(57)【要約】  本発明は、免疫修飾因子である化合物を提供するものであり、そのため癌および感染症を含めた様々な疾患を緩和するのに有用である。【特許請求の範囲】
【請求項１】
式(Ｉ)：
【化１】
2020502049.tif 000026
[式中、
Ａは、結合、
【化２】
2020502049.tif 000027
から選択され；
ここで、
【化３】
2020502049.tif 000028
は、カルボニル基への結合点を表し、
【化４】
2020502049.tif 000029
は、窒素原子への結合点を表し；
ｚは、０、１または２であり；
ｗは、１または２であり；
ｎは、０または１であり；
ｍは、１または２であり；
ｍ’は、０または１であり；
ｐは、０、１または２であり；
Ｒｘは、水素、アミノ、ヒドロキシおよびメチルから選択され；
Ｒ１４およびＲ１５は、独立して、水素およびメチルから選択され；
Ｒｚは、水素および−Ｃ(Ｏ)ＮＨＲ１６から選択され；ここでＲ１６は、水素、−ＣＨＲ１７Ｃ(Ｏ)ＮＨ２、−ＣＨＲ１７Ｃ(Ｏ)ＮＨＣＨＲ１８Ｃ(Ｏ)ＮＨ２および−ＣＨＲ１７Ｃ(Ｏ)ＮＨＣＨＲ１８Ｃ(Ｏ)ＮＨＣＨ２Ｃ(Ｏ)ＮＨ２から選択され；ここでＲ１７は、水素および−ＣＨ２ＯＨから選択され、Ｒ１８は、水素およびメチルから選択される；
Ｒｖは、水素または天然アミノ酸側鎖であり；
Ｒｃ、Ｒｆ、Ｒｈ、ＲｉおよびＲｍは、水素であり；
Ｒｎは、水素であり；
Ｒａ、ＲｅおよびＲｊは、各々独立して、水素およびメチルから選択され；
Ｒｋは、水素およびメチルから選択され；
Ｒ３およびＲ１３は、独立して、天然アミノ酸側鎖、非天然アミノ酸側鎖、−(Ｃ(Ｒ１７ａ)２)２−Ｘ−Ｒ３０、−Ｃ(Ｒ１７ａ)２Ｃ(Ｏ)Ｎ(Ｒ１６ａ)Ｃ(Ｒ１７ａ)２−Ｘ'−Ｒ３１、−Ｃ(Ｒ１７ａ)２[Ｃ(Ｏ)Ｎ(Ｒ１６ａ)Ｃ(Ｒ１７ａ)２]ｗ'−Ｘ−Ｒ３１、−(Ｃ(Ｒ１７ａ)(Ｒ１７)Ｃ(Ｏ)ＮＲ１６ａ)ｎ'−Ｈおよび−(Ｃ(Ｒ１７ａ)(Ｒ１７)Ｃ(Ｏ)ＮＲ１６ａ)ｍ’−Ｃ(Ｒ１７ａ)(Ｒ１７)−ＣＯ２Ｈから選択され；
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１１およびＲ１２は、独立して、天然アミノ酸側鎖、非天然アミノ酸側鎖から選択されるか、または以下に記載したような対応している隣接するＲ基と共に環を形成しており；
ＲｅおよびＲｋは、対応している隣接するＲ基およびそれらが結合している原子と共に、アゼチジン、ピロリジン、モルホリン、ピペリジン、ピペラジンおよびテトラヒドロチアゾールから選択される環を形成しており；ここで各環は、アミノ、シアノ、メチル、ハロおよびヒドロキシから独立して選択された１〜４つの基で所望により置換されていてもよい；
Ｒｂは、メチルであるか、あるいはＲｂおよびＲ２は、それらが結合している原子と一緒になって、アゼチジン、ピロリジン、モルホリン、ピペリジン、ピペラジンおよびテトラヒドロチアゾールから選択される環を形成しており；ここで各環は、アミノ、シアノ、メチル、ハロおよびヒドロキシから独立して選択された１〜４つの基で所望により置換されていてもよい；
Ｒｄは、水素またはメチルであるか、あるいはＲｄおよびＲ４は、それらが結合している原子と一緒になって、アゼチジン、ピロリジン、モルホリン、ピペリジン、ピペラジンおよびテトラヒドロチアゾールから選択される環を形成することができる；ここで各環は、アミノ、シアノ、メチル、ハロ、ヒドロキシおよびフェニルから独立して選択された１〜４つの基で所望により置換されていてもよい；
Ｒｇは、水素またはメチルであるか、あるいはＲｇおよびＲ７は、それらが結合している原子と一緒になって、アゼチジン、ピロリジン、モルホリン、ピペリジン、ピペラジンおよびテトラヒドロチアゾールから選択される環を形成することができる；ここで各環は、選択された基で所望により置換されていてもよく、またアミノ、ハロ基で所望により置換されていてもよいベンジル、ベンジルオキシ、シアノ、シクロヘキシル、メチル、ハロ、ヒドロキシ、メトキシ基で所望により置換されていてもよいイソキノリニルオキシ、ハロ基で所望により置換されていてもよいキノリニルオキシならびにテトラゾリルから独立して選択された１〜３個の追加の基で所望により置換されていてもよい；ここで該ピロリジンおよび該ピペリジン環は、シクロヘキシル、フェニルまたはインドール基と所望により縮合されていてもよく；および
Ｒｌは、メチルであるか、あるいはＲｌおよびＲ１２は、それらが結合している原子と一緒になって、アゼチジンおよびピロリジンから選択される環を形成しており、ここで各環は、アミノ、シアノ、メチル、ハロおよびヒドロキシから独立して選択された１〜４個の基で所望により置換されていてもよく；
ｗ'は、２または３であり；
ｎ'は、１〜６であり；
ｍ'は、０〜５であり；
Ｘは、１〜１７２個の原子の鎖であり、該原子は、炭素および酸素から選択され、ここで該鎖は、鎖内に埋め込まれた−ＮＨＣ(Ｏ)ＮＨ−および−Ｃ(Ｏ)ＮＨ−から選択された１、２、３または４つの基を含有していてもよく；かつ該鎖は、−ＣＯ２Ｈ、−Ｃ(Ｏ)ＮＨ２、−ＣＨ２Ｃ(Ｏ)ＮＨ２および−(ＣＨ２)ＣＯ２Ｈから独立して選択された１〜６つの基で所望により置換されていてもよく；
Ｘ'は、１〜１７２個の原子の鎖であり、該原子は、炭素および酸素から選択され、ここで該鎖は、鎖内に埋め込まれた−ＮＨＣ(Ｏ)ＮＨ−および−Ｃ(Ｏ)ＮＨ−から選択された１、２、３または４つの基を含有していてもよく；かつ該鎖は、−ＣＯ２Ｈ、−Ｃ(Ｏ)ＮＨ２および−ＣＨ２ＣＯ２Ｈから独立して選択された１〜６つの基で所望により置換されていてもよいが、但しＸ’は置換されていないＰＥＧ以外である；
Ｒ３０は、−ＣＯ２Ｈ、−Ｃ(Ｏ)ＮＲｗＲｘおよび−ＣＨ３から選択され、ここでＲｗおよびＲｘは、独立して、水素およびＣ１−Ｃ６アルキルから選択されるが、但しＸは全て炭素である場合、Ｒ３０は−ＣＨ３以外であり；
Ｒ３１は、−ＣＯ２Ｈ、−Ｃ(Ｏ)ＮＲｗＲｘ、−ＣＨ３、アレクサ−５−ＳＤＰまたはビオチンであり；
各Ｒ１７ａは、水素、Ｃ１−Ｃ６アルキル、−ＣＨ２ＯＨ、−ＣＨ２ＣＯ２Ｈ、−(ＣＨ２)２ＣＯ２Ｈから独立して選択され；
各Ｒ１７は、水素、−ＣＨ３、(ＣＨ２)ｚＮ３、−(ＣＨ２)ｚＮＨ２、−Ｘ−Ｒ３１、−(ＣＨ２)ｚＣＯ２Ｈ、−ＣＨ２ＯＨ、ＣＨ２Ｃ＝ＣＨおよび−(ＣＨ２)ｚ−トリアゾリル−Ｘ−Ｒ３５から独立して選択され、ここでｚは１〜６であり、Ｒ３５は、−ＣＯ２Ｈ、−Ｃ(Ｏ)ＮＲｗＲｘ、ＣＨ３、ビオチン、−２−フルオロピリジン、−Ｃ(Ｏ)−(ＣＨ２)２−Ｃ(Ｏ)Ｏ−ビタミンＥ、−Ｃ(Ｏ)Ｏ−ビタミンＥおよび
【化５】
2020502049.tif 000030
から選択される；
但し、少なくとも１つのＲ１７は、水素、−ＣＨ３または−ＣＨ２ＯＨ以外であって；かつ
Ｒ３およびＲ１３の少なくとも１つは、(Ｃ(Ｒ１７ａ)２)２−Ｘ−Ｒ３０、−Ｃ(Ｒ１７ａ)２Ｃ(Ｏ)Ｎ(Ｒ１６ａ)Ｃ(Ｒ１７ａ)２−Ｘ'−Ｒ３１、−Ｃ(Ｒ１７ａ)２[Ｃ(Ｏ)Ｎ(Ｒ１６ａ)Ｃ(Ｒ１７ａ)２]ｗ’−Ｘ−Ｒ３１、−(Ｃ(Ｒ１７ａ)(Ｒ１７)Ｃ(Ｏ)ＮＲ１６ａ)ｎ’−Ｈおよび−(Ｃ(Ｒ１７ａ)(Ｒ１７)Ｃ(Ｏ)ＮＲ１６ａ)ｍ’−Ｃ(Ｒ１７ａ)(Ｒ１７)−ＣＯ２Ｈから選択される]
の化合物またはその医薬的に許容される塩。
【請求項２】
Ａが、
【化６】
2020502049.tif 000031
である、請求項１記載の化合物またはその医薬的に許容される塩。
【請求項３】
ｚおよびｗが各々１であり、Ｒ１４およびＲ１５が各々水素であり、Ｒｚが−Ｃ(Ｏ)ＮＨＲ１６(式中、Ｒ１６はＣＨＲ１７Ｃ(Ｏ)ＮＨ２であり、Ｒ１７は水素である)である、請求項２記載の化合物またはその医薬的に許容される塩。
【請求項４】
Ｒ３が、天然または非天然アミノ酸側鎖であり、Ｒ１３が、−(Ｃ(Ｒ１７ａ)２)２−Ｘ−Ｒ３０、−Ｃ(Ｒ１７ａ)２Ｃ(Ｏ)Ｎ(Ｒ１６ａ)Ｃ(Ｒ１７ａ)２−Ｘ’−Ｒ３１、−Ｃ(Ｒ１７ａ)２[Ｃ(Ｏ)Ｎ(Ｒ１６ａ)Ｃ(Ｒ１７ａ)２]ｗ’−Ｘ−Ｒ３１、−(Ｃ(Ｒ１７ａ)(Ｒ１７)Ｃ(Ｏ)ＮＲ１６ａ)ｎ’−Ｈおよび−(Ｃ(Ｒ１７ａ)(Ｒ１７)Ｃ(Ｏ)ＮＲ１６ａ)ｍ’−Ｃ(Ｒ１７ａ)(Ｒ１７)−ＣＯ２Ｈから選択される、請求項２記載の化合物またはその医薬的に許容される塩。
【請求項５】
Ｒ１３が、−(Ｃ(Ｒ１７ａ)２)２−Ｘ−Ｒ３０である、請求項４記載の化合物またはその医薬的に許容される塩。
【請求項６】
各Ｒ１７ａが水素であり、Ｘが１０〜２５個の原子の鎖であって、該鎖は、鎖内に埋め込まれた１つのＣ(Ｏ)ＮＨ−を含有していてもよく、該鎖内の残りの原子は炭素であり、Ｒ３０が−ＣＨ３である、請求項５記載の化合物またはその医薬的に許容される塩。
【請求項７】
Ｒ１が、フェニルＣ１−Ｃ３アルキルであり、該フェニル部分は、Ｃ１−Ｃ４アルコキシ、Ｃ１−Ｃ４アルキル、Ｃ１−Ｃ３アルキルスルホニルアミノ、アミド、アミノ、アミノＣ１−Ｃ３アルキル、アミノスルホニル、カルボキシ、シアノ、ハロ、ハロＣ１−Ｃ３アルキル、ヒドロキシおよびニトロから選択された１つの基で所望により置換されていてもよく；
Ｒ２が、Ｃ１−Ｃ７アルキルであり；
Ｒ３が、カルボキシＣ１−Ｃ３アルキルであり；
Ｒ４およびＲｄは、それらが結合している原子と一緒になって、アミノ、シアノ、メチル、ハロ、ヒドロキシおよびフェニルから選択された１つの基で所望により置換されていてもよいピロリジン環を形成することができ；
Ｒ５は、イミダゾリルＣ１−Ｃ３アルキルであり；
Ｒ６は、Ｃ１−Ｃ７アルキルであり；
Ｒ７およびＲｇは、それらが結合している原子と一緒になって、アミノ、シアノ、メチル、ハロ、ヒドロキシおよびフェニルから選択された１つの基で所望により置換されていてもよいピロリジン環を形成することができ；
Ｒ８は、インドリルＣ１−Ｃ３アルキルであり、該インドリル部分は、Ｃ１−Ｃ３アルキル、カルボキシＣ１−Ｃ３アルキル、ハロ、ヒドロキシおよびフェニルから選択された１つの基で所望により置換されていてもよく；
Ｒ９は、ヒドロキシメチルであり；
Ｒ１０は、インドリルＣ１−Ｃ３アルキルであり、該インドリル部分は、Ｃ１−Ｃ３アルキル、カルボキシＣ１−Ｃ３アルキル、ハロ、ヒドロキシおよびフェニルから選択された１つの基で所望により置換されていてもよい；
Ｒ１１は、Ｃ１−Ｃ７アルキルであり；ならびに
Ｒ１２は、Ｃ１−Ｃ７アルキルである]
請求項２記載の化合物またはその医薬的に許容される塩。
【請求項８】
Ａが、
【化７】
2020502049.tif 000032
[式中、
ｚおよびｗは、各々１であり、Ｒ１４およびＲ１５は、各々水素であり、Ｒｚは、−Ｃ(Ｏ)ＮＨＲ１６であり；ここでＲ１６はＣＨＲ１７Ｃ(Ｏ)ＮＨ２であり、Ｒ１７は水素である；
Ｒ１３は、−(Ｃ(Ｒ１７ａ)２)２−Ｘ−Ｒ３０であり；各Ｒ１７ａは水素であり、Ｘは１０〜２５個の原子の鎖であり、該鎖は、鎖内に埋め込まれた１つのＣ(Ｏ)ＮＨ−を含有していてもよく、ここで鎖内に残っている原子は炭素であり、Ｒ３０は−ＣＨ３である；
Ｒ１は、フェニルＣ１−Ｃ３アルキルであり、ここで該フェニル部分は、Ｃ１−Ｃ４アルコキシ、Ｃ１−Ｃ４アルキル、Ｃ１−Ｃ３アルキルスルホニルアミノ、アミド、アミノ、アミノＣ１−Ｃ３アルキル、アミノスルホニル、カルボキシ、シアノ、ハロ、ハロＣ１−Ｃ３アルキル、ヒドロキシおよびニトロから選択された１つの基で所望により置換されていてもよい；
Ｒ２は、Ｃ１−Ｃ７アルキルであり；
Ｒ３は、カルボキシＣ１−Ｃ３アルキルであり；
Ｒ４およびＲｄは、それらが結合している原子と一緒になって、アミノ、シアノ、メチル、ハロ、ヒドロキシおよびフェニルから選択された１つの基で所望により置換されていてもよいピロリジン環を形成することができ；
Ｒ５は、イミダゾリルＣ１−Ｃ３アルキルであり；
Ｒ６は、Ｃ１−Ｃ７アルキルであり；
Ｒ７およびＲｇは、それらが結合している原子と一緒になって、アミノ、シアノ、メチル、ハロ、ヒドロキシおよびフェニルから選択された１つの基で所望により置換されていてもよいピロリジン環を形成することができ；
Ｒ８は、インドリルＣ１−Ｃ３アルキルであり、ここで該インドリル部分は、Ｃ１−Ｃ３アルキル、カルボキシＣ１−Ｃ３アルキル、ハロ、ヒドロキシおよびフェニルから選択された１つの基で所望により置換されていてもよい；
Ｒ９は、ヒドロキシメチルであり；
Ｒ１０は、インドリルＣ１−Ｃ３アルキルであり、ここで該インドリル部分は、Ｃ１−Ｃ３アルキル、カルボキシＣ１−Ｃ３アルキル、ハロ、ヒドロキシおよびフェニルから選択された１つの基で所望により置換されていてもよく；
Ｒ１１は、Ｃ１−Ｃ７アルキルであり；および
Ｒ１２は、Ｃ１−Ｃ７アルキルである]
である、請求項１記載の化合物あるいはその医薬的に許容される塩。
【請求項９】
【化８】
2020502049.tif 000033
から選択された化合物またはその医薬的に許容される塩。
【請求項１０】
治療上有効量の請求項１記載の化合物またはその医薬的に許容される塩を対象に投与することを特徴とする、その必要のある対象において免疫応答を増強、刺激および／または増加させる方法。
【請求項１１】
治療上有効量の請求項１記載の化合物またはその医薬的に許容される塩を対象に投与することを特徴とする、その必要のある対象における癌細胞の成長、増殖または転移を阻害する方法。
【請求項１２】
治療上有効量の請求項１記載の化合物またはその医薬的に許容される塩を対象に投与することを特徴とする、その必要のある対象における感染性疾患の治療方法。
【請求項１３】
感染性疾患がウイルスを原因とする、請求項１２記載の方法。
【請求項１４】
治療上有効量の請求項１記載の化合物またはその医薬的に許容される塩を対象に投与することを特徴とする、その必要のある対象における敗血症性ショックの治療方法。
【請求項１５】
治療上有効量の請求項１記載の化合物またはその医薬的に許容される塩を対象に投与することを特徴とする、ＰＤ−Ｌ１とＰＤ−１および／またはＣＤ８０の相互作用の遮断方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
(関連出願に対する相互参照)
本出願は、２０１６年１１月７日に提出した米国仮出願番号第６２／４１８,３５２に対する優先権を主張するものであって、その全てを参照により本明細書に組み込むものである。
【０００２】
本発明は、ＰＤ−１／ＰＤ−Ｌ１およびＣＤ８０／ＰＤ−Ｌ１タンパク質／タンパク質相互作用を阻害し、それゆえに、癌および感染症を含む種々の疾患の改善に有用である新規大環状ペプチドを提供する。
【背景技術】
【０００３】
タンパク質プログラム細胞死１(ＰＤ−１)は、ＣＤ２８、ＣＴＬＡ−４、ＩＣＯＳおよびＢＴＬＡも含めた受容体のＣＤ２８ファミリーの阻害性メンバーである。ＰＤ−１は活性化Ｂ細胞、Ｔ細胞および骨髄球性細胞上に発現される(Agata et al., supra；Okazaki et al., Curr. Opin. Immunol., 14:779-782(2002)；Bennett et al., J. Immunol., 170:711-718(2003))。
【０００４】
ＰＤ−１タンパク質は、Ｉｇ遺伝子スーパーファミリーの一部である５５ｋＤａ Ｉ型膜貫通型タンパク質である(Agata et al., Int. Immunol., 8:765-772(1996))。ＰＤ−１は、膜近位免疫受容体チロシン阻害モチーフ(ＩＴＩＭ)および膜遠位チロシンベーススイッチモチーフ(ＩＴＳＭ)(Thomas, M.L., J. Exp. Med., 181:1953-1956(1995)；Vivier, E. et al., Immunol. Today, 18:286-291(1997))を含む。ＰＤ−１は、ＣＴＬＡ−４と構造は類似するが、ＣＤ８０ ＣＤ８６(Ｂ７−２)結合に重要なＭＹＰＰＹモチーフを欠く。ＰＤ−１に対する２個のリガンドであるＰＤ−Ｌ１(Ｂ７−Ｈ１)およびＰＤ−Ｌ２(ｂ７−ＤＣ)が同定されている。ＰＤ−１を発現するＴ細胞の活性化は、ＰＤ−Ｌ１またはＰＤ−Ｌ２を発現する細胞との相互作用により下方制御されることが示されている(Freeman et al., J. Exp. Med., 192:1027-1034(2000)；Latchman et al., Nat. Immunol., 2:261-268(2001)；Carter et al., Eur. J. Immunol., 32:634-643(2002))。ＰＤ−Ｌ１およびＰＤ−Ｌ２のいずれも、ＰＤ−１に結合するＢ７タンパク質ファミリーメンバーであるが、他のＣＤ２８ファミリーメンバーとは結合しない。ＰＤ−Ｌ１リガンドは多様なヒトの癌で豊富である(Dong et al., Nat. Med., 8:787-789(2002))。ＰＤ−１とＰＤ−Ｌ１の相互作用は、腫瘍浸潤性リンパ球の減少、Ｔ細胞受容体仲介増殖の減少および癌細胞による免疫回避の減少をもたらす(Dong et al., J. Mol. Med., 81:281-287(2003)；Blank et al., Cancer Immunol. Immunother., 54:307-314(2005)；Konishi et al., Clin. Cancer Res., 10:5094-5100(2004))。免疫抑制は、ＰＤ−１とＰＤ−Ｌ１の局所相互作用の阻害により逆転でき、ＰＤ−１とＰＤ−Ｌ２の相互作用が同様に遮断されたとき、この効果は相加的である(Iwai et al., Proc. Natl. Acad. Sci. USA, 99:12293-12297(2002)；Brown et al., J. Immunol., 170:1257-1266(2003))。
【０００５】
ＰＤ−Ｌ１はまたＣＤ８０と相互作用することが示されている(Butte, M.J. et al., Immunity, 27:111-122(2007))。発現する免疫細胞上でのＰＤ−Ｌ１／ＣＤ８０相互作用は、阻害的であることが示されている。この相互作用の阻止は、この阻害相互作用を抑止することが示されている(Paterson, A.M. et al., J. Immunol., 187:1097-1105(2011)；Yang, J. et al., J. Immunol.,Aug 1；187(3):1113-9(2011))。
【０００６】
ＰＤ−１発現Ｔ細胞が、そのリガンドを発現する細胞と接触したとき、増殖、サイトカイン分泌および細胞毒性を含む抗原性刺激に対する応答における機能活性が減少する。ＰＤ−１／ＰＤ−Ｌ１またはＰＤ−Ｌ２相互作用は、感染または腫瘍の回復期または自己耐容性の発達期の免疫応答を下方制御する(Keir, M.E. et al., Annu. Rev. Immunol., 26:Epub(2008))。腫瘍疾患または慢性感染の間に起こるような慢性抗原刺激は、高レベルのＰＤ−１を発現し、慢性抗原に対する活性に関して機能障害性のＴ細胞を生じる(Kim et al., Curr. Opin. Imm.(2010)にレビュー)。これは、“Ｔ細胞疲弊”と呼ばれる。Ｂ細胞もＰＤ−１／ＰＤ−リガンド抑制および“疲弊(exhaustion)”を示す。
【０００７】
ＰＤ−Ｌ１に対する抗体を使用したＰＤ−１／ＰＤ−Ｌ１ライゲーションの遮断は、多くの系におけるＴ細胞活性化を回復させ、増強させることが示されている。進行型癌を有する患者は、ＰＤ−Ｌ１に対するモノクローナル抗体での処置により利益を受ける(Brahmer et al., New Engl. J. Med.(2012))。腫瘍および慢性感染の前臨床的動物モデルは、モノクローナル抗体によるＰＤ−１／ＰＤ−Ｌ１経路の遮断が免疫応答を増強し、腫瘍拒絶または感染の抑制をもたらし得ることを示している。ＰＤ−１／ＰＤ−Ｌ１の遮断による抗腫瘍免疫治療は、多くの組織学的に異なる腫瘍に対する治療的免疫応答を増強できる(Dong, H. et al., “B7-H1 pathway and its role in the evasion of tumor immunity”, J. Mol. Med., 81(5):281-287(2003)；Dong, H. et al., “Tumor-associated B7-H1 promotes T-cell apoptosis：a potential mechanism of immune evasion”, Nat. Med., 8(8):793-800(2002))。
【０００８】
ＰＤ−１／ＰＤ−Ｌ１相互作用の妨害は、慢性感染を有する系におけるＴ細胞活性を増強できる。ＰＤ−Ｌ１の遮断は、慢性リンパ球性脈絡髄膜炎ウイルス感染マウスにおけるウイルスクリアランスの改善および免疫回復をもたらす(Barber, D.L. et al., “Restoring function in exhausted CD8 T cells during chronic viral infection”, Nature, 439(7077):682-687(2006))。ＨＩＶ−１に感染したヒト化マウスは、ウイルス血症に対する保護の増強およびＣＤ４＋Ｔ細胞のウイルス枯渇を示す(Palmer et al., J. Immunol.(2013))。ＰＤ−Ｌ１に対するモノクローナル抗体によるＰＤ−１／ＰＤ−Ｌ１の遮断は、ＨＩＶ患者(Day, Nature(2006)；Petrovas, J. Exp. Med.(2006)；Trautman, Nature Med.(2006)；D'Souza, J. Immunol.(2007)；Zhang, Blood(2007)；Kaufmann, Nature Imm.(2007)；Kasu, J. Immunol.(2010)；Porichis, Blood(2011))、ＨＣＶ患者(Golden-Mason, J. Virol.(2007)；Jeung, J. Leuk. Biol.(2007)；Urbani, J. Hepatol.(2008)；Nakamoto, PLoS Path.(2009)；Nakamoto, Gastroenterology(2008))およびＨＢＶ患者(Boni, J. Virol.(2007)；Fisicaro, Gastro.(2010)；Fisicaro et al., Gastroenterology(2012)；Boni et al., Gastro.(2012)；Penna et al., J. Hep.(2012)；Raziorrough, Hepatology(2009)；Liang, World J. Gastro.(2010)；Zhang, Gastro.(2008))からのＴ細胞に対するインビトロ抗原特異的機能性を回復できる。
【０００９】
ＰＤ−Ｌ１／ＣＤ８０相互作用の遮断は、免疫を刺激することが示されている(Yang, J. et al., J. Immunol., Aug 1；187(3):1113-1119(2011))。ＰＤ−Ｌ１／ＣＤ８０相互作用の遮断により生じる免疫刺激は、さらなるＰＤ−１／ＰＤ−Ｌ１またはＰＤ−１／ＰＤ−Ｌ２相互作用の遮断との組み合わせにより増強することが示されている。
【００１０】
