(57)【要約】  本開示は、主成分として潤滑油ベースストックと、副成分として１以上の潤滑油添加剤とを含む組成を有する低粘度潤滑タービン油に関する。潤滑タービン油は、４０℃における約１６ｃＳｔ〜約２２ｃＳｔの動粘度、約０．８ｇ／ｍｌ〜約０．９ｇ／ｍｌの密度、および約４％未満の１５０℃における絶対蒸発損失を有する。本開示は、低粘度潤滑タービン油によって潤滑されたターボ機械におけるエネルギー効率を改善するための方法にも関する。さらに、本開示は、低粘度潤滑タービン油によって潤滑されたターボ機械における堆積制御および潤滑油添加剤溶解力を維持するか、または改善しながらも、エネルギー効率を改善するための方法に関する。なおさらに、本開示は、低粘度潤滑タービン油における極性添加剤の溶解性、相溶性および分散性を改善するための方法に関する。【選択図】図１
2020503412.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
主成分として潤滑油ベースストックと、副成分として１以上の潤滑油添加剤とを含む組成を有する潤滑油であって、
当該潤滑油が、
ＡＳＴＭ  Ｄ４４５による４０℃における約１６ｃＳｔ〜約２２ｃＳｔの動粘度、
ＡＳＴＭ  Ｄ１２９８による約０．８ｇ／ｍｌ〜約０．９ｇ／ｍｌの密度、および
ＡＳＴＭ  Ｄ９７２による約４％未満の１５０℃における絶対蒸発損失
を有する、
潤滑油。
【請求項２】
ＡＳＴＭ  Ｄ５８００による約１５％未満のノアック（Ｎｏａｃｋ）揮発性、
ＡＳＴＭ  Ｄ９２による約２１５℃よりも高い引火点、および
約３．０Ｊ／ｇ・℃〜約３．３Ｊ／ｇ・℃の比熱
をさらに有する、請求項１に記載の潤滑油。
【請求項３】
ターボ機械において、ＡＳＴＭ  Ｄ４４５による４０℃における約１６ｃＳｔ〜約２２ｃＳｔの動粘度を有するが、ＡＳＴＭ  Ｄ１２９８による約０．８ｇ／ｍｌ〜約０．９ｇ／ｍｌの密度またはＡＳＴＭ  Ｄ９７２による約４％未満の１５０℃における絶対蒸発損失を有さない潤滑油を使用して達成されるエネルギー効率と比較して、エネルギー効率が改善される、請求項１に記載の潤滑油。
【請求項４】
ターボ機械において、ＡＳＴＭ  Ｄ４４５による４０℃における約１６ｃＳｔ〜約２２ｃＳｔの動粘度を有するが、ＡＳＴＭ  Ｄ１２９８による約０．８ｇ／ｍｌ〜約０．９ｇ／ｍｌの密度またはＡＳＴＭ  Ｄ９７２による約４％未満の１５０℃における絶対蒸発損失を有さない潤滑油を使用して達成される軸受温度と比較して、軸受温度が低下する、請求項１に記載の潤滑油。
【請求項５】
ターボ機械において、ＡＳＴＭ  Ｄ４４５による４０℃における約１６ｃＳｔ〜約２２ｃＳｔの動粘度を有するが、ＡＳＴＭ  Ｄ１２９８による約０．８ｇ／ｍｌ〜約０．９ｇ／ｍｌの密度またはＡＳＴＭ  Ｄ９７２による約４％未満の１５０℃における絶対蒸発損失を有さない潤滑油を使用して達成されるエネルギー効率、堆積制御および潤滑油添加剤溶解力と比較して、エネルギー効率が改善され、堆積制御および潤滑油添加剤溶解力が維持または改善される、請求項１に記載の潤滑油。
【請求項６】
潤滑タービン油である、請求項１に記載の潤滑油。
【請求項７】
前記潤滑油ベースストックが、グループＩベース油、グループＩＩベース油、グループＩＩＩベース油、グループＩＶベース油、グループＶベース油、またはその混合物を含む、請求項１に記載の潤滑油。
【請求項８】
少なくとも１つのコベースストックをさらに含む、請求項１に記載の潤滑油。
【請求項９】
前記１以上の潤滑油添加剤が、消泡剤、解乳化剤、酸化防止剤、抗摩耗剤または抗錆添加剤を含む、請求項１に記載の潤滑油。
【請求項１０】
前記１以上の潤滑油添加剤が、粘度変性剤、清浄剤、分散剤、流動点降下剤、腐食抑制剤、金属不活性化剤または抑制剤をさらに含む、請求項９に記載の潤滑油。
【請求項１１】
前記潤滑油ベースストックが、前記潤滑油の全重量に基づいて、約９０重量％〜約９９重量％の量で存在する、請求項１に記載の潤滑油。
【請求項１２】
前記１以上の潤滑油添加剤が、前記潤滑油の全重量に基づいて、約０．１重量％〜約１０重量％の量で存在する、請求項１に記載の潤滑油。
【請求項１３】
前記潤滑油が、軸受効率試験リグ試験によって評価した場合、ＩＳＯ  ＶＧ３２に配合された同一の潤滑油と比較して、少なくとも１０％のエネルギー効率の改善を示すように、前記潤滑油ベースストックが選択される、請求項１に記載の潤滑油。
【請求項１４】
前記潤滑油が、次式：
潤滑効率係数＝［１９．２００（比熱）］−［６．６７９（蒸発損失）］−［１．０２８（動粘度）］−１２．１７８
に従って、少なくとも１０の潤滑効率係数を有するように、前記潤滑油ベースストックが選択される、請求項１に記載の潤滑油。
【請求項１５】
潤滑油として配合油を使用することによって、潤滑油によって潤滑されたターボ機械におけるエネルギー効率を改善するための方法であって、
前記配合油が、主成分として潤滑油ベースストックと、副成分として１以上の潤滑油添加剤とを含む組成を有し、
前記配合油が、
ＡＳＴＭ  Ｄ４４５による４０℃における約１６ｃＳｔ〜約２２ｃＳｔの動粘度、
ＡＳＴＭ  Ｄ１２９８による約０．８ｇ／ｍｌ〜約０．９ｇ／ｍｌの密度、および
ＡＳＴＭ  Ｄ９７２による約４％未満の１５０℃における絶対蒸発損失
を有する、
方法。
【請求項１６】
前記潤滑油が、
ＡＳＴＭ  Ｄ５８００による約１５％未満のノアック（Ｎｏａｃｋ）揮発性、
ＡＳＴＭ  Ｄ９２による約２１５℃よりも高い引火点、および
約３．０Ｊ／ｇ・℃〜約３．３Ｊ／ｇ・℃の比熱
をさらに有する、請求項１５に記載の方法。
【請求項１７】
ターボ機械において、ＡＳＴＭ  Ｄ４４５による４０℃における約１６ｃＳｔ〜約２２ｃＳｔの動粘度を有するが、ＡＳＴＭ  Ｄ１２９８による約０．８ｇ／ｍｌ〜約０．９ｇ／ｍｌの密度またはＡＳＴＭ  Ｄ９７２による約４％未満の１５０℃における絶対蒸発損失を有さない潤滑油を使用して達成されるエネルギー効率と比較して、エネルギー効率が改善される、請求項１５に記載の方法。
【請求項１８】
ターボ機械において、ＡＳＴＭ  Ｄ４４５による４０℃における約１６ｃＳｔ〜約２２ｃＳｔの動粘度を有するが、ＡＳＴＭ  Ｄ１２９８による約０．８ｇ／ｍｌ〜約０．９ｇ／ｍｌの密度またはＡＳＴＭ  Ｄ９７２による約４％未満の１５０℃における絶対蒸発損失を有さない潤滑油を使用して達成される軸受温度と比較して、軸受温度が低下する、請求項１５に記載の方法。
【請求項１９】
ターボ機械において、ＡＳＴＭ  Ｄ４４５による４０℃における約１６ｃＳｔ〜約２２ｃＳｔの動粘度を有するが、ＡＳＴＭ  Ｄ１２９８による約０．８ｇ／ｍｌ〜約０．９ｇ／ｍｌの密度またはＡＳＴＭ  Ｄ９７２による約４％未満の１５０℃における絶対蒸発損失を有さない潤滑油を使用して達成されるエネルギー効率、堆積制御および潤滑油添加剤溶解力と比較して、エネルギー効率が改善され、堆積制御および潤滑油添加剤溶解力が維持または改善される、請求項１５に記載の方法。
【請求項２０】
前記潤滑油が潤滑タービン油である、請求項１５に記載の方法。
【請求項２１】
前記潤滑油ベースストックが、グループＩベース油、グループＩＩベース油、グループＩＩＩベース油、グループＩＶベース油、グループＶベース油、またはその混合物を含む、請求項１５に記載の方法。
【請求項２２】
前記潤滑油が、少なくとも１つのコベースストックをさらに含む、請求項１５に記載の方法。
【請求項２３】
前記１以上の潤滑油添加剤が、消泡剤、解乳化剤、酸化防止剤、抗摩耗剤、または抗錆添加剤を含む、請求項１５に記載の方法。
【請求項２４】
前記１以上の潤滑油添加剤が、粘度変性剤、清浄剤、分散剤、流動点降下剤、腐食抑制剤、金属不活性化剤または抑制剤をさらに含む、請求項２３に記載の方法。
【請求項２５】
前記潤滑油ベースストックが、前記潤滑油の全重量に基づいて、約９０重量％〜約９９重量％の量で存在する、請求項１５に記載の方法。
【請求項２６】
前記１以上の潤滑油添加剤が、前記潤滑油の全重量に基づいて、約０．１重量％〜約１０重量％の量で存在する、請求項１５に記載の方法。
【請求項２７】
前記ターボ機械が、ガスタービンであるか、あるいはガスタービンおよび水蒸気タービンを含む複合サイクルである、請求項１５に記載の方法。
【請求項２８】
前記潤滑油が、軸受効率試験リグ試験によって評価した場合、ＩＳＯ  ＶＧ３２に配合された同一の潤滑油と比較して、少なくとも１０％のエネルギー効率の改善を示すように、前記潤滑油ベースストックが選択される、請求項１５に記載の方法。
【請求項２９】
前記潤滑油が、次式：
潤滑効率係数＝［１９．２００（比熱）］−［６．６７９（蒸発損失）］−［１．０２８（動粘度）］−１２．１７８
に従って、少なくとも１０の潤滑効率係数を有するように、前記潤滑油ベースストックが選択される、請求項１５に記載の方法。
【請求項３０】
非極性潤滑油ベースストックにおける極性潤滑油添加剤の溶解性、相溶性および／または分散性を改善する方法であって、当該方法は、
主成分として非極性潤滑油ベースストックと、副成分として１以上の極性潤滑油添加剤とを含む潤滑油を提供すること；および
前記潤滑油において、少なくとも１つのコベースストックをブレンドすること
を含み、
前記潤滑油が、
ＡＳＴＭ  Ｄ４４５による４０℃における約１６ｃＳｔ〜約２２ｃＳｔの動粘度、
ＡＳＴＭ  Ｄ１２９８による約０．８ｇ／ｍｌ〜約０．９ｇ／ｍｌの密度、および
ＡＳＴＭ  Ｄ９７２による約４％未満の１５０℃における絶対蒸発損失
を有する、
方法。
【請求項３１】
前記潤滑油が、
ＡＳＴＭ  Ｄ５８００による約１５％未満のノアック（Ｎｏａｃｋ）揮発性、
ＡＳＴＭ  Ｄ９２による約２１５℃よりも高い引火点、および
約３．０Ｊ／ｇ・℃〜約３．３Ｊ／ｇ・℃の比熱
をさらに有する、請求項３０に記載の方法。
【請求項３２】
ターボ機械において、ＡＳＴＭ  Ｄ４４５による４０℃における約１６ｃＳｔ〜約２２ｃＳｔの動粘度を有するが、ＡＳＴＭ  Ｄ１２９８による約０．８ｇ／ｍｌ〜約０．９ｇ／ｍｌの密度またはＡＳＴＭ  Ｄ９７２による約４％未満の１５０℃における絶対蒸発損失を有さない潤滑油を使用して達成される溶解性、相溶性および／または分散性と比較して、溶解性、相溶性および／または分散性が改善される、請求項３０に記載の方法。
【請求項３３】
ターボ機械において、ＡＳＴＭ  Ｄ４４５による４０℃における約１６ｃＳｔ〜約２２ｃＳｔの動粘度を有するが、ＡＳＴＭ  Ｄ１２９８による約０．８ｇ／ｍｌ〜約０．９ｇ／ｍｌの密度またはＡＳＴＭ  Ｄ９７２による約４％未満の１５０℃における絶対蒸発損失を有さない潤滑油を使用して達成される溶解性、相溶性および／または分散性ならびに堆積制御と比較して、溶解性、相溶性および／または分散性が改善され、堆積制御が維持または改善される、請求項３０に記載の方法。
【請求項３４】
前記潤滑油がタービン潤滑油である、請求項３０に記載の方法。
【請求項３５】
前記潤滑油ベースストックが、グループＩベース油、グループＩＩベース油、グループＩＩＩベース油、グループＩＶベース油、グループＶベース油、またはその混合物を含む、請求項３０に記載の方法。
【請求項３６】
前記少なくとも１つのコベースストックが極性のコベースストックである、請求項３０に記載の方法。
【請求項３７】
前記１以上の潤滑油添加剤が、消泡剤、解乳化剤、酸化防止剤、抗摩耗剤または抗錆添加剤を含む、請求項３０に記載の方法。
【請求項３８】
前記１以上の潤滑油添加剤が、粘度変性剤、清浄剤、分散剤、流動点降下剤、腐食抑制剤、金属不活性化剤または抑制剤をさらに含む、請求項３０に記載の方法。
【請求項３９】
前記潤滑油ベースストックが、前記潤滑油の全重量に基づいて、約８０重量％〜約９９重量％の量で存在する、請求項３０に記載の方法。
【請求項４０】
前記１以上の潤滑油添加剤が、前記潤滑油の全重量に基づいて、約０．１重量％〜約１０重量％の量で存在する、請求項３０に記載の方法。
【請求項４１】
ターボ機械においてエネルギー効率を改善するための方法であって、
当該方法は、主成分として非極性潤滑油ベースストックと、副成分として１以上の極性潤滑油添加剤とを含む潤滑油を選択することを含み、
前記潤滑油が、
約３．０Ｊ／ｇ・℃〜約３．３Ｊ／ｇ・℃の比熱、
ＡＳＴＭ  Ｄ９７２による約４％未満の１５０℃における絶対蒸発損失、および
ＡＳＴＭ  Ｄ４４５による４０℃における約１６ｃＳｔ〜約２２ｃＳｔの動粘度
を有し、
前記潤滑油が、次式：
潤滑効率係数＝［１９．２００（比熱）］−［６．６７９（蒸発損失）］−［１．０２８（動粘度）］−１２．１７８
に従って、少なくとも１０の潤滑効率係数を有するように、前記非極性潤滑油ベースストックが選択される、
方法。
【請求項４２】
前記ターボ機械が、ガスタービンであるか、あるいはガスタービンおよび水蒸気タービンを含む複合サイクルである、請求項４１に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（分野）
本開示は、低粘度潤滑タービン油（又は低粘度潤滑タービンオイル（low viscosity lubricating turbine oil））に関する。本開示は、低粘度潤滑タービン油によって潤滑されたターボ機械（又はターボマシン（turbomachine））におけるエネルギー効率（又はエネルギー・エフィシエンシー（energy efficiency））を改善する（又は向上させる（improving））のための方法にも関する。さらに、本開示は、低粘度潤滑タービン油によって潤滑されたターボ機械における堆積（物）制御（又はデポジット・コントロール（deposit control））および潤滑油添加剤溶解力（又は潤滑オイル・アディティブ・ソルベンシー（lubricating oil additive solvency））を維持するか、または改善し（又は向上させ）ながらも、エネルギー効率を改善する（又は向上させる）ための方法に関する。なおさらに、本開示は、低粘度潤滑タービン油における極性添加剤（又はポーラー・アディティブ（polar additives））の溶解性（又は溶解度又はソルビリティ（solubility））、相溶性（又は相溶度又は適合性又は適合度又はコンパチビリティ（compatibility））および分散性（又は分散度又はディスパーザンシー（dispersancy））を改善する（又は向上させる）ための方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
（背景）
発電用途で使用されるタービン油は、タービン軸受の熱除去および温度減少に関する重要な役割を果たす。タービン軸受温度の低下は、エネルギー効率の増加とタービンからの追加的な電気発生を意味する。このようなタービン軸受温度の低下によって、必要とされるシステム冷却量を減少させることが可能となり、したがって、追加的な省エネをもたらすことができる。
【０００３】
発電用途において、同一燃料インプットで、より多くの電気（ＫＷ）アウトプットをもたらすエネルギー効率が必要とされている。１年あたり８０００時間作動する発電プラントでは、少なくとも１０％のタービン軸受効率の改善に基づき、同一燃焼速度で１６４ｋＷの追加的アウトプットが達成可能であり、これによって、約０．１％の全システム効率利益がもたらされる。０．０５％／ｋＷの改善は、潜在的に、販売可能なエネルギーで、タービンあたり６６，０００ドルの年間値を提供する。
【０００４】
１つの可能な解決策において、これらのエネルギー効率増加は、より低粘度のタービン潤滑油への変更によって達成され得る。現在、装置製作者（ＥＢ）および相手先ブランド製造業者（ＯＥＭ）は、４０℃において３２ｃＳｔの最小タービン潤滑油粘度を必要とする。しかしながら、より低粘度のタービン潤滑油における問題は、それらがタービン用途での許容範囲内の使用のための物理的特性制限を満たさないということである。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
タービン潤滑油技術（又はタービン潤滑オイル・テクノロジー（turbine lubricant oil technology））における進歩（又はアドバンス（advances））にもかかわらず、タービンのエネルギー効率（又はエネルギー・エフィシエンシー（energy efficiency））を有効に改善する（又は向上させる）タービン軸受（又はタービン・ベアリング（turbine bearing））用の潤滑油（又は潤滑オイル（oil lubricant））が必要とされている。加えて、堆積（物）制御（又はデポジット・コントロール（deposit control））および潤滑油添加剤溶解力（又は潤滑オイル・アディティブ・ソルベンシー（lubricating oil additive solvency））を維持するか、または改善し（又は向上させ）ながらも、エネルギー効率を有効に改善する（又は向上させる）タービン油潤滑剤（又はタービン・オイル・ルブリカント（turbine oil lubricant））が必要とされている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
（要旨）
本開示は、一部において、主成分（又はメジャー成分又はメジャー・コンポーネント）として潤滑油ベースストックと、副成分（又はマイナー成分又はマイナー・コンポーネント）として１以上の潤滑油添加剤とを含む組成（又は組成物）を有する潤滑油（又は潤滑オイル）に関する。
当該潤滑油は、
ＡＳＴＭ  Ｄ４４５による４０℃における約１６ｃＳｔ〜約２２ｃＳｔの動粘度（又はキネマチック・ビスコシティ）、
ＡＳＴＭ  Ｄ１２９８による約０．８ｇ／ｍｌ〜約０．９ｇ／ｍｌの密度（又はデンシティ）、および
ＡＳＴＭ  Ｄ９７２による約４％未満の１５０℃における絶対蒸発損失（又は絶対エバポレーション・ロス）
を有する。この潤滑油は、好ましくは、潤滑タービン油（又は潤滑タービン・オイル）である。
【０００７】
本開示は、一部において、潤滑油として配合油（又は配合された油（又はオイル））を使用することによって、潤滑油によって潤滑されたターボ機械（又はターボマシン）におけるエネルギー効率（又はエネルギー・エフィシエンシー）を改善する（又は向上させる）ための方法にも関する。この配合油（又は配合された油）は、主成分（又はメジャー成分又はメジャー・コンポーネント）として潤滑油ベースストックと、副成分（又はマイナー成分又はマイナー・コンポーネント）として１以上の潤滑油添加剤とを含む組成（又は組成物）を有する。
当該配合油は、
ＡＳＴＭ  Ｄ４４５による４０℃における約１６ｃＳｔ〜約２２ｃＳｔの動粘度、
ＡＳＴＭ  Ｄ１２９８による約０．８ｇ／ｍｌ〜約０．９ｇ／ｍｌの密度、および
ＡＳＴＭ  Ｄ９７２による約４％未満の１５０℃における絶対蒸発損失
を有する。
【０００８】
一実施形態において、ターボ機械（又はターボマシン）に関して、ＡＳＴＭ  Ｄ４４５による４０℃における約１６ｃＳｔ〜約２２ｃＳｔの動粘度を有するが、ＡＳＴＭ  Ｄ１２９８による約０．８ｇ／ｍｌ〜約０．９ｇ／ｍｌの密度またはＡＳＴＭ  Ｄ９７２による約４％未満の１５０℃における絶対蒸発損失を有さない潤滑油を使用して達成されるエネルギー効率と比較して（又は比較した場合）、エネルギー効率は改善される（又は向上する）。
【０００９】
一実施形態において、ターボ機械（又はターボマシン）に関して、ＡＳＴＭ  Ｄ４４５による４０℃における約１６ｃＳｔ〜約２２ｃＳｔの動粘度を有するが、ＡＳＴＭ  Ｄ１２９８による約０．８ｇ／ｍｌ〜約０．９ｇ／ｍｌの密度またはＡＳＴＭ  Ｄ９７２による約４％未満の１５０℃における絶対蒸発損失を有さない潤滑油を使用して達成される軸受温度と比較して（又は比較した場合）、軸受温度（又はベアリング温度）は低下（又は低減）する。
【００１０】
一実施形態において、ターボ機械（又はターボマシン）に関して、ＡＳＴＭ  Ｄ４４５による４０℃における約１６ｃＳｔ〜約２２ｃＳｔの動粘度を有するが、ＡＳＴＭ  Ｄ１２９８による約０．８ｇ／ｍｌ〜約０．９ｇ／ｍｌの密度またはＡＳＴＭ  Ｄ９７２による約４％未満の１５０℃における絶対蒸発損失を有さない潤滑油を使用して達成されるエネルギー効率、堆積（物）制御および潤滑油添加剤溶解力と比較して（又は比較した場合）、エネルギー効率は改善され（又は向上し）、そして、堆積（物）制御および潤滑油添加剤溶解力は維持されるか、または改善される（又は向上する）。
【００１１】
本開示は、一部において、非極性潤滑油ベースストックにおける極性潤滑油添加剤の溶解性、相溶性および／または分散性を改善する（又は向上させる）方法にも関する。
当該方法は、
主成分（又はメジャー成分又はメジャー・コンポーネント）として非極性潤滑油ベースストックと、副成分（又はマイナー成分又はマイナー・コンポーネント）として１以上の極性潤滑油添加剤とを含む潤滑油を提供すること（又は工程又はステップ）；および
潤滑油において、少なくとも１つのコベースストック（又は共ベースストック又は共通ベースストック）をブレンド（又は混合又は配合）すること（又は工程又はステップ）
を含む。
潤滑油は、
ＡＳＴＭ  Ｄ４４５による４０℃における約１６ｃＳｔ〜約２２ｃＳｔの動粘度、
ＡＳＴＭ  Ｄ１２９８による約０．８ｇ／ｍｌ〜約０．９ｇ／ｍｌの密度、および
ＡＳＴＭ  Ｄ９７２による約４％未満の１５０℃における絶対蒸発損失
を有する。
【００１２】
なおさらに、本開示は、一部において、ターボ機械（又はターボマシン）における有意なエネルギー効率の増加（又はゲイン（gain））を達成するための方法に関する。
当該方法は、主成分（又はメジャー成分又はメジャー・コンポーネント）として非極性潤滑油ベースストックと、副成分（又はマイナー成分又はマイナー・コンポーネント）として１以上の極性潤滑油添加剤とを含む潤滑油を選択すること（又は工程又はステップ）を含む。
この潤滑油は、
約３．０Ｊ／ｇ・℃〜約３．３Ｊ／ｇ・℃の比熱、
ＡＳＴＭ  Ｄ９７２による約４％未満の１５０℃における絶対蒸発損失、および
ＡＳＴＭ  Ｄ４４５による４０℃における約１６ｃＳｔ〜約２２ｃＳｔの動粘度
を有する。
さらに、この方法は、省エネの可能性（又はエネルギー・セービング・ポテンシャル（energy saving potential））を最大化するために非極性潤滑油ベースストックまたはその組合せを選択すること（又は工程又はステップ）を含む。例えば、潤滑油は、次式：
潤滑効率係数＝［１９．２００（比熱）］−［６．６７９（蒸発損失）］−［１．０２８（動粘度）］−１２．１７８
に従って、少なくとも約１０、好ましくは少なくとも約１２、より好ましくは少なくとも約１４の潤滑効率係数（又はルブリケーティング・エフィシエンシー・ファクター（Lubricating Efficiency Factor））を有する。
【００１３】
驚くべきことに、本開示に従って、タービンの用途（又は適用又はアプリケーション（application））での許容範囲内の使用（又はアクセプタブル・ユース（acceptable use））のために必要とされる物理的特性（又はフィジカル・プロパティ（physical properties））を有する低粘度（low viscosity）のタービン潤滑油（又はタービン潤滑オイル）を配合することが可能であることが見出された。本開示のタービン潤滑油は、４０℃において約１６ｃＳｔ〜約２２ｃＳｔの動粘度（又はキネマチック・ビスコシティ（kinematic viscosity））を有する。それとは対照的に、従来のタービン潤滑油は、４０℃において３２ｃＳｔの最小の粘度を必要とする。
【００１４】
また、驚くべきことに、本開示に従って、４０℃における約１６ｃＳｔ〜約２２ｃＳｔの動粘度、約０．８ｇ／ｍｌ〜約０．９ｇ／ｍｌの密度、および約４％未満の１５０℃における絶対蒸発損失を有する潤滑油を使用して、ターボ機械（又はターボマシン）におけるエネルギー効率の改善が得られ得ることも見出された。
【００１５】
さらに、驚くべきことに、本開示に従って、４０℃における約１６ｃＳｔ〜約２２ｃＳｔの動粘度、約０．８ｇ／ｍｌ〜約０．９ｇ／ｍｌの密度、および約４％未満の１５０℃における絶対蒸発損失を有する潤滑油を使用して、ターボ機械（又はターボマシン）において軸受温度（又はベアリング温度）を低下（又は低減）させることができることも見出された。
【００１６】
なおさらに、驚くべきことに、本開示に従って、４０℃における約１６ｃＳｔ〜約２２ｃＳｔの動粘度、約０．８ｇ／ｍｌ〜約０．９ｇ／ｍｌの密度、および約４％未満の１５０℃における絶対蒸発損失を有する潤滑油を使用して、ターボ機械（又はターボマシン）においてエネルギー効率を改善（又は向上）させることができ、そして、堆積（物）制御（又はデポジット・コントロール）および潤滑油添加剤溶解力（又は潤滑オイル・アディティブ・ソルベンシー）を維持または改善（又は向上）させることができることも見出された。
【００１７】
特に、驚くべきことに、本開示に従って、粘度低下のみでは、タービン油中での有意なエネルギー効率改善を達成するために不十分であることが見出された。粘度と揮発性および密度必要条件とのバランスを保つことは、改善されたエネルギー効率結果を達成するために重要である。
【００１８】
本開示の他の対象および利点は、以下の詳細な説明から明白になるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】実施例に従って決定された、ベース油および添加剤系を含む配合物ならびに配合物の特性の表である。
【図２】実施例に従って調製された、ベース油および添加剤を含む詳細な配合物の表である。
【図３】実施例に従って決定された、配合物の潤滑効率係数および関連特性を示す表である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
（詳細な説明）
本明細書の詳細な説明および特許請求の範囲内の全ての数値では、示された値が「約」または「およそ」によって修飾され、かつ当業者によって予想されるであろう実験的誤差および変動が考慮される。
【００２１】
