ＴＥＶ−４８１２５）レスポンダーの評価
二次又は三次医療ケアを求める大多数の偶発性片頭痛患者は、片頭痛の急性期の間に皮膚異痛及び痛覚過敏の徴候を呈するが、無痛の場合には示さない（Ｂｕｒｓｔｅｉｎ  Ｒ  ｅｔ  ａｌ．（２０００）Ａｎｎ．Ｎｅｕｒｏｌ．４７：６１４−６２４）。対照的に、慢性片頭痛患者は、一般に、急性片頭痛発病の間及び発作間欠期の間の両方で皮膚異痛及び痛覚過敏の徴候を呈する。機序的には、異痛及び痛覚過敏は、三叉脊髄核中の中枢三叉神経血管ニューロンの感作により媒介されることが考えられている（Ｂｕｒｓｔｅｉｎ  Ｒ  ｅｔ  ａｌ．（１９９８）Ｊ．Ｎｅｕｒｏｐｈｙｓｉｏｌ．７９（２）：９６４−９８２；Ｂｕｒｓｔｅｉｎ  Ｒ  ｅｔ  ａｌ．（２０００）Ａｎｎ．Ｎｅｕｒｏｌ．４７：６１４−６２４；及びＬｉｐｔｏｎ  ｅｔ  ａｌ．（２００８）Ａｎｎ．Ｎｅｕｒｏｌ．６３（２）：１４８−５８）。対照的に、慢性片頭痛患者は、一般に、急性片頭痛発病の間及び発作間欠期の間の両方で皮膚異痛及び痛覚過敏の徴候を呈する。機序的には、異痛及び痛覚過敏は、三叉脊髄核中の中枢三叉神経血管ニューロンの感作により媒介されることが考えられる（Ｂｕｒｓｔｅｉｎ（１９９８）参照）。実施例５は、ＴＥＶ−４８１２５が、末梢髄膜侵害受容体におけるその阻害作用を介して、三叉脊髄核における高閾値作動性（ＨＴ）ニューロンの活性化及び感作を、ワイドダイナミックレンジ（ＷＤＲ）ニューロンを阻害するその能力よりもかなり優れた程度で予防し得ることを実証する（Ｍｅｌｏ−Ｃａｒｒｉｌｌｏ  ｅｔ  ａｌ．（２０１７）Ｊ．Ｎｅｕｒｏｓｃｉ．３７（３０）：７１４９−６３も参照）。ＨＴニューロンがもっぱら侵害（有痛）刺激に対して応答する一方、ＷＤＲニューロンは侵害刺激に対して優先的に応答する（すなわち、侵害刺激に対するそれらの応答は、非侵害刺激に対するそれらの応答よりも大きい）ことを考慮すると、ＨＴの遮断は痛覚過敏を異痛よりも有効に予防すると仮定することが妥当である。
【０２５６】
これまで、三叉脊髄核におけるこれらの２つのクラスの侵害受容ニューロンの一方のみの活性化及び感作を低減させる薬物の例の文献において例も手掛かりも存在しない。フレマネズマブが髄膜Ａδ線維を阻害するがＣ線維を阻害しないことを考慮すると、Ａδ線維の選択的阻害は、ＨＴニューロンの抗体の選択的阻害を潜在的に説明する（Ｍｅｌｏ−Ｃａｒｉｌｌｏ  ｅｔ  ａｌ．（２０１７）Ｊ．Ｎｅｕｒｏｓｃｉ．３７（４４）：１０５８７−９６参照）。また、Ｃ線維はＨＴニューロンの活性に影響を与え得ないため、結果的に、フレマネズマブは、上行性侵害受容体三叉神経血管経路（活性が末梢中のＣＧＲＰ放出に依存するもの）に対する極めて選択的な効果を達成し得る。
【０２５７】
いかなる特定の理論によっても拘束されるものではないが、レスポンダーは、ＷＤＲ及びＨＴニューロンにおける中枢感作を維持するために継続的な末梢入力が要求される対象である一方、非レスポンダーは、ＷＤＲ及びＨＴニューロンにおける中枢感作を維持するために継続的な末梢入力が要求されない対象であることが考えられる。フレマネズマブはＡδ線維の活性化を遮断するため、レスポンダーにおいて、この遮断はＨＴニューロンを完全に休止させる（すなわち、それらの感作を終結させる）ために十分であり得る。フレマネズマブは、ＷＤＲニューロンの感作状態をドライブする全体入力も、ニューロンが未遮断Ｃ線維から受容する入力が興奮性シナプス後電位（ＥＰＳＰ）のみを誘導するが、実際の活動電位を誘導しない程度で減少させ得る。ＷＤＲ及びＨＴニューロンの両方の感作状態は、レスポンダーにおいてフレマネズマブにより回復され得、結果的に、異痛／痛覚過敏が回復される。逆に、非レスポンダーにおいては、ＨＴ又はＷＤＲニューロンのいずれか、又はその両方の感作は、それがＡδ又はＣ線維に由来するか否かにかかわらず、末梢入力に完全に非依存的である。したがって、非レスポンダーは、治療後に異痛及び／又は痛覚過敏を示す。他の抗ＣＧＲＰ抗体（例えば、本明細書に記載の抗ＣＧＲＰ抗体）は、フレマネズマブと同一の挙動を呈することが予測される。
【０２５８】
試験設計：
全体的な方針：４つの異なる条件下で慢性片頭痛患者における皮膚疼痛閾値（異痛について試験する）、及び反復される閾上機械及び熱刺激に応答する疼痛格付け（痛覚過敏について試験する）を決定する：（ａ）片頭痛を有さない間の処理前、（ｂ）片頭痛を有さない間の処理後、並びに可能な場合、（ｃ）急性片頭痛発病の最中である間の処理前及び後。注：パート（ｃ）は、ＣＭ集団のうちのレスポンダーを同定するために必要でない。これは、高頻度偶発性患者のうちのレスポンダーの同定に関連し得る。
【０２５９】