免疫細胞表現型の変更は、敗血症性ショックにおける重要な因子であるとの仮説がある(Hotchkiss et al., Nat. Rev. Immunol.(2013))。これらは、ＰＤ−１およびＰＤ−Ｌ１のレベル増加を含む(Guignant, et al., Crit. Care(2011))。ＰＤ−１およびＰＤ−Ｌ１レベルが上昇した敗血症性ショック患者からの細胞は、Ｔ細胞アポトーシスのレベル増加を示す。ＰＤ−Ｌ１に対する抗体は免疫細胞アポトーシスのレベルを低減できる(Zhang et al., Crit. Care(2011))。さらに、ＰＤ−１発現を欠くマウスは、野生型マウスよりも敗血症性ショック症状に対して抵抗性である(Yang, J. et al., J. Immunol., Aug 1；187(3):1113-1119(2011))。抗体を使用したＰＤ−Ｌ１の相互作用の遮断が、不適切な免疫応答を抑制できること、および疾患徴候を回復できることが研究により示されている。
【００１１】
慢性抗原に対する増強した免疫学的応答に加えて、ＰＤ−１／ＰＤ−Ｌ１経路の遮断は、慢性感染の状況における治療的ワクチン接種を含むワクチン接種に対する応答の増強も示す(Ha, S.J. et al., “Enhancing therapeutic vaccination by blocking PD-1-mediated inhibitory signals during chronic infection”, J. Exp. Med., 205(3):543-555(2008)；Finnefrock, A.C. et al., “PD-1 blockade in rhesus macaques：impact on chronic infection and prophylactic vaccination”, J. Immunol., 182(2):980-987(2009)；Song, M.-Y. et al., “Enhancement of vaccine-induced primary and memory CD8+ t-cell responses by soluble PD-1”, J. Immunother., 34(3):297-306(2011))。
【発明の概要】
【００１２】
ＰＤ−１経路は、慢性感染性疾患および腫瘍疾患の間に慢性的な抗原刺激から生じるＴ細胞疲弊に重要な阻害剤分子である。ＰＤ−Ｌ１タンパク質の標的化によるＰＤ−１／ＰＤ−Ｌ１相互作用の遮断は、インビトロおよびインビボでの抗原−特異的Ｔ細胞免疫機能を修復すること(例えば、腫瘍または慢性感染発症における予防接種に対する応答増強)が判っている。そのため、ＰＤ−Ｌ１と、ＰＤ−１またはＣＤ８０いずれかの相互作用を遮断する薬剤が望まれている。
【００１３】
出願人は、ＰＤ−Ｌ１とＰＤ−１およびＣＤ８０との相互作用の阻害剤として活性を有する強力な化合物を見出し、そのため、癌または感染における免疫増強のための治療的投与(ワクチンを含む)に有用であり得る。これらの化合物は、癌または感染における免疫を増強するための治療的投与(治療用ワクチンを含む)のために有用である。これらの化合物は、その薬効に重要である所望の安定性、バイオアベイラビリティー、治療インデックスおよび毒性値を有する有用な医薬品であることが示される。
【００１４】
その第一態様において、本発明は、式(Ｉ)：
【化１】
2020502049.tif 000002
[式中、
Ａは、結合、
【化２】
2020502049.tif 000003
から選択され、
ここで、
【化３】
2020502049.tif 000004
は、カルボニル基への結合点を表し、
【化４】
2020502049.tif 000005
は、窒素原子への結合点を表し；
ｚは、０、１または２であり；
ｗは、１または２であり；
ｎは、０または１であり；
ｍは、１または２であり；
ｍ’は、０または１であり；
ｐは、０、１または２であり；
Ｒｘは、水素、アミノ、ヒドロキシおよびメチルから選択され；
Ｒ１４およびＲ１５は、水素およびメチルから独立して選択され；および
Ｒｚは、水素および−Ｃ(Ｏ)ＮＨＲ１６から選択され；ここでＲ１６は、水素、−ＣＨＲ１７Ｃ(Ｏ)ＮＨ２、−ＣＨＲ１７Ｃ(Ｏ)ＮＨＣＨＲ１８Ｃ(Ｏ)ＮＨ２および−ＣＨＲ１７Ｃ(Ｏ)ＮＨＣＨＲ１８Ｃ(Ｏ)ＮＨＣＨ２Ｃ(Ｏ)ＮＨ２から選択され；ここでＲ１７は、水素および−ＣＨ２ＯＨから選択され、Ｒ１８は、水素およびメチルから選択される；
Ｒｖは、水素または天然アミノ酸側鎖であり；
Ｒｃ、Ｒｆ、Ｒｈ、ＲｉおよびＲｍは、水素であり；
Ｒｎは、水素であり；
Ｒａ、ＲｅおよびＲｊは、水素およびメチルから独立して選択され；
Ｒｋは、水素およびメチルから選択され；
Ｒ３およびＲ１３は、天然アミノ酸側鎖、非天然アミノ酸側鎖、−(Ｃ(Ｒ１７ａ)２)２−Ｘ−Ｒ３０、−Ｃ(Ｒ１７ａ)２Ｃ(Ｏ)Ｎ(Ｒ１６ａ)Ｃ(Ｒ１７ａ)２−Ｘ’−Ｒ３１、−Ｃ(Ｒ１７ａ)２[Ｃ(Ｏ)Ｎ(Ｒ１６ａ)Ｃ(Ｒ１７ａ)２]ｗ’−Ｘ−Ｒ３１、−(Ｃ(Ｒ１７ａ)(Ｒ１７)Ｃ(Ｏ)ＮＲ１６ａ)ｎ’−Ｈおよび−(Ｃ(Ｒ１７ａ)(Ｒ１７)Ｃ(Ｏ)ＮＲ１６ａ)ｍ’−Ｃ(Ｒ１７ａ)(Ｒ１７)−ＣＯ２Ｈから独立して選択され；
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１１およびＲ１２は、天然アミノ酸側鎖、非天然アミノ酸側鎖から独立して選択されるか、あるいは以下に記述したとおりの対応している隣接するＲ基と共に環を形成しており；
ＲｅおよびＲｋは、対応している隣接するＲ基およびそれらが結合している原子と共に、アゼチジン、ピロリジン、モルホリン、ピペリジン、ピペラジンおよびテトラヒドロチアゾールから選択された環を形成しており；ここで各環は、アミノ、シアノ、メチル、ハロおよびヒドロキシから独立して選択された１〜４つの基で所望により置換されていてもよい；
Ｒｂは、メチルであるか、あるいはＲｂおよびＲ２は、それらが結合している原子と一緒になって、アゼチジン、ピロリジン、モルホリン、ピペリジン、ピペラジンおよびテトラヒドロチアゾールから選択された環を形成することができる；ここで各環は、アミノ、シアノ、メチル、ハロおよびヒドロキシから独立して選択された１〜４つの基で所望により置換されていてもよい；
Ｒｄは、水素またはメチルであるか、あるいはＲｄおよびＲ４は、それらが結合している原子と一緒になって、アゼチジン、ピロリジン、モルホリン、ピペリジン、ピペラジンおよびテトラヒドロチアゾールから選択された環を形成することができ；ここで各環は、アミノ、シアノ、メチル、ハロ、ヒドロキシおよびフェニルから独立して選択された１〜４つの基で所望により置換されていてもよい；
Ｒｇは、水素またはメチルであるか、あるいはＲｇおよびＲ７は、それらが結合している原子と一緒になって、アゼチジン、ピロリジン、モルホリン、ピペリジン、ピペラジンおよびテトラヒドロチアゾールから選択された環を形成することができ；ここで各環は、選択された基で所望により置換されていてもよく、またアミノ、ハロ基で所望により置換されていてもよいベンジル、ベンジルオキシ、シアノ、シクロヘキシル、メチル、ハロ、ヒドロキシ、メトキシ基で所望により置換されていてもよいイソキノリニルオキシ、ハロ基で所望により置換されていてもよいキノリニルオキシおよびテトラゾリルから独立して選択された１〜３個の追加の基で所望により置換されていてもよい；ならびに該ピロリジンおよび該ピペリジン環は、所望によりシクロヘキシル、フェニルまたはインドール基と縮合されていてもよい；ならびに
Ｒｌは、メチルであるか、あるいはＲｌおよびＲ１２は、それらが結合している原子と一緒になって、アゼチジンおよびピロリジンから選択された環を形成しており、ここで各環は、アミノ、シアノ、メチル、ハロおよびヒドロキシから独立して選択された１〜４個の基で所望により置換されていてもよく；
ｗ’は、２または３であり；
ｎ’は、１〜６であり；
ｍ’は、０〜５であり；
Ｘは、１〜１７２個の原子の鎖であり、該原子は、炭素および酸素から選択され、ここで該鎖は、鎖内に埋め込まれた−ＮＨＣ(Ｏ)ＮＨ−および−Ｃ(Ｏ)ＮＨ−から選択された１、２、３または４個の基を含有しており；かつ該鎖は、−ＣＯ２Ｈ、−Ｃ(Ｏ)ＮＨ２、−ＣＨ２Ｃ(Ｏ)ＮＨ２および−(ＣＨ２)ＣＯ２Ｈで独立して選択された１〜６個の基で所望により置換されていてもよい；
Ｘ'は、１〜１７２個の原子の鎖であり、該原子は炭素および酸素から選択され、ここで該鎖は、−ＮＨＣ(Ｏ)ＮＨ−および−Ｃ(Ｏ)ＮＨ−から選択された１、２、３または４つの基を含有しており；かつ該鎖は、−ＣＯ２Ｈ、−Ｃ(Ｏ)ＮＨ２および−ＣＨ２ＣＯ２Ｈから独立して選択された１〜６個の基で所望により置換されていてもよいが、但しＸ’は非置換ＰＥＧ以外である；
Ｒ３０は、−ＣＯ２Ｈ、−Ｃ(Ｏ)ＮＲｗＲｘおよび−ＣＨ３から選択され、ここでＲｗおよびＲｘは、水素およびＣ１−Ｃ６アルキルから独立して選択されるが、但しＸは全て炭素である場合、Ｒ３０は−ＣＨ３以外であり；
Ｒ３１は、−ＣＯ２Ｈ、−Ｃ(Ｏ)ＮＲｗＲｘ、−ＣＨ３、アレクサ−５−ＳＤＰまたはビオチンであり；
各Ｒ１７ａは、水素、Ｃ１−Ｃ６アルキル、−ＣＨ２ＯＨ、−ＣＨ２ＣＯ２Ｈ、−(ＣＨ２)２ＣＯ２Ｈから独立して選択され；
各Ｒ１７は、水素、−ＣＨ３、(ＣＨ２)ｚＮ３、−(ＣＨ２)ｚＮＨ２、−Ｘ−Ｒ３１、−(ＣＨ２)ｚＣＯ２Ｈ、−ＣＨ２ＯＨ、ＣＨ２Ｃ＝ＣＨおよび−(ＣＨ２)ｚ−トリアゾリル−Ｘ−Ｒ３５から独立して選択され、ここでｚは１〜６であり、Ｒ３５は、−ＣＯ２Ｈ、−Ｃ(Ｏ)ＮＲｗＲｘ、ＣＨ３、ビオチン、−２−フルオロピリジン、−Ｃ(Ｏ)−(ＣＨ２)２−Ｃ(Ｏ)Ｏ−ビタミンＥ、−Ｃ(Ｏ)Ｏ−ビタミンＥおよび
【化５】
2020502049.tif 000006
から選択される； 
但し、少なくとも１つのＲ１７は、水素、−ＣＨ３または−ＣＨ２ＯＨ以外であり；かつ、
Ｒ３およびＲ１３の少なくとも１つは、−(Ｃ(Ｒ１７ａ)２)２−Ｘ−Ｒ３０、−Ｃ(Ｒ１７ａ)２Ｃ(Ｏ)Ｎ(Ｒ１６ａ)Ｃ(Ｒ１７ａ)２−Ｘ'−Ｒ３１、−Ｃ(Ｒ１７ａ)２[Ｃ(Ｏ)Ｎ(Ｒ１６ａ)Ｃ(Ｒ１７ａ)２]ｗ’−Ｘ−Ｒ３１、−(Ｃ(Ｒ１７ａ)(Ｒ１７)Ｃ(Ｏ)ＮＲ１６ａ)ｎ’−Ｈおよび−(Ｃ(Ｒ１７ａ)(Ｒ１７)Ｃ(Ｏ)ＮＲ１６ａ)ｍ’−Ｃ(Ｒ１７ａ)(Ｒ１７)−ＣＯ２Ｈから選択される]
の化合物、あるいはその医薬的に許容される塩を提供する。
【００１５】
本発明の第一局面の第一実施形態は、Ａが、
【化６】
2020502049.tif 000007
である、式(Ｉ)の化合物またはその医薬的に許容される塩を提供する。
【００１６】
第一局面の第二実施形態において、ｚおよびｗは各々１であり、Ｒ１４およびＲ１５は各々水素であり、Ｒｚは−Ｃ(Ｏ)ＮＨＲ１６であって；ここでＲ１６はＣＨＲ１７Ｃ(Ｏ)ＮＨ２であり、Ｒ１７は水素である。
【００１７】
第一局面の第三実施形態において、本明細書は、Ａが、
【化７】
2020502049.tif 000008
であり、
Ｒ３が、天然または非天然アミノ酸側鎖であり、Ｒ１３が、−(Ｃ(Ｒ１７ａ)２)２−Ｘ−Ｒ３０、−Ｃ(Ｒ１７ａ)２Ｃ(Ｏ)Ｎ(Ｒ１６ａ)Ｃ(Ｒ１７ａ)２−Ｘ’−Ｒ３１、−Ｃ(Ｒ１７ａ)２［Ｃ(Ｏ)Ｎ(Ｒ１６ａ)Ｃ(Ｒ１７ａ)２］ｗ’−Ｘ−Ｒ３１、−(Ｃ(Ｒ１７ａ)(Ｒ１７)Ｃ(Ｏ)ＮＲ１６ａ)ｎ’−Ｈおよび−(Ｃ(Ｒ１７ａ)(Ｒ１７)Ｃ(Ｏ)ＮＲ１６ａ)ｍ’−Ｃ(Ｒ１７ａ)(Ｒ１７)−ＣＯ２Ｈから選択される、式(Ｉ)の化合物またその医薬的に許容される塩を提供する。第四実施形態において、Ｒ１３は、−(Ｃ(Ｒ１７ａ)２)２−Ｘ−Ｒ３０である。第五実施形態において、各Ｒ１７ａは水素であり、Ｘは１０〜２５個の原子の鎖であり、該鎖は、鎖内に埋め込まれた１つのＣ(Ｏ)ＮＨ−を含有しており、該鎖内に残っている原子は炭素であり、Ｒ３０は−ＣＨ３である。
【００１８】
第一局面の第六実施形態において、本明細書は、
Ａが、
【化８】
2020502049.tif 000009
であり；
Ｒ１が、フェニルＣ１−Ｃ３アルキルであり、ここで該フェニル部分は、Ｃ１−Ｃ４アルコキシ、Ｃ１−Ｃ４アルキル、Ｃ１−Ｃ３アルキルスルホニルアミノ、アミド、アミノ、アミノＣ１−Ｃ３アルキル、アミノスルホニル、カルボキシ、シアノ、ハロ、ハロＣ１−Ｃ３アルキル、ヒドロキシおよびニトロから選択された１つの基で所望により置換されていてもよい；
Ｒ２が、Ｃ１−Ｃ７アルキルであり；
Ｒ３が、カルボキシＣ１−Ｃ３アルキルであり；
Ｒ４およびＲｄは、それらが結合している原子と一緒になって、アミノ、シアノ、メチル、ハロ、ヒドロキシおよびフェニルから選択された１つの基で所望により置換されていてもよいピロリジン環を形成することができる；
Ｒ５が、イミダゾリルＣ１−Ｃ３アルキルであり；
Ｒ６が、Ｃ１−Ｃ７アルキルであり；
Ｒ７およびＲｇは、それらが結合している原子と一緒になって、アミノ、シアノ、メチル、ハロ、ヒドロキシおよびフェニルから選択された１つの基で所望により置換されていてもよいピロリジン環を形成することができ；
Ｒ８が、インドリルＣ１−Ｃ３アルキルであり、ここで該インドリル部分は、Ｃ１−Ｃ３アルキル、カルボキシＣ１−Ｃ３アルキル、ハロ、ヒドロキシおよびフェニルから選択された１つの基で所望により置換されていてもよい；
Ｒ９が、ヒドロキシメチルであり；
Ｒ１０が、インドリルＣ１−Ｃ３アルキルであり、ここで該インドリル部分は、Ｃ１−Ｃ３アルキル、カルボキシＣ１−Ｃ３アルキル、ハロ、ヒドロキシおよびフェニルから選択された１つの基で所望により置換されていてもよい；
Ｒ１１が、Ｃ１−Ｃ７アルキルであり；および
Ｒ１２が、Ｃ１−Ｃ７アルキルである、
式(Ｉ)の化合物またはその医薬的に許容される塩を提供する。
【００１９】
第一局面の第七実施形態において、本明細書は、
Ａが、
【化９】
2020502049.tif 000010
であり；
ｚおよびｗが、各々１であり、Ｒ１４およびＲ１５が、各々水素であり；
Ｒｚが、−Ｃ(Ｏ)ＮＨＲ１６(式中、Ｒ１６はＣＨＲ１７Ｃ(Ｏ)ＮＨ２であり、Ｒ１７は水素である)であり；
Ｒ１３が、−(Ｃ(Ｒ１７ａ)２)２−Ｘ−Ｒ３０であり；ここで各々Ｒ１７ａは水素であり、Ｘは１０〜２５個の原子の鎖であり、該鎖は、鎖内に埋め込まれた１つのＣ(Ｏ)ＮＨ−を含有していてもよく、該鎖内に残っている原子は炭素であって、Ｒ３０は−ＣＨ３である；
Ｒ１が、フェニルＣ１−Ｃ３アルキルであり、ここで該フェニル部分は、Ｃ１−Ｃ４アルコキシ、Ｃ１−Ｃ４アルキル、Ｃ１−Ｃ３アルキルスルホニルアミノ、アミド、アミノ、アミノＣ１−Ｃ３アルキル、アミノスルホニル、カルボキシ、シアノ、ハロ、ハロＣ１−Ｃ３アルキル、ヒドロキシおよびニトロから選択された１つの基で所望により置換されていてもよい；
Ｒ２が、Ｃ１−Ｃ７アルキルであり；
Ｒ３が、カルボキシＣ１−Ｃ３アルキルであり；
Ｒ４およびＲｄは、それらが結合している原子と一緒になって、アミノ、シアノ、メチル、ハロ、ヒドロキシおよびフェニルから選択された１つの基で所望により置換されていてもよいピロリジン環を形成することができ；
Ｒ５が、イミダゾリルＣ１−Ｃ３アルキルであり；
Ｒ６が、Ｃ１−Ｃ７アルキルであり；
Ｒ７およびＲｇは、それらが結合している原子と一緒になって、アミノ、シアノ、メチル、ハロ、ヒドロキシおよびフェニルから選択された１つの基で所望により置換されていてもよいピロリジン環を形成することができ；
Ｒ８が、インドリルＣ１−Ｃ３アルキルであり、ここで該インドリル部分は、Ｃ１−Ｃ３アルキル、カルボキシＣ１−Ｃ３アルキル、ハロ、ヒドロキシおよびフェニルから選択された１つの基で所望により置換されていてもよい；
Ｒ９が、ヒドロキシメチルであり；
Ｒ１０が、インドリルＣ１−Ｃ３アルキルであり、ここで該インドリル部分は、Ｃ１−Ｃ３アルキル、カルボキシＣ１−Ｃ３アルキル、ハロ、ヒドロキシおよびフェニルから選択された１つの基で所望により置換されていてもよい；
Ｒ１１が、Ｃ１−Ｃ７アルキルであり；ならびに
Ｒ１２が、Ｃ１−Ｃ７アルキルである、
式(Ｉ)の化合物またはその医薬的に許容される塩を提供する。
【００２０】
第二局面において、本発明は、治療上有効量の式(Ｉ)の化合物またはその医薬的に許容される塩を対象に投与することを特徴とする、その必要のある対象において免疫応答を増強、刺激および／または上昇させる方法を提供する。第二局面の第一実施形態において、本方法は、式(Ｉ)の化合物またはその医薬的に許容される塩を投与する前、後または同時に別の薬剤をさらに投与することを特徴とする。第二実施形態において、別の薬剤は、殺菌剤、抗ウイルス剤、細胞毒性剤、ＴＬＲ７アゴニスト、ＴＬＲ８アゴニスト、ＨＤＡＣ阻害剤および免疫応答修飾剤から選択される。
【００２１】
第三局面において、本発明は、その必要のある対象において癌細胞の成長、増殖または転移を阻害する方法を提供するものであり、前記方法は、治療上有効量の式(Ｉ)の化合物またはその医薬的に許容される塩を対象に投与することを特徴とする。第三局面の第一実施形態において、癌は、メラノーマ、腎臓細胞癌、扁平上皮非小細胞肺癌(ＮＳＣＬＣ)、非扁平上皮ＮＳＣＬＣ、結腸直腸癌、性腺摘除-耐性前立腺癌、卵巣癌、胃癌、肝細胞癌、膵臓癌、頭頸部の扁平上皮癌、食道癌、胃腸管および乳房、ならびに血液学的悪性癌から選択される。
【００２２】
第四局面において、本発明は、治療上有効量の式(Ｉ)の化合物またはその医薬的に許容される塩を対象に投与することを特徴とする、その必要のある対象において感染症を治療する方法を提供する。第四局面の第一実施形態において、感染症は、ウイルスを原因とする。第二実施形態において、ウイルスは、ＨＩＶ、肝炎Ａ、肝炎Ｂ、肝炎Ｃ、ヘルペスウイルスおよびインフルエンザから選択される。
【００２３】
第五局面において、本発明は、治療上有効量の式(Ｉ)の化合物またはその医薬的に許容される塩を対象に投与することを特徴とする、その必要のある対象において敗血症ショックを治療する方法を提供する。
【００２４】
第六局面において、本発明は、治療上有効量の請求項１の化合物またはその医薬的に許容される塩を対象に投与することを特徴とする、対象においてＰＤ−Ｌ１とＰＤ−１および／またはＣＤ８０との相互作用を遮断する方法を提供する。
【００２５】
以下の基は、各Ｒ位置が望ましい。アミノ酸は、Ｄ−またはＬ−立体化学であってもよく、また明細書に記載されたいずれの場所で置換されていてもよい。
【００２６】
式(Ｉ)の化合物において、好ましいＲ１側鎖は次のものである：フェニルアラニン、チロシン、３−チエン−２−イル、４−メチルフェニルアラニン、４−クロロフェニルアラニン、３−メトキシフェニルアラニン、イソトリプトファン、３−メチルフェニルアラニン、１−ナフチルアラニン、３,４−ジフルオロフェニルアラニン、４−フルオロフェニルアラニン、３,４−ジメトキシフェニルアラニン、３,４−ジクロロフェニルアラニン、４−ジフルオロメチルフェニルアラニン、２−メチルフェニルアラニン、２−ナフチルアラニン、トリプトファン、４−ピリジニル、４−ブロモフェニルアラニン、３−ピリジニル、４−トリフルオロメチルフェニルアラニン、４−カルボキシフェニルアラニン、４−メトキシフェニルアラニン、ビフェニルアラニンおよび３−クロロフェニルアラニン；および２,４−ジアミノブタン。
【００２７】
式(Ｉ)の化合物において、Ｒ２が環の一部ではない場合、好ましいＲ２側鎖は次のとおりである：アラニン、セリンおよびグリシンである。
【００２８】
式(Ｉ)の化合物において、好ましいＲ３側鎖は次のとおりである：アスパラギン、アスパラギン酸、グルタミン酸、グルタミン、セリン、オルニチン、リジン、ヒスチジン、スレオニン、ロイシン、アラニン、２,３−ジアミノプロパンおよび２,４−ジアミノブタン。
【００２９】
式(Ｉ)の化合物において、Ｒ４が環の一部ではない場合、好ましいＲ４側鎖は次のとおりである：バリン、アラニン、イソロイシンおよびグリシンである。
【００３０】
式(Ｉ)の化合物において、好ましいＲ５側鎖は次のとおりである：アミノメタン、ヒスチジン、アスパラギン、２,３−ジアミノプロパン、セリン、グリシン、２,４−ジアミノブタン、スレオニン、アラニン、リジン、アスパラギン酸、アラニンおよび３−チアゾリルアラニン。
【００３１】
式(Ｉ)の化合物において、好ましいＲ６側鎖は次のとおりである：ロイシン、アスパラギン酸、アスパラギン、グルタミン酸、グルタミン、セリン、リジン、３−シクロヘキサン、スレオニン、オルニチン、２,４−ジアミノブタン、アラニン、アルギニンおよびオルニチン(ＣＯＣＨ３)。
【００３２】
式(Ｉ)の化合物において、Ｒ７が環の一部ではない場合、好ましいＲ７側鎖は次のとおりである：グリシン、２,４−ジアミノブタン、セリン、リジン、アルギニン、オルニチン、ヒスチジン、アスパラギン、グルタミン、アラニンおよび２,４−ジアミノブタン(Ｃ(Ｏ)シクロブタン)。
【００３３】
式(Ｉ)の化合物において、好ましいＲ８側鎖はトリプトファンおよび１,２−ベンズイソチアゾリニルアラニンである。
【００３４】
式(Ｉ)の化合物において、好ましいＲ９側鎖は次のとおりである：セリン、ヒスチジン、リジン、オルニチン、２,４−ジブチルアミン、スレオニン、リジン、グリシン、グルタミン酸、バリン、２,３−ジアミノプロパン、アルギニン、アスパラギン酸およびチロシン。
【００３５】
式(Ｉ)の化合物において、好ましいＲ１０側鎖は次のとおりである：所望により置換されていてもよいトリプトファン、ベンゾイソチアゾリルアラニン、１−ナフチルアラニンおよびメチオニン。
【００３６】
式(Ｉ)の化合物において、好ましいＲ１１側鎖は次のとおりである：ノルロイシン、ロイシン、アスパラギン、フェニルアラニン、メチオンニン、エトキシメタン、アラニン、トリプトファン、イソロイシン、フェニルプロパン、グルタミン酸、ヘキサンおよびヘプタン。
【００３７】
式(Ｉ)の化合物において、Ｒ１２は環の一部ではない場合、好ましいＲ１２側鎖は次のとおりである：ノルロイシン、アラニン、エトキシメタン、メチオン、セリン、フェニルアラニン、メトキシエタン、ロイシン、トリプトファン、イソロイシン、グルタミン酸、ヘキサン、ヘプタンおよびグリシン。
【００３８】
式(Ｉ)の化合物において、好ましいＲ１３側鎖は次のとおりである：アルギニン、オルニチン、アラニン、２,４−ジアミノブタン、２,３−ジアミノプロパン、ロイシン、アスパラギン酸、グルタミン酸、セリン、リジン、スレオニン、シクロプロピルメタン、グリシン、バリン、イソロイシン、ヒスチジンおよび２−アミノブタン。
【００３９】
本開示に従い、我々は、ＰＤ−Ｌ１と特異的に結合し、ＰＤ−Ｌ１とＰＤ−１およびＣＤ８０との相互作用を阻害できるペプチドを発見した。これらの大環状ペプチドは、インビトロ免疫調節効力を有し、癌および感染症を含む種々の疾患の処置のための治療剤候補となる。
【００４０】