本開示によると、強化された温度低下およびエネルギー効率の利益は、本明細書のパラグラフ［００２７３］に記載の軸受効率リグ試験において試験される時、従来のタービン油と比較して達成される。本開示の低粘度タービン油は、撹拌および他の粘着性損失を減少させる。本開示の低密度タービン油によって改善された熱伝達が得られ、その結果、現在入手可能なタービン油に対して、同一ポンプフロー速度において、熱除去の強化およびより低い軸受温度がもたらされる。本開示のタービン油は、油膜、揮発性および引火の課題のバランスを保つという技術的課題を克服する。本開示のタービン油によって、金属間接触の可能性を最小化して、水力学的軸受潤滑が達成される。より平滑な表面によって、ジャーナル軸受クリアランス、より薄い油へのより少ないシャフトが可能となる。加えて、スズバビット合金軸受によって、一時的境界潤滑が可能となる。
【００２２】
一実施形態において、本開示は、ＩＳＯ  ＶＧ３２、４６および６８の典型的なタービン油粘度範囲外であり、かつなおタービン用途での許容範囲内の使用の物理的特性制限内である低粘度／低密度炭化水素の混合物、例えば、ベースストックおよびコベースストックを使用して、予想外のエネルギー効率利益を提供する。
【００２３】
本開示のタービン油は、従来のタービン油粘度範囲外であり、かつ重要なことに、タービン用途での許容範囲内の使用の物理的特性制限内である。従来のタービン油の性能特徴を維持しながら、粘度を減少させることによって、本開示は、性能に対する損害または機械的破損のリスク増加を生じることなく、発電所で追加的省エネをもたらす。
【００２４】
本開示のタービン油の重要な性能基準としては、次の必要条件：２１５℃よりも高い引火点；４％未満の絶対最大蒸発損失；低粘度候補と低比熱／低密度とのバランスを保つこと；ならびに全ての軸受保護および潤滑油必要条件の維持を満たしながら、例えば、少なくとも１０％、好ましくは、少なくとも１２％、より好ましくは、少なくとも１４％のエネルギー効率の改善を示すことである。
【００２５】
粘度減少と揮発性および密度必要条件とのバランスを保つことは、予想外の効率結果を達成するために重要である。より低密度を有する本開示のタービン油は、全体的により良好なエネルギー効率増加をもたらす。これは、その比熱容量および全体的な熱制御と関連する潤滑油の密度のためであると考えられる。加えて、これらの性能特性をさらに強化し、かつタービン用途における信頼性のために必要な添加剤溶解力および堆積物制御を提供するために、グループＶベースストックを添加することが可能である。
【００２６】
本明細書で使用される場合、タービンまたはターボ機械は、典型的に翼部が装備されたホイールまたはローターが水、蒸気、ガス、空気または他の流体の急速可動流によって回転させられる連続動力を生じる機械を意味する。タービンまたはターボ機械は、ブレードが付属するシャフトまたはドラムである、ローターアセンブリと呼ばれる、少なくとも１つの可動部分を有する。それらが移動して、そしてローターに回転エネルギーを与えるように、可動流体がブレード上で作用する。好ましいターボ機械は、ガスタービンであるか、あるいは、ガスタービンおよび水蒸気タービン（steam turbine）を含む複合サイクル(又はコンバイン・サイクル（combined cycle））である。
【００２７】
ターボ機械において、ＡＳＴＭ  Ｄ４４５による４０℃における約１６ｃＳｔ〜約２２ｃＳｔの動粘度を有するが、ＡＳＴＭ  Ｄ１２９８による約０．８ｇ／ｍｌ〜約０．９ｇ／ｍｌの密度またはＡＳＴＭ  Ｄ９７２による約４％未満の１５０℃における絶対蒸発損失を有さない潤滑油を使用して達成されるエネルギー効率と比較して、改善されたエネルギー効率を得ることが可能であることが見出された。
【００２８】
また、ターボ機械において、ＡＳＴＭ  Ｄ４４５による４０℃における約１６ｃＳｔ〜約２２ｃＳｔの動粘度を有するが、ＡＳＴＭ  Ｄ１２９８による約０．８ｇ／ｍｌ〜約０．９ｇ／ｍｌの密度またはＡＳＴＭ  Ｄ９７２による約４％未満の１５０℃における絶対蒸発損失を有さない潤滑油を使用して達成される軸受温度と比較して、軸受温度を低下させることが可能であることが見出された。
【００２９】
さらに、ターボ機械において、ＡＳＴＭ  Ｄ４４５による４０℃における約１６ｃＳｔ〜約２２ｃＳｔの動粘度を有するが、ＡＳＴＭ  Ｄ１２９８による約０．８ｇ／ｍｌ〜約０．９ｇ／ｍｌの密度またはＡＳＴＭ  Ｄ９７２による約４％未満の１５０℃における絶対蒸発損失を有さない潤滑油を使用して達成されるエネルギー効率、堆積（物）制御および潤滑油添加剤溶解力と比較して、エネルギー効率を改善することが可能であり、かつ堆積（物）制御および潤滑油添加剤溶解力を維持または改善することが可能であることが見出された。
【００３０】
本明細書に記載の通り、本開示の低粘度タービン潤滑油は、タービン用途における許容範囲内の使用のために必要な物理的特性を有する。そのような物理的特性としては、例えば、密度、絶対蒸発損失、ノアック（Ｎｏａｃｋ）揮発性、引火点および比熱が含まれる。
【００３１】
本開示のタービン潤滑油は、ＡＳＴＭ  Ｄ４４５による４０℃における約１６ｃＳｔ〜約２２ｃＳｔの動粘度を有する。それとは対照的に、従来のタービン潤滑油は、４０℃において３２ｃＳｔの最小粘度を必要とする。好ましくは、本開示のタービン潤滑油は、４０℃において約１７ｃＳｔ〜約２１ｃＳｔの動粘度、より好ましくは、４０℃において約１８ｃＳｔ〜約２０ｃＳｔの動粘度を有する。
【００３２】
本開示によると、本開示のタービン潤滑油は、タービン用途における許容範囲内の使用のために必要な密度を有する。本開示のタービン潤滑油は、ＡＳＴＭ  Ｄ１２９８による約０．８ｇ／ｍｌ〜約０．９ｇ／ｍｌの密度を有する。好ましくは、本開示のタービン潤滑油は、約０．８１ｇ／ｍｌ〜約０．８９ｇ／ｍｌの密度、より好ましくは、約０．８２ｇ／ｍｌ〜約０．８８ｇ／ｍｌの密度を有する。
【００３３】
また、本開示によると、本開示のタービン潤滑油は、タービン用途における許容範囲内の使用のために必要な絶対蒸発損失を有する。タービン潤滑油は、ＡＳＴＭ  Ｄ９７２による約４％未満の１５０℃における絶対蒸発損失を有する。好ましくは、本開示のタービン潤滑油は、約３％未満の１５０℃における絶対蒸発損失、より好ましくは、約２％未満の１５０℃における絶対蒸発損失を有する。
【００３４】
さらに、本開示に従って、本開示のタービン潤滑油は、タービン用途における許容範囲内の使用のために必要なノアック（Ｎｏａｃｋ）揮発性を有する。本開示のタービン潤滑油は、ＡＳＴＭ  Ｄ５８００による約１５％未満のノアック（Ｎｏａｃｋ）揮発性を有する。好ましくは、本開示のタービン潤滑油は、約１２％未満のノアック（Ｎｏａｃｋ）揮発性、より好ましくは、約１０％未満のノアック（Ｎｏａｃｋ）揮発性を有する。
【００３５】
なおさらに、本開示に従って、本開示のタービン潤滑油は、タービン用途における許容範囲内の使用のために必要な引火点を有する。本開示のタービン潤滑油は、ＡＳＴＭ  Ｄ９２による約２１５℃よりも高い引火点を有する。好ましくは、本開示のタービン潤滑油は、約２２０℃よりも高い引火点、より好ましくは、約２２５℃よりも高い引火点を有する。
【００３６】
なおさらに、本開示に従って、本開示のタービン潤滑油は、タービン用途における許容範囲内の使用のために必要な比熱を有する。本開示のタービン潤滑油は、約３．０Ｊ／ｇ・℃〜約３．３Ｊ／ｇ・℃の比熱を有する。好ましくは、本開示のタービン潤滑油は、約３．０５Ｊ／ｇ・℃〜約３．２５Ｊ／ｇ・℃の比熱、より好ましくは、約３．１Ｊ／ｇ・℃〜約３．２Ｊ／ｇ・℃の比熱を有する。
【００３７】
所望のエネルギー効率、堆積物制御および潤滑油添加剤溶解力に加えて、本開示は、所望の反摩耗特性を有するタービン潤滑油組成物を提供する。反摩耗添加剤は、一般に、２つの固体表面が接触するタービン運転装置中での摩耗を減少させるために必要とされる。反摩耗化学薬品がない場合、表面は一緒に摩擦する可能性があり、片面または両面での材料損失を引き起こし、これは最終的に、装置故障および破損を導く可能性がある。反摩耗添加剤は、摩耗および材料損失を減少させる保護表層を生じることができる。最も一般に、興味深い材料は、スチールおよび他の鉄含有合金などの金属である。しかしながら、最新タービン装置中で耐久性表面を作成するために、セラミックス、ポリマーコーティング、ダイヤモンド様炭素、相当する複合材料などの他の材料も使用することができる。本開示のタービン潤滑油組成物は、そのような表面に反摩耗特性をもたらすことができる。
【００３８】
潤滑油ベースストックおよびコベースストック
広範囲の潤滑剤ベース油が当該技術分野において既知である。本開示において有用である潤滑剤ベース油は、天然油、鉱油および合成油であり、かつ非慣例的な油（またはその混合物）を未精製、精製または再精製の状態で使用することもできる（後者は再生利用または再処理油としても既知である）。未精製油は、天然または合成供給源から直接得られるものであり、かつ追加的な精製を行わずに使用される。これらには、乾留操作から直接得られる頁岩油、一次蒸留から直接得られる石油、およびエステル生成プロセスから直接得られるエステル油が含まれる。精製油は、少なくとも１つの潤滑油特性を改善するための１回以上の精製工程を受けることを除き、未精製油に関して議論された油に類似する。当業者は多くの精製プロセスに精通している。これらのプロセスには、溶媒抽出、二次蒸留、酸抽出、塩基抽出、ろ過およびパーコレーションが含まれる。再精製油は、精製油に類似であるが、以前に供給ストックとして使用されたことのある油を使用する方法により得られる。
【００３９】
グループＩ、ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶおよびＶは、潤滑剤ベース油のガイドラインを作成するためにＡｍｅｒｉｃａｎ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ（ＡＰＩ  Ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎ  １５０９；ｗｗｗ．ＡＰＩ．ｏｒｇ）によって開発および定義された広範囲のベース油ストックの分類である。グループＩベースストックは、約８０〜１２０の粘度指数を有し、約０．０３％より多い硫黄および／または約９０％未満の飽和を含有する。グループＩＩベースストックは、約８０〜１２０の粘度指数を有し、約０．０３％以下の硫黄および約９０％以上の飽和を含有する。グループＩＩＩストックは、約１２０よりも高い粘度指数を有し、約０．０３％以下の硫黄および約９０％より多い飽和を含有する。グループＩＶは、ポリアルファオレフィン（ＰＡＯ）を含む。グループＶベースストックは、グループＩ〜ＩＶに含まれないベースストックを含む。以下の表１に、これらの５つのグループのそれぞれの特性を要約する。
【００４０】
【表１】
2020503412.tif 000003
【００４１】
天然油には、動物油、植物油（例えば、ヒマシ油およびラード油）、ならびに鉱油が含まれる。好ましい熱酸化安定性を有する動物および植物油を使用することができる。天然油の中で、鉱油が好ましい。鉱油は、それらの原油産地によって、例えば、それらがパラフィン系、ナフテン系または混合パラフィン−ナフテン系であるかどうかによって大きく異なる。石炭または頁岩から誘導される油も有用である。天然油は、それらの製造および精製のために使用される方法によって、例えば、それらの蒸留範囲によって、およびそれらが直留であるか、または分解されたか、水素化精製されたか、または溶媒抽出されたかどうかによっても異なる。
【００４２】
グループＩＩおよび／またはグループＩＩＩ水素化処理または水素化分解ベースストックも周知のベースストック油である。
【００４３】
合成油には、炭化水素油が含まれる。炭化水素油には、重合および共重合オレフィン（例えば、ポリブチレン、ポリプロピレン、プロピレンイソブチレンコポリマー、エチレン−オレフィンコポリマーおよびエチレン−アルファオレフィンコポリマー）などの油が含まれる。ポリアルファオレフィン（ＰＡＯ）油ベースストックは、一般に使用される合成炭化水素油である。例として、Ｃ８、Ｃ１０、Ｃ１２、Ｃ１４オレフィンまたはそれらの混合物から誘導されるＰＡＯが利用されてもよい。例えば、米国特許第４，９５６，１２２号明細書、同第４，８２７，０６４号明細書および同第４，８２７，０７３号明細書を参照されたい。
【００４４】
既知の材料であり、かつＥｘｘｏｎＭｏｂｉｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ、Ｃｈｅｖｒｏｎ  Ｐｈｉｌｌｉｐｓ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ、ＢＰおよび他などの供給元から商業的規模で一般に入手可能であるＰＡＯの数平均分子量は、典型的に２５０〜３，０００の範囲であるが、ＰＡＯは約１５０ｃＳｔ（１００℃）までの粘度で製造されてもよい。ＰＡＯは、典型的に、アルファオレフィンの比較的低分子量の水素化ポリマーまたはオリゴマーから構成され、これらには、限定されないが、Ｃ２〜約Ｃ３２アルファオレフィンが含まれ、１−オクテン、１−デセン、１−ドデセンなどのＣ８〜約Ｃ１６アルファオレフィンが好ましい。好ましいポリアルファオレフィンは、ポリ−１−オクテン、ポリ−１−デセンおよびポリ−１−ドデセンならびにそれらの混合物および混合オレフィン誘導ポリオレフィンである。しかしながら、Ｃ１２〜Ｃ１８の範囲のより高級なオレフィンの二量体が、十分低揮発性の低粘度ベースストックを供給するために使用されてもよい。粘度グレードおよび出発オリゴマー次第で、ＰＡＯは、主に、１．５ｃＳｔ〜１２ｃＳｔの粘度範囲を有する、わずかな量のより低級および／またはより高級なオリゴマーによる出発オレフィンの二量体、三量体および四量体であってもよい。特定の用途のＰＡＯ流体は、３ｃＳｔ、３．４ｃＳｔおよび／または３．６ｃＳｔならびにそれらの組合せを含んでもよい。必要に応じて、１．５ｃＳｔ〜およそ１５０ｃＳｔ以上の粘度範囲を有するＰＡＯ流体の混合物が使用されてもよい。他に明示されない限り、本明細書に引用される全ての粘度は１００℃において測定される。
【００４５】
ＰＡＯ流体は、例えば、三塩化アルミニウム、三フッ化ホウ素、または三フッ化ホウ素と水との錯体、エタノール、プロパノールまたはブタノールなどのアルコール、酢酸エステルまたはプロピオン酸エチルなどのカルボン酸またはエステルを含むフリーデル−クラフツ触媒などの重合触媒の存在下でのアルファオレフィンの重合によって都合よく製造されてもよい。例えば、米国特許第４，１４９，１７８号明細書または同第３，３８２，２９１号明細書によって開示された方法が本明細書において都合よく使用されてもよい。ＰＡＯ合成についての他の説明は、米国特許第３，７４２，０８２号明細書、同第３，７６９，３６３号明細書、同第３，８７６，７２０号明細書、同第４，２３９，９３０号明細書、同第４，３６７，３５２号明細書、同第４，４１３，１５６号明細書、同第４，４３４，４０８号明細書、同第４，９１０，３５５号明細書、同第４，９５６，１２２号明細書および同第５，０６８，４８７号明細書に見られる。Ｃ１４〜Ｃ１８オレフィンの二量体は、米国特許第４，２１８，３３０号明細書に記載される。
【００４６】
他の有用な潤滑性油ベースストックとしては、水素異性化ワックス状ストック（例えば、ガス油、スラックワックス、燃料水素化分解装置残留物などのワックス状ストック）、水素異性化フィッシャー−トロプシュワックス、気体−液体（ＧＴＬ）ベースストックおよびベース油、および他の異性化ワックス水素異性化ベースストックおよびベース油、またはそれらの混合物を含む異性化ワックスベースストックおよびベース油が含まれる。フィッシャー−トロプシュワックスは、フィッシャー−トロプシュ合成の高沸点残留物であり、非常に低い硫黄含有量を有する高パラフィン系炭化水素である。そのようなベースストックの製造のために使用される水素化処理では、特別な潤滑油水素化分解（ＬＨＤＣ）触媒の１種などの非晶質水素化分解／水素異性化触媒、または結晶質水素化分解／水素異性化触媒、好ましくは、ゼオライト系触媒が使用されてもよい。例えば、１つの有用な触媒は、その開示が全体として参照によって本明細書に組み込まれる米国特許第５，０７５，２６９号明細書に記載されるＺＳＭ−４８である。水素化分解／水素異性化蒸留物および水素化分解／水素異性化ワックスの製造方法は、例えば、米国特許第２，８１７，６９３号明細書、同第４，９７５，１７７号明細書、同第４，９２１，５９４号明細書および同第４，８９７，１７８号明細書、ならびに英国特許第１，４２９，４９４号明細書、同第１，３５０，２５７号明細書、同第１，４４０，２３０号明細書および同第１，３９０，３５９号明細書に記載される。上記特許はそれぞれ、全体として参照によって本明細書に組み込まれる。特に好ましい方法は、参照によって本明細書に組み込まれる欧州特許出願公開第４６４５４６号明細書および同第４６４５４７号明細書に記載される。フィッシャー−トロプシュワックス供給材料を使用する方法は、その開示が全体として参照によって本明細書に組み込まれる米国特許第４，５９４，１７２号明細書および同第４，９４３，６７２号明細書に記載される。
【００４７】
気体−液体（ＧＴＬ）ベース油、フィッシャー−トロプシュワックス誘導ベース油、および他のワックス誘導水素異性化（異性化ワックス）ベース油は本開示において都合よく使用され得、かつ１００℃において約２ｃＳｔ〜約５０ｃＳｔ、好ましくは、約２ｃＳｔ〜約３０ｃＳｔ、より好ましくは、約３ｃＳｔ〜約２５ｃＳｔの有用な動粘度、例えば、ＧＴＬ４の場合、１００℃において約４．０ｃＳＴの動粘度および約１４１の粘度指数を有し得る。これらの気体−液体（ＧＴＬ）ベース油、フィッシャー−トロプシュワックス誘導ベース油、および他のワックス誘導水素異性化ベース油は、約−２０℃以下の有用な流動点を有し得、およびいくつかの条件下においては、約−２５℃以下の都合のよい流動点を有し得るが、有用な流動点は約−３０℃〜約−４０℃以下である。気体−液体（ＧＴＬ）ベース油、フィッシャー−トロプシュワックス誘導ベース油、およびワックス誘導水素異性化ベース油の有用な組成は、例えば、全体として参照によって本明細書に組み込まれる米国特許第６，０８０，３０１号明細書、同第６，０９０，９８９号明細書および同第６，１６５，９４９号明細書に記載される。
【００４８】
ヒドロカルビル芳香族は、ベース油またはベース油成分として使用され得、かつベンゼノイド部分またはナフテノイド部分またはそれらの誘導体などの芳香族部分から誘導されるその重量の少なくとも約５％を含有するいずれかのヒドロカルビル分子であることも可能である。これらのヒドロカルビル芳香族には、アルキルベンゼン、アルキルナフタレン、アルキルビフェニル、アルキルジフェニルオキシド、アルキルナフトール、アルキルジフェニルスルフィド、アルキル化ビスフェノールＡ、アルキル化チオジフェノールなどが含まれる。芳香族は、モノアルキル化、ジアルキル化、ポリアルキル化などされ得る。芳香族は、単官能化または多官能化され得る。ヒドロカルビル基は、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、シクロアルキル基、シクロアルケニル基および他の関連ヒドロカルビル基の混合物から構成されることも可能である。ヒドロカルビル基は、約Ｃ６〜約Ｃ６０の範囲であり得るが、約Ｃ８〜約Ｃ２０の範囲がしばしば好ましい。ヒドロカルビル基の混合物がしばしば好ましく、およびそのような置換基の３個までが存在してもよい。ヒドロカルビル基は、任意選択的に、硫黄、酸素および／または窒素含有置換基を含有し得る。芳香族基は、分子の少なくとも約５％が上記種類の芳香族部分から構成されることを条件として、天然（石油）供給源から誘導されることも可能である。ヒドロカルビル芳香族成分に関して、約２ｃＳｔ〜約５０ｃＳｔの１００℃における粘度が好ましく、約３ｃＳｔ〜約２０ｃＳｔの粘度がより好ましい。一実施形態において、アルキル基が主に１−ヘキサデセンから構成されるアルキルナフタレンが使用される。芳香族の他のアルキレートが有利に使用されることも可能である。例えば、ナフタレンまたはメチルナフタレンは、オクテン、デセン、ドデセン、テトラデセンまたはより高級なオレフィンなどのオレフィン、同様のオレフィンの混合物などによってアルキル化し得る。アルキル化ナフタレンおよび類似体は、環構造のアルファおよびベータ炭素位上のアルキル基の異性体分布を有する組成物を含み得る。ナフタレン環のアルファおよびベータ位上の基の分布は、１００：１〜１：１００、より多くは５０：１〜１：５０の範囲であり得る。潤滑油組成物中のヒドロカルビル芳香族の有用な濃度は、用途次第で、約２〜約２５％、好ましくは約４％〜約２０％、より好ましくは約４％〜約１５％であり得る。
【００４９】
本開示のヒドロカルビル芳香族などのアルキル化芳香族は、芳香族化合物の周知のフリーデル−クラフツアルキル化法によって製造されてもよい。Ｆｒｉｅｄｅｌ−Ｃｒａｆｔｓ  ａｎｄ  Ｒｅｌａｔｅｄ  Ｒｅａｃｔｉｏｎｓ，Ｏｌａｈ，Ｇ．Ａ．（ｅｄ．），Ｉｎｔｅｒ−ｓｃｉｅｎｃｅ  Ｐｕｂｌｉｓｈｅｒｓ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，１９６３を参照されたい。例えば、ベンゼンまたはナフタレンなどの芳香族化合物は、フリーデル−クラフツ触媒の存在下で、オレフィン、ハロゲン化アルキルまたはアルコールによってアルキル化される。Ｆｒｉｅｄｅｌ−Ｃｒａｆｔｓ  ａｎｄ  Ｒｅｌａｔｅｄ  Ｒｅａｃｔｉｏｎｓ，Ｖｏｌ．２，ｐａｒｔ  １，ｃｈａｐｔｅｒｓ  １４，１７および１８、Ｏｌａｈ，Ｇ．Ａ．（ｅｄ．），Ｉｎｔｅｒ−ｓｃｉｅｎｃｅ  Ｐｕｂｌｉｓｈｅｒｓ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，１９６４を参照されたい。多くの均質または不均質固体触媒が当業者に知られている。触媒の選択は、出発材料の反応性および製品の要求品質次第である。例えば、ＡｌＣｌ３、ＢＦ３またはＨＦなどの強酸が使用されてもよい。いくつかの場合、ＦｅＣｌ３またはＳｎＣｌ４などのより穏やかな触媒が好ましい。より新しいアルキル化技術では、ゼオライトまたは固体超酸が使用される。
【００５０】
エステルは有用なベースストックを構成する。付加的な溶解作用およびシール適合性特徴は、モノアルカノールとの二塩基酸のエステルおよびモノカルボン酸のポリオールエステルなどのエステルの使用によって確保され得る。前者の種類のエステルには、例えば、フタル酸、コハク酸、アルキルコハク酸、アルケニルコハク酸、マレイン酸、アゼライン酸、スベリン酸、セバシン酸、フマル酸、アジピン酸、リノール酸二量体、マロン酸、アルキルマロン酸、アルケニルマロン酸などのジカルボン酸と、ブチルアルコール、ヘキシルアルコール、ドデシルアルコール、２−エチルヘキシルアルコールなどの様々なアルコールとのエステルが含まれる。これらの種類のエステルの具体的な例としては、アジピン酸ジブチル、セバシン酸ジ（２−エチルヘキシル）、フマル酸ジ−ｎ−ヘキシル、セバシン酸ジオクチル、アゼライン酸ジイソオクチル、アゼライン酸ジイソデシル、フタル酸ジオクチル、フタル酸ジデシル、セバシン酸ジエイコシルなどが含まれる。
【００５１】
特に有用な合成エステルは、１種以上の多価アルコール、好ましくは、ヒンダードポリオール（ネオペンチルポリオール、例えば、ネオペンチルグリコール、トリメチロールエタン、２−メチル−２−プロピル−１，３−プロパンジオール、トリメチロールプロパン、ペンタエリトリトールおよびジペンタエリトリトールなど）を、少なくとも約４個の炭素原子を含有するアルカノン酸、好ましくは、カプリル酸、カプリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、エイコサン酸およびベヘン酸を含む飽和直鎖脂肪酸、もしくは相当する分枝鎖脂肪酸、もしくはオレイン酸などの不飽和脂肪酸、またはこれらの材料のいずれかの混合物などのＣ５〜Ｃ３０酸と反応させることによって得られるものである。
【００５２】
適切な合成エステル成分には、トリメチロールプロパン、トリメチロールブタン、トリメチロールエタン、ペンタエリトリトールおよび／またはジペンタエリトリトールと、約５〜約１０個の炭素原子を含有する１種以上のモノカルボン酸とのエステルが含まれる。これらのエステルは商業的に広く入手可能であり、例えば、ＥｘｘｏｎＭｏｂｉｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  ＣｏｍｐａｎｙのＭｏｂｉｌ  Ｐ−４１およびＰ−５１エステルである。
【００５３】
ココナツ、ヤシ、ナタネ、ダイズ、ヒマワリなどの再生可能な材料から誘導されるエステルも有用である。これらのエステルは、モノエステル、ジエステル、ポリオールエステル、複合エステルまたはそれらの混合物であってもよい。これらのエステルは商業的に広く入手可能であり、例えば、ＥｘｘｏｎＭｏｂｉｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  ＣｏｍｐａｎｙのＭｏｂｉｌ  Ｐ−５１エステルである。
【００５４】
再生可能なエステルを含有するタービン油配合物は本開示に含まれる。そのような配合物に関して、エステルの再生可能な含有量は、典型的に、約７０重量パーセントより多く、好ましくは約８０重量パーセントより多く、および最も好ましくは約９０重量パーセントより多い。
【００５５】
潤滑粘度の他の有用な流体としては、高性能の潤滑特性を提供するために、好ましくは触媒によって処理された、または合成された非従来型または非慣例型ベースストックが含まれる。
【００５６】
非従来型または非慣例型ベースストック／ベース油としては、１種以上の気体−液体（ＧＬＴ）材料から誘導されたベースストックの混合物、ならびに天然ワックスもしくはワックス状供給材料、鉱油およびもしくは非鉱油ワックス状供給ストック、例えば、スラックワックス、天然ワックス、およびワックス状ストック、例えば、ガス油、ワックス状燃料水素化分解装置残留物、ワックス状ラフィネート、水素化分解生成物、熱分解生成物もしくは他の鉱物、鉱油、または非石油誘導ワックス状材料、例えば、石炭液化から受け取られたワックス状材料もしくは頁岩油から誘導された異性化／イソ脱ロウ化ベースストック、およびそのようなベースストックの混合物の１種以上が含まれる。
【００５７】
