(57)【要約】潤滑剤組成物であって、（ａ）２．２〜３．７ｍｍ２／ｓの１００℃における動粘度を有する油、組成物に２５〜１５０重量百万分率のホウ素を供給する量の、４〜１８個の炭素原子のアルキル基を有する少なくとも１種のホウ酸エステル、および（ｃ）組成物に１５０〜６５０重量百万分率のリンを供給する量の少なくとも１種のリンエステルを含み、潤滑剤組成物の１００℃における動粘度が、４．７ｍｍ２／ｓまたはそれ未満である、潤滑剤組成物は、オートマチックトランスミッション内のニードルベアリングに耐摩耗性を付与する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
潤滑剤組成物であって、
（ａ）約２．２〜約３．７ｍｍ２／ｓの１００℃における動粘度を有する油、
（ｂ）前記組成物に約２５〜約３００重量百万分率または約３０〜約１５０重量百万分率または５０〜１００重量百万分率のホウ素を供給する量の、４〜約１８個の炭素原子のアルキル基を有する少なくとも１種のホウ酸エステル、および
（ｃ）前記組成物に約１５０〜約６５０重量百万分率のリンを供給する量の少なくとも１種のリンエステル
を含み、
前記潤滑剤組成物の１００℃における動粘度が、約４．７ｍｍ２／ｓまたはそれ未満である、
潤滑剤組成物。
【請求項２】
前記少なくとも１種のホウ酸エステル（ｂ）の量が、約０．１〜約１．１重量パーセントまたは０．１５〜約０．７重量パーセントであり、
前記少なくとも１種のリンエステル（ｃ）の量が、約０．０５〜約０．４０重量パーセントである、
請求項１に記載の潤滑剤組成物。
【請求項３】
前記組成物が、約１００〜約５００百万分率のホウ素および約１５０〜約１０００百万分率のリンを含む、請求項１または２に記載の潤滑剤組成物。
【請求項４】
構成成分（ａ）の前記油が、ＡＰＩグループＩＩもしくはグループＩＩＩ油またはこれらの混合物を含む、請求項１に記載の潤滑剤組成物。
【請求項５】
（ｂ）前記少なくとも１種のホウ酸エステルである構成成分が、４〜１２個の炭素原子のアルキル基を含むホウ酸エステルおよび１４〜約１８個の炭素原子のアルキル基を含むホウ酸エステルを含む、請求項１から４のいずれか一項に記載の潤滑剤組成物。
【請求項６】
（ｂ）前記少なくとも１種のホウ酸エステルである構成成分が、約１２〜約１８個の炭素原子を有するホウ素化エポキシドを含む、請求項１から４のいずれか一項に記載の潤滑剤組成物。
【請求項７】
（ｂ）前記少なくとも１種のホウ酸エステルである構成成分が、ホウ酸と約６〜約１２個の炭素原子のアルコールとの反応生成物を含む、請求項１から５のいずれか一項に記載の潤滑剤組成物。
【請求項８】
（ｃ）前記リンエステルが、亜リン酸ジブチル等のＣ４〜Ｃ６アルキルホスファイト、または、モノマー亜リン酸もしくは亜リン酸エステルとアルキレンジオールとの反応生成物であるオリゴマーホスファイトを含む、請求項１から６のいずれか一項に記載の潤滑剤組成物。
【請求項９】
（ｄ）粘度指数調整剤をさらに含む、請求項１から７のいずれか一項に記載の潤滑剤組成物。
【請求項１０】
（ｄ）前記粘度指数調整剤が、窒素含有分散剤モノマーを含有するポリ（メタ）アクリレートを含む、請求項８に記載の潤滑剤組成物。
【請求項１１】
（ｄ）前記粘度指数調整剤が、分散剤的な機能性を有する直線状ポリマー粘度調整剤を含み、前記直線状ポリマーが、５，０００〜２５，０００の重量平均分子量を有し、前記直線状ポリマーが、約０．１〜約４重量パーセントの量で存在する、請求項８に記載の潤滑剤組成物。
【請求項１２】
（ｅ）スクシンイミド分散剤をさらに含む、請求項１から１０のいずれか一項に記載の潤滑剤組成物。
【請求項１３】
（ｅ）前記スクシンイミド分散剤が、ホウ素化スクシンイミド分散剤を含む、請求項１０に記載の潤滑剤組成物。
【請求項１４】
（ｅ）前記スクシンイミド分散剤が、ジメルカプトチアジアゾールによってさらに処理されている、請求項１０または１１に記載の潤滑剤組成物。
【請求項１５】
（ｅ）前記スクシンイミド分散剤の一部またはすべてが、ホウ素化されており、ジメルカプトチアジアゾールによって処理されている、請求項１０から１３のいずれか一項に記載の潤滑剤組成物。
【請求項１６】
（ｅ）ホウ素含有スクシンイミド分散剤の量が、約１．０〜約３．５重量パーセントである、請求項１２から１４のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項１７】
（ｅ）ホウ素含有スクシンイミド分散剤である構成成分が、それと一緒に存在するジメルカプトチアジアゾール部分の存在により、前記組成物に約１０〜約２５０重量百万分率の硫黄を供給する、請求項１０から１５のいずれか一項に記載の潤滑剤組成物。
【請求項１８】
（ｅ）ホウ素含有スクシンイミド分散剤が、約０．６〜約０．９重量パーセントまたは０．５４〜０．８５重量パーセントまたは０．５６〜０．８３重量パーセントのホウ素含量を有する、請求項１２から１６のいずれか一項に記載の潤滑剤組成物。
【請求項１９】
摩擦調整剤、酸化防止剤、清浄剤、腐食防止剤、極圧／摩耗防止剤、消泡剤またはシール膨潤剤のうちの少なくとも１つをさらに含む、請求項１から１７のいずれか一項に記載の潤滑剤組成物。
【請求項２０】
潤滑剤組成物であって、
（ａ）約２．２〜約３．７ｍｍ２／ｓの１００℃における動粘度を有する約５０〜約９８重量パーセントの油、
（ｂ−１）Ｃ４〜Ｃ１２アルキル基を含む約０．１〜約１．０重量パーセントのホウ酸エステル、
（ｂ−２）Ｃ１４〜約Ｃ１８アルキル基を含む約０．１５〜約０．４０重量パーセントのホウ酸エステル、
（ｃ）前記組成物に約１５０〜約６５０重量百万分率のリンを供給する量の少なくとも１種のリンエステル、
（ｅ−１）ジメルカプトチアジアゾールによって処理されていない約１．０〜約４．０重量パーセントのホウ素化スクシンイミド分散剤、および
（ｅ−２）ジメルカプトチアジアゾールによって処理された約０．１〜約１．５重量パーセントのホウ素化スクシンイミド分散剤
を含み、
構成成分（ｂ−１）、（ｂ−２）、（ｅ−１）および（ｅ−２）によって供給されるホウ素の量が、前記組成物に対して少なくとも１８０重量百万分率であり、前記潤滑剤組成物の１００℃における動粘度が、約４．７ｍｍ２／ｓまたはそれ未満である、
潤滑剤組成物。
【請求項２１】
オートマチックトランスミッションを潤滑する方法であって、前記オートマチックトランスミッションに請求項１から１９のいずれか一項に記載の潤滑剤組成物を供給することを含む、方法。
【請求項２２】
前記オートマチックトランスミッションが、前記潤滑剤組成物によって潤滑されるべきベアリングを含む、請求項２０に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
背景
本開示の技術は、良好な耐摩耗性を付与する潤滑剤配合物に関する。この潤滑剤配合物は、オートマチックトランスミッション内のニードルベアリングの潤滑のために使用された場合、特に有用であり得る。
【背景技術】
【０００２】
米国特許出願公開第２００７／０１４２２３７号、Degoniaら、２００７年６月２１日は、潤滑剤組成物、例えばギアオイルを開示している。この潤滑剤組成物は、一般的に２〜１５ｃＳｔまたは２〜１０ｃＳｔの粘度を有する、基油を含有する。この潤滑剤組成物は、ホウ素含有化合物をさらに含有し、このホウ素含有化合物は、窒素含有化合物、例えばスクシンイミドであってもよいし、または、ホウ酸エステルもしくはホウ酸アミド、例えば、ホウ素化（borated）エポキシドもしくはグリセロールのホウ素化脂肪酸エステルであってもよい。ホウ素化合物の量は、５〜５００ｐｐｍまたは１１〜１００ｐｐｍのＢを供給することができる。硫黄とリンとを含有する化合物も存在し、ホスホン酸水素ジブチルが開示されている。
【０００３】
米国特許出願公開第２０１４／００３１２６８号、Sumiejskiら、２０１４年１月３０日は、連続可変トランスミッションのための潤滑剤を開示している。潤滑剤は、（特に）ホウ素化剤によって処理された官能化分散剤、ジ−Ｃ３〜Ｃ６アルキルホスファイトおよびトリアルキルボレートを含む。潤滑剤組成物は、最大約１２ｍｍ２／ｓ、例えば２〜１０ｍｍ２／ｓまたは６〜８ｍｍ２／ｓのＫＶ１００を有し得る。分散剤は、ホウ素化剤由来の０．４〜１．２重量パーセントのホウ素を含有し得る。
【０００４】
米国特許出願公開第２０１４／０１０７００１号、Saccomandoら、２０１４年４月１７日は、ある特定の芳香族縮合生成物を含有するオートマチックトランスミッションのための潤滑剤を開示している。この潤滑剤は、１または２〜８〜１０ｍｍ２／ｓのＫＶ１００を有するオイル中で調製されており、全体としての潤滑剤組成物は、１ｍｍ２／ｓまたは１．５ｍｍ２／ｓから１０ｍｍ２／ｓまでまたは１５ｍｍ２／ｓまでまたは２０ｍｍ２／ｓまでのＫＶ１００を有し得る。存在してもよい他の構成成分は、分散剤を含む。スクシンイミド分散剤が開示されており、さらには、例えばホウ素化合物によって後処理された分散剤も開示されている。脂肪ホスファイト、ホウ素化脂肪エポキシドまたはグリセロールのホウ素化脂肪酸等、補助的な摩擦調整剤が存在してもよい。ある配合物は、０．１５％のホウ酸エステル摩擦調整剤ならびに０．３０％のホスファイト摩擦調整剤およびホスホネート摩擦調整剤を含有する。別の配合物は、０．２％のホスファイト摩擦調整剤を含有する。
【０００５】
米国特許出願公開第２０１５／０３７６５４４号、Kakaoら、２０１５年１２月３１日は、基油組成物の総質量に対して５０〜９７質量パーセントの量の、１．５ｍｍ２／ｓまたはそれより高く３．５ｍｍ２／ｓまたはそれより低い１００℃における動粘度およびある特定の他の規定パラメーターを有する鉱物基油と、３〜１０質量パーセントの量の、２〜１０ｍｍ２／ｓの１００℃における動粘度を有するモノエステルベースの油とを含む潤滑剤基油、ならびに、リン含有酸（phosphorus  acid）エステルおよびホウ素化無灰分散剤を含む、トランスミッションのための潤滑組成物を開示している。
【０００６】
米国特許出願公開第２０１６／０１３０５２４号、Gaoら、２０１６年５月１２日は、クランクケース用潤滑剤のため等、高温用途における使用のための低粘度エステル潤滑剤を開示している。エステルは、１〜４センチストークのＫＶ１００を示す。潤滑剤は、任意選択で、１種または複数種の分散剤を含有するが、列記された分散剤の中でも、アルキルコハク酸誘導体が特に挙げられる。これらの生成物は、（特に）ホウ酸エステル等のホウ素化合物を含む様々な試薬によって後処理されていてもよい。一例において、少量のジチオリン酸ジアルキルＺｎが存在する。