用語“特異的結合”または“特異的な結合”は、タンパク質と、化合物またはリガンドのような結合分子との間の相互作用をいう。相互作用は、結合分子により認識されるタンパク質の特定の構造(すなわち、酵素結合部位、抗原決定基またはエピトープ)の存在に依存する。例えば、化合物がタンパク質結合部位“Ａ”に特異的に結合を示すならば、結合部位Ａを含むタンパク質およびタンパク質結合部位Ａに特異的に結合する標識ペプチドを含む反応における化合物の存在により、標識ペプチドがタンパク質に結合する量が減少する。対照的に、化合物のタンパク質への非特異的結合は、標識ペプチドのタンパク質からの濃度依存的置換をもたらさない。
【００４１】
本発明は、本化合物に存在する原子の全ての同位体を含むことを意図する。同位体は、同じ原子番号を有するが、質量数が異なる原子を含む。一般的な例として、限定する意図はなく、水素の同位体は重水素およびトリチウムを含む。炭素の同位体は１３Ｃおよび１４Ｃを含む。同位体標識した本発明の化合物は、一般に当業者に知られる慣用の技術によりまたは本明細書に記戴するものに順ずる方法により、他に用いた非標識反応材に代えて、適当な同位体標識した反応材を用いることにより製造できる。このような化合物は、例えば標準および生物学的活性を測定するための試薬として、多様な用途の可能性を有し得る。安定な同位体の場合、このような化合物は、生物学的、薬理学的または薬物動態特性を好ましく修飾する可能性を有し得る。
【００４２】
本明細書に記戴する主題の別の面は、リガンド結合アッセイの開発のための、またはインビボ吸着、代謝、分布、受容体結合または占有または化合物動態のモニタリングのための、放射性標識リガンドとして開示したペプチドの使用である。例えば、本明細書に記戴する大環状ペプチドを、放射性同位体１２５Ｉを使用して製造することができ、得られた放射性標識ペプチドを結合アッセイの開発または代謝試験に使用し得る。別の目的および同じ目的で、本明細書に記戴する大環状ペプチドを、当業者に周知の方法を使用した触媒的トリチウム標識により放射性標識形態に変換し得る。
【００４３】
本発明の大環状ペプチドは、当業者に知られる方法を使用した放射性トレーサーの付加によりＰＥＴ造影剤としても使用できる。
【００４４】
好ましいペプチドは、本明細書において提供する大環状ペプチドの少なくとも１個を含んでおり、これらのペプチドは医薬組成物および組み合わせ剤に含まれてもよい。
【００４５】
本明細書に提供される定義は、限定しないが、他に具体的な状況で限定しない限り、本明細書を通してその用語が使用されている限り適用される。
【００４６】
アミノ酸およびペプチド化学の当業者は、アミノ酸が、次の一般構造により表される化合物を含むことを認識する。
【化１０】
2020502049.tif 000011
(式中、ＲおよびＲ'は本明細書に記戴するとおりである)。
【００４７】
特に断らない限り、単独で、または別の基の一部として、本明細書で使用する用語“アミノ酸”は、“α”炭素と呼ばれる同じ炭素に結合したアミノ基およびカルボキシル基を含むが、これらに限定されず、ここで、Ｒおよび／またはＲ'は、水素を含めた天然または非天然側鎖であり得る。“α”炭素における絶対“Ｓ”配置は、一般に“Ｌ”または“天然”配置と呼ばれる。“Ｒ”および“Ｒ'”(主要)置換基両方が水素であるとき、アミノ酸はグリシンであり、キラルではない。
【００４８】
本明細書で使用する用語“天然型アミノ酸側鎖”および“天然型のアミノ酸側鎖”は、通常Ｓ配置(すなわち、Ｌ−アミノ酸)である天然型アミノ酸(すなわち、アラニン、アルギニン、アスパラギン、アスパラギン酸、システイン、グルタミン、グルタミン酸、グリシン、ヒスチジン、イソロイシン、ロイシン、リシン、メチオニン、フェニルアラニン、プロリン、セリン、スレオニン、トリプトファン、チロシンおよびバリン)のいずれかの側鎖をいう。
【００４９】
本明細書で使用する用語“非天然型アミノ酸側鎖”および“非天然型のアミノ酸側鎖”は、通常Ｒ配置(すなわち、Ｄ−アミノ酸)の天然型アミノ酸いずれかの側鎖または次のものから選択されるＲまたはＳ配置(すなわち、それぞれＤ−またはＬ−アミノ酸)の天然型アミノ酸側鎖以外の基を意味する：
Ｃ２−Ｃ７アルケニル、Ｃ１−Ｃ３アルコキシＣ１−Ｃ３アルキル、Ｃ１−Ｃ６アルコキシカルボニルＣ１−Ｃ３アルキル、Ｃ１−Ｃ７アルキル、Ｃ１−Ｃ３アルキルスルファニルＣ１−Ｃ３アルキル、アミドＣ１−Ｃ３アルキル、アミノＣ１−Ｃ３アルキル、アザインドリルＣ１−Ｃ３アルキル、ベンゾチアゾリルＣ１−Ｃ３アルキル、ベンゾチエニルＣ１−Ｃ３アルキル、ベンジルオキシＣ１−Ｃ３アルキル、カルボキシＣ１−Ｃ３アルキル、Ｃ３−Ｃ１４シクロアルキルＣ１−Ｃ３アルキル、ジフェニルメチル、フラニルＣ１−Ｃ３アルキル、イミダゾリルＣ１−Ｃ３アルキル、ナフチルＣ１−Ｃ３アルキル、ピリジニルＣ１−Ｃ３アルキル、チアゾリルＣ１−Ｃ３アルキル、チエニルＣ１−Ｃ３アルキル；
ビフェニルＣ１−Ｃ３アルキル(ここで該ビフェニルは、所望によりメチル基で置換されていてもよい)；
ヘテロサイクリル(ここで、所望によりＣ１−Ｃ４アルコキシ、Ｃ１−Ｃ４アルキル、Ｃ１−Ｃ３アルキルスルホニルアミノ、アミド、アミノ、アミノＣ１−Ｃ３アルキル、アミノスルホニル、カルボキシ、シアノ、ハロ、ハロＣ１−Ｃ３アルキル、ヒドロキシ、−ＮＣ(ＮＨ２)２、ニトロおよび−ＯＰ(Ｏ)(ＯＨ)２から独立して選択される１、２、３、４または５つの基で置換されていてもよい)；
インドリルＣ１−Ｃ３アルキル(ここで該インドリル部分は、所望によりＣ１−Ｃ３アルキル、カルボキシＣ１−Ｃ３アルキル、ハロ、ヒドロキシおよびフェニルから選択される１つの基で置換されていてもよく、また該フェニルは、場合によりＣ１−Ｃ３アルコキシ、Ｃ１−Ｃ３アルキルおよびハロから独立して選択される１、２または３つの基でさらに置換されていてもよい)；
ＮＲｘＲｙ(Ｃ１−Ｃ７アルキル)(ここで該Ｒｘおよび該Ｒｙは、水素、Ｃ２−Ｃ４アルケニルオキシカルボニル、Ｃ１−Ｃ３アルキル、Ｃ１−Ｃ３アルキルカルボニル、Ｃ３−Ｃ１４シクロアルキルカルボニル、フラニルカルボニルおよびフェニルカルボニルから独立して選択される)。アルキルリンカーが１個以上の炭素を含む場合、別のＮＲｘＲｙ基が鎖上に存在し得る。
【００５０】
ＮＲｕＲｖカルボニルＣ１−Ｃ３アルキル(ここで該ＲｕおよびＲｖは、水素、Ｃ１−Ｃ３アルキルおよびトリフェニルメチルから独立して選択される)；
Ｃ１−Ｃ４アルコキシ、Ｃ１−Ｃ４アルキル、Ｃ１−Ｃ３アルキルスルホニルアミノ、アミド、アミノ、アミノＣ１−Ｃ３アルキル、アミノスルホニル、カルボキシ、シアノ、ハロ、ハロＣ１−Ｃ３アルキル、ヒドロキシ、−ＮＣ(ＮＨ２)２、ニトロおよび−ＯＰ(Ｏ)(ＯＨ)２から独立して選択される１、２、３、４または５つの基で所望により置換されていてもよいフェニル；
フェニルＣ１−Ｃ３アルキル(ここで該フェニル部分は、所望によりＣ１−Ｃ４アルコキシ、Ｃ１−Ｃ４アルキル、Ｃ１−Ｃ３アルキルスルホニルアミノ、アミド、アミノ、アミノＣ１−Ｃ３アルキル、アミノスルホニル、カルボキシ、シアノ、ハロ、ハロＣ１−Ｃ３アルキル、ヒドロキシ、−ＮＣ(ＮＨ２)２、ニトロおよび−ＯＰ(Ｏ)(ＯＨ)２から独立して選択される１、２、３、４または５つの基で置換されていてもよい)；および
フェノキシＣ１−Ｃ３アルキル(ここで該フェニルは、所望によりＣ１−Ｃ３アルキル基で置換されていてもよい)。
【００５１】
本明細書で使用する用語“アレクサ−５−ＳＤＰ”は、
【化１１】
2020502049.tif 000012
(式中、Ｗは、ＯまたはＮＨである)をいう。
【００５２】
本明細書で使用する用語“Ｃ２−Ｃ４アルケニル”は、少なくとも１個の炭素−炭素二重結合を含む、２〜４個の炭素原子の直鎖または分枝鎖基をいう。
【００５３】
本明細書で使用する用語“Ｃ２−Ｃ７アルケニル”は、少なくとも１個の炭素−炭素二重結合を含む２〜７個の炭素原子の直鎖または分枝鎖の基をいう。
【００５４】
本明細書で使用する用語“Ｃ２−Ｃ４アルケニルオキシ”は、酸素原子を介して親分子部分に結合したＣ２−Ｃ４アルケニル基をいう。
【００５５】
本明細書で使用する用語“Ｃ１−Ｃ３アルコキシ”は、酸素原子を介して親分子部分に結合したＣ１−Ｃ３アルキル基をいう。
【００５６】
本明細書で使用する用語“Ｃ１−Ｃ４アルコキシ”は、酸素原子を介して親分子部分に結合したＣ１−Ｃ４アルキル基をいう。
【００５７】
本明細書で使用する用語“Ｃ１−Ｃ６アルコキシ”は、酸素原子を介して親分子部分に結合したＣ１−Ｃ６アルキル基をいう。
【００５８】
本明細書で使用する用語“Ｃ１−Ｃ３アルコキシＣ１−Ｃ３アルキル”は、Ｃ１−Ｃ３アルキル基を介して親分子部分に結合したＣ１−Ｃ３アルコキシ基をいう。
【００５９】
本明細書で使用する用語“Ｃ１−Ｃ６アルコキシカルボニル”は、カルボニル基を介して親分子部分に結合したＣ１−Ｃ6アルキル基をいう。
【００６０】
本明細書で使用する用語“Ｃ１−Ｃ６アルコキシカルボニルＣ１−Ｃ３アルキル”は、Ｃ１−Ｃ３アルコキシ基を介して親分子部分に結合したＣ１−Ｃ6アルコキシカルボニル基をいう。
【００６１】
本明細書で使用する用語“Ｃ１−Ｃ３アルキル”は、１〜３個の炭素原子からなる、直鎖または分枝鎖飽和炭化水素から得られる基をいう。
【００６２】
本明細書で使用する用語“Ｃ１−Ｃ４アルキル”は、１〜４個の炭素原子からなる、直鎖または分枝鎖飽和炭化水素から得られる基をいう。
【００６３】
本明細書で使用する用語“Ｃ１−Ｃ６アルキル”は、１〜６個の炭素原子からなる、直鎖または分枝鎖飽和炭化水素から得られる基をいう。
【００６４】
本明細書で使用する用語“Ｃ１−Ｃ３アルキルカルボニル”は、カルボニル基を介して親分子部分に結合したＣ１−Ｃ３アルキル基をいう。
【００６５】
本明細書で使用する用語“Ｃ１−Ｃ３アルキルスルファニル”は、硫黄原子を介して親分子部分に結合したＣ１−Ｃ３アルキル基をいう。
【００６６】
本明細書で使用する用語“Ｃ１−Ｃ３アルキルスルファニルＣ１−Ｃ３アルキル”は、Ｃ１−Ｃ３アルキル基を介して親分子部分に結合したＣ１−Ｃ３アルキルスルファニル基をいう。
【００６７】
本明細書で使用する用語“Ｃ１−Ｃ３アルキルスルホニル”は、スルホニル基を介して親分子部分に結合したＣ１−Ｃ３アルキル基をいう。
【００６８】
本明細書で使用する用語“Ｃ１−Ｃ３アルキルスルホニルアミノ”は、アミノ基を介して親分子部分に結合したＣ１−Ｃ３アルキルスルホニル基をいう。
本明細書で使用する用語“アミド”は、−Ｃ(Ｏ)ＮＨ２をいう。
【００６９】
本明細書で使用する用語“アミドＣ１−Ｃ３アルキル”は、Ｃ１−Ｃ３アルキル基を介して親分子部分に結合したアミド基をいう。
本明細書で使用する用語“アミノ”は、−ＮＨ２をいう。
【００７０】
本明細書で使用する用語“アミノＣ１−Ｃ３アルキル”は、Ｃ１−Ｃ３アルキル基を介して親分子部分に結合したアミノ基をいう。
【００７１】
本明細書で使用する用語“アミノスルホニル”は、スルホニル基を介して親分子部分に結合したアミノ基をいう。
【００７２】
本明細書で使用する用語“アザインドリルＣ１−Ｃ３アルキル”は、Ｃ１−Ｃ３アルキル基を介して親分子部分に結合したアザインドリル基をいう。アザインドリル基は、該基の任意の置換可能な原子を介してアルキル部分に結合できる。
【００７３】
本明細書で使用する用語“ベンゾチアゾリルＣ１−Ｃ３アルキル”は、Ｃ１−Ｃ３アルキル基を介して親分子部分に結合したベンゾチアゾリル基をいう。ベンゾチアゾリル基は、該基の任意の置換可能な原子を介してアルキル部分に結合できる。
【００７４】
本明細書で使用する用語“ベンゾチエニルＣ１−Ｃ３アルキル”は、Ｃ１−Ｃ３アルキル基を介して親分子部分に結合したベンゾチエニル基をいう。ベンゾチエニル基は、該基の任意の置換可能な原子を介してアルキル部分に結合できる。
【００７５】
本明細書で使用する用語“ベンジルオキシ”は、酸素原子を介して親分子部分に結合したベンジル基をいう。
【００７６】
本明細書で使用する用語“ベンジルオキシＣ１−Ｃ３アルキル”は、Ｃ１−Ｃ３アルキル基を介して親分子部分に結合したベンジルオキシ基をいう。
【００７７】
本明細書で使用する用語“ビオチン”は、
【化１２】
2020502049.tif 000013
(式中、Ｗは、ＯまたはＮＨである)
をいう。
【００７８】
本明細書で使用する用語“ビフェニルＣ１−Ｃ３アルキル”は、Ｃ１−Ｃ３アルキル基を介して親分子部分に結合したビフェニル基をいう。ビフェニル基は、該基の任意の置換可能な原子を介してアルキル部分に結合できる。
【００７９】
本明細書で使用する用語“カルボニル”は、−Ｃ(Ｏ)−をいう。
本明細書で使用する用語“カルボキシ”は、−ＣＯ２Ｈをいう。
【００８０】
本明細書で使用する用語“カルボキシＣ１−Ｃ３アルキル”は、Ｃ１−Ｃ３アルキル基を介して親分子部分に結合したカルボキシ基をいう。
【００８１】
本明細書で使用する用語“シアノ”は−ＣＮをいう。
【００８２】
本明細書で使用する用語“Ｃ３−Ｃ14シクロアルキル”は、３〜１４個の炭素原子および０個のヘテロ原子を有する飽和単環式、二環式または三環式炭化水素環系をいう。二環式および三環式環は、縮合、スピロ環化または架橋され得る。代表的なシクロアルキル基の例は、シクロプロピル、シクロペンチル、ビシクロ[３.１.１]ヘプチルおよびアダマンチルを包含するが、これに限定されない。
【００８３】
本明細書で使用する用語“Ｃ３−Ｃ１４シクロアルキルＣ１−Ｃ３アルキル”は、Ｃ１−Ｃ３アルキル基を介して親分子部分に結合したＣ３−Ｃ１４シクロアルキルをいう。
【００８４】
本明細書で使用する用語“Ｃ３−Ｃ１４シクロアルキルカルボニル”は、カルボニル基を介して親分子部分に結合したＣ３−Ｃ１４シクロアルキル基をいう。
【００８５】
本明細書で使用する用語“フラニルＣ１−Ｃ３アルキル”は、Ｃ１−Ｃ３アルキル基を介して親分子部分に結合したフラニル基をいう。フラニル基は、該基の任意の置換可能な原子を介してアルキル部分に結合できる。
【００８６】
本明細書で使用する用語“フラニルカルボニル”は、カルボニル基を介して親分子部分に結合したフラニル基をいう。
【００８７】
本明細書で使用する用語“ハロ”および“ハロゲン”は、Ｆ、Ｃｌ、ＢｒまたはＩをいう。
【００８８】
本明細書で使用する用語“ハロＣ１−Ｃ３アルキル”は、１個、２個または３個のハロゲン原子で置換されたＣ１−Ｃ３アルキル基をいう。
【００８９】
本明細書で使用する用語“ハロメチル”は、１個、２個または３個のハロゲン原子で置換されたメチル基をいう。
【００９０】
本明細書で使用する用語“ヘテロサイクリル”は、窒素、酸素および硫黄から独立して選択される１個、２個または３個のヘテロ原子を含有する５、６または７員環をいう。５員環は、０〜２つの二重結合を有し、かつ６および７員環は０〜３つの二重結合を有する。用語“ヘテロサイクリル”は、二環式基も包含しており、このヘテロサイクリル環は、４〜６員の芳香族または非芳香族炭素環式環または別の単環式ヘテロサイクリル基と縮合されている。本発明のヘテロサイクリル基は、基内の炭素原子を介して親分子部分に結合される。ヘテロサイクリル基の例は、ベンゾチエニル、フリル、イミダゾリル、インドリニル、インドリル、イソチアゾリル、イソオキサゾリル、モルホリニル、オキサゾリル、ピペラジニル、ピペリジニル、ピラゾリル、ピリジニル、ピロリジニル、ピロロピリジニル、ピロリル、チアゾリル、チエニルおよびチオモルホリニルを包含するが、これに限定されるものではない。
【００９１】
本明細書で使用する用語“ヒドロキシ”は、−ＯＨをいう。
【００９２】
本明細書で使用する用語“イミダゾリルＣ１−Ｃ３アルキル”は、Ｃ１−Ｃ３アルキル基を介して親分子部分に結合したイミダゾリル基をいう。イミダゾリル基は、該基の任意の置換可能な原子を介してアルキル部分に結合できる。
【００９３】
本明細書で使用する用語“インドリルＣ１−Ｃ３アルキル”は、Ｃ１−Ｃ３アルキル基を介して親分子部分に結合したインドリル基をいう。インドリル基は、該基の任意の置換可能な原子を介してアルキル部分に結合できる。
【００９４】
本明細書で使用する用語“ナフチルＣ１−Ｃ３アルキル”は、Ｃ１−Ｃ３アルキル基を介して親分子部分に結合したナフチル基をいう。ナフチル基は、該基の任意の置換可能な原子を介してアルキル部分に結合できる。
【００９５】
本明細書で使用する用語“ニトロ”は、−ＮＯ２をいう。
【００９６】
本明細書で使用する用語“ＮＲｘＲｙ”は、窒素原子を介して親分子部分に結合した、２つの基ＲａおよびＲｂをいう。ＲａおよびＲｂは、水素、Ｃ２−Ｃ４アルケニルオキシカルボニル、Ｃ１−Ｃ３アルキルカルボニル、Ｃ３−Ｃ１４シクロアルキルカルボニル、フラニルカルボニルおよびフェニルカルボニルから独立して選択される。
【００９７】
本明細書で使用する用語“ＮＲｘＲｙ(Ｃ１−Ｃ３)アルキル”は、Ｃ１−Ｃ３アルキル基を介して親分子部分に結合したＮＲｘＲｙ基をいう。
【００９８】
本明細書で使用する用語“ＮＲｕＲｖ”は、窒素原子を介して親分子部分に結合した２つの基ＲｕおよびＲｖをいう。ＲｕおよびＲｖは、水素、Ｃ１−Ｃ３アルキルおよびトリフェニルメチルから独立して選択される。
【００９９】
本明細書で使用する用語“ＮＲｕＲｖカルボニル”は、カルボニル基を介して親分子部分に結合したＮＲｕＲｖ基をいう。
【０１００】
本明細書で使用する用語“ＮＲｕＲｖカルボニルＣ１−Ｃ３アルキル”は、Ｃ１−Ｃ３アルキル基を介して親分子部分に結合したＮＲｕＲｖカルボニル基をいう。
【０１０１】
本明細書で使用する用語“ＰＥＧ”は、ポリエチレングリコール、ｎが１〜５７である式
【化１３】
2020502049.tif 000014
により示されたエチレンオキシドのポリマーをいう。ＰＥＧ基は、酸素原子または炭素原子を介して親部分に結合し得ることが理解される。
【０１０２】
本明細書で使用する用語“フェノキシ”は、酸素原子を介して親分子部分に結合したフェニル基をいう。
【０１０３】
本明細書で使用する用語“フェノキシＣ１−Ｃ３アルキル”は、Ｃ１−Ｃ３アルキル基を介して親分子部分に結合したフェノキシ基をいう。
【０１０４】
本明細書で使用する用語“フェニルＣ１−Ｃ３アルキル”は、Ｃ１−Ｃ３アルキル基を介して親分子部分に結合したフェニル基をいう。
【０１０５】
本明細書で使用する用語“フェニルカルボニル”は、カルボニル基を介して親分子部分に結合したフェニル基をいう。
【０１０６】
本明細書で使用する用語“ピリジニルＣ１−Ｃ３アルキル”は、Ｃ１−Ｃ３アルキル基を介して親分子部分に結合したピリジニル基をいう。ピリジニル基は、該基の任意の置換可能な原子を介してアルキル部分に結合できる。
【０１０７】
本明細書で使用する用語“スルファニル”は、−Ｓ−をいう。
【０１０８】
本明細書で使用する用語“スルホニル”は、−ＳＯ２−をいう。
【０１０９】
本明細書で使用する用語“チアゾリルＣ１−Ｃ３アルキル”は、Ｃ１−Ｃ３アルキル基を介して親分子部分に結合したチアゾリル基をいう。チアゾリル基は、該基の任意の置換可能な原子を介してアルキル部分に結合できる。
【０１１０】
本明細書で使用する用語“チエニルＣ１−Ｃ３アルキル”は、Ｃ１−Ｃ３アルキル基を介して親分子部分に結合したチエニル基をいう。チエニル基は、該基の任意の置換可能な原子を介してアルキル部分に結合できる。
【０１１１】
用語“処置”は、(ｉ)疾患、障害および／または症状の素因があるが、まだそれを有していると診断されていない患者における該疾患、障害または症状の発症を予防すること；(ii)疾患、障害または症状を阻止すること、すなわちその発症を停止させる；および(iii)疾患、障害または症状を軽減する、すなわち疾患、障害および／または症状ならびに／あるいは疾患、障害および／または症状を伴う症候の軽減をもたらすことをいう。
【０１１２】
本明細書で使用する用語“ビタミンＥ”は、
【化１４】
2020502049.tif 000015
である。
【０１１３】
大環状ペプチドのＰＤ−Ｌ１への結合は、例えば、均一時間分解蛍光測定(ＨＴＲＦ)、表面プラズモン共鳴法(ＳＰＲ)、等温滴定熱量測定(ＩＴＣ)、核磁気共鳴スペクトロスコピー(ＮＭＲ)などにより測定され得る。さらに、大環状ペプチドの細胞表面上に発現するＰＤ−Ｌ１への結合は、本明細書に記戴するとおり細胞結合アッセイで測定できる。
【０１１４】
本明細書に記戴する治療剤の投与は、治療上有効量の治療剤の投与を含むが、これに限定されない。本明細書で使用する用語“治療上有効量”は、本明細書に記戴するＰＤ−１／ＰＤ−Ｌ１結合阻害剤の組成物の投与により処置可能な症状の処置または予防のための治療剤の量をいうが、これに限定されない。この量は、検出可能な治療的または予防的または寛解的効果を示すのに十分な量である。効果は、例として、限定しないが、ここに挙げる状態の治療または予防を含み得る。対象に対する厳密な有効量は、対象の体格および健康状態、処置すべき状態の性質および程度、処置医の推奨および投与に選択した治療剤または治療剤の組み合わせによる。それゆえに、正確な有効量を前もって特定するのは有用ではない。
【０１１５】
他の面において、本発明は、本発明の大環状ペプチドを使用する対象における腫瘍細胞の増殖を阻止する方法にも関する。本明細書で示されるとおり、本発明の大環状ペプチドは、ＰＤ−Ｌ１と結合し、ＰＤ−Ｌ１とＰＤ−１の相互作用を妨害し、ＰＤ−Ｌ１と、ＰＤ−１との相互作用を阻止することが知られる抗ＰＤ−１モノクローナル抗体との結合と競合し、ＣＭＶ特異的Ｔ細胞ＩＦＮγ分泌を増強し、ＨＩＶ特異的Ｔ細胞ＩＦＮγ分泌を増強することができる。その結果、本発明の大環状ペプチドは、免疫応答の修飾、癌または感染性疾患のような疾患の処置、保護的自己免疫応答の刺激または抗原特異的免疫応答の刺激(例えば、ＰＤ−Ｌ１遮断ペプチドと目的の抗原の共投与による)に有用である。
【０１１６】
本発明がより容易に理解され得るために、ある用語を最初に定義する。さらなる定義は、詳細な記戴をとおして示される。
【０１１７】
用語“プログラム死リガンド１”、“プログラム細胞死リガンド１”、“タンパク質ＰＤ−Ｌ１”、“ＰＤ−Ｌ１”、“ＰＤＬ１”、“ＰＤＣＤＬ１”、“ｈＰＤ−Ｌ１”、“ｈＰＤ−ＬＩ”、“ＣＤ２７４”および“Ｂ７−Ｈ１”は、相互交換可能に使用し、ＰＤ−Ｌ１と少なくとも１個の共通するエピトープを有する異型、アイソフォーム、ヒトＰＤ−Ｌ１の種ホモログおよびアナログを含む。完全ＰＤ−Ｌ１配列は、GENBANK(登録商標)Accession No. NP_054862に見ることができる。
【０１１８】
用語“プログラム死１”、“プログラム細胞死１”、“タンパク質ＰＤ−１”、“ＰＤ−１”、“ＰＤ１”、“ＰＤＣＤ１”、“ｈＰＤ−１”および“ｈＰＤ−Ｉ”は、相互交換可能に使用し、ＰＤ−１と少なくとも１個の共通するエピトープを有する異型、アイソフォーム、ヒトＰＤ−１の種ホモログおよびアナログを含む。完全ＰＤ−１配列はGENBANK(登録商標)Accession No. U64863に見ることができる。
【０１１９】