ＧＴＬ材料は、水素、二酸化炭素、一酸化炭素、水、メタン、エタン、エチレン、アセチレン、プロパン、プロピレン、プロピン、ブタン、ブチレンおよびブチンなどの供給ストックとしての気体状炭素含有化合物、水素含有化合物および／または要素からの１種以上の合成、組合せ、変換、転位、および／または分解／脱構築プロセスによって誘導される材料である。ＧＴＬベースストックおよび／またはベース油は、一般に、炭化水素、例えば、それら自体が供給ストックとしてより単純な気体状炭素含有化合物、水素含有化合物および／または他の要素から誘導されるワックス状合成炭化水素から誘導される潤滑粘度のＧＴＬ材料である。ＧＴＬベースストックおよび／またはベース油には、潤滑油沸騰範囲で沸騰する油であって、（１）合成されたＧＴＬ材料から、例えば、蒸留などによって分離／分留され、その後、流動点が減少した／低流動点の潤滑油を製造するために、触媒脱ロウプロセスまたは溶媒脱ロウプロセスの一方または両方を含む最終ワックス処理工程を受けるもの；（２）例えば、水素脱ロウまたは水素異性化された触媒および／または溶媒脱ロウされた合成ワックスまたはワックス状炭化水素を含む合成異性化ワックス；（３）水素脱ロウまたは水素異性化された触媒および／または溶媒脱ロウされたフィッシャー−トロプシュ（Ｆ−Ｔ）材料（すなわち、炭化水素、ワックス状炭化水素、ワックスおよび可能な類似のオキシジェネート）；好ましくは、水素脱ロウまたは水素異性化され／続いて、触媒および／または溶媒脱ロウされたＦ−Ｔワックス状炭化水素、あるいは水素脱ロウまたは水素異性化され／続いて、触媒（または溶媒）脱ロウされたＦ−Ｔワックス、またはそれらの混合物が含まれる。
【００５８】
ＧＴＬ材料から誘導されるＧＴＬベースストックおよび／またはベース油、特に、水素脱ロウまたは水素異性化され／続いて、触媒および／または溶媒脱ロウされたワックスまたはワックス状供給材料、好ましくは、Ｆ−Ｔ材料誘導ベースストックおよび／またはベース油は、典型的に、約２ｍｍ２／秒〜約５０ｍｍ２／秒の１００℃における動粘度を有することを特徴とする（ＡＳＴＭ  Ｄ４４５）。それらは、典型的に、−５℃〜約−４０℃以下の流動点を有することをさらに特徴とする（ＡＳＴＭ  Ｄ９７）。またそれらは、典型的に、約８０〜約１４０以上の粘度指数を有することを特徴とする（ＡＳＴＭ  Ｄ２２７０）。
【００５９】
加えて、ＧＴＬベースストックおよび／またはベース油は、典型的に、高パラフィン（＞９０％飽和）であり、かつ非環式イソパラフィンと組み合わせて、単環式パラフィンおよび多環式パラフィンの混合物を含有していてもよい。そのような組合せにおけるナフテン系（すなわち、シクロパラフィン）含有量の比率は、使用される触媒および温度によって変動する。さらに、ＧＴＬベースストックおよび／またはベース油は、典型的に、非常に低い硫黄および窒素含有量を有し、一般に、これらの元素をそれぞれ、約１０ｐｐｍ未満、より典型的に約５ｐｐｍ未満含有する。Ｆ−Ｔ材料、特にＦ−Ｔワックスから得られたＧＴＬベースストックおよび／またはベース油の硫黄および窒素含有量は本質的にゼロである。加えて、リンおよび芳香族がないことによって、この材料は特に、低ＳＡＰ製品の配合に適切である。
【００６０】
ＧＬＴベースストックおよび／またはベース油および／またはワックス異性体ベースストックおよび／またはベース油という用語は、製造プロセスで回収された広い粘度範囲のそのような材料の個々のフラクション、そのようなフラクションの２つ以上の混合物、ならびに標的の動粘度を示すブレンドを製造するための低粘度フラクションの１つまたは２つ以上と、高粘度フラクションの１つまたは２つ以上との混合物を包括するものとして理解される。
【００６１】
ＧＬＴベースストックおよび／またはベース油が誘導されるＧＬＴ材料は、好ましくは、ＦＴ材料（すなわち、炭化水素、ワックス状炭化水素、ワックス）である。
【００６２】
本開示において有用な配合された潤滑油で使用するためのベース油は、それらの優れた揮発性、安定性、粘性測定および清浄度特性のため、ＡＰＩグループＩ、グループＩＩ、グループＩＩＩ、グループＩＶおよびグループＶ油およびそれらの混合物、好ましくは、ＡＰＩグループＩＩ、グループＩＩＩ、グループＩＶおよびグループＶ油およびそれらの混合物、より好ましくは、グループＩＩＩ〜グループＶベース油に相当する様々な油のいずれかである。配合された潤滑油製品中にブレンドするために添加剤を希釈するために使用される量などの少量のグループＩストックは、許容可能であるが、最少に保持されるべきであり、すなわち、「受け取られたまま」の基準で使用される添加剤用の希釈剤／キャリア油としてのそれらの使用に関連するのみの量である。グループＩＩストックに関しても、グループＩＩストックが、そのストック、すなわち、１００＜ＶＩ＜１２０の範囲の粘度指数を有するグループＩＩストックと関連する、より高品質の範囲にあることが好ましい。
【００６３】
ベース油は、本開示のタービン油潤滑油組成物の主成分を構成し、および組成物の全重量に基づき、典型的に約８０〜約９９．８重量％、好ましくは約９０〜約９９．５重量％、より好ましくは約９５〜約９９重量％の範囲の量で存在する。ベース油は、工業用油およびターボ機械のための潤滑油として典型的に使用される合成または天然油のいずれかからも選択されてよい。ベース油は、都合よく、ＡＳＴＭ規格に従って、４０℃で約７ｃＳｔ〜約４６ｃＳｔ（またはｍｍ２／秒）、好ましくは、４０℃で約１０ｃＳｔ〜約３２ｃＳｔ（またはｍｍ２／秒）、しばしば、より好ましくは、１５ｃＳｔ〜約２２ｃＳｔの動粘度を有する。必要に応じて、合成および天然ベース油の混合物が使用されてもよい。必要に応じて、グループＩ、ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶおよび／またはＶベースストックの混合物の二峰性、三峰性および追加的組合せが使用されてもよい。
【００６４】
コベースストック成分は、潤滑油中の極性添加剤の溶解性、相溶性および分散性を提供するために十分な量で存在する。コベースストック成分は、約１〜約９９重量パーセント、好ましくは、約５〜約９５重量パーセント、より好ましくは、約１０重量パーセント〜約９０重量パーセントの量で本開示の潤滑油中に存在する。
【００６５】
以下の表２は、本開示による例示的な潤滑ベース油の有用かつ好ましい量を要約する。
【００６６】
【表２】
2020503412.tif 000004
【００６７】
潤滑油添加剤
本開示において有用な配合潤滑油は、限定されないが、抗摩耗添加剤、分散剤、清浄剤、粘度変性剤、腐食抑制剤、さび抑制剤、金属不活性化剤、極圧添加剤、抗焼付剤、ワックス変性剤、粘度変性剤、脱水添加剤、シール適合性剤、潤滑剤、抗汚染剤、発色剤、消泡剤、解乳化剤、高密度化剤、湿潤剤、ゲル化剤、粘着剤、着色剤および他を含む、１種以上の一般に使用される潤滑油性能添加剤を追加的に含有していてもよい。多くの一般に使用される添加剤に関しては、ＫｌａｍａｎｎのＬｕｂｒｉｃａｎｔｓ  ａｎｄ  Ｒｅｌａｔｅｄ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓ，Ｖｅｒｌａｇ  Ｃｈｅｍｉｅ，Ｄｅｅｒｆｉｅｌｄ  Ｂｅａｃｈ，ＦＬ；ＩＳＢＮ  ０  ８９５７３  １７７  ０を参照されたい。Ｎｏｙｅｓ  Ｄａｔａ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｐａｒｋｒｉｄｇｅ，ＮＪ（１９７３）によって出版されたＭ．Ｗ．Ｒａｎｎｅｙ著「Ｌｕｂｒｉｃａｎｔ  Ａｄｄｉｔｉｖｅｓ」も参照され、また全体として本明細書に組み込まれる米国特許第７，７０４，９３０号明細書も参照されたい。これらの添加剤は、５重量％〜５０重量％の範囲であってよい様々な量の希釈剤油とともに一般に送達される。
【００６８】
本開示で有用な添加剤は、潤滑油中に可溶性である必要はない。油中に不溶性の添加剤は、本開示の潤滑油中で分散されることが可能である。
【００６９】
潤滑剤組成物中で本開示と組み合わせて使用される性能添加剤の種類および量は、例として本明細書に示される実施例によって限定されない。
【００７０】
抗摩耗添加剤
アルキルジチオホスフェート、アリールホスフェートおよびホスフィットは、本開示の潤滑油中で有用な例示的な抗摩耗添加剤である。例示的な抗摩耗添加剤は、本質的に金属を含み得ないか、またはそれらは金属塩を含有し得る。
【００７１】
ホスフェートエステルまたは塩は、それぞれのヒドロカルビル基が飽和である、モノヒドロカルビル、ジヒドロカルビルまたはトリヒドロカルビルホスフェートであり得る。一実施形態において、それぞれのヒドロカルビル基は、独立して、約８個〜約３０個または約１２個〜約２８個または約１４個〜約２４個または約１４個〜約１８個の炭素原子を含有する。一実施形態において、ヒドロカルビル基はアルキル基である。ヒドロカルビル基の例としては、トリデシル、テトラデシル、ペンタデシル、ヘキサデシル、ヘプタデシル、オクタデシル基およびその混合物が含まれる。
【００７２】
ホスフェートエステルまたは塩は、１種以上のリン酸または無水物と飽和アルコールとを反応させることによって調製されたリン酸エステルである。リン酸または無水物は、一般に、五酸化リン、三酸化リン、四酸化リン、亜リン酸、リン酸、リンハロゲン化物、低級リンエステルまたは五硫化リンを含む硫化リンなどの無機リン試薬である。低級リン酸エステルは、一般に、それぞれのエステル基中に１個〜約７個の炭素原子を含有する。アルコールは、リン酸エステルまたは塩を調製するために使用される。商業的に入手可能なアルコールおよびアルコール混合物の例としては、Ａｌｆｏｌ  １２１８（１２個〜１８個の炭素原子を含有する合成、第一級、直鎖アルコールの混合物）；Ａｌｆｏｌ  ２０＋アルコール（ＧＬＣ（気体液体クロマトグラフ法）によって決定されるように、主にＣ２０アルコールを有するＣ１８〜Ｃ２８第一級アルコールの混合物）；およびＡｌｆｏｌ  ２２＋アルコール（主にＣ２２アルコールを含有するＣ１８〜Ｃ２８第一級アルコール）が含まれる。Ａｌｆｏｌアルコールは、Ｃｏｎｔｉｎｅｎｔａｌ  Ｏｉｌ  Ｃｏｍｐａｎｙから入手可能である。別の商業的に入手可能なアルコール混合物の例は、Ａｄｏｌ６０（約７５重量％の直鎖Ｃ２２第一級アルコール、約１５重量％のＣ２０第一級アルコールならびに約８重量％のＣ１８およびＣ２４アルコール）である。Ａｄｏｌアルコールは、Ａｓｈｌａｎｄ  Ｃｈｅｍｉｃａｌによって市販されている。
【００７３】
自然発生トリグリセリドから誘導され、かつＣ８〜Ｃ１８の範囲の鎖長である一価脂肪アルコールの様々な混合物がＰｒｏｃｔｅｒ  ＆  Ｇａｍｂｌｅ  Ｃｏｍｐａｎｙから入手可能である。これらの混合物は、様々な量の１２個、１４個、１６個または１８個の炭素原子を含有する脂肪アルコールを含有する。例えば、ＣＯ−１２１４は、０．５％のＣ１０アルコール、６６．０％のＣ１２アルコール、２６．０％のＣ１４アルコールおよび６．５％のＣ１６アルコールを含有する脂肪アルコール混合物である。
【００７４】
商業的に入手可能なアルコール混合物の別の群としては、Ｓｈｅｌｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．から入手可能な「Ｎｅｏｄｏｌ」製品が含まれる。例えば、Ｎｅｏｄｏｌ  ２３は、Ｃ１２およびＣ１３アルコールの混合物であり；Ｎｅｏｄｏｌ  ２５は、Ｃ１２〜Ｃ１５アルコールの混合物であり；かつＮｅｏｄｏｌ  ４５は、Ｃ１４〜Ｃ１５線形アルコールの混合物である。ホスフェートは、それぞれのヒドロカルビル基中に約１４個〜約１８個の炭素原子を含有する。ホスフェートのヒドロカルビル基は、一般に、約１４個〜約１８個の炭素原子を有する脂肪アルコールの混合物から誘導される。ヒドロカルビルホスフェートは、脂肪ビシナルジオールからも誘導され得る。脂肪ビシナルジオールは、一般的な商標名Ａｄｏｌ  １１４およびＡｄｏｌ  １５８でＡｓｈｌａｎｄ  Ｏｉｌから入手可能なものを含む。前者は、Ｃ１１〜Ｃ１４の直鎖アルファオレフィン留分から誘導され、かつ後者は、Ｃ１５〜Ｃ１８留分から誘導される。
【００７５】
ホスフェート塩は、酸性ホスフェートエステルと、アミン化合物または金属ベースとを反応させて、アミンまたは金属塩を形成することによって調製され得る。アミンは、モノアミンまたはポリアミンであり得る。有用なアミンとしては、米国特許第４，２３４，４３５号明細書に開示されるアミンが含まれる。
【００７６】
例示的なモノアミンは、一般に、１個〜約３０個、または１個〜約１２個、または１個〜約６個の炭素原子を含有するヒドロカルビル基を含有する。本開示において有用な第一級モノアミンの例としては、メチルアミン、エチルアミン、プロピルアミン、ブチルアミン、シクロペンチルアミン、シクロヘキシルアミン、オクチルアミン、ドデシルアミン、アリルアミン、ココアミン、ステアリルアミンおよびラウリルアミンが含まれる。第二級モノアミンの例としては、ジメチルアミン、ジエチルアミン、ジプロピルアミン、ジブチルアミン、ジシクロペンチルアミン、ジシクロヘキシルアミン、メチルブチルアミン、エチルヘキシルアミンなどが含まれる。
【００７７】
アミンは、ｎ−オクチルアミン、ｎ−デシルアミン、ｎ−ドデシルアミン、ｎ−テトラデシルアミン、ｎ−ヘキサデシルアミン、ｎ−オクタデシルアミン、オレイルアミンなどを含む脂肪（Ｃ８〜Ｃ３０）アミンである。また有用な脂肪アミンとしては、文字記号が、ココ、オレイル、タローまたはステアリル基などの脂肪基に関連する、Ａｒｍｅｅｎ  Ｃ、Ａｒｍｅｅｎ  Ｏ、Ａｒｍｅｅｎ  ＯＬ、Ａｒｍｅｅｎ  Ｔ、Ａｒｍｅｅｎ  ＨＴ、Ａｒｍｅｅｎ  ＳおよびＡｒｍｅｅｎ  ＳＤなどの「Ａｒｍｅｅｎ」アミン（Ａｋｚｏ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ、Ｃｈｉｃａｇｏ，Ｉｌｌ．から入手可能な製品）などの商業的に入手可能な脂肪アミンが含まれる。
【００７８】
他の有用なアミンとしては、式：
Ｒ’’（ＯＲ’）×ＮＨ２
［式中、Ｒ’は、約２個〜約６個の炭素原子を有する二価アルキレン基であり；ｘは、１〜約１５０または約１〜約５または１の数であり；かつＲ’’は、約５個〜約１５０個の炭素原子のヒドロカルビル基である］
によって表されるものなどの第一級エーテルアミンが含まれる。エーテルアミンの例は、Ｍａｒｓ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ａｔｌａｎｔａ，Ｇａ．によって製造および販売される名称ＳＵＲＦＡＭ（登録商標）で入手可能である。好ましいエーテルアミンは、ＳＵＲＦＡＭ  Ｐ１４Ｂ（デシルオキシプロピルアミン）、ＳＵＲＦＡＭ  Ｐ１６Ａ（線形Ｃ１６）、ＳＵＲＦＡＭ  Ｐ１７Ｂ（トリデシルオキシプロピルアミン）として識別されるものによって例証される。上記および以下で使用されるＳＵＲＦＡＭＳの炭素鎖長（すなわち、Ｃ１４など）は概数であって、かつ酸素エーテル結合を含む。
【００７９】
例示的なアミンは、第三級脂肪族第一級アミンである。一般に、脂肪族基、好ましくは、アルキル基は、約４個〜約３０個または約６個〜約２４個または約８個〜約２２個の炭素原子を含有する。通常、第三級アルキル第一級アミンは、モノアミンであり、アルキル基は、１個〜約２７個の炭素原子を含有するヒドロカルビル基である。そのようなアミンは、ｔｅｒｔ−ブチルアミン、ｔｅｒｔ−ヘキシルアミン、１−メチル−１−アミノ−シクロヘキサン、ｔｅｒｔ−オクチルアミン、ｔｅｒｔ−デシルアミン、ｔｅｒｔ−ドデシルアミン、ｔｅｒｔ−テトラデシルアミン、ｔｅｒｔ−ヘキサデシルアミン、ｔｅｒｔ−オクタデシルアミン、ｔｅｒｔ−テトラコサニルアミンおよびｔｅｒｔ−オクタコサニルアミンによって例示される。第三級脂肪族アミンの混合物もリン酸塩の調製において使用されてよい。例示的なこの種類のアミン混合物は、Ｃ１１〜Ｃ１４第三級アルキル第一級アミンの混合物である「Ｐｒｉｍｅｎｅ  ８１Ｒ」およびＣ１８〜Ｃ２２第三級アルキル第一級アミンの類似の混合物である「Ｐｒｉｍｅｎｅ  ＪＭＴ」である（両方とも、Ｒｏｈｍ  ａｎｄ  Ｈａａｓ  Ｃｏｍｐａｎｙから入手可能である）。第三級脂肪族第一級アミンおよびそれらの調製方法は、当業者に既知である。
【００８０】
別の例示的なアミンは、複素環式ポリアミンである。複素環式ポリアミンとしては、アジリジン、アゼチジン、アゾリジン、テトラ−およびジヒドロピリジン、ピロール、インドール、ピペリジン、イミダゾール、ジ−およびテトラ−ヒドロイミダゾール、ピペラジン、イソインドール、プリン、モルホリン、チオモルホリン、Ｎ−アミノアルキルモルホリン、Ｎ−アミノアルキルチオモルホリン、Ｎ−アミノアルキル−ピペラジン、Ｎ，Ｎ’−ジアミノアルキルピペラジン、アゼピン、アゾシン、アゾニン、アゼシンおよび上記のテトラ−、ジ−およびペルヒドロ誘導体ならびにこれらの複素環式アミンの２種以上の混合物が含まれる。好ましい複素環式アミンは、複素環中に窒素、酸素および／または硫黄のみを含有する飽和５員および６員複素環式アミン、特に、ピペリジン、ピペラジン、チオモルホリン、モルホリン、ピロリジンなどである。ピペリジン、アミノアルキル置換ピペリジン、ピペラジン、アミノアルキル置換ピペラジン、モルホリン、アミノアルキル置換モルホリン、ピロリジンおよびアミノアルキル置換ピロリジンが特に好ましい。通常、アミノアルキル置換基は、複素環の窒素原子形成部分上の置換である。そのような複素環式アミンの具体的な例としては、Ｎ−アミノプロピルモルホリン、Ｎ−アミノエチルピペラジンおよびＮ，Ｎ’−ジアミノエチルピペラジンが含まれる。ヒドロキシ複素環式ポリアミンも有用である。例としては、Ｎ−（２−ヒドロキシエチル）シクロヘキシルアミン、３−ヒドロキシシクロペンチルアミン、パラヒドロキシアニリン、Ｎ−ヒドロキシエチルピペラジンなどが含まれる。
【００８１】
リン酸エステルの金属塩は、金属ベースと酸性リンエステルとの反応によって調製される。金属ベースは、金属塩を形成することができるいずれの金属化合物でもあり得る。金属ベースの例には、金属酸化物、水酸化物、炭酸塩、硫酸塩、ホウ酸塩などが含まれる。金属ベースの金属は、第ＩＡ族、第ＩＩＡ族、第ＩＢ族〜第ＶＩＩＢ族および第ＶＩＩＩ族金属（元素周期表のＣＡＳ版）を含む。これらの金属には、アルカリ金属、アルカリ土類金属および遷移金属が含まれる。一実施形態において、金属は、カルシウムまたはマグネシウムなどの第ＩＩＡ族金属、亜鉛などの第ＩＩＢ族金属、またはマンガンなどの第ＶＩＩ族Ｂ金属である。好ましくは、金属は、マグネシウム、カルシウム、マンガンまたは亜鉛である。リン酸と反応し得る金属化合物の例としては、水酸化亜鉛、酸化亜鉛、水酸化銅、酸化銅などが含まれる。
【００８２】
本開示の潤滑油は、脂肪イミダゾリン、または脂肪カルボン酸と少なくとも１種のポリアミンとの反応生成物を含み得る。脂肪イミダゾリンは、８個〜約３０個または約１２個〜約２４個の炭素原子を含有する脂肪置換基を有する。置換基は、飽和であっても、または不飽和であってもよく、例えば、好ましくは飽和のヘプタデセンイル誘導オリエル（ｏｌｙｅｌ）基である。一態様において、脂肪イミダゾリンは、脂肪カルボン酸とポリアルキレンポリアミンとを反応させることによって調製され得る。脂肪カルボン酸は、一般に、約８個〜約３０個、または約１２個〜約２４個、または約１６個〜約１８個の炭素原子を含有する直鎖または分枝鎖脂肪カルボン酸の混合物である。カルボン酸には、２個〜約４個、好ましくは、２個のカルボニル基を有するポリカルボン酸またはカルボン酸または無水物が含まれる。ポリカルボン酸は、コハク酸および無水物、ならびに不飽和モノカルボン酸と（アクリル酸、メタクリル酸、マレイン酸、フマル酸、クロトン酸およびイタコン酸などの）不飽和カルボン酸とのディールズ−アルダー（Ｄｉｅｌｓ−Ａｌｄｅｒ）反応生成物を含む。好ましくは、脂肪カルボン酸は、オクタン酸、オレイン酸、ステアリン酸、リノール酸、ドデカン酸およびトール油酸、好ましくは、ステアリン酸などの約８個〜約３０個、好ましくは、約１２個〜約２４個の炭素原子を有する脂肪モノカルボン酸である。脂肪カルボン酸は、少なくとも１種のポリアミンと反応する。ポリアミンは、脂肪族であっても、脂環式であっても、複素環式であっても、または芳香族であってもよい。ポリアミンの例としては、アルキレンポリアミンおよび複素環式ポリアミンが含まれる。
【００８３】
本開示による抗摩耗添加剤は次の利点を有する。低濃度で使用される場合、それは非常に高い効率を有し、かつそれは塩素を含まない。リン酸エステルの中和に関して、後者が採用され、そして対応するアミンは撹拌下でゆっくりと添加される。中和の結果として生じる熱は、冷却によって除去される。本開示による抗摩耗添加剤は、可溶化剤としての脂肪物質（例えば、トール油脂肪酸、オレイン酸など）の補助によって、それぞれのベース液中に組み込まれることが可能である。使用されるベース液は、ナフテンまたはパラフィンベース油、合成石油（例えば、ポリグリコール、混合ポリグリコール）、ポリオレフィン、カルボン酸エステルなどである。
【００８４】
一実施形態において、本開示の潤滑油は、少なくとも１種のリン含有抗摩耗添加剤を含有することが可能である。そのような添加剤の例は、商品名ＩＲＧＡＬＵＢＥ  ３４９で既知であるものなどのアミンホスフェート抗摩耗添加剤および／または商品名ＩＲＧＡＬＵＢＥ  ＴＰＰＴで既知であるものなどのトリフェニルホスホロチオネート抗摩耗添加剤である。そのようなアミンホスフェートは、潤滑油組成物の重量で０．０１〜２重量％、好ましくは、０．２〜１．５重量％の量で存在し得るが、そのようなホスホロチオネートは、適切に、潤滑油組成物の重量で０．０１〜３重量％、好ましくは、０．５〜１．５重量％の量で存在し得る。アミンホスフェートとホスホロチオネートの混合物が使用されてもよい。
【００８５】
中性有機ホスフェートは、組成物の重量で０〜４重量％、好ましくは、０．１〜２．５重量％の量で存在し得る。上記アミンホスフェートは、抗摩耗性能を送達することが可能である単一成分を形成するために一緒に混合することができる。中性有機ホスフェートも潤滑油の通常成分である。
【００８６】
本開示における使用のためのホスフェートとしては、ホスフェート、酸ホスフェート、ホスフィットおよび酸ホスフィットが含まれる。ホスフェートとしては、トリアリールホスフェート、トリアルキルホスフェート、トリアルキルアリールホスフェート、トリアリールアルキルホスフェートおよびトリアルケニルホスフェートが含まれる。これらの具体的な例としては、トリフェニルホスフェート、トリクレジルホスフェート、ベンジルジフェニルホスフェート、エチルジフェニルホスフェート、トリブチルホスフェート、エチルジブチルホスフェート、クレジルジフェニルホスフェート、ジクレジルフェニルホスフェート、エチルフェニルジフェニルホスフェート、ジエチルフェニルフェニルホスフェート、プロピルフェニルジフェニルホスフェート、ジプロピルフェニルフェニルホスフェート、トリエチルフェニルホスフェート、トリプロピルフェニルホスフェート、ブチルフェニルジフェニルホスフェート、ジブチルフェニルフェニルホスフェート、トリブチルフェニルホスフェート、トリヘキシルホスフェート、トリ（２−エチルヘキシル）ホスフェート、トリデシルホスフェート、トリラウリルホスフェート、トリミリスチルホスフェート、トリパルミチルホスフェート、トリステアリルホスフェートおよびトリオレイルホスフェートが挙げられる。
【００８７】
酸ホスフェートとしては、例えば、２−エチルヘキシル酸ホスフェート、エチル酸ホスフェート、ブチル酸ホスフェート、オレイル酸ホスフェート、テトラコシル酸ホスフェート、イソデシル酸ホスフェート、ラウリル酸ホスフェート、トリデシル酸ホスフェート、ステアリル酸ホスフェートおよびイソステアリル酸ホスフェートが含まれる。
【００８８】
ホスフィットとしては、例えば、トリエチルホスフィット、トリブチルホスフィット、トリフェニルホスフィット、トリクレジルホスフィット、トリ（ノニルフェニル）ホスフィット、トリ（２−エチルヘキシル）ホスフィット、トリデシルホスフィット、トリラウリルホスフィット、トリイソオクチルホスフィット、ジフェニルイソデシルホスフィット、トリステアリルホスフィットおよびトリオレイルホスフィットが含まれる。
【００８９】
酸ホスフィットとしては、例えば、ジブチルハイドロゲンホスフィット、ジラウリルハイドロゲンホスフィット、ジオレイルハイドロゲンホスフィット、ジステアリルハイドロゲンホスフィットおよびジフェニルハイドロゲンホスフィットが含まれる。
【００９０】
そのようなホスフェートによってアミン塩を形成するアミンとしては、例えば、一置換アミン、二置換アミンおよび三置換アミンが含まれる。一置換アミンの例としては、ブチルアミン、ペンチルアミン、ヘキシルアミン、シクロヘキシルアミン、オクチルアミン、ラウリルアミン、ステアリルアミン、オレイルアミンおよびベンジルアミンが含まれ；そして二置換アミンの例としては、ジブチルアミン、ジペンチルアミン、ジヘキシルアミン、ジシクロヘキシルアミン、ジオクチルアミン、ジラウリルアミン、ジステアリルアミン、ジオレイルアミン、ジベンジルアミン、ステアリルモノエタノールアミン、デシルモノエタノールアミン、ヘキシルモノプロパノールアミン、ベンジルモノエタノールアミン、フェニルモノエタノールアミンおよびトリルモノプロパノールアミンが含まれる。三置換アミンの例としては、トリブチルアミン、トリペンチルアミン、トリヘキシルアミン、トリシクロヘキシルアミン、トリオクチルアミン、トリラウリルアミン、トリステアリルアミン、トリオレイルアミン、トリベンジルアミン、ジオレイルモノエタノールアミン、ジラウリルモノプロパノールアミン、ジオクチルモノエタノールアミン、ジヘキシルモノプロパノールアミン、ジブチルモノプロパノールアミン、オレイルジエタノールアミン、ステアリルジプロパノールアミン、ラウリルジエタノールアミン、オクチルジプロパノールアミン、ブチルジエタノールアミン、ベンジルジエタノールアミン、フェニルジエタノールアミン、トリルジプロパノールアミン、キシリルジエタノールアミン、トリエタノールアミンおよびトリプロパノールアミンが含まれる。ホスフェートまたはそれらのアミン塩は、組成物の全重量に対する重量で０〜５重量％、好ましくは、０．１〜２重量％の量でベース油に添加される。
【００９１】