参加者の選択及びリクルートメント：慢性片頭痛を有する個体を本試験における参加について検討する。主な包含基準は、（１）年齢１８〜６４歳、（２）Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｃｌａｓｓｉｆｉｃａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｈｅａｄａｃｈｅ  Ｄｉｓｏｒｄｅｒｓ（３ｒｄ  ｅｄｉｔｉｏｎ）に基づく少なくとも３年間の前兆を伴う又は伴わない慢性片頭痛の病歴、及び（３）英語でコミュニケーションを取る能力（試験の指示を理解し、それに従うため）である。排除基準としては、（１）１ヵ月当たり１５頭痛日未満；（２）妊娠；（３）冠動脈バイパス手術、心発作、狭心症、脳卒中、重度の胃腸管出血、消化性潰瘍疾患；又は慢性腎疾患の病歴；（５）利尿薬又は毎日の抗凝固薬の使用を要求する医学的病態を有することが挙げられる。
【０２６０】
オープンラベル設計：事前予約日（１回目の来院）に実施されるスクリーニング後、アンケートを使用して試験参加者の片頭痛病歴を確認し、異痛及び痛覚過敏についての定量的感覚試験を実施する。１回目の来院は参加者が頭痛を有さない時に２回目の来院の少なくとも３０日前に行う。参加者は、この期間の間の日間頭痛記録を維持するように指示される。
【０２６１】
２回目の来院は、試験参加者が片頭痛を有する時に行い、異痛及び痛覚過敏の評価についての３つの疼痛格付け及びＱＳＴのサイクルを含む。１回目の疼痛格付けサイクルは、処理前及び発病出現の少なくとも２時間後に行う。患者をランダム化してプラセボ（アイソタイプ対照抗体）又は６７５ｍｇのフレマネズマブのいずれかを皮下で受容させる。２回目の疼痛格付けサイクルは、処理の２時間後に行う。３回目の疼痛格付けサイクルは、処理の４時間後に行う。参加者は、この試験全体にわたり日間頭痛記録を維持するように指示される。
【０２６２】
３回目の来院は、処理の１週間後に行い、頭痛記録のレビュー、頭痛強度の格付け、並びに異痛及び痛覚過敏についてのＱＳＴ試験を含む。
【０２６３】
３回目の来院は、処理の４週間後に行い、頭痛記録のレビュー、頭痛強度の格付け、並びに異痛及び痛覚過敏についてのＱＳＴ試験を含む。
【０２６４】
それぞれの来院において、ベースライン頭痛強度、定量的機械及び熱刺激に対する疼痛閾値、並びに閾上機械及び熱刺激に応答する頭痛強度スコアを記録する。
【０２６５】
定量的感覚試験（ＱＳＴ）：試験は、騒音及び注意をそらすものがない静音室内で行う。患者は、感覚試験の間、患者の最も快適な位置（椅子に座る又はベッドに横たわる）を選択することができる。それぞれの試験セッションにおいて、高温及び機械刺激に対する疼痛閾値を、疼痛が言及される部位上の皮膚において決定する。この部位は、最も一般に、眼窩周囲及び側頭領域を含む。熱皮膚刺激は、皮膚に装着した３０×３０ｍｍ２サーモード（Ｑ−Ｓｅｎｓｅ  ２０１６，Ｍｅｄｏｃ）を介して定圧において送達し、Ｍｅｔｈｏｄ  ｏｆ  Ｌｉｍｉｔを使用して患者の疼痛閾値を決定する。
【０２６６】
異痛試験：疼痛閾値を決定するため、皮膚を３２℃の温度に５分間順応させ、次いで疼痛感覚が知覚されるまで低速（１℃／秒）において加温させ、その瞬間において、対象は患者応答ユニット上のボタンを押圧することにより刺激を停止させる。熱刺激をそれぞれ３回繰り返し、記録温度の平均を閾値とみなす。機械刺激に対する疼痛閾値は、２０本の較正フォンフライ刺激毛（ＶＦＨ、Ｓｔｏｅｌｔｉｎｇ）のセットを使用することにより決定する。それぞれのＶＦＨモノフィラメントに昇順でスカラー数を割り当てる（１＝０．００４５ｇ、２＝０．０２３ｇ、３＝０．０２７ｇ、４＝０．０７ｇ、５＝０．１６ｇ、６＝０．４ｇ、７＝０．７ｇ、８＝１．２ｇ、９＝１．５ｇ、１０＝２．０ｇ、１１＝３．６ｇ、１２＝５．４ｇ、１３＝８．５ｇ、１４＝１１．７ｇ、１５＝１５．１ｇ、１６＝２８．８ｇ、１７＝７５ｇ、１８＝１２５ｇ、１９＝２８１ｇ）。力の対数及び格付け数の間に線形関係が存在するため、機械疼痛閾値をそれらの力（ｇ）ではなくＶＦＨ数（＃）として表現する。それぞれのモノフィラメントを皮膚に３回（２秒間）印加し、３回の試験のうち２回において疼痛を誘導し得る最小のＶＦＨ数を閾値とみなす。皮膚感受性も、静的な機械刺激であるＶＦＨから区別される静的な機械刺激であるＶＦＨから区別される動的な機械刺激であるソフトな皮膚ブラッシングの対象の知覚を記録することにより決定する。
【０２６７】
痛覚過敏試験：有痛刺激が通常よりも大きな疼痛として知覚される場合、その対象を痛覚過敏とみなす。対象が痛覚過敏であるか否かを決定するため、３回の閾上熱及び機械刺激を皮膚に印加する。閾上刺激の値は、上記の異痛試験の間に決定する。例えば、熱疼痛閾値が４５℃である場合、痛覚過敏試験において４６℃である。この試験において、皮膚を３回の閾上刺激（１閾上）に曝露し、それぞれ１０秒間継続し、１０秒間だけ間を空ける（すなわち、刺激間の間隔は１０秒間）。それぞれの刺激の終了時、患者は、０〜１０（０＝疼痛なし、１０＝想定可能な最大の疼痛）のビジュアルアナログスケール（ＶＡＳ）を使用して疼痛の強度を同定するための１０秒間を有する。閾上機械刺激を使用して同様の試験を施す。
