(57)【要約】  第１の方向に沿って互いに離間配置された第１及び第２のプレートを伴う、拡張可能なインプラント。プレートは、上方椎体及び下方椎体にそれぞれ接触するように構成された対向する骨接触面を、第１の方向に沿って画定する。プレートの間に配置された作動部材は、第１の軸、第１の端部、及び軸の第２の方向に沿って第１の端部から離間配置された第２の端部を画定する。第２の方向は、第１の方向に垂直である。インプラントは、プレートと係合する作動部材上の第１及び第２の楔部、及び第３の方向に沿って離間配置され、第１の方向に垂直な、第２の方向に沿って第２の方向からオフセットしている、第２の軸に沿った、駆動部材を含む。駆動部材は、作動部材に力を伝達してそれを回転させ、また回転に応答して楔部材のうちの１つを第２の方向に沿って並進させて、プレートのうちの１つを移動させる。
2020523157.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
拡張可能なインプラントであって、
第１の方向に沿って互いに離間配置された第１のプレート及び第２のプレートであって、前記第１のプレートが、上方椎体に接触するように構成された第１の骨接触面を画定し、前記第２のプレートが、前記第１の方向に沿って前記第１の骨接触面とは反対側の第２の骨接触面を画定し、前記第２の骨接触面が、下方椎体に接触するように構成されている、第１のプレート及び第２のプレートと、
前記第１の方向に対して前記第１のプレートと前記第２のプレートとの間に少なくとも部分的に配置された作動部材であって、前記作動部材が、第１の軸、第１の端部、及び前記第１の軸に沿った第２の方向に沿って前記第１の端部から離間配置された第２の端部を画定し、前記第２の方向が、前記第１の方向に垂直である、作動部材と、
前記作動部材により支持され、かつ前記第１及び第２のプレートと係合する第１及び第２の楔部材と、
第２の軸、近位端部、及び前記第２の軸に沿った第３の方向に沿って前記近位端部から離間配置された遠位端部を画定する駆動部材であって、前記第３の方向が、前記第１の方向に垂直であり、かつ前記第２の方向からオフセットされている、駆動部材と、を備え、
前記駆動部材が、前記作動部材を前記第１の軸を中心として回転させるように、前記作動部材に駆動力を伝達するように構成され、また第１及び第２の楔部材のうちの少なくとも１つが、前記第１及び第２のプレートのうちの少なくとも一方を、前記第１の方向に沿って前記第１及び第２のプレートの他方に対して移動させるように、前記第１の軸を中心とした前記作動部材の回転に応答して、前記第２の方向に沿って並進するように構成されている、拡張可能なインプラント。
【請求項２】
前記作動部材により支持された第１の伝動部材、並びに
前記駆動部材により支持された第２の伝動部材であって、前記第１及び第２の伝動部材が、前記駆動力の少なくとも一部分を前記作動部材に伝達して、前記作動部材を前記第１の軸を中心として回転させるように、互いに係合するように構成されている、第２の伝動部材、を更に備える、請求項１に記載のインプラント。
【請求項３】
前記第１の楔部材が、第１の中央楔軸、第１の端部、及び前記第２の方向に沿って前記第１の端部から離間配置された第２の端部を画定する第１の楔本体を画定し、前記第１の中央楔軸が前記第２の方向と平行である、請求項２に記載のインプラント。
【請求項４】
前記第２の楔部材が、第２の楔本体を画定し、前記第２の楔本体が、第２の中央楔軸、並びに前記第２の方向に沿って互いに離間配置された前記第２の楔本体の第１及び第２の端部を画定し、前記第２の中央楔軸が前記第２の方向と平行である、請求項３に記載のインプラント。
【請求項５】
前記作動部材が、前記第２の方向に沿って互いに離間配置された第１のねじ付き領域及び第２のねじ付き領域を備えるロッドを画定し、前記第１の楔本体が、前記第１のねじ付き領域に係合するように構成された第１のねじ切りを画定し、また前記第２の楔本体が、前記第２のねじ付き領域に係合するように構成された第２のねじ切りを画定する、請求項４に記載のインプラント。
【請求項６】
前記第１の楔本体が、前記第１の中央楔軸に沿って前記第１の楔本体を通って延在する第１の中央穴を画定し、前記第１の中央穴が前記第１のねじ切りを画定し、また前記第２の楔本体が、前記第２の中央楔軸に沿って前記第２の楔本体を通って延在する第２の中央穴を画定し、また前記第２の中央穴が前記第２のねじ切りを画定する、請求項５に記載のインプラント。
【請求項７】
前記第１及び第２の楔本体のそれぞれが、前記それぞれの第１の端部と第２の端部との間に延在する上方傾斜面及び下方傾斜面を画定する、請求項６に記載のインプラント。
【請求項８】
前記第１及び第２の楔本体の前記第２の端部が、前記第２の方向に沿って互いに面し、また前記第１及び第２の楔本体の前記第１の端部が、前記第２の方向に沿って互いから離れた方を向く、請求項７に記載のインプラント。
【請求項９】
前記第１の楔本体の前記上方及び下方傾斜面が互いに対して配向され、その結果、１）前記第１の楔本体の前記第１の端部が、前記第１の方向に沿って第１の最大寸法を画定し、２）前記第１の楔本体の前記第２の端部が、前記第１の方向に沿って第２の最大寸法を画定し、また３）前記第２の最大寸法が、前記第１の最大寸法よりも大きい、請求項８に記載のインプラント。
【請求項１０】
前記第１の楔本体の前記上方及び下方傾斜面がそれぞれ、前記第１の軸に対して約１５度〜約３０度の角度で配向される、請求項９に記載のインプラント。
【請求項１１】
前記鋭角が約２１度〜２５度の間である、請求項１０に記載のインプラント。
【請求項１２】
前記第２の楔本体の前記上方及び下方傾斜面が互いに対して配向され、その結果、１）前記第２の楔本体の前記第１の端部が、前記第１の方向に沿って第３の最大寸法を画定し、２）前記第２の楔本体の前記第２の端部が、前記第１の方向に沿って第４の最大寸法を画定し、また３）前記第４の最大寸法が、前記第３の最大寸法よりも大きい、請求項８に記載のインプラント。
【請求項１３】
前記第２の楔本体の前記上方及び下方傾斜面がそれぞれ、前記第１の軸に対して約３０度〜約６０度の第２の角度で配向される、請求項９に記載のインプラント。
【請求項１４】
前記第２の鋭角が約４０度〜５０度の間である、請求項１０に記載のインプラント。
【請求項１５】
前記第１の伝動部材が第１の歯車であり、また前記第２の伝動部材が第２の歯車である、請求項２に記載のインプラント。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、拡張可能な椎間インプラント、及び関連する方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
椎間板が変性した場合、多くの場合、椎間板の除去が望ましい。このような症状の治療に脊椎固定術が使用されてよく、また椎間板腔の高さを復元し、装置を介して骨を成長させ、隣接する椎骨を融合させることができる、ケージ又はその他のスペーサなどの装置に、変性椎間板を置き換えることを含む。脊椎固定術は、正常な脊椎配列を復元し、適正な融合のために脊髄分節を安定化させ、最適な融合環境を作り出そうと試みており、また、脊髄脈管構造、硬膜、及び神経要素への損傷を最小限にすることにより、早期運動療法（early active mobilization）を可能にする。脊椎固定術がこれらの目的を満たす場合、治癒が早まり、また患者の機能、快適性、及び運動性が改善される。椎間板腔内へと押し込まれ、隣接する椎体からインプラントの上部表面及び下部表面を通って骨が成長することを可能にするスペーサ装置は、当該技術分野において周知である。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
それにもかかわらず、措置上の侵襲性を最小限にしつつも、脊髄分節を安定化させ、かつ脊椎固定術のために最適な空間を作り出す装置に対する必要性が、引き続き存在する。椎間腔内へと横方向に（即ち、内側−外側方向に沿って）挿入することができる装置の必要性も、引き続き存在する。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本開示の一実施形態によれば、拡張可能なインプラントは、第１のプレート、及び第１の方向に沿って互いに離間配置された第２のプレートを含む。第１のプレートは、上方椎体と接触するように構成された第１の骨接触面を画定し、また第２のプレートは、第１の方向に沿って第１の骨接触面に対向する第２の骨接触面を画定する。第２の骨接触面は、下方椎体と接触するように構成される。インプラントは、第１の方向に対して第１のプレートと第２のプレートとの間に少なくとも部分的に配設された、作動部材を含む。作動部材は、第１の軸、第１の端部、及び第１の軸に沿った第２の方向に沿って第１の端部から離間配置された、第２の端部を画定する。第２の方向は、第１の方向に垂直である。インプラントは、作動部材により支持され、また第１及び第２のプレートと係合する第１及び第２の楔部材を含み、また、第２の軸、近位端、及び第２の軸に沿った第３の方向に沿って近位端部から離間配置された遠位端部を画定する、駆動部材も含む。第３の方向は、第１の方向に垂直であり、また第２の方向からオフセットしている。駆動部材は、作動部材を第１の軸を中心として回転させるように、作動部材に駆動力を伝達するように構成され、また第１及び第２の楔部材のうちの少なくとも１つが、第１及び第２のプレートのうちの少なくとも一方を、第１の方向に沿って第１及び第２のプレートの他方に対して移動させるように、第１の軸を中心とした作動部材の回転に応答して、第２の方向に沿って並進するように構成されている。
【図面の簡単な説明】
【０００５】
前述の概要、並びに本願の椎間インプラントの例示的な実施形態の以下の詳細な説明は、添付の図面と併せて読むことで、より理解されるであろう。本願の拡張可能な椎間インプラントを説明する目的で、図面にて例示的実施形態を示す。しかし、本出願が示される正確な配置及び手段に限定されないことを、理解しなければならない。図面は、以下のとおりである。
【図１】本開示の一実施形態による、椎体間に位置付けられたインプラントの図である。
【図２】畳まれた構成にある、図１に示すインプラントの、斜視図である。
【図３】拡張された構成にある、図１に示すインプラントの、斜視図である。
【図４】畳まれた構成にある、図１に示すインプラントの、平面図である。
【図５】インプラントの拡張機構を示す、インプラントの上部プレートが取り除かれた、拡張された構成にある、図１に示すインプラントの、平面図である。
【図６Ａ】図５に示す拡張された構成の、分解斜視図である。
【図６Ｂ】図１に示すインプラントの上部プレート及び下部プレートの斜視図であり、上部プレート及び下部プレートは、プレートの内面を例示するために異なる視点にて示されている。
【図７】図６Ｂに示すインプラントの上部プレートの、底面図である。
【図８】図４の切断線８−８に沿った、図７に示すインプラントの上部プレートの、断面端面図である。
【図９】図４の切断線８−８に沿った、図７に示すインプラントの底部プレートの、断面端面図である。
【図１０】図４の切断線１０−１０に沿った、インプラントの上部プレートの一部の、断面図である。
【図１１】図５及び図６Ａに示す拡張機構の楔部材の、斜視図である。
【図１２】図１１に示す楔部材の、側面図である。
【図１３】図１１に示す楔部材の、対向する端面図である。
【図１４】図１１に示す楔部材の、対向する端面図である。
【図１５】図５及び図６Ａに示す拡張機構の別の楔部材の、斜視図である。
【図１６】図１５に示す楔部材の、側面図である。
【図１７】図１５に示す楔部材の、対向する端面図である。
【図１８】図１５に示す楔部材の、対向する端面図である。
【図１９】図５及び図６Ａに示す拡張機構の作動部材の、分解斜視図である。
【図２０】図１９に示す作動部材の、側面図である。
【図２１】畳まれた構成にあるインプラントを示す、図４の切断線２１−２１に沿ったインプラントの、断面端面図である。
【図２２】拡張された構成で示されるインプラントの、断面端面図である。
【発明を実施するための形態】
【０００６】
図１を参照すると、上方椎体２及び隣接する下方椎体４は、椎体２と椎体４との間に延在する椎間腔５を画定する。上方椎体２は上方椎骨表面６を画定し、また隣接する下方椎体４は下方椎骨表面８を画定する。椎体２及び４は、解剖学的に隣接する椎体であってよい、又は中間椎体が椎体２と椎体４との間の部位から除去された後の、残りの椎体であってよい。椎間板切除術後の図１の椎間腔５が示されており、この椎間板切除術により、椎間板物質が除去される、又は少なくとも部分的に除去され、拡張可能な椎間インプラント１０を受容するための椎間腔５が用意される。インプラント１０は、椎間腔５内に（即ち、内側−外側軌道に沿って）横方向に挿入されるように構成することができる。一度椎間腔５に挿入されると、以下により詳細に開示されるように、インプラント１０は、適切な高さの修復及び脊柱前湾を達成するために、頭蓋骨側仙骨方向に拡張することができる。椎間腔５は、所望により、脊椎の腰椎領域、胸椎領域、及び頸椎領域を含む、脊椎に沿った任意の箇所に配置することができる。インプラント１０の特定の機構は、その開示全体が本発明において本参考として含まれる、米国特許公開公報第２０１４／０２４３９８２Ａ１号（Ｍｉｌｌｅｒの名義にて、２０１４年８月２８日公開）に記載のものと同様であり得ることを理解されたい。