アミンと反応する例示的なカルボン酸としては、例えば、脂肪族カルボン酸、ジカルボン酸（二塩基酸）および芳香族カルボン酸が含まれる。脂肪族カルボン酸は、８個〜３０個の炭素原子を有し、かつ飽和であっても、または不飽和であってもよく、かつ線形であっても、または分枝鎖であってもよい。脂肪族カルボン酸の具体的な例としては、ペラルゴン酸、ラウリン酸、トリデカノン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、イソステアリン酸、エイコサン酸、ベヘン酸、トリアコンタン酸、カプロレック（ｃａｐｒｏｌｅｉｃ）酸、ウンデシレン酸、オレイン酸、リノレン酸、エルカ酸およびリノール酸が含まれる。ジカルボン酸の具体的な例としては、オクタデシルコハク酸、オクタデセニルコハク酸、アジピン酸、アゼライン酸およびセバシン酸が含まれる。芳香族カルボン酸の一例はサリチル酸である。カルボン酸と反応する例示的なアミンとしては、例えば、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ペンタエチレンヘキサミン、ヘキサエチレンヘプタミン、ヘプタエチレンオクタミン、ジプロピレントリアミン、ドデカンペンタミンおよびヘキサブチレンヘプタミンなどのポリアルキレン−ポリアミン；ならびにモノエタノールアミンおよびジエタノールアミンなどのアルカノールアミンが含まれる。これらの中で、イソステアリン酸およびテトラエチレンペンタミンの組合せ、ならびにオレイン酸およびジエタノールアミンの組合せが好ましい。カルボン酸とアミンとの反応生成物は、組成物の全重量に対する重量で０〜５重量％、好ましくは、０．０３〜３重量％の量でベース油に添加されてよい。
【００９２】
他の例示的な抗摩耗添加剤としては、例えば、１個または２個の硫黄原子を有する混合材料、すなわち、モノチオ−またはジチオ化合物を含むホスフィット、チオホスフィット、ホスフェートおよびチオホスフェートが含まれる。本明細書で使用される場合、「ヒドロカルビル置換基」または「ヒドロカルビル基」という用語は、当業者に周知である一般的な意味で使用される。特に、それは、分子の残基に直接結合した炭素原子を有し、かつ主に炭化水素の特徴を有する基を意味する。
【００９３】
本開示の範囲内のホスフィットおよびチオホスフィットのいくつかの具体的な例としては、亜リン酸、モノ−、ジ−またはトリ−チオ亜リン酸、モノ−、ジ−またはトリ−プロピルホスフィット、あるいはモノ−、ジ−またはトリ−チオホスフィット；モノ−、ジ−またはトリ−ブチルホスフィットあるいはモノ−、ジ−またはトリ−チオホスフィット；モノ−、ジ−またはトリ−アミルホスフィットあるいはモノ−、ジ−またはトリ−チオホスフィット；モノ−、ジ−またはトリ−ヘキシルホスフィットあるいはモノ−、ジ−またはトリ−チオホスフィット；モノ−、ジ−またはトリ−フェニルホスフィットあるいはモノ−、ジ−またはトリ−チオホスフィット；モノ−、ジ−またはトリ−トリルホスフィットあるいはモノ−、ジ−またはトリ−チオホスフィット；モノ−、ジ−またはトリ−クレジルホスフィットあるいはモノ−、ジ−またはトリ−チオホスフィット；ジブチルフェニルホスフィットあるいはモノ−、ジ−またはトリ−ホスフィット、アミルジクレシルホスフィットあるいはモノ−、ジ−またはトリ−チオホスフィット、ならびにクロロフェニルまたはクロロブチルなどの置換基を有する上記のいずれかが含まれる。
【００９４】
本開示の範囲内のホスフェートおよびチオホスフェートの具体的な例としては、リン酸、モノ−、ジ−またはトリ−チオリン酸、モノ−、ジ−またはトリ−プロピルホスフェートあるいはモノ−、ジ−またはトリ−チオホスフェート；モノ−、ジ−またはトリ−ブチルホスフェートあるいはモノ−、ジ−またはトリ−チオホスフェート；モノ−、ジ−またはトリ−アミルホスフェートあるいはモノ−、ジ−またはトリ−チオホスフェート；モノ−、ジ−またはトリ−ヘキシルホスフェートあるいはモノ−、ジ−またはトリ−チオホスフェート；モノ−、ジ−またはトリ−フェニルホスフェートあるいはモノ−、ジ−またはトリ−チオホスフェート；モノ−、ジ−またはトリ−トリルホスフェートあるいはモノ−、ジ−またはトリ−チオホスフェート；モノ−、ジ−またはトリ−クレジルホスフェートあるいはモノ−、ジ−またはトリ−チオホスフェート；ジブチルフェニルホスフェートあるいはモノ−、ジ−またはトリ−ホスフェート、アミルジクレジルホスフェートあるいはモノ−、ジ−またはトリ−チオホスフェート、ならびにクロロフェニルまたはクロロブチルなどの置換基を有する上記のいずれかが含まれる。
【００９５】
これらのリン化合物は、周知の反応によって調製され得る。１つのルートは、アルコールまたはフェノールと三塩化リンとの反応、あるいはエステル交換反応による。アルコールおよびフェノールは、五酸化リンと反応し、アルキルまたはアリールリン酸およびジアルキルまたはジアリールリン酸の混合物が提供される。アルキルホスフェートは、対応するホスフィットの酸化によっても調製することができる。チオホスフェートは、ホスフィットと元素硫黄との反応によって調製することができる。いずれにしても、反応は適度な加熱によって実行可能である。さらに、種々のリンエステルは、他のリンエステルを出発材料として使用する反応によって調製することができる。したがって、中程度の鎖（Ｃ９〜Ｃ２２）リンエステルは、熱エステル交換または酸もしくは塩基触媒エステル交換を使用することによって、ジメチルホスフィットと中程度の鎖のアルコールの混合物との反応によって調製された。例えば、米国特許第４，６５２，４１６号明細書を参照のこと。多くのそのような材料は商業的に入手可能であり；例えば、トリフェニルホスフィットは、Ｄｕｒａｐｈｏｓ  ＴＰＰ（商標）としてＡｌｂｒｉｇｈｔ  ａｎｄ  Ｗｉｌｓｏｎから入手可能であり；ジ−ｎ−ブチルハイドロゲンホスフィットは、Ｄｕｒａｐｈｏｓ  ＤＢＨＰ（商標）としてＡｌｂｒｉｇｈｔ  ａｎｄ  Ｗｉｌｓｏｎから入手可能であり；かつトリフェニルチオホスフェートは、Ｉｒｇａｌｕｂｅ  ＴＰＰＴ（商標）としてＣｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓから入手可能である。
【００９６】
ジアルキルホスホロジチオ酸のエステルの例としては、アルファ，ベータ−不飽和カルボン酸（例えば、アクリル酸メチル）と、任意選択的に、プロピレンオキシドなどのアルキレンオキシドとのジアルキルホスホロジチオ酸の反応によって得られるエステルが含まれる。
【００９７】
上記で識別される金属ジチオホスフェートの１種以上は、全組成物の重量に基づき、約０〜約２％重量、より一般に、約０．１〜約１重量％で使用されてよい。
【００９８】
ジチオホスフェート中のヒドロカルビルは、アルキル、シクロアルキル、アルアルキルまたはアルカリール基、あるいは類似構造の置換炭化水素基であり得る。例示的なアルキル基としては、イソプロピル、イソブチル、ｎ−ブチル、ｓｅｃ−ブチル、種々のアミル基、ｎ−ヘキシル、メチルイソブチル、ヘプチル、２−エチルヘキシル、ジイソブチル、イソオクチル、ノニル、ベヘニル、デシル、ドデシル、トリデシルなどが含まれる。例示的な低級アルキルフェニル基としては、ブチルフェニル、アミルフェニル、ヘプチルフェニルなどが含まれる。シクロアルキル基も同様に有用であり、かつこれらとしては、主にシクロヘキシルおよび低級アルキル−シクロヘキシル基が含まれる。多くの置換炭化水素基、例えば、クロロペンチル、ジクロロフェニルおよびジクロロデシルも使用されてよい。
【００９９】
本開示において有用な金属塩が調製されるホスホロジチオ酸は周知である。ジヒドロカルビルホスホロジチオ酸および金属塩の例、ならびにそのような酸および塩の調製プロセスは、例えば、米国特許第４，２６３，１５０号明細書；同第４，２８９，６３５号明細書；同第４，３０８，１５４号明細書；および同第４，４１７，９９０号明細書に見出される。これらの特許は、参照によって本明細書に組み込まれる。
【０１００】
ホスホロジチオ酸は、アルコールまたはフェノールあるいはアルコールの混合物との硫化リンとの反応によって調製される。典型的な反応には、４モルのアルコールまたはフェノールおよび１モルの五硫化リンが関与し、そして約５０℃〜約２００℃の温度範囲内で実行され得る。したがって、Ｏ，Ｏ−ジ−ｎ−ヘキシルホスホロジチオ酸の調製では、約１００℃において約２時間、１モルの五硫化リンと４モルのｎ−ヘキシルアルコールとの反応を必要とする。硫化水素が放出され、そして残渣は所望の酸である。これらの酸の金属塩の調製は、当該技術において周知である金属化合物との反応によって作成され得る。
【０１０１】
本開示において有用であるジヒドロカルビルジチオホスフェートの金属塩としては、第Ｉ族金属、第ＩＩ族金属、アルミニウム、鉛、スズ、モリブデン、マンガン、コバルトおよびニッケルを含有するそれらの塩が含まれる。中でも、第ＩＩ族金属、アルミニウム、スズ、鉄、コバルト、鉛、モリブデン、マンガン、ニッケルおよび銅が好ましい金属である。亜鉛および銅は特に有用な金属である。酸と反応し得る金属化合物の例としては、酸化リチウム、水酸化リチウム、水酸化ナトリウム、炭酸ナトリウム、水酸化カリウム、炭酸カリウム、酸化銀、酸化マグネシウム、水酸化マグネシウム、酸化カルシウム、水酸化亜鉛、水酸化ストロンチウム、酸化カドミウム、水酸化カドミウム、酸化バリウム、酸化アルミニウム、炭酸鉄、水酸化銅、水酸化鉛、酪酸スズ、水酸化コバルト、水酸化ニッケル、炭酸ニッケルなどが含まれる。
【０１０２】
いくつかの場合、金属反応物と一緒に少量の酢酸金属または酢酸などの特定の成分を組み込むことによって反応は促進され、そして改善された生成物をもたらすであろう。例えば、必要量の酸化亜鉛と組み合わせた約５％までの酢酸亜鉛の使用によって、潜在的に改善された性能特性を有する亜鉛ホスホロジチオエートの形成が促進される。
【０１０３】
特に有用な金属ホスホロジチオエートは、五硫化リンとアルコールの混合物との反応によって調製されるホスホロジチオ酸から調製することができる。加えて、そのような混合物の使用は、個々に油溶性ホスホロジチオ酸をもたらし得ない安価なアルコールの利用を可能にする。したがって、イソプロピルおよびヘキシルアルコールの混合物は、非常に有効な油溶性金属ホスホロジチオエートを製造するために使用され得る。同様の理由で、ホスホロジチオ酸の混合物を金属化合物と反応させて、安価な油溶性の塩を形成することが可能である。
【０１０４】
アルコールの混合物は、種々の第一級アルコールの混合物、種々の第二級アルコールの混合物または第一級および第二級アルコールの混合物であり得る。有用な混合物の例としては、ｎ−ブタノールおよびｎ−オクタノール；ｎ−ペンタノールおよび２エチル−１−ヘキサノール；イソブタノールおよびｎ−ヘキサノール；イソブタノールおよびイソアミルアルコール；イソプロパノールおよび２−メチル−４−ペンタノール；イソプロパノールおよびｓｅｃ−ブチルアルコール；イソプロパノールおよびイソオクチルアルコールなどが含まれる。
【０１０５】
リン酸の有機トリエステルも潤滑油中に利用される。典型的なエステルとしては、トリアリールホスフェート、トリアルキルホスフェート、中性アルキルアリールホスフェート、アルコキシアルキルホスフェート、トリアリールホスフィット、トリアルキルホスフィット、中性アルキルアリールホスフィット、中性ホスホネートエステルおよび中性ホスフィンオキシドエステルが含まれる。一実施形態において、長鎖ジアルキルホスホネートエステルが使用される。より好ましくは、ジメチル−、ジエチル−およびジプロピル−オレイルホスホネートを使用することが可能である。リン酸の中性酸は、酸（ＨＯ−Ｐ）または酸の塩ではなくトリエステルである。
【０１０６】
いずれかのＣ４〜Ｃ８アルキルまたはより高級なホスフェートエステルが本開示において利用されてもよい。例えば、トリブチルホスフェート（ＴＢＰ）およびトリイソオクチルホスフェート（ＴＯＦ）が使用可能である。配合された流体の密度、粘度などを調整するために、当業者は、特定のトリホスフェートエステルまたはエステルの組合せを容易に選択することが可能である。２種以上のトリアルキルホスフェートの混合物よりむしろ、ジブチルオクチルホスフェートなどの混合エステルが使用されてよい。
【０１０７】
トリアルキルホスフェートは、配合物の比重を調整するためにしばしば有用であるが、特定のトリアルキルホスフェートが低温において液体であることが望ましい。したがって、Ｃ３〜Ｃ４アルキル基によって部分的にアルキル化された少なくとも１種を含有する混合エステル、例えば、４−イソプロピルフェニルジフェニルホスフェートまたは３−ブチルフェニルジフェニルホスフェートが非常に望ましい。米国特許第３，５７６，９２３号明細書において教示されるように、ブチレンまたはプロピレンによってフェノールを部分的にアルキル化して、混合フェノールを形成し、次いでそれをオキシ塩化リンと反応させることによって製造されたトリアリールホスフェートがさらにより望ましい。
【０１０８】
クレジルジフェニルホスフェート、トリクレジルホスフェート、混合キシリルクレジルホスフェート、低級アルキルフェニル／フェニルホスフェート、例えば、混合イソプロピルフェニル／フェニルホスフェート、ｔ−ブチルフェニルフェニルホスフェートなどのいずれの混合トリアリールホスフェート（ＴＡＰ）エステルも使用されてよい。これらのエステルは、広範囲に、可塑剤、機能的流体、ガソリン添加剤、難燃性添加剤などとして使用される。
【０１０９】
金属アルキルチオホスフェート、より特に、金属成分が亜鉛である金属ジアルキルジチオホスフェートまたは亜鉛ジアルキルジチオホスフェート（ＺＤＤＰ）は、本開示の潤滑油の有用な成分であることが可能である。ＺＤＤＰは、第一級アルコール、第二級アルコール、またはそれらの混合物から誘導することができる。ＺＤＤＰ化合物は一般に、次式：
Ｚｎ［ＳＰ（Ｓ）（ＯＲ１）（ＯＲ２）］２
［式中、Ｒ１およびＲ２は、Ｃ１〜Ｃ１８アルキル基、好ましくは、Ｃ２〜Ｃ１２アルキル基である］
である。これらのアルキル基は、直鎖であっても、または分枝鎖であってもよい。ＺＤＤＰで使用されるアルコールは、プロパノール、２−プロパノール、ブタノール、第二級ブタノール、ペンタノール、ヘキサノール、例えば、４−メチル−２−ペンタノール、ｎ−ヘキサノール、ｎ−オクタノール、２−エチルヘキサノール、アルキル化フェノールなどであることが可能である。第二級アルコールまたは第一級および第二級アルコールの混合物が好ましくなることが可能である。アルキルアリール基も使用されてよい。
【０１１０】
商業的に入手可能な好ましい亜鉛ジチオホスフェートには、例えば、Ｔｈｅ  Ｌｕｂｒｉｚｏｌ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから商標名「ＬＺ  ６７７Ａ」、「ＬＺ  １０９５」および「ＬＺ  １３７１」、例えば、Ｃｈｅｖｒｏｎ  Ｏｒｏｎｉｔｅから商標名「ＯＬＯＡ  ２６２」、ならびに例えば、Ａｆｔｏｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌから商標名「ＨＩＴＥＣ  ７１６９」で入手可能なものなどの第二級亜鉛ジチオホスフェートが含まれる。
【０１１１】
それらの存在は、本開示の利点を得るために要求されないが、ＺＤＤＰは、典型的に、潤滑油の全重量に基づき、約０〜約３重量パーセント、好ましくは、約０．０５重量パーセント〜約２重量パーセント、より好ましくは、約０．１重量パーセント〜約１．５重量パーセント、なおより好ましくは、約０．１重量パーセント〜約１重量パーセントの量で使用されるが、多かれ少なかれ、しばしば有利に使用されることができる。第二級ＺＤＤＰが好ましく、かつ潤滑油の全重量の重量パーセントの０〜１重量パーセントの量で存在し得る。
【０１１２】
極圧、抗スカッフィングおよび抗焼き付き剤
極圧剤、ならびに硫化物、スルホキシド、スルホン、チオホスフィネート、チオカルボネート、硫化油脂、硫化オレフィンなどの硫黄ベースの極圧剤；リン酸エステル（例えば、トリクレジルホスフェート（ＴＣＰ）など）、亜リン酸エステル、リン酸エステルアミン塩、亜リン酸エステルアミン塩などのリンベースの極圧剤；塩素化炭化水素などのハロゲンベースの極圧剤；チオリン酸塩（例えば、亜鉛ジチオホスフェート（ＺｎＤＴＰ）など）およびチオカルバミン酸塩などの有機金属極圧剤などを使用することができる。
【０１１３】
リン酸エステル、チオリン酸エステルおよびそのアミン塩は、潤滑性能を強化するように機能し、そして従来から使用される既知の化合物から極圧剤として選択されることが可能である。約３個〜約３０個の炭素原子を含有するアルキル基、アルケニル基、アルキルアリール基またはアラルキル基を有するリン酸エステル、チオリン酸エステルまたはそのアミン塩が一般に利用される。
【０１１４】
リン酸エステルの例としては、トリイソプロピルホスフェート、トリブチルホスフェート、エチルジブチルホスフェート、トリヘキシルホスフェート、トリ−２−エチルヘキシルホスフェート、トリラウリルホスフェート、トリステアリルホスフェートおよびトリオレイルホスフェートなどの脂肪族リン酸エステル；ならびにベンジルフェニルホスフェート、アリルジフェニルホスフェート、トリフェニルホスフェート、トリクレジルホスフェート、エチルジフェニルホスフェート、クレジルジフェニルホスフェート、ジクレジルフェニルホスフェート、エチルフェニルジフェニルホスフェート、ジエチルフェニルフェニルホスフェート、プロピルフェニルジフェニルホスフェート、ジプロピルフェニルフェニルホスフェート、トリエチルフェニルホスフェート、トリプロピルフェニルホスフェート、ブチルフェニルジフェニルホスフェート、ジブチルフェニルフェニルホスフェートおよびトリブチルフェニルホスフェートなどの芳香族リン酸エステルが含まれる。好ましくは、リン酸エステルはトリアルキルフェニルホスフェートである。
【０１１５】
チオリン酸エステルの例としては、トリイソプロピルチオホスフェート、トリブチルチオホスフェート、エチルジブチルチオホスフェート、トリヘキシルチオホスフェート、トリ−２−エチルヘキシルチオホスフェート、トリラウリルチオホスフェート、トリステアリルチオホスフェートおよびトリオレイルチオホスフェートなどの脂肪族チオリン酸エステル；ならびにベンジルフェニルチオホスフェート、アリルジフェニルチオホスフェート、トリフェニルチオホスフェート、トリクレジルチオホスフェート、エチルジフェニルチオホスフェート、クレジルジフェニルチオホスフェート、ジクレジルフェニルチオホスフェート、エチルフェニルジフェニルチオホスフェート、ジエチルフェニルフェニルチオホスフェート、プロピルフェニルジフェニルチオホスフェート、ジプロピルフェニルフェニルチオホスフェート、トリエチルフェニルチオホスフェート、トリプロピルフェニルチオホスフェート、ブチルフェニルジフェニルチオホスフェート、ジブチルフェニルフェニルチオホスフェートおよびトリブチルフェニルチオホスフェートなどの芳香族チオリン酸エステルが含まれる。好ましくは、チオリン酸エステルはトリアルキルフェニルチオホスフェートである。
【０１１６】
上記ホスフェートおよびチオホスフェートのアミン塩も利用可能である。リン酸およびチオリン酸の酸性アルキルまたはアリールエステルのアミン塩も利用可能である。好ましくは、アミン塩は、トリアルキルフェニルホスフェートのアミン塩またはアルキルホスフェートのアミン塩である。
【０１１７】
リン酸エステル、チオリン酸エステルおよびそのアミン塩からなる群から選択される化合物のいずれの組合せも利用され得る。
【０１１８】
リン酸エステルおよび／またはそのアミン塩は、潤滑性能を強化するように機能し、かつ極圧剤として従来から利用されている周知の化合物から選択することができる。約３個〜約３０個の炭素原子を含有するアルキル基、アルケニル基、アルキルアリール基またはアラルキル基を有するリン酸エステルまたはそのアミン塩が一般に利用される。
【０１１９】
リン酸エステルの例としては、トリイソプロピルホスフィット、トリブチルホスフィット、エチルジブチルホスフィット、トリヘキシルホスフィット、トリ−２−エチルヘキシルホスフィット、トリラウリルホスフィット、トリステアリルホスフィットおよびトリオレイルホスフィットなどの脂肪族リン酸エステル；ならびにベンジルフェニルホスフィット、アリルジフェニルホスフィット、トリフェニルホスフィット、トリクレジルホスフィット、エチルジフェニルホスフィット、トリブチルホスフィット、エチルジブチルホスフィット、クレジルジフェニルホスフィット、ジクレジルフェニルホスフィット、エチルフェニルジフェニルホスフィット、ジエチルフェニルフェニルホスフィット、プロピルフェニルジフェニルホスフィット、ジプロピルフェニルフェニルホスフィット、トリエチルフェニルホスフィット、トリプロピルフェニルホスフィット、ブチルフェニルジフェニルホスフィット、ジブチルフェニルフェニルホスフィットおよびトリブチルフェニルホスフィットなどの芳香族リン酸エステルが含まれる。ジラウリルホスフィット、ジオレイルホスフィット、ジアルキルホスフィットおよびジフェニルホスフィットも好ましく利用される。好ましくは、リン酸エステルはジアルキルホスフィットまたはトリアルキルホスフィットである。
【０１２０】
リン酸塩はポリアミンから誘導され得る。ポリアミンは、アルコキシル化ジアミン、脂肪ポリアミンジアミン、アルキレンポリアミン、ヒドロキシ含有ポリアミン、縮合ポリアミンアリールポリアミンおよび複素環式ポリアミンを含む。これらのアミンの例としては、それぞれ、ジアミン１モルあたり３および１０モルのエチレンオキシドを含有するＮ−タロートリメチレンジアミンのエチレンオキシド縮合生成物であるＥｔｈｏｄｕｏｍｅｅｎ  Ｔ／１３およびＴ／２０が含まれる。
【０１２１】
別の実施形態において、ポリアミンは脂肪ジアミンである。脂肪ジアミンには、モノ−またはジ−アルキル、対称または非対称エチレンジアミン、プロパンジアミン（１，２もしくは１，３）および上記のポリアミン類似体が含まれる。適切な市販の脂肪ポリアミンは、Ｄｕｏｍｅｅｎ  Ｃ（ｎ−ココ−１，３−ジアミノプロパン）、Ｄｕｏｍｅｅｎ  Ｓ（ｎ−大豆−１，３−ジアミノプロパン）、Ｄｕｏｍｅｅｎ  Ｔ（ｎ−タロー−１，３−ジアミノプロパン）およびＤｕｏｍｅｅｎ  Ｏ（ｎ−オレイル−１，３−ジアミノプロパン）である。「Ｄｕｏｍｅｅｎｓ」は、Ａｒｍａｋ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．，Ｃｈｉｃａｇｏ，Ｉｌｌ．から商業的に入手可能である。
【０１２２】
そのようなアルキレンポリアミンとしては、メチレンポリアミン、エチレンポリアミン、ブチレンポリアミン、プロピレンポリアミン、ペンチレンポリアミンなどが含まれる。ピペラジンおよびＮ−アミノアルキル−置換ピペラジンなどのより高級な同族体および関連複素環式アミンも含まれる。そのようなポリアミンの具体的な例は、エチレンジアミン、トリエチレンテトラミン、トリス（２−アミノエチル）アミン、プロピレンジアミン、トリメチレンジアミン、トリプロピレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ヘキサエチレンヘプタミン、ペンタエチレンヘキサミンなどである。上記アルキレンアミンの２種以上を縮合することによって得られる、より高級な同族体は、上記ポリアミンの２種以上の混合物と同様に有用である。
【０１２３】
一実施形態において、ポリアミンはエチレンポリアミンである。そのようなポリアミンは、Ｋｉｒｋ  Ｏｔｈｍｅｒ’ｓ“Ｅｎｃｙｃｌｏｐｅｄｉａ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ”，第２版，第７巻，第２２−３７頁，Ｉｎｔｅｒｓｃｉｅｎｃｅ  Ｐｕｂｌｉｓｈｅｒｓ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ（１９６５）のＥｔｈｙｌｅｎｅ  Ａｍｉｎｅｓという表題の下で詳細に記載される。エチレンポリアミンは、しばしば、環式縮合生成物を含むポリアルキレンポリアミンの複合混合物である。
【０１２４】
ポリアミン混合物の他の有用な種類は、残渣として、しばしば「ポリアミンボトム」と呼ばれるものを残す、上記ポリアミン混合物のストリッピングから得られるものである。一般に、アルキレンポリアミンボトムは、約２００℃未満で沸騰する材料を２％未満、通常、１％未満（重量で）有することを特徴とすることができる。Ｆｒｅｅｐｏｒｔ，Ｔｅｘ．のＤｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙから得られるそのようなエチレンポリアミンボトムの典型的な試料は、「Ｅ−１００」として指定される。これらのアルキレンポリアミンボトムとしては、ピペラジンなどの環式縮合生成物、およびジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミンなどのより高級類似体が含まれる。これらのアルキレンポリアミンボトムは、単独でアシル化剤と反応することができるか、またはそれらは、他のアミン、ポリアミンもしくはその混合物と一緒に使用することができる。別の有効なポリアミンは、少なくとも１個の第一級または第二級アミノ基を含有する少なくとも１種のポリアミン反応物との少なくとも１種のヒドロキシ化合物との間の縮合反応である。ヒドロキシ化合物は、好ましくは、多価アルコールおよびアミンである。多価アルコールは以下に説明される。一実施形態において、ヒドロキシ化合物は多価アミンである。多価アミンとしては、２個〜約２０個または２個〜約４個の炭素原子を有するアルキレンオキシド（例えば、エチレンオキシド、プロピレンオキシド、ブチレンオキシドなど）と反応した上記モノアミンのいずれも含まれる。多価アミンの例としては、トリ（ヒドロキシプロピル）アミン、トリス（ヒドロキシメチル）アミノメタン、２−アミノ−２−メチル−１，３−プロパンジオール、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（２−ヒドロキシプロピル）エチレンジアミンおよびＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（２−ヒドロキシエチル）エチレンジアミン、好ましくは、トリス（ヒドロキシメチル）アミノメタン（ＴＨＡＭ）が含まれる。
【０１２５】
多価アルコールまたはアミンと反応して、縮合生成物または縮合アミンを形成するポリアミンは上記されている。好ましいポリアミンとしては、トリエチレンテトラミン（ＴＥＴＡ）、テトラエチレンペンタミン（ＴＥＰＡ）、ペンタエチレンヘキサミン（ＰＥＨＡ）および上記の「アミンボトム」などのポリアミンの混合物が含まれる。
【０１２６】
