(57)【要約】  化学線に表面を露光する工程を含み、但し、化学線は約１０ｎｍ〜約１０００ｎｍの範囲の波長を有する放射線を含み、表面が露光される化学線のエネルギーは、約０．５Ｊ／ｃｍ２〜約３００Ｊ／ｃｍ２の範囲にある、（ａ）ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、ポリエーテルケトンケトン（ＰＥＫＫ）、ポリエーテルケトン（ＰＥＫ）、ポリエーテルエーテルケトンケトン（ＰＥＥＫＫ）、またはポリエーテルケトンエーテルケトンケトン（ＰＥＫＥＫＫ）などのポリアリールエーテルケトン、（ｂ）カルボニル基が直接付加しているフェニル基を含むポリマー（但し、カルボニル基はポリアリールアミド（ＰＡＲＡ）などのアミド基の一部であってもよい）、（ｃ）ポリフェニレンスルフィド（ＰＰＳ）、または（ｄ）ポリエーテルイミド（ＰＥＩ）から形成され、その後に接着するためにプラスチック基材の表面を活性化する方法。接着しにくい基材を、その後に、例えばアクリル、エポキシ、または嫌気性接着剤を使用してより容易に接着する。
2020523454.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
化学線に表面を露光する工程を含み、但し、化学線は約１０ｎｍ〜約１０００ｎｍの範囲の波長を有する放射線を含み、表面が露光される化学線のエネルギーは、約０．５Ｊ／ｃｍ２〜約３００Ｊ／ｃｍ２の範囲にある、
（ａ）ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、ポリエーテルケトンケトン（ＰＥＫＫ）、ポリエーテルケトン（ＰＥＫ）、ポリエーテルエーテルケトンケトン（ＰＥＥＫＫ）、またはポリエーテルケトンエーテルケトンケトン（ＰＥＫＥＫＫ）などのポリアリールエーテルケトン、
（ｂ）カルボニル基が直接付加しているフェニル基を含むポリマー（但し、カルボニル基はポリアリールアミド（ＰＡＲＡ）などのアミド基の一部であってもよい）、
（ｃ）ポリフェニレンスルフィド（ＰＰＳ）、または
（ｄ）ポリエーテルイミド（ＰＥＩ）
から形成されるプラスチック基材の表面を後で接着するために活性化する方法。
【請求項２】
化学線が約２００ｎｍ〜約７００ｎｍの範囲の波長を有する放射線を含む、請求項１に記載の表面を活性化する方法。
【請求項３】
表面が露光される化学線のエネルギーが約０．５Ｊ／ｃｍ２〜約２４０Ｊ／ｃｍ２、例えば約１．５Ｊ／ｃｍ２〜約２４０Ｊ／ｃｍ２の範囲にある、請求項１または２に記載の方法。
【請求項４】
化学線への表面の露光が選択的に行われ、その後の接着のために活性化される表面部分とその後の接着のために活性化されない表面部分とを形成する、請求項１〜３のいずれか１項に記載の方法。
【請求項５】
その後の接着のために活性化される表面部分を形成するための化学線を透過する部分と、その後の接着のために活性化されない表面部分を形成するための化学線を阻害する部分とを有するマスクを使用する、請求項４に記載の方法。
【請求項６】
露光の継続時間が約０．１秒〜約３６０分、例えば約０．５秒〜約１８０分、例えば約３秒〜約１９分など約０．５秒〜約３０分であり、約２４０秒未満、例えば約５〜約２４０秒であってよい、請求項１〜５のいずれか１項に記載の方法。
【請求項７】
活性化がアクリル接着剤による後の接着のために実施され、場合により表面が露光される化学線のエネルギーが約１．５Ｊ／ｃｍ２〜約２４０Ｊ／ｃｍ２の範囲にある、請求項１〜６のいずれか１項に記載の表面を活性化する方法。
【請求項８】
表面が露光される化学線のエネルギーが約３．５Ｊ／ｃｍ２〜約１００Ｊ／ｃｍ２の範囲にあり、および／または、基材がＰＰＳ、ＰＡＲＡ、またはＰＥＩであり、および／または、活性化がアクリル接着剤による後の接着のために実施される、請求項１〜７のいずれか１項に記載の方法。
【請求項９】
表面が露光される化学線のエネルギーが約２Ｊ／ｃｍ２〜約２４０Ｊ／ｃｍ２の範囲にあり、および／または、基材がＰＥＥＫ、ＰＥＫＫ、ＰＥＫ、ＰＥＥＫＫ、ＰＥＫＥＫＫ、ＰＰＳ、またはＰＥＩであり、および／または、活性化がエポキシ接着剤による後の接着のために実施される、請求項１〜７のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１０】
活性化がエポキシ接着剤による後の接着のために実施される、請求項１〜６および９のいずれか１項に記載の表面を活性化する方法。
【請求項１１】
化学線に表面を露光する前に表面を（メタ）アクリレートで処理する工程を含み、但し、（メタ）アクリレートはテトラヒドロフルフリルアクリレート（ＴＨＦＡ）、メチルメタクリレート（ＭＭＡ）、イソボルニルアクリレート（ＩＢＯＡ）、およびこれらの任意の組み合わせから選択されてよい、請求項１〜１０のいずれか１項に記載の表面を活性化する方法。
【請求項１２】
プラスチック基材がＰＰＳであり、および／または、活性化がアクリル接着剤による後の接着のために実施され、および／または、表面が露光される化学線のエネルギーが約２５Ｊ／ｃｍ２〜約２４０Ｊ／ｃｍ２の範囲にある、請求項１１に記載の方法。
【請求項１３】
化学線に表面を露光する前にアクリル酸銅で表面を処理する工程を含む、請求項１〜６のいずれか１項に記載の表面を活性化する方法。
【請求項１４】
表面が露光される化学線のエネルギーが約３Ｊ／ｃｍ２〜約２４０Ｊ／ｃｍ２の範囲にあり、および／または、活性化が嫌気性接着剤による後の接着のために実施される、請求項１３に記載の方法。
【請求項１５】
活性化が嫌気性接着剤による後の接着のために実施される、請求項１３または１４に記載の表面を活性化する方法。
【請求項１６】
（ａ）ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、ポリエーテルケトンケトン（ＰＥＫＫ）、ポリエーテルケトン（ＰＥＫ）、ポリエーテルエーテルケトンケトン（ＰＥＥＫＫ）、またはポリエーテルケトンエーテルケトンケトン（ＰＥＫＥＫＫ）などのポリアリールエーテルケトン、
（ｂ）カルボニル基が直接付加しているフェニル基を含むポリマー（但し、カルボニル基はポリアリールアミド（ＰＡＲＡ）などのアミド基の一部であってもよい）、
（ｃ）ポリフェニレンスルフィド（ＰＰＳ）、または
（ｄ）ポリエーテルイミド（ＰＥＩ）
から形成される第１の基材を第２の基材に接着する方法であって、
（ｉｉｉ）第１の基材の表面を化学線に露光し、その後の接着のために表面を活性化する工程（但し、化学線は約１０ｎｍ〜約１０００ｎｍの範囲の波長を有する放射線を含み、表面が露光される化学線のエネルギーは、約０．５Ｊ／ｃｍ２〜約３００Ｊ／ｃｍ２の範囲にある。）、
（ｉｖ）その後に接着剤を用いて第１の基材の活性表面を第２の基材に接着する工程
を含む、接着方法。
【請求項１７】
化学線に表面を露光する前にアクリル酸銅で表面を処理する工程を含む、請求項１６に記載の接着方法。
【請求項１８】
化学線に表面を露光する前に（メタ）アクリレートで表面を処理する工程を含む、請求項１６に記載の接着方法。
【請求項１９】
化学線に表面を露光する工程を含み、
但し、化学線は約１０ｎｍ〜約１０００ｎｍの範囲の波長を有する放射線を含み、表面が露光される化学線のエネルギーは、その後のアクリル接着剤での接着用に約１．５Ｊ／ｃｍ２〜約４０Ｊ／ｃｍ２の範囲にある、または、表面が露光される化学線のエネルギーは、その後のエポキシ接着剤での接着用に約４Ｊ／ｃｍ２〜約８５０Ｊ／ｃｍ２の範囲にある、
ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、ポリエーテルケトンケトン（ＰＥＫＫ）、ポリエーテルケトン（ＰＥＫ）、ポリエーテルエーテルケトンケトン（ＰＥＥＫＫ）、またはポリエーテルケトンエーテルケトンケトン（ＰＥＫＥＫＫ）などポリアリールエーテルケトンから形成されるプラスチック基材の表面を後で接着するために活性化する方法。
【請求項２０】
化学線に表面を露光する工程を含み、
但し、化学線は約１０ｎｍ〜約１０００ｎｍの範囲の波長を有する放射線を含み、表面が露光される化学線のエネルギーは、その後のアクリル接着剤での接着用に約１０Ｊ／ｃｍ２〜約３０Ｊ／ｃｍ２の範囲にある、
ポリアリールアミド（ＰＡＲＡ）から形成されるプラスチック基材の表面を後で接着するために活性化する方法。
【請求項２１】
アクリル酸銅を表面に塗布する工程、およびその後に化学線に表面を露光する工程を含み、
但し、化学線は約１０ｎｍ〜約１０００ｎｍの範囲の波長を有する放射線を含み、表面が露光される化学線のエネルギーは、その後のアクリル接着剤での接着用に約２Ｊ／ｃｍ２〜約２４０Ｊ／ｃｍ２の範囲にあり、但し、化学線に表面を露光する前に表面は（メタ）アクリレート、例えばテトラヒドロフルフリルアクリレート（ＴＨＦＡ）、メチルメタクリレート（ＭＭＡ）、イソボルニルアクリレート（ＩＢＯＡ）、またはこれらの任意の組み合わせで処理されてよい、または、表面が露光される化学線のエネルギーは、その後のエポキシ接着剤での接着用に約５Ｊ／ｃｍ２〜約３１２Ｊ／ｃｍ２の範囲にある、
ポリフェニレンスルフィド（ＰＰＳ）から形成されるプラスチック基材の表面を後で接着するために活性化する方法。
【請求項２２】
表面を化学線に露光する工程を含み、
但し、化学線は約１０ｎｍ〜約１０００ｎｍの範囲の波長を有する放射線を含み、表面が露光される化学線のエネルギーは、その後のアクリル接着剤での接着用に約１０Ｊ／ｃｍ２〜約３０Ｊ／ｃｍ２の範囲にある、
ポリアリールアミド（ＰＡＲＡ）から形成されるプラスチック基材の表面を後で接着するために活性化する方法。
【請求項２３】
表面を化学線に露光する工程を含み、
但し、化学線は約１０ｎｍ〜約１０００ｎｍの範囲の波長を有する放射線を含み、表面が露光される化学線のエネルギーは、その後のアクリル接着剤での接着用に約３Ｊ／ｃｍ２〜約１０Ｊ／ｃｍ２の範囲にある、または、表面が露光される化学線のエネルギーは、その後のエポキシ接着剤での接着用に約６Ｊ／ｃｍ２〜約１２０Ｊ／ｃｍ２の範囲にある、
ポリエーテルイミド（ＰＥＩ）から形成されるプラスチック基材の表面を後で接着するために活性化する方法。
【請求項２４】
化学線に表面を露光する前にアクリル酸銅で表面を処理する工程、
化学線に表面を露光する工程、
を含み、
但し、化学線は約１０ｎｍ〜約１０００ｎｍの範囲の波長を有する放射線を含み、表面が露光される化学線のエネルギーは、その後の嫌気性接着剤での接着用に約９Ｊ／ｃｍ２〜約２４０Ｊ／ｃｍ２の範囲にある、
ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、ポリエーテルケトンケトン（ＰＥＫＫ）、ポリエーテルケトン（ＰＥＫ）、ポリエーテルエーテルケトンケトン（ＰＥＥＫＫ）、またはポリエーテルケトンエーテルケトンケトン（ＰＥＫＥＫＫ）などポリアリールエーテルケトンから形成されるプラスチック基材の表面を後で接着するために活性化する方法。