【０００７】
以下の説明では、特定の専門用語は、単に便宜上使用されるに過ぎず、限定されるものではない。用語「右」、「左」、「下方」、及び「上方」は、参照される図面内での方向を指定する。用語「内側（inner）」、「内部（internal）」、及び「内部（interior）」とは、インプラントの幾何学的中心に向かう方向を意味する一方で、用語「外側（outer）」、「外部（external）」、及び「外部（exterior）」は、インプラントの幾何学的中心から離れる方向を意味する。用語「前方」、「後方」、「上方」、「下方」、「内側」、「外側」、並びに関連の用語及び／又は表現は、参照される人体における種々の位置及び向きを指定するために、使用される。インプラント１０又はその構成要素に関連してこれらの単語が使用される場合、それらは、図１に示されるように体内に埋め込まれたインプラント１０の相対位置を意味する、と理解されるべきである。専門用語には、上に列挙した用語、その派生語、及び同様の意味を有する語が含まれる。
【０００８】
ここで図２を参照すると、インプラント１０は、長手方向「Ｌ」及び横断方向「Ｔ」に沿って水平に、かつ垂直方向「Ｖ」に沿って垂直に延在するものとして、本明細書に記載されている。本明細書で特に指示がない限り、用語「長手方向」、「横断」、及び「垂直」とは、種々のインプラント構成要素及びインプラント構成要素軸の直交方向の構成要素を示すために、使用される。長手方向及び横断方向Ｌ、Ｔは水平面（本明細書では、長手方向横断面とも称される）に沿って延在し、かつそれを画定するものとして示されているが、垂直方向は、垂直平面（本明細書でそれぞれ言及されるような、「垂直長手方向平面」又は「垂直横断面」のいずれかなど）に沿って延在するものとして示されており、種々の方向を包含する平面は使用中に異なってもよい、と理解されるべきである。例えば、インプラント１０が、椎間腔５内へと挿入される場合、垂直方向Ｖは、一般に、上方−下方（又は仙骨側−頭蓋骨側）の方向に沿って延在するが、水平面は、一般に、前方−後方方向及び内方−外方の方向により画定された解剖学的平面内に展開される。従って、「垂直」及び「水平」という方向に関する用語は、単に明瞭性及び説明を目的として、図示のようなインプラント１０及びその構成要素を記載するために使用されてよい。
【０００９】
図２では、インプラント１０が、畳まれた構成Ｃにて示されている。インプラント１０は、近位端部又は後端部１２と、長手方向Ｌに沿って延在する長手方向のインプラント軸Ｘ１に沿って、前端部１４から離間配置された、遠位端部又は先端部１４との間に延在することができる。インプラント１０が、前端部が最初に椎間腔５内へと挿入され得る故に、前端部１２及び後端部１４は、それぞれ、そのように称され得る。後端部１２は、インプラント１０を椎間腔５内へと支持及び送達するように構成された１つ以上の挿入器具と連結するように、構成することができる。インプラント１０はまた、横断方向Ｔに沿って前方側面１６と後方側面１８との間に延在することができる。
【００１０】
インプラント１０は、第１のプレート又は上方プレート１００、及び垂直方向Ｖに沿って上方プレート１００に対向する第２のプレート又は下方プレート２００を含むことができる。上方プレート１００は、上方又は第１の骨接触面１０４を画定する上方プレート本体１０２を画定することができ、また下方プレート２００は、垂直方向Ｖに沿って第１の骨接触面１０４から離間配置された下方又は第２の骨接触面２０４を画定する下方プレート本体２０２を画定することができる。上方及び下方骨接触面１０４、２０４は、対向する上方及び下方椎体４及び６にそれぞれ係合するように、構成することができる。各骨接触面１０４、２０４は、図示のように、実質的に平面的な様式で延在することができる。加えて、上方及び下方骨接触面１０４、２０４は、垂直横断面において互いに対して角度をなして、インプラント１０の脊柱前弯角度αを画定することができる。加えて、挿入が容易にするために、上部プレート本体及び下方プレート本体１０２、２０２はそれぞれ、インプラント１０の先端部１４に隣接する先細面１０６、２０６を画定することができ、各先細面１０６、２０６は、一般に、遠位方向にてインプラント１０の垂直中点に向かって内向きに先細になり、インプラント１０の挿入が容易になる。
【００１１】
上方及び下方骨接触面１０４、２０４はそれぞれ、実質的に平面であるものとして示されているが、その他の実施形態では、各骨接触面１０４、２０４は、例えば、実質的に凸状であることができる、若しくは少なくとも部分的に凸状であることができる、又は凸状である部分及び平面である別の部分を画定することができる。骨接触面１０４、２０４はまた、スパイク、隆起部、錐体、棘、窪部、又は小突起部などの外見（図示せず）を、少なくとも部分的に画定することもでき、これらは、インプラント１０が椎間腔５内へと挿入される場合に、それぞれの椎体４及び６に係合するよう構成される。
【００１２】
本明細書で使用する場合、用語「遠位」及びその派生語は、後端部１２から前端部１４に向かう方向を意味する。本明細書で使用する場合、用語「遠位」及びその派生語は、前端部１４から後端部１２に向かう方向を意味する。従って、本明細書で使用する場合、用語「長手方向Ｌ」は双方向であり、かつ一方向の遠位方向及び対向する近位方向により画定される。
【００１３】
本明細書で使用する場合、用語「前方」及びその派生語は、インプラント１０の後方側面１８からインプラントの前方側面１６に向かう方向を意味する。本明細書で使用する場合、用語「後方」及びその派生語は、前方側面１６から後方側面１８に向かう方向を意味する。従って、本明細書で使用する場合、用語「横断方向Ｌ」とは双方向であり、かつ一方向の前方方向及び対向する後方方向により画定される。
【００１４】
本明細書で使用する場合、用語「上方」及びその派生語は、第２の骨接触面２０４から第１の骨接触面１０４に向かう方向を意味する。本明細書で使用する場合、用語「下方」及びその派生語は、第１の骨接触面１０４から第２の骨接触面２０４に向かう方向を意味する。従って、本明細書で使用する場合、用語「垂直方向Ｖ」とは双方向であり、かつ一方向の上方方向及び対向する下方方向により画定される。
【００１５】
図２及び３を参照すると、インプラント１０は、上方プレート１００の一部と下方プレート２００の一部との間に介在し、かつ垂直方向Ｖにて、互いに対して、上方プレート１００及び下方プレート２００を分離するように構成された、拡張機構３００を含むことができる。例えば、拡張機構３００は、図２にて示されるように、畳まれた構成Ｃから、図３にて示されるように、拡張された構成Ｅへと、インプラント１０を作動させるように、構成され得る。インプラント１０は、上方骨接触面１０４と下方骨接触面２０４との間でそれぞれ測定される、インプラント１０の垂直高さ及び脊柱前弯角度αを、拡張させるように構成することができる。例えば、インプラント１０が畳まれた構成にある場合（図２）、インプラント１０の畳まれた前方高さＨＡ１は、約４ｍｍ〜約１８ｍｍであることができ、インプラント１０の畳まれた後方高さＨＰ１は、約３ｍｍ〜約１７ｍｍであることができ、またインプラント１０の畳まれた（即ち、「組み込まれた」）脊柱前弯角度α１は、０度〜約１５度であることができる。インプラント１０が拡張された構成Ｅ（図３）にある場合、拡大された前方高さＨＡ２は、約８ｍｍ〜約２４ｍｍであることができ、拡張された後方高さＨＰ２は、約７ｍｍ〜約２１ｍｍであることができ、また拡張された脊柱前弯角度α２は、約１５度〜約４５度であることができる。いくつかの実施形態では、インプラント１０は、拡大された前方高さＨＡ２が、畳まれた前方高さＨＡ１よりも約三倍高くあり得、また拡張された後方高さＨＰ２も同様に、畳まれた後方高さＨＰ１よりも約三倍高くあり得るように、構成することができる、と理解されたい。
【００１６】
上方プレート１００及び下方プレート２００は、拡張機構３００の構成要素を収容するように構成された特徴部を、それぞれ画定することができる。例えば、図２及び３にて示されるように、上方プレート本体１０２は、第１の内腔１０８、及び第１の内腔１０８から遠位方向に離間配置された第２の内腔１１０を、画定することができる。従って、第１の内腔１０８は「近位」内腔と呼ばれることもあり、また第２の内腔２１０は「遠位」内腔と呼ばれることもある。加えて、図２又は３には見えないが、下方プレート本体２０２は、第３の内腔２０８、及び第３の内腔２０８から遠位方向に離間配置された第４の内腔２１０を、画定することができる。同様に、第３の内腔２０８は「近位」内腔と呼ばれることもあり、また第４の内腔２１０は「遠位」内腔と呼ばれることもある。上方プレート１００の第１及び第２の内腔１０８、１１０は、垂直方向Ｖに沿って、下方プレート２００の第３及び第４の内腔２０８、２１０とそれぞれ整列され、かつ対向し得る。内腔１０８、１１０、２０８、２１０のそれぞれは、第１又は前方内腔側１０８ａから、横断方向Ｔに沿って第１の側面１０８ａから離間配置された第２又は後方内腔側１０８ｂまで延在することができる。インプラント１０は、インプラント１０が畳まれた構成Ｃにある場合に、拡張機構３００の種々の部分が、以下により詳細に記載されるように、内腔１０８、１１０、２０８、２１０、２１０内に少なくとも部分的に配置され得るように、構成される。参照のために、下方プレート２００の第３及び第４の内腔２０８、２１０は、両方とも図５及び６Ｂにて視認可能であり、第３の内腔２０８もまた、図２１及び２２にて視認可能であり、かつ第４の内腔２１０もまた、図９にて視認可能である。
【００１７】
図４を参照すると、インプラント１０は、長手方向Ｌに沿ってインプラント１０の後端部１２から先端部１４まで測定される、約２５ｍｍ〜約７０ｍｍのインプラント長さＬ０を画定することができる。インプラントはまた、横断方向Ｔに沿ってインプラント１０の前方側面１６から後方側面１８まで測定される、約２０ｍｍ〜約５０ｍｍのインプラント幅Ｗ０を画定することができる。インプラント１０はまた、垂直方向Ｖに沿って、インプラント１０を通って（即ち、第１の骨接触面１０４から第２の骨接触面２０４へと）延在する、中央開口部１１１を画定することができる。長手方向Ｌに関して、中央開口部１１１は、上方プレート１００の第１の内腔１０８と第２の内腔１１０との間、及び下方プレート２００の第３の内腔２０８と第４の内腔２１０との間に配置することができる。中央開口部１１１は、横断方向Ｔに沿って前側から離間配置された第１又は前側１１１ａ及び第２の又は後側１１１ｂを画定することができる。中央開口部１１１は、第３の又は近位側１１１ｃ、及び長手方向Ｌに沿って近位側から離間配置された第４の又は遠位側１１１ｄを更に画定することができる。中央開口部１１１は、垂直方向Ｖに沿ってインプラント１０を通って、実質的に完全に閉塞されない状態で拡張することができる。中央開口部１１１は、インプラント１０のかなりの容積を占有することができ、またインプラント１０の挿入に先立って骨成長材料で事前充填又は充填され、これにより、上方及び下方椎体２、４間の後続の骨融合を強化することができる。
【００１８】
ここで図５及び６Ａを参照すると、拡張機構３００は、駆動組立体３０１、並びに駆動組立体３０１及び垂直方向Ｖに沿った、その他のプレート１００、２００に対する、上方プレート１００及び下方プレート２００のうち少なくとも１つの作動動作により駆動されるように構成された、第１及び第２の作動組立体３０２ａ、３０２ｂなどの、１つ以上の作動装置を含むことがでる。第２の駆動組立体３０２ｂは、遠位方向にて、第１の作動組立体３０２ａから離間配置され得る。従って、第１の作動組立体３０２ａは、「近位」作動組立体と称することができ、また第２の作動組立体３０２ｂは、「遠位」作動組立体と称することができる。第１の作動組立体３０２ａは、楔部材３０３の第１の対又は近位の対を含むことができ、また第２の作動組立体３０２ｂは、楔部材３０４の第２の対又は遠位の対を含むことができる。楔部材３０３、３０４の各対は、横断方向Ｔに沿って互いに離間配置された第１の楔部材３０６及び第２の楔部材３０８を含むことができる。第１の楔部材３０６は前方側面１６に隣接して配置され、かつインプラント１０の後方側面１８から遠隔されてよい。第２の楔部材３０８は、後方側面１８に隣接して、インプラント１０の前方側面１６から遠隔され得る。従って、各対の第１の楔部材３０６は「前方」楔部材と称されてよく、また各対の第２の楔部材３０８は「後方」楔部材と称されてよい。各対３０３、３０４の第１及び第２の楔部材３０６、３０８は、横断方向Ｔにて互いに対して並進するように構成することができる。その他の実施形態では、各対の楔部材３０６、３０８のうちの１つのみが、横断方向Ｔに沿って、そのその他の楔部材に対して並進する必要がある。