用語“細胞毒性Ｔリンパ球関連抗原−４”、“ＣＴＬＡ−４”、“ＣＴＬＡ４”、“ＣＴＬＡ−４抗原”および“ＣＤ１５２”(例えば、Murata, Am. J. Pathol., 155:453-460(1999)参照)は、相互交換可能に使用し、ＣＴＬＡ−４と少なくとも１個の共通するエピトープを有する異型、アイソフォーム、ヒトＣＴＬＡ−４の種ホモログおよびアナログを含む(例えば、Balzano, Int. J. Cancer Suppl., 7:28-32(1992)参照)。完全ＣＴＬＡ−４核酸配列は、GENBANK(登録商標)Accession No. L15006に見ることができる。
【０１２０】
用語“免疫応答”は、例えば、侵入した病原体、病原体に感染した細胞または組織、癌細胞、あるいは自己免疫または病理学的炎症の場合には、正常なヒト細胞または組織に対する選択的損傷、破壊または体内からの除去をもたらすリンパ球、抗原提示細胞、食細胞、顆粒球および上記細胞または肝臓で産生される可溶性巨大分子(例えば、大環状ペプチド、サイトカインおよび補体)の作用をいう。
【０１２１】
本明細書で使用する“有害事象”(ＡＥ)は、医学的処置と関係する、あらゆる好ましくなく一般的に意図されない、さらに望ましくない、徴候(検査所見の異常を含む)、症状または疾患である。例えば、有害事象は、処置に応答した免疫系の活性化または免疫系細胞(例えば、Ｔ細胞)の増大と関係し得る。医学的処置は、一つ以上のＡＥと関係することがあり、各ＡＥの重症度は同一または異なり得る。“有害事象を変更”できる方法なる言及は、異なる処置レジメンの使用に関連がある１つ以上のＡＥの発生率および／または重症度を減少する処置レジメンを意味する。
【０１２２】
本明細書で使用する“過増殖性疾患”は、細胞増殖が正常レベルを超えて増加した状態をいう。例えば、過増殖性疾患または障害は、悪性疾患(例えば、食道癌、結腸癌、胆道癌)および非悪性疾患(例えば、アテローム性動脈硬化症、良性過形成および良性前立腺肥大)を含む。
【０１２３】
本明細書で使用する“約”または“を本質的に含む”なる用語は、当業者により測定される特定の値に対する許容される誤差範囲内を意味し、いかにして値を測定または決定したかに幾分依存する、すなわち、測定系の限度に依存する。例えば、“約”または“を本質的に含む”は、当分野の経験に従い、１以内または１を超える標準偏差を意味し得る。あるいは、“約”または“を本質的に含む”は、２０％までの範囲を意味し得る。さらに、特に生物学的系または過程に関して、本用語は１桁までの振幅または５倍までの値を意味し得る。特定の値を本明細書および特許請求の範囲に記戴するとき、特に断らない限り、その特定の値についての許容される誤差範囲内であるとして、“約”または“を本質的に含む”の意味を考慮すべきである。
【０１２４】
本明細書に記戴する、あらゆる濃度範囲、パーセンテージ範囲、比率範囲または整数範囲は、特に断らない限り、列挙した範囲内のあらゆる整数の値と、適当な場合、その分数(例えば整数の１／１０および１／１００)を含むと理解すべきである。
【０１２５】
競合アッセイ
本発明はまた少なくとも約２０％、少なくとも約３０％、少なくとも約４０％、少なくとも約５０％、少なくとも約６０％、少なくとも約７０％、少なくとも約８０％、少なくとも約９０％および少なくとも約１００％まで、参照抗ＰＤ−Ｌ１抗体(ＭＤＸ−１１０５)の結合と競合できる大環状ペプチドに関する。このような大環状ペプチドは、ＰＤ−Ｌ１と特異的に結合する限り、変異体、保存的置換、機能的置換および欠失形態を含み、１個以上の本明細書に開示する大環状ペプチドと構造相同性であり得る。例えば、大環状ペプチドがＰＤ−Ｌ１の参照抗ＰＤ−Ｌ１抗体と同じ領域に実質的に結合するならば、大環状ペプチドは、抗ＰＤ−Ｌ１モノクローナル抗体が結合するＰＤ−Ｌ１エピトープと少なくとも重複するＰＤ−Ｌ１のエピトープと結合するはずである。重複領域は、アミノ酸残基から数百アミノ酸残基の範囲であり得る。そうであれば、大環状ペプチドは、抗ＰＤ−Ｌ１モノクローナル抗体のＰＤ−Ｌ１への結合と競合および／または遮断し、それにより抗ＰＤ−Ｌ１モノクローナル抗体のＰＤ−Ｌ１への結合を、競合アッセイにおいて好ましくは少なくとも約５０％減少させるはずである(図９参照)。
【０１２６】
競合アッセイ目的で参照抗体として使用し得る抗ＰＤ−Ｌ１抗体は当分野で知られる。例えば、次の代表的抗ＰＤ−Ｌ１抗体を使用し得る：MDX-1105(BMS); L01X-C(Serono)、L1X3(Serono)、MSB-0010718C(Serono)およびPD-L1 Probody(CytomX)および共用ＷＯ２００７／００５８７４に開示のＰＤ−Ｌ１抗体。
【０１２７】
競合アッセイ目的で参照抗体として使用し得る抗ＰＤ−１抗体は当分野で知られる。例えば、次の代表的抗ＰＤ−１抗体を使用し得る：ニボルマブ(BMS)；各々共用米国特許番号８,００８,４４９(BMS)に開示する１７Ｄ８、２Ｄ３、４Ｈ１、４Ａ１１、７Ｄ３および５Ｆ４、MK-3475(Merck, 米国特許番号８,１６８,７５７に開示)および米国特許番号７,４８８,８０２に開示の抗体。
【０１２８】
医薬組成物
別の局面において、本発明は、医薬的に許容される担体と製剤された、本発明の１個または大環状ペプチドを組み合わせて含み、医薬的に許容される担体と共に製剤された組成物、例えば、医薬組成物を提供する。このような組成物は、本発明の１個または複数の(２以上の異なる)大環状ペプチドまたは免疫コンジュゲートまたは二重特異性分子を含み得る。例えば、本発明の医薬組成物は、標的抗原上の異なるエピトープに結合したか、または相補的活性を有する、大環状ペプチド(または免疫コンジュゲートまたは二重特異性物)の組み合わせを含み得る。
【０１２９】
本発明の医薬組成物は、治療と組み合わせて、すなわち、他剤と組み合わせても投与し得る。例えば、組み合わせ治療は、少なくとも１種の他の抗炎症剤または免疫抑制剤と組み合わせた大環状ペプチドを含み得る。組み合わせ治療で使用できる治療剤の例は、本発明の大環状ペプチドの使用についての章にさらに詳述する。
【０１３０】
本明細書で使用する“医薬的に許容される担体”は、生理学的に適合性である任意かつ全ての溶媒、分散媒体、コーティング、抗細菌および抗真菌剤、等張および吸収遅延剤などを含む。好ましくは、担体は、静脈内、筋肉内、皮下、非経腸、脊髄または上皮投与に適する(例えば、注射または点滴による)。投与経路によって、活性化合物、すなわち、大環状ペプチド、免疫複合体または二重特異性分子を、化合物を不活性化し得る酸および他の自然条件の作用から化合物を保護するための物質でコーティングし得る。
【０１３１】
本発明の医薬化合物は、１個以上の医薬的に許容される塩を含み得る。“医薬的に許容される塩”または“治療上許容される塩”は、親化合物の所望の生物学的活性を保持し、望まない中毒学的効果に関与しない塩をいう(例えば、Berge, S.M. et al., J. Pharm. Sci., 66:1-19(1977)参照)。このような塩の例は、酸付加塩および塩基付加塩を含む。酸付加塩は、非毒性無機酸、例えば塩酸、硝酸、リン酸、硫酸、臭化水素酸、ヨウ化水素酸、リン酸など、ならびに非毒性有機酸、例えば脂肪族モノおよびジカルボン酸、フェニル置換アルカン酸、ヒドロキシアルカン酸、芳香族酸、脂肪族および芳香族スルホン酸など由来のものを含む。塩基付加塩は、アルカリ土類金属、例えばナトリウム、カリウム、マグネシウム、カルシウムなど、ならびに非毒性有機アミン、例えばＮ,Ｎ'−ジベンジルエチレンジアミン、Ｎ−メチルグルカミン、クロロプロカイン、コリン、ジエタノールアミン、エチレンジアミン、プロカインなど由来のものを含む。
【０１３２】
本発明の医薬組成物は、医薬的に許容される抗酸化剤も含み得る。医薬的に許容される抗酸化剤の例は、(１)水可溶性抗酸化剤、例えばアスコルビン酸、塩酸システイン、硫酸水素ナトリウム、ピロ亜硫酸ナトリウム、亜硫酸ナトリウムなど；(２)油可溶性抗酸化剤、例えばパルミチン酸アスコルビル、ブチル化ヒドロキシアニソール(ＢＨＡ)、ブチル化ヒドロキシトルエン(ＢＨＴ)、レシチン、没食子酸プロピル、アルファ−トコフェロールなど；および(３)金属キレート剤、例えばクエン酸、エチレンジアミン四酢酸(ＥＤＴＡ)、ソルビトール、酒石酸、リン酸などを含む。
【０１３３】
本発明の医薬組成物で用い得る適切な水性および非水性担体の例は、水、エタノール、ポリオール(例えば、グリセロール、プロピレングリコール、ポリエチレングリコールなど)およびこれらの適当な混合物、植物油、例えばオリーブ油および注射可能有機エステル、例えばオレイン酸エチルを含む。適切な流動性は、例えば、レシチンのようなコーティング物質の使用により、分散の場合には、必要な粒子径の維持および界面活性剤の使用により維持できる。
【０１３４】
これらの組成物は、防腐剤、湿潤剤、乳化剤および分散剤のようなアジュバントを含み得る。微生物の存在の予防は、上記滅菌工程および種々の抗細菌および抗真菌剤、例えば、パラベン、クロロブタノール、フェノールソルビン酸などの導入の両者により確実にし得る。等張剤、例えば糖、塩化ナトリウムなどを組成物に導入することも望ましい。さらに、注射可能医薬形態の長期吸収は、モノステアリン酸アルミニウムおよびゼラチンのような吸収を遅延させる薬剤を入れることにより達成し得る。
【０１３５】
医薬的に許容される担体は、無菌水溶液または分散溶液および無菌注射可能な溶液または分散系の即時調製のための無菌粉末を含む。医薬的活性物質のためのこのような媒体および薬剤の使用は、当分野で知られる。何らかの慣用の媒体または薬剤が、活性化合物と不適合でない限り、本発明の医薬組成物におけるその使用が意図される。補足の活性化合物も組成物に包含させ得る。
【０１３６】
治療的組成物は、典型的に無菌であり、かつ製造および保存条件下で安定でなければならない。組成物は、溶液、マイクロエマルジョン、リポソームまたは高薬物濃度に適する他の規則的な構造として製剤できる。担体は、例えば、水、エタノール、ポリオール(例えば、グリセロール、プロピレングリコールおよび液体ポリエチレングリコールなど)およびこれらの適当な混合物を含む溶媒または分散媒体であり得る。適切な流動性は、例えば、レシチンのようなコーティング物質の使用により、分散剤の場合には必要な粒子径の維持により、および界面活性剤の使用により維持できる。多くの場合、等張剤、例えば、糖、ポリアルコール、例えばマンニトール、ソルビトールまたは塩化ナトリウムを組成物に添加するのが好ましい。注射可能組成物の長期吸収は、モノステアリン酸塩およびゼラチンのような吸収を遅延させる薬剤を組成物中に含めることにより達成され得る。
【０１３７】
無菌注射可能溶液は、必要量の活性化合物を、上に列挙した成分の１個または組み合わせを有する適当な溶媒に取り込み、必要に応じて、その後殺菌微量濾過することにより製造できる。一般に、分散剤は、活性化合物を、基本分散媒体および上に列挙したものからの必要な他の成分を含む無菌媒体に取り込むことにより製造できる。無菌注射可能溶液の調製用の無菌粉末の場合、好ましい製造方法は、活性成分と先に無菌濾過した溶液からのさらなる所望の成分の粉末を提供する真空乾燥およびフリーズドライ(凍結乾燥)である。
【０１３８】
一投与量形態を製造するために担体物質と組み合わせ得る活性成分の量は、処置対象および特定の投与方法により変化する。一投与量形態を製造するために担体物質と組み合わせ得る活性成分の量は、一般に治療的効果を生じる組成物の量である。一般に、１００パーセント中、この量は医薬的に許容される担体との組み合わせ中、活性成分約０.０１パーセント〜約９９パーセントの範囲であり、好ましくは約０.１パーセント〜約７０パーセント、最も好ましくは約１パーセント〜約３０パーセントの活性成分である。
【０１３９】
投与レジメンは、最適な所望の応答(例えば、治療的応答)をもたらすよう調節する。例えば、単回ボーラスを投与するか、数回分割量を経時的に投与してするか、または投与量を治療的状況の緊急事態により示されるとおり、比例的に減少または増加してもよい。投与の容易性および投与量の均一性のために、投与量単位で非経腸組成物を製剤することが特に有利である。ここで使用する投与量単位形態は、処置対象への単位投与に適する物理的に分離した単位をいい、各単位は、必要な医薬担体と共に、所望の治療的効果を生じるよう計算された所定量の活性化合物を含む。本発明の投与量単位形態の明細は、(ａ)活性化合物の独特な特徴および達成すべき特定の治療的効果および(ｂ)個々の感受性の処置のためのこのような活性化合物の配合の分野における固有の制限により決定され、また直接依存する。
【０１４０】
大環状ペプチドの投与のために、投与量は、宿主体重あたり約０.０００１〜１００mg／kg、より一般的には０.０１〜５mg／kgの範囲である。例えば、投与量は０.３mg／kg体重、１mg／kg体重、３mg／kg体重、５mg／kg体重または１０mg／kg体重であるか、または１〜１０mg／kgの範囲である。処置レジメンの例は、１日１回、週に２回、週に３回、毎週、２週毎、３週毎、４週毎、月１回、３ヶ月に１回または３〜６ヶ月毎に１回の投与を必要とする。本発明の大環状ペプチドのための好ましい投与レジメンは、静脈内投与による１mg／kg体重または３mg／kg体重を含み、マクロ環は次の投与スケジュールのいずれか一つを使用して与えられる：(ｉ)４週毎を６回投与、その後３ヶ月毎；(ii)３週毎；(iii)３mg／kg体重を１回、その後３週間毎に１mg／kg体重。
【０１４１】
ある方法において、異なる結合特異性を有する２個以上の大環状ペプチドを同時に投与し、この場合投与する化合物の投与量は記載した範囲内に入る。化合物は、通常複数の機会に投与する。一回投与の間の間隔は、例えば、毎週、毎月、３ヶ月毎または毎年であり得る。間隔は、患者における標的抗原に対する大環状ペプチドの血中濃度の測定により示されるとおり、不規則でもあり得る。ある方法において、投与量を調節して、約１〜１０００μg／ml、ある方法において約２５〜３００μg／mlの血漿抗体濃度を達成する。
【０１４２】
あるいは、大環状ペプチドは、投与頻度の減少が求められる場合には徐放製剤として投与され得る。投与量および投与頻度は、処置が予防的であるか治療的であるかにより変わり得る。予防的適用において、比較的低い投与量は、比較的頻度の少ない間隔で長期間にわたり投与される。一部の患者は死ぬまで処置を受けることがある。治療的適用において、相対的に短い間隔での相対的高投与量が、疾患の進行が減少するか、または終わるまで、好ましくは患者が疾患症状の部分的または完全改善を示すまで、必要な場合がある。その後、患者に予防レジメンで投与し得る。
【０１４３】
本発明の医薬組成物における活性成分の実際の投与量は、患者に対して毒性ではなく、特定の患者、組成物および投与方法について所望の治療的応答を達成するのに有効である活性成分を得るように変わり得る。選択した投与量は、用いる特定の本発明の組成物またはそのエステル、塩またはアミドの活性、投与経路、投与の時間、用いる特定の化合物の排出率、処置期間、用いる特定の組成物と組み合わせて使用する他の薬物、化合物および／または物質、処置する患者の年齢、性別、体重、状態、一般的健康状態および先の病歴および医学分野で周知の同等な因子を含む、様々な薬物動態因子による。
【０１４４】
本発明の大環状ペプチドの“治療上有効量”は、好ましくは疾患症状の重症度低下、無疾患症状期間の頻度および期間の延長または疾患の苦痛を理由とする機能障害または身体障害の予防をもたらす。例えば、腫瘍の処置のために、“治療上有効量”は、好ましくは細胞増殖または腫瘍増殖を、非処置対象に対して少なくとも約２０％、より好ましくは少なくとも約４０％、さらに好ましくは少なくとも約６０％、なお好ましくは少なくとも約８０％阻害する。化合物が腫瘍増殖および／またはＨＩＶを阻害する能力は、ヒト腫瘍における有効性またはウイルス有効性の予測である動物モデル系で評価できる。あるいは、組成物のこの特性を、当業者に知られるインビトロ阻止アッセイにより、化合物の阻止能力を試験することにより評価できる。治療的化合物の治療上有効量は、対象における腫瘍サイズの縮小、ウイルス負荷の低下、その他諸症状の改善をもたらす。当業者は、対象の体格、対象の症状の重症度および選択した特定の組成物または投与経路のような因子により、このような量を決定できる。
【０１４５】
他の面において、本発明は、本明細書に記戴する大環状ペプチドおよび別の免疫修飾剤を含む、医薬キット・オブ・パーツを提供する。キットは、過増殖性疾患(例えば、本明細書に記戴する癌)および／または抗ウイルス疾患の処置における使用のための指示書もさらに含み得る。
【０１４６】
本発明の組成物は、当分野で知られる多様な方法の一つ以上を使用して、一つ以上の経路により投与できる。当業者には認識されるとおり、投与経路および／または方法は所望の結果により変わる。本発明の大環状ペプチドのための好ましい投与経路は、静脈内、筋肉内、皮内、腹腔内、皮下、脊髄または他の非経腸投与経路、例えば注射または点滴を含む。本明細書で使用する用語“非経腸投与”は、経腸および局所投与以外の、通常注射による投与方法を意味し、静脈内、筋肉内、動脈内、髄腔内、関節内、眼窩内、心臓内、皮内、腹腔内、経気管、皮下、表皮下、関節内、嚢下、クモ膜下、脊髄内、硬膜外および胸骨内注射および点滴を含むが、これらに限定されない。
【０１４７】
あるいは、本発明の大環状ペプチドは、非経腸投与経路、例えば局所、表皮または粘膜の投与経路、例えば経鼻、経口、経膣、直腸、舌下または局所的投与により投与され得る。
【０１４８】
活性化合物は、インプラント、経皮パッチおよびマイクロカプセル化送達系を含む制御放出製剤のように、急速な放出から化合物を保護する担体と製剤できる。エチレンビニルアセテート、ポリ無水物、ポリグリコール酸、コラーゲン、ポリオルトエステルおよびポリ乳酸のような生分解性、生体適合性ポリマーを使用できる。このような製剤を製造するための多くの方法が、特許となっており、または一般に当業者に知られる。例えば、Robinson, J.R., ed., Sustained and Controlled Release Drug Delivery Systems, Marcel Dekker, Inc., New York(1978)を参照のこと。
【０１４９】
治療的組成物を、当分野で知られる医療機器で投与し得る。例えば、好ましい態様において、本発明の治療的組成物を、無針皮下注射器、例えば、米国特許番号５,３９９,１６３、５,３８３,８５１、５,３１２,３３５、５,０６４,４１３、４,９４１,８８０、４,７９０,８２４または４,５９６,５５６に開示されているデバイスで投与できる。本発明に有用な周知のインプラントおよびモジュールは、制御された速度で薬剤を分配するためのインプラント可能微量注入ポンプを開示する米国特許番号４,４８７,６０３；皮膚を介する薬物の投与のための治療的デバイスを開示する米国特許番号４,４８６,１９４；正確な注入速度で薬剤を送達するための薬剤注入ポンプを開示する米国特許番号４,４４７,２３３；連続薬物送達のための可変流速インプラント可能注入装置を開示する米国特許番号４,４４７,２２４；複数のチャンバー部分を有する浸透性薬物送達系を開示する米国特許番号４,４３９,１９６；および浸透性薬物送達系を開示する米国特許番号４,４７５,１９６を含む。これらの特許は、引用により本明細書に包含させる。多くの他のこのようなインプラント、送達系およびモジュールは当業者に知られる。
【０１５０】
ある態様において、本発明の大環状ペプチドは、インビボでの適切な分布を確実にするために製剤できる。例えば、血液脳関門(ＢＢＢ)は、多くの高い親水性化合物を排除する。本発明の治療的化合物が、ＢＢＢを通過することを確実にするために(望むならば)、例えば、リポソームに製剤できる。リポソームの製造方法に関しては、例えば、米国特許番号４,５２２,８１１、５,３７４,５４８および５,３９９,３３１を参照のこと。リポソームは、特異的細胞または臓器へ選択的に輸送される１個以上の部分を含むことができ、それにより標的化薬物送達を増強する(例えば、Ranade, V.V., J. Clin. Pharmacol., 29:685(1989)参照)。標的化部分の例は、葉酸またはビオチン(例えば、Low et al.の米国特許番号５,４１６,０１６参照)；マンノシド(Umezawa et al., Biochem. Biophys. Res. Commun., 153:1038(1988))；大環状ペプチド(Bloeman, P.G. et al., FEBS Lett., 357:140(1995); Owais, M. et al., Antimicrob. Agents Chemother., 39:180(1995))；界面活性剤タンパク質Ａ受容体(Briscoe et al., Am. J. Physiol., 1233:134(1995))；ｐ１２０(Schreier et al., J. Biol. Chem., 269:9090(1994))を含み、Keinanen, K. et al., FEBS Lett., 346:123(1994); Killion, J.J. et al., Immunomethods 4:273(1994)も参照のこと。
【０１５１】
本発明の使用および方法
本発明の大環状ペプチド、組成物および方法は、例えば、ＰＤ−Ｌ１検出またはＰＤ−Ｌ１遮断による免疫応答を含む、多くのインビトロおよびインビボ有用性を有する。例えば、これらの分子を、インビトロまたはエクスビボの培養細胞またはヒト対象に、例えばインビボで投与して、多様な状況での免疫を増強することができる。従って、一つの局面において、本発明は、本発明の大環状ペプチドを、対象における免疫応答が修飾されるように対象に投与することを特徴とする、対象における免疫応答を修飾する方法を提供する。好ましくは、応答は、増強、刺激または上方制御される。別の局面において、大環状ペプチドは、抗カニクイザル、抗マウスおよび／または抗マーモット結合および治療活性を有し得る。
【０１５２】
本明細書で使用する用語“対象”は、ヒトおよび非ヒト動物を含むことを意図する。非ヒト動物は、全ての脊椎動物、例えば、哺乳動物および非哺乳動物、例えば非ヒト霊長類、ヒツジ、イヌ、ネコ、ウシ、ウマ、ニワトリ、マーモット、両生類および爬虫類を含むが、非ヒト霊長類、ヒツジ、イヌ、ネコ、ウシおよびウマのような哺乳動物が好ましい。好ましい対象は、免疫応答の増強が必要であるヒト患者を含む。本方法は特にＴ細胞仲介免疫応答の増強により処置できる障害を有するヒト患者の処置に適する。具体的態様において、本方法は、特にインビボでの癌細胞の処置に適する。免疫の抗原特異的増強を達成するために、大環状ペプチドを目的の抗原と共に投与できる。ＰＤ−Ｌ１に対する大環状ペプチドを、他の薬剤と共に投与するとき、２剤をいずれの順序で投与しても、同時に投与してもよい。
【０１５３】