【０２６８】
定量的感覚試験に使用される装置は、ＦＤＡ承認を有する。これは、全国で神経学者、看護師、及び疼痛専門家により定型的に使用される。これは、リスクも不快感も与えず、患者により制御されるため、刺激をいつでも停止することができる。
【０２６９】
ＱＳＴの解釈：
異痛：疼痛閾値の検出は主観的データ入力に依存するため、主観的変動を最小化し、可能な限り客観的な結果を作製するためのいくつかのアルゴリズムが開発されている。これらのアルゴリズムは、熱及び機械感覚検査器（Ｑ−Ｓｅｎｓｅ  ２０１６）を制御するソフトウェアプログラムに組み込まれる。健常対象において、熱及び機械皮膚刺激についての疼痛閾値は、それぞれ４２〜４７℃及び７５〜２８１ｇの範囲である（Ｌｉｎｄｂｌｏｍ（１９９４）Ａｎａｌｙｓｉｓ  ｏｆ  ａｂｎｏｒｍａｌ  ｔｏｕｃｈ，ｐａｉｎ，ａｎｄ  ｔｅｍｐｅｒａｔｕｒｅ  ｓｅｎｓａｔｉｏｎ  ｉｎ  ｐａｔｉｅｎｔｓ．Ｉｎ：Ｂｏｉｖｉｅ  Ｊ，Ｈａｎｓｓｏｎ  Ｐ，Ｌｉｎｄｂｌｏｍ  Ｕ，ｅｄｓ．Ｔｏｕｃｈ，ｔｅｍｐｅｒａｔｕｒｅ  ａｎｄ  ｐａｉｎ  ｉｎ  ｈｅａｌｔｈ  ａｎｄ  ｄｉｓｅａｓｅ：ｍｅｃｈａｎｉｓｍ  ａｎｄ  ａｓｓｅｓｓｍｅｎｔｓ．Ｖｏｌ，３．Ｐｒｏｇｒｅｓｓ  ｉｎ  ｂｒａｉｎ  ｒｅｓｅａｒｃｈ  ａｎｄ  ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ．Ｓｅａｔｔｌｅ：ＩＡＳＰ  ｐｒｅｓｓ．ｐ  ６３−８４；及びＳｔｒｉｇｏ  ｅｔ  ａｌ．（２０００）Ａｎｅｓｔｈｅｓｉｏｌｏｇｙ  ９２（３）：６９９−７０７参照。より厳密な基準を使用して、対象の疼痛閾値が熱について４１℃未満であり、較正フォンフライ刺激毛による皮膚押込みについて３０ｇ未満である場合に対象を異痛とみなす。いずれか１つの性質についての基準の合致は、対象が異痛性を呈することを決定するために十分である（Ｂｕｒｓｔｅｉｎ  ｅｔ  ａｌ．（２００４）Ａｎｎ．Ｎｅｕｒｏｌ．４７（５）：６１４−２４；及びＢｕｒｓｔｅｉｎ  ｅｔ  ａｌ．（２００４）Ａｎｎ．Ｎｅｕｒｏｌ．５５（１）：１９−２６）。
【０２７０】
痛覚過敏：３０％よりも大きい疼痛格付けの任意の変化を、痛覚過敏についての証拠とみなす（例えば、閾上刺激＃１がＶＡＳに基づき６／１０で格付けされる場合、閾上刺激＃３は８／１０以上において格付けされなければならない）。
【０２７１】
データ分析は、処理前及び後の機械及び熱疼痛閾値の値を考慮する。
【０２７２】
データ分析：
データ分析は、４回全ての来院及び６つの試験セッションを完了する対象を含む。
【０２７３】
主要アウトカム評価項目は、レスポンダー対非レスポンダーにおける介入（１ヵ月）後の異痛の存在又は不存在である。レスポンダーは、主に月間頭痛日の５０％の最小の低減を認めると定義され；非レスポンダーは、月間頭痛日の５０％未満の最大の低減を認めると定義される。副次定義は、レスポンダーを月間頭痛日の６０％の最小の低減を認めると指定し；非レスポンダーは、月間頭痛日の４０％未満の最大の低減を認めると定義される。追加の副次定義は、レスポンダーを月間頭痛日の７５％の最小の低減を認めると指定し；非レスポンダーは、月間頭痛日の２５％未満の最大の低減を認めると定義される。
【０２７４】
カイ二乗（χ２）検定を使用して主要アウトカム評価項目を検定して異痛の存在（あり／なし）及び対象の応答性（あり／なし）の間のカテゴリー関連を評価する。副次アウトカム評価項目は、介入（１ヵ月）前及び後の片頭痛の持続期間（時間）並びに介入の２及び４時間後の頭痛強度の変化である。
【０２７５】
連続的な副次アウトカム評価項目のデータを、最初に正規性について検定してパラメトリックが適切であるかノンパラメトリック分析が適切であるかを決定する。したがって、中枢分布（平均値／中央値）のパラメータを使用してレスポンダー及び非レスポンダー間のそれらの変数の差異を評価する。
【０２７６】
分析は、主要及び副次アウトカム評価項目に対する以下の因子の効果も検定する：片頭痛の年数、ＣＭの年数、家族歴、関連症状（例えば、悪心、嘔吐、羞明、音過敏、臭気過敏、前兆、筋圧痛）、一般的なトリガー（例えば、ストレス、長時間覚醒食物欠乏、生理）、並びに急性及び予防的治療歴。
【０２７７】
検定力分析：