極圧添加剤の例としては、ジアルキルスルフィド、ジベンジルスルフィド、ジアルキルポリスルフィド、ジベンジルジスルフィド、アルキルメルカプタン、ジベンゾチオフェンおよび２，２’−ジチオビス（ベンゾチアゾール）などの硫黄ベースの極圧添加剤；トリアルキルホスフェート、トリアリールホスフェート、トリアルキルホスホネート、トリアルキルホスフィット、トリアリールホスフィットおよびジアルキルヒドロジンホスフィットなどのリンベースの極圧添加剤、ならびに亜鉛ジアルキルジチオホスフェート、ジアルキルチオリン酸、トリアルキルチオホスフェートエステル、酸性チオホスフェートエステルおよびトリアルキルトリチオホスフェートなどのリンおよび硫黄ベースの極圧添加剤が含まれる。極圧添加剤は、都合よく潤滑油組成物の重量で０〜２％の範囲内の量で、個々に、または混合物の形態で使用可能である。
【０１２７】
分散剤
機械運転の間、油不溶性の酸化副産物が生じる。分散剤は、これらの副産物を溶液中に保持することを促進し、したがって、金属表面上でのそれらの堆積が低減する。潤滑油の配合物中で使用される分散剤は、本質的に無灰型または灰分形成型であってよい。好ましくは、分散剤は無灰である。いわゆる無灰分散剤は、燃焼時に実質的に灰分を形成しない有機材料である。例えば、非金属含有またはホウ酸化された金属を含まない分散剤が無灰であると思われる。対照的に、上記の金属含有清浄剤は燃焼時に灰分を形成する。
【０１２８】
適切な分散剤は、典型的に、比較的高分子量の炭化水素鎖に結合した極性基を含有する。極性基は、典型的に、窒素、酸素またはリンの少なくとも１種の元素を含有する。典型的な炭化水素鎖は、５０〜４００個の炭素原子を含有する。
【０１２９】
分散剤の特に有用な種類は、典型的に長鎖ヒドロカルビル置換コハク酸化合物、通常、ヒドロカルビル置換無水コハク酸とポリヒドロキシまたはポリアミノ化合物との反応によって製造される（ポリ）アルキルコハク酸誘導体である。油中での溶解性を与える分子の親油性部分を構成する長鎖ヒドロカルビル基は、通常、ポリイソブチレン基である。この種類の分散剤の多くの例は、商業的におよび文献において周知である。そのような分散剤を記載する代表的な米国特許は、米国特許第３，１７２，８９２号明細書、同第３，２１４５，７０７号明細書、同第３，２１９，６６６号明細書、同第３，３１６，１７７号明細書、同第３，３４１，５４２号明細書、同第３，４４４，１７０号明細書、同第３，４５４，６０７号明細書、同第３，５４１，０１２号明細書、同第３，６３０，９０４号明細書、同第３，６３２，５１１号明細書、同第３，７８７，３７４号明細書および同第４，２３４，４３５号明細書である。他の種類の分散剤は、米国特許第３，０３６，００３号明細書、同第３，２００，１０７号明細書、同第３，２５４，０２５号明細書、同第３，２７５，５５４号明細書、同第３，４３８，７５７号明細書、同第３，４５４，５５５号明細書、同第３，５６５，８０４号明細書、同第３，４１３，３４７号明細書、同第３，６９７，５７４号明細書、同第３，７２５，２７７号明細書、同第３，７２５，４８０号明細書、同第３，７２６，８８２号明細書、同第４，４５４，０５９号明細書、同第３，３２９，６５８号明細書、同第３，４４９，２５０号明細書、同第３，５１９，５６５号明細書、同第３，６６６，７３０号明細書、同第３，６８７，８４９号明細書、同第３，７０２，３００号明細書、同第４，１００，０８２号明細書、同第５，７０５，４５８号明細書に記載される。分散剤のさらなる記載は、例えば、この目的のために参照される欧州特許出願公開第４７１  ０７１号明細書に見出され得る。
【０１３０】
ヒドロカルビル置換コハク酸およびヒドロカルビル置換無水コハク酸誘導体は、有用な分散剤である。特に、炭化水素置換期中に好ましくは少なくとも５０個の炭素原子を有する炭化水素置換コハク酸化合物と、少なくとも１当量のアルキレンアミンとの反応によって調製されたスクシンイミド、コハク酸エステルまたはコハク酸エステルアミドは特に有用である。
【０１３１】
スクシンイミドは、ヒドロカルビル置換無水コハク酸とアミンとの縮合反応によって形成される。モル比は、ポリアミド次第で変動可能である。例えば、ヒドロカルビル置換無水コハク酸対ＴＥＰＡのモル比は、約１：１〜約５：１で変動可能である。代表的な例は、米国特許第３，０８７，９３６号明細書、同第３，１７２，８９２号明細書、同第３，２１９，６６６号明細書、同第３，２７２，７４６号明細書、同第３，３２２，６７０号明細書および同第３，６５２，６１６号明細書、同第３，９４８，８００号明細書、ならびにカナダ国特許第１，０９４，０４４号明細書に示される。
【０１３２】
コハク酸エステルは、ヒドロカルビル置換無水コハク酸とアルコールまたはポリオールとの縮合反応によって形成される。モル比は、使用されるアルコールまたはポリオール次第で変動可能である。例えば、ヒドロカルビル置換無水コハク酸およびペンタエリスリトールの縮合生成物は有用な分散剤である。
【０１３３】
コハク酸エステルアミドは、ヒドロカルビル置換無水コハク酸とアルカノールアミンとの縮合反応によって形成される。例えば、適切なアルカノールアミンとしては、エトキシル化ポリアルキルポリアミン、プロポキシル化ポリアルキルポリアミンおよびポリエチレンポリアミンなどのポリアルケニルポリアミンが含まれる。一例は、プロポキシル化ヘキサメチレンジアミンである。代表例は、米国特許第４，４２６，３０５号明細書に示される。
【０１３４】
前段で使用されるヒドロカルビル置換無水コハク酸の分子量は、典型的に８００〜２，５００以上の範囲である。上記生成物は、硫黄、酸素、ホルムアルデヒド、オレイン酸などのカルボン酸などの種々の試薬とその後反応させ得る。上記生成物は、一般に分散剤反応生成物１モルあたり約０．１〜約５モルのホウ素を有するホウ酸化分散剤を形成するために、ホウ酸、ホウ酸エステルまたは高度にホウ酸化された分散剤などのホウ素化合物と、その後反応させることも可能である。
【０１３５】
マンニッヒ塩基分散剤は、アルキルフェノール、ホルムアルデヒドおよびアミンの反応から製造される。参照によって本明細書に組み込まれる米国特許第４，７６７，５５１号明細書を参照されたい。オレイン酸およびスルホン酸などのプロセス助剤および触媒も反応混合物の一部であり得る。アルキルフェノールの分子量は、８００〜２，５００の範囲である。代表例は、米国特許第３，６９７，５７４号明細書、同第３，７０３，５３６号明細書、同第３，７０４，３０８号明細書、同第３，７５１，３６５号明細書、同第３，７５６，９５３号明細書、同第３，７９８，１６５号明細書および同第３，８０３，０３９号明細書に示される。
【０１３６】
本開示において有用な典型的な高分子量脂肪酸変性マンニッヒ縮合生成物は、高分子量アルキル置換ヒドロキシ芳香族またはＨＮＲ２基含有反応物から調製することができる。
【０１３７】
ヒドロカルビル置換アミン無灰分散剤添加剤は当業者に周知であり、例えば、米国特許第３，２７５，５５４号明細書、同第３，４３８，７５７号明細書、同第３，５６５，８０４号明細書、同第３，７５５，４３３号明細書、同第３，８２２，２０９号明細書および同第５，０８４，１９７号明細書を参照されたい。
【０１３８】
好ましい分散剤としては、モノスクシンイミド、ビススクシンイミドおよび／またはモノおよびビススクシンイミドの混合物からのそれらの誘導体を含む、ホウ酸化および非ホウ酸化スクシンイミドが含まれ、ヒドロカルビルスクシンイミドは、約５００〜約５０００、または約１０００〜約３０００、または約１０００〜約２０００のＭｎを有するポリイソブチレンなどのヒドロカルビレン基、またはそのようなヒドロカルビレン基の混合物から誘導され、これはしばしば高末端ビニル基を有する。他の好ましい分散剤としては、コハク酸エステルおよびアミド、アルキルフェノール−ポリアミン結合マンニッヒ付加物、それらのキャップ形成誘導体および他の関連化合物が含まれる。
【０１３９】
ポリメタクリレートまたはポリアクリレート誘導体は、別の種類の分散剤である。これらの分散剤は、典型的に、窒素含有モノマーと、エステル基中に５〜２５個の炭素原子を含有するメタクリル酸エステルまたはアクリル酸エステルとを反応させて調製する。代表的な例は、米国特許第２，１００，９９３号明細書および同第６，３２３，１６４号明細書に示される。ポリメタクリレートおよびポリアクリレート分散剤は、通常、多機能性粘度変性剤として使用される。より低分子量のものは、潤滑油分散剤または燃料清浄剤として使用されることができる。
【０１４０】
本開示において有用な例示的な好ましい分散剤としては、ポリアルケニル置換モノ−またはジカルボン酸、無水物またはエステルから誘導されるものが含まれ、この分散剤は、少なくとも９００の数平均分子量を有するポリアルケニル部分を有し、かつポリアルケニル部分（中間官能性分散剤）あたり１．３より高く１．７まで、好ましくは、１．３より高く１．６まで、最も好ましくは、１．３より高く１．５までの官能基（モノ−またはジカルボン酸製造部分）を有する。官能性（Ｆ）は、次式に従って決定することができる：
Ｆ＝（ＳＡＰ×Ｍｎ）／（（１１２，２００×Ａ．Ｉ．）−（ＳＡＰ×９８））
式中、ＳＡＰは、けん化価（すなわち、ＡＳＴＭ  Ｄ９４に従って決定される、スクシン含有反応生成物の１グラム中の酸基の完全中和において消費されるＫＯＨのミリグラム数）であり；Ｍｎは、出発オレフィンポリマーの数平均分子量であり；かつＡ．Ｉ．は、スクシン含有反応生成物のパーセント活性成分である（残りは、未反応オレフィンポリマー、無水コハク酸および希釈剤である）。
【０１４１】
分散剤のポリアルケニル部分は、少なくとも９００、適切には、少なくとも１５００、好ましくは、１８００〜３０００、例えば、２０００〜２８００、より好ましくは、約２１００〜２５００、最も好ましくは、約２２００〜約２４００の数平均分子量を有し得る。分散剤の分子量は、一般に、ポリアルケニル部分の分子量に関して表される。これは、分散剤の正確な分子量の範囲が、分散剤を誘導するために使用されるポリマーの種類、官能基の数および利用される求核基の種類を含む多数のパラメーターに依存するためである。
【０１４２】
ポリマー分子量、特にＭｎは、種々の既知の技術によって決定可能である。１つの都合のよい方法は、分子量分布の情報もさらに提供するゲル透過クロマトグラフィー（ＧＰＣ）である（Ｗ．Ｗ．Ｙａｕ，Ｊ．Ｊ．ＫｉｒｋｌａｎｄおよびＤ．Ｄ．Ｂｌｙ，“Ｍｏｄｅｒｎ  Ｓｉｚｅ  Ｅｘｃｌｕｓｉｏｎ  Ｌｉｑｕｉｄ  Ｃｈｒｏｍａｔｏｇｒａｐｈｙ”，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ａｎｄ  Ｓｏｎｓ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，１９７９を参照のこと）。特により低分子量のポリマーのために、分子量を決定するための別の有用な方法は、蒸気圧浸透圧測定法（例えば、ＡＳＴＭ  Ｄ３５９２）である。
【０１４３】
分散剤中のポリアルケニル部分は、好ましくは、重量平均値分子量（Ｍｗ）対数平均値分子量（Ｍｎ）の比率によって決定される、多分散性とも呼ばれる狭い分子量分布（ＭＷＤ）を有する。２．２未満、好ましくは、２．０未満のＭｗ／Ｍｎを有するポリマーが最も望ましい。適切なポリマーは、約１．５〜２．１、好ましくは、約１．６〜約１．８の多分散性を有する。
【０１４４】
分散剤の形成において利用される適切なポリアルケンとしては、ホモポリマー、インターポリマーまたはより低分子量の炭化水素が含まれる。そのようなポリマーの１系統は、エチレンおよび／または少なくとも１種の次式：
Ｈ２Ｃ＝ＣＨＲ１
［式中、Ｒ１は、１個〜２６個の炭素原子を含む直鎖または分枝鎖アルキル基であり、かつポリマーが炭素−炭素不飽和および高度の末端エテニリデン不飽和を含有する］
を有するＣ３〜Ｃ２６アルファオレフィンのポリマーを含む。好ましくは、そのようなポリマーは、エチレン、およびＲ１が１個〜１８個の炭素原子を有するアルキル、より好ましくは、１個〜８個の炭素原子を有するアルキル、なおより好ましくは、１個〜２個の炭素原子を有するアルキルである上記式の少なくとも１種のアルファオレフィンのインターポリマーを含む。
【０１４５】
別の有用な種類のポリマーは、イソブテンおよびスチレンなどのモノマーのカチオン重合によって調製されたポリマーである。この種類からの共通のポリマーとしては、３５〜７５重量％のブテン含有量および３０〜６０重量％のイソブテン含有量を有するＣ４精製所流の重合によって得られるポリイソブテンが含まれる。ポリ−ｎ−ブテンを製造するためのモノマーの好ましい供給源は、ラフィネートＩＩなどの石油供給原料流である。これらの原料は、米国特許第４，９５２，７３９号明細書など、当該技術において開示されている。好ましい実施形態では、純粋なイソブチレン流またはラフィネートＩ流から調製されたポリイソブチレンを利用して、末端ビニリデンオレフィンを有する反応性イソブチレンポリマーを調製する。利用されてよいポリイソブテンポリマーは、一般に、１５００〜３０００のポリマー鎖をベースとする。
【０１４６】
分散剤は、好ましくは、非ポリマー（例えば、モノ−またはビス−スクシンイミド）である。そのような分散剤は、その開示が参照によって本明細書に組み込まれる米国特許出願公開第２００８／００２０９５０号明細書に開示されるものなどの従来プロセスによって調製可能である。
【０１４７】
分散剤は、米国特許第３，０８７，９３６号明細書、同第３，２５４，０２５号明細書および同第５，４３０，１０５号明細書に一般に開示されるような従来手段によってホウ酸化させることが可能である。
【０１４８】
分散剤は、０〜１０重量％または０．０１〜８重量％、好ましくは、約０．１〜５重量％、またはより好ましくは、０．５〜３重量％の量で使用されてよい。あるいはそのような分散剤は、０〜８重量％、好ましくは、約０．０１〜５重量％、またはより好ましくは、０．１〜３重量％の量で使用されてよい。活性成分基準で、そのような添加剤は、０〜１０重量％、好ましくは、約０．３〜３重量％の量で使用されてよい。分散剤原子の炭化水素部分は、Ｃ６０〜Ｃ１０００、またはＣ７０〜Ｃ３００、またはＣ７０〜Ｃ２００の範囲であり得る。これらの分散剤は、中性および塩基性窒素の両方、ならびに両方の混合物を含有し得る。分散剤は、ボレートおよび／または環式カルボネートによってエンドキャップされることが可能である。仕上げ油中の窒素含有量は、重量で約０〜重量で約２０００ｐｐｍ、好ましくは、重量で約１００ｐｐｍ〜重量で約１２００ｐｐｍで変動可能である。塩基性窒素は、重量で約０〜重量で約１０００ｐｐｍ、好ましくは、重量で約１００ｐｐｍ〜重量で約６００ｐｐｍで変動可能である。
【０１４９】
本明細書に記載される分散剤は、本開示の組成物に対して有利に有用である。さらに、一実施形態において、１種以上の分散剤を使用する本開示の組成物の調製は、本開示の成分と、任意のベースストックおよび潤滑油添加剤を、混合物中、そのような成分の融点、特に、１種以上のＭ−カルボキシレート（Ｍ＝Ｈ、金属、２種以上の金属、それらの混合物）の融点よりも高い温度で組み合わせることによって達成される。
【０１５０】
本明細書で使用される場合、分散剤濃度は、「送達されたまま」の基準で与えられる。典型的に、活性分散剤はプロセス油によって送達される。「送達されたまま」の分散剤は、典型的に、「送達されたまま」の分散剤製品中、約２０重量パーセント〜約８０重量パーセント、または約４０重量パーセント〜約６０重量パーセントの活性分散剤を含有する。
【０１５１】
清浄剤
本開示において有用な例示的な清浄剤としては、例えば、アルカリ金属清浄剤、アルカリ土類金属清浄剤または１種以上のアルカリ金属清浄剤および１種以上のアルカリ土類金属清浄剤の混合物が含まれる。典型的な清浄剤は、分子の長鎖疎水性部分と、分子のより小さいアニオン性または疎油性の親水性部分とを含むアニオン性材料である。清浄剤のアニオン性部分は、典型的に、有機酸、例えば、硫黄含有酸、カルボン酸（例えば、サリチル酸）、リン含有酸、フェノールまたはそれらの混合物から誘導される。対イオンは典型的にアルカリ土類またはアルカリ金属である。本明細書に記載の通り、清浄剤は過塩基化されることが可能である。
【０１５２】
清浄剤は、好ましくは、有機または無機酸の金属塩、フェノールの金属塩、あるいはその混合物である。金属は、好ましくは、アルカリ金属元素、アルカリ土類金属およびその混合物から選択される。有機または無機酸は、脂肪族有機または無機酸、脂環式有機または無機酸、芳香族有機または無機酸およびその混合物から選択される。
【０１５３】
金属は、好ましくは、アルカリ金属元素、アルカリ土類金属およびその混合物から選択される。より好ましくは、金属は、カルシウム（Ｃａ）、マグネシウム（Ｍｇ）およびその混合物から選択される。
【０１５４】
有機酸または無機酸は、好ましくは、硫黄酸、カルボン酸、リン含有酸およびその混合物から選択される。
【０１５５】
好ましくは、有機または無機酸の金属塩、あるいはフェノールの金属塩は、カルシウムフェナート、スルホン酸カルシウム、サリチル酸カルシウム、マグネシウムフェナート、スルホン酸マグネシウム、サリチル酸マグネシウム、過塩基化清浄剤およびその混合物を含む。
【０１５６】
実質的に化学量論的量の金属を含有する塩は中性塩として記載され、かつ０〜８０の全アルカリ価（ＴＢＮ、ＡＳＴＭ  Ｄ２８９６によって測定される）を有する。多くの組成物は過塩基性であり、過剰量の金属化合物（例えば、金属水酸化物または酸化物）と（二酸化炭素などの）酸性気体とを反応させることによって達成される金属塩基を大量に含有する。有用な清浄剤は、中性であるか、わずかに過塩基性であるか、または高度に過塩基性であり得る。これらの清浄剤は、中性、過塩基性、高度に過塩基性のカルシウムサリチレート、スルホネートおよびフェネートおよび／またはマグネシウムサリチレート、スルホネート、フェネートの混合物において使用可能である。ＴＢＮの範囲は、低、中程度および高ＴＢＮ製品まで変動可能であり、０程度の低ＴＢＮから６００程度の高ＴＢＮまで含まれる。好ましくは、清浄剤によってもたらされるＴＢＮは、１〜２０である。より好ましくは、１〜１２である。スルホネート、フェネート、サリチレートおよびカルボキシレートを含むカルシウムおよびマグネシウム金属ベース清浄剤の混合物と一緒に、低、中程度、高ＴＢＮの混合物を使用することができる。金属比１の清浄剤混合物を、金属比２の清浄剤および金属比５の清浄剤との組合せで使用することができる。ホウ酸化清浄剤も使用することができる。
【０１５７】
別の有用な種類の清浄剤は、アルカリ土類フェネートである。これらの清浄剤は、アルカリ土類金属水酸化物または酸化物（例えば、ＣａＯ、Ｃａ（ＯＨ）２、ＢａＯ、Ｂａ（ＯＨ）２、ＭｇＯ、Ｍｇ（ＯＨ）２）をアルキルフェノールまたは硫化アルキルフェノールと反応させることによって製造可能である。有用なアルキル基としては、直鎖または分枝鎖Ｃ１〜Ｃ３０アルキル基、好ましくは、Ｃ４〜Ｃ２０またはそれらの混合物が含まれる。適切なフェノールの例としては、イソブチルフェノール、２−エチルヘキシルフェノール、ノニルフェノール、ドデシルフェノールなどが含まれる。なお、出発アルキルフェノールが、それぞれ独立して直鎖または分岐鎖である２個以上のアルキル置換基を含有してもよく、かつこれを０．５〜６重量％使用し得ることに留意するべきである。非硫化アルキルフェノールが使用される場合、硫化生成物は、当該技術分野において周知の方法によって得られてもよい。これらの方法には、アルキルフェノールおよび硫化剤（硫黄元素、二塩化硫黄などのハロゲン化硫黄などを含む）の混合物を加熱し、次いで、硫化フェノールをアルカリ土類金属塩基と反応させることが含まれる。
【０１５８】
本開示によると、カルボン酸の金属塩が清浄剤として好ましい。これらのカルボン酸清浄剤は、塩基性金属化合物と少なくとも１種のカルボン酸を反応させ、および反応生成物から水分を除去することによって調製され得る。これらの化合物は、望ましいＴＢＮレベルを生じるように過塩基性であってもよい。サリチル酸から製造された清浄剤は、カルボン酸から誘導される清浄剤の好ましい１種である。有用なサリチレートとしては、長鎖アルキルサリチレートが含まれる。組成物の有用な系統群の１種は、次式：
【化１】
2020503412.tif 000005
［式中、Ｒは、１個〜約３０個の炭素原子を有するアルキル基であり、ｎは１〜４の整数であり、かつＭはアルカリ土類金属である］
である。好ましいＲ基は、少なくともＣ１１、好ましくはＣ１３以上のアルキル鎖である。Ｒは、清浄剤の機能を妨害しない置換基によって任意選択的に置換されていてもよい。Ｍは、好ましくは、カルシウム、マグネシウム、バリウムまたはそれらの混合物である。より好ましくは、Ｍはカルシウムである。
【０１５９】
ヒドロカルビル置換サリチル酸は、コルベ反応によってフェノールから調製され得る（米国特許第３，５９５，７９１号明細書を参照されたい）。ヒドロカルビル置換サリチル酸の金属塩は、水またはアルコールなどの極性溶媒中での金属塩の複分解によって調製され得る。
【０１６０】
アルカリ土類金属ホスフェートが清浄剤として使用されてもよく、これは当該技術分野において既知である。
【０１６１】
清浄剤は、単一清浄剤、またはハイブリッドもしくは複合清浄剤として既知であるものであってよい。後者の清浄剤は、別々の材料をブレンドすることを必要とせずに、２種の清浄剤の特性を提供することができる。米国特許第６，０３４，０３９号明細書を参照されたい。
【０１６２】
好ましい清浄剤としては、スルホン酸カルシウム、スルホン酸マグネシウム、スルホン酸カルシウム、カルシウムフェネート、マグネシウムフェネートおよび他の関連成分（ホウ酸化清浄剤を含む）ならびにそれらの混合物が含まれる。好ましい清浄剤の混合物としては、スルホン酸マグネシウムおよびサリチル酸カルシウム、スルホン酸マグネシウムおよびスルホン酸カルシウム、スルホン酸マグネシウムおよびカルシウムフェナート、カルシウムフェナートおよびサリチル酸カルシウム、カルシウムフェナートおよびスルホン酸カルシウム、カルシウムフェナートおよびサリチル酸マグネシウム、カルシウムフェナートおよびマグネシウムフェナートが含まれる。過塩基化清浄剤も好ましい。
【０１６３】
それらの存在は、本開示の利点を得るために要求されないが、本開示の潤滑油中の清浄剤濃度は、潤滑油の全重量に基づき、０〜約６．０重量パーセント、好ましくは、０〜５．０重量パーセント、より好ましくは、約０．０１重量パーセント〜約３．０重量パーセントの範囲であることが可能である。
【０１６４】
本明細書で使用される場合、清浄剤濃度は、「送達されたまま」の基準で与えられる。典型的に、活性清浄剤はプロセス油によって送達される。「送達されたまま」の清浄剤は、典型的に、「送達されたまま」の清浄製品中、約２０重量パーセント〜約１００重量パーセント、または約４０重量〜約６０重量パーセントの活性清浄を含有する。
【０１６５】
粘度変性剤
本開示の潤滑剤組成物中に、粘度変性剤（粘度指数向上剤（ＶＩ向上剤）および粘度向上剤としても知られている）を含むことが可能である。
【０１６６】
粘度変性剤は、高温および低温運転性能を潤滑剤に提供する。これらの添加剤は、高温における剪断安定性および低温における容認できる粘度を与える。
【０１６７】
適切な粘度変性剤としては、高分子量炭化水素、ポリエステル、ならびに粘度変性剤および分散剤の両方として機能する粘度変性剤分散剤が含まれる。これらのポリマーの典型的な分子量は、約１０，０００〜１，５００，０００、より典型的に約２０，０００〜約１，２００，０００、さらにより典型的に約５０，０００〜１，０００，０００である。
【０１６８】
適切な粘度変性剤の例は、メタクリレート、ブタジエン、オレフィンまたはアルキル化スチレンの直鎖または星型ポリマーおよびコポリマーである。ポリイソブチレンは一般に使用される粘度変性剤である。別の適切な粘度変性剤は、ポリメタクリレート（例えば、種々の鎖長のアルキルメタクリレートのコポリマー）であり、それらの配合物のいくつかは流動点降下剤としても機能する。他の適切な粘度変性剤としては、エチレンおよびプロピレンのコポリマー、スチレンおよびイソプレンの水素化ブロックコポリマー、ならびにポリアクリレート（例えば、種々の鎖長のアクリレートのコポリマー）が含まれる。具体例としては、５０，０００〜２００，０００の分子量のスチレン−イソプレンまたはスチレン−ブタジエンベースのポリマーが含まれる。
【０１６９】
オレフィンコポリマーは、Ｃｈｅｖｒｏｎ  Ｏｒｏｎｉｔｅ  Ｃｏｍｐａｎｙ  ＬＬＣから商標名「ＰＡＲＡＴＯＮＥ（登録商標）」（例えば、「ＰＡＲＡＴＯＮＥ（登録商標）８９２１」および「ＰＡＲＡＴＯＮＥ（登録商標）８９４１」）、Ａｆｔｏｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから商標名「ＨｉＴＥＣ（登録商標）」（例えば、「ＨｉＴＥＣ（登録商標）５８５０Ｂ」）、Ｔｈｅ  Ｌｕｂｒｉｚｏｌ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから商標名「Ｌｕｂｒｉｚｏｌ（登録商標）７０６７Ｃ」で商業的に入手可能である。水素化ポリイソプレン星型ポリマーは、Ｉｎｆｉｎｅｕｍ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｌｉｍｉｔｅｄから、例えば、商標名「ＳＶ２００」および「ＳＶ６００」で商業的に入手可能である。水素化ジエン−スチレンブロックコポリマーは、Ｉｎｆｉｎｅｕｍ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｌｉｍｉｔｅｄから、例えば、商標名「ＳＶ５０」で商業的に入手可能である。
【０１７０】
ポリメタクリレートまたはポリアクリレートポリマーは、Ｅｖｎｏｉｋ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓから「Ｖｉｓｃｏｐｌｅｘ（登録商標）」の商標名（例えば、「Ｖｉｓｃｏｐｌｅｘ  ６−９５４」）で入手可能である線形ポリマー、またはＬｕｂｒｉｚｏ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから「Ａｓｔｅｒｉｃ（商標）」の商標名（例えば、Ｌｕｂｒｉｚｏｌ  ８７７０８およびＬｕｂｒｉｚｏｌ  ８７７２５）で入手可能である星型ポリマーであることが可能である。
【０１７１】
本開示において有用な例示的なビニル芳香族含有ポリマーは、主にビニル芳香族炭化水素モノマーから誘導され得る。本開示において有用な例示的なビニル芳香族含有コポリマーは次の一般式：