本発明は、さらに、サンプルおよび対照サンプルと、ヒト、マーモット、カニクイザルおよび／またはマウスＰＤ−Ｌ１に特異的に結合した参照大環状ペプチドを、抗体またはその一部とヒト、マーモット、カニクイザルおよび／またはマウスＰＤ−Ｌ１の複合体を形成させる条件下で接触させることを含む、サンプルにおけるヒト、マーモット、カニクイザルおよび／またはマウスＰＤ−Ｌ１抗原の存在を検出するまたはヒト、マーモット、カニクイザルおよび／またはマウスＰＤ−Ｌ１抗原の量を測定する方法を提供する。複合体の形成を、その後測定するが、ここで対照サンプルと比較して異なるサンプルの複合体形成は、サンプルにおけるヒト、マーモット、カニクイザルおよび／またはマウスＰＤ−Ｌ１抗原の指標である。
【０１５４】
ＣＤ２８、ＩＣＯＳおよびＣＴＬＡ−４と比較して、本発明の大環状ペプチドのＰＤ−Ｌ１への特異的結合を考慮すると、本発明の大環状ペプチドは、細胞表面上のＰＤ−Ｌ１発現の特異的検出に使用でき、さらに免疫親和性精製によるＰＤ−Ｌ１の精製に使用できる。
【０１５５】
癌
大環状ペプチドによるＰＤ−１の遮断は、患者における癌細胞に対する免疫応答を増強できる。ＰＤ−１に対するリガンドであるＰＤ−Ｌ１は、正常なヒトの細胞では発現されないが、多様なヒトの癌において多く存在する(Dong et al., Nat. Med., 8:787-789(2002))。ＰＤ−１とＰＤ−Ｌ１の相互作用は、腫瘍浸潤性リンパ球減少、Ｔ細胞受容体仲介増殖減少および癌細胞の免疫回避をもたらす(Dong et al., J. Mol. Med., 81:281-287(2003); Blank et al., Cancer Immunol. Immunother., 54:307-314(2005); Konishi et al., Clin. Cancer Res., 10:5094-5100(2004))。免疫抑制は、ＰＤ−１とＰＤ−Ｌ１の局所相互作用の阻害により逆転され得て、ＰＤ−１とＰＤ−Ｌ２の相互作用が同様に遮断されたとき、この効果は相加的である(Iwai et al., Proc. Natl. Acad. Sci., 99:12293-12297(2002); Brown et al., J. Immunol., 170:1257-1266(2003))。先の研究では、Ｔ細胞増殖が、ＰＤ−１のＰＤ−Ｌ１への相互作用の阻害により回復できることが示されているが、ＰＤ−１／ＰＤ−Ｌ１相互作用の遮断によるインビボ癌腫瘍増殖に対する直接の効果についての報告はない。一つの面において、本発明は、癌性腫瘍の増殖が阻害されるように大環状ペプチドを使用するインビボでの対象の処置に関する。大環状ペプチドを、癌性腫瘍増殖阻害のために単独で使用してもよい。あるいは、大環状ペプチドを、下に記戴するとおり、他の免疫原性剤、標準的癌処置または他の大環状ペプチドと組み合わせて使用してもよい。
【０１５６】
したがって、一つの態様において本発明は、対象に治療上有効量の大環状ペプチドを投与することを特徴とする、対象における腫瘍細胞増殖の阻害方法を提供する。
【０１５７】
本発明の大環状ペプチドを使用して癌の増殖を阻害し得る癌の好ましいものには、典型的に免疫治療に応答性の癌が挙げられる。処置のための好ましい癌の非限定的例は、黒色腫(例えば、転移悪性黒色腫)、腎細胞癌(例えば、明細胞癌)、前立腺癌(例えば、ホルモン難治性前立腺腺癌および去勢抵抗性前立腺癌)、乳癌、結腸直腸癌および肺癌(例えば、扁平上皮および非扁平上皮非小細胞性肺癌)を含む。さらに、本発明は、本発明の大環状ペプチドを使用して増殖を阻害し得る難治性または反復性の悪性腫瘍を含む。
【０１５８】
本発明の方法で処置し得る他の癌の例は、骨の癌、膵臓癌、皮膚癌、頭頸部の癌、皮膚または眼内悪性黒色腫、子宮癌、卵巣癌、結腸癌、直腸癌、肛門部の癌、胃／胃体癌、精巣癌、子宮癌、卵管の癌、子宮内膜癌、子宮頸癌、膣の癌、外陰の癌、ホジキン病、非ホジキンリンパ腫、食道の癌、小腸の癌、内分泌系の癌、甲状腺癌、副甲状腺癌、副腎の癌、軟組織の肉腫、尿道癌、陰茎癌、急性または慢性白血病(急性骨髄球性白血病、慢性骨髄球性白血病、急性リンパ芽球性白血病、慢性リンパ性白血病を含む)、小児の固形腫瘍、リンパ性リンパ腫、膀胱癌、腎臓または尿管の癌、腎盂癌腫、中枢神経系(ＣＮＳ)の新生物、一次ＣＮＳリンパ腫、腫瘍血管形成、脊髄軸椎腫瘍、脳幹神経膠腫、下垂体腺腫、カポジ肉腫、類表皮癌、扁平上皮細胞癌、Ｔ細胞リンパ腫、アスベストにより誘発される疾患を含めた環境誘発性の癌および該癌の組み合わせを含む。本発明は、転移癌、特にＰＤ−Ｌ１を発現する転移癌の処置にも有用である(Iwai et al., Int. Immunol., 17:133-144(2005))。
【０１５９】
所望により、ＰＤ−Ｌ１に対する大環状ペプチドを、免疫原性剤、例えば、癌細胞、精製腫瘍抗原(組み換えタンパク質、ペプチドおよび炭水化物分子を含む)、細胞および免疫刺激サイトカインをコードする遺伝子でトランスフェクトした細胞と組み合わせて投与し得る(He et al., J. Immunol., 173:4919-4928(2004))。使用できる腫瘍ワクチンの非限定的例は、黒色腫抗原のペプチド、例えばｇｐ１００、ＭＡＧＥ抗原、Ｔｒｐ−２、ＭＡＲＴ１および／またはチロシナーゼのペプチドまたはサイトカインＧＭ−ＣＳＦを発現するようにトランスフェクトした腫瘍細胞(さらに下に開示)を含む。
【０１６０】
ヒトにおいて、黒色腫のような幾つかの腫瘍は、免疫原性であることが示されている。ＰＤ−Ｌ１の遮断によりＴ細胞活性化の閾値を上げることにより、宿主における腫瘍応答が期待できると考えられる。
【０１６１】
ＰＤ−Ｌ１の遮断は、ワクチン接種プロトコルと組み合わせたとき、最も有効である可能性がある。腫瘍に対するワクチン接種のための多くの実験的戦略が考案されている(Rosenberg, S., Development of Cancer Vaccines, ASCO Educational Book Spring：60-62(2000); Logothetis, C., ASCO Educational Book Spring:300-302(2000);Khayat, D., ASCO Educational Book Spring：414-428(2000); Foon, K., ASCO Educational Book Spring：730-738(2000);see also Restifo, N. et al., Cancer Vaccines, Chapter 61, pp. 3023-3043, in DeVita, V. et al., eds., Cancer：Principles and Practice of Oncology, Fifth Edition(1997)参照)。これらの戦略の一つにおいて、ワクチンを、自己または同種腫瘍細胞を使用して製造する。これらの細胞性ワクチンは、腫瘍細胞がＧＭ−ＣＳＦを発現するように形質導入されたとき、最も有効であることが示されている。ＧＭ−ＣＳＦは、腫瘍ワクチン接種のための抗原提示の強力なアクティベーターであることが示されている(Dranoff et al., Proc. Natl. Acad. Sci. USA, 90：3539-3543(1993))。
【０１６２】
種々の腫瘍における遺伝子発現および大規模遺伝子発現パターンの研究により、いわゆる腫瘍特異的抗原の定義が導かれている(Rosenberg, S.A., Immunity, 10:281-287(1999))。多くの場合、これらの腫瘍特異的抗原は、腫瘍および腫瘍が生じた細胞に発現される分化抗原、例えばメラニン形成細胞抗原ｇｐ１００、ＭＡＧＥ抗原およびＴｒｐ−２である。更に重要なことに、これらの抗原の多くは、宿主に見られる腫瘍特異的Ｔ細胞の標的であり得ることが示されている。ＰＤ−Ｌ１遮断は、これらのタンパク質に対する免疫応答を発生させるために、腫瘍において発現されている組み換えタンパク質および／またはペプチドのコレクションと共に使用し得る。これらのタンパク質は、通常自己抗原として免疫系により監視されているので、それらに耐容性である。腫瘍抗原は、染色体のテロメアの合成に必要であるタンパク質テロメラーゼも含んでもよく、これはヒトの癌では８５％を超えて発現されており、体性組織ではわずかな限られた数である(Kim, N. et al., Science, 266:2011-2013(1994))(これらの体性組織は、種々の手段により免疫攻撃から保護され得る)。腫瘍抗原は、タンパク質の配列を変異させるか、または２個の非関連配列の融合タンパク質を創製する(すなわち、フィラデルフィア染色体におけるｂｃｒ−ａｂｌ)、体性変異のために癌細胞で発現される“新抗原”であるか、あるいはＢ細胞腫瘍由来のイディオタイプであってもよい。
【０１６３】
他の腫瘍ワクチンは、ヒトパピローマウイルス(ＨＰＶ)、肝炎ウイルス(ＨＢＶおよびＨＣＶ)およびカポジヘルペス肉腫ウイルス(ＫＨＳＶ)のようなヒトの癌と関係するウイルスからのタンパク質を含み得る。ＰＤ−Ｌ１遮断と共に使用され得る腫瘍特異的抗原の他の形態は、腫瘍組織それ自体から単離された精製熱ショックタンパク質(ＨＳＰ)である。これらの熱ショックタンパク質は、腫瘍細胞からのタンパク質フラグメントを含み、これらのＨＳＰは腫瘍免疫の誘発のための抗原提示細胞の送達に非常に効率的である(Suot, R. et al., Science, 269:1585-1588(1995); Tamura, Y. et al., Science, 278:117-120(1997))。
【０１６４】
樹状細胞(ＤＣ)は、主要抗原特異的応答に使用できる強力な抗原提示細胞である。ＤＣは、エクスビボで産生され、種々のタンパク質およびペプチド抗原ならびに腫瘍細胞抽出物を積載できる(Nestle, F. et al., Nat. Med., 4:328-332(1998))。ＤＣは、これらの腫瘍抗原を同様に発現するために遺伝的手段によっても形質導入され得る。ＤＣは、免疫化を目的として、腫瘍細胞と直接融合されてもいる(Kugler, A. et al., Nat. Med., 6:332-336(2000))。ワクチン接種の方法として、ＤＣ免疫化は、より強力な抗腫瘍応答を活性化するために、ＰＤ−Ｌ１遮断と効果的に組み合わされ得る。
【０１６５】
ＰＤ−Ｌ１遮断は、標準的な癌治療と組み合わせてもよい。ＰＤ−Ｌ１遮断は、化学療法レジメンと効果的に組み合わされ得る。これらの場合、投与する化学療法剤の量を減らすことが可能であり得る(Mokyr, M. et al., Cancer Res., 58:5301-5304(1998))。このような組み合わせの例は、黒色腫の処置のためにダカルバジンと組み合わせた大環状ペプチドである。このような組み合わせの他の例は、黒色腫の処置のためにインターロイキン−２(ＩＬ−２)と組み合わせた大環状ペプチドである。ＰＤ−Ｌ１遮断および化学療法を組み合わせて使用する背景にある科学的原理は、殆どの化学療法化合物の細胞毒性活性の結果である細胞死が、抗原提示経路における腫瘍抗原のレベルを増加させるためである。細胞死によるＰＤ−Ｌ１遮断と相乗作用し得る他の組み合わせ治療には、放射線、手術およびホルモン欠乏がある。これらのプロトコルのいずれも、宿主における腫瘍抗原の供給源を創製する。血管形成阻害剤は、ＰＤ−Ｌ１遮断と組み合わせてもよい。血管形成の阻害により、宿主抗原提示経路中に腫瘍抗原を供給し得る腫瘍細胞死をもたらす。
【０１６６】
ＰＤ−Ｌ１遮断大環状ペプチドは、ＦｃアルファまたはＦｃガンマ受容体発現エフェクター細胞を腫瘍細胞への標的とする二重特異性大環状ペプチドと組み合わせても使用できる(例えば、米国特許番号５,９２２,８４５および５,８３７,２４３を参照)。二重特異性大環状ペプチドを使用して、２つの別々の抗原を標的とし得る。例えば、抗Ｆｃ受容体／抗腫瘍抗原(例えば、Ｈｅｒ−２／ｎｅｕ)二重特異性大環状ペプチドは、マクロファージを腫瘍の部位に標的化させるのに使用されている。このターゲティングは、腫瘍特異的応答をさらに効果的に活性化し得る。これらの応答のＴ細胞アームは、ＰＤ−Ｌ１遮断物質の使用により増強される。あるいは、抗原を、腫瘍抗原および樹状細胞特異的細胞表面マーカーに結合する二重特異性大環状ペプチドの使用により、ＤＣに直接送達させ得る。
【０１６７】
腫瘍は、多種多様な機構により宿主免疫監視を逃れる。これらの機構の多くは、腫瘍により発現され、かつ免疫抑制性であるタンパク質の不活性化により克服され得る。これらは、特にＴＧＦ−ベータ(Kehrl, J. et al., J. Exp. Med., 163:1037-1050(1986))、ＩＬ−１０(Howard, M. et al., Immunology Today, 13:198-200(1992))およびＦａｓリガンド(Hahne, M. et al., Science, 274:1363-1365(1996))を含む。これらの各々に対する大環状ペプチドを、抗ＰＤ−Ｌ１と組み合わせて使用して、免疫抑制性因子の効果を抑制して、宿主による腫瘍免疫応答を促進できる。
【０１６８】
宿主免疫応答性を活性化するために使用され得る別の大環状ペプチドを、抗ＰＤ−Ｌ１と組み合わせて使用できる。これらは、ＤＣ機能および抗原提示を活性化する樹状細胞の表面上の分子を含む。抗ＣＤ４０大環状ペプチドは、Ｔ細胞ヘルパー活性を効果的に代理でき(Ridge, J. et al., Nature, 393:474-478(1998))、ＰＤ−１抗体と組み合わせて使用され得る(Ito, N. et al., Immunobiology, 201(5):527-540(2000))。ＣＴＬＡ−４(例えば、米国特許番号５,８１１,０９７)、ＯＸ−４０(Weinberg, A. et al., Immunol., 164:2160-2169(2000))、４−１ＢＢ(Melero, I. et al., Nat. Med., 3:682-685(1997)およびＩＣＯＳ(Hutloff, A. et al., Nature, 397:262-266(1999))のようなＴ細胞同時刺激分子に対する大環状ペプチドの活性化は、Ｔ細胞活性化のレベル増加のために提供され得る。
【０１６９】
骨髄移植は、造血起源の多様な腫瘍の処置のために現在使用されている。移植片対宿主病は、この処置の結果ではあるが、治療的利点を、移植片対腫瘍応答から得ることができる。ＰＤ−Ｌ１遮断は、ドナー生着腫瘍特異的Ｔ細胞の効果を増加させるために使用できる。
【０１７０】
抗原特異的Ｔ細胞のエクスビボ活性化および増大ならびに抗原特異的Ｔ細胞を腫瘍に向けさせるためのレシピエントへのこれらの細胞の養子移植が関与するいくつかの実験的治療プロトコルがある(Greenberg, R. et al., Science, 285:546-551(1999))。これらの方法は、ＣＭＶのような感染因子に対するＴ細胞応答の活性化にも使用し得る。大環状ペプチド存在下のエクスビボ活性化は、養子移入されたＴ細胞の頻度および活性を高めることが期待され得る。
【０１７１】
感染症
本発明の他の方法は、特定の毒素または病原体に曝されている患者の処置に使用される。したがって、本発明の他の面は、対象の感染性疾患が処置されるように、対象に本発明の大環状ペプチドを投与することを特徴とする、対象における感染性疾患の処置方法を提供する。
【０１７２】
上記した腫瘍への適用と同様にして、ＰＤ−Ｌ１遮断を、病原体、毒素および自己抗原に対する免疫応答を刺激するために、単独またはアジュバントとして、ワクチンと組み合わせて使用できる。この治療手段が特に有用であり得る病原体の例には、現在有効なワクチンがない病原体または慣用のワクチンが完全に効果的とはいえない病原体が挙げられる。これらには、ＨＩＶ、肝炎(Ａ型、Ｂ型およびＣ型)、インフルエンザ、ヘルペス、ジアルジア属、マラリア(Butler, N.S. et al., Nature Immunology, 13:188-195(2012); Hafalla, J.C.R., et al., PLOS Pathogens(February 2, 2012))、リーシュマニア、黄色ブドウ球菌、緑膿菌を含むが、これらに限定されない。ＰＤ−Ｌ１遮断は、感染中に変化した抗原を提示する、ＨＩＶのような因子による確立された感染に対して特に有効である。これらの新規エピトープは、抗ヒトＰＤ−Ｌ１投与の投与時に外来物として認識され、それゆえＰＤ−Ｌ１を介する負のシグナルにより削がれない強いＴ細胞応答を誘発する。
【０１７３】
本発明の方法により処置可能な感染の原因となる病原性ウイルスのいくつかの例は、ＨＩＶ、肝炎(Ａ、ＢまたはＣ)、ヘルペスウイルス(例えば、ＶＺＶ、ＨＳＶ−１、ＨＡＶ−６、ＨＳＶ−IIおよびＣＭＶ、エプスタイン・バーウイルス)、アデノウイルス、インフルエンザウイルス、フラビウイルス、エコーウイルス、ライノウイルス、コクサッキーウイルス、コロナウイルス、呼吸器多核体ウイルス、ムンプスウイルス、ロタウイルス、麻疹ウイルス、風疹ウイルス、パルボウイルス、ワクシニアウイルス、ＨＴＬＶウイルス、デングウイルス、パピローマウイルス、軟属腫ウイルス、ポリオウイルス、狂犬病ウイルス、ＪＣウイルスおよびアルボウイルス脳炎ウイルスを含む。
【０１７４】
本発明の方法により処置可能な感染の原因となる病原性細菌のいくつかの例は、クラミジア属、リケッチア性細菌、マイコバクテリア、ブドウ球菌、連鎖球菌、肺炎球菌、髄膜炎菌および淋菌、クレブシエラ、プロテウス、セラチア、シュードモナス、レジオネラ、ジフテリア、サルモネラ、桿菌、コレラ、テタヌス、ボツリヌス、炭疽、ペスト、レプトスピラ症およびライム病細菌を含む。
【０１７５】
本発明の方法により処置可能な感染の原因となる病原性真菌の例は、カンジダ属(アルビカンズ、クルゼイ、グラブラタ、トロピカリシスなど)、クリプトコッカス・ネオフォルマンス、アスペルギルス属(フミガーツス、ニガーなど)、ケカビ目(無コール属、アブシディア属、クモノスカビ属)、スポロトリックス・シェンキイ、ブラストミセス・デルマチチジス、南アメリカ分芽菌、コクシジオイデス・イミチスおよびヒストプラズマ・カプスラーツムを含む。
【０１７６】
本発明の方法により処置可能な感染の原因となる病原性寄生虫の例は、赤痢アメーバ、大腸バランチジウム、フォーラーネグレリア、アカントアメーバ属、ランブル鞭毛虫、クリプトスポリジウム属、ニューモシスチス・カリニ、三日熱マラリア原虫、ネズミバベシア、ブルセイトリパノソーマ、クルーズトリパノソーマ、ドノバンリーシュマニア、トキソプラズマ原虫およびブラジル鉤虫を含む。
【０１７７】
上記方法の全てにおいて、ＰＤ−Ｌ１遮断は、増強された腫瘍抗原の提示のために提供されるサイトカイン処置(例えば、インターフェロン、ＶＥＧＦ活性またはＶＥＧＦ−受容体を標的とする薬剤、ＧＭ−ＣＳＦ、Ｇ−ＣＳＦ、ＩＬ−２)または二重特異性抗体治療のような他の形態の免疫治療と組み合わされ得る(例えば、Holliger, Proc. Natl. Acad. Sci. USA, 90:6444-6448(1993); Poljak, Structure, 2:1121-1123(1994)参照)。
【０１７８】
自己免疫性反応
大環状ペプチドは、自己免疫応答を誘発および増幅し得る。実際に、腫瘍細胞およびペプチドワクチンを使用した抗腫瘍応答の誘発により、多くの抗腫瘍応答は、抗自己反応性を含むことが明らかとなった(van Elsas et al., 上掲において、抗ＣＴＬＡ−４＋ＧＭ−ＣＳＦ修飾Ｂ１６黒色腫で観察される色素脱失；Ｔｒｐ−２ワクチン接種マウスにおける色素脱失(Overwijk, W. et al., Proc. Natl. Acad. Sci. USA, 96:2982-2987(1999))；ＴＲＡＭＰ腫瘍細胞ワクチンにより誘発される自己免疫性前立腺炎(Hurwitz, A., supra(2000))、ヒト臨床試験において見られる黒色腫ペプチド抗原ワクチン接種および白斑症(Rosenberg, S.A. et al., J. Immunother. Emphasis Tumor Immunol., 19(1):81-84(1996))。
【０１７９】
従って、疾患処置のために、種々の自己タンパク質を、これらの自己タンパク質に対する免疫応答を効果的に生じさせるためのワクチン接種プロトコルを考案するために、抗ＰＤ−Ｌ１遮断と組み合わせて使用することを考えることができる。例えば、アルツハイマー病は、脳内のアミロイド沈着物へのＡβペプチドの不適切な蓄積が原因であり、アミロイドに対する抗体応答が、これらのアミロイド沈着物を排除できる(Schenk et al., Nature, 400:173-177(1999))。
【０１８０】
他の自己タンパク質は、アレルギーおよび喘息の処置のためのＩｇＥおよびリウマチ性関節炎のためのＴＮＦアルファのような標的としても使用し得る。最後に、種々のホルモンに対する抗体応答は、本明細書に開示する大環状分子の使用により誘発され得る。生殖性ホルモンの抗体応答の中和を避妊のために使用し得る。ホルモンおよび特定の腫瘍の増殖に必要である他の可溶性因子に対する抗体応答の中和は、潜在的なワクチン接種標的としても考え得る。
【０１８１】
抗ＰＤ−Ｌ１大環状分子の使用について上記方法と類似する方法を、アルツハイマー病におけるＡβを含むアミロイド沈着物、ＴＮＦアルファおよびＩｇＥのようなサイトカイン類のような他の自己抗原の不適切な沈着を有する患者の治療的自己免疫応答誘発のために使用できる。
【０１８２】
ワクチン
大環状ペプチドを、抗ＰＤ−１大環状分子と目的の抗原(例えば、ワクチン)の共投与により抗原特異的免疫応答を刺激するために使用し得る。従って、他の局面において、本発明は、対象における抗原に対する免疫応答を増強する方法を提供し、対象に(ｉ)抗原；および(ii)対象における抗原に対する免疫応答が増強されるような抗ＰＤ−１大環状分子を投与することを特徴とする。抗原は、例えば、腫瘍抗原、ウイルス抗原、細菌抗原または病原体由来の抗原であり得る。このような抗原の非限定的例は、上記の腫瘍抗原(または腫瘍ワクチン)または上記のウイルス、細菌または他の病原体からの抗原を含む。
【０１８３】
インビボおよびインビトロで本発明の組成物(例えば、大環状ペプチド、多特異性および二重特異性分子およびイムノコンジュゲート)を投与するための適切な経路は、当分野で周知であり、当業者が選択できる。例えば、組成物は、注射(例えば、静脈内または皮下)により投与できる。使用される分子の適切な投与量は、対象の年齢および体重および組成物の濃度および／または処方に依拠する。
【０１８４】
先に記戴したとおり、本発明の大環状ペプチドは、１種以上の他の治療剤、例えば、細胞毒性剤、放射性毒性薬物または免疫抑制剤と共投与され得る。ペプチドは、薬剤に連結され得るか(免疫複合体として)、または薬剤とは別々に投与され得る。後者(別々の投与)の場合、ペプチドを、他の既知治療法、例えば抗癌治療と共に、例えば、放射線の前に、後にまたは同時に投与してもよく、または共投与されてもよい。このような治療剤には、特に、抗新生物剤、例えばドキソルビシン(アドリアマイシン)、シスプラチンブレオマイシンスルフェート、カルムスチン、クロラムブシル、ダカルバジンおよびシクロホスファミドヒドロキシ尿素が挙げられるが、これら自体、患者に毒性であるか、または準毒性である濃度でしか有効ではない。シスプラチンは、４週毎に１００mg／投与で静脈内投与され、アドリアマイシンは２１日毎に６０〜７５mg／ml投与量で静脈内投与される。本発明の大環状ペプチドと化学療法剤の共投与は、ヒト腫瘍細胞に対する細胞毒性効果を生じる異なる作用機序で働く２種の抗癌剤を提供する。このような共投与は、ペプチドに対して非反応性とし得る薬剤耐性の発生または腫瘍細胞の抗原性変化を原因とする問題を解決し得る。