【００１９】
楔部材の第１及び第２の対３０３、３０４は、横断方向Ｔに沿って第２の楔部材３０８に対する第１の楔部材３０６の並進が、垂直方向Ｖにおいて互いに離れる方向に、上方プレート１００、下方プレート２００の拡張を駆動させるように構成することができる。このようにして、インプラント１０は、畳まれた構成Ｃから拡張された構成Ｅへと作動され得る。例示目的のために、図５は、分離された構成における各対の楔部材３０６、３０８を示し、一方で図６Ａの楔部材の近位対３０３は、収縮された構成で示されている。各対３０３、３０４の上方プレート１００及び下方プレート２００並びに第１の楔部材３０６及び第２の楔部材３０８は、楔部材３０６、３０８の収縮された構成が、インプラント１０の畳まれた構成Ｃに対応し、かつ楔部材３０６、３０８の分離された構成が、インプラント１０の拡張された構成に対応するように、それぞれ形成、配向、ないしは構成され得る。しかし、その他の実施形態では、楔部材３０６、３０８の分離された構成は、インプラント１０の折り畳まれた構成に対応することができ、また楔部材３０６、３０８の収縮された構成は、インプラント１０の拡張された構成に対応することができることを、理解されたい。
【００２０】
引き続き図５及び６Ａを参照すると、第１の作動組立体３０２ａは、第１の一対の楔部材３０３に連結された第１の又は近位作動部材３１０を含むことができ、また第２の作動組立体３０２ｂは、第２の一対の楔部材３０４に連結された第２の又は遠位作動部材３１２を含むことができる。第１及び第２の作動部材３１０、３１２は、互いに類似して、あるいは実質的に同一に構成され得る。従って、第１の作動部材３１０に関して以下に記載される以下の説明及び参照番号はまた、第２の作動部材３１２に関しても使用され得ることを、理解されたい。
【００２１】
各作動部材３１０は、横断方向Ｔに沿って延在する中央ロッド軸Ｙ１、及び中央ロッド軸Ｙ１に沿って対向する第２の端部３２０から離間配置された第１の端部３１８を画定する、作動ロッド３１４を含むことができる。作動ロッド３１４は、第１の端部３１８と第２の端部３２０との間に延在する外側表面３２１を、更に画定することができる。各作動ロッド３１４は、第１の端部３１８から第２の端部３２０に向かって延在する第１の部分３２２、及び第２の端部３２０から第１の端部３１８に向かって延在する第２の部分３２４を、更に画定することができる。第１の部分３２２及び第２の部分３２４は、横断方向Ｔに沿って互いに分離及び離間配置させることができる。第１の端部３１８及び第１の部分３２２はそれぞれ、前方側面１６に隣接し、かつインプラント１０の後方側面１８から遠隔に配置させることができる。第２の端部３２０及び第２の部分３２４はそれぞれ、後方側面１８に隣接し、かつインプラント１０の前方側面１６から遠隔に配置させることができる。従って、第１の端部３１８、第１の部分３２２、又はそれに関連する任意の構成要素は、それぞれの「前方」端部、部分、又は構成要素と称されてもよく、また第２の端部３２０、第２の部分３２４、又はそれに関連する任意の構成要素は、「後方」端部、部分、又は構成要素と称されてもよい。作動ロッド３１０は、横断方向Ｔに沿って第１の部分３２２と第２の部分３２４との間に配置され、かつそれらを分離する、ロッド３１０の外側表面３２１に形成された環状陥没部３２６などの保持特徴部を、更に画定することができる。第１の部分３２２は、第１の又は前方ねじ山付き領域３２８を画定することができ、また第２の部分３２４は、第２の又は後方ねじ山付き領域３３０を画定することができる。第１の部分３２２はまた、所望により、横断方向Ｔに沿って第１のねじ山付き領域３２８と保持特徴部３２６との間に介在する第１の非ねじ山付き領域３３２を画定することができる。第２の部分３２４はまた、所望により、横断方向Ｔに沿って保持特徴部３２６と第２のねじ山付き領域３３０との間に介在する第２の非ねじ山付き領域３３４、及び第２のねじ山付き領域３３０から作動ロッド３１４の第２の端部３２０まで後方方向に延在する、第３の非ねじ山付き領域３３５を、画定することができる。作動ロッド３１４はまた、横断方向Ｔに沿って第２のねじ山付き領域３３０と第３の非ねじ山付き領域３３５との間に介在する当接面３３５ａを画定することができる。当接面３３５ａは、後方方向に向くことができる。各対３０３、３０４の第１の楔部材３０６は、関連する作動ロッド３１４の第１のねじ山付き領域３２８に沿って並進するように構成することができ、また各対３０３、３０４の第２の楔部材３０８は、以下により詳細に記載されるように、中央ロッド軸Ｙ１を中心にしたロッド３１４の回転に応答して、ロッド３１４の第２のねじ山付き領域３３０に沿って並進するように、構成することができる。
【００２２】
第１の作動組立体３０２ａは、医師により操作される駆動ツールにより適用されるような駆動力の少なくとも一部分を、その中心ロッド軸Ｙ１を中心とした第１の作動部材３１０の第１の回転力に変換するための第１の歯車３３６などの、第１の伝動部材を含むことができる。同様に、第２の作動組立体３０２ｂは、駆動力の追加部分を、その中心ロッド軸Ｙ１を中心とした第２の作動部材３１２の第２の回転力に変換するための第２の歯車３３８などの、第２の伝動部材を含むことができる。例えば、図示のように、第１及び第２の歯車３３６、３３８は、作動ロッド３１４の後方端３２０に隣接して位置付けられた、かさ歯車であってよい。しかし、非限定的な例として、ウォームギア及びヘリカルギアを含むその他の歯車の種類は、本実施形態の範囲内である。
【００２３】
駆動組立体３０１は、第１及び第２の作動部材３１０、３１２のそれぞれに回転可能に連結された駆動シャフト３４０などの、駆動部材を含むことができる。駆動シャフト３４０は、医師により操作される駆動ツールを受容するためのソケット３４２などの、係合特徴部を含むことができる。駆動シャフト３４０は、作動組立体３０２ａ、３０２ｂのそれぞれの第１及び第２の伝動部材３３６、３３８に駆動力を伝達するための、第３の歯車３４４などの第３の伝動部材、並びに第４の歯車３４６などの第４の伝動部材を、更に含むことができる。第３及び第４の歯車３４４、３４６は、溶接、ろう付け、機械的締結、又は任意のその他の技術により、駆動シャフト３４０に連結され得る。その他の実施形態では、第３及び第４のギヤ３４４、３４６の一方又はその両方は、駆動シャフト３４０と一体的に形成され得る。
【００２４】
図示のように、駆動シャフト３４０は、中央シャフト軸Ｘ２、シャフト近位端部３５０、及び中央シャフト軸Ｘ２に沿った長手方向Ｌに沿ってシャフト近位端部３５０から離間配置された、シャフト遠位端部３５２を、画定することができる。第３及び第４の歯車３４４、３４６は、それぞれの第１及び第２の歯車３３６、３３８と噛合うように構成された、かさ歯車を備えることができる。第４の歯車３４６は、第３の歯車３４４から遠位方向に離間されてよく、従って、第３の歯車３４４は「近位」歯車と称することができ、また第４の歯車３４６は「遠位」歯車と称することができる。歯車３４４、３４６がかさ歯車である場合、図示のように、第１及び第３の歯車３３６、３４４は、互いに対して９０度に配向されてよく、また第２及び第４の歯車３３８、３４６は、互いに対して９０度に配向されてもよいが、その他の相対的な配向は、開示される実施形態の範囲内である。
【００２５】
ソケット３４２は、シャフト近位端部３５０から駆動シャフト３４０内へと陥没し得る。ソケット３４２は、シャフト近位端部３５０から遠位方向に延在する駆動シャフト３４０のヘッド３５４により、画定することができる。ソケット３４２は、六角形、五角形、正方形、三角形、十字形、プラス記号形、線形、星形、又は駆動ツールと係合するように構成された任意のその他の形状のいずれか１つであり得る。駆動シャフト３４０のヘッド３５４は、第１の外側シャフト表面３５６を画定することができ、またヘッド３５４の遠位側に位置するシャフトの一部分は、第１の外側シャフト表面３５６が第２の外側シャフト表面３５８の直径よりも大きい直径を有するように、第２の外側シャフト表面３５８を画定することができる。
【００２６】
駆動シャフト３４０は、ソケット３４２と流体連通する中央穴３６０、及び中央穴３６０と流体連通する複数の開口部３６２を、更に画定することができる。複数の開口部３６２は、第２の外側表面３５８から半径方向に内向きに（即ち、中央シャフト軸Ｘ２に垂直の半径方向）、中央穴３６０へと延在することができ、これにより、ソケット４３２、中央穴３６０、及び開口部３６２は、連続する流体通路を画定する。複数の開口部３６２は、追加の骨成長材料を（所望により、漏斗を使用して）ソケット３４２内に注入することができるように、インプラント１０の中央開口部１１１に隣接して配置させることができ、特に、インプラントが拡張された構成Ｅにある場合に、中央穴３６０を通って、駆動シャフト３４０の複数の開口部からインプラント１０の中央開口部１１１内へと入る。
【００２７】
一度、インプラント１０が所望に応じて椎間腔５内に挿入されると、医師は、駆動ツールを駆動シャフト３４０のソケット３４２内へと挿入して駆動ツールを回転させることにより、インプラント１０を、畳まれた構成Ｃから拡張された構成Ｅへと作動させることができる。駆動ツールを回転させることにより、駆動シャフト３４０及び第３及び第４の歯車３４４、３４６を回転させることができ、これは次に、第１及び第２の歯車３３６、３３８及びそこへと連結された作動ロッド３１４を回転させる。作動ロッド３１４が回転する際に、各対３０３、３０４の第１の楔部材３０６及び第２の楔部材３０８は、横断方向Ｔに沿って、作動ロッド３１０、３１２のそれぞれの第１及び第２のねじ山付き領域３２８、３３０に沿って、互いから離れる方向に並進し、上方プレート１００及び下方プレート２００を、垂直方向Ｖに互いに分離させる。インプラント１０が拡張された構成Ｅにある状態で、医師は、上記の方法にて、追加の骨成長材料を中央開口部１１１内へと注入することができる。
【００２８】
拡張機構３００は、駆動シャフト３４０を、第１及び第２の作動部材３１０、３１２にそれぞれ連結させるための、第１又は近位ブラケット３６４などの第１の取り付け要素、及び第２又は遠位ブラケット３６６などの第２の取り付け要素を、含むことができる。例えば、第１及び第２のブラケット３６４、３６６はそれぞれ、水平面に対して正方形（即ち、「直角」）のブラケットであり得る。具体的には、各ブラケット３６４、３６６は、後方ブラケット端部３７０から、前方方向に後方ブラケット端部３７０から離間配置された屈曲部３７２まで延在するように構成された、第１のブラケット部分３６８を、画定することができる。各ブラケット３６４、３６６は、屈曲部３７２から、長手方向Ｌに屈曲部３７２から離間配置された保持要素３７６まで延在する、第２のブラケット部分３７４を、更に画定することができる。図６Ａにてより明瞭に示されるように、第１のブラケット部分３６８は、後方ブラケット端部３７０に隣接し、駆動シャフト３４０の第２の外側表面３５８を受容するように寸法付けられ構成された、穴連結部３７８を、画定することができる。穴連結部３７８は、ブラケット３６４、３６６が駆動シャフト３４０に連結された場合に、中心シャフト軸Ｘ２と同一の広がりを持つように構成された中央連結軸Ｘ３を、画定することができる。各穴連結部３７８は、駆動シャフト３４０の関連する当接フランジに隣接して、位置決めすることができる。
【００２９】
各ブラケット３６４、３６６の保持要素３７６は、作動部材３１０、３１２を、駆動シャフト３４０に対して適所に、少なくとも部分的に保持する方法で、関連する作動部材３１０、３１２の保持特徴部３２６と係合するように、構成することができる。保持要素３７６は、長手方向Ｌに延在し、垂直方向Ｖにて互いに離間配置される一対の対向するアーム部３８０ａ、３８０ｂを画定することができ、これにより、アーム部３８０ａ、３８０ｂの内側表面３８１ａ、３８１ｂは、関連する作動部材３１０、３１２の環状陥没部３２６内に、延在することができる。内側アーム表面３８１ａ、３８１ｂはそれぞれ、長手方向Ｌと実質的に直線であり、かつ平行であることができる。アーム部３８０ａ、３８０ｂは、垂直長手方向平面内にＣ字形を集合的に画定するように、湾曲し、かつ凸状である外側アーム表面３８２ａ、３８２ｂを、更に画定することができる。保持要素３７６は、内側アーム表面３８１ａ、３８１ｂを垂直方向Ｖに接合する湾曲した凹状の中間表面３８３を、更に画定することができる。中間表面３８３は、環状陥没部３２６内の関連する作動ロッド３１４の外側表面３２１の輪郭と一致するように、輪郭付けることができる。ブラケット３６４、３６６がそれらの関連する作動部材３１０、３１２に連結された場合、内側アーム表面３８１ａ、３８１ｂ及び各保持要素３７６の中間表面３８３は、作動ロッド３１４を、駆動シャフト３４０に対して、横断方向Ｔにて、垂直方向Ｖにて、並びに内側長手方向及び横方向の長手方向のうちの少なくとも１つにて、実質的に保持するように、環状陥没部３２６内の関連する作動ロッド３１４の外側表面３２１に軽く当接している、又は近接していることができる。換言すれば、各ブラケット３６４、３６６の保持要素３７６は、軸方向軸受として実質的に作用し、また少なくとも部分的に、関連する作動ロッド３１４のためのジャーナル軸受として機能するように、構成することができる。