【０００７】
米国特許出願公開第２０１６／０１０８３３７号、Abrahamら、２０１６年４月２１日は、潤滑剤組成物およびトランスミッションを潤滑する方法を開示している。潤滑組成物は、３．６〜４．８ｃＳｔまたは４．０〜４．２ｃＳｔの１００℃における動粘度を有し得る。潤滑組成物は、２．８〜３．６ｃＳｔの潤滑粘度油を含んでもよい。潤滑剤は、１．２〜５．０％のホウ素化分散剤、および、３６０〜９５０ｐｐｍのリンを送達する量の２種のリン含有化合物を含有する。反応生成物（すなわち、ホウ素化分散剤）は、０．２〜０．６重量パーセントのホウ素を含有してもよい。任意選択の構成成分は、摩擦調整剤であるが、摩擦調整剤の列記の中には、ホウ素化グリセロールエステルおよびホウ素化脂肪エポキシドも含まれる。
【０００８】
米国特許第９，０９０，８５０号、Edwardsら、２０１５年７月２８日は、構造が
【化１】
2020502318.tif 000002
のジチオリン酸エステルを含有する潤滑剤を開示している。この潤滑剤は、任意選択で、ホスファイト摩耗防止剤を含有してもよい。この潤滑剤は、任意選択で、１種または複数種のホウ素含有化合物を含有してもよく、ホウ素含有化合物の例には、ホウ酸エステルおよびホウ素化スクシンイミド分散剤が挙げられる。潤滑剤組成物は、２〜３０ｃＳｔの間または４〜８ｃＳｔの間の１００℃における粘度を有し得る。
したがって、本開示の技術は、例えばニードルベアリングの場合で、特に、粘度が非常に低い潤滑剤流体を使用した場合において、良好なもしくは改善されたベアリング寿命または低減されたベアリングの摩耗をもたらすという課題を解決する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】米国特許出願公開第２００７／０１４２２３７号明細書
【特許文献２】米国特許出願公開第２０１４／００３１２６８号明細書
【特許文献３】米国特許出願公開第２０１４／０１０７００１号明細書
【特許文献４】米国特許出願公開第２０１５／０３７６５４４号明細書
【特許文献５】米国特許出願公開第２０１６／０１３０５２４号明細書
【特許文献６】米国特許出願公開第２０１６／０１０８３３７号明細書
【特許文献７】米国特許第９，０９０，８５０号明細書
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【００１０】
要旨
本開示の技術は、潤滑剤組成物であって、（ａ）約２．２〜約３．７ｍｍ２／ｓの１００℃における動粘度を有する油、（ｂ）組成物に２５〜３００重量百万分率または３０〜１５０重量百万分率または５０〜１００重量百万分率のホウ素を供給する量の、４〜約１８個の炭素原子のアルキル基を有する少なくとも１種のホウ酸エステル、および（ｃ）組成物に約１５０〜約６５０重量百万分率のリンを供給する量の少なくとも１種のリンエステルを含み、潤滑剤組成物の１００℃における動粘度が、約４．７ｍｍ２／ｓまたはそれ未満である、潤滑剤組成物を提供する。
【００１１】
別の実施形態において、本開示の技術は、潤滑剤組成物であって、（ａ）約２．２〜約３．７ｍｍ２／ｓの１００℃における動粘度を有する約５０〜約９８重量パーセントの油、（ｂ−１）Ｃ４〜Ｃ１２アルキル基を含む約０．１〜約１．０重量パーセントのホウ酸エステル、（ｂ−２）Ｃ１４〜約Ｃ１８アルキル基を含む約０．１５〜約０．４０重量パーセントのホウ酸エステル、（ｃ）潤滑剤組成物に約１５０〜約６５０重量百万分率のリンを供給する量の少なくとも１種のリンエステル、（ｅ−１）ジメルカプトチアジアゾールによって処理されてない約０．２５〜４．０重量パーセントまたは１．０〜約４．０重量パーセントのホウ素化スクシンイミド分散剤、および（ｅ−２）ジメルカプトチアジアゾールによって処理された約０．１〜約１．５重量パーセントのホウ素化スクシンイミド分散剤を含み、構成成分（ｂ−１）、（ｂ−２）、（ｅ−１）および（ｅ−２）によって供給されるホウ素の量が、組成物に対して少なくとも１８０重量百万分率であり、潤滑剤組成物の１００℃における動粘度が、約４．７ｍｍ２／ｓまたはそれ未満である、潤滑剤組成物を提供する。
【００１２】
本開示の技術は、オートマチックトランスミッションの潤滑におけるこのような組成物の使用をさらに提供する。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
詳細な説明
下記において、非限定的な例示として様々な好ましい特徴および実施形態を記述する。
【００１４】
本開示の技術の一構成成分は、基油とも呼ばれる潤滑粘度油である。基油は、Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ（ＡＰＩ）Ｂａｓｅ  Ｏｉｌ  Ｉｎｔｅｒｃｈａｎｇｅａｂｉｌｉｔｙ  Ｇｕｉｄｅｌｉｎｅｓ（２０１１）のグループＩ〜Ｖに含まれる基油のいずれか、すなわち、
基油カテゴリー  硫黄（％）                  飽和分（％）  粘度指数
グループＩ      ＞０．０３  および／または  ＜９０        ８０〜１２０未満
グループＩＩ    ≦０．０３    および        ≧９０        ８０〜１２０未満
グループＩＩＩ  ≦０．０３    および        ≧９０        ≧１２０
グループＩＶ    すべてのポリアルファオレフィン（ＰＡＯ）
グループＶ      グループＩ、ＩＩ、ＩＩＩまたはＩＶに含まれない他のすべてのもの
から選択することができる。
【００１５】
グループＩ、ＩＩおよびＩＩＩは、鉱物油ベースストックである。１１０〜１１９の粘度指数および他のグループＩＩ油より低い揮発性を有するグループＩＩの材料を指すグループＩＩ＋、ならびに１３０またはそれより大きい粘度指数を有するグループＩＩＩの材料を指すグループＩＩＩ＋といった、一般に認識されている基油に関する他のカテゴリーは、ＡＰＩによって公式に認められていなかったとしても使用可能である。潤滑粘度油は、天然油または合成油およびこれらの混合物を含み得る。鉱物油と合成油、例えば、ポリアルファオレフィン油および／またはポリエステル油との混合物が使用されてもよい。一実施形態において、潤滑粘度油は、ＡＰＩグループＩＩもしくはグループＩＩＩ油またはこれらの混合物を含む。
【００１６】
潤滑粘度油（またはこのような油の混合物）は、２．２〜３．７ｍｍ２／ｓまたは２．５〜３．５ｍｍ２／ｓまたは２．８〜３．３ｍｍ２／ｓの１００℃における動粘度を有する、比較的低い粘度の油である。この粘度範囲の油の使用は、４．７ｍｍ２／ｓまたはそれ未満、例えば３．０〜４．６ｍｍ２／ｓまたは３．３〜４．３ｍｍ２／ｓまたは３．６〜４．１ｍｍ２／ｓの１００℃における動粘度を有する潤滑剤組成物の調製を可能にする。
【００１７】
潤滑粘度油の量は、５０〜９８重量パーセントまたは６０〜９６重量パーセントまたは７０〜９４重量パーセントまたは８０〜９３重量パーセントまたは８５〜９２重量パーセントであってよい。この潤滑粘度油の量は、従来では清浄剤、分散剤および粘度調整剤等の添加剤構成成分と一緒に供給される希釈剤油の量を含むように計算することができる。
【００１８】
本開示の潤滑剤組成物の別の構成成分は、４〜１８個の炭素原子のアルキル基を有する少なくとも１種のホウ酸エステルである。ある特定の実施形態では、一方のアルキル基が４〜１２個または４〜１０個または６〜１０個の炭素原子を有し、もう一方のアルキル基が１４〜１８個の炭素原子を有する、２種のアルキル基が存在し得る。ホウ酸エステルは、一般的には、ホウ酸またはホウ酸等価物とアルコールとのエステルであると考えることができるが、必ずしもエステル化（縮合）反応によって形成される必要はない。一実施形態では、ホウ酸エステルは、ホウ素化エポキシドと呼ばれるものであってもよい。
【００１９】
一実施形態では、ホウ素含有化合物は、ホウ酸エステルまたはボレートアルコールであると言うこともできる。ホウ酸エステルまたはボレートアルコール化合物は、ボレートアルコールがエステル化されていない少なくとも１個のヒドロキシル基を有することを除いて、実質的に同じであり、ボレートアルコールがホウ素化エポキシドであってもよい。したがって、本明細書において使用されているとき、「ホウ酸エステル」という用語は、ホウ酸エステルまたはボレートアルコールのいずれかを指すように使用されている。
【００２０】
ホウ酸エステルは、ホウ素化合物と、エポキシ化合物、ハロヒドリン化合物、エピハロヒドリン化合物、アルコールおよびこれらの混合物から選択される少なくとも１種の化合物との反応によって調製することができる。アルコールは、二価アルコール、三価アルコールまたは高級アルコールを含むが、一実施形態では、ヒドロキシル基が、隣接する炭素原子、すなわち、ビシナル炭素原子上にあることを条件にする。下記において、「エポキシ化合物」は、エポキシ化合物、ハロヒドリン化合物、エピハロヒドリン化合物またはこれらの混合物を指すときに使用されている。
【００２１】
ホウ酸エステルを調製するために適したホウ素化合物は、ホウ酸（メタホウ酸ＨＢＯ２、オルトホウ酸Ｈ３ＢＯ３およびテトラホウ酸Ｈ２Ｂ４Ｏ７を含む）、三酸化二ホウ素、三酸化ホウ素およびアルキルボレート等の様々な形態を含む。ホウ酸エステルは、ハロゲン化ホウ素から調製することもできる。
【００２２】
一実施形態では、ホウ酸エステルは、ホウ素化合物とエポキシ化合物、二価アルコール、三価アルコールまたは高級アルコールとの反応によって形成される。ホウ酸エステルは、式（Ｉ）〜（ＶＩ）
【化２】
2020502318.tif 000003
（式中、各Ｒが、水素であってもよいし、または、ヒドロカルビル基であってもよく、ただし、ホウ酸エステルが油溶性であることを条件にする）
のうちの少なくとも１つによって表すことができる。
【００２３】
一実施形態では、上記式によるＲ基のうちの少なくとも２個は、ヒドロカルビル基である。ヒドロカルビル基は、アルキル、アリールまたはシクロアルキルであり得、隣接する任意の２個のＲ基が１個の環の中で連結されている場合。Ｒがアルキルである場合、このＲ基は、飽和していてもよいし、または不飽和であってもよい。一実施形態では、ヒドロカルビル基は、不飽和アルキルである。一実施形態では、ヒドロカルビル基は、環状である。一実施形態では、ヒドロカルビル基は、アルキルとシクロアルキルとの混合物である。
【００２４】
各Ｒ中に存在する炭素原子の数は、４〜１８または６〜１２であってよい。ある特定の実施形態では、Ｒ基に接する炭素原子の総数は一般的に、９個もしくはそれより多くてもよく、または、約１０個もしくはそれより多くてもよく、または、約１２個もしくはそれより多くてもよく、または、約１４個もしくはそれより多くてもよい。