【０１８５】
また本発明の範囲内に包含されるのは、本発明の組成物(例えば、大環状ペプチド、二重特異性または多特異性分子または免疫コンジュゲート)および使用のための指示書を含むキットである。キットは、さらに少なくとも１種のさらなる薬または１以上のさらなる本発明の大環状ペプチド(例えば、大環状分子と異なるＰＤ−Ｌ１抗原におけるエピトープと結合する相補的活性を有するヒト抗体)を含み得る。キットは、キットの中身の使用目的を示すラベルを一般的には含む。ラベルなる用語は、キット上またはキットと共に提供されるか、または他の方法でキットに付属したあらゆる書面または記録媒体を含む。
【０１８６】
組み合わせ治療
本発明の大環状ペプチドと、他のＰＤ−Ｌ１アンタゴニストおよび／または別の免疫修飾剤との組み合わせは、過増殖性疾患に対する免疫応答の増強に有用である。例えば、これらの分子を、インビトロまたはエクスビボで培養中の細胞またはヒト対象に、例えばインビボで投与して、様々な状況において免疫を増強することができる。従って、一つの局面において、本発明は、対象における免疫応答を調節するように、本発明の大環状ペプチドを対象に投与することを特徴とする、対象における免疫応答を修飾する方法を提供する。好ましくは、この応答は、増強、刺激または上方制御される。他の態様において、本発明は、対象に本発明の大環状ペプチドおよび別の免疫修飾剤の治療量以下の投与量を投与することを特徴とする、免疫刺激性治療剤による過増殖性疾患の処置と関係する有害事象を改変する方法を提供する。
【０１８７】
大環状ペプチドによるＰＤ−Ｌ１の遮断は、患者における癌細胞に対する免疫応答を増強できる。本発明の大環状ペプチドを使用して増殖を阻害し得る癌は、典型的に免疫治療に応答性の癌を含む。本発明の組み合わせ治療での処置のための癌の代表例は、黒色腫(例えば、転移悪性黒色腫)、腎臓癌、前立腺癌、乳癌、結腸癌および肺癌を含む。本発明の方法で処置され得る他の癌の例は、骨癌、膵臓癌、皮膚癌、頭頸部癌、皮膚または眼内悪性黒色腫、子宮癌、卵巣癌、直腸癌、肛門部癌、胃癌、精巣癌、子宮癌、卵管癌、子宮内膜癌、子宮頸癌、膣癌、外陰癌、ホジキン病、非ホジキンリンパ腫、食道癌、小腸癌、内分泌系癌、甲状腺癌、副甲状腺癌、副腎癌、軟組織肉腫、尿道癌、陰茎癌、急性または慢性白血病(急性骨髄球性白血病、慢性骨髄球性白血病、急性リンパ芽球性白血病、慢性リンパ性白血病を含む)、小児固形腫瘍、リンパ性リンパ腫、膀胱癌、腎臓または尿管の癌、腎盂癌腫、中枢神経系(ＣＮＳ)の新生物、一次ＣＮＳリンパ腫、腫瘍血管形成、脊髄軸椎腫瘍、脳幹神経膠腫、下垂体腺腫、カポジ肉腫、類表皮癌、扁平上皮細胞癌、Ｔ細胞リンパ腫、アスベストにより誘発される疾患を含めた環境誘発性の癌および該癌の組み合わせを含む。本発明は転移癌の処置にも有用である。
【０１８８】
ある態様において、本明細書に開示する大環状ペプチドの少なくとも１個を含む治療剤の組み合わせを、医薬的に許容される担体中の単一組成物として同時に、または各薬剤を連続的に投与する別々の組成物として一緒に投与し得る。例えば、第二の免疫修飾剤および本発明の大環状ペプチドを、第二の免疫修飾剤を最初に投与し、大環状ペプチドを２番目に投与するか、または大環状ペプチドを最初に投与し、第二の免疫修飾剤を２番目に投与するように逐次的に投与できる。さらに、１投与量を超える組み合わせ治療を逐次的に投与するならば、逐次投与の順番は各投与時に逆転しても同じ順番でもよく、逐次投与を同時投与またはその任意の組み合わせと組み合わせてもよい。例えば、第二の免疫修飾剤および大環状ペプチドの最初の投与は同時であってよく、２回目の投与は第二の免疫修飾剤が最初で大環状ペプチドが２番目の逐次であってよく、３回目の投与は大環状ペプチドが最初で第二の免疫修飾剤が２回目などであってよい。他の代表的投与スキームは、大環状ペプチドが最初で第二の免疫修飾剤が２番目である最初の投与を含んでよく、その後の投与は同時であってもよい。
【０１８９】
所望により、大環状ペプチドと第二の免疫修飾剤の組み合わせを、さらに免疫原性剤、例えば、癌細胞、精製腫瘍抗原(組み換えタンパク質、ペプチドおよび炭水化物分子を含む)、細胞および免疫刺激サイトカインをコードする遺伝子でトランスフェクトした細胞と組み合わせて投与し得る(He et al., J. Immunol., 173:4919-4928(2004))。使用できる腫瘍ワクチンの非限定的例は、黒色腫抗原のペプチド、例えばｇｐ１００、ＭＡＧＥ抗原、Ｔｒｐ−２、ＭＡＲＴ１および／またはチロシナーゼのペプチドまたはサイトカインＧＭ−ＣＳＦを発現するようにトランスフェクトした腫瘍細胞(さらに下に開示)を含む。
【０１９０】
組み合わせたＰＤ−Ｌ１大環状ペプチドと第二の免疫修飾剤は、さらにワクチン接種プロトコルと組み合わせ得る。腫瘍に対するワクチン接種のための多くの実験的戦略が考案されている(Rosenberg, S., Development of Cancer Vaccines, ASCO Educational Book Spring：60-62(2000); Logothetis, C., ASCO Educational Book Spring：300-302(2000); Khayat, D., ASCO Educational Book Spring：414-428(2000); Foon, K., ASCO Educational Book Spring：730-738(2000); see also Restifo et al., Cancer Vaccines, Chapter 61, pp. 3023-3043 in DeVita et al., eds., Cancer：Principles and Practice of Oncology, Fifth Edition(1997)参照)。これらの戦略の一つにおいて、ワクチンは、自己または同種腫瘍細胞を使用して製造される。これらの細胞性ワクチンは、腫瘍細胞がＧＭ−ＣＳＦを発現するように形質導入されたとき、最も有効であることが示されている。ＧＭ−ＣＳＦは、腫瘍ワクチン接種のための抗原提示の強力なアクティベーターであることが示されている(Dranoff et al., Proc. Natl. Acad. Sci. USA, 90:3539-3543(1993))。
【０１９１】
種々の腫瘍における遺伝子発現および大規模な遺伝子発現パターン研究により、いわゆる腫瘍特異的抗原の定義が導かれた(Rosenberg, Immunity, 10:281-287(1999))。多くの場合、これらの腫瘍特異的抗原は、腫瘍および腫瘍が生じた細胞に発現される分化抗原、例えばメラニン形成細胞抗原ｇｐ１００、ＭＡＧＥ抗原およびＴｒｐ−２である。より重要なことに、これらの抗原の多くは、宿主に見られる腫瘍特異的Ｔ細胞の標的であり得ることが示されている。ある態様において、本明細書に記戴する抗体組成物を使用する組み合わせたＰＤ−Ｌ１大環状ペプチドと第二の免疫修飾剤を、これらのタンパク質に対する免疫応答を誘起させるために、腫瘍において発現されている組み換えタンパク質および／またはペプチドのコレクションと共に使用し得る。これらのタンパク質は、通常自己抗原として免疫系により監視されているため、それらに耐容性である。腫瘍抗原は、染色体のテロメアの合成に必要とされるタンパク質テロメラーゼも含んでよく、これは８５％を超えるヒトの癌で発現され、体性組織ではわずかな限られた数である(Kim et al., Science, 266:2011-2013(1994))(これらの体性組織は、種々の手段により免疫攻撃から保護され得る)。腫瘍抗原は、タンパク質配列を変異させるか、または２個の非関連配列の融合タンパク質を創製する(すなわち、フィラデルフィア染色体におけるｂｃｒ−ａｂｌ)体性変異のために癌細胞で発現される“新抗原”であるか、あるいはＢ細胞腫瘍由来のイディオタイプであってもよい。
【０１９２】
他の腫瘍ワクチンは、ヒトパピローマウイルス(ＨＰＶ)、肝炎ウイルス(ＨＢＶおよびＨＣＶ)およびカポジヘルペス肉腫ウイルス(ＫＨＳＶ)のようなヒトの癌と関係するウイルスからのタンパク質を含み得る。ＰＤ−Ｌ１大環状ペプチド遮断と組み合わせて使用され得る腫瘍特異的抗原の別の形態は、腫瘍組織それ自体から単離された精製熱ショックタンパク質(ＨＳＰ)である。これらの熱ショックタンパク質は、腫瘍細胞由来のタンパク質フラグメントを含んでおり、またこれらのＨＳＰは、腫瘍免疫を賦活化させるための抗原提示細胞への送達時に非常に効率的である(Suot et al., Science, 269:1585-1588(1995); Tamura et al., Science, 278:117-120(1997))。
【０１９３】
樹状細胞(ＤＣ)は、主要抗原特異的応答に使用できる強力な抗原提示細胞である。ＤＣはエクスビボで産生され、種々のタンパク質およびペプチド抗原ならびに腫瘍細胞抽出物を積載できる(Nestle et al., Nat. Med., 4:328-332(1998))。ＤＣは、これらの腫瘍抗原を同様に発現するために遺伝的手段によっても形質導入され得る。ＤＣは、免疫化の目的で腫瘍細胞と直接融合されてもいる(Kugler et al., Nat. Med., 6:332-336(2000))。ワクチン接種の方法として、ＤＣ免疫化は、より強力な抗腫瘍応答を活性化するために、組み合わされた抗ＰＤ−Ｌ１大環状ペプチドと第二の免疫修飾剤をさらに効果的に組み合わされてもよい。
【０１９４】
抗ＰＤ−Ｌ１大環状ペプチドと別の免疫修飾剤の組み合わせは、さらに標準的な癌の治療とも組み合わされ得る。例えば、大環状ペプチドおよび第二の免疫修飾剤の組み合わせは、化学療法レジメンと効果的に組み合わされ得る。これらの場合、大環状ペプチドおよび第二の免疫修飾剤の組み合わせで見られるとおり、本発明の組み合わせと共に投与する別の化学療法剤の量を減らすことが可能であり得る(Mokyr et al., Cancer Res., 58:5301-5304(1998))。このような組み合わせの例には、黒色腫の処置のためにダカルバジンとさらに組み合わせた大環状ペプチドと第二の免疫修飾剤の組み合わせがある。別の例は、黒色腫の処置のためにインターロイキン−２(ＩＬ−２)とさらに組み合わせた大環状ペプチドと第二の免疫修飾剤の組み合わせである。ＰＤ−Ｌ１大環状ペプチドおよび別の免疫調節剤と化学療法を組み合わせて使用する背景にある科学的原理は、殆どの化学療法化合物の細胞毒性活性の結果である細胞死が、抗原提示経路における腫瘍抗原のレベルの増加をもたらすことが理由である。細胞死により抗ＰＤ−Ｌ１大環状ペプチドと別の免疫修飾剤との組み合わせが、相乗作用をもたらし得る別の組み合わせ治療は、放射線、手術およびホルモン欠乏である。これらのプロトコルのいずれも、宿主における腫瘍抗原の供給源を創製する。血管形成阻害剤は、組み合わせたＰＤ−Ｌ１と第二の免疫修飾剤と組み合わされてもよい。血管形成阻害は、宿主抗原提示経路中に腫瘍抗原を供給し得る腫瘍細胞死を生じる。
【０１９５】
ＰＤ−Ｌ１と別の免疫修飾剤の組み合わせは、ＦｃアルファまたはＦｃガンマ受容体発現エフェクター細胞を腫瘍細胞への標的とする二重特異性大環状ペプチドと組み合わせても使用できる(例えば、米国特許番号５,９２２,８４５および５,８３７,２４３参照)。二重特異性大環状ペプチドを使用して、２つの別々の抗原を標的とし得る。例えば、抗Ｆｃ受容体／抗腫瘍抗原(例えば、Ｈｅｒ−２／ｎｅｕ)二重特異性大環状ペプチドは、マクロファージを腫瘍の部位に標的化させるのに使用されている。このターゲティングは、腫瘍特異的応答をさらに効果的に活性化し得る。これらの応答のＴ細胞アームは、組み合されたＰＤ−１と第二の免疫修飾剤の使用により増強される。あるいは、抗原を、腫瘍抗原および樹状細胞特異的細胞表面マーカーに結合する二重特異性大環状ペプチドの使用により、ＤＣに直接送達させ得る。
【０１９６】
他の例において、大環状ペプチドと第二の免疫修飾剤の組み合わせを、抗新生物大環状財、例えばリツキサン(登録商標)(リツキシマブ)、ハーセプチン(登録商標)(トラスツマブ)、ベキサール(登録商標)(トシツモマブ)、ゼヴァリン(登録商標)(イブリツモマブ)、キャンパス(登録商標)(アレムツズマブ)、リンホシド(Lymphocide)(エプラツズマブ)、アバスチン(登録商標)(ベバシズマブ)およびタルセバ(登録商標)(エルロチニブ)などと組み合わせ得る。例として、理論に縛られることを望まないが、抗癌抗体または毒素とコンジュゲートした抗癌抗体を用いる処置により、癌細胞死(例えば、腫瘍細胞)をもたらし、これは第二の免疫修飾剤または大環状ペプチドが介在する免疫応答を増強する。例示的態様において、過増殖性疾患(例えば、癌性腫瘍)の処置は、大環状ペプチドおよび第二の免疫修飾剤と同時または逐次的またはその任意の組み合わせにて組み合わせた抗癌抗体を含み、宿主による抗腫瘍免疫応答を増強し得る。
【０１９７】
腫瘍は、多種多様な機構により宿主免疫監視を逃れる。これらの機構の多くは、腫瘍により発現され、かつ免疫抑制性であるタンパク質の不活性化により克服され得る。これらは、特にＴＧＦ−ベータ(Kehrl, J. et al., J. Exp. Med., 163:1037-1050(1986))、ＩＬ−１０(Howard, M. et al., Immunology Today, 13:198-200(1992))およびＦａｓリガンド(Hahne, M. et al., Science, 274:1363-1365(1996))を含む。別の例において、これらの各々に対する抗体を、大環状ペプチドおよび別の免疫修飾剤とさらに組み合わせて、免疫抑制性剤の効果を抑制して、宿主による腫瘍免疫応答を促進することができる。
【０１９８】
宿主免疫応答性を活性化するために使用され得る他の薬剤を、本発明の大環状ペプチドと組み合わせてさらに使用できる。これらには、ＤＣ機能および抗原提示を活性化する樹状細胞の表面上の分子を含み得る。抗ＣＤ４０大環状ペプチドは、Ｔ細胞ヘルパー活性を効果的に代理することができ(Ridge, J. et al., Nature, 393:474-478(1998))、本発明の大環状ペプチド単独で、または抗ＣＴＬＡ−４の組み合わせ物と組み合わせて使用され得る(Ito, N. et al., Immunobiology, 201(5):527-540(2000))。ＯＸ−４０(Weinberg, A. et al., Immunol., 164:2160-2169(2000))、４−１ＢＢ(Melero, I. et al., Nat. Med., 3:682-685(1997)およびＩＣＯＳ(Hutloff, A. et al., Nature, 397:262-266(1999))のようなＴ細胞同時刺激分子に対する大環状ペプチドの活性化は、Ｔ細胞活性化のレベル増加のためにも提供され得る。
【０１９９】
骨髄移植は、造血起源の多様な腫瘍の処置のために現在使用されている。移植片対宿主病は、この処置の結果ではあるが、治療的利点を、移植片対腫瘍応答から得ることができる。本発明の大環状ペプチドは、単独で、または別の免疫修飾剤と組み合わせて、ドナー生着腫瘍特異的Ｔ細胞の効果を増加させるために使用できる。
【０２００】
抗原特異的Ｔ細胞のエクスビボ活性化および増大ならびに抗原特異的Ｔ細胞を腫瘍に向けさせるためのレシピエントへのこれらの細胞の養子移植が関与するいくつかの実験的処置プロトコルがある(Greenberg, R. et al., Science, 285:546-551(1999))。これらの方法は、ＣＭＶのような感染因子に対するＴ細胞応答の活性化にも使用し得る。本発明の大環状ペプチド単独または別の免疫調節剤との組み合わせの存在下でのエクスビボ活性化は、養子移入されたＴ細胞の頻度および活性を高めることが期待され得る。
【０２０１】
ある態様において、本発明は、対象に本発明の大環状ペプチドを別の免疫調節剤の治療以下の投与量と組み合わせて投与することを特徴とする、免疫刺激剤での過増殖性疾患の処置と関係する有害事象を変更する方法を提供する。例えば、本発明の方法は、患者に非吸収性ステロイドを投与することにより、免疫刺激性治療抗体誘発性の大腸炎または下痢の発生率を減少させる方法を提供する。免疫刺激性治療抗体を受容するあらゆる患者に、このような処置により誘発される大腸炎または下痢のリスクがあるため、この患者の全集団が、本発明の方法に従う治療に適する。ステロイド類は炎症性腸疾患(ＩＢＤ)の処置およびＩＢＤの悪化予防に投与されているが、ＩＢＤと診断されていない患者におけるＩＢＤの予防(発生率の減少)には使用されていない。非吸収性ステロイド類でさえ、ステロイド類が関与する相当な副作用により、予防的使用が阻まれてきた。
【０２０２】
さらなる態様において、本発明の大環状ペプチドは、単独または別の免疫調節剤との組み合わせにおいて、非吸収性ステロイドのいずれかの使用とさらに組み合わせ得る。本明細書において使用する“非吸収性ステロイド”は、肝臓での代謝後のステロイドのバイオアベイラビリティが低い(すなわち、約２０％未満)相当な初回通過代謝を示すグルココルチコイドである。本発明の一つの態様において、非吸収性ステロイドはブデソニドである。ブデソニドは局所作用性グルココルチコステロイドであり、経口投与後、主に肝臓により相当代謝される。エントコート(登録商標)ＥＣ(Astra-Zeneca)は、回腸および結腸全体への薬物送達を最適化するよう開発されたブデソニドのｐＨおよび時間依存型の経口製剤である。エントコート(登録商標)ＥＣは、回腸および／または上行結腸が関与する軽度から中程度クローン病の処置について米国で承認されている。クローン病処置のためのエントコート(登録商標)ＥＣの通常の経口投与量は６〜９ｍｇ／日である。エントコート(登録商標)ＥＣは吸収される前に腸で吸収され、腸粘膜に保持される。腸粘膜標的組織を通過したら、エントコート(登録商標)ＥＣは、肝臓のチトクロムＰ４５０系で、無視できるグルココルチコイド活性を有する代謝物にまで殆ど代謝される。それゆえに、バイオアベイラビリティは低い(約１０％)。ブデソニドの低いバイオアベイラビリティは、初回通過代謝の程度が低い他のグルココルチコイドと比較して治療指数が改善されている。ブデソニドは、その結果全身作用性コルチコステロイドよりも少ない視床下部−下垂体抑制を含み、副作用が少ない。しかしながら、エントコート(登録商標)ＥＣの慢性投与は、副腎皮質ホルモン過剰症および副腎抑制のような全身性グルココルチコイド効果を生じ得る。Physicians' Desk Reference Supplement, 58th Edition, 608-610(2004)を参照されたい。
【０２０３】
さらなる態様において、組み合わせたＰＤ−Ｌ１と別の免疫調節剤(すなわち、免疫刺激性治療的大環状ペプチド抗ＰＤ−Ｌ１および抗ＣＴＬＡ−４)と非吸収性ステロイドの組み合わせを、さらにサリチレートと組み合わせ得る。サリチレートは、５−ＡＳＡ剤、例えばスルファサラジン(アザルフィジン(登録商標), Pharmacia & Upjohn)；オルサラジン(DIPENTUM(登録商標), Pharmacia & Upjohn)；バルサラジド(COLAZAL(登録商標), Salix Pharmaceuticals, Inc.)；およびメサラミン(アサコール(登録商標), Procter & Gamble Pharmaceuticals；ペンタサ(登録商標), Shire US；CANASA(登録商標), Axcan Scandipharm, Inc.；ROWASA(登録商標), Solvay)を含む。
【０２０４】
投与量および製剤
適切な式Ｉのペプチドまたはより具体的に本明細書に記戴する大環状ペプチドを、化合物の単独および/または許容される担体と混合された医薬製剤の形態で糖尿病および他の関連疾患の処置のために患者に投与できる。糖尿病治療の分野における技術者は、このような処置を必要とするヒトを含む哺乳動物への化合物の投与量および投与経路を容易に決定できる。投与経路は、経口、口腔内、直腸、経皮、バッカル、鼻腔内、肺、皮下、筋肉内、皮内、舌下、結腸内、眼内、静脈内または腸管投与を含むが、これらに限定されない。化合物は、認可された調剤行為に基づき、投与経路に従って製剤される(Fingl et al., in The Pharmacological Basis of Therapeutics, Chapter 1, p.1(1975); Remington's Pharmaceutical Sciences, 18th Edition, Mack Publishing Co., Easton, PA(1990))。
【０２０５】
本明細書に記戴する医薬的に許容されるペプチド組成物を、錠剤、カプセル剤(この各々は徐放性または持効性製剤を含む)、丸剤、粉末剤、顆粒剤、エリキシル剤、インサイチュゲル剤、マイクロスフェア剤、結晶複合体、リポソーム剤、マイクロエマルジョン剤、チンキ剤、懸濁液剤、シロップ剤、エアロゾルスプレー剤およびエマルジョン剤のような多種の投与形態で投与できる。本明細書に記戴する組成物は、経口、静脈内(ボーラスまたは点滴)、腹腔内、皮下、経皮または筋肉内形態でも投与でき、全て医薬分野で当業者に周知の投与形態を使用する。組成物は単独で投与してよいが、一般に選択した投与経路および標準的薬務に基づき選択した医薬担体と共に投与する。
【０２０６】
本明細書に記戴する組成物の投与レジメンは、当然、特定の薬剤の薬力学的特徴およびその投与方法および投与経路；受け手の種、年齢、性別、健康状態、医学的状態および体重；症状の性質および程度；同時処置の種類；処置頻度；投与経路、患者の腎臓および肝臓機能および望む効果により変わる。医師または獣医師は、疾患状態の予防、対抗または進行停止に必要な薬物の有効量を決定し、処方できる。
【０２０７】
一般的な指標として、活性成分の１日経口投与量は、目的とする効果のために使用するとき、１日あたり約０.００１〜１０００ｍｇ／ｋｇ体重、好ましくは約０.０１〜１００ｍｇ／ｋｇ体重、最も好ましくは約０．６〜２０ｍｇ／ｋｇ／日の範囲である。静脈内で、活性成分の１日投与量は、目的とする効果のために使用するとき、一定速度点滴の間、０.００１ｎｇ〜１００.０ｎｇ／分／Ｋｇ体重の範囲である。このような定速静脈内点滴は、好ましくは０.０１ｎｇ〜５０ｎｇ／分／Ｋｇ体重で、最も好ましくは０.０１ｎｇ〜１０.０ｍｇ／分／Ｋｇ体重で投与できる。本明細書に記戴する組成物を、１日に単回にて投与してよく、または総１日投与量を１日に２回、３回または４回に分けて投与してよい。本明細書に記戴する組成物は、所望により日／週／月の期間にわたり薬物の徐放が可能なデポー製剤でも投与できる。