【請求項２５】
化学線に表面を露光する前にアクリル酸銅で表面を処理する工程、
化学線に表面を露光する工程、
を含み、
但し、化学線は約１０ｎｍ〜約１０００ｎｍの範囲の波長を有する放射線を含み、表面が露光される化学線のエネルギーは、その後の嫌気性接着剤での接着用に約１４Ｊ／ｃｍ２〜約３０Ｊ／ｃｍ２の範囲にある、
ポリアリールアミド（ＰＰＳ）から形成されるプラスチック基材の表面を後で接着するために活性化する方法。
【請求項２６】
化学線に表面を露光する前にアクリル酸銅で表面を処理する工程、
化学線に表面を露光する工程、
を含み、
但し、化学線は約１０ｎｍ〜約１０００ｎｍの範囲の波長を有する放射線を含み、表面が露光される化学線のエネルギーは、その後の嫌気性接着剤での接着用に約１０Ｊ／ｃｍ２〜約３０Ｊ／ｃｍ２の範囲にある、
ポリアリールアミド（ＰＡＲＡ）から形成されるプラスチック基材の表面を後で接着するために活性化する方法。
【請求項２７】
化学線に表面を露光する前にアクリル酸銅で表面を処理する工程、
化学線に表面を露光する工程、
を含み、
但し、化学線は約１０ｎｍ〜約１０００ｎｍの範囲の波長を有する放射線を含み、表面が露光される化学線のエネルギーは、その後の嫌気性接着剤での接着用に約３Ｊ／ｃｍ２〜約３０Ｊ／ｃｍ２の範囲にある、
ポリエーテルイミド（ＰＥＩ）から形成されるプラスチック基材の表面を後で接着するために活性化する方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、後での接着のために表面を活性化する方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
特定の基材、例えば特定のプラスチックは接着が困難であることが接着剤業界では知られている。少なくとも１つの理由は、接着されるプラスチックの低い表面エネルギー／低い表面引張特性にあると考えられている。接着剤組成物は、そのような基材の接着に使用するために特別に配合されている。追加して、または代わりに、プライマーが使用される。プライマーは、その後の接着剤の塗布の完了前に基材に塗布される。追加して、または代わりに、基材の表面処理を行って基材を接着し易くする。このような処理は多くの場合に基材表面の粗面化などの物理的作用によるものであり、これにより基材をより接着し易くする。
【０００３】
例えば、ＰＥＥＫ（ポリエーテルエーテルケトン）、ＰＰＳ（ポリフェニレンスルフィド）、ポリアリールアミド（ＰＡＲＡ）、またはポリエーテルイミド（ＰＥＩ）などの一部のプラスチックを接着するために、様々な技術が採用されている。ＰＥＥＫは接着が難しい材料である。ＰＰＳも接着が難しい材料である。ＰＡＲＡおよびＰＥＩも同様である。
【０００４】
そのようなプラスチック材料を表面処理することは一般的である。このような表面処理は、化学処理、例えば酸エッチングなどのエッチングにより実施される。サンド／グリットブラストなどの物理的な研磨を使用することも知られている。フレーム処理やプラズマ技術も使用される。それぞれの場合において、処理により表面に物理的変化がもたらされ、良好な接着が促進される。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
酸エッチングなどの化学処理は、安全性の問題から商業的な使用の点で制限されることが理解される。また、例えば処理されるプラスチックへの適用への制限などプロセスに対する物理的な制限もあり、例えば基材が化学溶液で処理される、または化学溶液に浸漬される場合には、プロセスを慎重に制御しなければならない。また、原料、処理、および廃棄の何れの観点からも望ましくない費用が存在する。さらに、そのようなプロセスを実施するための設備は一般には容易に持ち運びできない。さらに、接着される独立した部分を選択的に処理することは多くの場合困難である。典型的には、接着される部分以外の表面部分を不必要に処理してしまい、いくつかの場合には基材全体を処理することとなる。これは不要であり無駄である。
【０００６】
プラズマ技術は大規模な設備を必要とする。投資費用とは別に、例えば限られた場所においては使用時に持ち運びが難しいという装置の大きさに関する困難性がある。典型的に、プラズマプロセスは、１種以上のガスを使用し、このためにガスを安全に除去することが必要となる。このことは再度プロセスに対する物理的な制限を意味し、プラズマ処理が実施される場所は慎重に制御されなければならない。
【０００７】
ＰＥＥＫのＵＶ／オゾンへの露光により表面を酸化できることが報告されている（Ｊ．Ｍａｔｅｒ．Ｃｈｅｍ．，１９９４，４（７），１１５７参照）。ＰＥＥＫ基材をアクリル酸溶液に浸漬し、浸漬したＰＥＥＫをＵＶ光に露光することにより、アクリル酸のグラフト層をＰＥＥＫに形成することも報告されている（Ｃｈｅｍ．ＲＥＳ．ＣＨＩＮＥＳＥ  ＵＮＩＶＥＲＳＩＴＩＥＳ  ２０１２，２８（３），５４２−５４５参照）。
【０００８】
この方法を十分に制御することが困難となり得るほどに、物理的な研磨は様々な結果をもたらし得る。さらに、副生成物として、不要な研磨された物質が典型的には存在する。化学的な活性化は、不適切に使用すると危険となる化学物質の使用を伴う場合がある。浸漬を使用する場合、接着する部分だけではなく基材全体を処理しなければならない。基材の未処理の部分がないため、処理した基材の取り扱いの問題が生じ得る。
【０００９】
プライマーを使用して作用効果を高めることができるが、その後に接着される表面を活性化する代替方法の要求が常にある。特に、プラスチックへの接着が難しい傾向にあり、一般には接着強度が他のプラスチックよりも低い傾向にあるＰＥＥＫ、ＰＡＲＡ、ＰＰＳ、またはＰＥＩに対して、このことは当てはまり、これはプライマーを使用した場合であっても一般的に当てはまる。
【００１０】
技術水準においてこれらの問題への提案されている解決策が存在するが、最終消費者が利用可能な選択肢をさらに有するように、さらなる解決策を提供することが望ましい。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明の全ての態様において、化学線とは、接着される基材を照射するために所定に配置された光源からの化学線を意味し、例えば光源は１ｍ以内にあり、例えば光源は３０ｃｍ以内にある。従って、露光とは、そのような光源からの化学線への露光を意味し、自然光、天井照明の光などの周囲の光を包含しない。
【００１２】
ＵＶへの露光より前に基材が処理される場合、基材の処理部分が化学線に露光されることが理解される。
【００１３】
本発明は、
（ａ）ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、ポリエーテルケトンケトン（ＰＥＫＫ）、ポリエーテルケトン（ＰＥＫ）、ポリエーテルエーテルケトンケトン（ＰＥＥＫＫ）、またはポリエーテルケトンエーテルケトンケトン（ＰＥＫＥＫＫ）などのポリアリールエーテルケトン、
（ｂ）カルボニル基が直接付加しているフェニル基を含むポリマー（但し、カルボニル基はポリアリールアミド（ＰＡＲＡ）などのアミド基の一部であってもよい）、
（ｃ）ポリフェニレンスルフィド（ＰＰＳ）、または
（ｄ）ポリエーテルイミド（ＰＥＩ）
から形成され、その後に接着されるプラスチック基材の表面を活性化する方法を提供し、この方法は、化学線に表面を露光する工程を含み、但し、化学線は約１０ｎｍ〜約１０００ｎｍの範囲の波長を有する放射線を含み、表面が露光される化学線のエネルギーは、約０．５Ｊ／ｃｍ２〜約３００Ｊ／ｃｍ２の範囲にある。
【００１４】
化学線は約２００ｎｍ〜約７００ｎｍの範囲の波長を有する放射線を含んでよい。
【００１５】
表面が露光される化学線のエネルギーは約０．５Ｊ／ｃｍ２〜約２４０Ｊ／ｃｍ２の範囲にあってよい。
【００１６】
エネルギー照射は比較的に短時間で達成可能であることが理解される。
【００１７】
本発明の方法は、炭素強化材料を含むこれらの材料で製造された繊維強化基材などの複合基材を含む、これらの材料から製造された基材に対して作用する。
【００１８】
本発明の方法は、プラスチック基材に活性剤を含める必要がない。なお、これに関し、以前は化学線に反応して活性化する、Ｔ１Ｏ２などの活性剤を基材に含めていた。このような活性剤は本発明では必要ない。
【００１９】
本発明は表面への物理的な変化を生じ良好な接着を促進する、上記の全ての処理（化学処理、例えば酸エッチングなどのエッチング、サンド／グリットブラストなどの物理的処理、フレーム処理、プラズマ処理、オゾン処理など）を必要としない。
【００２０】
なお、共に接着される２つの基材の１つのみが活性化される場合に本発明は作用する。２つの基材が共に接着されることとなる場合、これらは同一であってよいが、それぞれがＰＥＥＫ、ＰＥＫＫ、ＰＥＫ、ＰＥＥＫＫ、ＰＥＫＥＫＫ、ＰＡＲＡ、ＰＰＳまたはＰＥＬの何れか１つであってよい。
【００２１】
ポリアリールエーテルケトンは望ましくはポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）またはポリエーテルケトンケトン（ＰＥＫＫ）である。好適には、本発明で使用される基材は、ＰＥＥＫ、ＰＥＫＫ、ＰＡＲＡ、ＰＰＳまたはＰＥＬを含む。
【００２２】
本発明の化学線のエネルギーの記載は表面が受ける化学線のエネルギーを意味する。これは光源から発するエネルギーから明確である。
【００２３】
化学線は任意の所望のパターンで照射してよい。例えば、化学線への表面の露光は選択的に行われ、その後の接着のために活性化される表面部分とその後の接着のために活性化されない表面部分とを形成する。その後の接着のために活性化される表面部分を形成するために化学線を透過する部分と、その後の接着のための活性化されない表面部分を形成するために化学線を阻害する部分とを有するマスクを使用してよい。
【００２４】
例えば、連続して基材が光源を通り抜けて活性化される場合に、より迅速な活性化が連続的に移動している製造ラインには望ましい場合がある。露光の継続時間は約０．１秒〜約３６０分、例えば約０．５秒〜約１８０分、例えば約３秒〜約１９分など約０．５秒〜約３０分、場合により約２４０秒未満であってよい。
【００２５】
本活性化方法は異なる基材や異なる接着剤による後の接着のための活性化に対して作用することが見出された。例えば、活性化はアクリル接着剤による後の接着のために実施できる。
【００２６】
本発明の方法において、表面が露光される化学線のエネルギーは約３．５Ｊ／ｃｍ２〜約１００Ｊ／ｃｍ２の範囲にあってよく、および／または、基材はＰＰＳ、ＰＡＲＡまたはＰＥＩであってよく、および／または、活性化はアクリル接着剤による後の接着のために実施されてよい。
【００２７】