【００２５】
Ｒ基の例には、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、アミル基、２−ペンテニル基、４−メチル−２−ペンチル基、２−エチルヘキシル基、ヘプチル基、イソオクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデセニル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基およびオクタデシル基が挙げられる。
【００２６】
ホウ酸エステルを調製するため（すなわち、ホウ素化エポキシドとも呼ばれる材料を調製するため）に有用なエポキシ化合物は、式（ＶＩＩａ）または（ＶＩＩｂ）
【化３】
2020502318.tif 000004
（式中、
Ｒ１が独立に、Ｈ、または１〜４個もしくは１〜２個の炭素原子を含むアルキル鎖であり、
Ｒ２が、４〜１８個または６〜１６個または８〜１４個の炭素原子を含むアルキル鎖であり、
Ｔが独立に、水素、または塩素、臭素、ヨウ素もしくはフッ素等のハロゲンまたはこれらの混合物である）によって表すことができる。一実施形態では、Ｔは、塩素であり、別の実施形態では、Ｔは、水素である。
【００２７】
一実施形態では、本発明のエポキシ化合物は、Ｃ１４〜Ｃ１６エポキシドまたはＣ１４〜Ｃ１８エポキシドの商用混合物を含む。一実施形態では、本発明のエポキシ化合物は、精製されている。適切な精製済みのエポキシ化合物の例には、１，２−エポキシデカン、１，２−エポキシウンデカン、１，２−エポキシドデカン、１，２−エポキシトリデカン、１，２−エポキシブタデカン、１，２−エポキシペンタデカン、１，２−エポキシヘキサデカン、１，２−エポキシヘプタデカンおよび１，２−エポキシオクタデカンを挙げることができる。一実施形態では、精製済みのエポキシ化合物は、１，２−エポキシヘキサデカンを含む。一実施形態では、ホウ素化エステルは、１２〜１８個または１４〜１８個の炭素原子を有するホウ素化エポキシドを含む。
【００２８】
ホウ素化剤によるアルコールのエステル化のために利用されるアルコールは、一価アルコール、二価アルコール、三価アルコールまたは高級アルコールを含み得る。アルコールは、４〜１８個の炭素原子または６〜１６個もしくは６〜１２個の炭素原子を含んでもよい。
【００２９】
ホウ酸エステルは、上述したホウ素化合物と、エポキシ化合物またはアルコールとをブレンドし、所望の反応が起こるまで８０℃〜２５０℃、９０℃〜２４０℃または１００℃〜２３０℃等の適切な温度でこれらを加熱することによって、調製することができる。ホウ素化合物のエポキシ化合物に対するモル比は、４：１〜１：４または１：１〜１：３または約１：２であり得る。反応を実施するときに、トルエン、キシレン、クロロベンゼン、ジメチルホルムアミドまたはこれらの混合物等の不活性液体が使用されてもよい。一般的に、縮合反応中に水が形成され、留去される。アルカリ性試薬が、反応を触媒するために使用されてもよい。
【００３０】
一実施形態では、適切なホウ酸エステル化合物は、ホウ酸トリプロピル、ホウ酸トリブチル、ホウ酸トリペンチル、ホウ酸トリヘキシル、ホウ酸トリヘプチルホウ酸、ホウ酸トリオクチル、ホウ酸トリノニルおよびホウ酸トリデシルを含む。一実施形態では、ホウ酸エステル化合物は、ホウ酸トリブチル、ホウ酸トリ−２−エチルヘキシルまたはこれらの混合物を含む。
【００３１】
ある特定の実施形態では、潤滑剤組成物は、４〜１２個の炭素原子のアルキル基を含むホウ酸エステルおよび１２〜１８個または１４〜１８個の炭素原子のアルキル基を含むホウ酸エステルを含んでもよい。他の実施形態では、このホウ酸エステル構成成分は、ホウ酸と６〜１２個の炭素原子のアルコールとの反応生成物を含んでもよい。さらに他の実施形態では、ホウ酸エステル構成成分は、１２〜１８個の炭素原子を有するホウ素化エポキシドを含んでもよい。
【００３２】
潤滑剤中のホウ酸エステルの量は、０．１〜１．１重量パーセント、または０．０５〜１．１重量パーセント、または０．１５〜０．７重量パーセントもしくは０．１０重量パーセントもしくは０．９０重量パーセント、または０．２〜１．０重量パーセント、または０．２５〜０．７５重量パーセントであり得る。一方のホウ酸エステルがＣ４〜Ｃ１２アルキル基を有し、他方のホウ酸エステルがＣ１４〜Ｃ１８アルキル基を有する、２個のホウ酸エステルが存在する場合、Ｃ４〜Ｃ１２エステルの量は、０．０５〜１．０重量パーセントまたは０．１〜１重量パーセントまたは０．１５〜０．７重量パーセントまたは０．２〜０．６重量パーセントであってよく、Ｃ１４〜Ｃ１８エステルは、０．０５〜１重量パーセントまたは０．０７５〜０．７重量パーセントまたは０．１〜０．４重量パーセントであってよい。１種または複数種のホウ酸エステルが、潤滑剤中のホウ素の量に寄与するが、潤滑剤中のホウ素の量のうちの一部は、ホウ素化分散剤（後述する）等の他の供給源に由来する可能性もある。潤滑剤組成物中のホウ素の総量は、１００〜５００重量百万分率または１５０〜４００重量百万分率または２００〜３５０重量百万分率であってよく、ホウ酸エステルが寄与する量は、２５〜３００重量百万分率または３０〜１５０重量百万分率または５０〜１００重量百万分率または７０〜１００重量百万分率であり得る。ホウ素の残部は、下記に記述するホウ素化分散剤等の他の供給源によって供給され得る。
【００３３】
本開示の技術の潤滑剤は、組成物に１５０〜６５０重量百万分率または１５０〜３５０重量百万分率または１８０〜２５０重量百万分率のリンを供給する量の少なくとも１種のリンエステルをさらに含有する。少なくとも１種のリンエステルの量は、０．０５〜０．４重量パーセントまたは０．１〜０．３５パーセントである。
【００３４】
リンエステルは、亜リン酸ジオクチル等のＣ４〜Ｃ８もしくはＣ４〜Ｃ６アルキルホスファイトを含んでもよいし、または代替的には、モノマー亜リン酸もしくは亜リン酸エステルとアルキレンジオールとの反応生成物であるオリゴマーホスファイトを含んでもよい。
【００３５】
Ｃ４〜Ｃ６アルキルホスファイトは、亜リン酸ジブチル、亜リン酸ジヘキシルおよび亜リン酸ジシクロヘキシル等のジアルキルホスファイトを含み得る。このような材料は、容易に購入することができる。
【００３６】
オリゴマーホスファイトは、ＰＣＴ公報ＷＯ２０１６／０８９５６５、Abrahamら（Lubrizol）、２０１６年６月９日において、さらに詳細に記述されている。要するに、オリゴマーホスファイトは、（ａ）モノマー亜リン酸またはモノマー亜リン酸のエステルと、（ｂ）少なくとも２種のアルキレンジオールとの反応生成物であると言うこともできる。第１のアルキレンジオール（ｉ）は、炭素鎖において１，４または１，５または１，６の関係にある２個のヒドロキシ基を有し、第２のアルキレンジオール（ｉｉ）は、アルキル置換基のうちの１個または複数がプロピレン単位の炭素原子のうちの１個または複数の上にある、アルキル置換１，３−プロピレンジオールである。アルキル置換１，３−プロピレンジオール中の炭素原子の総数は、５〜１２である。オリゴマーホスファイトにおいて、モノマー亜リン酸またはモノマー亜リン酸のエステル（ａ）と、アルキレンジオール（ｂ）の合計との相対的なモル量は、一般的に、約０．９：１．１〜約１．１：０．９の比である。さらに、第１のアルキレンジオール（ｉ）とアルキル置換１，３−プロピレンジオール（ｉｉ）との相対的なモル量は、一般的に３０：７０〜６５：３５の比であり、または代替的には、３５：５４〜６０：４０の比もしくは５０：６０〜５０：５０の比もしくは４０：６０〜４５：５５の比である。
【００３７】
第１のアルキレンジオールは、分岐状であってもよいし（例えば、アルキル置換されていてもよいし）、または非分岐状であってもよく、一実施形態では、無分岐状である。無分岐状、すなわち、直鎖状ジオール（α，ω−ジオール）は、１，４−ブタンジオール、１，５−ペンタンジオールおよび１，６−ヘキサンジオールを含む。分岐状または置換ジオールは、１，４−ペンタンジオール、２−メチル−１，５−ペンタンジオール、３−メチル−１，５−ペンタンジオール、３，３−ジメチル−１，５−ペンタンジオール、１，５−ヘキサンジオール、２，５−ヘキサンジオール、および２，５−ジメチル−２，５−ヘキサンジオールを含む。本開示の技術の目的で、１個または複数の第二級ヒドロキシ基を有するジオール（２，５−ヘキサンジオール等）は、分岐状または置換ジオールと呼ばれることもあるが、炭素鎖自体は直鎖状であってよい。１，４−位、１，５−位または１，６−位（すなわち、互いに対する相対的な位置または文言通りの位置）にヒドロキシ基が配置されていることは、（立体的に選好されないはずである）環状構造の形成ではなく、リン種によるオリゴマー化を促進するために役立ち得る。ある特定の実施形態では、第１のアルキレンジオールは、１，６−ヘキサンジオールであってよい。
【００３８】
第１のアルキレンジヒドロキシ化合物（ジオール）は、所望に応じて、さらなるヒドロキシ基、すなわち、分子１個当たり２個より多いヒドロキシ基を有することができ、または、分子１個当たり厳密に２個のヒドロキシ基が存在してもよい。一実施形態では、分子１個当たり厳密に２個のヒドロキシ基が存在する。２個より多いヒドロキシ基が存在する場合、ヒドロキシ基のいずれかを隔てる４個より少ない原子が存在する場合において、重合反応を妨害し得るような過剰な環化がないことを保証するように注意すべきである。さらに、望ましくないゲル形成を起こす可能性がある、生成物中の過剰な分岐形成または架橋を回避することにも注意すべきである。このような課題は、試薬どうしの比および試薬の添加の順番の制御等の反応条件を慎重に制御し、適切に希釈した条件下で反応を実施し、低酸性条件下で反応させることによって、回避することができる。これらの条件は、当業者ならば、慣用的な実験のみで決定することができる。
【００３９】
第２のアルキレンジオールは、アルキル置換１，３−プロピレンジオールのアルキル置換基のうちの１個または複数が、プロピレン単位の炭素原子のうちの１個または複数上にあり、アルキル置換１，３−プロピレンジオール中の炭素原子の総数が、５〜１２もしくは６〜１２もしくは７〜１１もしくは８〜１８であり、または、ある特定の実施形態では９である、アルキル置換１，３−プロピレンジオールである。すなわち、アルキル置換１，３−プロピレンジオールは、一般式
【化４】