検定力分析は、カイ二乗（χ２）適合度検定及び比率の比較のＺ検定をベースとする。５％のα（有意性レベル）、９０％の１−βエラー確率（検定力）、０．３６のｗ（エフェクトサイズ；χ２適合度検定）、及び１：１の配分率（比率の比較のＺ検定）を組み込んだ。層別分析は、変数群（プラセボ対処理）、応答性（レスポンダー対非レスポンダー；上記定義参照）、及び異痛（存在対不存在）を含んだ。主要仮説は、処理及びプラセボ群におけるレスポンダー（月間頭痛日の５０％の低減閾値の上記定義による）の介入後比率は、それぞれ５５％及び２５％であることであった（Ｂｉｇａｌ  ｅｔ  ａｌ．（２０１５）Ｌａｎｃｅｔ  Ｎｅｕｒｏｌ．１４（１１）：１０９１−１００による公開データに基づく）。このコンピュータ処理は、プラセボ及び処理群のそれぞれにおける６４人の対象の要求数をもたらした（ｄｆ＝５；臨界χ２＝１１．０７；非心パラメータλ＝１６．５１、図４）。追加の２０％は、潜在的脱落者が占めた。したがって、合計７７人の患者をそれぞれの群において登録すべきであり、試験全体において合計１４４人の患者をもたらす。
【０２７８】
実施例７
抗ＣＧＲＰ抗体（フレマネズマブ）による一次三叉神経血管ニューロンの選択的阻害
証拠の大部分は、片頭痛の病態生理学におけるＣＧＲＰについての重要な役割を支持する。この証拠により、片頭痛患者におけるＣＧＲＰの利用可能性を低減させる新世代の治療薬を開発する国際的な取り組みが生じた。近年、第２世代のこのような薬物、ＣＧＲＰ−ｍＡｂが、慢性又は偶発性片頭痛の頻度の低減において有効であることが見出された。この治療的作用についてのニューロン基盤を調査するため、髄膜感覚経路における一次及び二次ニューロンの活性に対するフレマネズマブ、ＣＧＲＰ−ｍＡｂの効果を試験した。この試験は、三叉神経節における一次ニューロンに対するフレマネズマブの効果を示す（図１８Ａ〜２１Ｂ）。
【０２７９】
設計／方法：
単一ユニット細胞外記録技術を使用してウレタン麻酔雄ラットにおける皮質拡延性抑制（ＣＳＤ）により誘発される三叉神経節における一次三叉神経血管ニューロンの活性に対するフレマネズマブ（３０ｍｇ／ｋｇ  ＩＶ）及びそのアイソタイプ（対照）の効果を決定した。ＣＳＤは、薬物／アイソタイプ注入の４時間後に針刺激により誘導した。
【０２８０】
結果：
ＣＳＤは、アイソタイプ処理動物において試験されたニューロンの４０％の活性化を誘導し、フレマネズマブ処理動物において試験されたニューロンの２０％の活性化を誘導した。図２１Ａ（ａデルタ）に示されるとおり、アイソタイプ処理動物において、ＣＳＤは全てのａデルタ線維の５４％を活性化させ、それは非処理動物においてＣＳＤにより活性化されたａデルタ線維の割合と類似した。対照的に、フレマネズマブにより処理された動物において、ＣＳＤは、全てのａデルタ線維の１４％のみを活性化させた。この差異は、統計的に有意であった（Ｚ検定  ｐ＝．００１）。アイソタイプ処理動物において（図２１Ｂ；Ｃ型）、ＣＳＤは、全てのＣ線維の３１％を活性化させ、それは非処理動物においてＣＳＤにより活性化されたＣ線維の割合と類似した。同様に、フレマネズマブにより処理された動物において、ＣＳＤは、全てのＣ線維の２３％を活性化させた。この差異は、統計的に非有意であった（Ｚ検定  ｐ＞０．０５）。
【０２８１】
したがって、フレマネズマブの効果はＡデルタニューロンについて選択的であり：ＣＳＤに応答したＡデルタニューロンの割合は５４％（アイソタイプ）から１４％（フレマネズマブ）に有意に低減された（ｐ＜０．０５）（図２１Ａ）一方、ＣＳＤに応答したＣ線維ニューロンの割合は、有意な変化を示さなかった（３１％対２３％、アイソタイプ対フレマネズマブ）（図２１Ｂ）。
【０２８２】
Ｃ線維一次ニューロンではなくＡデルタ一次ニューロンに対するフレマネズマブの選択的作用は、ワイドダイナミックレンジニューロンではなく二次高閾値作動性ニューロンの選択的阻害を説明するのに役立ち得る。慢性及び偶発性片頭痛がフレマネズマブにより緩和される患者について、この知見は、Ａデルタニューロンが頭痛の知覚の開始及び慢性化における重要な役割を担う一方、Ｃ線維ニューロンが関連異痛及び中枢感作に寄与する可能性を生じさせる。
【０２８３】
いかなる特定の理論によっても拘束されるものではないが、抗ＣＧＲＰモノクローナル抗体による片頭痛の予防について提案される機序が提供される。簡潔に述べると、ＣＳＤは、軟膜動脈の短時間の収縮、短時間の拡張、及び長時間の収縮、並びにＣＧＲＰを含有するＣ線維髄膜侵害受容体の即時及び遅延活性化を誘導する。髄膜Ｃ線維は、それらのＣＧＲＰ非依存的活性化時に硬膜中でＣＧＲＰを放出し、そうすることにより、近傍のＡδ線維のＣＧＲＰ依存的活性化を媒介する。Ｃ線維髄膜侵害受容体は、活性化されると、三叉脊髄核中のＷＤＲニューロン上で収束し、それを活性化させる一方、Ａδ線維は、硬膜から視床に侵害受容シグナルを最終的に伝達するＷＤＲ及びＨＴニューロン上の両方で収束し、それらを活性化させる。髄膜Ｃ線維からのＣＧＲＰ受容体の不存在によりＣ−ＷＤＲ経路の活性化がＣＧＲＰ非依存的になり、したがって、抗ＣＧＲＰモノクローナル抗体に不応性になる。対照的に、髄膜Ａδ線維上のＣＧＲＰ受容体の存在によりＡδ−ＨＴ経路の活性化をＣＧＲＰ依存的になり、したがって、抗ＣＧＲＰモノクローナル抗体に応答性になる。