Ａ−Ｂ
［式中、Ａは、主に、ビニル芳香族炭化水素モノマーから誘導されるポリマーブロックであり、かつＢは、主に、共役ジエンモノマーから誘導されるポリマーブロックである］
によって表され得る。
【０１７２】
それらの存在は、本開示の利点を得るために要求されないが、粘度変性剤は、潤滑油組成物の全重量に基づき、約１０重量パーセント未満、好ましくは、約７重量パーセント未満、より好ましくは、約４重量パーセント未満の量で使用され得、そして特定の例においては、２重量パーセント未満、好ましくは、約１重量パーセント未満、より好ましくは、約０．５重量パーセント未満の量で使用され得る。粘度変性剤は、典型的に、多量の希釈剤油中の濃縮液として添加される。
【０１７３】
本明細書で使用される場合、粘度変性剤濃度は、「送達されたまま」の基準で与えられる。典型的に、活性ポリマーはプロセス油によって送達される。「送達されたまま」の粘度変性剤は、典型的に、「送達されたまま」のポリマー濃縮液中、２０重量パーセント〜７５重量パーセントのポリメタクリレートまたはポリアクリレートポリマーのための活性ポリマー、あるいは８重量〜２０重量パーセントのオレフィンコポリマー、水素化ポリイソプレン星型ポリマーまたは水素化ジエン−スチレンブロックコポリマーのための活性ポリマーを含有する。
【０１７４】
酸化防止剤
酸化防止剤は、使用間のベース油の酸化分解を遅らせる。そのような分解は、金属表面上の沈着物、スラッジの存在または潤滑油中の粘度増加をもたらし得る。当業者は、潤滑油組成物において有用な多種多様な酸化防止剤を知っている。例えば、Ｋｌａｍａｎｎ  ｉｎ  Ｌｕｂｒｉｃａｎｔｓ  ａｎｄ  Ｒｅｌａｔｅｄ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓ，前掲書および米国特許第４，７９８，６８４号明細書および同第５，０８４，１９７号明細書を参照のこと。
【０１７５】
酸化防止剤の２つの一般的な種類は、不活性化合物を形成するために開始剤、ペルオキシラジカルおよびヒドロペルオキシドと反応するものと、活性の低い化合物を形成するためにこれらの材料を分解させるものである。例は、ヒンダード（アルキル化）フェノール、例えば、６−ジ（ｔｅｒｔ−ブチル）−４−メチルフェノール［２，６−ジ（ｔｅｒｔ−ブチル）−ｐ−クレゾール、ＤＢＰＣ］および芳香族アミン、例えば、Ｎ−フェニル−アルファ−ナフタルアミンである。これらは、延長された使用が意図されるタービン、循環および作動油中に使用される。
【０１７６】
有用な酸化防止剤としては、ヒンダードフェノールが含まれる。これらのフェノール系酸化防止剤は、無灰分（金属を含まない）フェノール系化合物または特定のフェノール化合物の中性もしくは塩基性金属塩であり得る。典型的なフェノール系酸化防止剤化合物は、立体障害ヒドロキシル基を含有するヒンダードフェノールであり、かつこれらには、ヒドロキシル基が互いにｏまたはｐ位にあるジヒドロキシアリール化合物のそれらの誘導体が含まれる。典型的なフェノール系酸化防止剤としては、Ｃ６＋アルキル基で置換されたヒンダードフェノール、およびこれらのヒンダードフェノールのアルキレン結合誘導体が含まれる。この種類のフェノール系材料の例は、２−ｔ−ブチル−４−ヘプチルフェノール；２−ｔ−ブチル−４−オクチルフェノール；２−ｔ−ブチル−４−ドデシルフェノール；２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−ヘプチルフェノール；２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−ドデシルフェノール；２−メチル−６−ｔ−ブチル−４−ヘプチルフェノール；および２−メチル−６−ｔ−ブチル−４−ドデシルフェノールである。他の有用なヒンダードモノフェノール系酸化防止剤としては、例えば、ヒンダード２，６−ジアルキル−フェノール系プロピオン酸エステル誘導体が含まれ得る。ビス−フェノール系酸化防止剤も、本開示と組み合わせて有利に使用され得る。オルト結合フェノールの例としては、２，２’−ビス（４−ヘプチル−６−ｔ−ブチル−フェノール）；２，２’−ビス（４−オクチル−６−ｔ−ブチル−フェノール）；および２，２’−ビス（４−ドデシル−６−ｔ−ブチル−フェノール）が含まれる。パラ結合ビスフェノールとしては、例えば、４，４’−ビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）および４，４’−メチレン−ビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）が含まれる。
【０１７７】
フェノールベースの酸化防止剤のさらなる例としては、２−ｔ−ブチルフェノール、２−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２−ｔ−ブチル−５−メチルフェノール、２，４−ジ−ｔ−ブチルフェノール、２，４−ジメチル−６−ｔ−ブチルフェノール、２−ｔ−ブチル−４−メトキシフェノール、３−ｔ−ブチル−４−メトキシフェノール、２，５−ジ−ｔ−ブチルヒドロキノン（「Ａｎｔａｇｅ  ＤＢＨ」の商標名でＫａｗａｇｕｃｈｉ  Ｋａｇａｋｕ  Ｃｏ．によって製造される）、２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノールおよび２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−アルキルフェノール、例えば、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノールおよび２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノール；２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−アルコキシフェノール、例えば、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メトキシフェノールおよび２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エトキシフェノール、３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルメルカプトオクチル−ｌアセテート、アルキル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、例えば、ｎ−オクチル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート（「Ｙｏｎｏｘ  ＳＳ」の商標名でＹｏｓｈｉｔｏｍｉ  Ｓｅｉｙａｋｕ  Ｃｏ．によって製造される）、ｎ−ドデシル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネートおよび２’−エチルヘキシル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート；２，６−ジ−ｔ−ブチル−アルファ−ジメチルアミノ−ｐ−クレゾール、２，２’−メチレンビス（４−アルキル−６−ｔ−ブチルフェノール）化合物、例えば、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）（「Ａｎｔａｇｅ  Ｗ−４００」の商標名でＫａｗａｇｕｃｈｉ  Ｋａｇａｋｕ  Ｃｏ．によって製造される）および２，２’−メチレンビス（４−エチル−６−ｔ−ブチルフェノール）（「Ａｎｔａｇｅ  Ｗ−５００」の商標名でＫａｗａｇｕｃｈｉ  Ｋａｇａｋｕ  Ｃｏ．によって製造される）；ビスフェノール、例えば、４，４’−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチル−フェノール）（「Ａｎｔａｇｅ  Ｗ−３００」の商標名でＫａｗａｇｕｃｈｉ  Ｋａｇａｋｕ  Ｃｏ．によって製造される）、４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）（「Ｉｏｎｏｘ  ２２０ＡＨ」の商標名でＬａｐｏｒｔｅ  Ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓによって製造される）が含まれる。
【０１７８】
フェノールベースの酸化防止剤の他の例としては、４，４’−ビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、２，２−（ジ−ｐ−ヒドロキシフェニル）プロパン（ビスフェノールＡ）、２，２−ビス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロパン、４，４’−シクロヘキシリデンビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、ヘキサメチレングリコールビス［３，（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］（「Ｉｒｇａｎｏｘ  Ｌ１０９」の商標名でＣｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｉｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏ．によって製造される）、トリエチレングリコールビス［３−（３−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−ｙ−５−メチルフェニル）プロピオネート］（「Ｔｏｍｉｎｏｘ  ９１７」の商標名でＹｏｓｈｉｔｏｍｉ  Ｓｅｉｙａｋｕ  Ｃｏ．によって製造される）、２，２’−チオ［ジエチル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］（「Ｉｒｇａｎｏｘ  Ｌ１１５」の商標名でＣｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｉｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏ．によって製造される）、３，９−ビス｛１，１−ジメチル−２−［３−（３−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチルフェニル）−プロピオニルオキシ］エチル｝２，４，８，１０−テトラオキサスピロ［５，５］ウンデカン（「Ｓｕｍｉｌｉｚｅｒ  ＧＡ８０」の商標名でＳｕｍｉｔｏｍｏ  Ｋａｇａｋｕ  Ｃｏ．によって製造される）および４，４’−チオビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）（「Ａｎｔａｇｅ  ＲＣ」の商標名でＫａｗａｇｕｃｈｉ  Ｋａｇａｋｕ  Ｃｏ．によって製造される）、２，２’−チオビス（４，６−ジ−ｔ−ブチルレゾルシノール）；ポリフェノール、例えば、テトラキス［メチレン−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオナト］メタン（「Ｉｒｇａｎｏｘ  Ｌ１０１」の商標名でＣｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｉｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏ．によって製造される）、１，１，３−トリス（２−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔ−ブチルフェニル）ブタン（「Ｙｏｓｈｉｎｏｘ  ９３０」の商標名でＹｏｓｈｉｔｏｍｉ  Ｓｅｉｙａｋｕ  Ｃｏ．によって製造される）、１，３，５−トリメチル−２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ベンゼン（「Ｉｒｇａｎｏｘ  ３３０」の商標名でＣｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｉｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓによって製造される）、ビス［３，３’−ビス（４’−ヒドロキシ−３’−ｔ−ブチルフェニル）酪酸］グリコールエステル、２−（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）−メチル−４−（２’’，４’’−ジ−ｔ−ブチル−３’’−ヒドロキシフェニル）メチル−６−ｔ−ブチルフェノールおよび２，６−ビス（２’−ヒドロキシ−３’−ｔ−ブチル−５’−メチルベンジル）−４−メチルフェノール；およびフェノール／アルデヒド縮合物、例えば、ｐ−ｔ−ブチルフェノールとホルムアルデヒドとの縮合物およびｐ−ｔ−ブチルフェノールとアセトアルデヒドとの縮合物が含まれる。
【０１７９】
フェノール系酸化防止剤としては、硫化および非硫化フェノール系酸化防止剤が含まれる。「フェノール型」または「フェノール系酸化防止剤」という用語は、本明細書で使用される場合、それ自体が単核、例えば、ベンジル、または多核、例えば、ナフチルおよびスピロ芳香族化合物であり得る芳香族環に結合した１個または２個以上のヒドロキシル基を有する化合物を含む。したがって、「フェノール型」には、フェノール自体、カテコール、レゾルシノール、ヒドロキノン、ナフトールなど、ならびにそのアルキルまたはアルケニルおよび硫化アルキルまたはアルケニル誘導体、ならびにアルキレン架橋、硫黄架橋または酸素架橋によって結合したそのようなビフェノール化合物を含むビスフェノール型化合物が含まれる。アルキルフェノールとしては、アルキルまたはアルケニル基が３〜１００個の炭素、好ましくは、４〜５０個の炭素を含有するモノ−およびポリ−アルキルまたはアルケニルフェノール、ならびにその硫化誘導体が含まれる。芳香族環中に存在するアルキルまたはアルケニル基の数は、芳香族環に結合したヒドロキシル基の数を数えた後に残る１から芳香族環の利用可能な不満足原子価までの範囲である。
【０１８０】
したがって、一般に、フェノール系酸化防止剤は、次の一般式：
（Ｒ）ｘ−Ａｒ−（ＯＨ）ｙ
［式中、Ａｒは、
【化２】
2020503412.tif 000006
からなる群から選択され、Ｒは、Ｃ３〜Ｃ１００アルキルもしくはアルケニル基、硫黄置換アルキルもしくはアルケニル基、好ましくは、Ｃ４〜Ｃ５０アルキルもしくはアルケニル基または硫黄置換アルキルもしくはアルケニル基、より好ましくは、Ｃ３〜Ｃ１００アルキルもしくは硫黄置換アルキル基、最も好ましくは、Ｃ４〜Ｃ５０アルキル基であり、ＲＧは、Ｃ１〜Ｃ１００アルキレンもしくは硫黄置換アルキレン基、好ましくは、Ｃ２〜Ｃ５０アルキレンもしくは硫黄置換アルキレン基、より好ましくは、Ｃ２〜Ｃ２０アルキレンもしくは硫黄置換アルキレン基であり、ｙは、少なくとも１からＡｒの利用可能な原子価までであり、ｘは、０からＡｒ−ｙの利用可能な原子価までの範囲であり、ｚは、１〜１０の範囲であり、ｎは、０〜２０の範囲であり、かつｍは、０〜４であり、かつｐは、０または１であり、好ましくは、ｙは、１〜３の範囲であり、ｘは、０〜３の範囲であり、ｚは、１〜４の範囲であり、かつｎは、０〜５の範囲であり、かつｐは０である］
によって表され得る。
【０１８１】
好ましいフェノール系酸化防止剤化合物は、立体障害ヒドロキシル基を含有するヒンダードフェノールおよびフェノール系エステルであり、かつこれらには、ヒドロキシル基が互いにｏまたはｐ位にあるジヒドロキシアリール化合物のそれらの誘導体が含まれる。典型的なフェノール系酸化防止剤としては、Ｃ１＋アルキル基で置換されたヒンダードフェノール、およびこれらのヒンダードフェノールのアルキレン結合誘導体が含まれる。この種類のフェノール系材料の例は、２−ｔ−ブチル−４−ヘプチルフェノール；２−ｔ−ブチル−４−オクチルフェノール；２−ｔ−ブチル−４−ドデシルフェノール；２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−ヘプチルフェノール；２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−ドデシルフェノール；２−メチル−６−ｔ−ブチル−４−ヘプチルフェノール；２−メチル−６−ｔ−ブチル−４−ドデシルフェノール；２，６−ジ−ｔ−ブチル−４メチルフェノール；２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノール；および２，６−ジ−ｔ−ブチル４アルコキシフェノール；ならびに
【化３】
2020503412.tif 000007
である。
【０１８２】
フェノール型酸化防止剤は、潤滑産業界で周知であり、かつＥｔｈａｎｏｘ（登録商標）４７１０、Ｉｒｇａｎｏｘ（登録商標）１０７６、Ｉｒｇａｎｏｘ（登録商標）Ｌ１０３５、Ｉｒｇａｎｏｘ（登録商標）１０１０、Ｉｒｇａｎｏｘ（登録商標）Ｌ１０９、Ｉｒｇａｎｏｘ（登録商標）Ｌ１１８、Ｉｒｇａｎｏｘ（登録商標）Ｌ１３５などの市販品の例は当業者によく知られている。上記は、使用可能なフェノール系酸化防止剤の種類の例としてのみ提示されており、制限するものではない。
【０１８３】
有効量の１種以上の触媒的酸化防止剤も使用されてよい。触媒的酸化防止剤は、有効量のａ）１種以上の油溶性多金属有機化合物と、有効量のｂ）１種以上の置換Ｎ、Ｎ’−ジアリール−ｏ−フェニレンジアミン化合物またはｃ）１種以上のヒンダードフェノール化合物；あるいはｂ）およびｃ）の両方の組合せを含む。触媒的酸化防止剤は、全体として参照によって本明細書に組み込まれる米国特許第８，０４８，８３３号明細書により完全に記載される。
【０１８４】
使用されてよい非フェノール系酸化防止剤としては芳香族アミン酸化防止剤が含まれ、これらは、そのまま、またはフェノールと組み合わせて使用されてよい。非フェノール系酸化防止剤の典型的な例としては、式：
Ｒ８Ｒ９Ｒ１０Ｎ
［式中、Ｒ８は脂肪族、芳香族または置換芳香族基であり、Ｒ９は芳香族または置換芳香族基であり、かつＲ１０は、Ｈ、アルキル、アリールまたはＲ１１Ｓ（Ｏ）ＸＲ１２であり、Ｒ１１は、アルキレン、アルケニレンまたはアルキレン基であり、Ｒ１２は、高級アルキル基、またはアルケニル、アリールもしくはアルカリール基であり、かつｘは０、１または２である］
の芳香族モノアミンなどのアルキル化および非アルキル化芳香族アミンが含まれる。脂肪族基Ｒ８は、１〜約２０個の炭素原子を含有してもよく、好ましくは約６〜１２個の炭素原子を含有する。脂肪族基は、飽和脂肪族基である。好ましくは、Ｒ８およびＲ９は両方とも芳香族または芳香族基であり、かつ芳香族基は、ナフチルなどの縮合環芳香族基であってもよい。芳香族基Ｒ８およびＲ９は、Ｓなどの他の基と一緒に結合していてもよい。
【０１８５】
芳香族アミン酸化防止剤は、次の分子構造：
【化４】
2020503412.tif 000008
［式中、Ｒｚは水素またはＣ１〜Ｃ１４直鎖もしくはＣ３〜Ｃ１４分枝鎖アルキル基、好ましくは、Ｃ１〜Ｃ１０直鎖もしくはＣ３〜Ｃ１０分枝鎖アルキル基、より好ましくは、直鎖もしくは分枝鎖Ｃ６〜Ｃ８アルキル基であり、かつｎは、１〜５の範囲の整数、好ましくは１である］
によって記載される、フェニルαナフチルアミンを含む。特定の例はＩｒｇａｎｏｘ  Ｌ０６である。
【０１８６】
典型的な芳香族アミン酸化防止剤は、少なくとも約６個の炭素原子のアルキル置換基を有する。脂肪族基の例としては、ヘキシル、ヘプチル、オクチル、ノニルおよびデシルが含まれる。一般に、脂肪族基は、約１４個より多い炭素原子を含まないであろう。本組成物中で有用であるアミン酸化防止剤の一般的な種類は、ジフェニルアミン、フェニルナフチルアミン、フェノチアジン、イミドジベンジルおよびジフェニルフェニレンジアミンが含まれる。芳香族アミンの２種以上の混合物も有用である。ポリマーアミン酸化防止剤も使用可能である。本開示において有用な芳香族アミン酸化防止剤の特定の例としては、ｐ，ｐ’−ジオクチルジフェニルアミン；ｔ−オクチルフェニル−アルファ−ナフチルアミン；フェニル−アルファナフチルアミン；およびｐ−オクチルフェニル−アルファ−ナフチルアミンが含まれる。
【０１８７】
アミンベースの酸化防止剤のさらなる例としては、（商標名「Ｎｏｎｆｌｅｘ  ＯＤ−３」でＳｅｉｋｏ  Ｋａｇａｋｕ  Ｃｏ．によって製造される）ｐ，ｐ’−ジオクチルジフェニルアミン、ｐ，ｐ’−ジ−アルファ−メチルベンジル−ジフェニルアミンおよびＮ−ｐ−ブチルフェニル−Ｎ−ｐ’−オクチルフェニルアミンなどのジアルキルジフェニルアミン；モノ−ｔ−ブチルジフェニルアミンおよびモノオクチルジフェニルアミンなどのモノアルキルジフェニルアミン；ジ（２，４−ジエチルフェニル）アミンおよびジ（２−エチル−４−ノニルフェニル）アミンなどのビス（ジアルキルフェニル）アミン；オクチルフェニル−１−ナフチルアミンおよびＮ−ｔ−ドデシルフェニル−１−ナフチルアミンなどのアルキルフェニル−１−ナフチルアミン；１−ナフチルアミン、フェニル−１−ナフチルアミン、フェニル−２−ナフチルアミン、Ｎ−ヘキシルフェニル−２−ナフチルアミンおよびＮ−オクチルフェニル−２−ナフチルアミンなどのアリールナフチルアミン、Ｎ，Ｎ’−ジイソプロピル−ｐ−フェニレンジアミンおよびＮ，Ｎ’−ジフェニル−ｐ−フェニレンジアミンなどのフェニレンジアミン、ならびに（Ｈｏｄｏｇａｙａ  Ｋａｇａｋｕ  Ｃｏ．によって製造される：Ｐｈｅｎｏｔｈｉａｚｉｎｅ）フェノチアジンおよび３，７−ジオクチルフェノチアジンなどのフェノチアジンが含まれる。
【０１８８】
硫黄含有酸化防止剤は、硫黄を含有するいずれかおよび全ての酸化防止剤であってよく、例えば、チオジプロピオン酸ジアルキル、例えば、チオジプロピオン酸ジラウリルおよびチオジプロピオン酸ジステアリル、ジアルキルジチオカルバミン酸誘導体（金属塩を除く）、ビス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）スルフィド、メルカプトベンゾチアゾール、無水リン酸とオレフィンとの反応生成物およびジセチルスルフィドが含まれる。これらの中でも、チオジプロピオン酸ジラウリルおよびチオジプロピオン酸ジステアリルなどのチオジプロピオン酸ジアルキルが好ましい。
【０１８９】
硫黄ベースの酸化防止剤の例としては、ジドデシルスルフィドおよびジオクタデシルスルフィドなどのジアルキルスルフィド；ジドデシルチオジプロピオネート、ジオクタデシルチオジプロピオネート、ジミリスチルチオジプロピオネートおよびドデシルオクタデシルチオジプロピオネートなどのチオジプロピオン酸エステル、ならびに２−メルカプトベンズイミダゾールが含まれる。硫化アルキルフェノールおよびそのアルカリまたはアルカリ土類金属塩も有用な酸化防止剤である。
【０１９０】
潤滑剤組成物において有用である他の酸化抑制剤は、塩素化脂肪族炭化水素、例えば、塩素化ワックス；有機スルフィドおよびポリスルフィド、例えば、ベンジルジスルフィド、ビス（クロロベンジル）ジスルフィド、ジブチルテトラスルフィド、オレイン酸の硫化メチルエステル、硫化アルキルフェノール、硫化ジペンテンおよび硫化テルペン；ホスホ硫化炭化水素、例えば、リンスルフィドとテレビン油またはオレイン酸メチルとの反応生成物、主に二炭化水素および三炭化水素亜リン酸エステルを含むリンエステル、例えば、亜リン酸ジブチル、亜リン酸ジヘプチル、亜リン酸ジシクロヘキシル、亜リン酸ペンチルフェニル、亜リン酸ジペンチルフェニル、亜リン酸トリデシル、亜リン酸ジステアリル、亜リン酸ジメチルナフチル、亜リン酸オレイル４−ペンチルフェニル、ポリプロピレン（分子量５００）置換亜リン酸フェニル、ジイソブチル置換亜リン酸フェニル；チオカルバミン酸金属、例えば、ジオクチルジチオカルバミン酸亜鉛およびヘプチルフェニルジチオカルバミン酸バリウム；ジチオリン酸第ＩＩ族金属、例えば、ジシクロヘキシルジチオリン酸亜鉛、ジオクチルジチオリン酸亜鉛、ジ（ヘプチルフェニル）ジチオリン酸バリウム、ジノニルジチオリン酸カドミウム、および五硫化リンとイソプロピルアルコール、４−メチル−２−ペンタノールおよびｎ−ヘキシルアルコールの等モル混合物との反応物である。
【０１９１】
本明細書に開示される潤滑油組成物において使用され得る酸化防止剤の別の種類は、油溶性の銅化合物である。いずれの油溶性の適切な銅化合物も潤滑油にブレンドされてよい。適切な銅酸化防止剤の例としては、ジヒドロカルビルチオ−またはジチオリン酸銅あるいは（自然由来または合成）カルボン酸の銅塩が含まれる。他の適切な銅の塩としては、銅ジチオカルバメート、スルホネート、フェナートおよびアセチルアセトネートが含まれる。アルケニルコハク酸または無水物から誘導される塩基性、中性または酸性の銅Ｃｕ（Ｉ）およびまたはＣｕ（ＩＩ）塩も特に有用であることが知られている。
【０１９２】
好ましい酸化防止剤としては、ヒンダードフェノール、アリールアミンが含まれる。これらの酸化防止剤は、種類ごとに個別に、または互いに組み合わせて使用されてよい。それらの存在は、本開示の利点を得るために要求されないが、酸化防止剤添加剤は、約０．０１〜５重量パーセント、好ましくは、約０．１〜３重量パーセント、より好ましくは、０．１〜２重量パーセント、より好ましくは、０．１〜１．５重量パーセントの量で使用され得る。
【０１９３】
流動点降下剤（ＰＰＤ）
必要に応じて、従来の流動点降下剤（潤滑油流動性向上剤としても知られている）を本開示の組成物に添加してもよい。これらの流動点降下剤は、流体が流動し得るか、または流れ出ることが可能であろう最低温度を低下させるために、本開示の潤滑組成物に添加されてよい。適切な流動点降下剤の例としては、ポリメタクリレート、ポリアクリレート、ポリアリールアミド、ハロパラフィンワックスおよび芳香族化合物の縮合生成物、ビニルカルボキシレートポリマー、ならびにジアルキルフマレート、脂肪酸のビニルエステルおよびアリルビニルエーテルのターポリマーが含まれる。米国特許第１，８１５，０２２号明細書、同第２，０１５，７４８号明細書、同第２，１９１，４９８号明細書、同第２，３８７，５０１号明細書、同第２，６５５，４７９号明細書、同第２，６６６，７４６号明細書、同第２，７２１，８７７号明細書、同第２，７２１，８７８号明細書および同第３，２５０，７１５号明細書には、有用な流動点降下剤および／またはそれらの調製が記載されている。それらの存在は、本開示の利点を得るために要求されないが、ＰＰＤは、０〜５重量％、好ましくは約０．０１〜１．５重量％の量で使用されてよい。