【０２０８】
本明細書に記戴する組成物は、適切な鼻腔内媒体を使用する局所使用で鼻腔内形態または経皮皮膚パッチを使用して経皮経路で投与できる。経皮送達系の形で投与するとき、この投与量の投与は、当然、投与レジメンの期間中、間欠的ではなく連続的である。
【０２０９】
組成物は、典型的に、経口錠剤、カプセル、エリキシル、噴射剤を用いて、または用いずに製造したエアロゾルスプレーおよびシロップである目的とする投与形態を参酌し、慣用の薬務に一致して適切に選択した適切な医薬希釈剤、添加物または担体(ここでは集合的に医薬担体と呼ぶ)との混合物で、投与する。
【０２１０】
例えば、錠剤またはカプセルの形態での経口投与において、活性薬物成分を、経口の、非毒性の医薬的に許容される不活性担体、例えば、これらに限定されないがラクトース、デンプン、スクロース、グルコース、メチルセルロース、ステアリン酸マグネシウム、リン酸二カルシウム、硫酸カルシウム、マンニトールおよびソルビトールと組み合わせることができる；液体形態で経口投与するためには、経口薬物成分を、エタノール、グリセロールおよび水のような、あらゆる経口の非毒性、医薬的に許容される不活性担体と組み合わせることができる。さらに、所望の場合または必要な場合には、適切な結合剤、滑沢剤、崩壊剤および着色剤を混合物に組み込んでもよい。適切な結合剤は、例えばデンプン、ゼラチン、グルコースまたはベータ−ラクトースなどの天然糖、トウモロコシ甘味剤、アカシア、トラガカントまたはアルギン酸ナトリウムのような天然および合成ガム、カルボキシメチルセルロース、ポリエチレングリコールおよび蝋を含むが、これらに限定されない。これらの投与形態で使用される滑沢剤は、オレイン酸ナトリウム、ステアリン酸ナトリウム、ステアリン酸マグネシウム、安息香酸ナトリウム、酢酸ナトリウムおよび塩化ナトリウムを含む。崩壊剤は、デンプン、メチルセルロース、寒天、ベントナイトおよびキサンタンゴムを含むが、これらに限定されない。
【０２１１】
本明細書に記戴する組成物は、混合ミセルまたはリポソーム送達系、例えば小分子単層リポソーム、大分子単層リポソームおよび多層リポソームの形でも投与できる。リポソームは、コレステロール、ステアリルアミンまたはホスファチジルコリンのような様々なリン脂質から製造できる。浸透エンハンサーを、薬物吸収を増強するために添加してよい。
【０２１２】
プロドラッグが、医薬組成物の多くの所望の品質を高めることが知られているため(すなわち、溶解度、バイオアベイラビリティ、製造など)、本明細書に記戴する化合物をプロドラッグ形態で送達されてもよい。それゆえに、本明細書に記戴する主題は、本願請求項の化合物のプロドラッグ、その送達方法およびそれを含む組成物を包含することを意図する。
【０２１３】
本明細書に記戴する組成物は、標的化可能薬物担体として可溶性ポリマーとも結合されてもよい。このようなポリマーは、ポリビニル−ピロリドン、ピランコポリマー、ポリヒドロキシプロピル−メタクリルアミド−フェノール、ポリヒドロキシエチルアスパルトアミドフェノールまたはパルミトイル残基で置換されたポリエチレンオキシド−ポリリシンを含み得る。さらに、本明細書に記戴する組成物を、薬物の制御放出を達成するために有用な生分解性ポリマー、例えば、ポリ乳酸、ポリグリコール酸、ポリ乳酸とポリグリコール酸のコポリマー、ポリイプシロンカプロラクトン、ポリヒドロキシ酪酸、ポリオルトエステル、ポリアセタール、ポリジヒドロピラン、ポリシアノアシレートおよびヒドロゲルの架橋または両親媒性ブロックコポリマーと組み合わせてもよい。
【０２１４】
投与に適する投与形態(医薬組成物)は、投与量単位あたり約０.０１ｍｇ〜約５００ｍｇの活性成分を含む。これらの医薬組成物において、活性成分は、通常、組成物の総重量に基づき約０.５〜９５重量％の量で存在し得る。
【０２１５】
ゼラチンカプセルは、活性成分および粉末担体、例えばラクトース、デンプン、セルロース誘導体、ステアリン酸マグネシウムおよびステアリン酸を含み得る。類似の希釈剤を使用して圧縮錠剤を製造できる。錠剤およびカプセルのいずれも、長期間にわたる薬剤の連続的放出を提供するために徐放製品として製造できる。圧縮錠剤を、何らかの不快な味をマスクして、大気から錠剤を保護するために糖コーティングまたはフィルムコーティングまたは消化管での選択的崩壊のために腸溶性コーティングしてもよい。
【０２１６】
経口投与用の液体投与形態は、患者による許容性を高めるために着色剤および風味剤を含み得る。
【０２１７】
一般に、水、適切な油、食塩水、水性デキストロース(グルコース)および関連糖溶液およびプロピレングリコールまたはポリエチレングリコールのようなグリコールが、非経腸溶液のための適切な担体である。非経腸投与のための溶液は、好ましくは活性成分の水可溶性塩、適切な安定化剤および必要であれば、緩衝物質を含む。亜硫酸水素ナトリウム、亜硫酸ナトリウムまたはアスコルビン酸のような抗酸化剤は、単独で、または組み合わせても適切な安定化剤である。また、クエン酸およびその塩およびナトリウムＥＤＴＡも使用される。さらに、非経腸溶液は、塩化ベンザルコニウム、メチル−またはプロピル−パラベンおよびクロロブタノールのような防腐剤を含み得る。
【０２１８】
適切な医薬担体は、この分野の標準的参考書であるRemington：The Science and Practice of Pharmacy, Nineteenth Edition, Mack Publishing Company(1995)に記戴されている。
【０２１９】
本明細書に記戴する化合物の投与のための代表的な有用な医薬投与形態は、次のとおり説明できる。
【０２２０】
カプセル
多数の単位カプセルを、１００ｍｇの粉末活性成分、１５０ｍｇのラクトース、５０ｍｇのセルロースおよび６ｍｇのステアリン酸マグネシウムを、標準的な２ピースの硬ゼラチンカプセルに充填することにより製造できる。
【０２２１】
軟ゼラチンカプセル
ダイズ油、綿実油またはオリーブ油のような消化可能油中の活性成分の混合物を製造し、ゼラチンに陽圧式排出ポンプで充填して、１００ｍｇの活性成分を含む軟ゼラチンカプセルを製造し得る。カプセルは、洗浄および乾燥されるべきである。
【０２２２】
錠剤
錠剤を、投与量単位が、例えば１００ｍｇの活性成分、０.２ｍｇのコロイド状二酸化ケイ素、５ｍｇのステアリン酸マグネシウム、２７５ｍｇの微結晶セルロース、１１ｍｇのデンプンおよび９８.８ｍｇのラクトースであるように、慣用の方法で製造され得る。嗜好性を高めるため、または吸収を遅延するために適当なコーティングを施してよい。
【０２２３】
注射剤
本明細書に記戴するペプチド組成物の注射可能製剤は、規制機関により承認されているような添加物の使用を必要としても、または必要としなくてもよい。これらの添加物は、溶媒および共溶媒、可溶化、乳化または濃化剤、キレート剤、抗酸化剤および還元剤、抗微生物防腐剤、緩衝液およびｐＨ調節剤、充填剤、保護剤および張性調節剤および特殊な添加物を含むが、これらに限定されない。注射可能製剤は、無菌、無発熱物質、溶液の場合、無粒状物質でなければならない。
【０２２４】
注射による投与に適する非経腸組成物は、例えば、１.５重量％の活性成分を、医薬的に許容される緩衝液(共溶媒または他の添加物を含んでいても、含まなくてもよい)と撹拌することにより製造され得る。溶液は、塩化ナトリウムを用いて等張化され、滅菌されなければならない。
【０２２５】
本明細書、特に下記の代表的な実施例に使用した略語は、当業者には周知である。使用された幾つかの略語は、次の通りである：ヒドロキシベンゾトリアゾールとしてＨＯＢｔ；１−ヒドロキシ−７−アザベンゾトリアゾールとしてＨＯＡｔ；Ｎ,Ｎ'−ジイソプロピルカルボジイミドとしてＤＩＣ；Ｏ−(ベンゾトリアゾール−１−イル)−１,１,３,３−テトラメチルウロニウムヘキサフルオロリン酸塩としてＨＢＴＵ；ベンゾトリアゾール−１−イル−オキシ−トリス(ジメチルアミノ)ホスホニウムヘキサフルオロリン酸塩としてＢＯＰ；(ベンゾトリアゾール−１−イルオキシ)トリピロリジノホスホニウムヘキサフルオロリン酸塩としてＰｙＢＯＰ；トリイソプロピルシランとしてＴＩＳまたはＴＩＰＳ；ジメチルスルホキシドとしてＤＭＳＯ；ジクロロメタンとしてＤＣＭ；分としてｍｉｎ；時間としてｈ；室温または保持時間としてＲＴ(文脈による)；９−フルオレニルメチルオキシカルボニルとしてＦＭＯＣ；トリフルオロ酢酸としてＴＦＡ；エチルとしてＥｔ；ジイソプロピルエチルアミンとしてＤＩＥＡまたはＤＩＰＥＡ；Ｎ,Ｎ−ジメチルホルムアミドとしてＤＭＦ；Ｏ−(６−クロロベンゾトリアゾール−１−イル)−Ｎ,Ｎ,Ｎ',Ｎ'−テトラメチルウロニウムヘキサフルオロリン酸塩としてＨＣＴＵ；およびＯ−(７−アザベンゾトリアゾール−１−イル)−１,１,３,３−テトラメチルウロニウムヘキサフルオロリン酸塩としてＨＡＴＵ。
【０２２６】
懸濁液
水性懸濁液を、例えば、各々５ｍＬが１００ｍｇの微粉化活性成分、２０ｍｇのナトリウムカルボキシメチルセルロース、５ｍｇの安息香酸ナトリウム、１.０ｇのソルビトール溶液、Ｕ.Ｓ.Ｐ.および０.０２５ｍＬのバニリンまたは別の味の良い風味剤を含む、経口および／または非経腸投与用として製造できる。
【０２２７】
生分解性微粒子
注射による投与に適する徐放性非経腸組成物は、例えば、適切な生分解性ポリマーを溶媒に溶解し、活性剤をポリマー溶液に添加して導入し、溶媒をマトリクスから除去し、それによりマトリクス中に活性剤が分散したポリマーのマトリクスを形成させることにより製造され得る。
【０２２８】
ペプチド合成
基−Ｃ(Ｏ)ＮＨ−は、リンカーＸおよびＸ'の中で、２つの取り得る方向のいずれかにて方向づけられ得る(例えば、−Ｃ(Ｏ)ＮＨ−または−ＮＨＣ(Ｏ)−として)ことが理解される。
【０２２９】
本明細書の記述は、化学結合の法則および原理に即して解釈されるべきである。本開示に含まれる化合物は、医薬剤として使用するために適切で安定なものであると理解されるべきである。例えば、式(Ｉ)の化合物において、Ｘが１〜１７２個の原子の鎖であって、鎖内の原子は、炭素および酸素から選択され、この鎖は、鎖内に埋め込まれた−ＮＨＣ(Ｏ)ＮＨ−および−Ｃ(Ｏ)ＮＨ−から選択される１、２、３または４個の基を含有している；ならびに、ここで該鎖は、−ＣＯ２Ｈ、−Ｃ(Ｏ)ＮＨ２、−ＣＨ２Ｃ(Ｏ)ＮＨ２および−(ＣＨ２)ＣＯ２から独立して選択された１〜６個の基で所望により置換されていてもよいが、複数のヘテロ原子が互いに結合している化合物(すなわち、−Ｏ−Ｏ−またはＯ−ＮＨＣ(Ｏ)ＮＨ−)は、これらが安定な分子であるとは考えられないため包含しないことは理解されよう。別の実施態様において、Ｘは、２個のヘテロ原子が１つの炭素原子によってのみ分離されている化合物は、これらが安定な分子であるとは考えられないため包含しない。当業者は、どのような化合物が、化学結合および安定性に関する一般的原理に基づいて安定であるか、または安定でないかは知っている。
【０２３０】
本発明の大環状ペプチドの化学合成は、段階的固相合成、配座的に支援される再ライゲーションを経るペプチドフラグメントの半合成、クローン化または合成ペプチドセグメントの酵素ライゲーションおよび化学ライゲーションを含めた様々な当該技術分野において承認されている方法を使用して合成できる。本明細書に記戴する大環状ペプチドおよびそのアナログの好ましい合成方法は、Chan, W.C. et al., eds., Fmoc Solid Phase Synthesis, Oxford University Press, Oxford(2000); Barany, G. et al., The Peptides：Analysis, Synthesis, Biology, Vol. 2：“Special Methods in Peptide Synthesis, Part A”, pp. 3-284, Gross, E. et al., eds., Academic Press, New York(1980)；およびStewart, J.M. et al., Solid-Phase Peptide Synthesis, 2nd Edition, Pierce Chemical Co., Rockford, IL(1984)に記戴されているような、種々の固相技術を使用する化学合成である。好ましいストラテジーは、α−アミノ基を一時的に保護するためのＦｍｏｃ(９−フルオレニルメチルメチル−オキシカルボニル)基と、アミノ酸側鎖を一時的に保護するためのtert−ブチル基の組み合わせに基づく(例えば、therton, E. et al., “The Fluorenylmethoxycarbonyl Amino Protecting Group”, in The Peptides：Analysis, Synthesis, Biology, Vol. 9："Special Methods in Peptide Synthesis, Part C", pp. 1-38, Undenfriend, S. et al., eds., Academic Press, San Diego(1987))。
【０２３１】
ペプチドは、不溶性ポリマー支持体(“樹脂”とも呼ぶ)上で段階的方法において、ペプチドのＣ末端から開始して合成できる。合成は、ペプチドのＣ末端アミノ酸を、アミドまたはエステル結合の形成を介して樹脂に付加することにより開始する。これは、得られるペプチドをＣ末端のアミドまたはカルボン酸として、最終段階で遊離させ得る。
【０２３２】
Ｃ末端アミノ酸および合成に使用する全ての他のアミノ酸は、α−アミノ保護基が合成中に選択的に除去されるように、特異的に保護されたα−アミノ基および側鎖官能基(存在するならば)を有することを必要とする。アミノ酸のカップリングは、活性エステルとしてそのカルボキシル基の活性化および樹脂に結合したＮ末端アミノ酸の非遮断α−アミノ基との反応により行われる。一連のα−アミノ基の脱保護およびカップリングを、全てのペプチド配列が組立てられるまで繰り返す。次いで、通常、副反応を制限するための適当なスカベンジャーの存在下で、ペプチドを樹脂から遊離し、同時に側鎖官能性の脱保護を行う。得られたペプチドを最終的に逆相ＨＰＬＣで精製する。
【０２３３】
最終ペプチドの前駆体としてのペプチジル−樹脂の合成は、市販の架橋ポリスチレンポリマー樹脂(Novabiochem, San Diego, CA; Applied Biosystems, Foster City, CA)を利用する。好ましい固体支持体は、Ｃ末端カルボキサミドのための４−(２',４'−ジメトキシフェニル−Ｆｍｏｃ−アミノメチル)−フェノキシアセチル−ｐ−メチルベンズヒドリルアミン樹脂(ＲｉｎｋアミドＭＢＨＡ樹脂)；９−Ｆｍｏｃ−アミノ−キサンテン−３−イルオキシ−Ｍｅｒｒｉｆｉｅｌｄ樹脂(Ｓｉｅｂｅｒアミド樹脂)；４−(９−Ｆｍｏｃ)アミノメチル−３,５−ジメトキシフェノキシ)バレリル−アミノメチル−Ｍｅｒｒｉｆｉｅｌｄ樹脂(ＰＡＬ樹脂)である。第一および後続するアミノ酸のカップリングは、それぞれＤＩＣ／ＨＯＢｔ、ＨＢＴＵ／ＨＯＢｔ、ＢＯＰ、ＰｙＢＯＰから、またはＤＩＣ／６−Ｃｌ−ＨＯＢｔ、ＨＣＴＵ、ＤＩＣ／ＨＯＡｔまたはＨＡＴＵから製造したＨＯＢｔ、６−Ｃｌ−ＨＯＢｔまたはＨＯＡｔ活性エステルを使用して達成できる。好ましい固体支持体は、保護ペプチドフラグメントの２−クロロトリチルクロライド樹脂および９−Ｆｍｏｃ−アミノ−キサンテン−３−イルオキシ−Ｍｅｒｒｉｆｉｅｌｄ樹脂(Ｓｉｅｂｅｒアミド樹脂)である。第一のアミノ酸を、２−クロロトリチルクロライド樹脂への付加は、Ｆｍｏｃ保護アミノ酸とジクロロメタンおよびＤＩＥＡにおける樹脂との反応により最良に達成される。必要であれば、アミノ酸の分離(dissolution)を促進するために少量のＤＭＦを添加してよい。
【０２３４】
本明細書に記戴するペプチドアナログの合成は、単または多チャンネルペプチド合成器、例えばCEM Liberty Microwave合成器またはProtein Technologies, Inc.のＰｒｅｌｕｄｅ(６チャンネル)またはＳｙｍｐｈｏｎｙ(１２チャンネル)合成器を使用して実施され得る。
【０２３５】
各ペプチドのためのペプチジル−樹脂前駆体を、任意の標準法を使用して、開裂および脱保護し得る(例えば、King, D.S. et al., Int. J. Peptide Protein Res., 36:255-266(1990)参照)。所望の方法は、水およびスカベンジャーとしてのＴＩＳ存在下におけるＴＦＡの使用である。典型的に、ペプチジル−樹脂を、ＴＦＡ／水／ＴＩＳ(９４：３：３、ｖ：ｖ：ｖ；１mL／１００mgのペプチジル樹脂)中、２〜６時間、室温で撹拌する。消費した樹脂を濾取し、ＴＦＡ溶液を濃縮または減圧下に乾燥する。得られた粗製ペプチドは、沈殿させて、Ｅｔ２Ｏで洗うか、または直接分取ＨＰＬＣで精製するためにＤＭＳＯまたは５０％酢酸水溶液に再溶解される。
【０２３６】
所望の純度のペプチドを、例えば、Watersモデル4000またはShimadzuモデルLC-8A液体クロマトグラフでの分取ＨＰＬＣを使用する精製により得る。粗製ペプチドの溶液を、YMC S5 ODS(２０×１００mm)カラムに充填し、いずれも０.１％ＴＦＡで緩衝化したＭｅＣＮ/水の直線グラジエントで、１４〜２０mL／分の流速を使用して、２２０nmでのＵＶ吸光度により溶離液をモニタリングしながら溶出する。精製ペプチドの構造をエレクトロスプレーＭＳ分析で確認できる。
【０２３７】
分析データ:
質量スペクトル分析法：“ＥＳＩ−ＭＳ(＋)”とは、正イオンモードで実施したエレクトロスプレーイオン化質量スペクトル分析法を示す；“ＥＳＩ−ＭＳ(−)”とは、負イオンモードで実施したエレクトロスプレーイオン化質量スペクトル分析法を示す；“ＥＳＩ−ＨＲＭＳ(＋)”とは、正イオンモードで実施された高分解エレクトロスプレーイオン化質量スペクトル分析法を示す；“ＥＳＩ−ＨＲＭＳ(−)”とは、負イオンモードで実施した高分解エレクトロスプレーイオン化質量スペクトル分析法を示す。検出された質量は、“ｍ/ｚ”単位表記に従って報告された。１０００より大きい正確な質量を有する化合物は、二重電荷イオンまたは三重電荷イオンとして高頻度で検出された。
【０２３８】
高分解能質量分析分析(ＨＲＭＳ)を、２５,０００解像度で操作する正または負のエレクトロスプレーイオン化を用いて(半値全幅, ＦＷＨＭ)、フーリエ変換Ｏｒｂｉｔｒａｐ型質量分析計(Exactive, Thermo Fisher Scientific, San Jose, CA)で行った。機器を、製造者の仕様書に従って、毎日校正して、質量精度の誤差＜５ｐｐｍとした。オペレーティングソフトウェアXcaliburを用いて、理論的質量−対−電荷値を計算して、得られたデータを処理した。
【０２３９】
以下の分析プロトコルおよび合成方法を実施例１１０５８および１１０５９に使用した。
【０２４０】
一般的方法：
ＳｙｍｐｈｏｎｙＸ方法Ａ：
全ての操作を、Ｓｙｍｐｈｏｎｙ-Ｘペプチド合成器(Protein Technologies)でオートメーション下において行なった。全ての方法を、底部フリットを備えた１０ｍＬポリプロピレンチューブ内で実施した。このチューブを、チューブの底部と上部の双方を介してＰｒｅｌｕｄｅペプチド合成器と連結させた。ＤＭＦおよびＤＣＭを、チューブ上部から加えて、このチューブの両サイドを均一に洗い落とした。残りの試薬を、チューブの底から加えて、フリットを通して樹脂と接触させる。全ての溶液を、チューブの底から除去する。“周期的攪拌”とは、底部フリットからのＮ２ガスの短時間のパルスを意味する；パルスは約５秒間続けて、３０秒毎におこる。クロロアセチルクロリド溶液/ＤＭＦを、調整２４時間以内に使用した。一般的には、アミノ酸溶液を、調製してから三週間を過ぎて使用しない。ＨＡＴＵ溶液を、調整５日以内で使用した。ＤＭＦ＝ジメチルホルムアミド；ＨＡＴＵ＝１−[ビス(ジメチルアミノ)メチレン]−１Ｈ−１,２,３−トリアゾロ[４,５−ｂ]ピリジニウム３−オキシドヘキサフルオロリン酸塩；ＤＩＰＥＡ＝ジイソプロピルエチルアミン；Ｒｉｎｋ＝(２,４−ジメトキシフェニル)(４−アルコキシフェニル)メタンアミン、“４−アルコキシ”は、ポリスチレン樹脂との結合位置およびタイプを述べる。使用した樹脂は、Ｒｉｎｋリンカー(窒素にてＦｍｏｃ保護された)を含むＭｅｒｒｉｆｉｅｌｄポリマー(ポリスチレン)である；１００〜２００メッシュ, １％ＤＶＢ，０.５６ｍｍｏｌ／ｇローディング。使用される一般的なアミノ酸を下記に列挙し、側鎖保護基は括弧内に示した：Ｆｍｏｃ−Ａｌａ−ＯＨ；Ｆｍｏｃ−Ａｒｇ(Ｐｂｆ)−ＯＨ；Ｆｍｏｃ−Ａｓｎ(Ｔｒｔ)−ＯＨ；Ｆｍｏｃ−Ａｓｐ(ＯｔＢｕ)−ＯＨ；Ｆｍｏｃ−Ｂｚｔ−ＯＨ；Ｆｍｏｃ−Ｃｙｓ(Ｔｒｔ)−ＯＨ；Ｆｍｏｃ−Ｄａｂ(Ｂｏｃ)−ＯＨ；Ｆｍｏｃ−Ｄａｐ(Ｂｏｃ)−ＯＨ；Ｆｍｏｃ−Ｇｌｎ(Ｔｒｔ)−ＯＨ；Ｆｍｏｃ−Ｇｌｙ−ＯＨ；Ｆｍｏｃ−Ｈｉｓ(Ｔｒｔ)−ＯＨ；Ｆｍｏｃ−Ｈｙｐ(ｔＢｕ)−ＯＨ；Ｆｍｏｃ−Ｉｌｅ−ＯＨ；Ｆｍｏｃ−Ｌｅｕ−ＯＨ；Ｆｍｏｃ−Ｌｙｓ(Ｂｏｃ)−ＯＨ；Ｆｍｏｃ−Ｎｌｅ−ＯＨ；Ｆｍｏｃ−Ｍｅｔ−ＯＨ；Ｆｍｏｃ−[Ｎ−Ｍｅ]Ａｌａ−ＯＨ；Ｆｍｏｃ−[Ｎ−Ｍｅ]Ｎｌｅ−ＯＨ；Ｆｍｏｃ−Ｐｈｅ−ＯＨ；Ｆｍｏｃ−Ｐｒｏ−ＯＨ；Ｆｍｏｃ−Ｓａｒ−ＯＨ；Ｆｍｏｃ−Ｓｅｒ(ｔＢｕ)−ＯＨ；Ｆｍｏｃ−Ｔｈｒ(ｔＢｕ)−ＯＨ；Ｆｍｏｃ−Ｔｒｐ(Ｂｏｃ)−ＯＨ；Ｆｍｏｃ−Ｔｙｒ(ｔＢｕ)−ＯＨ；Ｆｍｏｃ−Ｖａｌ−ＯＨ。
【０２４１】
“ＳｙｍｐｈｏｎｙＸ 方法Ａ”の方法は、０.１００ｍｍｏｌ規模で実施した実験を述べたもので、この場合の規模は、樹脂に結合するＲｉｎｋリンカーの量により決定される。この規模は、約１７８ｍｇの上記したＲｉｎｋ−Ｍｅｒｒｉｆｉｅｌｄ樹脂に対応する。全ての方法は、記載した体積を規模の倍数で調整することにより、０.１００ｍｍｏｌ規模を超えて拡大できる。アミノ酸カップリングの前に、全てのペプチド合成手順は、“樹脂膨潤法”として下記に述べた樹脂膨潤法を用いて開始した。アミノ酸と第一級アミンＮ末端のカップリングには、下記の“単カップリング法”を使用した。アミノ酸と二級アミンＮ末端とのカップリングには、下記の“ダブルカップリング法”を用いた。クロロアセチルクロリドとペプチドのＮ末端とのカップリングは、下記に詳述した“クロロアセチルクロリドカップリング法”により詳述する。
【０２４２】
樹脂膨潤法Ａ：
１０ｍＬ ポリプロピレン固体相反応容器に、Ｍｅｒｒｉｆｉｅｌｄ：Ｒｉｎｋ樹脂(１７８ｍｇ，０.１００ｍｍｏｌ)を加えた。樹脂を、下記の通りに３回洗った(膨潤させた)：反応容器に、ＤＭＦ(２.０ｍＬ)を加えて、この混合物を１０分間周期的に攪拌して、次いで溶媒をフリットから排出した。