【０２８４】
実施例８
抗ＣＧＲＰアンタゴニスト抗体は、癲癇発作後頭痛（ＰＩＨ）を予防する
単一ユニット電気生理学的技術を使用して非処理ラットと比較したフレマネズマブ（ＴＥＶ−４８１２５）により処理されたラットにおける発作の発生に応答する三叉脊髄核中の末梢及び中枢三叉神経血管ニューロンの応答プロファイルを試験した。皮質電極を使用して癲癇発作の規模、程度及び進行を追跡した。
【０２８５】
外科的調製及び単一ユニット記録。従来の試験に記載のとおり、三叉神経節及び後角中のニューロンから単一ユニット記録を得た（Ｂｕｒｓｔｅｉｎ  ｅｔ  ａｌ．（１９９８）Ｊ．Ｎｅｕｒｏｐｈｙｓｉｏｌ．７９：９６４−８２；Ｓｔｒａｓｓｍａｎ  ａｎｄ  Ｌｅｖｙ（２００６）Ｊ．Ｎｅｕｒｏｐｈｙｓｉｏｌ．９５：１２９８−３０６；Ｓｔｒａｓｓｍａｎ  ｅｔ  ａｌ．（１９９６）Ｎａｔｕｒｅ  ３８４：５６０−４；Ｚｈａｎｇ  ｅｔ  ａｌ．（２０１０）Ｊ．Ｎｅｕｒｏｓｃｉ．３０：８８０７−１４；及びＺｈａｎｇ  ｅｔ  ａｌ．（２０１１）Ａｎｎ．Ｎｅｕｒｏｌ．６９：８５５−６５）。実験を成体Ｓｐｒａｇｕｅ−Ｄａｗｌｅｙラット（２５０ｇ〜３５０ｇ）において行った。動物をウレタン（１．２〜１．５ｇ／ｋｇ）により麻酔し、酸素により人工呼吸させ、麻痺させた。体温を制御し、呼気終末ＣＯ２及び酸素飽和をモニタリングした。神経節記録のため、４つの別個の開頭術を行った：対側皮質上（微小電極を進めるため）；同側頭頂葉皮質、及び同側後頭皮質上（ピクロトキシンの施与及び皮質脳波活性の記録のため）；並びに同側横静脈洞上（硬膜求心性神経の電気及び機械刺激並びにリドカイン施与のため）。後角記録のため、同一の開頭術を同側皮質及び同側横静脈洞上で行ったが、対側開頭術は行わなかった。代わりに、微小電極記録のために椎弓切除術を行って上位頸部脊髄（Ｃ１〜２）を露出させた。三叉神経節及び後角記録実験の両方において、硬膜感受性ニューロンを見出すための研究刺激は、横静脈洞を覆う硬膜に印加される単一ショック電気刺激である。
【０２８６】
発作誘導及び皮質脳波記録。大脳皮質の表面へのピクロトキシンの施与により発作を誘導した（１０μｌ、局所又は全身発作についてそれぞれ５ｍＭ又は１００ｍＭのいずれかの濃度でゲルフォーム（ｇｅｌｆｏａｍ）の小片上に施与）。発作誘導の確認のため、皮質活性を、頭頂及び後頭部位における大脳皮質の表面真下に配置されたガラスマイクロピペット（０．９％の生理食塩水、約１メグオーム、７μｍチップ）により記録した。
【０２８７】
モノクローナル抗ＣＧＲＰ抗体ＴＥＶ−４８１２５による処理。ＴＥＶ−４８１２５（ＴＥＶＡ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ  Ｌｔｄ．，Ｉｓｒａｅｌ）は、ヒト化モノクローナル抗ＣＧＲＰ抗体（ＣＧＲＰ−ｍＡｂ）である。これを生理食塩水中で３０ｍｇ／ｋｇの最終用量に希釈し、発作の誘導の４時間前に静脈内投与した（総体積０．８ｍｌ）。
【０２８８】
結果。非処理動物において、発作の誘導は末梢及び中枢三叉神経血管ニューロンにおける長時間の活性化をトリガーした。神経節において、活性は、発作がそれらの受容野に到達した直後に増加し始め、発作活性が継続する限り上昇したままであった（図２２Ａ〜２２Ｄ）。延髄後角においては、２８個／３０個（９３％）のニューロンが発作により２時間超にわたり活性化された（図２３Ａ〜２３Ｅ）。対照的に、ＴＥＶ−４８１２５処理動物においては、２つ／１３個（１５％）のニューロンのみが発作により活性化された（図２４）。
【０２８９】
結論。本実施例は、発作による三叉神経血管経路の活性化及びＴＥＶ−４８１２５によるそのような活性化の予防を示す。三叉神経血管経路が癲癇発作後頭痛（ＰＩＨ）を媒介するため、この知見は、ＴＥＶ−４８１２５が予防的に与えられた場合にＰＩＨを予防し得ることを実証する。重要なことに、この結果は、非処理動物においては、発作の誘導が２８個／３０個（９３％）のニューロンにおける長時間の活性化をトリガーした一方、ＴＥＶ−４８１２５処理動物においては、２つ／１３個（１５％）のニューロンのみが発作により活性化されたことを示す。
【０２９０】
抗体配列
Ｇ１重鎖可変領域アミノ酸配列（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１）
2020510667.tif 000036
【０２９１】
Ｇ１軽鎖可変領域アミノ酸配列（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：２）