2020502318.tif 000005
（式中、様々なＲ基が、同じであってもよいし、または異なってもよく、水素であってもよいし、またはアルキル基であってもよく、ただし、少なくとも１個のＲがアルキル基であること、および、Ｒ基中の炭素原子の総数が２〜９または３〜９であり、この結果、ジオール中の合計の炭素原子が、それぞれ５〜１２または６〜１２であり、合計での炭素に関する他の範囲の場合も同様であることを条件にする）によって表すことができる。上述した１，４−、１，５−または１，６−ジオールと同様に、ここでの１，３−ジオールへの言及は、２個のヒドロキシ基が互いに対して１，３の関係にあること、すなわち、３個の炭素原子からできた鎖によって隔てられていることを意味する。したがって、１，３−ジオールは、２，４−または３，５−ジオールと名付けられることもある。１，３−ジオールが１個または複数の第二級ヒドロキシ基を有する場合、このような分子は、置換ジオールであると考えられる。一実施形態では、アルキル置換基の数は、２であり、分子中の炭素原子の総数は、９である。適切な置換基には、例えば、メチル、エチル、プロピルおよびブチル（これらの様々な可能な異性体の状態）を挙げることができる。
【００４０】
第２のアルキレンジオールの例には、２，２−ジメチル−１，３−プロパンジオール、２−エチル−２−ブチルプロパン−１，３−ジオール、２−エチルヘキサン−１，３−ジオール、２，２−ジブチルプロパン−１，３−ジオール、２，２−ジイソブチルプロパン−１，３−ジオール、２−メチル−２−プロピルプロパン−１，３−ジオール、２−プロピル−プロパン−１，３−ジオール、２−ブチルプロパン−１，３−ジオール、２−ペンチルプロパン−１，３−ジオール、２−メチル−２−プロピルプロパン−１，３−ジオール、２，２−ジエチルプロパン−１，３−ジオール、２，２，４−トリメチルペンタン−１，３−ジオール、２−メチルペンタン−２，４−ジオール、２，４，−ジメチル−２，４−ペンタンジオール、および２，４−ヘキサンジオールを挙げることができる。前述の命名法の一部は、分かりやすくするために、分子のプロパン−１，３−ジオール構造を強調していることに留意すべきである。例えば、２−ペンチルプロパン−１，３−ジオールは、２−ヒドロキシメチルヘプタン−１−オールと名付けることも可能であるが、後者の命名法は、ジオールの１，３−性状をあまり明確には表していない。
【００４１】
１種または複数種のリンエステルは、上記に示したような量のリンを潤滑剤組成物に供給するが、潤滑剤中のリンの総量は、１５０〜１０００重量百万分率または２００〜８００重量百万分率等、より高い範囲であってもよい。さらなるリンは、異なるリン含有種、例えば無機リン含有酸、例えばリン酸または亜リン酸によって供給され得る。リン酸は、１５パーセントの水を含む８５重量パーセントの組成物として市場調達することが可能であり、適量のリン酸を利用することが可能である。他のリン供給源は、下記において記述されている後処理済みのスクシンイミド分散剤等の、リンによって処理された（リン含有）分散剤を含み得る。
【００４２】
ある特定の実施形態では、本開示の技術の潤滑剤組成物は、粘度指数調整剤または粘度指数向上剤とも呼ばれる、粘度調整剤をさらに含んでもよい。粘度調整剤（ＶＭ）および分散剤粘度調整剤（ＤＶＭ）は、周知である。ＶＭおよびＤＶＭの例には、ポリメタクリレート、ポリアクリレート、ポリオレフィン、水素化ビニル芳香族ジエンコポリマー（例えば、スチレン−ブタジエン、スチレン−イソプレン）、スチレン−マレイン酸エステルコポリマー、ならびに、直線状、分岐状または星形構造を有するポリマーを含むホモポリマー、コポリマーおよびグラフトコポリマーを含む同様のポリマー物質を挙げることができる。ＤＶＭは、窒素含有分散剤モノマーを含有するポリ（メタ）アクリレート等の窒素含有メタクリレートポリマーまたは窒素含有オレフィンポリマーを含んでもよく、例えば、メタクリル酸メチルおよびジメチルアミノプロピルアミンに由来した窒素含有メタクリレートポリマーを含んでもよい。代替的には、ＤＶＭは、α−オレフィンに由来した単位およびカルボン酸または無水マレイン酸等の無水物に由来した単位を有し、分岐状第一級アルコールによって部分的にエステル化されており、アミン含有化合物と部分的に反応された、コポリマーを含んでもよい。
【００４３】
市販のＶＭ、ＤＶＭおよびこれらの化学的な種類の例には、ポリイソブチレン（ＢＰ  Ａｍｏｃｏ製のＩｎｄｏｐｏｌ（商標）またはＥｘｘｏｎＭｏｂｉｌ製のＰａｒａｐｏｌ（商標）等）；オレフィンコポリマー（Ｌｕｂｒｉｚｏｌ製のＬｕｂｒｉｚｏｌ（登録商標）７０６０、７０６５および７０６７、ならびに、Ｌｕｃａｎｔ（登録商標）ＨＣ−２０００Ｌ、ＨＣ−１１００およびＨＣ−６００等）；水素化スチレン−ジエンコポリマー（Ｓｈｅｌｌ製のＳｈｅｌｌｖｉｓ（商標）４０および５０、ならびに、Ｌｕｂｒｉｚｏｌ製のＬＺ（登録商標）７３０８および７３１８等）；分散剤コポリマーであるスチレン／マレエートコポリマー（Ｌｕｂｒｉｚｏｌ製のＬＺ（登録商標）３７０２および３７１５等）；一部のものは分散剤特性を有するポリメタクリレート（ＲｏｈＭａｘ製のＶｉｓｃｏｐｌｅｘ（商標）系列のポリメタクリレート、Ａｆｔｏｎ製の粘度指数向上剤であるＨｉｔｅｃ（商標）系列、ならびに、Ｌｕｂｒｉｚｏｌ製のＬＺ（登録商標）７７０２、ＬＺ（登録商標）７７２７、ＬＺ（登録商標）７７２５およびＬＺ（登録商標）７７２０Ｃ等）；オレフィン−グラフト−ポリメタクリレートポリマー（ＲｏｈＭａｘ製のＶｉｓｃｏｐｌｅｘ（商標）２−５００および２−６００等）；ならびに水素化ポリイソプレンスターポリマー（Ｓｈｅｌｌ製のＳｈｅｌｌｖｉｓ（商標）２００および２６０等）を挙げることができる。
【００４４】
ＶＭまたはＤＶＭは、５，０００〜２５，０００または１０，０００〜２０，０００または１２，０００〜１８，０００の重量平均分子量を有し得る。数平均分子量は、３，０００〜１５，０００または６，０００〜１２，０００等、比例的により低くなっていく。着目するこれらの材料は一般的に、一般的に内燃機関のための潤滑剤等の他の用途において使用され得るＶＭおよびＤＶＭに比較して相対的に低い分子量を有する。
【００４５】
一実施形態では、粘度指数調整剤は、分散剤的な機能性を有する直線状ポリマー粘度調整剤を含んでもよく、直線状ポリマーは、５，０００〜２５，０００または１０，０００〜２０，０００の重量平均分子量を有し、前記直線状ポリマーは、約０．１〜約４重量パーセントの量で存在する。一実施形態では、粘度指数調整剤は、本明細書に記載のような直線状ポリマー、および、ＷＯ２００７／１２７６６０、Ｌｕｂｒｉｚｏｌ、２００７年１１月８日に開示されたような星形構造様式を有するポリマー、例えば、（メタ）アクリル酸型スターポリマーを含んでもよい。
【００４６】
使用され得る粘度調整剤は、米国特許第５，１５７，０８８号、第５，２５６，７５２号および第５，３９５，５３９号において記述されている。ＶＭおよび／またはＤＶＭは、用途に応じて、最大５０重量％または最大２０重量％の濃度で機能性流体中に使用することができる。潤滑剤組成物中の０．１〜２０重量％もしくは０．５〜２０重量％もしくは１〜２０重量％もしくは１〜１２重量％もしくは３〜１０重量％もしくは０．１〜４重量％もしくは１〜４重量％または代替的には２０〜４０重量％もしくは２０〜３０重量％の濃度が、使用され得る。粘度調整剤の量の選択は当業者の能力に含まれるが、基油の粘度と相まって、４．７ｍｍ２／ｓまたはそれ未満、例えば２．７〜４．７ｍｍ２／ｓまたは２．８〜４．７ｍｍ２／ｓまたは３．４〜４．０ｍｍ２／ｓまたは３．５〜３．９ｍｍ２／ｓの１００℃における動粘度を有する潤滑剤組成物を提供する量である。
【００４７】
本開示の技術の潤滑剤組成物は、場合によっては潤滑剤組成物にさらなるホウ素含量を供給することができる、スクシンイミド分散剤等の１種または複数種の分散剤をさらに含んでもよい。スクシンイミド分散剤は、一般に言うところで無灰分散剤と呼ばれることもある。なぜなら、供給されたときに金属を含有しておらず、したがって、通常、潤滑剤に添加されたときに硫酸灰分に寄与しないからである（しかしながら、ホウ素化清浄剤が含有するホウ素構成成分は、硫酸灰分に寄与し得る）。しかしながら、無灰分散剤は当然ながら、金属含有種を含む潤滑剤に無灰分散剤が添加されたらすぐに、周囲の金属と相互作用し得る。無灰分散剤は、比較的高い分子量の炭化水素鎖に結合した極性基によって特徴付けられる。一般的な無灰分散剤には、一般的に、単純化した構造
【化５】
2020502318.tif 000006
（式中、各Ｒ１が独立に、アルキル基であり、大抵の場合において、ポリイソブチレン前駆物質を主体とした５００〜５０００の分子量（Ｍｎ）を有するポリイソブチレン基であり、Ｒ２が、アルキレン基であり、一般的にエチレン（Ｃ２Ｈ４）基である）を含む種々の化学的構造を有する、Ｎ置換長鎖アルケニルスクシンイミドが挙げられる。このような分子は一般的に、アルケニルアシル化剤とポリアミンとの反応に由来する。上記に提示の単純なイミド構造の他にも、これらの２つの部分の間には、種々のアミドおよび第四級アンモニウム塩を含めて多種多様な結合があり得る。同様に、ポリアミン構成成分に関する種々の構造も、様々な環状構造を含めて、あり得ることが公知である。さらに、上記構造中で、アミン部分は、アルキレンポリアミンとして示されているが、他の脂肪族および芳香族モノ−およびポリアミンが使用されてもよい。さらに、様々な環状結合を含む、イミド構造へのＲ１基の結合に関する種々の様式が可能である。アシル化剤のカルボニル基のアミンの窒素原子に対する比は、１：０．５〜１：３であってよく、他の場合においては、１：１〜１：２．７５または１：１．５〜１：２．５であってよい。スクシンイミド分散剤は、米国特許第４，２３４，４３５号および第３，１７２，８９２号ならびにＥＰ０３５５８９５において、より完全に記述されている。
【００４８】
分散剤は、種々の作用物質のいずれかとの反応によって後処理することもできる。これらの作用物質の中でも、尿素、チオ尿素、ジメルカプトチアジアゾール、二硫化炭素、アルデヒド、ケトン、カルボン酸、炭化水素置換無水コハク酸、ニトリル、エポキシド、ホウ素化合物およびリン化合物が特に挙げられる。このような処理の詳細に関する言及は、米国特許第４，６５４，４０３号において列記されている。
【００４９】