本発明の方法において、表面が露光される化学線のエネルギーは約２Ｊ／ｃｍ２〜約２４０Ｊ／ｃｍ２の範囲にあってよく、および／または、基材はＰＥＥＫ、ＰＥＫＫ、ＰＥＫ、ＰＥＥＫＫ、ＰＥＫＥＫＫ、ＰＰＳまたはＰＥＩであってよく、および／または、活性化はエポキシ接着剤による後の接着のために実施されてよい。
【００２８】
活性化はエポキシ接着剤による後の接着のために実施されてよい。
【００２９】
本発明の方法は、化学線に表面を露光する前に（メタ）アクリレートで表面を処理する工程を含んでよい。（メタ）アクリレートは、テトラヒドロフルフリルアクリレート（ＴＨＦＡ）、メチルメタクリレート（ＭＭＡ）、イソボルニルアクリレート（ＩＢＯＡ）およびこれらの組み合わせから選択され得る。
【００３０】
本発明の方法において、プラスチック基材はＰＰＳであってよく、および／または、活性化はアクリル接着剤による後の接着のために実施されてよく、および／または、表面が露光される化学線のエネルギーは約２５Ｊ／ｃｍ２〜約２４０Ｊ／ｃｍ２の範囲にあってよい。
【００３１】
本発明の方法は、化学線に表面を露光する前にアクリル酸銅で表面を処理する工程を含んでよい。
【００３２】
本発明の方法において、表面が露光される化学線のエネルギーは約３Ｊ／ｃｍ２〜約２４０Ｊ／ｃｍ２の範囲にあってよく、および／または、活性化は嫌気性接着剤による後の接着のために実施されてよい。
【００３３】
基材の活性化は嫌気性接着剤による後の接着のために実施されてよい。
【００３４】
本発明は、第１の基材を第２の基材に接着する方法も提供し、この方法は本発明の方法による第１の基材を記載される通り活性化し、その後にアクリル、エポキシ、または嫌気性接着剤などの接着剤を使用する工程、第１の基材を第２の基材に接着する工程を含む。
【００３５】
本発明の接着方法は、
（ａ）ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、ポリエーテルケトンケトン（ＰＥＫＫ）、ポリエーテルケトン（ＰＥＫ）、ポリエーテルエーテルケトンケトン（ＰＥＥＫＫ）、またはポリエーテルケトンエーテルケトンケトン（ＰＥＫＥＫＫ）などのポリアリールエーテルケトン、
（ｂ）カルボニル基が直接付加しているフェニル基を含むポリマー（但し、カルボニル基はポリアリールアミド（ＰＡＲＡ）などのアミド基の一部であってもよい）、
（ｃ）ポリフェニレンスルフィド（ＰＰＳ）、または
（ｄ）ポリエーテルイミド（ＰＥＩ）
から形成される第１の基材を第２の基材に接着する工程を含んでよく、
この工程は、
（ｉ）第１の基材の表面を化学線に露光し、その後の接着のために表面を活性化する工程（但し、化学線は約１０ｎｍ〜約１０００ｎｍの範囲の波長を有する放射線を含み、表面が露光される化学線のエネルギーは、約０．５Ｊ／ｃｍ２〜約３００Ｊ／ｃｍ２の範囲にある。）、
（ｉｉ）その後に接着剤を用いて第１の基材の活性化された表面を第２の基材に接着する工程
を含む。
【００３６】
本接着方法は、化学線に表面を露光する前にアクリル酸銅で表面を処理する工程を含んでよい。
【００３７】
本接着方法は、化学線に表面を露光する前に（メタ）アクリレートで表面を処理する工程を含んでよい。
【００３８】
化学線が使用される本発明の全態様において、露光の継続時間は約０．１秒〜約３６０分、例えば約０．５秒〜約１８０分、例えば約３秒〜約１９分など約０．５秒〜約３０分が望ましい。
【００３９】
より短い処理時間が望ましく、従って０．５分〜約１２、１０、８、６、４、３、２または１分未満の露光が望ましい。例えば、最適な露光はそのような時間的尺度で達成され得る。一部の場合には２０秒以下、例えば１０秒以下など１５秒以下の時間を達成できる。
【００４０】
（ＵＶ）放射線への露光後に接着剤を塗布し、接着を行う。
【００４１】
本発明は、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、ポリエーテルケトンケトン（ＰＥＫＫ）、ポリエーテルケトン（ＰＥＫ）、ポリエーテルエーテルケトンケトン（ＰＥＥＫＫ）、またはポリエーテルケトンエーテルケトンケトン（ＰＥＫＥＫＫ）などポリアリールエーテルケトンから形成されるプラスチック基材の表面を後で接着するために活性化する方法を提供し、
この方法は、化学線に表面を露光する工程を含み、但し、化学線は約１０ｎｍ〜約１０００ｎｍの範囲の波長を有する放射線を含み、表面が露光される化学線のエネルギーは、その後のアクリル接着剤での接着用に約１．５Ｊ／ｃｍ２〜約４０Ｊ／ｃｍ２の範囲にある、または、表面が露光される化学線のエネルギーは、その後のエポキシ接着剤での接着用に約４Ｊ／ｃｍ２〜約８５０Ｊ／ｃｍ２の範囲にある。
【００４２】
本発明は、ポリアリールアミド（ＰＡＲＡ）から形成されたプラスチック基材の表面を後に接着するために活性化する方法を提供し、
この方法は、化学線に表面を露光する工程を含み、但し、化学線は約１０ｎｍ〜約１０００ｎｍの範囲の波長を有する放射線を含み、表面が露光される化学線のエネルギーは、その後のアクリル接着剤での接着用に約１０Ｊ／ｃｍ２〜約３０Ｊ／ｃｍ２の範囲にある。
【００４３】
本発明は、ポリフェニレンスルフィド（ＰＰＳ）から形成されたプラスチック基材の表面を後に接着するために活性化する方法を提供し、
この方法は、表面にアクリル酸銅を塗布する工程、およびその後に化学線に表面を露光する工程を含み、
但し、化学線は約１０ｎｍ〜約１０００ｎｍの範囲の波長を有する放射線を含み、表面が露光される化学線のエネルギーは、その後のアクリル接着剤での接着用に約２Ｊ／ｃｍ２〜約２４０Ｊ／ｃｍ２の範囲にあり、場合により表面は、化学線に露光される前に（メタ）アクリレート、例えばテトラヒドロフルフリルアクリレート（ＴＨＦＡ）、メチルメタクリレート（ＭＭＡ）、イソボルニルアクリレート（ＩＢＯＡ）、またはこれらの任意の組み合わせで処理されてよい、
または、表面が露光される化学線のエネルギーはその後のエポキシ接着剤での接着用に約５Ｊ／ｃｍ２〜約３１２Ｊ／ｃｍ２の範囲にある。
【００４４】
本発明は、ポリアリールアミド（ＰＡＲＡ）から形成されたプラスチック基材の表面を後に接着するために活性化する方法を提供し、
この方法は、化学線に表面を露光する工程を含み、但し、化学線は約１０ｎｍ〜約１０００ｎｍの範囲の波長を有する放射線を含み、表面が露光される化学線のエネルギーは、その後のアクリル接着剤での接着用に約１０Ｊ／ｃｍ２〜約３０Ｊ／ｃｍ２の範囲にある。
【００４５】
本発明は、ポリエーテルイミド（ＰＥＩ）から形成されたプラスチック基材の表面を後に接着するために活性化する方法を提供し、
この方法は、化学線に表面を露光する工程を含み、但し、化学線は約１０ｎｍ〜約１０００ｎｍの範囲の波長を有する放射線を含み、
表面が露光される化学線のエネルギーは、その後のアクリル接着剤での接着用に約３Ｊ／ｃｍ２〜約１０Ｊ／ｃｍ２の範囲にある、または、表面が露光される化学線のエネルギーは、その後のエポキシ接着剤での接着用に約６Ｊ／ｃｍ２〜約１２０Ｊ／ｃｍ２の範囲にある。
【００４６】
本発明は、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、ポリエーテルケトンケトン（ＰＥＫＫ）、ポリエーテルケトン（ＰＥＫ）、ポリエーテルエーテルケトンケトン（ＰＥＥＫＫ）、またはポリエーテルケトンエーテルケトンケトン（ＰＥＫＥＫＫ）などのポリアリールエーテルケトンから形成されたプラスチック基材の表面を後に接着するために活性化する方法を提供し、
この方法は、化学線に表面を露光する前にアクリル酸銅で表面を処理する工程、表面を化学線に露光する工程を含み、但し、化学線は約１０ｎｍ〜約１０００ｎｍの範囲の波長を有する放射線を含み、表面が露光される化学線のエネルギーは、その後の嫌気性接着剤での接着用に約９Ｊ／ｃｍ２〜約２４０Ｊ／ｃｍ２の範囲にある。
【００４７】
本発明は、ポリアリールアミド（ＰＰＳ）から形成されたプラスチック基材の表面を後に接着するために活性化する方法を提供し、
この方法は、化学線に表面を露光する前にアクリル酸銅で表面を処理する工程、化学線に表面を露光する工程を含み、但し、化学線は約１０ｎｍ〜約１０００ｎｍの範囲の波長を有する放射線を含み、表面が露光される化学線のエネルギーは、その後の嫌気性接着剤での接着用に約１４Ｊ／ｃｍ２〜約３０Ｊ／ｃｍ２の範囲にある。
【００４８】
本発明は、ポリアリールアミド（ＰＡＲＡ）から形成されたプラスチック基材の表面を後に接着するために活性化する方法を提供し、
この方法は、化学線に表面を暴露する前にアクリル酸銅で表面を処理する工程、化学線に表面を露光する工程を含み、但し、化学線は約１０ｎｍ〜約１０００ｎｍの範囲の波長を有する放射線を含み、表面が露光される化学線のエネルギーは、その後の嫌気性接着剤での接着用に約１０Ｊ／ｃｍ２〜約３０Ｊ／ｃｍ２の範囲にある。
【００４９】
本発明は、ポリエーテルイミド（ＰＥＩ）から形成されたプラスチック基材の表面を後に接着するために活性化する方法を提供し、
この方法は、化学線に表面を露光する前にアクリル酸銅で表面を処理する工程、化学線に表面を露光する工程を含み、但し、化学線は約１０ｎｍ〜約１０００ｎｍの範囲の波長を有する放射線を含み、表面が露光される化学線のエネルギーは、その後の嫌気性接着剤での接着用に約３Ｊ／ｃｍ２〜約３０Ｊ／ｃｍ２の範囲にある。
【００５０】
本発明は、接着されるプラスチック試料を接着剤の塗布前に、適切な強度、必要とされる時間、化学線、例えばＵＶ線に露光する工程を含む。化学（ＵＶ）線への露光後、接着剤を塗布し、基材を他のものと接着する。
【００５１】
この新規の方法は少なくとも１つの化学線源、例えばＵＶ線源のみを必要とし、任意の放射線源は小さくてよく、持ち運びが容易となる。例えば、手持ちができ、または電池で動作可能である。当然ながらより強力な放射線源を使用することができるが、これらは主には電気により駆動する。
【００５２】
必要に応じて狭い部分または広い部分を様々な装置（スポット放射線源〜大型アレイの放射線源）で処理できる。接着される部分のみを放射線に露光する必要がある。その後に、標準的な２成分アクリル接着剤などの接着剤を使用して基材を他の基材と接着できる。
【００５３】
本発明の方法はアクリル接着剤、例えば下の実施例に示されるようなＬｏｃｔｉｔｅ（登録商標）ＡＡ  Ｖ５００４（アクリル接着剤）およびＬｏｃｔｉｔｅ（登録商標）ＨＨＤ８５４０（アクリル接着剤）および様々なエポキシおよび嫌気性のＬｏｃｔｉｔｅ（登録商標）製品といったブランド名で販売されているものを用いることでよく機能することが示されている。全てのＬｏｃｔｉｔｅ（登録商標）製品はＨｅｎｋｅｌ  Ｉｒｅｌａｎｄ  Ｏｐｅｒａｔｉｏｎｓ  ＆  Ｒｅｓｅｒｃｈ  Ｌｔｄ，Ｔａｌｌａｇｈｔ，Ｄｕｂｌｉｎ  ２４，Ｉｒｅｌａｎｄより入手可能である。Ｌｏｃｔｉｔｅ（登録商標）ＡＡ  Ｖ５００４は２部型構造アクリル接着剤である（頭文字「ＡＡ」はアクリル接着剤を表す）。