2020510667.tif 000037
【０２９２】
Ｇ１  ＣＤＲ  Ｈ１（拡張ＣＤＲ）（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：３）
2020510667.tif 000038
【０２９３】
Ｇ１  ＣＤＲ  Ｈ２（拡張ＣＤＲ）（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：４）
2020510667.tif 000039
【０２９４】
Ｇ１  ＣＤＲ  Ｈ３（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：５）
2020510667.tif 000040
【０２９５】
Ｇ１  ＣＤＲ  Ｌ１（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：６）
2020510667.tif 000041
【０２９６】
Ｇ１  ＣＤＲ  Ｌ２（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：７）
ＧＡＳＮＲＹＬ
【０２９７】
Ｇ１  ＣＤＲ  Ｌ３（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：８）
ＳＱＳＹＮＹＰＹＴ
【０２９８】
Ｇ１重鎖可変領域ヌクレオチド配列（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：９）
2020510667.tif 000042
【０２９９】
Ｇ１軽鎖可変領域ヌクレオチド配列（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１０）
2020510667.tif 000043
【０３００】
Ｇ１重鎖完全抗体アミノ酸配列（本明細書に記載の改変ＩｇＧ２を含む）（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１１）
2020510667.tif 000044
【０３０１】
Ｇ１軽鎖完全抗体アミノ酸配列（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１２）
2020510667.tif 000045
【０３０２】
Ｇ１重鎖完全抗体ヌクレオチド配列（本明細書に記載の改変ＩｇＧ２を含む）（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１３）
2020510667.tif 000046
【０３０３】
Ｇ１軽鎖完全抗体ヌクレオチド配列（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１４）
2020510667.tif 000047
【０３０４】
ヒト及びラットＣＧＲＰのアミノ酸配列比較（ヒトα−ＣＧＲＰ（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：１５）；ヒトβ−ＣＧＲＰ（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：４３）；ラットα−ＣＧＲＰ（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：４１）；及びラットβＣＧＲＰ（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：４４））
2020510667.tif 000048
【０３０５】
軽鎖可変領域ＬＣＶＲ１７アミノ酸配列（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：５８）
2020510667.tif 000049
【０３０６】
重鎖可変領域ＨＣＶＲ２２アミノ酸配列（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：５９）
2020510667.tif 000050
【０３０７】
軽鎖可変領域ＬＣＶＲ１８アミノ酸配列（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：６０）
2020510667.tif 000051
【０３０８】
重鎖可変領域ＨＣＶＲ２３アミノ酸配列（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：６１）
2020510667.tif 000052
【０３０９】
軽鎖可変領域ＬＣＶＲ１９アミノ酸配列（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：６２）