【００３０】
図示のように、近位ブラケット３６４及び遠位ブラケット３６６は、第１及び第２の作動部材３１０、３１２が、長手方向Ｌに対してそれぞれの第１のブラケット部分３６８の間に位置付けられるように、駆動シャフト３４０上に位置決めすることができる。このような実施形態では、近位ブラケット３６４の保持要素３７６のアーム部３８０ａ、３８０ｂを遠位方向に開放することができ、また遠位ブラケット３６６の保持要素３７６のアーム部３８０ａ、３８０ｂを、近位方向に開放することができる。従って、各保持要素３７６のアーム部３８０ａ、３８０ｂは、インプラント１０の組み立て中に、陥没部３２６内のロッド３１４の、外側表面３２１の反対側の垂直側面上に、受容され得る。あるいは、近位ブラケット３６４及び遠位ブラケット３６６は、それぞれの第１のブラケット部分３６８が、長手方向Ｌに対してそれぞれの作動部材３１０、３１２の間に位置付けられるように、駆動シャフト３４０上に位置決めすることができる。このような実施形態では、近位ブラケット３６４のアーム部３８０ａ、３８０ｂを近位方向に開放することができ、また遠位ブラケット３６６のアーム部３８０ａ、３８０ｂを、遠位方向に開放することができる。
【００３１】
ここで図６Ｂを参照すると、上方プレート本体１０２は、垂直方向Ｖに沿って第１の骨接触面１０４から離間配置され、かつそれとは反対側に位置する第１の内面１１２を画定することができ、また下方プレート本体２０２は、垂直方向Ｖに沿って第２の骨接触面２０４から離間配置された第２の内面２１２を画定することができる。第１及び第２の内面１１２、２１２は、互いに反対側に位置することができ、かつ垂直方向Ｖに沿って実質的に互いに対向し得る。第１及び第２の内面１１２、２１２はそれぞれ、インプラント１０の後端部１２から先端部１４まで、並びにインプラント１０の前方側面１６から後方側面１８まで、延在することができる。第１の内面１１２及び第２の内面２１２はそれぞれ、以下により詳細に記載されるように、楔部材３０６、３０８と連結するように構成することができる。
【００３２】
第１の内面１１２は、第１の内部プレート接触面１１４を画定することができ、また第２の内部２１２面は、第２の内部プレート接触面２１４を画定することができる。第１及び第２の内部プレート接触面１１４、２１４は、インプラント１０が畳まれた構成Ｃにある場合に互いに当接するように、構成することができる。第１及び第２の内部プレート接触面１１４、２１４のそれぞれは、長手方向及び横断方向Ｌ、Ｔに沿って互いに分離された、複数の接触面を含むことができる。
【００３３】
上部プレート本体１０２の第１の内面１１２は、第１の空洞１１６、及び第１の空洞１１６から遠位方向に離間配置された第２の空洞１１８を、画定することができる。従って、第１の空洞１１６は「近位」空洞と称することができ、また第２の空洞１１８は「遠位」空洞と称することができる。第１及び第２の空洞１１６、１１８は、第１の内部プレート接触面１１４から第１の骨接触面１０４に向かって、垂直方向Ｖに沿って延在することができ、またインプラント１０の前方側面１６に隣接する、又は接触する位置から、インプラント１０の後方側面１８に隣接する位置まで、延在することができる。第１の空洞１１６は、第１の内腔１０８と接触することができ、また第２の空洞１１８は、第２の内腔１１０と隣接することができる。下方プレート本体２０２の第２の内面２１２は、第３の空洞２１６、及び第３の空洞２１６から遠位方向に離間配置された第４の空洞２１８を画定することができる。従って、第３の空洞２１６は「近位」空洞と称することができ、また第４の空洞２１８は「遠位」空洞と称することができる。第３及び第４の空洞２１６、２１８は、第２の内部プレート接触面２１４から第２の骨接触面２０４に向かって、垂直方向Ｖに沿って延在することができ、またインプラント１０の前方側面１６に隣接する、又は接触する位置から、インプラント１０の後方側面１８に隣接する位置まで、延在することができる。第３の空洞２１６は、第３の内腔２０８と接触することができ、また第４の空洞２１８は、第４の内腔２１０と接触することができる。
【００３４】
第１及び第３の空洞１１６、２１６は、互いに対向して、垂直方向Ｖに沿って互いに面することができ、それにより、第１及び第３の空洞１１６、２１６は、少なくともインプラント１０が畳まれた構成Ｃにある場合に、第１の楔部材３０３の対、第１の作動部材３１０、及び第１のブラケット３６４の少なくとも一部分を、一括して収容することができる。同様に、第２及び第４の空洞１１８、２１８は、互いに対向して、垂直方向Ｖに沿って互いに面することができ、それにより、インプラント１０が畳まれた構成Ｃにある場合に、第２の楔部材３０４の対、第２の作動部材３１２、及び第２のブラケット３６６の少なくとも一部分を、一括して収容することができる。
【００３５】
図６Ｂ及び７を参照すると、上方プレート本体１０２の第１及び第２の空洞１１６、１１８は、同様に形成され得る。第１及び第２の空洞１１６、１１８は、互いに類似して、あるいは実質的に同一に構成され得る。更に、第３及び第４の空洞２１６、２１８は、第１及び第２の空洞１１６、１１８が上部プレート本体１０２内に構成される方法と同様又は実質的に同一の様式にて、下方プレート本体２０２内に構成され得る。従って、第１の空洞１１６に関して以下に記載される以下の説明及び参照番号はまた、第２、第３、及び第４の空洞１１８、２１６、２１８のいずれか１つに関して使用され得ることを、理解されたい。
【００３６】
図７を参照すると、各空洞１１６、１１８は、横断方向Ｔに沿って延在する中央空洞軸Ｙ２に沿って、第１又は前方空洞端部１２０から第２又は後方空洞端部１２２まで延在することができる。前方空洞端部１２０は、インプラント１０の前方側面１６と接触することができ、また後方空洞端部１２２は、インプラント１０の後方側面１８に隣接して配置され得る。各空洞１１６、１１８はまた、第１の又は外部側面１２４、及び長手方向Ｌに沿って第１の側面から離間配置された対向する第２の又は内部側面１２６画定することができる。各空洞１１６の第１及び第２の側面は、長手方向Ｌに沿って互いに面することができる。
【００３７】
上方プレート１００及び下方プレート２００のそれぞれは、拡張機構３００が、垂直方向Ｖに沿ってプレート１００、２００を分離することを可能にする様式で、拡張機構３００の対応する係合要素を係合するように構成された、１つ以上の係合要素を含むことができる。例えば、空洞１１６それぞれの内部で、プレート本体１０２は、第１及び第２の楔部材３０６、３０８の部分に沿って嵌合して摺動するように構成された一対の傾斜面などの、係合要素を画定することができる。一対の傾斜面は、横断方向Ｔに沿って第１の傾斜面１３０から離間配置された第１の又は前方傾斜面１３０、及び第２の又は後方傾斜面１３２を含むことができる。第１及び第２の傾斜面１３０、１３２は、横断方向Ｔに対して、空洞１１６と連通している内腔１０８、１１０の両側１０８ａ、１０８ｂ上に位置付けることができる。第１の傾斜面１３０は、内腔の前方空洞端部１２０から前方側面１０８ａまで延在することができ、また第２の傾斜面１３２は、内腔の後方側面１０８ｂから後方空洞端部１２２まで延在することができる。
【００３８】
第１の傾斜面１３０は、第１の楔部材３０６の一部分に当接し、かつそれを摺動可能に受容するように傾斜しており、また第２の傾斜面１３２は、第２の楔部材３０８の一部分に当接し、かつそれを摺動可能に受容するように傾斜している。第１の傾斜面１３０は、関連するプレート本体１０２の内部プレート接触面１１４から第１の傾斜面１３０まで測定される垂直距離が、横断方向Ｔに沿って前方傾斜端から後方傾斜端まで増加するように傾斜され得る。第２の傾斜面１３２は、関連するプレート本体の内部プレート接触面から第２の傾斜面１３２まで測定された垂直距離が、横断方向Ｔに沿って前方傾斜端から後方傾斜端まで減少するように傾斜され得る。図８にて示されるように、上部プレート本体１０２に対して、第１の傾斜面１３０は、内部プレート接触面１１４に対して約１０度〜約４０の間で、第１の鋭角傾斜角βＳ１で傾斜され得る。第２の傾斜面１３２は、内部プレート接触面１１４に対して約１０度〜約６０度の間の第２の鋭角傾斜角βＳ２で、傾斜させることができる。同様に、下方プレート本体２０２に関して図９にて示すように、下方プレート本体２０２の関連する空洞２１６内の第１の傾斜面１３０は、内部プレート接触面２１４に対して約１０度〜約４０度の間の第１の鋭角傾斜角βＩ１で傾斜することができる。下方プレート本体２０２の関連する空洞２１６内の第２の傾斜面１３２は、内部プレート接触面２１４に対して約１０度〜約６０度の間の第２の鋭角傾斜角βＩ２で傾斜することができる。各空洞１１６、１１８、２１６、２１８内の傾斜面１３０、１３２の第１及び第２の傾斜角βＳ１、βＳ２、βＩ１、βＩ２は、必要に応じて変化し得る、と理解されたい。
【００３９】
プレート本体１０２はまた、各空洞１１６、１１８内に、インプラント１０の前方側面１６に配置され、かつ第１の傾斜面１３０と連通している第１の曲線部分１３４、及び空洞１１６の後方端１２２に配置され、かつ第２の傾斜面１３２と連通する第２の曲線部分１３６を、画定することができる。第１及び第２の曲線部分１３４、１３６は、垂直方向Ｖに沿ってプレート本体１０２の骨接触面１０４に向かって、第１及び第２の傾斜面１３０、１３２からそれぞれ陥没することができる。第１及び第２の曲線部分１３４、１３６はそれぞれ、垂直長手方向平面内に曲線の輪郭を画定することができる。上方プレート１００及び下方プレート２００が畳まれた構成Ｃにある場合、上方プレート本体１０２及び下方プレート本体２０２の垂直に対向する第１の曲線部分１３４は、関連する作動部材３１０、３１２の第１の部分３２２のための第１又は前方アクセス開口部を、一括して画定することができ、またプレート本体１０２、２０２の垂直に対向する第２の曲線部分１３６は、関連する作動部材３１０、３１２の第２部分３２４のための第２又は後方アクセス開口部を、一括して画定することができる。
【００４０】
空洞１１６の外側及び内部側面１２４、１２６のそれぞれにおいて、プレート本体１０２は、長手方向Ｌに沿って中央空洞軸Ｙ２に向かって内向きに突出する１つ以上の突出部１３８を、画定することができる。突出部１３８は、空洞１１６内の１つ以上の突出部１３８と関連する傾斜面１３０、１３２との間に垂直に配置される１つ以上のチャネル１４０を、少なくとも部分的に画定することができる。突出部１３８及びチャネル１４０は、空洞１１６内の種々の表面により、画定され得る。例えば、図１０にて示すように、空洞１１６の外部側面１２４及び内部側面１２６のそれぞれにおいて、プレート本体１０２は、垂直方向Ｖ及び横断方向Ｖにてそれぞれ延在する、第１の表面１４２及び第２の表面１４４を画定することができる。第１の表面は、プレート本体１０２の内部接触面１１４と隣接し得る。第２の表面１４４は、空洞１１６内の第１及び第２の傾斜面１３０、１３２のうちの１つ以上と隣接することができ、また垂直方向Ｖに対して、第１の表面１４２と関連する傾斜面１３０、１３２との間に位置することができる。長手方向Ｌに対して、第１の表面１４２は、第２の表面１４４と中央空洞軸Ｙ２との間に位置することができる。プレート本体１０２は、長手方向Ｌにおいて、第１表面１４２と第２表面１４４との間に延在する第３の又は張り出し面１４６を画定することができる。張り出し面１４６は、第１表面１４２及び第２表面１４４の一方又は両方と、隣接し得る。第１及び第２の表面１４２、１４４は、互いに実質的に平行であり得る。張り出し面１４６は、第１及び第２の表面１４２、１４４の一方又は両方に対して、実質的に直交し得る。１つ以上の突起部１３８は、張り出し表面１４６及び第１の表面１４２により、少なくとも部分的に画定され得る。同様に、１つ以上のチャネル１４０は、第２の表面１４４及び張り出し表面１４６により、少なくとも部分的に画定され得る。従って、１つ以上の突出部１３０は、長手方向Ｌにおいて第１及び第２の傾斜面１３０、１３２の少なくとも一部に重なり合うことができる。
【００４１】