【００５４】
本発明の方法は１つの（ＵＶ）放射線源のみを必要とすることが理解される。
【００５５】
本発明の方法において、例えば小さな放射線源（例えばスポットランプなどのＵＶ源）を使用することで狭い部分を処理することがより容易となり、例えばＵＶ源のアレイを使用することで広い部分を処理することがより容易となる。
【００５６】
本発明の利点は多い。危険／高価な装置や化学薬品が排除される。研磨を必要としない。装置は持ち運び可能であり適応性がある。
【００５７】
唯一の健康上の懸念は、放射線、例えばＵＶ線への露光からの防御であろう。しかしながら、これは容易に制御できる。例えば使用者が目を防御するように保護眼鏡を使用しなければならない場合があり、または、放射線源を遮蔽して使用者を防御できる。さらに、研磨されたプラスチック片、化学廃棄物、使用済みの研磨剤、ガス放出などの望まれない副生成物がない。
【００５８】
従って、本発明の方法は、先行技術の方法と比較して非常に好ましい。
【００５９】
任意の好適なアクリレートまたはメタクリレート組成物を使用できる。これらは、メチルアクリレート、メチルメタクリレート、２−エチルヘキシルアクリレート、２−エチルヘキシルメタクリレート、テトラヒドロフルフリルアクリレート、テトラヒドロフルフリルメタクリレート、フェノキシエチルアクリレート、フェノキシエチルメタクリレート、エチルアクリレート、エチルメタクリレート、プロピルアクリレート、プロピルメタクリレート、ｎ−ブチルアクリレート、ｎ−ブチルメタクリレート、ｔ−ブチルアクリレート、ｔ−ブチルメタクリレート、イソボルニルアクリレート、イソボルニルメタクリレート、イソオクチルアクリレート、イソオクチルメタクリレート、アクリルアミド、ｎ−メチルアクリルアミド、ラウリルメタクリレートおよびステアリルメタクリレート、シクロヘキシルメタクリレート、ヒドロキシエチルアクリレート、ヒドロキシエチルメタクリレート、ヒドロキシエチルアクリレート、ヒドロキシプロピルメタクリレートなどのアクリレートまたはメタクリレート成分を基礎とするものを含む。
【００６０】
その他の好適なアクリレートまたはメタクリレートは下に示すアクリレートおよびメタクリレート多量体である。
【００６１】
【化１】
2020523454.tif 000003
式中、Ｒ１はＨまたはＣ１〜Ｃ２０アルキル、好適にはＣＨ３であってよく、Ｒ２は複数のアクリレートモノマーおよび／またはメタクリレートモノマーを結合でき、但し、Ｒ２はＣ１〜Ｃ２０アルキル、Ｃ２〜Ｃ２０アルケニル、Ｃ３〜Ｃ２０シクロアルキル、少なくとも１つのＣ−Ｃ不飽和結合を環中に有してよいＣ３〜Ｃ２０シクロアルキル、Ｃ５〜Ｃ２０アリール、Ｃ３〜Ｃ２０ヘテロアリール、ウレタン、尿素、グリコール、エーテル、ポリエーテルまたはグリシジル成分、およびこれらの組み合わせから成る群より選択されてよく、ヒドロキシ、アミノ、ハロゲン、シアノ、ニトロ、Ｃ１〜Ｃ５アルコキシ、および／またはＣ１〜Ｃ５チオアルコキシの少なくとも１種で１回以上置換されてよい。ｎは２〜４の範囲（２および４を含む）のアクリレート単位であってよい。
【００６２】
例えば、ジエチレングリコールジアクリレート、ジエチレングリコールジメタクリレート、１，６−ヘキサンジオールジアクリレート、１，６−ヘキサンジオールジメタクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレート、ネオペンチルグリコールジメタクリレート、ポリエチレングリコールジアクリレート、ポリエチレングリコールジメタクリレート、テトラエチレングリコールジメタクリレート、テトラエチレングリコールジメタクリレート、トリエチレングリコールジアクリレート、トリエチレングリコールジメタクリレート、トリメチロールプロパントリアクリレート、トリメチロールプロパントリメタクリレート、ペンタエリトリトールトリアクリレート、ペンタエリトリトールトリメタクリレート、トリス（２−ヒドロキシエチル）イソシアヌレートトリアクリレート、トリス（２−ヒドロキシエチル）イソシアヌレートトリメタクリレート、トリシクロデカンジメタノールジアクリレート、トリシクロデカンジメタノールジメタクリレート、およびエトキシル化ビスフェノールジアクリレートおよびジメタクリレートが挙げられる。
【００６３】
好適なアクリレートまたはメタクリレート単量体単位としては、メチルアクリレート、メチルメタクリレート、２−エチルヘキシルアクリレート、２−エチルヘキシルメタクリレート、ラウリルメタクリレート、ステアリルメタクリレート、イソボルニルアクリレート、ジエチレングリコールジアクリレート、ジエチレングリコールジメタクリレート、１，６−ヘキサンジオールジアクリレート、１，６−ヘキサンジオールジメタクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレート、ネオペンチルグリコールジメタクリレート、ポリエチレングリコールジアクリレート、ポリエチレングリコールジメタクリレート、テトラエチレングリコールジアクリレート、テトラエチレングリコールジメタクリレート、トリエチレングリコールジアクリレート、トリエチレングリコールジメタクリレートなどが挙げられる。
【００６４】
アクリレートまたはメタクリレート成分は組成物の総重量を基礎として約１０〜約９５重量％、望ましくは組成物の総重量を基礎として約２０〜約８５重量％の量で存在してよい。
【００６５】
アクリレートまたはメタクリレート組成物は、硬化性成分、好適にはマレエート、フマレート、マレイミド成分、またはこれらの組み合わせを含んでよい。（限定されるものではないが、）例えば、モノ−２−（アクリロイルオキシ）エチルマレエート、モノ−２−（メタアクリロイルオキシ）エチルマレエート、マレイン酸無水物、マレイン酸、マレイン酸（Ｔｏｘｉｌｉｃ  ａｃｉｄ）、フマル酸、フマルアミド、フマリルニトリル、フマリルクロライド、フマル酸モノエチル亜鉛、カルシウムおよびマグネシウム塩、２，５−ピロールジオン、および１，１’−（メチレンジ−４，１−フェニレン）ビスマレイミド、またはこれらの組み合わせが挙げられる。
【００６６】
マレエート、フマレート、またはマレイミド治療成分が、組成物の総重量に基づいて約１〜約２０重量％の量で、好適には組成物の総重量に基づいて約１．５〜約１０重量％の量で存在してよい。
【００６７】
本発明の一部の実施形態は、強化剤成分を含んでよい。強化剤成分としては、例えば、アクリロニトリル／ブタジエンゴム（ＮＢＲゴム）、ポリウレタン、スチレン／ブタジエンゴム、スチレン／ブタジエン／メタクリレートゴム、クロロプレンゴムおよびブタジエンゴムなどの合成ゴム、天然ゴム、スチレン／ポリブタジエン／スチレン合成ゴムなどのスチレン熱可塑性エラストマー、ポリアクリレートまたはポリメタクリレートエラストマー、メタクリレート／アクリレートブロックコポリマー、またはポリスチレン／ＥＰＤＭ（エチレン／プロピレン共役ジエンコポリマー）合成ゴムなどのオレフィン熱可塑性エラストマーが挙げられる。クロロ化およびクロロスルホン化ポリエチレンエラストマーも使用できる。強化剤成分はこれらの種類の材料の混合物や分散物であってもよい。
【００６８】
強化剤成分は、組成物の総重量に基づいて約５〜約５０重量％の量、望ましくは組成物の総重量に基づいて約１０〜約３０重量％の量で存在してよい。
【００６９】
本発明者が硬化性アクリレートまたはメタクリレート成分について言及する場合、アクリレートまたはメタクリレート官能性による硬化に基づく全ての硬化性組成物を包含し、特にアクリレートおよび／またはメタクリレートの組み合わせや１超の硬化性官能基を有する成分を排除しないことに注意されたい。
【００７０】
有機ボラン開始剤成分の組み合わせを使用できることが理解される。有機ボラン成分のための活性剤の組み合わせを使用できる。
【００７１】
このような硬化性アクリレートまたはメタクリレート成分は、一般的には、別々に保管され、接着に使用するためにその後に混合される部分Ａと部分Ｂを有する２部型組成物として配合される。
【００７２】
（メタ）アクリレートで表面を処理する場合、液体モノマーを表面に直接塗布することが望ましい。
【００７３】
アクリル酸銅で表面を処理する場合、アクリル酸銅溶液を使用してよい。これはプラスチック基材の表面に容易に塗布され、その後、接着剤を塗布する前にプラスチック試料を例えばＵＶなどの化学線に適切な強度、必要な時間露光する。全ての余分な溶液を露光後に除去してよく、その後試料を接着剤に対して接着可能とする。
【００７４】
例えば、アクリル酸、２−メチルテトラヒドロフラン、アセトン、水またはこれらの任意の組み合わせにおけるアクリル酸銅溶液、などの任意の好適なアクリル酸銅溶液を使用してよい。
【００７５】
本発明は様々な基材で作用し、その後、接着剤を塗布する前にプラスチック試料を例えばＵＶなどの化学線に適切な強度、必要な時間露光する工程を含む。
【００７６】
一般的には標準の嫌気性接着剤はプライマーなしではプラスチック上でうまく硬化／接着しない。プラスチック用のプライマーが一般的であり、その後の嫌気性接着剤による接着によく機能するが、プライマーは、化学的に安定なプラスチックであることからＰＥＥＫ上では一般的にはあまり機能しない。ＰＥＫＫ、ＰＥＫ、ＰＥＥＫＫ、ＰＥＫＥＫＫ、ＰＡＲＡ、ＰＰＳまたはＰＥＬについても同様である。
【００７７】
本発明の方法は、接着が困難な材料において望ましい接着強度を達成し、例えばプライマーを使用する公知の方法に十分に匹敵するものである。
【００７８】
任意の好適な嫌気硬化性組成物を後の接着に使用できる。
【００７９】
本発明で使用する嫌気硬化性組成物は、嫌気硬化性成分が通常は組成物全体の約５０重量％〜約９９重量％、例えば約５５重量％〜約９５重量％の量で存在するものを包含する。
【００８０】
嫌気硬化性組成物における（嫌気硬化性成分を硬化するための）硬化成分は、組成物の総重量に基づいて約０．１〜約１０重量％、例えば約１〜約５重量％、例えば約５重量％の量で存在してよい。
【００８１】
望ましくは、嫌気硬化性成分は天然または合成ゴム／エラストマー成分などのゴム成分を含む。この成分は組成物の総重量に基づいて約５〜約３５重量％、例えば約１０〜約３５重量％、例えば約１５〜約３０重量％の量で存在してよい。
【００８２】
嫌気硬化性組成物は好適な（メタ）アクリレート成分に基づく嫌気硬化性成分を有してよい。
【００８３】