2020510667.tif 000053
【０３１０】
重鎖可変領域ＨＣＶＲ２４アミノ酸配列（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：６３）
2020510667.tif 000054
【０３１１】
軽鎖可変領域ＬＣＶＲ２０アミノ酸配列（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：６４）
2020510667.tif 000055
【０３１２】
重鎖可変領域ＨＣＶＲ２５アミノ酸配列（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：６５）
2020510667.tif 000056
【０３１３】
軽鎖可変領域ＬＣＶＲ２１アミノ酸配列（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：６６）
2020510667.tif 000057
【０３１４】
重鎖可変領域ＨＣＶＲ２６アミノ酸配列（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：６７）
2020510667.tif 000058
【０３１５】
軽鎖可変領域ＬＣＶＲ２７アミノ酸配列（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：６８）
2020510667.tif 000059
【０３１６】
重鎖可変領域ＨＣＶＲ２８アミノ酸配列（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：６９）
2020510667.tif 000060
【０３１７】
軽鎖可変領域ＬＣＶＲ２９アミノ酸配列（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：７０）
2020510667.tif 000061
【０３１８】
重鎖可変領域ＨＣＶＲ３０アミノ酸配列（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：７１）
2020510667.tif 000062
【０３１９】
軽鎖可変領域ＬＣＶＲ３１アミノ酸配列（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：７２）
2020510667.tif 000063
【０３２０】
重鎖可変領域ＨＣＶＲ３２アミノ酸配列（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：７３）
2020510667.tif 000064
【０３２１】
軽鎖可変領域ＬＣＶＲ３３アミノ酸配列（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：７４）
2020510667.tif 000065
【０３２２】
重鎖可変領域ＨＣＶＲ３４アミノ酸配列（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：７５）
2020510667.tif 000066
【０３２３】
軽鎖可変領域ＬＣＶＲ３５アミノ酸配列（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：７６）
2020510667.tif 000067
【０３２４】
重鎖可変領域ＨＣＶＲ３６アミノ酸配列（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：７７）
2020510667.tif 000068
【０３２５】
軽鎖可変領域ＬＣＶＲ３７アミノ酸配列（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：７８）
2020510667.tif 000069
【０３２６】
重鎖可変領域ＨＣＶＲ３８アミノ酸配列（ＳＥＱ  ＩＤ  ＮＯ：７９）
2020510667.tif 000070
【図１】
2020510667.tif 000072
【図２】
2020510667.tif 000073
【図３】
2020510667.tif 000074
【図４】
2020510667.tif 000075
【図５】
2020510667.tif 000076
【図６】
2020510667.tif 000077
【図７Ａ】
2020510667.tif 000078
【図７Ｂ】
2020510667.tif 000079
【図７Ｃ】
2020510667.tif 000080
【図７Ｄ】
2020510667.tif 000081
【図７Ｅ】
2020510667.tif 000082
【図７Ｆ】