特に、本開示の技術において使用されるスクシンイミド分散剤は、一実施形態では、任意選択でホウ素化することも可能であり、したがって、ホウ素を含有し、ホウ素を潤滑剤配合物に供給することになる。ホウ素化分散剤は、様々な形態のホウ酸（メタホウ酸ＨＢＯ２、オルトホウ酸Ｈ３ＢＯ３およびテトラホウ酸Ｈ２Ｂ４Ｏ７を含む）、三酸化二ホウ素、三酸化ホウ素およびアルキルボレートのいずれか等、種々の作用物質を使用するホウ素化によって調製することができる。一実施形態では、ホウ素化剤は、単独で使用されてもよいし、または、他のホウ素化剤と組み合わせて使用されてもよい、ホウ酸である。
【００５０】
ホウ素化分散剤は、ホウ素化合物とスクシンイミド分散剤とをブレンドし、所望の反応が起こるまで一般的に８０℃〜２５０℃、９０℃〜２３０℃または１００℃〜２１０℃の適切な温度でこれらを加熱することによって、調製することができる。反応を実施するときに、不活性液体が使用されてもよい。この液体は、トルエン、キシレン、クロロベンゼン、ジメチルホルムアミドまたはこれらの混合物を含み得る。ホウ素含有スクシンイミド分散剤は、０．５〜１．０重量パーセントまたは０．６〜０．９重量パーセントまたは０．５４〜０．８５重量パーセントまたは０．５６〜０．８３重量パーセントのホウ素含量を有し得る。
【００５１】
ホウ素化スクシンイミド分散剤は、例えば
（ｉ）スクシンイミド分散剤、
（ｉｉ）ホウ素化剤、ならびに、
（ｉｉ）任意選択で、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールもしくはヒドロカルビル置換２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール（「ＤＭＴＤ」）またはこれらのオリゴマー、
（ｉｖ）任意選択で、１，３二塩基酸および１，４二塩基酸からなる群から選択される芳香族化合物のジカルボン酸、ならびに、
（ｖ）任意選択で、リン含有酸化合物
を一緒にして加熱することによって調製された、後処理によるさらなる官能基を含む生成物であってもよく、前記加熱は、（ｉ）、（ｉｉ）ならびに任意選択で（ｉｉｉ）、（ｉｖ）および／または（ｖ）の生成物をもたらすために十分であり、この生成物は、潤滑粘度油に可溶なものである。一実施形態では、ホウ素化スクシンイミド分散剤は、ジメルカプトチアジアゾールによってさらに処理されている。
【００５２】
分散剤構成成分は、未処理の（ホウ素化されていない）スクシンイミド分散剤、ホウ素化スクシンイミド分散剤、ＤＭＴＤ処理済みの分散剤およびテレフタル酸処理済みの分散剤を含む、別個の分散剤種の混合物を含んでもよい。代替的には、後処理の一部またはすべてが、スクシンイミド分散剤種の一部またはすべてに施されてもよい。一実施形態では、例えば、スクシンイミド分散剤の一部またはすべてがホウ素化され得、ジメルカプトチアジアゾールによって処理され得、任意選択でテレフタル酸によってさらに処理され得る。一実施形態では、ホウ素化スクシンイミド分散剤と、ホウ素化されたＤＭＴＤ処理済みの分散剤との混合物が存在し得る。ある特定の実施形態では、分散剤構成成分は、ジメルカプトチアジアゾールによって処理されてない１〜４重量パーセントのホウ素化スクシンイミド分散剤、および、ジメルカプトチアジアゾールによって処理された０．１〜１．５重量パーセントのホウ素化スクシンイミド分散剤を含んでもよい。
【００５３】
後処理済みのスクシンイミド分散剤を調製するための構成成分は、任意の順序で合わせ、反応させることができる。特に、ホウ素化剤は、前処理プロセスであってもよいし、または後処理プロセスであってもよい。したがって、例えば、ホウ酸（および任意選択でリン酸も）は、１つのステップで分散剤基質と反応させることが可能であり、この後、中間体のホウ素化分散剤は、メルカプトチアジアゾールおよび芳香族化合物のジカルボン酸と反応させることが可能である。代替的には、分散剤基質、芳香族化合物のジカルボン酸およびメルカプトチアジアゾール（mercapthothiadiazole）を最初に反応させ、次いで、ホウ素化剤（および任意選択でリン酸、リン含有酸）によって生成物を処理してもよい。さらに別の変形形態では、リン酸化されたスクシンイミド分散剤は、リン含有酸をヒドロカルビル置換無水コハク酸と反応させて、無水物と酸とが混合された前駆物質を調製し、次いで、この前駆物質をポリアミンと反応させて、リン含有分散剤を形成することによって、調製することができる。この後、リン含有分散剤を、芳香族化合物のジカルボン酸およびメルカプトチアジアゾールと反応させ、ホウ素化剤と反応させることができる。
【００５４】
一般的に、構成成分どうしは、得られる生成物の可溶度を保証するために十分な時間および温度において、一般的に８０〜２００℃または９０〜１８０℃または１２０〜１７０℃または１５０〜１７０℃において、ホウ素化剤および任意選択で他の作用物質を分散剤基質と一緒にして加熱することによって、反応させる。反応時間は一般的に、少なくとも０．５時間、例えば、１〜２４時間、２〜１２時間、４〜１０時間または６〜８時間である。
【００５５】
存在する場合、本技術の完全に配合された潤滑剤中のスクシンイミド分散剤構成成分の量（または代替的には、特定すると、ホウ素含有スクシンイミド分散剤の量）は、潤滑剤組成物に対して少なくとも０．１重量％または少なくとも０．３重量％または０．５重量％または１重量％または１．５重量％であってよく、ある特定の実施形態では、最大で９重量％または８重量％または６重量％または４重量％または３重量％または２重量％であってよく、例えば１．１〜５．５重量パーセントまたは１．０〜３．５重量パーセントであってよい。ホウ素化スクシンイミド分散剤構成成分によって潤滑剤配合物に供給されるホウ素の量は、０〜２７０重量百万分率であってよく、または、３０ｐｐｍ、５０ｐｐｍ、６０ｐｐｍ、７０ｐｐｍもしくは１００ｐｐｍから、２７０ｐｐｍ、２５０ｐｐｍ、２２５ｐｐｍ、２００ｐｐｍ、１８０ｐｐｍもしくは１４０ｐｐｍまでであってよい。ある特定の実施形態では、スクシンイミド分散剤構成成分は、一緒に存在するジメルカプトチアジアゾール部分の存在により、組成物に約１０〜約２５０重量百万分率または２０〜２００ｐｐｍもしくは５０〜１５０ｐｐｍの硫黄を供給することができる。
【００５６】
本開示の技術の潤滑剤組成物は、１種または複数種の消泡剤をさらに含んでもよい。安定な泡を低減またはその形成を防止するために使用される発泡防止剤は、シリコーン、フルオロシリコーン、または、アクリレートポリマー、フルオロアクリレートポリマーもしくはフルオロメタクリレートポリマー等の有機ポリマーを含む。これらおよびさらなる発泡防止組成物の例は、「Foam  Control  Agents」、Henry  T.  Kerner著（Noyes  Data  Corporation、１９７６年）、１２５〜１６２頁において記述されている。発泡防止組成物は一般的に、（希釈剤を除いて）２０〜２５０百万分率または５０〜２００百万分率の量で存在し得る。例えば、芳香族油またはナフテン系炭化水素溶媒に分散または溶解されたポリジメチルシロキサンを含み、１０，０００〜５０，０００ｍｍ２／ｓの範囲の２５℃における動粘度（溶媒が存在しないとき）を有する、第１の発泡防止組成物に由来した第１の発泡防止剤；芳香族油またはナフテン系炭化水素溶媒に分散または溶解されたポリジメチルシロキサンを含み、８０，０００〜１２０，０００ｍｍ２／ｓの範囲の２５℃における動粘度（溶媒が存在しないとき）を有する、第２の発泡防止剤；および、脂肪族溶媒または５〜１６個の炭素原子を有するケトン（例えば、脂肪族ケトン）を含む溶媒に分散または溶解されたフッ素化ポリシロキサンを含み、５０〜５００ｍｍ２／ｓの範囲の２５℃における動粘度（溶媒が存在しないとき）を有する、第３の発泡防止剤といった、様々な発泡防止剤の組合せが使用され得る。このような発泡防止剤の混合物は、米国特許第９．３３０９，４８０号、Loopら、２０１６年４月１２日において開示されている。
【００５７】
任意選択で、他の従来の添加剤が、オートマチックトランスミッション用潤滑剤のために従来使用される量で存在してもよい。他の従来の添加剤は、摩擦調整剤、酸化防止剤、清浄剤、腐食防止剤、極圧／摩耗防止剤およびシール膨潤剤を含む。
【００５８】
オートマチックトランスミッション用潤滑剤との関連において、摩擦調整剤は、はめ合わせられた金属（鉄）製プレートとセルロース製の表面等の非金属組成物とを一般的に含む、潤滑されるクラッチプレートに、安定した高い摩擦係数を提供するように設計された材料である。摩擦調整剤は、当業者に周知である。使用され得る摩擦調整剤の列記は、米国特許第４，７９２，４１０号、第５，３９５，５３９号、第５，４８４，５４３号および第６，６６０，６９５号に収載されている。米国特許第５，１１０，４８８号は、摩擦調整剤として有用な脂肪酸の金属塩、特に亜鉛塩を開示している。使用され得る摩擦調整剤の列記は、ホウ素化アルコキシ化脂肪アミン；脂肪酸アミド；脂肪酸の金属塩；脂肪エポキシド；硫化オレフィン；脂肪イミダゾリン；脂肪アミン；カルボン酸とポリアルキレンポリアミンとの縮合生成物；グリセロールエステル；アルキルサリチレートの金属塩；ホウ素化グリセロールエステル；アルキルリン酸のアミン塩；アルコキシ化脂肪アミン；エトキシ化アルコール；オキサゾリン；イミダゾリン；ヒドロキシアルキルアミド；ポリヒドロキシ第三級アミン；およびこれらの２種またはそれより多い混合物を含み得る。
【００５９】
非ホウ素化脂肪エポキシドも、補助的な摩擦調整剤として有用であり得る。
【００６０】
使用され得るホウ素化アミンは、米国特許第４，６２２，１５８号において開示されている。ホウ素化アミン摩擦調整剤（ホウ素化アルコキシ化脂肪アミンを含む）は、上記のようなホウ素化合物と、単純な脂肪アミンおよびヒドロキシ含有第三級アミンを含む対応するアミンとの反応によって調製することができる。ビス［２−ヒドロキシエチル］−ココアミン、ポリオキシエチレン［１０］ココアミン、ビス［２−ヒドロキシエチル］ソヤミン、ビス［２−ヒドロキシエチル］−タロウアミン、ポリオキシエチレン−［５］タロウアミン、ビス［２−ヒドロキシエチル］オレイルアミン、ビス［２−ヒドロキシエチル］オクタデシルアミン、およびポリオキシエチレン［１５］オクタデシルアミン等、ホウ素化アミンを調製するために有用なアミンは、商標「ＥＴＨＯＭＥＥＮ」によって公知の商用アルコキシ化脂肪アミンを含み得るが、Ａｋｚｏ  Ｎｏｂｅｌから入手することが可能である。このようなアミンは、米国特許第４，７４１，８４８号において記述されている。
【００６１】
アルコキシ化脂肪アミンおよび脂肪アミン自体（オレイルアミン等）は、摩擦調整剤として有用であり得る。これらのアミンは、市販されている。
【００６２】