【０２４３】
単カップリング法Ａ：
先の工程からの樹脂を入れた反応容器にピペリジン：ＤＭＦ(２０：８０ｖ／ｖ，２.０ｍＬ)を加えた。混合物を、３分間周期的に攪拌して、次いで反応溶液をフリットから排出した。反応容器に、ピペリジン：ＤＭＦ(２０：８０ｖ／ｖ，２.０ｍＬ)を加えた。混合物を、３分間周期的に攪拌して、次いで溶液をフリットから排出した。樹脂を、下記の通りに連続的に６回洗った：各洗いに対して、ＤＭＦ(２.０ｍＬ)を容器の上部に加えて(底部フリットからではない)、得られる混合物を３０秒間周期的に攪拌して、溶液をフリットから排出した。反応容器に、アミノ酸(ＤＭＦ中で０.２Ｍ, １.０ｍＬ, ２等量)、次いでＨＡＴＵ(ＤＭＦ中で０.２Ｍ, １.０ｍＬ, ２等量)および最終的にＤＩＰＥＡ(ＤＭＦ中で０.４Ｍ, １.０ｍＬ, ４等量)を加えた。混合物を、１５分間周期的に攪拌して、次いで反応溶液をフリットから排出した。樹脂を、下記の通りに４回連続的に洗った：各洗いに対して、ＤＭＦ(２.０ｍＬ)を容器の上部から加えて、得られる混合物を３０秒間周期的に攪拌して、溶液をフリットから排出した。反応容器に、無水酢酸(２.０ｍＬ)を加えた。混合物を、１０分間周期的に攪拌して、次いで溶液をフリットから排出した。樹脂を、次ぎの通りに４回連続的に洗った：各洗いに対して、ＤＭＦ(２.０ｍＬ)を、容器の上部から加えて、得られる混合物を９０秒間周期的に攪拌して、溶液をフリットから排出した。得られる樹脂を、次工程に直接使用した。
【０２４４】
ダブルカップリング法：
先の工程からの樹脂を入れた反応容器に、ピペリジン：ＤＭＦ(２０：８０ｖ／ｖ，２.０ｍＬ)の溶液を加えた。混合物を、周期的に３分間攪拌して、次いでこの溶液を、フリットから排出した。反応容器に、ピペリジン：ＤＭＦ(２０：８０ｖ／ｖ， ２.０ｍＬ)を加えた。混合物を、３分間周期的に攪拌して、次いで溶液を、フリットから排出した。樹脂を、下記の通りに６回連続的に洗った：各洗いに対して、ＤＭＦ(２.０ｍＬ)を、容器の上部から加えて、得られる混合物を３０秒間周期的に攪拌して、次いで溶液を、フリットから排出した。反応容器に、アミノ酸(ＤＭＦ中で０.２Ｍ，１.０ｍＬ，２等量)、次いでＨＡＴＵ(ＤＭＦ中で０.２Ｍ，１.０ｍＬ，２等量)、最終的にＤＩＰＥＡ(ＤＭＦ中で０.４Ｍ，１.０ｍＬ，４等量)を加えた。混合物を、周期的に１５分間攪拌して、次いで反応溶液を、フリットから排出した。樹脂を、下記の通りに２回洗った：各洗いに対して、ＤＭＦ(２.０ｍＬ)を容器の上部から加えて(底部フリットからではない)、得られる混合物を３０秒間周期的に攪拌して、溶液をフリットから排出した。反応容器に、アミノ酸(ＤＭＦ中で０.２Ｍ，１.０ｍＬ，２等量)、次いでＨＡＴＵ(ＤＭＦ中で０.２Ｍ，１.０ｍＬ，２等量)、最終的にＤＩＰＥＡ(ＤＭＦ中で０.４Ｍ，１.０ｍＬ，４等量)を加えた。混合物を、１５分間周期的に攪拌して、次いで反応溶液をフリットから排出した。樹脂を、下記の通りに２回洗った：各洗いに対して、ＤＭＦ(２.０ｍＬ)を容器の上部から加えて、得られる混合物を９０秒間周期的に攪拌して、溶液をフリットから排出した。反応容器に、無水酢酸(２.０ｍＬ)を加えた。混合物を、１０分間周期的に攪拌して、次いで反応溶液をフリットから排出した。樹脂を、下記の通りに４回連続的に洗った：各洗いに対して、ＤＭＦ(２.０ｍＬ)を、容器の上部から加えて、得られる混合物を、９０秒間周期的に攪拌して、この溶液をフリットから排出した。得られる樹脂を、次工程に直接使用した。
【０２４５】
Ｓｙｍｐｈｏｎｙアミノ酸Ｎ末端停止方法：
１０ｍＬ ポリプロピレン固相反応容器に、Ｍｅｒｒｉｆｉｅｌｄ：Ｒｉｎｋ樹脂(１７８ｍｇ，０.１００ｍｍｏｌ)を加えた。樹脂を下記の通りに３回洗った(膨潤させた)：反応容器に、ＤＭＦ(２.０ｍＬ)を加えて、混合物を、１０分間周期的に攪拌して、この溶媒をフリットから排出した。
【０２４６】
先の工程からのＲｉｎｋ樹脂を含む反応容器に、ピペリジン：ＤＭＦ(２０：８０ｖ／ｖ，２.０ｍＬ)を加えた。混合物を、３分間周期的に攪拌して、次いで溶液をフリットから排出した。反応容器に、ピペリジン：ＤＭＦ(２０：８０ｖ／ｖ，２.０ｍＬ)を加えた。混合物を、周期的に３分間攪拌して、次いで溶液を、フリットから排出した。樹脂を、下記の通りに６回連続的に洗った：各洗いに対し、ＤＭＦ(２.０ｍＬ)を、容器の上部から加えて、得られる混合物を３０秒間周期的に攪拌して、溶液をフリットから排出した。反応容器に、アミノ酸(ＤＭＦ中で０.２Ｍ，１.０ｍＬ，２等量)、次いでＨＡＴＵ(ＤＭＦ中で０.２Ｍ，１.０ｍＬ，２等量)を加えて、最後にＤＩＰＥＡ(ＤＭＦ中で０.４Ｍ，１.０ｍＬ，４等量)を加えた。混合物を、周期的に１５分間攪拌して、次いで反応溶液を、フリットから排出した。樹脂を、下記の通りに４回連続して洗った：各洗いに対し、ＤＭＦ(２.０ｍＬ)を、容器の上部から加えて、得られる混合物を３０秒間周期的に攪拌して、溶液をフリットから排出した。反応容器に、無水酢酸(２.０ｍＬ)を加えた。混合物を、周期的に１０分間攪拌して、次いで反応溶液を、フリットから排出した。樹脂を、下記の通りに４回連続して洗った：各洗いに対し、ＤＭＦ(２.０ｍＬ)を、容器の上部から加えて、得られる混合物を、９０秒間周期的に攪拌して、この溶液をフリットから排出した。反応容器に、ピペリジン:ＤＭＦ(２０:８０ ｖ/ｖ、２.０ｍＬ)を加えた。混合物を、３分間周期的に攪拌して、次いで反応溶液をフリットから排出した。反応容器に、ピペリジン:ＤＭＦ(２０:８０ｖ/ｖ, ２.０ｍＬ)を加えた。混合物を、３分間周期的に攪拌して、次いで反応溶液をフリットから排出した。樹脂を下記の通りに５回連続的に洗った：各洗いに対して、ＤＭＦ(２.０ｍＬ)を、容器の上部から加えて、得られる混合物を、９０秒間周期的に攪拌して、この溶液をフリットから排出した。樹脂を、下記の通りに３回連続的に洗った：各洗いに対して、ＤＣＭ(２.０ｍＬ)を、容器の上部から加えて、得られる混合物を、９０秒間周期的に攪拌して、この溶液をフリットから排出した。得られる樹脂を、１５分間窒素ストリーム下に置いた。
【０２４７】
クロロアセチルクロリドカップリング方法Ａ：
先の工程からの樹脂を含む反応容器に、ピペリジン：ＤＭＦ(２０：８０ｖ／ｖ，２.０ｍＬ)を加えた。混合物を、３分間周期的に攪拌して、次いで溶液をフリットから排出した。反応容器に、ピペリジン：ＤＭＦ(２０：８０ｖ／ｖ，２.０ｍＬ)を加えた。混合物を、周期的に３分間攪拌して、次いで溶液を、フリットから排出した。樹脂を、下記の通りに６回連続的に洗った：各洗いに対して、ＤＭＦ(２.０ｍＬ)を、容器の上部から加えて(底部フリットからではない)、得られる混合物を３０秒間周期的に攪拌して、溶液をフリットから排出した。反応容器に、ＤＩＰＥＡ(ＤＭＦ中で０.４Ｍ，３.０ｍＬ，２４等量)、次いでクロロアセチルクロリド(ＤＭＦ中で０.８Ｍ，１.５ｍＬ，１３.２等量)を加えた。混合物を、周期的に３０分間攪拌して、次いで溶液を、フリットから排出した。樹脂を、下記の通りに３回連続的に洗った：各洗いに対して、ＤＭＦ(２.０ｍＬ)を、容器の上部から加えて、得られる混合物を９０秒間周期的に攪拌して、この溶液をフリットから排出した。樹脂を、下記の通りに４回洗った：各洗いに対し、ＣＨ２Ｃｌ２(２.０ｍＬ)を、容器の上部に加えて、得られる混合物を９０秒間周期的に攪拌して、この溶液をフリットから排出した。得られる樹脂を、１５分間Ｎ２ストリーム下に置いた。
【０２４８】
クロロ酢酸カップリング方法Ａ：
先の工程からの樹脂を含む反応容器に、ピペリジン：ＤＭＦ(２０：８０ｖ／ｖ, ２.０ｍＬ)を加えた。混合物を、３分間周期的に攪拌して、次いで反応溶液をフリットから排出した。反応容器に、ピペリジン：ＤＭＦ(２０：８０ｖ／ｖ，２.０ｍＬ)を加えた。混合物を、３分間周期的に攪拌して、次いで反応溶液をフリットから排出した。樹脂を下記の通りに４回連続的に洗った：各洗いに対して、ＤＭＦ(２.０ｍＬ)を、容器の上部から加えて、得られる混合物を、３０秒間周期的に攪拌して、この溶液をフリットから排出した。反応容器に、クロロ酢酸(ＤＭＦ中で０.２Ｍ １.０ｍＬ, ２等量)、次いでＨＡＴＵ(ＤＭＦ中で０.２Ｍ １.０ｍＬ，２等量)を加えて、最終的にＤＩＰＥＡ(ＤＭＦ中で０.４Ｍ １.０ｍＬ，４等量)を加えた。混合物を、１５分間周期的に攪拌して、次いで反応溶液をフリットから排出した。樹脂を、下記の通りに３回連続的に洗った：各洗いに対して、ＤＭＦ(２.０ｍＬ)を、容器の上部から加えて、得られる混合物を、３０秒間周期的に攪拌して、この溶液をフリットから排出した。樹脂を下記の通りに４回連続的に洗った：各洗いに対して、ＣＨ２Ｃｌ２(２.０ｍＬ)を、容器の上部から加えて、得られる混合物を、９０秒間周期的に攪拌して、この溶液をフリットから排出した。得られる樹脂を、５分間乾燥させた。
【０２４９】
グローバル脱保護方法Ａ：
全ての操作を別段の記載が無ければ手動で行った。“グローバル脱保護方法Ａ”の方法は、０.１００ｍｍｏｌ規模で行い、この場合の規模は、樹脂に結合したＲｉｎｋリンカーの量により決定される。この方法は、記載した体積を規模の倍数で調整することにより、０.１００ｍｍｏｌ規模を超えて拡大できる。“脱保護溶液”を、４０ｍＬ ガラスバイアル内で、トリフルオロ酢酸(２２ｍＬ)、フェノール(１.３２５ｇ)、水(１.２５ｍＬ)およびトリイソプロピルシラン(０.５ｍＬ)を合わせて調製した。樹脂を反応容器から取り出して、４ｍＬガラスバイアルに移した。バイアルに、“脱保護溶液”(２.０ｍＬ)を加えた。混合物を、シェカー内(１分間１０００ＲＰＭ、次いで９０分間５００ＲＰＭ)で激しく攪拌した。混合物を、ジエチルエーテル(１５ｍＬ)を含有する２４ｍＬの試験管に滴加可能なボトムフリットを備えた１０ｍＬ ポリプロピレンチューブを通して濾過して、白色沈殿物を得た。管内の固体(樹脂)を、“脱保護溶液”(１.０ｍＬ)を用いて1回抽出して、エーテルに滴加した。混合物を７分間遠心分離して、次いでこの溶液を固体と分けて傾捨した。固体をＥｔ２Ｏ(２０ｍＬ)に懸濁して；次いで、混合物を５分間遠心分離した；この溶液を固体と分けて傾捨した。最後の時点で、固体をＥｔ２Ｏ(２０ｍＬ)に懸濁した；混合物を、５分間遠心分離した；溶液を固体と分けて傾捨して、粗製ペプチドを白色〜オフホワイトの固体として得た。
【０２５０】
環化法Ａ：
全ての操作を、特に断らない限り手動で行った“環化方法Ａ”の方法は、０.１００ｍｍｏｌ規模で実施する実験を記戴したもので、この場合の規模はペプチドの製造に使用した樹脂に結合するＲｉｎｋリンカーの量により決定する。この規模は、方法において使用するペプチドの量の直接の決定には基づかない。方法は、記戴する体積を規模の倍数で調節することにより、０.１００ｍｍｏｌ規模を超えて拡大できる。粗製ペプチド固体を、メタノール(１０ｍＬ)に溶解して、この溶液を、次いでＮ,Ｎ−ジイソプロピルアミンを用いて、慎重にｐＨ＝９.０〜１１に調整した。その後、溶液を１８〜２４時間攪拌した。反応溶液を、濃縮して、次いで残留物をＭｅＯＨに溶解した。この溶液を、逆相ＨＰＬＣ精製に付して、目的とする環状ペプチドを得た。
【０２５１】
分析条件Ａ：
カラム：X−Bridge C18, 2.0 x 50 mm, 3.5μm粒子；移動相Ａ：５：９５ アセトニトリル：水(１０ｍＭ 酢酸アンモニウムを含む)；移動相Ｂ：９５：５ アセトニトリル：水(１０ｍＭ 酢酸アンモニウムを含む)；温度：４０℃；グラジエント：０％Ｂ、８分かけて０〜１００％Ｂ、次いで１.０分間１００％Ｂで保持；流量：０.８ ｍＬ/ｍｉｎ；検出：２２０ｎｍでＵＶ。
【０２５２】
(Ｓ)−２−((((９Ｈ−フルオレン−９−イル)メトキシ)カルボニル)アミノ)−６−テトラデカンアミドヘキサン酸の製造
【化１５】
2020502049.tif 000016
(Ｓ)−２−((((９Ｈ−フルオレン−９−イル)メトキシ)カルボニル)アミノ)−６−アミノヘキサン酸(３.０ｇ，８.１４ｍｍｏｌ)、塩化ミリストイル(２.４３５ｍｌ, ８.９６ｍｍｏｌ)およびジクロロメタン(４１ｍｌ)を入れた丸底フラスコに、Ｎ−エチル−Ｎ−イソプロピルプロパン−２−アミン(４.２５ｍｌ，２４４３ｍｍｏｌ)を加えた。開始時の懸濁液は、直ちに黄色に変わり、次いで透明になった。１０分後に、固体は沈殿し始めた。反応を、２０時間室温で開始した。この反応混合物を、ジクロロメタン(２０ｍｌ)で希釈して、飽和塩化アンモニウム溶液に注ぎ入れた。層を分離して、水溶液を、２０％メタノール/クロロホルム溶液で洗った。有機物質を合わせて、ブラインで洗い、硫酸マグネシウム上で乾燥させて、濾過して、濃縮して、粘性黄色固体を得た。得られる残留物を、シリカゲルクロマトグラフィー(０〜５％メタノール／ジクロロメタンのグラジエント)に付して、(Ｓ)−２−((((９Ｈ−フルオレン−９−イル)メトキシ)カルボニル)アミノ)−６−テトラデカンアミドヘキサン酸(２.８７ｇ，４.９７ｍｍｏｌ，６１％収率)を黄色の泡状物として得た。1H NMR (400MHz、DMSO−d6) δ 7.88 (dd, J=7.2, 4.1 Hz, 2H), 7.77 − 7.69 (m, 2H), 7.44 − 7.37 (m, 2H), 7.35 − 7.28 (m, 2H), 4.29 − 4.17 (m, 2H), 3.95 − 3.84 (m, 1H), 3.63 − 3.52 (m, 1H), 3.10 (q, J=7.4 Hz, 1H), 3.05 − 2.94 (m, 2H), 2.01 (t, J=7.4 Hz, 2H), 1.46 (d, J=6.8 Hz, 3H), 1.34 (dd, J=13.1, 5.0 Hz, 3H), 1.24 − 1.20 (m, 22H), 0.86 − 0.82 (m, 3H).
【０２５３】
(Ｓ)−２−((((９Ｈ−フルオレン−９−イル)メトキシ)カルボニル)アミノ)−６−パルミトアミドヘキサン酸を購入した。
【０２５４】
【化１６】
2020502049.tif 000017
実施例１１０５８の製造
【化１７】
2020502049.tif 000018
実施例１１０５８を、下記に概要した３工程の方法に従って製造した：
工程Ａ：
順番：Ｃｙｓ−Ｇｌｙ−[Ｒｉｎｋ樹脂]
【化１８】
2020502049.tif 000019
実施例１１０５８は、以下の方法からなる一般的な合成手順に従って製造した：“Ｓｙｍｐｈｏｎｙ方法Ａ：樹脂膨潤方法”、“Ｓｙｍｐｈｏｎｙ方法Ａ：標準的カップリング方法”および“Ｓｙｍｐｈｏｎｙアミノ酸Ｎ末端停止方法”。
【０２５５】
工程Ｂ：
【化１９】
2020502049.tif 000020
工程１の樹脂を含む２０ｍｌのバイアルに、５ｍｌＤＭＦを加えて、この樹脂を膨潤させる。１０分後に、(Ｓ)−２−((((９Ｈ−フルオレン−９−イル)メトキシ)カルボニル)アミノ)−６−パルミトアミドヘキサン酸(０.１１６ｇ，０.２ｍｍｏｌ)、０.２Ｍ ２−(３Ｈ−[１,２,３]トリアゾロ[４,５−ｂ]ピリジン−３−イル)−１,１,３,３−テトラメチルイソウロニウムヘキサフルオロリン酸塩(Ｖ)／ＤＭＦ(１.０ｍｌ，０.２０ｍｍｏｌ)および０.４Ｍ Ｎ−エチル−Ｎ−イソプロピルプロパン−２−アミン／ＤＭＦ(１.０ｍｌ，０.４０ｍｍｏｌ)を加えた。バイアルを、ミニシェカー上で終夜振盪した。
【０２５６】
樹脂を、バイアルの内容物をポリプロピレン反応チューブ(１０ｍｌ)に移して単離して、真空濾過により濾過した。樹脂を、ＤＭＦ(２０ｍｌ)、ジクロロメタン(２０ｍｌ)およびジエチルエーテル(５ｍｌ)で洗った。得られる樹脂を真空で乾燥させて、０.５６ｍｍｏｌ/ｇローディングとして用いた。
【０２５７】
工程Ｃ：
【化２０】
2020502049.tif 000021
実施例１１０５８を、工程Ｃに続いて以下の方法の一般的な合成手順により完了した：“Ｓｙｍｐｈｏｎｙ方法Ａ：樹脂膨潤方法”、“Ｓｙｍｐｈｏｎｙ方法Ａ：標準的カップリング方法”、“Ｓｙｍｐｈｏｎｙ方法Ａ：二次アミンカップリング方法Ｂ”、“クロロ酢酸カップリング方法Ａ”、“グローバル脱保護方法Ａ”および“環化方法Ａ”。
【０２５８】
粗製物質を、以下の条件を用いて分取ＬＣ／ＭＳにより精製した：カラム：Waters XBridge C18、30 x 100 mm, 5μm 粒子；移動相Ａ：５：９５アセトニトリル：水(１０ｍＭ 酢酸アンモニウムを含む)；移動相Ｂ：９５：５アセトニトリル：水(１０ｍＭ 酢酸アンモニウムを含む)；グラジエント：２５分かけて１５〜１００％Ｂ、次いで５分間１００％Ｂで保持した；流量：３０ｍＬ／ｍｉｎ。目的とする生成物を含有する分画物を合わせて、遠心蒸発により乾燥させた。生成物の収量は７.６ｍｇであり、ＬＣＭＳ分析によるその算出純度は９８％であった。分析ＬＣＭＳ条件Ａ：保持時間＝６.４２ｍｉｎ；ＥＳＩ−ＭＳ(＋)ｍ／ｚ １０６１.８(Ｍ＋２Ｈ)；ＥＳＩ−ＨＲＭＳ(＋)ｍ／ｚ：計算値：１０６１.０８３９(Ｍ＋２Ｈ)実測値：１０６１.０８３３(Ｍ＋２Ｈ)．
【０２５９】
実施例１１０５９の製造
【化２１】
2020502049.tif 000022
実施例１１０５９を、以下の一般的な方法：“Ｓｙｍｐｈｏｎｙ方法Ａ：樹脂膨潤方法”、“Ｓｙｍｐｈｏｎｙ方法Ａ：標準的カップリング方法”、“Ｓｙｍｐｈｏｎｙ方法Ａ：Ｓｅｃｏｎｄａｒｙアミンカップリング方法Ａ”、“カスタムアミノ酸カップリング方法“、“Ｓｙｍｐｈｏｎｙアミノ酸Ｎ末端停止方法”、“クロロ酢酸カップリング方法Ａ”、“グローバル脱保護方法Ａ”および“環化方法Ａ”、からなる実施例１１０５８の製造のために記述した一般的な合成方法に従って製造した。
【０２６０】
粗製物質を、以下の条件を用いて分取ＬＣ/ＭＳにより精製した：カラム：Waters XBridge C18, 30 x 100 mm, 5μm粒子；移動相Ａ：５：９５ アセトニトリル：水(１０ｍＭ 酢酸アンモニウムを含む)；移動相Ｂ：９５：５アセトニトリル：水(１０ｍＭ 酢酸アンモニウムを含む)；グラジエント：２５分かけて１５〜１００％Ｂ、次いで１００％Ｂで５分間保持；流量：３０ｍＬ／ｍｉｎ。目的とする生成物を含有する画分を合わせて、遠心蒸発により乾燥させた。生成物の収量は６.４ｍｇであり、ＬＣＭＳ分析によるその算出純度は９８％であった。分析ＬＣＭＳ条件Ａ：保持時間＝５.７４ｍｉｎ；ＥＳＩ−ＭＳ(＋)ｍ／ｚ １０４８.０(Ｍ＋２Ｈ).
【０２６１】
均一時間分解蛍光(ＨＴＲＦ)結合アッセイを使用する大環状ペプチドがＰＤ−１のＰＤ−Ｌ１への結合を競合する能力を試験する方法
本発明の大環状ペプチドがＰＤ−Ｌ１に結合する能力をＰＤ−１／ＰＤ−Ｌ１均一時間分解蛍光(ＨＴＲＦ)結合アッセイを使用して試験した。
【０２６２】
方法
可溶性ＰＤ−１の可溶性ＰＤ−Ｌ１への結合の均一時間分解蛍光(ＨＴＲＦ)アッセイ。可溶性ＰＤ−１および可溶性ＰＤ−Ｌ１は、膜貫通領域を除くためのカルボキシル末端切断型を有するタンパク質であり、異種性配列、特にヒト免疫グロブリンＧ配列(Ｉｇ)のＦｃ部分またはヘキサヒスチジンエピトープタグ(Ｈｉｓ)と融合したタンパク質をいう。全ての結合研究を、０.１％(ｗ／ｖ)ウシ血清アルブミンおよび０.０５％(ｖ／ｖ)Ｔｗｅｅｎ−２０を添加したｄＰＢＳからなるＨＴＲＦアッセイ緩衝液で行った。ＰＤ−１−Ｉｇ／ＰＤ−Ｌ１−Ｈｉｓ結合アッセイについて、阻害剤をＰＤ−Ｌ１−Ｈｉｓ(１０ｎＭ最終)と、１５分、４μlのアッセイ緩衝液と共にプレインキュベートし、続いて１μｌのアッセイ緩衝液中のＰＤ−１−Ｉｇ(２０ｎＭ最終)を添加し、さらに１５分間インキュベートした。ヒト、カニクイザル、マウスまたはその他の種のいずれかからのＰＤ−Ｌ１融合タンパク質を使用した。ＨＴＲＦ検出を、ユウロピウムクリプテート標識抗Ｉｇモノクローナル抗体(１ｎＭ 終濃度)およびアロフィコシアニン(ＡＰＣ)標識抗Ｈｉｓモノクローナル抗体(２０ｎＭ最終)を使用して達成した。抗体をＨＴＲＦ検出緩衝液で希釈し、５μｌを結合反応の上部に分配した。反応を３０分間平衡化させて、ＥｎＶｉｓｉｏｎ蛍光光度計を使用してシグナル(６６５ｎｍ／６２０ｎｍ比)を得た。さらなる結合アッセイを、ＰＤ−１−Ｉｇ／ＰＤ−Ｌ２−Ｈｉｓ(それぞれ２０ｎＭおよび５ｎＭ)、ＣＤ８０−Ｈｉｓ／ＰＤ−Ｌ１−Ｉｇ(それぞれ１００ｎＭおよび１０ｎＭ)およびＣＤ８０−Ｈｉｓ／ＣＴＬＡ４−Ｉｇ(それぞれ１０ｎＭおよび５ｎＭ)で確立した。ビオチニル化化合物番号７１とヒトＰＤ−Ｌ１−Ｈｉｓの間の結合／競合研究を次の通りに行った。大環状ペプチド阻害剤をＰＤ−Ｌ１−Ｈｉｓ(１０ｎＭ最終)と６０分間、４μｌのアッセイ緩衝液中でプレインキュベートし、１μｌのアッセイ緩衝液中でビオチニル化化合物番号７１(０.５ｎＭ最終)を添加した。結合を３０分平衡化させ、５μlのＨＴＲＦ緩衝液中のユウロピウムクリプテート標識ストレプトアビジン(２.５ｐＭ最終)およびＡＰＣ標識抗Ｈｉｓ(２０ｎＭ最終)を添加した。反応を３０分平衡化させ、ＥｎＶｉｓｉｏｎ蛍光光度計を使用してシグナル(６６５ｎｍ／６２０ｎｍ比)を得た。
【０２６３】
組み換えタンパク質。Ｃ末端ヒトＩｇエピトープタグを有するカルボキシル切断型ヒトＰＤ−１(アミノ酸２５〜１６７)[ｈＰＤ−１(２５−１６７)−３Ｓ−ＩＧ]およびＣ末端Ｈｉｓエピトープタグを有するヒトＰＤ−Ｌ１(アミノ酸１８−２３９)[ｈＰＤ−Ｌ１(１９−２３９)−タバコ葉脈斑紋ウイルスプロテアーゼ開裂部位(ＴＶＭＶ)−Ｈｉｓ]を、ＨＥＫ２９３Ｔ細胞で発現させ、組み換えタンパク質Ａ親和性クロマトグラフィーおよび分子ふるいクロマトグラフィーで連続的に精製した。ヒトＰＤ−Ｌ２−Ｈｉｓ(Sino Biologicals)、ＣＤ８０−Ｈｉｓ(Sino Biologicals)、ＣＴＬＡ４−Ｉｇ(RnD Systems)を全て商業的供給源から得た。
【０２６４】
組換えヒトＰＤ−１−Ｉｇの配列
【化２２】
2020502049.tif 000023
(配列番号：1)
【０２６５】
組換えヒトＰＤ−Ｌ１−ＴＶＭＶ−Ｈｉｓ(ＰＤ−Ｌ１−Ｈｉｓ)の配列
【化２３】
2020502049.tif 000024
(配列番号：２)
【０２６６】
結果を表１に示した。表に示した通り、本発明の大環状ペプチドは、ＰＤ−Ｌ１−ＴＶＭＶ−Ｈｉｓ(ＰＤ−Ｌ１−Ｈｉｓ)に対するＰＤ−１−Ｉｇ結合活性の強力な阻害を示した。
【表１】
2020502049.tif 000025
【０２６７】
当業者には、本願発明が前述に例示した実施例に限定されず、その本質的特性から逸脱することなく他の特定の形に具現化できることは明らかである。それゆえに、実施例は、あらゆる点で限定的ではなく説明的と見なすことが望まれ、前記実施例ではなく添付する特許請求の範囲を参照すべきであり、請求の範囲と等価の意味および範囲に入る全ての変化は本発明に包含されると意図される。
【配列表】
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【国際調査報告】
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