2020510667.tif 000083
【図７Ｇ】
2020510667.tif 000084
【図７Ｈ】
2020510667.tif 000085
【図７Ｉ】
2020510667.tif 000086
【図７Ｊ】
2020510667.tif 000087
【図８−１】
2020510667.tif 000088
【図８−２】
2020510667.tif 000089
【図８−３】
2020510667.tif 000090
【図８−４】
2020510667.tif 000091
【図８−５】
2020510667.tif 000092
【図９−１】
2020510667.tif 000093
【図９−２】
2020510667.tif 000094
【図９−３】
2020510667.tif 000095
【図９−４】
2020510667.tif 000096
【図１０Ａ】
2020510667.tif 000097
【図１０Ｂ】
2020510667.tif 000098
【図１０Ｃ】
2020510667.tif 000099
【図１０Ｄ】
2020510667.tif 000100
【図１０Ｅ】
2020510667.tif 000101
【図１０Ｆ】
2020510667.tif 000102
【図１０Ｇ】
2020510667.tif 000103
【図１０Ｈ】
2020510667.tif 000104
【図１１−１】
2020510667.tif 000105
【図１１−２】
2020510667.tif 000106
【図１１−３】
2020510667.tif 000107
【図１１−４】
2020510667.tif 000108
【図１２−１】
2020510667.tif 000109
【図１２−２】
2020510667.tif 000110
【図１２−３】
2020510667.tif 000111
【図１２−４】
2020510667.tif 000112
【図１３】
2020510667.tif 000113
【図１４Ａ】
2020510667.tif 000114
【図１４Ｂ】
2020510667.tif 000115
【図１４Ｃ】
2020510667.tif 000116
【図１４Ｄ】
2020510667.tif 000117
【図１４Ｅ】
2020510667.tif 000118
【図１４Ｆ】
2020510667.tif 000119
【図１５Ａ】
2020510667.tif 000120
【図１５Ｂ】
2020510667.tif 000121
【図１５Ｃ】
2020510667.tif 000122
【図１５Ｄ】
2020510667.tif 000123
【図１５Ｅ】
2020510667.tif 000124
【図１５Ｆ】
2020510667.tif 000125
【図１６Ａ】
2020510667.tif 000126
【図１６Ｂ】
2020510667.tif 000127
【図１６Ｃ】
2020510667.tif 000128
【図１６Ｄ】
2020510667.tif 000129
【図１６Ｅ】
2020510667.tif 000130
【図１６Ｆ】
2020510667.tif 000131
【図１７】
2020510667.tif 000132
【図１８】
2020510667.tif 000133
【図１９】
2020510667.tif 000134
【図２０Ａ】
2020510667.tif 000135
【図２０Ｂ】
2020510667.tif 000136
【図２１】
2020510667.tif 000137
【図２２Ａ】
2020510667.tif 000138
【図２２Ｂ】
2020510667.tif 000139
【図２２Ｃ】
2020510667.tif 000140
【図２２Ｄ】
2020510667.tif 000141
【図２３Ａ】
2020510667.tif 000142
【図２３Ｂ】
2020510667.tif 000143
【図２３Ｃ】
2020510667.tif 000144
【図２３Ｄ】
2020510667.tif 000145
【図２３Ｅ】
2020510667.tif 000146
【図２４】
2020510667.tif 000147
【手続補正書】
【提出日】令和2年2月18日(2020.2.18)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】配列表
【補正方法】追加
【補正の内容】
【配列表】
2020510667000001.app
【国際調査報告】
2020510667.tif 000148
2020510667.tif 000149
2020510667.tif 000150
2020510667.tif 000151