ホウ素化されたグリセロールの脂肪酸エステルと、ホウ素化されていないグリセロールの脂肪酸エステルとの両方が、摩擦調整剤として使用され得る。ホウ素化されたグリセロールの脂肪酸エステルは、ホウ酸等のホウ素供給源によってグリセロールの脂肪酸エステルをホウ素化することによって、調製することができる。グリセロールの脂肪酸エステル自体は、当技術分野において周知の種々の方法によって調製することができる。グリセロールモノオレエートおよびグリセロールタローエート等、これらのエステルの多くは、商用スケールで製造される。商用グリセロールモノオレエートは、４５重量％〜５５重量％のモノエステルと５５重量％〜４５重量％のジエステルとの混合物を含有し得る。
【００６３】
脂肪酸は、上記グリセロールエステルを調製するときに使用することができるが、脂肪酸は、脂肪酸の金属塩、アミドおよびイミダゾリンを調製するときに使用することも可能であり、これらのいずれもが、やはり、摩擦調整剤として使用され得る。脂肪酸は、６〜２４個の炭素原子または８〜１８個の炭素原子を含み得る。有用な酸は、オレイン酸であり得る。
【００６４】
脂肪酸のアミドは、アンモニアとの縮合またはジエチルアミンおよびジエタノールアミン等の第一級もしくは第二級アミンとの縮合によって調製されたものであってよい。脂肪イミダゾリンは、酸と、ジアミンまたはポリエチレンポリアミン等のポリアミンとの環状縮合生成物を含み得る。一実施形態では、摩擦調整剤は、Ｃ８〜Ｃ２４脂肪酸とポリアルキレンポリアミンとの縮合生成物であってよく、例えば、イソステアリン酸とテトラエチレンペンタミンとの生成物であってよい。カルボン酸とポリアルキレンアミンとの縮合生成物は、イミダゾリンまたはアミドであり得る。
【００６５】
脂肪酸は、その金属塩、例えば亜鉛塩として存在してもよい。これらの亜鉛塩は、酸性、中性または塩基性（過塩基性）であり得る。これらの塩は、亜鉛含有試薬と、カルボン酸またはカルボン酸の塩との反応から調製することができる。これらの塩の調製の有用な方法は、酸化亜鉛をカルボン酸と反応させることである。有用なカルボン酸は、本明細書において上述したカルボン酸である。適切なカルボン酸には、式ＲＣＯＯＨ（式中、Ｒが、脂肪族または脂環式炭化水素ラジカルである）のカルボン酸が挙げられる。これらのカルボン酸の中でも、Ｒが脂肪基、例えば、ステアリル、オレイル、リノレイルまたはパルミチルであるカルボン酸が挙げられる。亜鉛が中性塩の調製に必要な量に対して化学量論的に過剰に存在する、亜鉛塩も適切である。亜鉛が化学量論量の１．１〜１．８倍で存在する、例えば、亜鉛の化学量論量の１．３〜１．６倍で存在する塩が、使用されてもよい。これらのカルボン酸亜鉛は、当技術分野において公知であり、米国特許第３，３６７，８６９号において記述されている。金属塩は、カルシウム塩も含み得る。例には、過塩基性カルシウム塩を挙げることができる。
【００６６】
硫化オレフィンも、摩擦調整剤として使用される周知の商用材料である。適切な硫化オレフィンは、米国特許第４，９５７，６５１号および第４，９５９，１６８号の詳細な教示に従って調製された硫化オレフィンである。これらの中では、少なくとも１種の多価アルコールの脂肪酸エステル、少なくとも１種の脂肪酸、少なくとも１種のオレフィンおよび少なくとも１種の一価アルコールの脂肪酸エステルからなる群から選択される、２種またはそれより多い反応物質の共硫化混合物が記述されている。オレフィン構成成分は、通常４〜４０個の炭素原子を含む脂肪族オレフィンであってもよい。これらのオレフィン混合物は、市販されている。本発明の方法において有用な硫化剤は、元素状態の硫黄、硫化水素、ハロゲン化硫黄および硫化ナトリウム、ならびに、硫化水素と硫黄または二酸化硫黄との混合物を含む。
【００６７】
アルキルサリチレートの金属塩は、長鎖（例えば、Ｃ１２〜Ｃ１６）アルキル置換サリチル酸のカルシウム塩および他の塩を含む。
【００６８】
アルキルリン酸のアミン塩は、リン酸のオレイルおよび他の長鎖エステルと、商標Ｐｒｉｍｅｎｅ（商標）で販売されている第三級脂肪族第一級アミン等のアミンとの塩を含む。
【００６９】
８５パーセントのリン酸は、摩擦特性を高めるという目的で、完全に配合された組成物に添加するための適切な材料であり、組成物の重量に対して０．０１〜０．３重量パーセント、例えば０．０３〜０．２重量パーセントまたは０．０３〜０．１重量パーセントのレベルで含まれ得る。
【００７０】
存在する場合、補助的な摩擦調整剤の量は、潤滑組成物に対して０．０１〜１０重量パーセントまたは５重量パーセントであってよく、潤滑組成物に対して０．１〜２．５重量パーセントであってよく、例えば０．１〜２．０重量パーセント、０．２〜１．７５重量パーセント、０．３〜１．５重量パーセントまたは０．４〜１重量パーセントであってよい。一部の実施形態では、しかしながら、摩擦調整剤の量は、０．２重量パーセント未満または０．１重量パーセント未満、例えば０．０１〜０．１重量パーセントで存在する。
【００７１】
酸化防止剤は、フェノール系酸化防止剤を包含し、フェノール系酸化防止剤は、フェノール環にあるオルト位の片方または両方がｔ−ブチル等のかさ高い基によって占有された、ヒンダードフェノール系酸化防止剤であってもよい。パラ位は、ヒドロカルビル基または２個の芳香環を架橋している基によって占有されてもよい。ある特定の実施形態では、パラ位は、例えば式
【化６】
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（式中、Ｒ３が、例えば１〜１８個または２〜１２個または２〜８個または２〜６個の炭素原子を含むアルキル基等のヒドロカルビル基であり、ｔ−アルキルが、ｔ−ブチルであってもよい）の酸化防止剤等のエステル含有基によって占有されている。このような酸化防止剤は、米国特許第６，５５９，１０５号においてさらに詳細に記述されている。
【００７２】
酸化防止剤は、芳香族アミンも含む。一実施形態では、芳香族アミン酸化防止剤は、ノニル化ジフェニルアミン、またはジノニル化ジフェニルアミンとモノノニル化ジフェニルアミンとの混合物等の、アルキル化ジフェニルアミンを含み得る。
【００７３】
酸化防止剤は、モノスルフィドもしくはジスルフィドまたはこれらの混合物等の硫化オレフィンも含む。一般に、これらの材料は、１〜１０個の硫黄原子、例えば、１〜４個の硫黄原子または１個もしくは２個の硫黄原子のスルフィド結合を有する。本発明の硫化有機組成物を形成するように硫化され得る材料には、油、脂肪酸およびエステル、オレフィンおよびこれらから製造されるポリオレフィン、テルペンまたはディールス−アルダー付加体が挙げられる。一部のこのような硫化材料を調製する方法の詳細は、米国特許第３，４７１，４０４号および第４，１９１，６５９号において見出すことができる。
【００７４】
モリブデン化合物もまた、酸化防止剤として作用することが可能であり、これらの材料は、摩耗防止剤または摩擦調整剤等の様々な他の機能にも役立つことができる。米国特許第４，２８５，８２２号は、極性溶媒、酸性モリブデン化合物および油溶性塩基性窒素化合物を合わせて、モリブデン含有錯体を形成し、この錯体を二硫化炭素と接触させて、モリブデンおよび硫黄含有組成物を形成することによって調製されたモリブデンおよび硫黄含有組成物を含有する、潤滑油組成物を開示している。
【００７５】
酸化防止剤の一般的な量は、当然ながら、特定の酸化防止剤および酸化防止剤の個別的な有効性に依存するが、例示的な総量は、０．０１〜５重量パーセントまたは０．１５〜４．５重量パーセントまたは０．２〜４重量パーセントであり得る。
【００７６】
清浄剤は一般的に、別名として過塩基性塩または超塩基性塩とも呼ばれる、過塩基性材料であり、これらの過塩基性材料は一般に、化学量論に従って金属および清浄剤アニオンを中和するために存在するであろう金属含量に対して過剰な金属含量を有する、均一ニュートン系である。過剰な金属の量は一般的に、金属比、すなわち、金属の合計当量の、酸性有機化合物の当量に対する比として、表される。過塩基性材料は、酸性材料（二酸化炭素等）を酸性有機化合物、不活性反応媒体（例えば、鉱物油）、化学量論的に過剰な金属塩基およびフェノールまたはアルコール等の助触媒と反応させることによって、調製される。酸性有機材料は通常、油溶性度をもたらすために十分な数の炭素原子を有する。
【００７７】
過塩基性清浄剤は、試料１グラム当たりのＫＯＨのｍｇ数として表される、材料の塩基性度のすべての中和に必要な強酸の量である全塩基価（ＴＢＮ、ＡＳＴＭ  Ｄ２８９６）によって特徴付けることができる。過塩基性清浄剤は一般的に、希釈剤油を含有する形態で提供されるため、本明細書の目的で、ＴＢＮは、油ではない（供給されたままの）清浄剤の割合で割ることによって、油不含の場合を基準にして再計算すべきである。一部の有用な清浄剤は、１００〜８００または１５０〜７５０または４００〜７００のＴＢＮを有し得る。
【００７８】
塩基性金属塩の製造において有用な金属化合物は一般に、任意の第１族または第２族金属の化合物（元素周期表のＣＡＳ版）である。例には、ナトリウム、カリウム、リチウム等のアルカリ金属、銅、マグネシウム、カルシウム、バリウム、亜鉛およびカドミウムが挙げられる。一実施形態では、金属は、ナトリウム、マグネシウムまたはカルシウムである。塩のアニオン性部分は、水酸化物、酸化物、カーボネート、ボレートまたはニトレートであり得る。
【００７９】
一実施形態では、潤滑剤は、過塩基性スルホネート清浄剤を含有してもよい。適切なスルホン酸には、単核または多核芳香族または脂環式化合物を含む、スルホン酸およびチオスルホン酸が挙げられる。ある特定の油溶性スルホネートは、Ｒ２−Ｔ−（ＳＯ３−）ａまたはＲ３−（ＳＯ３−）ｂ（式中、ａおよびｂがそれぞれ、少なくとも１であり、Ｔが、ベンゼンまたはトルエン等の環状核であり、Ｒ２が、アルキル、アルケニル、アルコキシまたはアルコキシアルキル等の脂肪族基であり、（Ｒ２）−Ｔが一般的に、合計で少なくとも１５個の炭素原子を含み、Ｒ３が、一般的に少なくとも１５個の炭素原子を含む脂肪族ヒドロカルビル基である）によって表すことができる。Ｔ基、Ｒ２基およびＲ３基は、他の無機または有機置換基を含んでもよい。一実施形態では、スルホネート清浄剤は、米国特許出願公開第２００５０６５０４５号の段落［００２６］〜［００３７］において記述されたような、少なくとも８の金属比を有する主に直鎖状のアルキルベンゼンスルホネート清浄剤であってもよい。
【００８０】