【０１９４】
シール適合性剤
シール適合性剤は、流体中で化学反応を、またはエラストマー中で物理変化をもたらすことによって、エラストマー性シールを膨張させることを促進する。潤滑油に適切なシール適合性剤には、有機ホスフェート、芳香族エステル、芳香族炭化水素、エステル（例えば、ブチルベンジルフタレート）、ポリブテニル無水コハク酸およびＬｕｂｒｉｚｏｌ  ７３０型シール膨潤添加剤などのスルホラン型シール膨潤添加剤が含まれる。それらの存在は、本開示の利点を得るために要求されないが、シール適合性添加剤は、０〜３重量％、好ましくは約０．０１〜２重量％の量で使用されてよい。
【０１９５】
消泡剤
消泡剤は、潤滑油組成物に都合よく添加されてもよい。これらの薬剤は、安定した気泡の形成を遅らせる。気泡抑制剤には、アルキルが一般にメチル、エチルプロピル、イソプロピル、ブチルまたはイソブチルであると理解されるアルキルメタクリレートのポリマー、特に有用なポリアクリル酸アルキルポリマー、および１００ｃＳｔ〜１００，０００ｃＳｔの粘度範囲のジメチルシロキサンポリマーと呼ばれる材料を形成するジメチルシリコーンのポリマーが含まれる。他の添加剤は、種々の炭素含有部分と後で反応するシリコーンポリマーなどの脱泡剤であって、最も広く使用される脱泡剤である。かなり、より高い濃度が必要とされるが、有機ポリマーも脱泡剤として使用されることがある。
【０１９６】
消泡剤は商業的に入手可能であり、および解乳化剤などの他の添加剤と一緒に従来通り少量で使用されてもよい。それらの存在は、本開示の利点を得るために要求されないが、通常、これらの組み合わされた添加剤の量は１重量％未満であり、しばしば０．１重量％未満である。
【０１９７】
解乳化剤
解乳化剤は、潤滑油組成物に都合よく添加されてもよい。解乳化剤は、乳濁液（例えば、油中水）を分離するために使用される。例示的な解乳化成分は、欧州特許出願公開第Ａ−３３０，５２２号明細書に記載される。それは、ビスエポキシドと多価アルコールとの反応によって得られる付加物とアルキレンオキシドを反応させることによって得られる。解乳化剤は、商業的に入手可能であり、かつ消泡剤などの他の添加剤と一緒に従来通り少量で使用され得る。それらの存在は、本開示の利点を得るために要求されないが、通常、組み合わせたこれらの添加剤の量は、１重量パーセント未満であり、しばしば、０．１重量パーセント未満である。
【０１９８】
解乳化剤としては、アルコキシル化フェノールおよびフェノール−ホルムアルデヒド樹脂、ならびに金属ジノニルナフタレンスルホネートなどの合成アルキルアリールスルホネートが含まれる。解乳化剤は、主要量の約４５０〜５０００以上の範囲のいずれかの値のあらかじめ選択された分子量を有する水溶性ポリオキシアルキレングリコールである。本開示の組成物中で有用である水溶性ポリオキシアルキレングリコールの特に好ましい系統群は、ランダムなアルコキシル化生成物を形成するアルキレンオキシドの混合物によるｎ−ブタノールのアルコキシル化から製造されるものでもあり得る。
【０１９９】
本開示において有用であるポリオキシアルキレングリコールは、触媒として水酸化カリウムなどの強塩基を利用しながら、付加重合でブロックコポリマーを形成するように、アルコールまたはグリコールエーテルおよび１種以上のアルキレンオキシドモノマー、例えば、エチレンオキシド、ブチレンオキシドまたはプロピレンオキシドに受けさせることによってヒドロキシ末端基を有するポリアルキレンオキシドを調製するための周知のプロセスによって製造され得る。そのようなプロセスにおいて、重合は、一般に、モノマーに対して０．３〜１．０モル％の水酸化カリウムの触媒濃度で、かつ１００℃〜１６０℃程度の高温で実行される。触媒である水酸化カリウムは、大部分は、そのようにして得られたポリマー溶液中のアルコキシドの形態の生成したポリアルキレンオキシドの鎖末端に結合しているということは周知の事実である。
【０２００】
本開示の組成物において有用な可溶性ポリオキシアルキレングリコールの特に好ましい系統群は、ランダムなアルコキシル化生成物を形成するアルキレンオキシドの混合物によるｎ−ブタノールのアルコキシル化から製造されるものでもあり得る。
【０２０１】
抑制剤および抗さび添加剤
抗さび添加剤（または腐食抑制剤）は、水、空気または他の汚染物質による化学的攻撃に対して、潤滑された金属表面を保護する添加剤である。多種多様なこれらは商業的に入手可能である。
【０２０２】
抗さび添加剤の１種は、金属表面を優先的に湿潤し、油の膜によってそれを保護する極性化合物である。別の種類の抗さび添加剤は、油のみが金属表面に接触するように、油中水エマルジョンにそれを組み込むことによって、水を吸収する。さらに別の種類の抗さび添加剤は、非反応性表面を生じるように化学的に結合する。適切な添加剤の例には、ジチオリン酸亜鉛、金属フェノレート、塩基性金属スルホネート、脂肪酸およびアミンが含まれる。それらの存在は、本開示の利点を得るために要求されないが、抑制剤および抗さび添加剤は、０〜約５重量パーセント、好ましくは０．０１〜約１．５重量パーセントの量で使用されてよい。
【０２０３】
抗さび添加剤としては、（短鎖）アルケニルコハク酸、その部分的エステルおよびその窒素含有誘導体；ならびに金属ジノニルナフタレンスルホネートなどの合成アルカリルスルホネートが含まれる。抗さび剤としては、例えば、８〜３０個の炭素原子を有するモノカルボン酸、アルキルまたはアルケニルスクシネートまたはその部分的エステル、１２〜３０個の炭素原子を有するヒドロキシ脂肪酸およびその誘導体、８〜２４個の炭素原子を有するサルコシンおよびその誘導体、アミノ酸およびその誘導体、ナフテン酸およびその誘導体、ラノリン脂肪酸、メルカプト脂肪酸およびパラフィンオキシドが含まれる。
【０２０４】
モノカルボン酸（Ｃ８〜Ｃ３０）の例としては、例えば、カプリル酸、ペラルゴン酸、デカン酸、ウンデカン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、アラキン酸、ベヘン酸、セロチン酸、モンタン酸、メリシン酸、オレイン酸、ドコサン酸、エルカ酸、エイコセン酸、牛脂脂肪酸、ダイズ脂肪酸、ココナッツ油脂肪酸、リノール酸（ｌｉｎｏｌｉｃ  ａｃｉｄ）、リノール酸（ｌｉｎｏｌｅｉｃ  ａｃｉｄ）、トール油脂肪酸、１２−ヒドロキシステアリン酸、ラウリルサルコシン酸、ミリスチルサルコシン酸、パルミチルサルコシン酸、ステアリルサルコシン酸、オレイルサルコシン酸、アルキル化（Ｃ８〜Ｃ２０）フェノキシ酢酸、ラノリン脂肪酸およびＣ８〜Ｃ２４メルカプト脂肪酸が含まれる。
【０２０５】
多塩基価カルボン酸の例としては、例えば、ＣＡＳ番号２７８５９−５８−１に指定されるアルケニル（Ｃ１０〜Ｃ１００）コハク酸ならびにそのエステル誘導体、二量体酸、Ｎ−アシル−Ｎ−アルキルオキシアルキルアスパラギン酸エステルが含まれる（米国特許第５，２７５，７４９号明細書）。
【０２０６】
抗さび添加剤として、またはアミドを生じる上記カルボキシレートとの反応生成物としてなど機能するアルキルアミンの例は、第一級アミン、例えば、ラウリルアミン、ココナッツ−アミン、ｎ−トリデシルアミン、ミリスチルアミン、ｎ−ペンタデシルアミン、パルミチルアミン、ｎ−ヘプタデシルアミン、ステアリルアミン、ｎ−ノナデシルアミン、ｎ−エイコシルアミン、ｎ−ヘンエイコシルアミン、ｎ−ドデシルアミン、ｎ−トリコシルアミン、ｎ−ペンタコシルアミン、オレイルアミン、牛脂−アミン、水素化牛脂−アミンおよびダイズ−アミンによって表される。第二級アミンの例としては、ジラウリルアミン、ジ−ココナッツ−アミン、ジ−ｎ−トリデシルアミン、ジミリスチルアミン、ジ−ｎ−ペンタデシルアミン、ジパルミチルアミン、ジ−ｎ−ペンタデシルアミン、ジステアリルアミン、ジ−ｎ−ノナデシルアミン、ジ−ｎ−エイコシルアミン、ジ−ｎ−ヘンエイコシルアミン、ジ−ｎ−ドコシルアミン、ジ−ｎ−トリコシルアミン、ジ−ｎ−ペンタコシル−アミン、ジオレイルアミン、ジ−牛脂−アミン、ジ−水素化牛脂−アミンおよびジ−ダイズ−アミンが含まれる。
【０２０７】
上記Ｎ−アルキルポリアルキレンジアミンの例としては、エチレンジアミン、例えば、ラウリルエチレンジアミン、ココナッツエチレンジアミン、ｎ−トリデシルエチレンジアミン、ミリスチルエチレンジアミン、ｎ−ペンタデシルエチレンジアミン、パルミチルエチレンジアミン、ｎ−ヘプタデシルエチレンジアミン、ステアリルエチレンジアミン、ｎ−ノナデシルエチレンジアミン、ｎ−エイコシルエチレンジアミン、ｎ−ヘンエイコシルエチレンジアミン、ｎ−ドコシルエチレンジアミン、ｎ−トリコシルエチレンジアミン、ｎ−ペンタコシルエチレンジアミン、オレイルエチレンジアミン、牛脂−エチレンジアミン、水素化牛脂−エチレンジアミンおよびダイズ−エチレンジアミン；プロピレンジアミン、例えば、ラウリルプロピレンジアミン、ココナッツプロピレンジアミン、ｎ−トリデシルプロピレンジアミン、ミリスチルプロピレンジアミン、ｎ−ペンタデシルプロピレンジアミン、パルミチルプロピレンジアミン、ｎ−ヘプタデシルプロピレンジアミン、ステアリルプロピレンジアミン、ｎ−ノナデシルプロピレンジアミン、ｎ−エイコシルプロピレンジアミン、ｎ−ヘンエイコシルプロピレンジアミン、ｎ−ドコシルプロピレンジアミン、ｎ−トリコシルプロピレンジアミン、ｎ−ペンタコシルプロピレンジアミン、ジエチレントリアミン（ＤＥＴＡ）またはトリエチレンテトラミン（ＴＥＴＡ）、オレイルプロピレンジアミン、牛脂−プロピレンジアミン、水素化牛脂−プロピレンジアミンおよびダイズ−プロピレンジアミン；ブチレンジアミン、例えば、ラウリルブチレンジアミン、ココナッツブチレンジアミン、ｎ−トリデシルブチレンジアミン−、ミリスチルブチレンジアミン、ｎ−ペンタデシルブチレンジアミン、ステアリルブチレンジアミン、ｎ−エイコシルブチレンジアミン、ｎ−ヘンエイコシルブチレンジアミン、ｎ−ドコシルブチレンジアミン、ｎ−トリコシルブチレンジアミン、ｎ−ペンタコシルブチレンジアミン、オレイルブチレンジアミン、牛脂−ブチレンジアミン、水素化牛脂−ブチレンジアミンおよびダイズブチレンジアミン；ならびにペンチレンジアミン、例えば、ラウリルペンチレンジアミン、ココナッツペンチレンジアミン、ミリスチルペンチレンジアミン、パルミチルペンチレンジアミン、ステアリルペンチレンジアミン、オレイル−ペンチレンジアミン、牛脂−ペンチレンジアミン、水素化牛脂−ペンチレンジアミンおよびダイズペンチレンジアミンが含まれる。
【０２０８】
金属不動態化剤、不活性化剤および腐食抑制剤
この種類の成分としては、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールおよびその誘導体、メルカプトベンゾチアゾール、アルキルチアゾールおよびベンゾトリアゾールが含まれる。本開示において使用され得る抗腐食剤として有用なセバシン酸以外の二塩基酸の例は、アジピン酸、アゼライン酸、ドデカンジ酸、３−メチルアジピン酸、３−ニトロフタル酸、１，１０−デカンジカルボン酸およびフマル酸である。抗腐食剤の組合せは、３５重量％までの量で任意に硫化されてもよい、直鎖または分枝鎖、飽和または不飽和モノカルボン酸またはそのエステルである。好ましくは、酸は、Ｃ４〜Ｃ２２直鎖不飽和モノカルボン酸である。モノカルボン酸は、硫化オレイン酸であってもよい。しかしながら、他の適切な材料はオレイン酸自体；吉草酸およびエルカ酸である。抗腐食剤の組合せの成分は、以前に定義されたトリアゾールを含む。好ましいトリアゾールは、本開示の組成物に含まれ得るトリルトリアゾールであり、金属不活性化剤または金属受動態化剤として有用なトリアゾール、チアゾールおよび特定のジアミン化合物が含まれる。例としては、トリアゾール、ベンゾトリアゾールおよび置換ベンゾトリアゾール、例えば、アルキル置換誘導体が含まれる。アルキル置換基は、一般に、１．５個まで、好ましくは、８個までの炭素原子を含有する。トリアゾールは、ハロゲン、ニトロ、アミノ、メルカプトなど芳香族環上に他の置換基を含有してもよい。適切な化合物の例は、ベンゾトリアゾールおよびトリトリアゾール、エチルベンゾトリアゾール、ヘキシルベンゾトリアゾール、オクチルベンゾトリアゾール、クロロベンゾトリアゾールおよびニトロベンゾトリアゾールである。ベンゾトリアゾールおよびトリトリアゾールが特に好ましい。
【０２０９】
例示的な置換基としては、例えば、直鎖または分枝鎖であるアルキル、例えば、メチル、エチル、ｎ−プロピル、ｉｓｏ−プロピル、ｎ−ブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｎ−ペンチル、ｎ−ヘキシル、ｎ−ヘプチル、ｎ−オクチル、２−エチルヘキシル、ｎ−ノニル、ｎ−デシル、ｎ−ドデシル、ｎ−テトラデシル、ｎ−ヘキサデシル、ｎ−オクタデシルまたはｎ−エイコシル；直鎖または分枝鎖であるアルケニル、例えば、プロプ−２−エニル、ブト−２−エニル、２−メチル−プロプ−２−エニル、ペント−２−エニル、ヘキサ−２，４−ジエニル、デク−１０−エニルまたはエイコス−２−エニル；例えば、シクロペンチル、シクロヘキシル、シクロオクチル、シクロデシル、アダマンチルまたはシクロドデシルであるシクロアルキル；例えば、ベンジル、２−フェニルエチル、ベンズヒドリルまたはナフチルメチルであるアラルキル；例えば、フェニルまたはナフチルであるアリール；例えば、モルホリン、ピロリジン、ピペリジンまたはペルヒドロアゼピン環である複素環式基；例えば、メチレン、エチレン、１：２−または１：３−プロピレン、１：４−ブチレン、１：６−ヘキシレン、１：８−オクチレン、１：１０−デシレンおよび１：１２−ドデシレンが含まれるアルキレン部分が含まれる。
【０２１０】
例示的なアリーレン部分としては、例えば、フェニレンおよびナフチレン、１−（または４）−（ジメチルアミノメチル）トリアゾール、１−（または４）−（ジエチルアミノメチル）トリアゾール、１−（または４）−（ジ−ｉｓｏプロピルアミノメチル）トリアゾール、１−（または４）−（ジ−ｎ−ブチルアミノメチル）トリアゾール、１−（または４）−（ジ−ｎ−ヘキシルアミノメチル）トリアゾール、１−（または４）−（ジ−ｉｓｏオクチルアミノメチル）トリアゾール、１−（または４）−（ジ−（２−エチルヘキシル）アミノメチル）トリアゾール、１−（または４）−（ジ−ｎ−デシルアミノメチル）トリアゾール、１−（または４）−（ジ−ｎ−ドデシルアミノメチル）トリアゾール、１−（または４）−（ジ−ｎ−オクタデシルアミノメチル）トリアゾール、１−（または４）−（ジ−ｎ−エイコシルアミノメチル）トリアゾール、１−（または４）−［ジ−（プロプ−２’−エニル）アミノメチル］トリアゾール、１−（または４）−［ジ−（ブト−２’−エニル）アミノメチル］トリアゾール、１−（または４）−［ジ−（エイコス−２’−エニル）アミノメチル］トリアゾール、１−（または４）−（ジ−シクロヘキシルアミノメチル）トリアゾール、１−（または４）−（ジ−ベンジルアミノメチル）トリアゾール、１−（または４）−（ジ−フェニルアミノメチル）トリアゾール、１−（または４）−（４’−モルホリノメチル）トリアゾール、１−（または４）−（１’−ピロリジノメチル）トリアゾール、１−（または４）−（１’−ピペリジノメチル）トリアゾール、１−（または４）−（１’−ペルヒドロアゼピノメチル）トリアゾール、１−（または４）−（２’，２’’−ジヒドロキシエチル）アミノメチル］トリアゾール、１−（または４）−（ジブトキシプロピル−アミノメチル）トリアゾール、１−（または４）−（ジブチルチオプロピル−アミノメチル）トリアゾール、１−（または４）−（ジ−ブチルアミノプロピル−アミノメチル）トリアゾール、１−（または４）−（１−メタノミン）−Ｎ，Ｎ−ビス（２−エチルヘキシル）−メチルベンゾトリアゾール、Ｎ，Ｎ−ビス−（１−または４−トリアゾリルメチル）ラウリルアミン、Ｎ，Ｎ−ビス−（１−または４−トリアゾリルメチル）オレイルアミン、Ｎ，Ｎ−ビス−（１−または４−トリアゾリルメチル）エタノールアミンおよびＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラ（１−または４−トリアゾリルメチル）エチレンジアミンが含まれる。
【０２１１】
潤滑油中に使用することができる金属不活性化剤としては、例えば、４−メチルベンゾトリアゾールおよび４−エチルベンゾトリアゾールなどのベンゾトリアゾールおよび４−アルキルベンゾトリアゾール；５−メチルベンゾトリアゾール、５−エチルベンゾトリアゾールなどの５−アルキルベンゾトリアゾール；１−ジオクチルアミノメチル−２，３−ベンゾトリアゾールなどの１−アルキルベンゾトリアゾール；１−アルキルトルトリアゾール、例えば、１−ジオクチルアミノメチル−２，３−トルトリアゾールなどのベンゾトリアゾール誘導体；ベンズイミダゾール、ならびに例えば、２−（オクチルジチオ）−ベンズイミダゾール、２−（デシルジチオ）ベンズイミダゾールおよび２−（ドデシルジチオ）−ベンズイミダゾールなどの２−（アルキルジチオ）−ベンズイミダゾールなどのベンズイミダゾール誘導体；２−（オクチルジチオ）−トルイミダゾール、２−（デシルジチオ）−トルイミダゾールおよび２−（ドデシルジチオ）−トルイミダゾールなどの２−（アルキルジチオ）−トルイミダゾール；インダゾール、および４−アルキルインダゾール、５−アルキルインダゾールなどのトルイミダゾールのインダゾール誘導体；ベンゾチアゾール、２−メルカプトベンゾチアゾール誘導体（「Ｔｈｉｏｌｉｔｅ  Ｂ−３１００」の商標名でＣｈｉｙｏｄａ  Ｋａｇａｋｕ  Ｃｏ．によって製造される）、ならびに２−（ヘキシルジチオ）ベンゾチアゾールおよび２−（オクチルジチオ）ベンゾチアゾールなどの２−（アルキルジチオ）ベンゾチアゾール；２−（ベンジルジチオ）トルチアゾールおよび２−（オクチルジチオ）トルチアゾールなどの２−（アルキル−ジチオ）トルチアゾール、２−（Ｎ，Ｎ−ジエチルジチオカルバミル）ベンゾチアゾール、２−（Ｎ，Ｎ−ジブチルジチオカルバミル）−ベンゾトリアゾールおよび２−Ｎ，Ｎ−ジヘキシル−ジチオカルバミル）ベンゾトリアゾールなどの２−（Ｎ，Ｎ−ジアルキルジチオカルバミル）ベンゾチアゾール；２−（Ｎ，Ｎ−ジエチルジチオカルバミル）トルチアゾール、２−（Ｎ，Ｎ−ジブチルジチオカルバミル）トルチアゾール、２−（Ｎ，Ｎ−ジヘキシル−ジチオカルバミル）−トルチアゾールなどの２−（Ｎ，Ｎ−ジアルキルジチオカルバミル）トルチアゾールのベンゾチアゾール誘導体；２−（オクチルジチオ）ベンゾキサゾール、２−（デシルジチオ）−ベンゾキサゾールおよび２−（ドデシルジチオ）ベンゾキサゾールなどの２−（アルキルジチオ）ベンゾキサゾール；２−（オクチルジチオ）トルオキサゾール、２−（デシルジチオ）トルオキサゾール、２−（ドデシルジチオ）トルオキサゾールなどの２−（アルキルジチオ）トルオキサゾールのベンゾキサゾール誘導体；２，５−ビス（ヘプチルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス−（ノニルジチオ）−１，−３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ドデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾールおよび２，５−ビス−（オクタデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾールなどの２，５−ビス（アルキルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール；２，５−ビス（Ｎ，Ｎ−ジエチルジチオカルバミル）−１，３，−４−チアジアゾール、２，５−ビス（Ｎ，Ｎ−ジブチルジチオカルバミル）−１，３，４−チアジアゾールおよび２，５−ビス（Ｎ，Ｎ−ジオクチルジチオカルバミル）１，３，４−チアジアゾールなどの２，５−ビス（Ｎ，Ｎ−ジアルキル−ジチオカルバミル）−１，３，４−チアジアゾール；２−Ｎ，Ｎ−ジブチルジチオカルバミル−５−メルカプト−１，３，４−チアジアゾールおよび２−Ｎ，Ｎ−ジオクチル−ジチオカルバミル−５−メルカプト−１，３，４−チアジアゾールなどの２−Ｎ，Ｎ−ジアルキルジチオカルバミル−５−メルカプト−１，３，４−チアジアゾールのチアジアゾール誘導体、ならびに１−ジオクチルアミノメチル−２，４−トリアゾールなどの１−アルキル−２，４−トリアゾールのトリアゾール誘導体、あるいはその濃縮物および／または混合物が含まれる。
【０２１２】
それらの存在は、本開示の利点を得るために要求されないが、金属不活性化剤および腐食抑制剤添加剤は、全潤滑油組成物の０〜約１重量パーセント、好ましくは、０．０１重量パーセント〜約０．５重量パーセントで存在し得る。
【０２１３】
摩擦変性剤
摩擦変性剤は、そのような材料を含有するいずれかの潤滑剤または流体によって潤滑された表面の摩擦係数を変更することができる、いずれかの材料である。摩擦減少剤、または潤滑剤もしくは油性剤、および潤滑された表面の摩擦係数を変性するためにベース油、配合潤滑剤組成物または機能的な流体の能力を変更する他のそのような薬剤としても知られている摩擦変性剤は、必要に応じて、本開示のベース油または潤滑剤組成物と一緒に効果的に使用されてもよい。摩擦係数を低下する摩擦変性剤は、本開示のベース油および潤滑油組成物と組み合わせて特に都合がよい。
【０２１４】
例示的な摩擦変性剤としては、例えば、有機金属化合物もしくは材料、またはそれらの混合物が含まれてよい。本開示の潤滑タービン油配合物において有用である例示的な有機金属摩擦変性剤としては、例えば、モリブデンアミン、モリブデンジアミン、有機タングステネート、モリブデンジチオカルバメート、ジチオリン酸モリブデン、モリブデンアミン錯体、モリブデンカルボキシレートなど、およびそれらの混合物が含まれる。同様のタングステンをベースとする化合物が好ましくなり得る。
【０２１５】
本開示の潤滑タービン油配合物において有用な他の例示的な摩擦変性剤としては、例えば、アルキル化脂肪酸エステル、アルカノールアミド、ポリオール脂肪酸エステル、ホウ酸化グリセロール脂肪酸エステル、脂肪アルコールエーテルおよびそれらの混合物が含まれる。
【０２１６】
例示的なアルコキシル化脂肪酸エステルとしては、例えば、ポリオキシエチレンステアレート、脂肪酸ポリグリコールエステルなどが含まれる。これらは、ポリオキシプロピレンステアレート、ポリオキシブチレンステアレート、ポリオキシエチレンイソステアレート、ポリオキシプロピレンイソステアレート、ポリオキシエチレンパルミテートなどを含むことができる。
【０２１７】
例示的なアルカノールアミドには、例えば、ラウリン酸ジエチルアルカノールアミド、パルミチン酸ジエチルアルカノールアミドなどが含まれる。これらは、オレイン酸ジエチルアルカノールアミド、ステアリン酸ジエチルアルカノールアミド、オレイン酸ジエチルアルカノールアミド、ポリエトキシル化ヒドロカルビルアミド、ポリプロポキシル化ヒドロカルビルアミドなどを含むことができる。
【０２１８】
例示的なポリオール脂肪酸エステルとしては、例えば、グリセロールモノオレエート、飽和モノ−、ジ−およびトリグリセリドエステル、グリセロールモノステアレートなどが含まれる。これらは、ポリオールエステル、ヒドロキシル含有ポリオールエステルなどを含むことができる。
【０２１９】
例示的なホウ酸化グリセロール脂肪酸エステルには、例えば、ホウ酸化グリセロールモノオレエート、ホウ酸化飽和モノ−、ジ−およびトリグリセリドエステル、ホウ酸化グリセロールモノステアレートなどが含まれる。グリセロールポリオールに加えて、これらは、トリメチロールプロパン、ペンタエリトリトール、ソルビタンなどを含むことができる。これらのエステルは、ポリオールモノカルボキシレートエステル、ポリオールジカルボン酸エステル、場合によって、ポリオールトリカルボキシレートエステルであることができる。好ましくは、グリセロールモノオレエート、グリセロールジオレエート、グリセロールトリオレエート、グリセロールモノステアレート、グリセロールジステアレート、ならびにグリセロールトリステアレートおよび相当するグリセロールモノパルミテート、グリセロールジパルミテートおよびグリセロールトリパルミテートおよびそれぞれのイソステアラート、リノーレエートなどであり得る。場合により、グリセロールエステル、ならびにこれらのいずれかを含有する混合物が好ましくなる可能性がある。根本ポリオールとしてグリセロールを特に使用して、ポリオールのエトキシル化、プロポキシル化、ブトキシル化脂肪酸エステルが好ましくなる可能性がある。
【０２２０】
例示的な脂肪アルコールエーテルとしては、例えば、ステアリルエーテル、ミリスチルエーテルなどが含まれる。Ｃ３〜Ｃ５０の炭素数を有するものを含むアルコールは、エトキシル化、プロポキシル化またはブトキシル化して、相当する脂肪酸アルキルエーテルを形成することができる。根本アルコール部分は、好ましくは、ステアリル、ミリスチル、Ｃ１１〜Ｃ１３炭化水素、オレイル、イソステアリルなどであることができる。
【０２２１】
これらの他の摩擦変性剤は、脂肪ホスフィットおよび脂肪イミダゾリンに加えて任意選択的であろう。そのような他の摩擦変性剤添加剤の有用なリストが、米国特許第４，７９２，４１０号明細書に含まれる。米国特許第５，１１０，４８８号明細書は、摩擦変性剤として有用な脂肪酸の金属塩、特に亜鉛塩を開示している。脂肪酸も有用な摩擦変性剤である。本開示のために適切な他の摩擦変性剤のリストには、次のものが含まれる：（ｉ）脂肪ホスホネート；（ｉｉ）脂肪酸アミド；（ｉｉｉ）脂肪エポキシド；（ｉｖ）ホウ酸化脂肪エポキシド；（ｖ）脂肪アミン；（ｖｉ）グリセロールエステル；（ｖｉｉ）ホウ酸化グリセロールエステル；（ｖｉｉｉ）アルコキシル化脂肪アミン；（ｉｘ）ホウ酸化アルコキシル化脂肪アミン；（ｘ）脂肪酸の金属塩；（ｘｉ）硫化オレフィン；（ｘｉｉ）カルボン酸または同等物およびポリアルキレン−ポリアミンの縮合生成物；（ｘｉｉｉ）アルキルサリチレートの金属塩；（ｘｉｖ）アルキルリン酸のアミン塩；（ｘｖ）脂肪酸エステル；（ｘｖｉ）カルボン酸または同等物とポリオールおよびその混合物との縮合生成物。
【０２２２】
これらの種類の摩擦変性剤のそれぞれの代表は既知であり、そして商業的に入手可能である。例えば、（ｉ）は、一般に、次式：