１種以上の好適な（メタ）アクリレート成分を式：Ｈ２Ｃ＝ＣＧＣＯ２Ｒ８を有する（メタ）アクリレートの中から選択してよく、式中、Ｇは水素、ハロゲンまたは１〜約４個の炭素原子を有するアルキル基であってよく、Ｒ８は、１〜約１６個の炭素原子を有するアルキル、シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルカリール、アラルキルまたはアリール基から選択されてよく、これらは何れも場合によってはシラン、シリコン、酸素、ハロゲン、カルボニル、ヒドロキシル、エステル、カルボン酸、尿素、ウレタン、ポリウレタン、カーボネート、アミン、アミド、硫黄、スルホネート、およびスルホンで、置換または介在されてもよい。
【００８４】
１種以上の好適な（メタ）アクリレートを多官能（メタ）アクリレート、限定されるものではないが例えば、ポリエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、テトラヒドロフラン（メタ）アクリレートおよびジ（メタ）アクリレート、ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート（ＨＰＭＡ）、ヘキサンジオールジ（メタ）アクリレート、トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート（ＴＭＰＴＭＡ）、ジエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、トリエチレングリコールジメタクリレート（ＴＲＩＥＧＭＡ）、テトラエチレングリコールジメタクリレート、ジプロピレングリコールジメタクリレート、ジ（ペンタメチレングリコール）ジメタクリレート、テトラエチレンジグリコールジアクリレート、ジグリセロールテトラメタクリレート、テトラメチレンジメタクリレート、エチレンジメタクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレート、トリメチロールプロパントリアクリレート、およびエトキシル化ビスフェノール−Ａ（メタ）アクリレート（ＥＢＩＰＭＡ）などのビスフェノール−Ａモノおよびジ（メタ）アクリレート、およびエトキシル化ビスフェノール−Ｆ（メタ）アクリレートなどのビスフェノール−Ｆモノおよびジ（メタ）アクリレートなどの二または三官能（メタ）アクリレートから選択してよい。
【００８５】
例えば、嫌気硬化性成分はビスフェノールＡジメタクリレートを含んでよい。
【００８６】
【化２】
2020523454.tif 000004
【００８７】
ここでの使用に好適となり得るさらにその他の（メタ）アクリレートはシリコーン（メタ）アクリレート部分（ＳｉＭＡ）、例えば引用によりその記載が本明細書に明示的に組み込まれる米国特許第５，６０５，９９９号（Ｃｈｕ）に記載および請求されるものであってよい。
【００８８】
その他の好適な材料を以下式で表されるポリアクリレートエステルから選択してよい。
【００８９】
【化３】
2020523454.tif 000005
式中、Ｒ４は水素、ハロゲンまたは１〜約４個の炭素原子のアルキルから選択される基であり、ｑは１以上、好ましくは１〜４の整数であり、およびＸは少なくとも２個の炭素原子を含み、ｑ＋１の合計結合能を有する有機基である。Ｘにおける炭素数の上限に関し、本質的には全ての値で有効なモノマーが存在する。しかしながら、現実問題としては一般的な上限は約５０個、例えば望ましくは約３個０、望ましくは約２０個の炭素原子である。
【００９０】
例えば、Ｘは以下式の有機基であってよい。
【００９１】
【化４】
2020523454.tif 000006
式中、Ｙ１およびＹ２のそれぞれは、少なくとも２個の炭素原子、望ましくは２〜約１０個の炭素原子を含む炭化水素基などの有機基であり、Ｚは少なくとも１個の炭素原子、好ましくは２〜約１０個の炭素原子を含む有機基、好ましくは炭化水素基である。
【００９２】
その他の材料をジ−またはトリ−アルキロールアミン（例えば、エタノールアミンまたはプロパノールアミン）とアクリル酸との反応生成物、例えば仏国特許第１，５８１，３６１号に記載されるものから選択してよい。
【００９３】
（メタ）アクリレート官能性を有する好適なオリゴマーも使用してよい。そのような（メタ）アクリレート官能化オリゴマーとしては、例えば、以下の一般式を有するものが挙げられる。
【００９４】
【化５】
2020523454.tif 000007
式中、Ｒ５は水素、１〜約４個の炭素原子のアルキル、１〜約４個の炭素原子のヒドロキシアルキル、または
【化６】
2020523454.tif 000008
から選択される基を表し、但しＲ４は水素、ハロゲン、または１〜約４個の炭素原子のアルキルから選択される基であり、Ｒ６は水素、ヒドロキシ、または
【化７】
2020523454.tif 000009
から選択される基であり、ｍは少なくとも１、例えば１〜約１５以上、望ましくは１〜約８の整数であり、ｎは少なくとも１、例えば１〜約４０以上、望ましくは約２〜約１０の整数であり、ｐは０または１である。
【００９５】
上の一般式に対応する典型的なアクリルエステルオリゴマーとしては、例えば、ジ−、トリ−、およびテトラエチレングリコールジメタクリレート、ジ（ペンタメチレングリコール）ジメタクリレート、テトラエチレングリコールジアクリレート、テトラエチレングリコールジ（クロロアクリレート）、ジグリセロールジアクリレート、ジグリセロールテトラメタクリレート、ブチレングリコールジメタクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレート、およびトリメチロールプロパントリアクリレートが挙げられる。
【００９６】
ジ−およびその他のポリアクリレートエステル、特には前の段落に記載のポリアクリレートエステルが望ましくなり得て、単官能アクリレートエステル（１つのアクリレート基を含むエステル）も使用できる。
【００９７】
シクロヘキシルメタクリレート、テトラヒドロフルフリルメタクリレート、ヒドロキシエチエルアクリレート、ヒドロキシプロピルメタクリレート、ｔ−ブチルアミノエチルメタクリレート、シアノエチルアクリレート、およびクロロエチルメタクリレートの中から好適な化合物を選択できる。
【００９８】
他の有用な種類の材料は、全てのイソシアネート基がウレタンまたはウレイド基にそれぞれ変換されるよう好適な比率での（メタ）アクリレート官能化ヒドロキシル−またはアミノ−含有材料とポリイソシアネートとの反応生成物である。
【００９９】
このようにして形成された（メタ）アクリレートウレタンまたは尿素エステルは、ヒドロキシまたはアミノ官能基をその非アクリレート部分に含んでよい。使用に好適な（メタ）アクリレートエステルを以下式のものの中から選択してよい。
【０１００】
【化８】
2020523454.tif 000010
式中、Ｘは−Ｏ−および
【化９】
2020523454.tif 000011
から選択され、但し、Ｒ９は水素または１〜７個の炭素原子の低級アルキルから選択され、Ｒ７は水素、ハロゲン（塩素など）、またはアルキル（メチルおよびエチル基など）から選択され、およびＲ８は１〜８個の炭素原子のアルキレン、フェニレン、およびナフチレンから選択される２価の有機基である。
【０１０１】
ポリイソシアネートとの適切な反応におけるこれらの基は以下の一般式のモノマーを与える。
【０１０２】
【化１０】
2020523454.tif 000012
【０１０３】
式中、ｎは２〜約６の整数であり、Ｂは置換または無置換のアルキル、アルケニル、シクロアルキル、シクロアルケニル、アリール、アルカリール、アルカリール、複素環式基、およびこれらの組み合わせから選択される多価有機基であり、およびＲ７、Ｒ８およびＸは上で与えられる意味を有する。
【０１０４】
Ｂの性質に応じて、これらの尿素またはウレタン結合を有する（メタ）アクリレートエステルは、オリゴマー程度（約１，０００ｇ／ｍｏｌ〜約５，０００ｇ／ｍｏｌなど）またはポリマー程度（約５，０００ｇ／ｍｏｌ超など）となる分子量を有してよい。
【０１０５】
他の不飽和反応性モノマーおよびオリゴマー、例えばスチレン、マレイミド、ビニルエーテル、アリル、アリルエーテル、および米国特許第６８４４０８０号（Ｋｎｅａｆｓｅｙ  ｅｔ  ａｌ．）に記載のものを使用できる。米国特許第６４３３０９１号（Ｘｉａ）に記載のビニル樹脂も使用できる。これらの不飽和反応性基を含むメタクリレートまたはアクリレートモノマーも使用できる。
【０１０６】
当然ながらこれらの（メタ）アクリレートおよびその他のモノマーの組み合わせも使用してよい。
【０１０７】
望ましくは、嫌気硬化性成分は少なくとも１つのアクリレートまたはメタクリレートエステル基を含む。
【０１０８】
望ましくは、嫌気硬化性成分は、エポキシ（メタ）アクリレート、ウレタン（メタ）アクリレート、ウレタンジ（メタ）アクリレート、アルキル（メタ）アクリレート、ステアリル（メタ）アクリレート、イソシアヌレート（メタ）アクリレート、ビスフェノール−Ａ−（メタ）アクリレート、エトキシル化ビスフェノール−Ａ−（メタ）アクリレート、ビスフェノール−Ｆ−（メタ）アクリレート、エトキシル化ビスフェノール−Ｆ−（メタ）アクリレート、ビスフェノール−Ａ−ジ（メタ）アクリレート、エトキシル化ビスフェノール−Ａ−ジ（メタ）アクリレート、ビスフェノール−Ｆ−ジ（メタ）アクリレート、およびエトキシル化ビスフェノール−Ｆ−ジ（メタ）アクリレートの少なくとも１種から選択される。
【０１０９】
嫌気性組成物は、他の従来成分、例えばフリーラジカル開始剤、フリーラジカル促進剤、フリーラジカル生成の禁止剤、および金属触媒、例えば鉄および銅を含んでもよい。
【０１１０】
多くの公知のフリーラジカル重合の開始剤を本発明の組成物に組み込んでよく、限定するものではないが、ＣＨＰ、ｐ−メンタンヒドロパーオキサイド、ｔ−ブチルヒドロパーオキサイド（ＴＢＨ）、およびｔ−ブチルパーベンゾエートなどのヒドロパーオキサイドが挙げられる。その他のパーオキサイドとしては、ベンゾイルパーオキサイド、ジベンゾイルパーオキサイド、１，３−ビス（ｔ−ブチルパーオキシイソプロピル）ベンゼン、ジアセチルパーオキサイド、４，４−ビス（ｔ−ブチルパーオキシ）吉草酸ブチル、ｐ−クロロベンゾイルパーオキサイド、クメンヒドロパーオキサイド、ｔ−ブチルクミルパーオキサイド、ｔ−ブチルパーベンゾエート、ジ−ｔ−ブチルパーオキサイド、ジクミルパーオキサイド、２，５−ジメチル−２，５−ジ−ｔ−ブチルパーオキシヘキサン、２，５−ジメチル−２，５−ジ−ｔ−ブチル−パーオキシヘキサ−３−イン、４−メチル−２，２−ジ−ｔ−ブチルパーオキシペンタン、およびこれらの組み合わせが挙げられる。
【０１１１】
このようなパーオキサイド化合物は本発明において組成物の総重量に基づいて約０．１〜約１０重量％、望ましくは約１〜約５重量％の範囲で一般的には使用される。
【０１１２】
所望の場合には、開始剤成分をカプセル化してよい。例えば、開始剤成分はカプセル化されたパーオキサイド、例えばカプセル化されたベンゾイルパーオキサイドであってよい。
【０１１３】