別の過塩基性材料は、過塩基性フェネート清浄剤である。フェネート清浄剤の製造において有用なフェノールは、（Ｒ１）ａ−Ａｒ−（ＯＨ）ｂ（式中、Ｒ１が、４〜４００個または６〜８０個または６〜３０個または８〜２５個または８〜１５個の炭素原子の脂肪族ヒドロカルビル基であり、Ａｒが、ベンゼン、トルエンまたはナフタレン等の芳香族基であり、ａおよびｂがそれぞれ、少なくとも１であり、ａとｂとの合計が最大で、１〜４または１〜２等、Ａｒの芳香族核上の置き換え可能な水素の数である）によって表すことができる。フェネート清浄剤は時折、硫黄によって架橋された種として供給されることもある。
【００８１】
一実施形態では、過塩基性材料は、過塩基性サリゲニン清浄剤である。過塩基性サリゲニン清浄剤は一般的に、サリゲニン誘導体を主体とした過塩基性マグネシウム塩である。サリゲニン清浄剤は、米国特許第６，３１０，００９号においてさらに詳細に開示されており、サリゲニン清浄剤の合成方法については特別に言及されている（第８欄および例１）。
【００８２】
サリキサレート誘導体およびサリキサレート誘導体の調製方法は、米国特許第６，２００，９３６号およびＰＣＴ公報ＷＯ０１／５６９６８においてさらに詳細に記述されている。サリキサレート誘導体は、大環状構造ではなく主に直鎖状の構造を有すると考えられているが、両方の構造が「サリキサレート」という用語に包含されるように意図されている。過塩基性グリオキシル酸系清浄剤およびこの清浄剤の調製方法は、米国特許第６，３１０，０１１号およびその中で引用された参考文献においてさらに詳細に開示されている。過塩基性清浄剤は、過塩基性サリチレートであってもよく、例えば、置換サリチル酸のアルカリ金属塩またはアルカリ土類金属塩であってもよい。過塩基性サリチレート清浄剤およびその調製方法は、米国特許第４，７１９，０２３号および第３，３７２，１１６号において開示されている。他の過塩基性清浄剤は、米国特許第６，５６９，８１８号において開示されたような、マンニッヒ塩基構造を有する過塩基性清浄剤を含み得る。
【００８３】
ある特定の実施形態では、上記清浄剤中のヒドロキシ置換芳香環（例えば、フェネート、サリゲニン、サリキサレート、グリオキシレートまたはサリチレート）上のヒドロカルビル置換基は、Ｃ１２脂肪族ヒドロカルビル基を不含または実質的に不含である（例えば、これらのヒドロカルビル置換基のうちの１重量％未満、０．１重量％未満または０．０１重量％未満が、Ｃ１２脂肪族ヒドロカルビル基である）。一部の実施形態では、このようなヒドロカルビル置換基は、少なくとも１４個または少なくとも１８個の炭素原子を含む。
【００８４】
存在する場合、本技術の配合物中の過塩基性清浄剤の量は一般的に、油不含の場合を基準にして少なくとも０．６重量パーセントであり得、または、０．７〜５重量パーセントもしくは１〜３重量パーセントもしくは０．０５〜０．５５重量パーセントであり得る。単一の清浄剤または複数の清浄剤のいずれかが存在し得る。別の方法で表す場合、過塩基性カルシウム清浄剤の量は、１１０〜５５０重量百万分率または１７５ｐｐｍもしくは４００ｐｐｍもしくは１７５〜３００ｐｐｍを送達するために適した量であってもよい。
【００８５】
腐食防止剤は大抵の場合、銅（または「四六黄銅（yellow  metal）」）腐食防止剤を指す。このような材料には、トリルトリアゾール、トリルトリアゾールの誘導体等のトリアゾール化合物、イミダゾリン化合物、チアジアゾール、カルボン酸およびカルボン酸の塩またはエステルならびにアルカノールアミンが挙げられる。
【００８６】
上記において詳細に記述されたリンエステルに加えてまたはこれらのリンエステルの補助として、摩耗防止剤が含まれてもよい。例には、リン酸エステルおよびその塩、リン含有カルボン酸、エステル、エーテルおよびアミドならびにホスファイト等のリン含有摩耗防止剤／極圧剤が挙げられる。ある特定の実施形態では、リン摩耗防止剤は、０．０１〜０．２パーセントまたは０．０１５〜０．１５パーセントまたは０．０２〜０．１パーセントまたは０．０２５〜０．０８パーセントのリンを送達する量で存在し得る。リンを含有しない摩耗防止剤には、ホウ酸エステル（ホウ素化エポキシドを含む）、ジチオカルバメート化合物、モリブデン含有化合物および硫化オレフィンが挙げられる。
【００８７】
極圧（ＥＰ）剤は、本明細書中のいずれかの場所で列記された材料の一部ならびに他の硫黄含有ＥＰ剤およびクロロ硫黄含有ＥＰ剤、塩素化炭化水素ＥＰ剤ならびにリンＥＰ剤を含む。このようなＥＰ剤の例には、塩素化ワックス；ジベンジルジスルフィド、ビス（クロロベンジル）ジスルフィド、ジブチルテトラスルフィド、オレイン酸の硫化メチルエステル、硫化アルキルフェノール、硫化ジペンテン、硫化テルペンおよび硫化ディールス−アルダー付加体等の硫化オレフィン（硫化イソブチレン等）、有機スルフィドおよびポリスルフィド；硫化リンとテレピン油またはオレイン酸メチルとの反応生成物等のホスホ硫化炭化水素（phosphosulfurized  hydrocarbon）；ジ炭化水素ホスファイトおよびトリ炭化水素ホスファイト、例えば亜リン酸ジブチル、亜リン酸ジヘプチル、亜リン酸ジシクロヘキシル、亜リン酸ペンチルフェニル等のリンエステル；亜リン酸ジペンチルフェニル、亜リン酸トリデシル、亜リン酸ジステアリルおよびポリプロピレン置換フェノールホスファイト；ジオクチルジチオカルバミン酸亜鉛等の金属チオカルバミン酸塩；例えば、ジアルキルジチオリン酸とプロピレンオキシドとを反応させ、続いて、Ｐ２Ｏ５とのさらなる反応を行った反応生成物のアミン塩が挙げられる、アルキルリン酸およびジアルキルリン酸または誘導体のアミン塩；ならびにこれらの混合物（米国特許第３，１９７，４０５号において記述されたようなもの）が挙げられる。
【００８８】
シール膨潤剤には、油溶性エステルおよび油溶性スルホン、イソデシルスルホラン等のスルホラン、ベンジルエステル、ラクトン、ニトリル、フェノール系材料またはフタル酸エステルが挙げられる。
【００８９】
本明細書において使用されているとき、「縮合生成物」という用語は、縮合生成物を直接もたらすように縮合反応が実際に実施されるかどうかにかかわらず、酸または酸の反応性等価物（例えば、酸のハロゲン化物、無水物またはエステル）とアルコールまたはアミンとの縮合反応によって調製され得る、エステル、アミド、イミドおよび他のこのような材料を包含するように意図されている。したがって、例えば、特定のエステルは、縮合反応によって直接調製するのではなく、エステル交換反応によって調製することが可能である。得られる生成物は、依然として、縮合生成物であると考えられる。
【００９０】
記述された各化学的構成成分の量は、そうではないと示されていない限り、慣例的に商用材料中に存在し得るあらゆる溶媒または希釈剤油を除外して提示されており、すなわち、活性な化学物質を基準にして提示されている。しかしながら、そうではないと示されていない限り、本明細書において言及された各化学物質または組成物は、異性体、副生成物、誘導体、ならびに、通常では商用グレードにおいて存在すると理解されるような他の材料を含有してもよい商用グレードの材料であると解釈すべきである。
【００９１】
本明細書において使用されているとき、「ヒドロカルビル置換基」または「ヒドロカルビル基」という用語は、当業者に周知の通常の意味で使用されている。具体的には、「ヒドロカルビル置換基」または「ヒドロカルビル基」という用語は、分子の残り部分に直接結合しており、主に炭化水素的な特質を有する、炭素原子を有する基を指す。ヒドロカルビル基の例には、次のものが挙げられる。
【００９２】
炭化水素置換基、すなわち、脂肪族（例えば、アルキルまたはアルケニル）置換基、脂環式（例えば、シクロアルキル、シクロアルケニル）置換基、ならびに、芳香族、脂肪族および脂環式によって置換された芳香族置換基、ならびに、環が分子の別の部分（例えば、２個の置換基が一緒になって、環を形成する）を通るように完成されている環状置換基。
【００９３】
置換炭化水素置換基、すなわち、本発明との関連において置換基の主に炭化水素的な性状を改変しない非炭化水素基（例えば、ハロ（特に、クロロおよびフルオロ）、ヒドロキシ、アルコキシ、メルカプト、アルキルメルカプト、ニトロ、ニトロソおよびスルホキシ）を含む置換基。
【００９４】
ヘテロ置換基、すなわち、本発明との関連において、主に炭化水素的な特質を有しながら、そうでなければ炭素原子から構成される環または鎖の中にある炭素以外のものを含有し、ピリジル、フリル、チエニルおよびイミダゾリル等の置換基を包含する、置換基。ヘテロ原子は、硫黄、酸素および窒素を含む。一般に、２個以下または１個以下の非炭化水素置換基が、ヒドロカルビル基中の炭素原子１０個毎に存在し、代替的には、ヒドロカルビル基中に非炭化水素置換基が存在しなくてもよい。
【００９５】
上記材料の一部は、最終的な配合物中で相互作用する可能性があり、この結果、最終的な配合物の構成成分が、最初に添加された構成成分とは異なる可能性があることが公知である。例えば、（例えば清浄剤の）金属イオンは、他の分子にある他の酸性またはアニオン性部位に移動することができる。所期の使用において本発明の組成物を用いたときに形成される生成物を含めて、これによって形成される生成物は、容易に記述できるものではないこともある。しかしながら、すべてのこのような修正形態および反応生成物は、本発明の範囲に含まれ、本発明は、上記構成成分の混和によって調製された組成物を包含する。
【００９６】
ニードルベアリングまたはニードルローラーベアリングは、ローラーが、少なくとも３：１または４：１で最大が例えば１０：１等の高い長さの直径に対する比を有する、ローラーベアリングの一種である。ローラーは、圧縮ベアリングの中に使用することが可能であり、ローラーは、ベアリングの回転軸に対して放射状に配向されていてもよい。ニードルベアリングは、他のローラーベアリングより高い荷重容量を有し得る。
【００９７】
ここで、本発明は、オートマチックトランスミッション等のトランスミッションを潤滑するために有用であり、本発明の方法は、トランスミッションに本明細書に記載の潤滑剤組成物を供給することを含む。本発明は、オートマチックトランスミッションが潤滑剤組成物によって潤滑されたニードルベアリング等のベアリングを含有する場合、特に有用であり得る。本開示の技術の利点および使用は、下記の実施例の参照によって、よりよく理解することができる。
【実施例】
【００９８】
下記の潤滑剤配合物を調製し、試験している。報告されているすべての量は、油不含の場合を基準にしたものであり、注記がある場合を除いて、重量パーセントとして報告されている。
【００９９】
（実施例１）
下記のものを含有する、鉱物油ベースの配合物：