空洞１１６の各側面上において、１つ以上の突出部１３８は、長手方向Ｌにおいて第１の１４６傾斜面１３０と部分的に重なり合う第１の又は前方突出部１３８ａ、及び長手方向Ｌにおいて第２の傾斜面１３２と部分的に重なり合う第２の又は後方突出部１３８ｂを含むことができる。加えて、１つ以上のチャネル１４０は、第１の突起部１３８ａと第１の傾斜面１３０との間に垂直に位置付けられた、第１の又は前方チャネル１４０ａ、及び第２の突出部１３８ｂと第２の傾斜面１３２との間に垂直に位置付けられた、第２の又は後方チャネル１４０ｂを、含むことができる。このようにして、第１及び第２のチャネル１４０ａ、１４０ｂは、第１及び第２の突出部１３８ａ、１３８ｂのそれぞれ「下」に配置されることを、特徴とすることができる。第１のチャネル１４０ａは、第１の傾斜面１３０と平行に傾斜することができ、また第２のチャネル１４０ｂは、第２の傾斜面１３２と平行になるように、傾斜することができる。従って、図８及び９にて示されるように、上方プレート本体１０２及び下方プレート本体２０２の関連空洞１１６、１１８、２１６、２１８内の第１チャネル１４０ａは、それぞれ、それらの内部プレート接触面１１４、２１４に対して、約１０度〜約４０度の第１の鋭角チャネル角δＳ１、δＩ１にて傾斜することができ、また第２のチャネル１４０ｂは、それぞれ、それらの内部プレート接触面１１４、２１４に対して、約１０度〜約６０度の第２の鋭角チャネル角δＳ２、Ｉ２にて傾斜することができる。
【００４２】
空洞１１６の内側１２６上の突出部１３８及びチャネル１４０は、空洞１１６の外側１２４側のものと同様に、サイズ決定、形成、及び配向することができる、と理解されたい。言い方を変えれば、空洞１１６の外部側面１２４及び内部側面１２６上の特徴部は、中央空洞軸Ｙ２に沿って延在する垂直平面を中心にして、互いの鏡像であり得る。
【００４３】
各空洞１１６、１１８に関連して、プレート本体１０２はまた、空洞の両側１２４、１２６上で互いに整列された、第１の又は外部長手方向スロット１４８及び第２の又は内部長手方向スロット１５０を、画定することができる。第１のスロット１４８は、プレート本体１０２の外側から長手方向Ｌに沿って空洞まで延在することができ、また第２のスロット１５０は、長手方向Ｌに沿って、空洞からプレート本体１０２の内部に向かって延在することができる。各空洞１１６の外側１２４上の前方及び後方突出部１３８ａ、１３８ｂは、第１のスロット１４８により、横断方向Ｔに沿って互いに分離することができ、また各空洞１１６の内側１２６上の前方及び後方突出部１３８ａ、１３８ｂは、第２のスロット１５０により、横断方向Ｔに沿って互いに分離することができる。加えて、各空洞１１６の各側面１２４、１２６上の前方及び後方チャネル１４０ａ、１４０ｂはまた、横断方向Ｔに対して、それぞれのスロット１４８、１５０の両側に位置することができる。
【００４４】
プレート本体はまた、第１の空洞１１６に関連付けられた第１の又は近位ランディング面１５２、及び第２の空洞１１８に関連付けられた第２の又は遠位ランディング面１５４を、画定することができる。第１のランディング面１５２及び第２のランディング面１５４はそれぞれ、プレート本体１０２の内部プレート接触面１１４から、垂直方向Ｖに陥没することができる。第２のランディング面１５４は、第１及び第２の空洞１１６、１１８が、両方とも第１のランディング面１５２と第２のランディング面１５４との間に、遠位方向にて位置付けられるように、第１のランディング面１５２から遠位方向に離間配置されてよい。第１のランディング面１５２は、インプラント１０の後端部１２に隣接して、所望により、接触することができ、また第２のランディング面１５４は、インプラント１０の前端部１４に隣接して、所望により、接触してよい。第１及び第２のランディング面１５２、１５４はそれぞれ、後方側面１８に隣接し、またインプラント１０の前方側面１６から遠隔することができる。第１及び第２のランディング面１５２、１５４はそれぞれ、関連する空洞１１６、１１８の外部スロット１４８から、後方方向に延在することができる。
【００４５】
長手方向Ｌに関して、第１のランディング面１５２は、プレート本体１０２により画定された第１の壁１５６により、第１の空洞１１６の外部側面１２４から分離することができ、また第２のランディング面１５４は、プレート本体１０２により画定された第２の壁１５８により、第２の空洞１１８の外部側面１２４から分離することができる。
【００４６】
それぞれの空洞１１６、１１８及びその関連する第１及び第２のスロット１４８、１５０並びに関連するランディング面１５２、１５４は、関連するブラケット３６４、３６６を受容するように構成される。例えば、第１の空洞１１６に関して、第１のブラケット３６４の第１の部分３６８は、横断方向Ｔにおいて、第１のランディング面１５２にわたって延在することができ、またブラケット３６４の第２の部分３７４は、長手方向Ｌに沿って、第１の空洞１１６にわたって、かつそれと関連付けられた外部スロット１４８、１５０内で、延在することができる。同様に、第２のブラケット３６６の第１の部分３６８は、横断方向Ｔにおいて、第２のランディング面１５４にわたって延在することができ、またブラケット３６６の第２の部分３７４は、長手方向Ｌに沿って、第２の空洞１１８にわたって、かつそれと関連付けられた外部スロット１４８、１５０内で、延在することができる。このようにして、ブラケット３６４、３６６は、例えば、図５にて示されるように、関連するプレート本体１０２に対して少なくとも部分的に定位置に保持することができる。内部スロット１５０は、所望により、関連するブラケット３６４、３６６の保持要素３７８の外側アーム表面３８２ａ、３８２ｂの湾曲した凸状輪郭に対応するように、垂直長手方向平面内に湾曲した凹状輪郭を有することができる。外部スロット１４８及び内部スロット１５０はそれぞれ、ブラケット３６４、３６６の第２の部分３７４の横方向幅よりも大きい、横断方向Ｔの幅を有することができ、これにより、ブラケット３６４、３６６は、畳まれた構成Ｃから拡張された構成Ｅへのインプラント１０の拡張中に、横断方向Ｔに沿って上方プレート本体１０２及び下方プレート本体２０２に対するそれらの位置を、調節することができる。
【００４７】
プレート本体１０２の内面１１２はまた、インプラント１０の後方側面１８に隣接し、かつっ所望により接触する第３のランディング面１６０を、画定することができる。第３のランディング面１６０は、インプラント１０の近位端部１２から遠位端部１４まで、長手方向Ｌに沿って延在することができ、また第１及び第２の空洞１１６、１１８からインプラント１０の後方側面１８まで、後方方向に延在することができる。第３のランディング面１６０は、プレート本体１０２の、第１及び第２の空洞１１６、１１８、第１及び第２のランディング面１５２、１５４、及び第１及び第２の壁１５６、１５８の１つ以上と、接触することができる。第３のランディング面１６０は、駆動シャフト３４０、並びに拡張機構３００の第１及び第２の伝動部材３３６、３３８を少なくとも部分的に収容するように、構成することができる。従って、第３のランディング面１６０は、第３のランディング面１６０からプレート本体１０２の骨接触面１０４まで測定された垂直距離が、後方方向に沿って減少するように、傾斜させることができる。第１及び第２の空洞１１６、１１８と接触する第３のランディング面１６０の一部分は、垂直横断面において、湾曲した凹状の傾斜輪郭を画定することができる。プレート本体１０２の内面１１２は、第１及び第２の伝動部材３３６、３３８を少なくとも部分的に収容するように、第１及び第２の空洞１１６、１１８の後方端１２２に隣接する、又は所望により接触する、第１及び第２の陥没部１６２、１６４を更に画定することができる。
【００４８】
下方プレート２００は、上方プレート１００と同様に構成され得る。例えば、図示した実施形態に示されるように、上方プレート本体１０２及び下方プレート本体２０２は、インプラント１０の幾何学的中心を通って延在する水平面を中心にして、互いの鏡像であることができる。従って、下方プレート２００は、上方プレート１００に関する上記の構造的特徴部に対応するような、構造的特徴部を含むことができる。従って、上方プレート本体１０２の特徴部の参照番号は、下方プレート本体２０２の対応する特徴部に関しても、使用することができる。例えば、下方プレート本体２０２により画定される第３及び第４の空洞２１６、２１８は、上方プレート本体１０２の第１及び第２の空洞１１６、１１８と同様に、構成することができる。従って、非限定的な例として、後方及び前方傾斜面１３０、１３２、突出部１３８及びチャネル１４０などの、第３及び第４の空洞２１６、２１８の特定の特徴部は、本明細書では明瞭に記載されていないが、第３及び第４の空洞２１６、２１８のそのような特徴は、第１及び第２の空洞１１６、１１８のような特徴と実質的に同じに構成することができ、またそれらの特徴の参照番号は、互換的に使用され得ることを、理解されたい。
【００４９】
ここで図１１及び１４を参照すると、第１の又は前方楔部材３０６の種々の図が示されている。近位対及び遠位対３０３、３０４のそれぞれの第１の楔部材３０６は、同様に構成され得る。第１の楔部材３０６は、外端部４０２と、第１の中央楔軸Ｙ３に対して外端部４０２から離間配置された内端部４０４との間で、第１の中央楔軸Ｙ３沿って延在する第１の楔本体４００を、画定することができる。外端部４０２は外面４０６を画定することができ、また内端部４０４は内面４０８を画定することができ、また各面４０６、４０８は、所望により平面であり、かつ第１の中央楔軸Ｙ３に対して直角に配向することができる。第１の中央楔軸Ｙ３は、一般に、第１の楔部材３０６を搬送する作動ロッド３１４の中央ロッド軸Ｙ２と位置合わせされる。従って、第１の中央楔軸Ｙ３及び中央ロッド軸Ｙ２はそれぞれ、横断方向Ｔに沿って延在することができる。図５及び６Ａにて示されるように、第１の楔本体４００の外端部４０２は、前方方向に面するように位置付けられ、また内端部４０４は、後方方向に面するように位置付けられる。第１の楔本体４００は、第１の楔本体４００の外端部４０２から内端部４０４まで測定された、約１．５ｍｍ〜約１０ｍｍの間の第１の楔長さＬ１を画定することができる。
【００５０】
第１の楔本体４００は、垂直方向Ｖにおいて、プレート１００、２００間を分離する様式で、上方プレート１００及び下方プレート２００の対応する係合要素と係合するように構成された、１つ以上の係合要素を画定することができる。第１の楔本体４００の１つ以上の係合要素は、垂直方向Ｖに沿って互いに対向して離間配置された、第１の又は上方傾斜面４１０、及び第２の又は下方傾斜面４１２を含むことができる。上方及び下方傾斜面４１０、４１２は、第１の楔本体４００の外端部４０２から内端部４０４まで、横断方向Ｔに沿って延在することができる。上方及び下方傾斜面４１０、４１２は、外端部が垂直方向Ｖにおいて内端部よりも狭くなるように、第１中央楔軸Ｙ３に対してそれぞれ傾斜することができ、従って、楔形状を伴う第１の楔本体４００を提供する。垂直方向Ｖにおける第１の楔本体４００の外端部４０２の高さＨ１は、約２ｍｍ〜約１５ｍｍの範囲であることができ、また垂直方向Ｖにおける第１の楔本体４００の内端部４０４の高さＨ２は、約３．５ｍｍ〜約１７．５ｍｍの範囲であることができる。上方傾斜面４１０は、上方プレート本体１０２の関連空洞１１６、１１８内の第１の傾斜面１３０と摺動可能に嵌合することができ、また第２の下方傾斜面７８は、下方プレート本体２０２の関連する空洞２１６、２１８内の第１の傾斜面１３０と摺動可能に嵌合することができる。
【００５１】
第１の楔本体４００は、長手方向Ｌに沿って互いに離間配置された第１の側面４１４及び対向する第２の側面４１６を、更に画定することができる。第１及び第２の側面４１４、４１６は、横断方向Ｔに沿って、また垂直方向Ｖに沿った上方及び下方傾斜面４１０、４１２との間で、第１の楔本体４００の外端部４０２から内端部４０４まで延在することができる。第１及び第２の側面４１４、４１６はそれぞれ平面的であることができ、また互いに平行であり得るが、その他の配向が本開示の範囲内である。
【００５２】
第１の楔本体４００はまた、長手方向Ｌに沿って第１及び第２の側面４１４、４１６から突出する、１つ以上の隆起部４２０を画定することができる。隆起部４２０は、上方プレート１００及び下方プレート２００を一緒に連結するように、第１の楔部材３０６を上方及び下方プレート１００、２００の一方又は両方と連結させるように構成される。例えば、１つ以上の隆起部４２０は、関連する空洞１１６内の前方チャネル１４０ａの１つ以上内に摺動可能に受容されるように、構成される。従って、第１の楔本体４００の隆起部４２０のそれぞれは、一般に、それらが受容される関連するチャネル１４０ａと、平行であり得る。
【００５３】
１つ以上の隆起部４２０は、長手方向Ｌに沿って第１の楔本体４００の第１の側面４１４から外向きに突出する第１の隆起部４２０ａ及び第２の隆起部４２０ｂを含むことができ、また第１の楔本体４００の第２の側面４１６から長手方向Ｌに沿って外向きに突出する、第３の隆起部４２０ｃ及び第４の隆起部４２０ｄを、更に含むことができる。第１及び第３の隆起部４２０ａ、４２０ｃはそれぞれ、第１の楔本体４００の上方傾斜面４１０に隣接して、又は所望により接触して配置されてよい。従って、第１及び第３の隆起部４２０ａ、４２０ｃはそれぞれ、上方隆起部と称される場合がある。第２及び第４の隆起部４２０ｂ、４２０ｄはそれぞれ、第１の楔本体４００の下方傾斜面４１２に隣接して、又は所望により接触して配置されてよく、また従って、それぞれ下方隆起部と称することができる。第１及び第３の隆起部４２０ａ、４２０ｃの一方又は両方は、第１の楔本体４００の内端部４０４から外端部４０２まで延在することができ、また楔本体４００の上方傾斜面４１０と平行であることができる。同様に、第２及び第４の隆起部４２０ｂ、４２０ｄの一方又は両方は、第１の楔本体４００の内端部４０４から外端部４０２まで延在することができ、また楔本体４００の下方傾斜面４１２と平行であることができる。しかし、その他の実施形態では、隆起部４２０のうちのいずれか１つは、第１の楔本体４００の外端部４０２と内端部４０４との間の完全な距離よりも、短く延在することができる。