本発明に使用される組成物はさらに増粘剤および／または充填剤を含んでよい。
【０１１４】
上述した通り、本発明に使用される組成物は樹脂を含む非反応種を含んでよいと理解される。そのような成分は嫌気硬化反応に関与しない。これらは非反応性である。しかしながら、このような成分は他の成分の硬化中に組み込まれた硬化物の一部となってよい。そのような非反応種としては、例えば、ヒュームドシリカ、ポリエチレン、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、マイカ、ポリアミドワックス、酸化チタン、硫酸バリウムが挙げられる。
【０１１５】
標準的な２Ｋアクリル接着剤を使用して、基材を接着できる。
【０１１６】
例えば、本発明は、（メタ）アクリルモノマーをＰＰＳ基材表面に塗布する工程、その後接着剤の塗布前に、適切な強度で必要とされる時間、プラスチック試料をＵＶ線に露光する工程を含んでよい。ＵＶ照射後、アクリル接着剤により達成されるＰＰＳへの接着強度がＵＶにより活性化する前処理をしないものよりも顕著に強くなる。なお、ＴｉＯ２などの活性剤をＰＰＳ基材にＰＰＳとともに組み込む必要はない。
【０１１７】
この方法はアクリル接着剤、例えばＬｏｃｔｉｔｅ（登録商標）ＡＡ  Ｖ５００４により機能することが示された。
【０１１８】
従って、本発明の方法は、技術水準の解決法に好適に匹敵する。
【図面の簡単な説明】
【０１１９】
【図１】ＩＢＯＡ／ＵＶで前処理したＰＰＳの環境試験の結果である。
【実施例】
【０１２０】
Ｌｏｃｔｉｔｅ（登録商標）ＡＡ  Ｖ５００４（アクリル接着剤）による試験片のテスト方法
【０１２１】
試験片（重ね剪断試験片）サイズ：１インチ×４インチ（２．５４ｃｍ×１０．１６ｃｍ）（Ｗ×Ｌ）
【０１２２】
重なりサイズ：１／４インチ［１インチ×１／４インチ（２．５４ｃｍ×０．６３５ｃｍ）（Ｗ×Ｌ）］
【０１２３】
２成分接着剤（Ｌｏｃｔｉｔｅ（登録商標）ＡＡ  Ｖ５００４）を５０ｍｌシリンジから１６の混合要素を有するスタティックミキサーノズルより、接着される１つの試験片の接着部に塗布する。
【０１２４】
第２の試験片は直接には接着剤を塗布しない。重なり試験の試験片の接着部をばね押しクランプを使用して１／４インチの重なりで一直線に共に固定する。クランプを用いて接着剤を室温、２４時間で硬化する。接着剤が硬化したらクランプを除去する。２ｍｍ／分の速度で校正した引張試験機の剪断モードで破断するまで引っ張ることによりテストした。強度をＭＰａ（Ｎ／ｍｍ２）で記録した。
【０１２５】
Ｌｏｃｔｉｔｅ（登録商標）ＨＨＤ８５４０（アクリル接着剤）による試験片のテスト方法
【０１２６】
試験片（重ね剪断試験片）サイズ：１インチ×４インチ（２．５４ｃｍ×１０．１６ｃｍ）（Ｗ×Ｌ）
【０１２７】
重なりサイズ：１／４インチ［１インチ×１／４インチ（２．５４ｃｍ×０．６３５ｃｍ）（Ｗ×Ｌ）］
【０１２８】
２成分接着剤（Ｌｏｃｔｉｔｅ（登録商標）ＨＨＤ８５４０）を５０ｍｌシリンジから１６の混合要素を有するスタティックミキサーノズルより、接着される１つの試験片の接着部に塗布する。
【０１２９】
第２の試験片は直接には接着剤を塗布しない。重なり試験の試験片の接着部をばね押しクランプを使用して１／４インチの重なりで一直線に共に固定する。クランプを用いて接着剤を室温、２４時間で硬化する。接着剤が硬化したらクランプを除去する。２ｍｍ／分の速度で校正した引張試験機の剪断モードで破断するまで引っ張ることによりテストした。強度をＭＰａ（Ｎ／ｍｍ２）で記録した。
【０１３０】
Ｌｏｃｔｉｔｅ（登録商標）５１８９嫌気性接着剤による試験片のテスト方法
【０１３１】
試験片（重ね剪断試験片）サイズ：１インチ×４インチ（２．５４ｃｍ×１０．１６ｃｍ）（Ｗ×Ｌ）
【０１３２】
重なりサイズ：１／４インチ［１インチ×１／４インチ（２．５４ｃｍ×０．６３５ｃｍ）（Ｗ×Ｌ）］
【０１３３】
１成分接着剤を５０ｍｌボトルから、接着される１つの試験片に塗布した。混合は必要なかった。
【０１３４】
第２の試験片は直接には接着剤を塗布しない。重なり試験の試験片の接着部をばね押しクランプを使用して１／４インチの重なりで一直線に共に固定する。クランプを用いて接着剤を室温、９６時間で硬化する。接着剤が硬化したらクランプを除去する。２ｍｍ／分の速度で校正した引張試験機の剪断モードで破断するまで引っ張ることによりテストした。強度をＭＰａ（Ｎ／ｍｍ２）で記録した。Ｌｏｃｔｉｔｅ（登録商標）５１８９はフランジシーラントとして使用される液体嫌気性組成物である。
【０１３５】
全ての接着強度試験を標準手順であるＡＳＴＭ  Ｄ３１６３を用いて実施した。なお、全てのＵＶ強度を校正したＰｏｗｅｒＰｕｃｋ（登録商標）ＵＶラジオメーターにより測定し、ＰｏｗｅｒＰｕｃｋ（登録商標）により測定されたＵＶバンドは、ＵＶＣ：２５０〜２６０ｎｍ、ＵＶＢ：２８０〜３２０ｎｍ、ＵＶＡ：３２０〜３９０ｎｍおよびＵＶＶ：３９５〜４４５ｎｍである。
【０１３６】
下の全ての例の全ての試験で１つのグレードのポリフェニレンスルフィド（ＰＰＳ）を使用した。このグレードは射出成型されたＦｏｒｔｒａｎ（登録商標）６１６５ＰＰＳである。下の全ての例の全ての試験で１つのグレードのポリエーテルイミド（ＰＥＩ）を使用した。このグレードはＵｌｔｅｍ（登録商標）ＴＥＣＡＰＥＩである。下の全ての例の全ての試験で１つのグレードのポリアリールアミド（ＰＡＲＡ）を使用した。このグレードは射出成型されたＫａｌｉｘ（登録商標）９９５０である。下の全ての例の全ての試験で１つのグレードのポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）を使用した。このグレードは非強化の半結晶性ＰＥＥＫであるＶｉｃｔｒｅｘ（登録商標）４５０Ｇである。Ｌｏｃｔｉｔｅ（登録商標）ＵＶＡＬＯＣ  １０００を使用した場合、ＴｙｐｅＤバルブ水銀灯（鉄ドープ）を取り付けた。例えば、例１、２、５、６、８、９、１３、１５、１６、１７、１９および２０で、上記の通り校正したＰｏｗｅｒＰｕｃｋを用いて測定された強度でＵＶ源として使用される。他の例では、示される通りＵＶＬＥＤ源を使用した。
【０１３７】
例１：ＰＥＥＫ＋ＵＶ（アクリルでの接着）
【０１３８】
ＵＶ処理なしの接着される重ね剪断試験片では、Ｌｏｃｔｉｔｅ（登録商標）ＨＨＤ８５４０（アクリル接着剤）はＶｉｃｔｒｅｘ（商標）４５０Ｇ  ＰＥＥＫなどの非強化の半結晶性ＰＥＥＫの重ね剪断試験片を、２．７ＭＰａ（接着破壊が生じる値）の接着強度で接着した。
【０１３９】
重ね剪断試験片を接着するためにＬｏｃｔｉｔｅ（登録商標）ＨＨＤ８５４０（アクリル接着剤）の使用前に１分間、３７５ｎｍＬＥＤランプからの１１０ｍＷ／ｃｍ２のＵＶ線へ同一のＰＥＥＫ重ね剪断試験片を露光し、これにより顕著に高い４．７ＭＰａ（同様に接着破壊が生じる値）の接着強度を与えた。
【０１４０】
例２：ＰＥＥＫ＋ＵＶ（アクリルでの接着）
【０１４１】
ＵＶ処理なしの接着される重ね剪断試験片では、Ｌｏｃｔｉｔｅ（登録商標）ＡＡＶ５００４（アクリル接着剤）はＶｉｃｔｒｅｘ（商標）４５０Ｇ  ＰＥＥＫなどの非強化の半結晶性ＰＥＥＫの重ね剪断試験片を、３．４ＭＰａ（接着破壊が生じる値）の接着強度で接着した。
【０１４２】
重ね剪断試験片を接着するためにＬｏｃｔｉｔｅ（登録商標）ＡＡＶ５００４（アクリル接着剤）の使用前に２分間、３７５ｎｍＬＥＤランプからの１１０ｍＷ／ｃｍ２のＵＶ線へ同一のＰＥＥＫ重ね剪断試験片を露光し、これにより顕著に高い７．８ＭＰａ（今回は基材破壊が生じる値）の接着強度を与えた。
【０１４３】
４分間、３７５ｎｍＬＥＤランプから１１０ｍＷ／ｃｍ２のＵＶ線へＶｉｃｔｒｅｘ（商標）４５０Ｇ  ＰＥＥＫなどの非強化の半結晶性ＰＥＥＫを露光し、Ｌｏｃｔｉｔｅ（登録商標）Ｖ５００４（アクリル接着剤）を使用することにより、４．４ＭＰａ（接着破壊）の接着強度を与えた。
【０１４４】
両方の露光時間（２分と４分）によりＵＶへの露光なしよりも良好な結果を与えたことに着目されたい。しかしながら、この露光を最適化できることにも注意されたい。例えば、約１０秒〜約２分の間の露光は本発明の任意の態様に最適となる場合がある。
【０１４５】
Ｖｉｃｔｒｅｘ（商標）４５０Ｇ  ＰＥＥＫなどの非強化の半結晶性ＰＥＥＫをＬｏｃｔｉｔｅ（登録商標）ＵＶＡＬＯＣ  １０００ＵＶ  Ｃｕｒｅ  ＣｈａｍｂｅｒからのＵＶ線（１２４ｍＷ／ｃｍ２のＵＶＡ線、１０９ｍＷ／ｃｍ２のＵＶＢ線、２０ｍＷ／ｃｍ２のＵＶＣ線、および７６ｍＷ／ｃｍ２のＵＷ線）へ２分間露光し、Ｌｏｃｔｉｔｅ（登録商標）ＡＡ  Ｖ５００４（アクリル接着剤）を使用することにより、７．３ＭＰａ（接着破壊）の接着強度を与えた。
【０１４６】
Ｖｉｃｔｒｅｘ（商標）４５０Ｇ  ＰＥＥＫなどの非強化の半結晶性ＰＥＥＫにハンドヘルドの３７５ｎｍのＬＥＤ源（３３ｍＷ／ｃｍ２）を使用し、Ｌｏｃｔｉｔｅ（登録商標）ＡＡ  Ｖ５００４で接着した場合、２分の露光後に４．５ＭＰａの接着強度、４分の露光後に４．１ＭＰａの接着強度（何れも接着破壊）となった。
【０１４７】
例３：ＰＡＲＡ  ＵＶ（アクリルでの接着）
【０１４８】
５０％ガラス繊維強化ポリアリールアミド（ＰＡＲＡ）（例えばＫａｌｉｘ９９５０）で作製された重ね剪断試験片をＵＶ光へ露光せずにＬｏｃｔｉｔｅ（登録商標）ＡＡ  Ｖ５００４（アクリル接着剤）で接着し、５．６７ＭＰａの接着強度（接着破壊を確認）を与えた。
【０１４９】
同一の重ね剪断試験片を、３７５ｎｍＬＥＤランプからの１１０ｍＷ／ｃｍ２のＵＶ線へ２分間露光後にＬｏｃｔｉｔｅ（登録商標）ＡＡ  Ｖ５００４（アクリル接着剤）で接着した。７．５２ＭＰａの接着強度（接着破壊を確認）を達成した。
【０１５０】
同一の重ね剪断試験片を、３７５ｎｍＬＥＤランプからの１１０ｍＷ／ｃｍ２のＵＶ線へ４分間露光後にＬｏｃｔｉｔｅ（登録商標）ＡＡ  Ｖ５００４（アクリル接着剤）で接着した。７．９２ＭＰａの接着強度（接着破壊を確認）を達成した。
【０１５１】
Ｌｏｃｔｉｔｅ（登録商標）ＡＡ  Ｖ５００４（アクリル接着剤）は、２部型メタクリレート組成物である。Ｌｏｃｔｉｔｅ（登録商標）ＨＨＤ８５４０は２部型メタクリレート組成物である。
【０１５２】
例４：ＰＥＥＫ＋プライマーＵＶ（嫌気性接着）
【０１５３】
Ｌｏｃｔｉｔｅ（登録商標）５１８９（嫌気性接着剤）は接合線で硬化しないため、Ｖｉｃｔｒｅｘ（商標）４５０Ｇ  ＰＥＥＫなどの非強化の半結晶性ＰＥＥＫを接着しない。
【０１５４】
ＰＥＥＫ重ね剪断試験片のそれぞれの接着される部分をアクリル酸中の１％（ｗ／ｗ）アクリル酸銅で処理し、その後にＰＥＥＫの処理部を３７５ｎｍＬＥＤランプからの１１５ｍＷ／ｃｍ２のＵＶ線へ２または４分間露光し、アクリル酸溶液中の余剰の１％アクリル酸銅をふき取り除去し、その後重ね剪断試験片をＬｏｃｔｉｔｅ（登録商標）５１８９（嫌気性接着剤）で接着すると、４．９および４．４ＭＰａ（何れも接着破壊）の接着強度をそれぞれ与えた。