２．１％のＢを含む０．１３％のホウ素化エポキシド（炭素が１４〜１６個のホウ酸エステル）（したがって、２７百万分率のホウ素を潤滑剤に与える）と、
０．８２％のＢを含む３．１％のホウ素化スクシンイミド分散剤（したがって、２５３ｐｐｍのホウ素を潤滑剤に与える）［これは、１１６．３１＋１１６．３２から出した計算である］と、
１５．５％のＰを含む０．２３％の亜リン酸ジブチル（したがって、３５７ｐｐｍのリンを潤滑剤に与える）と、
５．２５％のＰを含む０．０８％のＣ１８アルコールのリン酸エステル（したがって、４２ｐｐｍのリンを潤滑剤に与える）と、
星形構造様式を有する０．９％のアクリル酸ベースの粘度調整剤と、
０．１６％の過塩基性スルホン酸カルシウム清浄剤と、
さらに、オートマチックトランスミッション用潤滑剤に特有である従来の摩擦調整剤、酸化防止剤、腐食防止剤および他の添加剤。
実施例１の場合、この実施例は、次の特性を有する：ＦＩＮＩＳＨ  ＢＬＥＮＤ  ＫＶ１００＝４．２７ｃＳｔ、ＫＶ４０ｃＳｔ＝１７．７ｃＳｔ；ＢＯＶ＝３．１５ｃＳｔ；Ｂ＝３６８ｐｐｍ、Ｃａ＝３２２ｐｐｍ、Ｐ＝７３６ｐｐｍ、Ｓ＝１７６３ｐｐｍ。
【０１００】
（実施例２）
下記のものを含有する、鉱物油ベースの配合物：
２．１％のＢを含む０．１５％のホウ素化エポキシド（炭素が１４〜１６個のホウ酸エステル）（したがって、３２ｐｐｍのホウ素を潤滑剤に与える）と、
２．７％のＢを含む炭素が８個のアルコールを主体とした０．１％のホウ酸エステル（したがって、２０ｐｐｍのホウ素を潤滑剤に与える）と、
０．８２％のＢを含む３．２％のホウ素化スクシンイミド分散剤（したがって、２６２ｐｐｍのホウ素を潤滑剤に与える）と、
１５．４％のＰを含む０．２％のオリゴマーホスファイト（したがって、３０６ｐｐｍのリンを潤滑剤に与える）と、
５．２５％のＰを含む０．１２％のＣ１８アルコールのリン酸エステル（したがって、６３ｐｐｍのリンを潤滑剤に与える）と、
様々な構造様式を有する０．８７％のアクリル酸ベースの粘度調整剤と、
０．２８％の過塩基性スルホン酸カルシウム清浄剤と、
さらに、オートマチックトランスミッション用潤滑剤に特有である従来の摩擦調整剤、酸化防止剤、腐食防止剤および他の添加剤。
実施例２の場合、この実施例は、次の特性を有する：ＦＩＮＩＳＨ  ＢＬＥＮＤ  ＫＶ１００＝３．８４ｃＳｔ、ＫＶ４０ｃＳｔ＝１５．７ｃＳｔ；ＢＯＶ＝２．９８ｃＳｔおよびＢ＝３２８ｐｐｍ、Ｃａ＝２９８ｐｐｍ、Ｐ＝５８６ｐｐｍ、Ｓ＝１６１７ｐｐｍ。
【０１０１】
（実施例３）
下記のものを含有する、鉱物油ベースの配合物：
２．１％のＢを含む０．１５％のホウ素化エポキシド（炭素が１４〜１６個のホウ酸エステル）（したがって、３２ｐｐｍのホウ素を潤滑剤に与える）と、
２．７％のＢを含む炭素が８個のアルコールを主体とした０．１％のホウ酸エステル（したがって、２０ｐｐｍのホウ素を潤滑剤に与える）と、
０．４％のＢを含む２．８％のホウ素化スクシンイミド分散剤（したがって、１２８ｐｐｍのホウ素を潤滑剤に与える）と、
０．５％のＤＭＴＤ含有分散剤の混合物と、
５．２５％のＰを含む０．１２％のＣ１８アルコールのリン酸エステル（したがって、６３ｐｐｍのリンを潤滑剤に与える）と、
１５．５％のＰを含む０．２３％のアルキルホスファイト摩耗防止剤（したがって、３５７ｐｐｍのリンを潤滑剤に与える）と、
０．２８％の過塩基性スルホン酸カルシウム清浄剤と、
さらに、オートマチックトランスミッション用潤滑剤に特有である従来の摩擦調整剤、酸化防止剤、腐食防止剤および他の添加剤。
実施例３の場合、この実施例は、次の特性を有する：ＦＩＮＩＳＨ  ＢＬＥＮＤ  ＫＶ１００＝３．８２ｃＳｔ、ＫＶ４０ｃＳｔ＝１５．５ｃＳｔ；ＢＯＶ＝２．９８ｃＳｔおよびＢ＝３４４ｐｐｍ、Ｃａ＝３０３ｐｐｍ、Ｐ＝６０７ｐｐｍ、Ｓ＝１７５５ｐｐｍ。
【０１０２】
（実施例４）
下記のものを含有する、鉱物油ベースの配合物：
２．１％のＢを含む０．１５％のホウ素化エポキシド（炭素が１４〜１６個のホウ酸エステル）（したがって、３２ｐｐｍのホウ素を潤滑剤に与える）と、
２．７％のＢを含む炭素が８個のアルコールを主体とした０．１５％のホウ酸エステル（したがって、４１ｐｐｍのホウ素を潤滑剤に与える）と、
２．６％のホウ素化されていないスクシンイミド分散剤と、
０．４％のＢを含む０．７％のホウ素化スクシンイミド分散剤（したがって、１２７ｐｐｍのホウ素を潤滑剤に与える）と、
０．６５％のＤＭＴＤ含有分散剤の混合物と、
５．２５％のＰを含む０．１２％のＣ１８アルコールのリン酸エステル（したがって、７９ｐｐｍのリンを潤滑剤に与える）と、
１５．５％のＰを含む０．２５％のアルキルホスファイト摩耗防止剤（したがって、３８８ｐｐｍのリンを潤滑剤に与える）と、
０．２８％の過塩基性スルホン酸カルシウム清浄剤と、
さらに、オートマチックトランスミッション用潤滑剤に特有である従来の摩擦調整剤、酸化防止剤、腐食防止剤および他の添加剤。
実施例４の場合、この実施例は、次の特性を有する：ＦＩＮＩＳＨ  ＢＬＥＮＤ  ＫＶ１００＝３．８４ｃＳｔ、ＫＶ４０ｃＳｔ＝１５．８ｃＳｔ；ＢＯＶ＝２．９８ｃＳｔおよびＢ＝２９８ｐｐｍ、Ｃａ＝３０１ｐｐｍ、Ｐ＝５７０ｐｐｍ、Ｓ＝１６１５ｐｐｍ。
【０１０３】
実施例５は、比較のために含まれるオートマチックトランスミッション液の市販試料である。この試料は、Ｓｈｅｌｌから市販の高性能オートマチックトランスミッション液である、Ｓｈｅｌｌ（商標）ＡＴＦ１３４ＦＥの試料である。実施例５の場合、この実施例は、次の特性を有する：ＦＩＮＩＳＨ  ＢＬＥＮＤ  ＫＶ１００＝５．３ｃＳｔ、ＫＶ４０＝２３．８ｃＳｔ。Ｔｏｙｏｔａ  ＷＳのＢＯＶは、およそＫＶ１００＝３．３ｃＳｔ（ＢＯＶ）。Ｂ＝７０ｐｐｍ、Ｃａ＝１３０ｐｐｍ、Ｐ＝２７１ｐｐｍ、Ｓ＝７２９ｐｐｍである。
【０１０４】
実施例６も、比較のために含まれるオートマチックトランスミッション液の市販試料である。この試料は、Ｔｏｙｏｔａ（商標）によって商用として使用されている、Ｔｏｙｏｔａ  ＷＳ（Ｗｏｒｌｄ  Ｓｔａｎｄａｒｄ）オートマチックトランスミッション液である。実施例６の場合、この実施例は、次の特性を有する：ＦＩＮＩＳＨ  ＢＬＥＮＤ  ＫＶ１００＝４．３５ｃＳｔおよびＫＶ４０＝１８．１ｃＳｔ。Ｓｈｅｌｌ  ＡＴＦ１３４のＢＯＶは、およそＫＶ１００＝３．０ｃＳｔ（ＢＯＶ）。Ｂ＝１３６ｐｐｍ、Ｃａ＝２３６ｐｐｍ、Ｐ＝３４３ｐｐｍ、Ｓ＝１６６９ｐｐｍである。
【０１０５】
実施例１〜４の配合物には、Ｕｎｉｓｔｅｅｌ（商標）ベアリングリグによるニードルベアリング試験を施す。１２個のスラストニードルローラーを備えるベアリングを使用して、１０，０００Ｎの負荷荷重、１．１〜１．５ｍ／ｓの速度（１２，２５０ｒｐｍのニードル回転および約７００ｒｐｍのシャフト速度に対応する）、１２０℃、２．６ＧＰａの最大圧力において試料１つ当たり６回の試験を実施して、各潤滑剤の１００ｍＬ試料を評価する。試験結果は、データをワイブル分析に当てはめることにより、Ｌ１０およびＬ５０に関して提示されている。Ｌ１０は、（一般的に振動として検出されるピットの形成によって判定される）ベアリングの故障確率が１０パーセントである回転数を示しており、Ｌ５０は、故障確率が５０パーセントである回転数を示している。回転（サイクル）に関して報告した結果が、下記の表に示されている。
【表１】
2020502318.tif 000008
【０１０６】
本発明による実施例１〜実施例４の配合物は、良好なベアリング寿命をもたらしている。
【０１０７】
上記において言及された文献のそれぞれは、上記において具体的に列記されているか否かにかかわらず、優先権の基礎となっているあらゆる先行出願を含めて、参照により本明細書に組み込む。何らかの文献に関する言及は、いかなる裁判管轄においても、このような文献が従来技術に相当することも、当業者の常識をなすことも許しているわけではない。実施例における場合またはそうではないと明示的に示されている場合を除いて、本明細書中で材料の量、反応条件、分子量および炭素原子の数等を指定しているときのすべての数量は、任意選択で「約」という語句によって修飾されていると理解すべきである。本明細書において記載された量、範囲ならびに比の上限および下限は、独立に組み合わせることができると理解すべきである。同様に、本発明の各要素に関する範囲および量は、他の要素のいずれかに関する範囲または量と一緒にして使用され得る。
【０１０８】
本明細書において使用されているとき、「含む（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）」、「含有する（ｃｏｎｔａｉｎｉｎｇ）」または「によって特徴付けられる（ｃｈａｒａｃｔｅｒｉｚｅｄ  ｂｙ）」と同義である「含む（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」という移行句は、包括的または非限定的なものであり、記載されていないさらなる要素または方法ステップを排除しない。しかしながら、本明細書において「含む（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」の記載毎に、この用語は、代替的な実施形態として、「から本質的になる（ｃｏｎｓｉｓｔｉｎｇ  ｅｓｓｅｎｔｉａｌｌｙ  ｏｆ）」および「からなる（ｃｏｎｓｉｓｔｉｎｇ  ｏｆ）」という語句も包含することを意図されており、ここで、「からなる」は、指定されていないあらゆる要素またはステップを排除し、「から本質的になる」は、検討している組成または方法の本質的または基本的で新規な特徴に実質的に影響しない記載されていないさらなる要素またはステップを含むことを許容する。「からなる」または「から本質的になる」という表現は、ある請求項に属するある要素に適用されている場合、特許請求の範囲のいずれかの場所において「含む（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」が存在するかどうかにかかわらず、当該要素によって表される種類のすべての種を限定するように意図されている。
【０１０９】
ある特定の代表的な実施形態および詳細が本発明を説明するという目的で提示されてきたが、本発明の範囲から逸脱することなく様々な変更および修正がこれらの代表的な実施形態になされ得ることは、当業者には明らかである。この点に関して、本発明の範囲は、下記の特許請求の範囲によってのみ限定すべきである。
【国際調査報告】
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