【００５４】
隆起部４２０ａ、４２０ｂ、４２０ｃ、４２０ｄのそれぞれは、上方隆起面４２２、対向する下方隆起面４２４、及び垂直方向Ｖにおいて上方隆起面４２２と下方隆起面４２４との間に延在する外側隆起面４２６を、画定することができる。第１の隆起部４２０ａ及び第３の隆起部４２０ｃの上方隆起面４２２は、第１の楔本体４００の上方傾斜面４１０の一部と隣接することができる、若しくは接触することができる、又は図示した実施形態にて示されるように、第１の楔本体４００の上方傾斜面４１０の一部を画定することができる。同様に、第２及び第４の隆起部４２０ｂ、４２０ｄの下方隆起面４２４は、第１の楔本体４００の下方傾斜面４１２の一部と隣接することができ、接触することができる、又は図示のように、第１の楔本体４００の下方傾斜面４１２の一部を画定することができる。第１の楔本体４００の上方及び下方傾斜面４１０、４１２は平面であることができる、又は図６Ａ及び１１〜１４にて示されるように、垂直横断面内に１つ以上の湾曲した輪郭を画定することができる、と理解されている。例えば、上方及び下方傾斜面４１０、４１２は、外端部４０２に隣接する又は接触する第１の領域４２８、内端部４０４に隣接する又は接触する第２の領域４３０、及び横断方向Ｔに対して第１の領域４２８と第２の領域４３０との間に位置する第３の中間領域４３２を、画定することができる。図に示されるように、第１及び第２の領域４２８、４３０は、第１及び第２の湾曲した凸状輪郭をそれぞれ画定することができ、また中間領域４３２は、垂直横断面において、線状輪郭を画定することができる。第１及び第２の領域４２８、４３０の湾曲した輪郭は、必要に応じて、同じ曲率半径又は異なる曲率半径を画定することができる。前述の第１、第２、及び中間輪郭はまた、特に、上方及び下方隆起面４２２、４２４が、第１の楔本体４００の上方及び下方傾斜面４１０、４１２の一部を画定する場合に、第１及び第３の隆起部４２０ａ、４２０ｃの上方隆起面４２２上に、また第２及び第４の隆起部４２０ｂ、４２０ｄの下方隆起面４２４上に存在し得ることを、理解されたい。
【００５５】
上方及び下方傾斜面４１０、４１２のそれぞれの第１及び第２の領域４２８、４３０の湾曲した輪郭は、横断方向Ｔに沿って第１の楔本体４００の並進中に、第１の楔本体４００と上方及び下方プレート本体１０２、２０２との間の摩擦を低減することができる。湾曲した輪郭はまた、インプラント１０の拡張中に、第１の楔形本体４００及びプレート本体１０２、２０２にそれぞれ付与される内部応力を低減することに加えて、上部及び下部骨接触面１０４、２０４との間に、滑らかな並進を提供することができる。
【００５６】
図１３及び１４に最もよく示されるように、第１の楔本体４００は、長手方向Ｌに沿って、第１及び第３の隆起部４２０ａ、４２０ｄ（又は第２及び第４の隆起部４２０ｂ、４２０ｄ）の外側表面４２６から測定された、約４ｍｍ〜約７ｍｍの間の第１の最大楔幅Ｗ１を画定することができる。加えて、上方傾斜面４１０は、所望により、第１の中央楔軸Ｙ３に沿った各位置に対して、垂直長手方向平面内に円線状輪郭を画定することができる。
【００５７】
特に図１２を参照すると、第１の隆起部４２０ａの外側隆起面４２６と下方隆起面４２４との間の第１の縁部４３４ａ、及び第２の隆起部４２０ｂの外側表面４２６と上方表面４２２との間の第２の縁部４３４ｂは、それぞれ、垂直横断方向平面内で、線状輪郭を画定することができる。同様に、第３隆起部４２０ｃの外側隆起面４２６と下方隆起面４２４との間の、及び第４の隆起部４２０ｄの外側表面４２６と上方上面４２２との間の、各第３及び第４の縁部４３４ｃ、４３４ｄは、それぞれ垂直横断方向平面内で、線状輪郭を画定することができる。これらの縁部４３４ａ、４３４ｂ、４３４ｃ、４３４ｄのそれぞれは、それが受容されるそれぞれのチャネル１４０ａと、平行に延在することができる。第１、第２、第３、及び第４の縁部４３４ａ、４３４ｂ、４３４ｃ、４３４ｄは、それぞれ、第１、第２、第３、及び第４の隆起部４２０ａ、４２０ｂ、４２０ｃ、４２０ｄの傾斜角度θを画定すると見なすことができる、と理解されたい。これは、第１及び第３の隆起部４２０ａ、４２０ｃの上部表面４２２、並びに第２及び第４の隆起部４２０ｂ、４２０ｄの下方表面４２４がそれぞれ、垂直横断方向平面内で１つ以上の湾曲した輪郭を画定することができる、とも考慮している。従って、第１の縁部４３４ａ及び第３の縁部４３４ｃは互いに平行であることができ、また上方プレート本体１０２の関連する空洞１１６、１１８の両側上に、前方チャネル１４０ａを伴うことができ、またそれぞれが、第１中央楔軸Ｙ３に対して（又は第１の楔本体４００が受容される、作動部材３１０の中央ロッド軸Ｙ１に対して）、約１０〜４０度の間の第１の又は上方隆起傾斜角度θＳにて、傾斜することができる。同様に、第２の縁部４３４ｂ及び第４の縁部４３４ｄは互いに平行であることができ、また下方プレート本体２０２の関連する空洞２１６、２１８の両側上に、前方チャネル１４０ａを伴うことができ、またそれぞれが、第１中央楔軸Ｙ３に対して（又は第１の楔本体４００が受容される、作動部材３１０の中央ロッド軸Ｙ１に対して）、約１０〜４０度の間の第２の又は下方隆起傾斜角度θＩにて、傾斜することができる。第１及び第２の隆起傾斜角度θＳ、θＩは、必要に応じて変化し得る。第１の楔本体４００の上方及び下方傾斜面４１０、４１２は、垂直横断方向平面内に１つ以上の湾曲した輪郭を画定することができるが、上方表面４１０及び下方表面４１２の一般的な傾斜角は、それぞれ上方及び下方隆起角度θＳ、θＩにより画定され得る、又は少なくとも近似され得る、と理解されたい。
【００５８】
第１隆起部４２０ａの下方隆起面４２４及び第２隆起部４２０ｂの上方隆起面４２２は、それぞれ、第１の楔本体４００の第１の側面４１４に隣接する、又は接触することができ、また、第３隆起部４２０ｃの下方隆起面４２４及び第４隆起部４２０ｄの上方隆起面４２２は、それぞれ、第１の楔本体４００の第２の側面４１６に隣接している、又は接触することができる。第１及び第３の隆起部４２０ａ、４２０ｃの外側隆起面４２６は、長手方向Ｌに沿って互いに対向することができ、また第２及び第４の隆起部４２０ｂ、４２０ｄの外側隆起面４２６は、長手方向Ｌに沿って互いに対向することができる。第１隆起部４２０ａの下方隆起面４２４、及び第２隆起部４２０ｂの上方隆起面４２２は、垂直方向Ｖに対して互いに対向して面することができ、これにより、第１中央楔軸Ｙ３は、第１隆起部４２０ａの下方隆起面４２４と第２隆起部４２０ｂの上方隆起面４２２との間に、垂直方向Ｖに対して配置される。同様に、第３隆起部４２０ｃの下方隆起面４２４、及び第４隆起部４２０ｄの上方隆起面４２２は、垂直方向Ｖに対して対向して面することができ、これにより、第１中央楔軸Ｙ３は、第３隆起部４２０ｃの下方隆起面４２４と第４隆起部４２０ｄの上方隆起面４２２との間に、垂直方向Ｖに対して位置付けられる。
【００５９】
第１隆起部４２０ａの下方隆起面４２４、第２隆起部４２０ｂの上方隆起面４２２、及び第１の側面４２４は、第１の楔本体４００の第１の陥没部４３６を一括して画定することができ、これは、上方プレート本体１０２及び下部プレート本体２０２の関連する空洞１１６、２１６の関連する側部１２４、１２６上に画定された、前方突出部１３８ａを、それぞれ受容することができる。同様に、第３隆起部４２０ｃの下方隆起面４２４、第４隆起部４２０ｄの上方隆起面４２２、及び第２の側面４１６は、第１の楔本体４００の第２の陥没部４３８を一括して画定することができ、これは、上方プレート本体１０２及び下部プレート本体２０２の関連する空洞１１６、２１６の関連する両側部１２６、１２４上に画定された、前方突出部１３８ａを、それぞれ受容することができる。同時に、第１及び第３の隆起部４２０ａ、４２０ｃは、上方プレート本体１０２の前方チャネル１４０ａ内に受容することができ、また第２及び第４の隆起部４２０ｂ、４２０ｄは、下方プレート本体２０２の前方チャネル１４０ａ内に受容することができる。従って、プレート本体１０２、２０２の突出部１３８は、長手方向Ｌの関連する隆起部４２０と重なり合うことができる。言い方を変えれば、各突出部１３８の張り出し面１４６は、垂直方向Ｖに沿った、第１の楔本体４００と上方及び下方プレート本体１０２、２０２との間の分離に抵抗する、機械的干渉を提供する様式にて、長手方向Ｌにおいて、第１の楔本体４００の関連する隆起部４２０の縁部４３４と関連する側面４１４、４１６との間に、延在することができる。このようにして、隆起部４２０は、上方及び下方プレート１００、２００を一緒に連結するように、第１の楔本体４００を上方及び下方プレート１００、２００のそれぞれに、連結させることができる。
【００６０】
第１の楔本体４００はまた、第１の中央楔軸Ｙ３に沿って外端部４０２から内端部４０４まで延在する第１の穴４４０を、画定することができる。第１の穴４４０は、関連する作動部材３１０の少なくとも一部を受容するように、構成することができる。例えば、第１の穴４４０は、作動部材３１０の第１の又は前方ねじ山付き領域３２８と嵌合するように、雌ねじを有することができる。
【００６１】
ここで図１５〜１８を参照すると、第２の又は後方楔部材３０８の種々の図が、示されている。楔部材の近位対及び遠位対３０３、３０４の第２の楔部材３０８は、同様に構成され得る。更に、第２の楔部材３０８は、第１の楔部材３０６と実質的に同様に、又は所望により実質上に同一に構成され得ることも、理解されたい。従って、第１の楔部材３０６に関して上述した特徴及び参照番号のそれぞれは、第２の楔部材３０８関して繰り返すことができ、第２の楔部材３０８に関して使用される場合に、「プライム」表記にて本明細書に示される、と理解されたい。従って、第２の楔本体４００’は、上方及び下方プレート１００、２００の対応する係合要素を、垂直方向Ｖにおいて、プレート１００、２００間を分離する様式にて係合するように構成された、上方及び下方傾斜面４１０’、４１２’などの、１つ以上の係合要素を画定することができる。簡潔にするために、第２の楔本体４００’の以下の説明は、図示した実施形態の第１及び第２の楔部材３０６、３０８間の差に、焦点を合わせる。
【００６２】
第２の楔本体４００’の上方及び下方傾斜面４１０’、４１２’はそれぞれ、外端部４０２’から内端部４０４’まで、垂直横断面における線状輪郭を画定することができる。第２の楔本体４００’の上方及び下方傾斜面４１０’、４１２’はそれぞれ、第２の中央楔軸Ｙ３’から（又は、第２の楔本体４００’が受容される作動部材３１０の中央ロッド軸Ｙ１から）、約１０度〜約６０度の間の傾斜角θＳ’、θＩ’にて、各上方及び下方傾斜面４１０’、４１２’へと配向され得る。第２の楔本体４００’は、約１．５ｍｍ〜約１０ｍｍの第２の楔部長さＬ１’、約４ｍｍ〜約７ｍｍの第２の最大楔幅Ｗ１’、約２ｍｍ〜約１５ｍｍの外端部高さＨ１’、及び約３．５ｍｍ〜約１７．５ｍｍの内端部高さＨ２’を、画定することができる。上方傾斜面４１０’は、上方プレート本体１０２の関連する空洞１１６、１１８内の第２の又は後方傾斜面１３２と、慴動可能に嵌合することができ、また第２の下方傾斜面４１２’は、下方プレート本体２０２の関連する空洞２１６、２１８内の第２の又は後方傾斜面１３２と、摺動可能に嵌合することができる。
【００６３】
第２の楔本体４００’の１つ以上の隆起部４２０’は、上方及び下方プレート本体１０２、２０２の関連する空洞１１６、１１８、２１６、２１８内の対応する後方チャネル１４０ｂ内に、摺動可能に受容され、かつ一般に平行になるように構成される。第２の楔本体４００’において、上方傾斜面４１０’は、上方表面４２２’及び下方表面４２４’のそれぞれ、並びに第１及び第３の（上方）隆起部４２０ａ’、４２０ｃの縁部４３４ａ’、４３４ｃ’と平行であることができるが、下方傾斜面４１２’は、上方表面４２２’及び下方表面４２４’のそれぞれ、並びに第２及び第４の（下方）隆起部４２０ｂ’、４２０ｄの縁部４３４ａ’、４３４ｃ’と平行であることができる。
【００６４】