【０１５５】
一方で、アクリル酸溶液中の１％アクリル酸銅を同種のＰＥＥＫ重ね剪断試験片へ塗布したが化学線へ処理表面を露光しないと、２．５２ＭＰａ（接着破壊）の接着強度を与えた。
【０１５６】
このように、この実施例はアクリル酸銅およびＵＶ照射での前処理行わないと接着が生じないことを示している。前処理により接着が生じることも示している。
【０１５７】
例５：ＰＥＥＫ＋プライマーＵＶ（嫌気性接着）
【０１５８】
Ｌｏｃｔｉｔｅ（登録商標）５１８９（嫌気接着剤）は接合線で硬化しないため、Ｖｉｃｔｒｅｘ（商標）４５０Ｇ  ＰＥＥＫなどの非強化の半結晶性ＰＥＥＫ重ね剪断試験片を接着しない。
【０１５９】
ＰＥＥＫ重ね剪断試験片のそれぞれの部分をアクリル酸中の１％（ｗ／ｗ）アクリル酸銅で処理し、その後に処理ＰＥＥＫをＬｏｃｔｉｔｅ（登録商標）ＵＶＡＬＯＣ  １０００ＵＶ  Ｃｕｒｅ  ＣｈａｍｂｅｒからのＵＶ線（１２４ｍＷ／ｃｍ２のＵＶＡ線、１０９ｍＷ／ｃｍ２のＵＶＢ線、２０ｍＷ／ｃｍ２のＵＶＣ線、７６ｍＷ／ｃｍ２のＵＷ線）へ３０秒または１分間それぞれ露光し、その後余剰のアクリル酸溶液の１％アクリル酸銅をふき取り除去し、その後Ｌｏｃｔｉｔｅ（登録商標）５１８９で重ね剪断試験片を接着すると、７．０または８．３ＭＰａの接着強度（接着破壊）をそれぞれ与えた。
【０１６０】
例６：ＰＥＥＫ＋プライマーＵＶ（嫌気性接着）
【０１６１】
Ｌｏｃｔｉｔｅ（登録商標）５１８９（嫌気接着剤）は接合線で硬化しないため、Ｖｉｃｔｒｅｘ（商標）４５０Ｇ  ＰＥＥＫなどの非強化の半結晶性ＰＥＥＫ剪断試験片を接着しない。
【０１６２】
ＰＥＥＫ重ね剪断試験片のそれぞれの部分を２−メチルテトラヒドロフラン中の３％（ｗ／ｗ）アクリル酸銅で処理し、その後にＤタイプバルブを備えるＵＶ水銀ランプからのＵＶ線（ＵＶＡ：２１３ｍＷ／ｃｍ２、ＵＶＢ：１８９ｍＷ／ｃｍ２、ＵＶＣ：３６ｍＷ／ｃｍ２、ＵＶＶ：１３５ｍＷ／ｃｍ２）へ２分または４分間処理ＰＥＥＫを露光し、その後余剰のアクリル酸銅溶液をふき取り除去すると、５．３ＭＰａおよび４．８ＭＰａの接着強度（接着破壊）をそれぞれ与えた。
【０１６３】
２−メチルテトラヒドロフラン溶液中の３％アクリル酸銅を塗布し、ＵＶへ露光せずにＰＥＥＫを接着すると、０．８９ＭＰａの接着強度（接着破壊）を与えた。
【０１６４】
例７：ＰＥＥＫ＋プライマーＵＶ（嫌気性接着）
【０１６５】
Ｌｏｃｔｉｔｅ（登録商標）５１８９（嫌気接着剤）は接合線で硬化しないため、Ｖｉｃｔｒｅｘ（商標）４５０Ｇ  ＰＥＥＫなどの非強化の半結晶性ＰＥＥＫ重ね剪断試験片を接着しない。
【０１６６】
ＰＥＥＫ重ね剪断試験片のそれぞれの部分をアセトン中の３％アクリル酸銅で処理し、その後に処理ＰＥＥＫを３７５ｎｍＬＥＤランプからの１１５ｍＷ／ｃｍ２のＵＶ線に２または４分間露光し、その後余剰のアクリル酸銅溶液をふき取り除去すると、３．５ＭＰａまたは３．２ＭＰａの接着強度（接着破壊）をそれぞれ与えた。
【０１６７】
アセトン中の３％アクリル酸銅を有するＰＥＥＫを使用し、その後処理ＰＥＥＫを３７５ｎｍＬＥＤランプからの１Ｗ／ｃｍ２のＵＶ線に２分または４分間露光し、その後余剰のアクリル酸銅溶液をふき取り除去すると、５．１ＭＰａおよび４．１ＭＰａの接着強度（接着破壊）をそれぞれ与えた。
【０１６８】
アセトン酸溶液中の３％アクリル酸銅を塗布し、事前にＵＶへ露光せずにＰＥＥＫを接着すると、０．９６ＭＰａの接着強度（接着破壊）を与えた。
【０１６９】
例８：ＰＡＲＡ＋プライマーＵＶ（嫌気性接着）
【０１７０】
Ｌｏｃｔｉｔｅ（登録商標）５１８９（嫌気性接着剤）は接合線で硬化しないため、ＰＡＲＡ（Ｋａｌｉｘ  ９９５０）を接着しない。
【０１７１】
２−メチルテトラヒドロフラン中の３％アクリル酸銅をＰＡＲＡに塗布し、その後にＤタイプバルブを備えるＵＶ水銀ランプからのＵＶ線（ＵＶＡ：２１３ｍＷ／ｃｍ２、ＵＶＢ：１８９ｍＷ／ｃｍ２、ＵＶＣ：３６ｍＷ／ｃｍ２、ＵＷ：１３５ｍＷ／ｃｍ２）へ２分または４分間処理ＰＡＲＡを露光し、その後余剰のアクリル酸銅溶液をふき取り除去すると、６．０ＭＰａおよび８．１ＭＰａの接着強度（接着破壊）をそれぞれ与えた。
【０１７２】
２−メチルテトラヒドロフラン溶液中の３％アクリル酸銅を塗布し、事前にＵＶへ露光せずにＰＡＲＡを接着すると、５．５ＭＰａの接着強度（接着破壊）を与えた。
【０１７３】
例９：ＰＰＳ＋プライマーＵＶ（嫌気性接着）
【０１７４】
前処理をしないと、Ｌｏｃｔｉｔｅ（登録商標）５１８９（嫌気性接着剤）は接合線で硬化しないため、Ｆｏｒｔｒａｎ６１６５  ＰＰＳを接着しない。
【０１７５】
２−メチルテトラヒドロフラン中の３％アクリル酸銅をＰＰＳに塗布し、その後にＤタイプバルブを備えるＵＶ水銀ランプからのＵＶ線（ＵＶＡ：２１３ｍＷ／ｃｍ２、ＵＶＢ：１８９ｍＷ／ｃｍ２、ＵＶＣ：３６ｍＷ／ｃｍ２、ＵＷ：１３５ｍＷ／ｃｍ２）へ２分または４分間処理ＰＰＳを露光し、その後余剰のアクリル酸銅溶液をふき取り除去すると、５．２ＭＰａおよび４．９ＭＰａの接着強度（接着破壊）をそれぞれ与えた。
【０１７６】
２−メチルテトラヒドロフラン溶液中の３％アクリル酸銅を塗布し、事前にＵＶへ露光せずにＰＰＳを接着すると、３．３ＭＰａの接着強度（接着破壊）を与えた。
【０１７７】
例１０：ＰＥＥＫ＋プライマーＵＶ（嫌気性接着）
【０１７８】
前処理をしないと、Ｌｏｃｔｉｔｅ（登録商標）５１８９（嫌気接着剤）は接合線で硬化しないため、Ｖｉｃｔｒｅｘ（商標）４５０Ｇ  ＰＥＥＫなどの非強化の半結晶性ＰＥＥＫを接着しない。
【０１７９】
水中の３％アクリル酸銅をＰＥＥＫに塗布し、その後に３７５ｎｍＬＥＤランプからの１１５ｍＷ／ｃｍ２のＵＶ線へ２分または４分間処理ＰＥＥＫを露光し、その後余剰のアクリル酸銅溶液をふき取り除去すると、３．１ＭＰａおよび４．３ＭＰａの接着強度（接着破壊）をそれぞれ与えた。
【０１８０】
水溶液中の３％アクリル酸銅を塗布し、事前にＵＶへ露光せずにＰＥＥＫを接着すると、０．４ＭＰａの接着強度（接着破壊）を与えた。
【０１８１】
例１１：ＰＰＳ＋プライマーＵＶ（アクリルでの接着剤）
【０１８２】
Ｌｏｃｔｉｔｅ（登録商標）ＡＡ  Ｖ５００４（嫌気接着剤）は重ね剪断試験において７．４Ｍａ（接着破壊）でＰＰＳを接着した。
【０１８３】
同じ基材をＵＶ線（３７５ｎｍＵＶＬＥＤ、１１５ｍＷ／ｃｍ２、４分間）へ露光し、その後同じ接着剤で接着すると、得られる接着強度に改善はなかった。
【０１８４】
ＰＰＳ重ね剪断試験片のそれぞれの部分をメタクリル酸で処理し、様々な時間、様々な強度のＬＥＤ源からの３７５ｎｍのＵＶ線に露光した。下の表は時間、強度、および達成した接着強度を示している。
【０１８５】
【表１】
2020523454.tif 000013
【０１８６】
これらの結果はメタクリル酸単独での前処理は得られる接着強度を増加させるが、適切な量（放射線量）のＵＶなどの化学線とメタクリル酸との組み合わせは、ＰＰＳで２部型アクリルを使用すると、得られる接着強度を顕著に改善することを示している。但し、１４Ｊ／ｃｍ２超（例えば約１５Ｊ／ｃｍ２超、例えば約１７Ｊ／ｃｍ２超、例えば約１８Ｊ／ｃｍ２超、例えば１９Ｊ／ｃｍ２超、望ましくは約２０Ｊ／ｃｍ２超）という化学線への最小の露光が存在する。
【０１８７】
本発明者らは直前の表の２つの結果に見られる７．４ＭＰａと８．９ＭＰａへの接着強度の低下は表面で生じる変化（反応）を示していると考えている。特定の機構に限定されるものではないが、メタクリル酸と組み合わせて使用されるＵＶなどの化学線の効果が発現する前に、変化（反応）が所定の状態に達する必要があると考えられる。
【０１８８】
例１２：ＰＰＳ＋プライマーＵＶ（アクリルでの接着）
【０１８９】
ＰＰＳ重ね剪断試験片の接着される部分を＊ＴＨＦＡ、ＭＭＡ、およびＩＢＯＡでそれぞれ前処理し、その後ＬＥＤ源からの３７５ｎｍで１Ｗ／ｃｍ２の強度のＵＶ線に様々な時間露光した。これらの活性化された基材をＬｏｃｔｉｔｅ（登録商標）ＡＡ  Ｖ５００４（アクリル接着剤）で接着した。下の表は前処理に使用した材料、対応するＵＶ露光時間、および得られた接着強度を示す。
【０１９０】
【表２】
2020523454.tif 000014
【０１９１】
これらの結果は（メタ）アクリレート単独での前処理は得られる接着強度を増加させるが、ＵＶと（メタ）アクリレートの組み合わせは、ＰＰＳで２部型アクリルを使用すると、得られる接着強度を顕著に改善することを示している。
【０１９２】
＊ＴＨＦＡ：テトラヒドロフルフリルアクリレート、ＭＭＡ：メチルメタクリレート、ＩＢＯＡ：イソボルニルアクリレート
【０１９３】
例１３：ＰＰＳ＋プライマーＵＶ（アクリルでの接着）
【０１９４】
ＰＰＳの重ね剪断試験片の接着される部分をＩＢＯＡで前処理し、その後水銀Ｄ−バルブからのＵＶに３０秒または１分間、以下の強度（校正したＰｏｗｅｒ  Ｐｕｃｋ（登録商標）により測定）：１０９ｍＷ／ｃｍ２ＵＵＶ（３９５〜４４５ｎｍ）、１８４ｍＷ／ｃｍ２ＵＶＡ（３２０〜３９０ｎｍ）、１６９ｍＷ／ｃｍ２ＵＶＢ（２８０〜３２０ｎｍ）および３０ｍＷ／ｃｍ２ＵＶＣ（２５０〜２６０ｎｍ）で露光した。これらを室温で２週間放置し、Ｌｏｃｔｉｔｅ（登録商標）ＡＡ  Ｖ５００４（アクリル接着剤）で接着し、以下の平均接着強度を与えた。
【０１９５】
露光時間３０秒：接着強度１６．８ＭＰａ
【０１９６】
露光時間１分：接着強度１１．４ＭＰａ
【０１９７】
これらの結果は、前処理効果は様々な波長のＵＶなどの化学線により得られることを示しており、得られる処理表面は前処理後少なくとも２週間安定であることを示している。最適な露光が存在することも示している。従って、１分後の接着強度が３０秒後の接着強度より小さくても、１分後の接着強度についても依然として全体的に良好な効果である。
【０１９８】
例１４：ＰＰＳ＋プライマーＵＶ（アクリルでの接着）
【０１９９】
ＰＰＳの重ね剪断試験片の接着される部分をＩＢＯＡで処理し、その後ＬＥＤ源からの３７５ｎｍで１Ｗ／ｃｍ２の強度のＵＶ線に１分間露光した。その後、これらの前処理された基材をＬｏｃｔｉｔｅ（登録商標）ＡＡ  Ｖ５００４（アクリル接着剤）で接着した。いくつかの重ね試験片を最初にテストし、その後いくつかの接着した試験片を６５℃／９５％相対湿度および６０℃乾燥にて２週間エージングした。また、エージングサイクルを行っている間、いくつかの接着した重ね試験片を同一の期間室温で放置した。結果を図１に示す。
【０２００】
これらの結果は前処理法が実施されたエージングサイクルに対して安定であることを示している。
【０２０１】
例１５：ＰＥＥＫ  ＵＶ（エポキシでの接着）
【０２０２】