第２の楔本体４００’の第１の陥没部４３６’は、上部プレート本体１０２及び下部プレート本体２０２の関連する空洞１１６、１１８、２１６、２１８の関連する側部１２４、１２６上に画定された、後方突出部１３８ｂを受容することができ、また第２の楔本体４００’の第２の陥没部４３８’は、上部プレート本体１０２及び下部プレート本体２０２の関連する空洞１１６、１１８、２１６、２１８の関連する両側部１２６、１２４上に画定された、後方突出部１３８ｂを受容することができる。同時に、第２の楔本体４００’の隆起部４２０’は、関連する空洞１１６、１１８、２１６、２１８の後方チャネル１４０ｂ内に、受容することができる。従って、プレート本体１０２、２０２の突出部１３８は、第２の楔本体４００’を上方プレート１００及び下方プレート２００のそれぞれに連結させるように、第２の楔本体４００’の関連する隆起部４２０’と、長手方向Ｌにて重なり合うことができる。第２の楔本体４００’により画定される第２の穴４４０’は、関連する作動部材３１０の第２の又は後方ねじ山付き領域３３０と嵌合するように、雌ねじを有することができる。更に、第１の楔本体４００及び第２の楔本体４００’の一方又は両方は、その内部に埋め込まれたＸ線撮影マーカ（図示せず）を含むことができる。
【００６５】
ここで図１９及び２０を参照すると、第１及び第２（即ち、近位及び遠位）作動部材３１０、３１２は、インプラント１０の拡張中に、上方プレート１００及び下方プレート２００に安定性をも提供する一方で、各対３０３、３０４の第１及び第２楔部材３０６、３０８を一緒に連結するように、構成される。第１及び第２作動部材３１０、３１２は、互いに実質的に同様に、あるいは所望により実質上に同一に、構成することができる。従って、第１作動部材３１０のみが図１９及び２０にて示されているが、以下の説明及び参照番号が、第２の作動部材３１２に関連して使用され得ることを、理解されたい。
【００６６】
第１の又は前方ねじ山付き領域３２８は、第２の又は後方ねじ山付き領域３３０の長さＬ６よりも約１．５〜４倍大きい長さＬ２を、有することができる。第１の又は前方非ねじ山付き領域３３２は、前方楔部３０６の長さＬ１よりも短い長さＬ３を有することができる。同様に、第２の又は後方非ねじ山付き領域３３４は、第２の又は後方楔部３０８の長さＬ１’よりも短い長さＬ５を有することができる。いくつかの実施形態では、第１及び第２の非ねじ山付き領域３３２、３３４の長さＬ３、Ｌ５はそれぞれ、ゼロとすることができる。環状陥没部３２６は、約０．２５ｍｍ〜約２ｍｍの範囲の長さＬ４を有することができる。第３の非ねじ山付き領域３３５は、少なくとも約３ｍｍの長さＬ７を有することができる。作動ロッド３１４は、約１８ｍｍ〜約４８ｍｍの全長Ｌ８を有することができる。前述の長さＬ２〜Ｌ８のそれぞれは、中央ロッド軸Ｙ１に沿って測定される。環状陥没部３２６内の作動ロッド３１４の外側表面３２１は、約１ｍｍを超える直径Ｄ１を画定することができる。
【００６７】
後方ねじ山付き領域３３０は、関連する第１又は第２の伝動部材３３６、３３８に隣接して位置することができる。例えば、図示した実施形態では、後方ねじ山付き領域３３０は、関連するかさ歯車３３６の後面３８４と接触することができる。加えて、作動ロッド３１０の第３の非ねじ山付き領域３３５は、かさ歯車３３６の後面３８４に画定された中央キー付きスロット３８８内に嵌合的に受容されるように構成されたキー付きコネクタ３８６などの、取り付け形成物を画定することができる。このようにして、作動ロッド３１４上の少なくとも第２の又は後方楔部材３０８を組み立てるために、技術者は、第２のねじ山付き領域３３０を、第２の楔部材３０８の第２の穴４４０’内へと挿入して、第２の楔部材３０８が、第２のねじ山部分３３０に沿って、第２の楔本体４００’の外面４０２’が前方方向にて当接面３３５ａから遠隔配置される、又は少なくとも離間配置されるまで並進するまで、第２の楔部材３０８に対して作動ロッド３１４を回転させることができる。一度、第２の楔部材３０８が作動ロッド３１４上に配置されると、技術者は、かさ歯車３３６の後面３８４が当接面３３５ａに当接するまで、キー付きコネクタ３８６をかさ歯車３３６の中央キー付きスロット３８８内へと挿入することができる。中央キー付きスロット３８８は、横断方向Ｔに沿って、後面３８４からかさ歯車３３６の前面３９０まで延在することができる。かさ歯車３３６及び中央キー付きスロット３８８はそれぞれ、第３の非ねじ山付き領域３３５の長さＬ７と実質的に同等である長さＬ９を有することができ、それにより、作動ロッド３１４の後方端３２０は、歯車３３６の後面３８４が当接面３５５ａに当接する場合に、かさ歯車３３６の前面３９０と少なくとも実質的にぴったり重なる。従って、一度、かさ歯車３３６の後面３８４が当接面３５５ａに当接すると、技術者は、かさ歯車３３６を作動ロッド３１４に溶接することができる。例えば、溶接部は、作動ロッド３１４の後方端３２０とかさ歯車３３６の前面３９０との間の接合部に、形成され得る。しかし、かさ歯車３３６を作動ロッド３１４に固定するその他の方法又は技術は、本開示の範囲内であることを理解されたい。
【００６８】
各作動ロッド３１４は、インプラント１０が畳まれた構成Ｃにある場合に、それぞれ、第１及び第２の楔本体４００、４００’の第１及び第２の穴４４０、４４０’を通って、関連する上方及び下方プレート１００、２００の実質上対向する空洞１１６、２１６及び１１８、２１８の、第１及び第２の曲線状部分１３４、１３６内へと延在するように、構成される。
【００６９】
作動ロッド３１４の第１のねじ付き領域３２８は、第２のねじ山付き領域３３０上に形成された、ねじパターンの反対方向に配向された、ねじパターンを有することができる。従って第１及び第２の孔４４０、４４０’の雌ネジは、対向している配向にあることができ、これにより、作動部材３１４が回転する場合に、第１及び第２の楔部材３０６、３０８は、作動ロッド３１４の回転方向に応じて、作動ロッド３１４に沿って互いに向かって、又は互いから離れて、並進する。各ねじ山付き領域３２８、３３０上のねじ山パターンは、第１及び第２の楔部材３０６、３０８が、第１及び第２のねじ山付き領域３２８、３３０に沿って異なるそれぞれの速度にて並進するように、異なるねじピッチを有することができる。例えば、図示した実施形態では、第１のねじ山付き領域３２８のねじピッチは、第２のねじ山付き領域３３０のねじピッチよりも大きくてよく、これにより、第２の楔部材３０８が、中央ロッド軸Ｙ１を中心とした作動ロッド３１４の回転に応答して、第２のねじ山付き領域３３０に沿って並進する距離よりもより大きい横断距離を、第１の楔部材３０６が、第１のねじ山付き領域３２８に沿って並進する。このようにして、インプラント１０が畳まれた構成Ｃから拡張した構成へと拡張するにつれて、インプラント１０の脊柱前弯角度αを増加させることができる。作動ロッド３１４は、第１のねじ山付き領域３２８と第２のねじ山付き領域３３０との間で、約３：１のピッチ比を画定することができる。その他の実施形態では、ピッチ比は、約１：１〜約６：１の範囲であり得る。
【００７０】
しかし、インプラント１０の脊柱前弯角度はまた、第１及び第２の楔本体４００、４００’の上方及び下方傾斜面４１０、４１２のそれぞれの傾斜角度θＳ、θＩ、θＳ’、θＩ’、上方プレート本体１０２及び下方プレート本体２０２の垂直に対向する空洞１１６、２１６及び１１８、２１８内の、前方傾斜面１３０及び後方傾斜面１３２の傾斜角βＳ１、βＩ１、βＳ２、βＩ２、非限定的な例として、第１及び第２の楔本体４００、４００’の外端部４０２及び内端部４０４の相対高さＨ１、Ｈ２、Ｈ１’、Ｈ２’などの、追加の要因の任意の１つ又はそれらの組み合わせを調節することにより、インプラント１０の拡張中に増加され得る、と理解されたい。前述の要因のいずれかは、単独で又は組み合わせて、インプラント１０が拡張された構成Ｅにある場合に、所定の脊柱前弯伸延プロファイルを提供するように、所望に応じて調節又は調整することができる。また、医師は、椎間腔５内への挿入に先立って、インプラント１０を長手方向インプラント軸Ｘ１を中心に１８０度回転させる（即ち、新プラント１０を上下にフリップさせる）ことにより、脊柱前弯伸延プロファイルを達成することができることも、理解されたい。従って、本明細書にて開示されるインプラント１０の単純な設計は、必要に応じて、隣接する椎体２、４の前彎又は脊柱前弯伸延を可能にする利点を提供する。
【００７１】
図２１及び２２を参照すると、インプラント１０の断面端面図は、畳まれた構成Ｃ（図２１）及び拡張された構成Ｅ（図２２）の両方に提供され、各図は、骨プレート１００、２００の第１及び第３の（即ち、近位）空洞１１６、２１６の外側１２４に沿っており、また遠位方向に面している。図２１及び２２は、第１及び第３の空洞１１６、２１６、第１の作動部材３１０、楔部材の第１の対３０３、並びに第１のブラケット３６４の、種々の態様、特徴、及び相対位置を示が、それらの以下の説明はまた、第２及び第４の空洞１１８、２１８、第２の作動部材３１２、楔部材の第２の対３０４、並びに第２のブラケット３６６と一致し得ることを、理解されたい。
【００７２】
ここで図２１を参照すると、畳まれた構成Ｃでは、上方プレート１００及び下方プレート２００の内部プレート接触面１１４、２１４は、互いに当接することができる。第１及び第３の空洞１１６、２１６は、第１の作動部材３１０、楔部材の第１の対３０３、及び第１のブラケット３６４の保持要素３７６の少なくとも一部分を収容するのに十分な空間を、提供することができる。第１及び第２の楔部材３０６、３０８の内端部４０４、４０４’は互いに面しており、また互いに離間配置されて、それらの間に間隙を画定する。第１のブラケット３６４の保持要素３７６は、横断方向Ｔに沿って、第１及び第２の楔部材３０６、３０８の内端部４０４、４０４’の間に配置することができる。内端部４０４、４０４’のうちの少なくとも１つは、保持要素３７６に隣接してよい、又は所望により当接してよい。図２１では見えないが、作動ロッド３１４の第１のねじ山付き領域３２８は、第１の楔部材３０６の第１の穴４４０内に配置することができ、またロッド３１４の第２のねじ山付き領域３３０は、第２の楔部材３０８の第２の穴４４０’内に配置することができる。上方プレート本体１０２及び下方プレート本体２０２の第３のランディング面１６０は、第３の歯車３４４の外側半径に、少なくとも部分的に適合することができる。
【００７３】
加えて、インプラント１０が畳まれた構成Ｃにある場合に、楔部材３０６、３０８の上方傾斜面４１０、４１０’は、第１の空洞１１６内で、それぞれの第１及び第２の傾斜面１３０、１３２に隣接する、又は当接することができるが、楔部材３０６、３０８の下方傾斜面４１２、４１２’は、第３の空洞２１６内で、それぞれの第１及び第２の傾斜面１３０、１３２に隣接する、又は当接することができる。楔部の第１の隆起部４２０ａ、４２０ａ’は、第１の空洞１１６内のそれぞれの前方及び後方チャネル１４０ａ、１４０ｂ内に配置することができ、また第２の隆起部４２０ｂ、４２０ｂ’は、第３の空洞２１６内のそれぞれの前方及び後方チャネル１４０ａ、１４０ｂ内に配置することができる。図２１では見えないが、楔部材３０６、３０８の第３の４２０ｃ、４２０ｃ’及び第４の隆起部４２０ｄ、４２０ｄ’もまた、それと関連付けられたチャネル１４０ａ、１４０ｂ内に配置することができる、と理解されたい。引き続き図２１を参照すると、第１及び第２の楔部材３０６、３０８の部分は、第１の空洞１１６と連通する第１の内腔１０８内へと延在することができ、また第３の空洞２１６と連通する第３の内腔２０８内へと延在することができ、これにより、コンパクト性が高められ、かつインプラント１０の横方向全幅Ｗ０を低減する。内腔１０８及び２０８は、インプラント１０が椎間腔５の中に移植された後に、骨の成長を促進する更なる効果を有する。
【００７４】
インプラント１０の拡張中（即ち、図２１及び２２に示されるそれぞれの構成の間）、駆動シャフト３４０は、中央シャフト軸Ｘ２を中心に回転することができ、これは、第３及び第４の歯車３４４、３４６を回転させ、次に、第１及び第２の歯車３３６、３３８及び作動ロッド３１４を、それらの中心ロッド軸線Ｙ１を中心に、回転させる。作動ロッド３１４の回転は、各対３０２、３０４の第１の楔部材３０６を、第１のねじ山付き領域３２８に沿って前方方向（即ち、インプラント１０の前方側面１６に向かって）並進させ、また各対３０２、３０４の第２の楔部材３０８は、第２のねじ山付き領域３３０に沿って後方方向（即ち、インプラント１０の後方側面１８に向かって）並進させる。第１及び第２の楔部材３０６、３０８の上方及び下方傾斜面４１０、４１２、４１０’、４１２’は、プレート本体１０２、２０２の関連する傾斜面１３０、１３２に当接して、上方プレート本体１０２を、下方プレート本体２０２から垂直方向Ｖに沿って分離する。隆起部４２０ａ、４２０ｃ、４２０ａ’、４２０ｃ’は、関連するチャネル１４０ａ、１４０ｂに沿って摺動する。ブラケット３６４の保持要素３７６は、作動ロッド２１４の環状陥没部３２６内に配置されたままであり得、また、外部及び内部スロット１４８、１５０内に留まることができる。図２２にて示すように、拡張された構成Ｅでは、第２の楔部材３０８の外端部４０４’は、第１のかさ歯車３３６の後面３８４に当接することができ、これは、拡張機構３００の制動動作を弱め合う。加えて、拡張された構成Ｅでは、各対３０３、３０４の第１の楔部材３０６の外端部４０４は、インプラント１０の前方側面１６からわずかに突出することができる。しかし、その他の実施形態では、インプラント１０が拡張された構成Ｅにある場合に、第１の楔部材３０６の外端部４０４は、インプラント１０の前方側面１６から後方方向に離間配置することができる。作動ロッド３１４、第１及び第２のかさ歯車３３６、３３８、並びに第１及び第２の楔部材３０６、３０８は、第１の楔部材３０６に停止面又は特徴部が必要でないように、一括して構成され得ることを、理解されたい。
【００７５】
本明細書に記載される実施形態は、多数の利点を伴うインプラント１０を証明する。例えば、インプラント１０の長手方向長さＬ０は、インプラント１０が畳まれた構成Ｃ又は拡張された構成Ｅにあるかにかかわらず、一貫していることができる。第１の楔部材３０６が、拡張された構成Ｅにおいて、インプラント１０の前方側面１６から突出しない実施形態では、インプラント１０の幅Ｗ０はまた、インプラント１０が畳まれた又は拡張された構成Ｃ、Ｅにあるかにかかわらず、一貫していることができる。
【００７６】
上部プレート本体１０２、２０２、及び／又は拡張機構３００の任意の構成要素のいずれかの部分は、インプラント１０を挿入、位置付け、及び／又は拡張するための１つ以上のツールと係合するように構成された特徴部を含むことができる、と理解されたい。上方及び下方プレート本体１０２、２０２はそれぞれ、垂直方向に沿って互いに位置合わせされた１つ以上のＸ線撮影マーカ（図示せず）を含むことができ、それにより、画像解析にるプレート分離の程度は、位置合わせされたＸ線マーカの相対的な垂直位置を観察することにより、決定又は指示することができる。
【００７７】
また、作動部材３１０、３１２及び駆動シャフト３４０の互いに対する相対的な配向、並びに上方及び下方プレート１００、２００に対する相対的な配向を、変更することができることも、理解されたい。例えば、各作動部材３１０、３１２の中央ロッド軸Ｙ１は、駆動シャフト３４０の中心軸軸Ｘ２に対して、鈍角にて配向され得る。加えて、その他の実施形態では、インプラントは、１つの作動部材３１０のみ、及び１つの関連する一対の楔部材３０３のみを、含むことができる。
【００７８】
また、本明細書にて開示されるインプラント１０の特徴は、例えば、楔部材３０６、３０８のうちの１つのみが、駆動シャフト３４０の回転に応答して、横断方向に沿って並進する、又は上方及び下方プレート１００、２００のうちの１つのみが、インプラント１０の拡張中に、垂直方向に沿って移動するように変更され得ることも、依然として理解されたい。
【００７９】
インプラント１０の種々の構成要素に関して上述した寸法は、前述の構成要素のサイズの単なる例を表すことを、更に理解されたい。前述の構成要素の寸法は、必要に応じて調整することができる。更に、インプラント１０、及びその種々の構成要素はまた、本明細書にて開示されたサイズよりも大きく又は小さくスケーリングすることもできる。
【００８０】
本明細書に記載された構成要素のそれぞれは、チタン、鋼、若しくはチタン−モリブデン合金等の任意の合金などの生体適合性金属、又はポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）などの任意の生体適合性高分子材料、又は任意のその他の好適な生体適合性材料で、作製することができる。
【００８１】
本開示を詳細に説明したてきたが、添付の特許請求の範囲により定義される本発明の趣旨及び範囲から逸脱することなく、本明細書において種々の変更、代用、及び改変を行い得る点を、理解するべきである。更に、本開示の範囲は、明細書に記載される特定の実施形態に限定されるものではない。当業者が、そのプロセスから容易に理解するように、本明細書において説明される対応する実施形態と実質的に同じ機能を実施する、又は実質的に同じ結果を達成する、現在存在する又は後に開発される、機械、製造法、組成物、手段、方法、又は工程は、本開示に従って利用され得る。
【００８２】
〔実施の態様〕
（１）  拡張可能なインプラントであって、
第１の方向に沿って互いに離間配置された第１のプレート及び第２のプレートであって、前記第１のプレートが、上方椎体に接触するように構成された第１の骨接触面を画定し、前記第２のプレートが、前記第１の方向に沿って前記第１の骨接触面とは反対側の第２の骨接触面を画定し、前記第２の骨接触面が、下方椎体に接触するように構成されている、第１のプレート及び第２のプレートと、
前記第１の方向に対して前記第１のプレートと前記第２のプレートとの間に少なくとも部分的に配置された作動部材であって、前記作動部材が、第１の軸、第１の端部、及び前記第１の軸に沿った第２の方向に沿って前記第１の端部から離間配置された第２の端部を画定し、前記第２の方向が、前記第１の方向に垂直である、作動部材と、
前記作動部材により支持され、かつ前記第１及び第２のプレートと係合する第１及び第２の楔部材と、
第２の軸、近位端部、及び前記第２の軸に沿った第３の方向に沿って前記近位端部から離間配置された遠位端部を画定する駆動部材であって、前記第３の方向が、前記第１の方向に垂直であり、かつ前記第２の方向からオフセットされている、駆動部材と、を備え、
前記駆動部材が、前記作動部材を前記第１の軸を中心として回転させるように、前記作動部材に駆動力を伝達するように構成され、また第１及び第２の楔部材のうちの少なくとも１つが、前記第１及び第２のプレートのうちの少なくとも一方を、前記第１の方向に沿って前記第１及び第２のプレートの他方に対して移動させるように、前記第１の軸を中心とした前記作動部材の回転に応答して、前記第２の方向に沿って並進するように構成されている、拡張可能なインプラント。
（２）  前記作動部材により支持された第１の伝動部材、並びに
前記駆動部材により支持された第２の伝動部材であって、前記第１及び第２の伝動部材が、前記駆動力の少なくとも一部分を前記作動部材に伝達して、前記作動部材を前記第１の軸を中心として回転させるように、互いに係合するように構成されている、第２の伝動部材、を更に備える、実施態様１に記載のインプラント。
（３）  前記第１の楔部材が、第１の中央楔軸、第１の端部、及び前記第２の方向に沿って前記第１の端部から離間配置された第２の端部を画定する第１の楔本体を画定し、前記第１の中央楔軸が前記第２の方向と平行である、実施態様２に記載のインプラント。
（４）  前記第２の楔部材が、第２の楔本体を画定し、前記第２の楔本体が、第２の中央楔軸、並びに前記第２の方向に沿って互いに離間配置された前記第２の楔本体の第１及び第２の端部を画定し、前記第２の中央楔軸が前記第２の方向と平行である、実施態様３に記載のインプラント。
（５）  前記作動部材が、前記第２の方向に沿って互いに離間配置された第１のねじ付き領域及び第２のねじ付き領域を備えるロッドを画定し、前記第１の楔本体が、前記第１のねじ付き領域に係合するように構成された第１のねじ切りを画定し、また前記第２の楔本体が、前記第２のねじ付き領域に係合するように構成された第２のねじ切りを画定する、実施態様４に記載のインプラント。
【００８３】
（６）  前記第１の楔本体が、前記第１の中央楔軸に沿って前記第１の楔本体を通って延在する第１の中央穴を画定し、前記第１の中央穴が前記第１のねじ切りを画定し、また前記第２の楔本体が、前記第２の中央楔軸に沿って前記第２の楔本体を通って延在する第２の中央穴を画定し、また前記第２の中央穴が前記第２のねじ切りを画定する、実施態様５に記載のインプラント。
（７）  前記第１及び第２の楔本体のそれぞれが、前記それぞれの第１の端部と第２の端部との間に延在する上方傾斜面及び下方傾斜面を画定する、実施態様６に記載のインプラント。
（８）  前記第１及び第２の楔本体の前記第２の端部が、前記第２の方向に沿って互いに面し、また前記第１及び第２の楔本体の前記第１の端部が、前記第２の方向に沿って互いから離れた方を向く、実施態様７に記載のインプラント。
（９）  前記第１の楔本体の前記上方及び下方傾斜面が互いに対して配向され、その結果、１）前記第１の楔本体の前記第１の端部が、前記第１の方向に沿って第１の最大寸法を画定し、２）前記第１の楔本体の前記第２の端部が、前記第１の方向に沿って第２の最大寸法を画定し、また３）前記第２の最大寸法が、前記第１の最大寸法よりも大きい、実施態様８に記載のインプラント。
（１０）  前記第１の楔本体の前記上方及び下方傾斜面がそれぞれ、前記第１の軸に対して約１５度〜約３０度の角度で配向される、実施態様９に記載のインプラント。
【００８４】
（１１）  前記鋭角が約２１度〜２５度の間である、実施態様１０に記載のインプラント。
（１２）  前記第２の楔本体の前記上方及び下方傾斜面が互いに対して配向され、その結果、１）前記第２の楔本体の前記第１の端部が、前記第１の方向に沿って第３の最大寸法を画定し、２）前記第２の楔本体の前記第２の端部が、前記第１の方向に沿って第４の最大寸法を画定し、また３）前記第４の最大寸法が、前記第３の最大寸法よりも大きい、実施態様８に記載のインプラント。
（１３）  前記第２の楔本体の前記上方及び下方傾斜面がそれぞれ、前記第１の軸に対して約３０度〜約６０度の第２の角度で配向される、実施態様９に記載のインプラント。
（１４）  前記第２の鋭角が約４０度〜５０度の間である、実施態様１０に記載のインプラント。
（１５）  前記第１の伝動部材が第１の歯車であり、また前記第２の伝動部材が第２の歯車である、実施態様２に記載のインプラント。
【００８５】
（１６）  第１の歯車が前記第１の軸を中心に回転するように構成され、また前記第２の歯車が前記第２の軸を中心に回転するように構成されている、実施態様１５に記載のインプラント。
（１７）  前記第１及び第２の歯車が両方ともかさ歯車である、実施態様１６に記載のインプラント。
（１８）  前記第１及び第２の軸が互いに垂直である、実施態様１６に記載のインプラント。
（１９）  前記第１及び第２の軸がそれぞれ前記第１の方向に垂直である、実施態様１８に記載のインプラント。
（２０）  前記第１及び第２のプレートが前記第１の方向に沿って互いから最小限に離間配置されている場合に、前記第１及び第２の骨接触面が、前記第１及び第２の方向と同一の広がりを持つ平面内で、互いに対して約５度〜１０度の間の角度にて配向される、実施態様２に記載のインプラント。
【００８６】
（２１）  前記第１及び第２のプレートの前記少なくとも一方が、前記第１の方向に沿って、前記第１及び第２のプレートの前記他方に対して最大距離へと移動する場合に、前記第１及び第２の骨接触面が、前記平面内で互いに対して約１２度〜１８度の間の角度にて配向される、実施態様２０に記載のインプラント。
（２２）  前記作動部材が第１の作動部材であり、前記インプラントが、前記第３の方向に沿って前記第１の作動部材から離間配置された第２の作動部材を更に備える、実施態様２に記載のインプラント。
（２３）  前記第２の作動部材が、前記第２の方向に沿って延在する第３の軸を画定し、前記第２の作動部材が、第１の端部、及び前記第２の方向に沿って前記第１の端部から離間配置された第２の端部を更に画定する、実施態様２２に記載のインプラント。
（２４）  前記第２の作動部材により支持された第３及び第４の楔部材を更に備え、前記第３及び第４の楔部材が前記第１及び第２のプレートと係合し、前記第３及び第４の楔部材が、前記第３の軸を中心とした前記第２の作動部材の回転に応答して、前記第３の軸に沿って互いに向かって並進する、及び互いから離れるように並進する、のうち少なくとも一方で並進するように構成され、これにより、前記第１及び第２のプレートを、前記第１の方向に、互いから離れるように少なくとも部分的に移動させる、実施態様２３に記載のインプラント。
（２５）  前記第２の作動部材により支持される第３の伝動部材と、
前記駆動部材により支持される第４の伝動部材であって、前記第３及び第４の伝動部材が、前記駆動力の少なくとも第２の部分を前記第２の作動部材に伝達して、前記第２の作動部材を前記第３の軸を中心として回転させるように、互いに係合するように構成されている、第４の伝動部材と、を更に備える、実施態様２４に記載のインプラント。
【００８７】
（２６）  前記第１の伝動部材が第１の歯車であり、前記第２の伝動部材が第２の歯車であり、前記第３の伝動部材が第３の歯車であり、また前記第４の伝動部材が第４の歯車である、実施態様２５に記載のインプラント。
（２７）  前記第１、第２、第３、及び第４の歯車のそれぞれがかさ歯車である、実施態様２６に記載のインプラント。
（２８）  前記第１のかさ歯車が前記第１の軸を中心に回転するように構成され、前記第３のかさ歯車が前記第３の軸を中心に回転するように構成され、また前記第２及び第４のかさ歯車が、前記第２の軸を中心に回転するようにそれぞれ構成されている、実施態様２７に記載のインプラント。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【国際調査報告】
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