Ｌｏｃｔｉｔｅ（登録商標）ＥＡ  ９４９２はＵＶ処理なしでは４．５ＭＰａ（接着破壊）でＰＥＥＫ（Ｖｉｃｔｒｅｘ  ４５０Ｇ）を接着する。Ｌｏｃｔｉｔｅ（登録商標）ＥＡ  ９４９２は高温耐性の２成分エポキシ接着剤である。
【０２０３】
接着される部分を１９３ｍＷ／ｃｍ２（ＵＶＡ）、１８３ｍＷ／ｃｍ２（ＵＶＢ）、３５ｍＷ／ｃｍ２（ＵＶＣ）、１３６ｍＷ／ｃｍ２（ＵＶＶ）の水銀Ｄ−タイプバルブからのＵＶ線に様々な時間、露光すると、以下の結果を与えた。
【０２０４】
【表３】
2020523454.tif 000015
【０２０５】
これらの結果は十分な露光を行うと観察される接着強度において顕著な増加があるが、過剰な露光ではこの効果は減少する可能性がある（しかしながら依然としてＵＶ露光を全くしないよりは良好である）ことを示している。
【０２０６】
例１６：ＰＥＥＫ  ＵＶ（エポキシでの接着）
【０２０７】
Ｌｏｃｔｉｔｅ（登録商標）ＥＡ９６９６はＵＶ処理なしでは４．５ＭＰａ（接着破壊）でＰＥＥＫ（Ｖｉｃｔｒｅｘ  ４５０Ｇ）を接着する。Ｌｏｃｔｉｔｅ（登録商標）ＥＡ９６９６は改質されたエポキシフィルム接着剤である。
【０２０８】
接着される部分を１９３ｍ／Ｗｃｍ２（ＵＶＡ）、１８３ｍＷ／ｃｍ２（ＵＶＢ）、３５ｍＷ／ｃｍ２（ＵＶＣ）、１３６ｍＷ／ｃｍ２（ＵＶＶ）で水銀Ｄ−タイプバルブからのＵＶ線に１３０秒間露光すると、１１．４５ＭＰａの接着強度を与えた。
【０２０９】
Ｌｏｃｔｉｔｅ（登録商標）ＥＡ９６９６はＵＶ処理なしでは１６．４３ＭＰａ（接着破壊）で炭素繊維強化（ＣＦＲ）ＰＥＥＫ（Ｔｅｎｃａｔｅ  Ｃｅｔｅｘ  ＴＣ１２００）を接着する。接着される部分を１８０１ｍＷ／ｃｍ２（ＵＶＡ）、５０２ｍＷ／ｃｍ２（ＵＶＢ）、６５ｍＷ／ｃｍ２（ＵＶＣ）、２３２２ｍＷ／ｃｍ２（ＵＷ）で水銀Ｄ−タイプバルブからのＵＶ線に５秒間露光すると、３８．３４ＭＰａの接着強度（凝集破壊と接着破壊の混合形態を確認）を与えた。
【０２１０】
この試験はＣＦＲ−ＰＥＥＫの表面を本方法で活性化した場合に少なくとも４週間接着に対する活性が維持さることを示した。
【０２１１】
例１７：ＰＥＥＫ  ＵＶ（エポキシでの接着）
【０２１２】
Ｌｏｃｔｉｔｅ（登録商標）ＥＡ９３９４はＵＶ処理なしでは３．４ＭＰａ（接着破壊）でＰＥＥＫ（Ｖｉｃｔｒｅｘ  ４５０Ｇ）を接着する。Ｌｏｃｔｉｔｅ（登録商標）ＥＡ９３９４は２部型エポキシ構造ペースト接着剤である。
【０２１３】
接着される部分を１９３ｍＷ／ｃｍ２（ＵＶＡ）、１８３ｍＷ／ｃｍ２（ＵＶＢ）、３５ｍＷ／ｃｍ２（ＵＶＣ）、１３６ｍＷ／ｃｍ２（ＵＶＶ）で水銀Ｄ−タイプバルブからのＵＶ線に１３０秒間露光すると、８．８ＭＰａの接着強度を与えた。
【０２１４】
Ｌｏｃｔｉｔｅ（登録商標）ＥＡ９３９４はＵＶ処理なしでは２．５ＭＰａ（接着破壊）で炭素繊維強化（ＣＦＲ）ＰＥＥＫ（Ｔｅｎｃａｔｅ  Ｃｅｔｅｘ  ＴＣ１２００）を接着する。接着される部分を１８０１ｍＷ／ｃｍ２（ＵＶＡ）、５０２ｍＷ／ｃｍ２（ＵＶＢ）、６５ｍＷ／ｃｍ２（ＵＶＣ）、２３２２ｍＷ／ｃｍ２（ＵＶＶ）で水銀Ｄ−タイプバルブからのＵＶ線に２５秒間露光すると、２９．８６ＭＰａの接着強度（接着破壊）を与えた。
【０２１５】
例１８：ＰＥＩおよびＰＰＳ  ＵＶ（エポキシでの接着）
【０２１６】
Ｌｏｃｔｉｔｅ（登録商標）ＥＡ９４９２（エポキシ接着剤）はＵＶ処理なしでは１１．９ＭＰａ（接着破壊）でＰＥＩを、１２．２ＭＰａ（接着破壊）でＰＰＳを接着する。
【０２１７】
３７５ｎｍＬＥＤランプからのＵＶ線に１Ｗ／ｃｍ２で１分間ＰＥＩを露光し、Ｌｏｃｔｉｔｅ（登録商標）ＥＡ  ９４９２（エポキシ接着剤）で接着すると、１９．５ＭＰａ（ＰＥＩでの基材破壊）および１７．４ＭＰａ（ＰＰＳでの接着破壊）の接着強度を与えた。
【０２１８】
例１９：ＰＰＳ  ＵＶ（エポキシでの接着）
【０２１９】
Ｌｏｃｔｉｔｅ（登録商標）ＥＡ９４９２（エポキシ接着剤）はＵＶ処理なしでは１２．２ＭＰａ（接着破壊）でＰＰＳを接着する。
【０２２０】
水銀Ｄバルブを備えるＵＶＡＬＯＣ  １０００からのＵＶ線（校正したＰｏｗｅｒＰｕｃｋにより測定するとＵＶＡ：２１３ｍＷ／ｃｍ２、ＵＶＢ：１８９ｍＷ／ｃｍ２、ＵＶＣ：３６ｍＷ／ｃｍ２、およびＵＶＶ：１３５ｍＷ／ｃｍ２）にＰＰＳを露光し、Ｌｏｃｔｉｔｅ（登録商標）ＥＡ９４９２（エポキシ接着剤）で接着すると、１８ＭＰａ超（基材の構造破壊）の接着強度を与えた。
【０２２１】
Ｌｏｃｔｉｔｅ（登録商標）ＥＡ９３９４（エポキシ接着剤）はＵＶ処理なしでは５．３ＭＰａ（接着破壊）で炭素繊維強化（ＣＦＲ）ＰＰＳ（Ｔｅｎｃａｔｅ  Ｃｅｔｅｘ  ＴＣ１  １００）を接着する。接着される部分を１６５３ｍＷ／ｃｍ２（ＵＶＡ）、４３６ｍＷ／ｃｍ２（ＵＶＢ）、６１ｍＷ／ｃｍ２（ＵＶＣ）、２２７５ｍＷ／ｃｍ２（ＵＷ）で水銀Ｄ−タイプバルブからのＵＶ線に２０秒間露光すると、３９．０ＭＰａの接着強度（接着破壊）を与えた。
【０２２２】
Ｌｏｃｔｉｔｅ（登録商標）ＥＡ９６９６はＵＶ処理なしでは８．１７ＭＰａ（接着破壊）でＣＦＲ  ＰＰＳ（Ｔｅｎｃａｔｅ  Ｃｅｔｅｘ  ＴＣ１  １００）を接着する。接着される部分を１８７０ｍＷ／ｃｍ２（ＵＶＡ）、７０３ｍＷ／ｃｍ２（ＵＶＢ）、９６ｍＷ／ｃｍ２（ＵＶＣ）、２５４８ｍＷ／ｃｍ２（ＵＶＶ）で水銀Ｄ−タイプバルブからのＵＶ線に１０秒間露光すると、３１．８３ＭＰａの接着強度（凝集破壊と接着破壊の混合形態を確認）を与え、同じ強度で時間を４０秒に延ばすと４０．２９ＭＰａの接着強度（接着剤の凝集破壊と基材の構造破壊の混合）を与えた。この試験はＣＦＲ−ＰＰＳの表面を本方法で活性化した場合に少なくとも４週間接着に対する活性が維持さることを示した。
【０２２３】
例２０：ＰＰＳ  ＵＶ（エポキシでの接着）
【０２２４】
ＰＰＳ重ね試験片を、水銀Ｄバルブを備えるＵＶＡＬＯＣ  １０００からのＵＶ線（校正したＰｏｗｅｒＰｕｃｋ（商標）により測定するとＵＶＡ：２１３ｍＷ／ｃｍ２、ＵＶＢ：１８９ｍＷ／ｃｍ２、ＵＶＣ：３６ｍＷ／ｃｍ２、ＵＶＶ：１３５ｍＷ／ｃｍ２）に１分間露光した。
【０２２５】
これらのＵＶ活性化されたＰＰＳ重ね試験片をＬｏｃｔｉｔｅ（登録商標）９５１４（１部型エポキシ）で接着し、２２ＭＰａ超の接着強度（１００％基材破壊）を与えた。Ｌｏｃｔｉｔｅ（登録商標）９５１４は強化１部型熱硬化エポキシ接着剤である。
【０２２６】
例２１：ＰＰＳおよびＰＥＩ  ＵＶ（エポキシでの接着）
【０２２７】
ＰＰＳおよびＰＥＩ重ね試験片を１１５ｍＷ／ｃｍ２で３７５ｎｍＬＥＤフラッドシステムからのＵＶ線に２分間露光した。
【０２２８】
Ｌｏｃｔｉｔｅ（登録商標）ＥＡ９４９２（エポキシ接着剤）で接着されるＵＶ活性化ＰＰＳを６０℃（乾燥）および６５℃９５％相対湿度の環境で２週間エージングした。
【０２２９】
初期強度では２０％の標準偏差であり、エージング後における全ての変化が初期強度の１０％未満であり、接着強度の大きな変化はなかった。
【０２３０】
同じ試験をＬｏｃｔｉｔｅ（登録商標）ＥＡ９４９２（エポキシ接着剤）で接着されるＵＶ活性化ＰＥＩで行った。
【０２３１】
初期強度では８％の標準偏差であり、エージング後における全ての変化が初期強度の７％未満であり、接着強度の大きな変化はなかった。
【０２３２】
例２２：ＰＥＥＫ  ＵＶおよびアクリルモノマー（２Ｋアクリルでの接着）
【０２３３】
Ｌｏｃｔｉｔｅ（登録商標）Ｖ５００４はＵＶ処理なしでは３．４ＭＰａ（接着破壊）でＰＥＥＫ（Ｖｉｃｔｒｅｘ  ４５０Ｇ）を接着する。
【０２３４】
表面にメタクリル酸を塗り、被覆部を１１０ｍＷ／ｃｍ２で３７５ｎｍＬＥＤからのＵＶ線に４分間露光すると、７．１ＭＰａの接着（基材破壊を確認）を与えた。
【０２３５】
例２３：ＰＥＩ  ＵＶ（２Ｋアクリルでの接着）
【０２３６】
Ｌｏｃｔｉｔｅ（登録商標）Ｖ５００４はＵＶ処理なしでは５．３ＭＰａ（接着破壊）でＰＥＩ（Ｔｅｃａｐｅｉ  Ｕｌｔｅｍ）を接着する。
【０２３７】
接着される部分を１１０ｍＷ／ｃｍ２で３７５ｎｍＬＥＤからのＵＶ線に３０秒間露光すると、６．４ＭＰａの接着（接着破壊）を与えた。
【０２３８】
接着される部分を１１０ｍＷ／ｃｍ２で３７５ｎｍＬＥＤからのＵＶ線に１分間露光すると、９．３ＭＰａの接着（接着破壊）を与えた。
【０２３９】
例２４：ＰＥＩ  ＵＶ＋アクリル酸銅（嫌気性接着）
【０２４０】
Ｌｏｃｔｉｔｅ（登録商標）５１８９（嫌気性接着剤）は接合線で硬化しないため、前処理なしではＰＥＩ（Ｔｅｃａｐｅｉ  Ｕｌｔｅｍ）を接着しない。
【０２４１】
アクリル酸中の１％アクリル酸銅をＰＥＩの接着部に塗布し、その後に１１５ｍＷ／ｃｍ２で３７５ｎｍＬＥＤランプからのＵＶ線に３０秒、１分、２分または４分間、ＰＥＩの被覆部を露光し、その後余剰のアクリル酸溶液中の１％アクリル酸銅をふき取り除去すると、Ｌｏｃｔｉｔｅ（登録商標）５１８９（嫌気性接着剤）で接着した場合に、３．４、３．４、３．２および４．７ＭＰａの接着強度（接着破壊）をそれぞれ与えた。
【０２４２】
アクリル酸溶液中の１％アクリル酸銅を塗布し、被覆表面を露光しないと、Ｌｏｃｔｉｔｅ（登録商標）５１８９（嫌気性接着剤）で接着した場合に、２．０ＭＰａの接着強度（接着破壊）を与えた。
【０２４３】
例２５：ＰＥＫＫ  ＵＶ（エポキシでの接着）
【０２４４】
Ｌｏｃｔｉｔｅ（登録商標）ＥＡ９３９４はＵＶ処理なしでは９．９ＭＰａ（接着破壊）でＰＥＫＫを接着する。Ｌｏｃｔｉｔｅ（登録商標）ＥＡ９３９４は２部型エポキシ構造ペースト接着剤である。
【０２４５】
Ｌｏｃｔｉｔｅ（登録商標）ＥＡ９３９４で接着する前に、接着される部分を１Ｗ／ｃｍ２で３７５ｎｍＬＥＤランプからのＵＶ線に６０秒間露光すると、３０．８ＭＰａの接着強度（接着破壊）を与えた。
【０２４６】
接着される部分を３．５Ｗ／ｃｍ２で水銀Ｄ−タイプバルブからのＵＶ線に１０秒間露光すると、３４．６ＭＰａの接着強度（接着破壊）を与えた。接着される部分を３．５Ｗ／ｃｍ２で水銀Ｄ−タイプバルブからのＵＶ線に３０秒間露光すると、３７．５ＭＰａの接着強度（接着破壊と凝集破壊の混合）を与えた。
【０２４７】
本明細書で本発明の説明に使用される場合に、用語「含む」および用語「有する」は言及する特徴、整数、工程、または成分の存在を特定するために用いられるが、１種以上のその他の特徴、整数、工程、成分、またはこれらの群の存在および追加を除外するものではない。
【０２４８】
明確にするために別々の実施形態としての文脈で説明されている本発明のいくつかの特徴は、単独の実施形態の組み合わせで提供されてもよい。逆に簡潔にするために単独の実施形態としての文脈で説明されている本発明の様々な特徴は、別々で提供されても、任意の好適な副結合で提供されてもよい。
【図１】
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【国際調査報告】
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