（ＲＯ）２ＰＨＯ、
（ＲＯ）（ＨＯ）ＰＨＯ、および
Ｐ（ＯＲ）（ＯＲ）（ＯＲ）
（これらの構造中、「Ｒ」という用語は慣習的にアルキル基を意味するが、水素であってもよい）の成分を含む。もちろん、アルキル基が実際にはアルケニルであることも可能であり、したがって、「アルキル」および「アルキル化」という用語は、本明細書で使用される場合、成分中に飽和アルキル基以外も包含するであろう。成分は、それを実質的に親油性にさせるために十分なヒドロカルビル基を有するべきである。いくつかの実施形態において、ヒドロカルビル基は実質的に非分枝鎖である。多くの適切なそのような成分は、商業的に入手可能であり、かつ米国特許第４，７５２，４１６号明細書に記載されるよう合成されてもよい。いくつかの実施形態において、成分は、それぞれのＲ基中に８個〜２４個の炭素原子を含有する。他の実施形態において、成分は、それぞれの脂肪基中に１２個〜２２個の炭素原子、または１６個〜２０個の炭素原子を含有する脂肪ホスフィットであってもよい。一実施形態において、脂肪ホスフィットはオレイル基から形成することが可能であり、したがって、それぞれの脂肪族基中に１８個の炭素原子を有する。
【０２２３】
（ｉｖ）のホウ酸化脂肪エポキシドは、カナダ国特許第１，１８８，７０４号明細書から既知である。これらの油溶性ホウ素含有組成物は、８０℃〜２５０℃の温度において、ホウ酸または三酸化ホウ素と、少なくとも１種の次式：
【化５】
2020503412.tif 000009
［式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４のそれぞれは水素または脂肪族基であるか、または、そのいずれか２つが、それらが結合するエポキシ炭素原子（単数または複数）と一緒に、環式基を形成する］
を有する脂肪エポキシドとを反応させることによって調製される。脂肪エポキシドは、好ましくは、少なくとも８個の炭素原子を含有する。
【０２２４】
ホウ酸化脂肪エポキシドは、２つの材料の反応を伴う、それらの調製方法によって特徴づけることができる。試薬Ａは、三酸化ホウ素、またはメタホウ酸（ＨＢＯ２）、オルトホウ酸（Ｈ３ＢＯ３）およびテトラホウ酸（Ｈ２Ｂ４Ｏ７）を含む様々な形態のホウ酸のいずれかであることが可能である。ホウ酸、特にオルトホウ酸が好ましい。試薬Ｂは、上記の式を有する少なくとも１種の脂肪エポキシドであることが可能である。式中、それぞれのＲ基は、最も多くは、水素または脂肪族基であり、少なくとも１つがヒドロカルビルまたは少なくとも６個の炭素原子を有する脂肪族基である。試薬Ａ対試薬Ｂのモル比は、一般に、１：０．２５〜１：４である。１：１〜１：３の比率が好ましく、約１：２が特に好ましい比率である。ホウ酸化脂肪エポキシドは、単に２種の試薬をブレンドし、そしてそれらを、反応が生じるために十分な期間で、８０℃〜２５０℃、好ましくは、１００℃〜２００℃の温度で加熱することによって調製可能である。所望であれば、反応は、実質的に不活性な、通常、液体の有機希釈剤の存在下で実行され得る。反応の間、水が発生し、これは蒸留によって除去されてよい。
【０２２５】
上記試薬Ｂに相当する（ｉｉｉ）非ホウ酸化脂肪エポキシドも摩擦変性剤として有用である。
【０２２６】
ホウ酸化アミンは一般に、米国特許第４，６２２，１５８号明細書から既知である。ホウ酸化アミン摩擦変性剤（（ｉｘ）ホウ酸化アルコキシル化脂肪アミンを含む）は、上記の通り、ホウ素化合物と相当するアミンとの反応によって都合よく調製される。アミンは、単純な脂肪アミン、またはヒドロキシ含有第三級アミンであることが可能である。ホウ酸化アミンは、上記の通り、アミン反応物にホウ素反応物を添加し、そして得られた混合物を、撹拌しながら、５０℃〜３００℃、好ましくは、１００〜２５０℃または１３０℃〜１８０℃で加熱することによって調製可能である。反応完了を示す、反応混合物からの副産物の水の発生が止まるまで反応を続ける。
【０２２７】
ホウ酸化アミンを調製するために有用なアミンの中でも、商標名「ＥＴＨＯＭＥＥＮ」によって既知であり、かつＡｋｚｏ  Ｎｏｂｅｌから入手可能な市販のアルコキシル化脂肪アミンがある。これらのＥＴＨＯＭＥＥＮ（商標）材料の代表的な例は、ＥＴＨＯＭＥＥＮ（商標）Ｃ／１２（ビス［２−ヒドロキシエチル］−ココアミン）；ＥＴＨＯＭＥＥＮ（商標）Ｃ／２０（ポリオキシエチレン［１０］−ココアミン）；ＥＴＨＯＭＥＥＮ（商標）Ｓ／１２（ビス［２−ヒドロキシエチル］−ソイアミン）；ＥＴＨＯＭＥＥＮ（商標）Ｔ／１２（ビス［２−ヒドロキシエチル］−タロー−アミン）；ＥＴＨＯＭＥＥＮ（商標）Ｔ／１５（ポリオキシエチレン−［５］タローアミン）；ＥＴＨＯＭＥＥＮ（商標）Ｏ／１２（ビス［２−ヒドロキシエチル］オレイル−アミン）；ＥＴＨＯＭＥＥＮ（商標）１８／１２（ビス［２−ヒドロキシエチル］−オクタデシルアミン）；およびＥＴＨＯＭＥＥＮ（商標）１８／２５（ポリオキシエチレン［１５］−オクタデシルアミン）である。脂肪アミンおよびエトキシル化脂肪アミンも米国特許第４，７４１，８４８号明細書に記載されている。（ＥＮＴ１２（商標）として市販される）ジヒドロキシエチルタローアミンは、この種のアミンに含まれる。
【０２２８】
（ｖｉｉｉ）アルコキシル化脂肪アミンおよび（ｖ）脂肪アミン自体（オレイルアミンおよびジヒドロキシエチルタローアミンなど）は、一般に、本開示における摩擦変性剤として有用である。このようなアミンは商業的に入手可能である。
【０２２９】
グリセロールのホウ酸化および非ホウ酸化脂肪酸性エステルは、両方とも摩擦変性剤として使用されることができる。（ｖｉｉ）グリセロールのホウ酸化脂肪酸エステルは、グリセロールの脂肪酸エステルをホウ酸によってホウ酸化し、反応水を除去することによって調製される。好ましくは、それぞれのホウ素が、反応混合物中に存在する１．５〜２．５のヒドロキシル基と反応するように、十分なホウ素が存在する。反応は、６０℃〜１３５℃の範囲の温度で、メタノール、ベンゼン、キシレン、トルエンまたは油などのいずれかの適切な有機溶媒の不在下または存在下で実行され得る。
【０２３０】
（ｖｉ）グリセロールの脂肪酸エステル自体は、当該技術において周知である様々な方法によって調製可能である。グリセロールモノオレエートおよびグリセロールタローエートなどのこれらのエステルの多くが商業規模で製造される。有用なエステルは油溶性であり、好ましくは、天然生成物中に見出され、かつ以下に詳細に説明されるようなＣ８〜Ｃ２２脂肪酸またはそれらの混合物から調製される。グリセロールの脂肪酸モノエステルが好ましいが、モノおよびジエステルの混合物が使用されてもよい。例えば、市販のグリセロールモノオレエートは、４５重量％〜５５重量％のモノエステルおよび５５重量％〜４５重量％のジエステルの混合物を含有し得る。
【０２３１】
脂肪酸は、上記のグリセロールエステルを調製するために使用可能であり；それらは、それらの（ｘ）金属塩、（ｉｉ）アミドおよび（ｘｉｉ）イミダゾリンを調製するためにも使用可能である。これらはいずれも摩擦変性剤として使用可能である。好ましい脂肪酸は、１０個〜２４個または１２個〜１８個の炭素原子を含有するものである。酸は、分枝鎖または直鎖、飽和または不飽和であることが可能である。いくつかの実施形態において、酸は直鎖の酸である。他の実施形態において、酸は分枝鎖である。適切な酸としては、デカン酸、オレイン酸、ステアリン酸、イソステアリン酸、パルミチン酸、ミリスチン酸、パルミトレイン酸、リノール酸、ラウリン酸およびリノレン酸、ならびに天然生成物タロー、パーム油、オリーブ油、落花生油、コーン油、ココナッツ油および牛脚油からの酸が含まれる。特に好ましい酸はオレイン酸である。好ましい金属塩としては、亜鉛およびカルシウム塩が含まれる。例は、過塩基性カルシウム塩および塩基性オレイン酸亜鉛塩錯体、例えば、一般式Ｚｎ４オレエート６Ｏ１によって表すことができるオレイン酸亜鉛である。好ましいアミドは、アンモニアとの縮合、あるいはエチルアミンおよびジエタノールアミンなどの第一級または第二級アミンとの縮合によって調製されるものである。脂肪イミダゾリンは、ジアミン、またはポリエチレンポリアミンなどのポリアミンと酸の環式縮合物である。イミダゾリンは、一般に、次の構造：
【化６】
2020503412.tif 000010
［式中、Ｒはアルキル基であり、かつＲ’は、水素またはヒドロカルビル基または置換ヒドロカルビル基であり、−（ＣＨ２ＣＨ２ＮＨ）ｎ−基を含む］
によって表される。好ましい実施形態において、摩擦変性剤は、Ｃ１０〜Ｃ２４脂肪酸とポリアルキレンポリアミンとの縮合物、特にイソステアリン酸とテトラエチレンペンタミンとの縮合物である。
【０２３２】
カルボン酸とポリアルキレンアミンとの縮合物（ｘｉｉｉ）は、一般に、イミダゾリンまたはアミドであり得る。それらは、上記のカルボン酸のいずれかと、本明細書に記載のポリアミンのいずれかとから誘導され得る。
【０２３３】
硫化オレフィン（ｘｉ）は、摩擦変性剤として使用される周知の市販材料である。特に好ましい硫化オレフィンは、米国特許第４，９５７，６５１号明細書および同第４，９５９，１６８号明細書の詳細な教示に従って調製されるものである。上記特許には、（１）多価アルコールの少なくとも１種の脂肪酸エステル、（２）少なくとも１種の脂肪酸、（３）少なくとも１種のオレフィンおよび（４）一価アルコールの少なくとも１種の脂肪酸エステルからなる群から選択される２種以上の反応物の共硫化混合物が記載される。反応物（３）のオレフィン成分は、少なくとも１種のオレフィンを含む。このオレフィンは、好ましくは、通常、４個〜４０個の炭素原子、好ましくは、８個〜３６個の炭素原子を含有するであろう脂肪族オレフィンである。末端オレフィンまたはアルファ−オレフィンが好ましく、特に１２個〜２０個の炭素原子を有するものが好ましい。これらのオレフィンの混合物は商業的に入手可能であり、かつそのような混合物は本開示での使用のために考察される。２種以上の反応物の共硫化混合物は、適切な反応物を硫黄の供給源と反応させることによって調製される。硫化される混合物は、１０〜９０重量部の反応物（１）、または０．１〜１５重量部の反応物（２）；あるいは１０〜９０重量部、しばしば、１５〜６０重量部、よりしばしば、２５〜３５重量部の反応物（３）または１０〜９０重量部の反応物（４）を含有することが可能である。混合物は、本開示において、反応物（３）と、反応物（１）、（２）および（４）として識別される反応物の群の他の少なくとも１種を含む。硫化反応は、一般に、撹拌しながら、高温で、任意選択的に不活性雰囲気下および不活性溶媒の存在下で実行される。本開示のプロセスにおいて有用な硫化剤としては、好ましい元素硫黄、硫化水素、ハロゲン化硫黄＋硫化ナトリウムおよび硫化水素と硫黄または二酸化硫黄の混合物が含まれる。典型的に、しばしば、オレフィン結合１モルあたり０．５〜３モルの硫黄が利用される。硫化オレフィンは、植物油、ラード油、オレイン酸およびオレフィン混合物などの硫化油も含み得る。
【０２３４】
アルキルサリチル酸の金属塩（ｘｉｉｉ）としては、長鎖（例えば、Ｃ１２〜Ｃ１６）アルキル置換サリチル酸のカルシウムおよび他の塩が含まれる。
【０２３５】
アルキルリン酸のアミン塩（ｘｉｖ）としては、下記の通り、アミンとのリン酸のオレイルおよび他の長鎖エステルの塩が含まれる。この点に関して有用なアミンは、商標名Ｐｒｉｍｅｎｅ（商標）で販売される第三級脂肪族第一級アミンである。
【０２３６】
いくつかの実施形態において、摩擦変性剤は、脂肪酸または脂油、脂肪酸の金属塩、脂肪酸アミド、硫化脂油または脂肪酸、アルキルホスフェート、アルキルホスフェートアミン塩；カルボン酸およびポリアミンの縮合物、ホウ酸化脂肪エポキシド、脂肪イミダゾリンまたはその組合せである。
【０２３７】
他の実施形態において、摩擦変性剤は、イソステアリン酸およびテトラエチレンペンタミンの縮合物、イソステアリン酸および１−［トリス（ヒドロキシメチル）］メチルアミンの縮合物、ホウ酸化ポリテトラデシルオキシラン、オレイン酸亜鉛、ヒドロキシエチル−２−ヘプタデセニルイミダゾリン、ジオレイル水素ホスフェート、Ｃ１４〜Ｃ１８アルキルホスフェートまたはそのアミン塩、硫化植物油、硫化ラード油、硫化オレイン酸、硫化オレフィン、オレイルアミド、グリセロールモノオレエート、ダイズ油またはその混合物であり得る。
【０２３８】
なお別の実施形態において、摩擦変性剤は、グリセロールモノオレエート、オレイルアミド、イソステアリン酸および２−アミノ−２−ヒドロキシメチル−１，３−プロパンジオールの反応生成物、ソルビタンモノオレエート、９−オクタデセン酸、イソステアリルアミド、イソステアリルモノオレエートまたはその組合せであり得る。
【０２３９】
それらの存在は、本開示の利点を得るために要求されないが、摩擦変性剤は、潤滑油組成物の０〜２重量％、好ましくは、０．０１重量％〜１．５重量％で使用され得る。これらの範囲は、組成物中に存在する個々の摩擦変性剤の量に、または２種以上の摩擦変性剤の混合物を含み得る、組成物中の全摩擦変性剤成分に適用されてよい。
【０２４０】
多くの摩擦変性剤は乳化剤の役割も果たす傾向がある。これは、しばしば、摩擦変性剤がしばしば、非極性脂肪尾部および極性頭部基を有するという事実による。乳化度または減少した解乳化度は、そのような組成物に関して流体が接触し得るいずれの水からも分離されたままである、および混和しないままであることが望ましい作動流体中での望ましくない結果である。本開示の摩擦変性剤は、作動流体の抗摩耗性能を改善するために使用され得るが、いくつかの実施形態においては、流体の解乳化に悪影響を及ぼし得るレベルで摩擦変性剤を使用することは避けるように注意しなければならない。
【０２４１】
本開示の潤滑油は、摩擦変性剤の存在下または不在下において、所望の特性、例えば、摩耗制御を示す。
【０２４２】
それらの存在は、本開示の利点を得るために要求されないが、摩擦変性剤の有用な濃度は、０．０１重量パーセント〜５重量パーセントまたは約０．１重量パーセント〜約２．５重量パーセント、または約０．１重量パーセント〜約１．５重量パーセント、または約０．１重量パーセント〜約１重量パーセントの範囲であり得る。モリブデン含有材料の濃度は、しばしば、Ｍｏ金属濃度に関して記載される。Ｍｏの有利な濃度は、２５ｐｐｍ〜７００ｐｐｍ以上の範囲であり得、しばしば、５０〜２００ｐｐｍが好ましい範囲である。全種類の摩擦変性剤は、単独で、または本開示の材料との混合物で使用されてよい。しばしば、２種以上の摩擦変性剤の混合物、または別の表面活性材料との摩擦変性剤の混合物も望ましい。
【０２４３】
モリブデン含有化合物（摩擦低下剤）
本開示において有用な例示的なモリブデン含有摩擦低下剤としては、例えば、活性リンおよび活性硫黄を実質的に含まないものとして定義される油溶性第二級ジアリールアミンであるＭｏｌｙｖａｎ（商標）８５５などの油溶性分解性有機モリブデン化合物が含まれる。Ｍｏｌｙｖａｎ（商標）８５５は、Ｖａｎｄｅｒｂｉｌｔ’ｓ  Ｍａｔｅｒｉａｌ  Ｄａｔａ  ａｎｄ  Ｓａｆｅｔｙ  Ｓｈｅｅｔには、１．０４の密度および４７．１２ｃＳｔの１００℃における粘度を有する有機モリブデン化合物として記載されている。一般に、有機モリブデン化合物は、それらの優れた溶解性および有効性のため、好ましい。
【０２４４】
別の例示的なモリブデン含有化合物は、参照によって本明細書に組み込まれる米国特許第５，０５５，１７４号明細書に記載のスルホン化オキシモリブデンジアルキルジチオホスフェートであるＭｏｌｙｖａｎ（商標）Ｌである。
【０２４５】
Ｒ．Ｔ．Ｖａｎｄｅｒｂｉｌｔ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｉｎｃ．，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，Ｎ．Ｙ．，ＵＳＡによって製造されるＭｏｌｙｖａｎ（商標）Ａも、約２８．８重量％のＭｏ、３１．６重量％のＣ、５．４重量％のＨおよび２５．９重量％のＳを含有する例示的なモリブデン含有化合物である。Ｍｏｌｙｖａｎ（商標）８５５、Ｍｏｌｙｖａｎ（商標）８２２、Ｍｏｌｙｖａｎ（商標）８５６およびＭｏｌｙｖａｎ（商標）８０７も有用である。
【０２４６】
Ａｓａｈｉ  Ｄｅｎｋｉ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから入手される、より溶解性のＭｏジチオカルバメート含有潤滑油添加剤であり、かつ約２０．２重量％のＭｏ、４３．８重量％のＣ、７．４重量％のＨおよび２２．４重量％のＳから構成されるＳａｋｕｒａ  Ｌｕｂｅ（商標）５００も有用である。１：１．０７のモリブデン対硫黄比を有する低硫黄モリブデンジチオホスフェートであるＳａｋｕｒａ  Ｌｕｂｅ（商標）３００は、本開示で有用な好ましいモリブデン含有化合物である。
【０２４７】
約５０重量％のモリブデンジトリデシルジチオカルボメートおよび約５０重量％の芳香油の混合物であり、約３８．４ＳＵＳの比重を有し、かつ約４．６重量％のモリブデンを含有し、Ｒ．Ｔ．Ｖａｎｄｅｒｂｉｌｔによって製造され、かつ酸化防止剤および抗摩耗添加剤として販売されるＭｏｌｙｖａｎ（商標）８０７も有用である。
【０２４８】
他の供給源は、Ａｌｄｒｉｃｈ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｍｉｌｗａｕｋｅｅ，Ｗｉｓ．によって販売される約８重量％のＭｏを含有するモリブデンＭｏ（Ｃｏ）６およびモリブデンオクトエートＭｏＯ（Ｃ７Ｈ１５ＣＯ２）２、ならびにＳｈｅｐｈａｒｄ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｃｉｎｃｉｎｎａｔｉ，Ｏｈｉｏによって販売されるモリブデンナフテンチオクトエートである。
【０２４９】
硫化モリブデンおよび酸化モリブデンなどの無機モリブデン化合物は、Ｍｏｌｙｖａｎ（商標）８５５、Ｍｏｌｙｖａｎ（商標）８２２、Ｍｏｌｙｖａｎ（商標）８５６およびＭｏｌｙｖａｎ（商標）８０７として記載される有機化合物よりも実質的に好ましくない。
【０２５０】
本開示において有用な例示的なモリブデン含有化合物は、例えば、参照によって本明細書に組み込まれる米国特許出願公開第２００３／０１１９６８２号明細書において開示される。
【０２５１】
有機モリブデン窒素錯体もこれらの配合物において有利であり得る。「有機モリブデン窒素錯体」という用語は、米国特許第４，８８９，６４７号明細書に記載される有機モリブデン窒素錯体を包含する。錯体は、脂油、ジタノールアミンおよびモリブデン供給源の反応生成物である。錯体として特定の化学構造が指定されない。米国特許第４，８８９，６４７号明細書は、典型的な反応生成物の赤外スペクトルを報告しており；そのスペクトルでは、１７４０ｃｍ−１でエステルカルボニル結合および１６２０ｃｍ−１でアミドカルボニル結合が識別される。脂油は、少なくとも１２個の炭素原子から最大２２個以上の炭素原子を含有する高級脂肪酸のグリセリルエステルである。モリブデン供給源は、モリブデン酸アンモニウム、酸化モリブデンおよび混合物などの酸素含有化合物である。
【０２５２】
本開示において使用可能である他の有機モリブデン錯体は、欧州特許第１０４０１１５号明細書および国際公開第９９／３１１１３号パンフレットに記載の三核モリブデン硫黄化合物および米国特許第４，９７８，４６４号明細書に記載のモリブデン錯体である。
【０２５３】
それらの存在は、本開示の利点を得るために要求されないが、モリブデン含有添加剤は、０〜５．０質量パーセントで使用されてよい。より好ましい量は、質量で最高３，０００ｐｐｍまで、より好ましくは、質量で約１００ｐｐｍ〜約２，５００ｐｐｍ、より好ましくは、質量で約３００〜約２，０００ｐｐｍ、より好ましくは、質量で３００〜約１，５００ｐｐｍのモリブデンである。
【０２５４】
ホウ酸化エステル化合物
本開示において有用な例示的なホウ素含有化合物としては、例えば、ホウ酸エステル、ホウ酸、酸化ホウ素などの他のホウ素化合物が含まれる。ホウ素化合物は加水分解的に安定しており、そして改善された抗摩耗性のために利用され、そして銅軸受および他の金属エンジン構成部品のためのさびおよび腐食抑制剤として機能する。ホウ酸化エステル化合物は、腐食を抑制するために有効である濃度で存在する、鉄または非鉄金属（例えば、銅、青銅、黄銅、チタン、アルミニウムなど）あるいは両方の腐食を防ぐための金属の腐食に対する抑制剤として作用する。
【０２５５】
スルホン酸、カルボン酸およびその混合物の塩基性塩を製造するための技術を記載する特許としては、米国特許第５，３５４，４８５号明細書；同第２，５０１，７３１号明細書；同第２，６１６，９１１号明細書；同第２，７７７，８７４号明細書；同第３，３８４，５８５号明細書；同第３，３２０，１６２号明細書；同第３，４８８，２８４号明細書；および同第３，６２９，１０９号明細書が含まれる。これらの特許の開示は、参照によって本明細書に組み込まれる。ホウ酸化過塩基性組成物を調製するための方法は、米国特許第４，７４４，９２０号明細書；同第４，７９２，４１０号明細書；および国際公開第８８／０３１４４号パンフレットに見出される。これらの参照文献の開示は、参照によって本明細書に組み込まれる。アルカリまたはアルカリ土類金属の油溶性の中性または塩基性の塩もホウ素化合物と反応し得る。
【０２５６】
本開示において利用される例示的なホウ酸は、（「ＭＣＰ１２８６」）およびＭＯＢＩＬ  ＡＤＣ７００の製品名でＥｘｘｏｎ−Ｍｏｂｉｌ  ＵＳＡによって製造される。試験データによると、Ｄ−４４５法を使用する１００℃における粘度は２．９ｃＳｔであり；Ｄ−４４５法を使用する４０℃における粘度は１１．９であり；Ｄ−９３法を使用する引火点は１４６であり；Ｄ−９７法を使用する流動点は−６９であり；そしてＩＣＰ法によって決定されるホウ素のパーセントは５．３％であることが示される。抗摩耗／抗スカッフ添加剤および摩擦低下剤として販売されるホウ酸化エステル（Ｖａｎｌｕｂｅ（商標）２８９）は、本開示において有効な好ましいホウ酸エステルである。
【０２５７】
本開示において有効な例示的なホウ酸エステルは、約１モルの脂油、約１．０〜２．５モルのジエタノールアミンを反応させ、続いて、約０．１〜３質量パーセントのホウ素を得るためのホウ酸とのその後の反応によって得られる反応生成物である。反応生成物が、以下の２種の主要成分の一方または両方を含み得ると考えられ、さらにリストされる成分は、反応が完全水和へと押し進められる場合に可能な成分である：
【化７】
2020503412.tif 000011
［式中、Ｒ１＝ＨまたはＣｘＨｙであり、式中、ｘ＝１〜６０、かつｙ＝３〜１２１である］
【化８】
2020503412.tif 000012
［式中、Ｙは脂油残基を表す］。
好ましい脂油は、少なくとも１２個の炭素原子を含有する高級脂肪酸のグリセリルエステルであり、かつ２２個以上の炭素原子を含有し得る。そのようなエステルは、一般に植物および動物油として知られている。特に有用な植物油は、ココナッツ、コーン、綿実、アマニ、ピーナッツ、大豆およびひまわりの種から誘導される油である。同様に、タローなどの動物脂油が使用されてもよい。
【０２５８】
ホウ素の供給源は、ホウ素を与え、かつホウ酸エステル組成物を形成するように脂油およびジエタノールアミンの中間反応生成物と反応することが可能であるホウ酸または材料である。
【０２５９】
上記有機ホウ酸エステル組成物が上記で特に議論されるが、参照によって本明細書に組み込まれる米国特許出願公開第２００３／０１１９６８２号明細書に明らかにされるものなどの他の有機ホウ酸エステル組成物も、本開示において同様の効果で機能することは理解されるべきである。加えて、ホウ酸カリウムなどのホウ酸塩の分散体も有用であり得る。
【０２６０】
本開示において有用な他の例示的な有機ボレート組成物は、例えば、参照によって本明細書に組み込まれる米国特許出願公開第２００８／０２６１８３８号明細書に開示される。
【０２６１】
加えて、本開示において有用な他の例示的な有機ボレート組成物が開示されており、例えば、ホウ酸化混合ヒドロキシエステル、アルコキシル化アミドおよびアミンについての米国特許第４，４７８，７３２号明細書、米国特許第４，４０６，８０２号明細書、米国特許第４，５６８，４７２号明細書；ホウ酸化ヒドロキシエチルイミダゾリンについての米国特許第４，２９８，４８６号明細書；ホウ酸化アルキルアミンおよびアルキルジアミンについての米国特許第４，３２８，１１３号明細書；ＧＭＯを含めて、ホウ酸化ヒドロキシル含有エステルについての米国特許第４，３７０，２４８号明細書；ホウ酸化ヒドロキシル含有ヒドロカルビルオキサゾリンについての米国特許第４，３７４，０３２号明細書；ホウ酸化ソルビタンエステルについての米国特許第４，３７６，７１２号明細書；ホウ酸化エトキシル化アミンについての米国特許第４，３８２，００６号明細書；エトキシル化アミドおよびそれらのボレートについての米国特許第４，３８９，３２２号明細書；ヒドロカルビル近接ジオールおよびアルコールならびにエステル混合物およびそれらのボレートについての米国特許第４，４７２，２８９号明細書；加水分解ヒドロカルビルエポキシドのボレートについての米国特許第４，５２２，７３４号明細書；エーテルジアミンボレートについての米国特許第４，５３７，６９２号明細書；近接ジオールおよびヒドロキシル置換エステルおよびそれらのボレートを含有する混合物についての米国特許第４，５４１，９４１号明細書；種々のヒドロキシルおよび／または窒素含有ボレートについての米国特許第４，５９４，１７１号明細書；ならびに種々のホウ酸化アルコール／ジオールについての米国特許第４，６９２，２５７号明細書である。これらの特許は、参照によって本明細書に組み込まれる。
【０２６２】
それらの存在は、本開示の利点を得るために要求されないが、ホウ素含有化合物は、０〜１０．０％、より好ましくは、約０．０１〜約５％、最も好ましくは、約０．１％〜約３．０％で使用され得る。有効元素ホウ素の範囲は、最高１０００ｐｐｍまたは１％未満の元素ホウ素である。したがって、元素ホウ素の好ましい濃度は、１００〜１０００ｐｐｍ、より好ましくは、１００〜３００ｐｐｍである。
【０２６３】
潤滑油組成物が上記で議論された添加剤の１種以上を含有する場合、添加剤は、その意図された機能を実行するために十分な量で組成物中にブレンドされる。本開示において有用なそのような添加剤の典型的な量を以下の表３に示す。
【０２６４】
多くの添加剤は、特定量のベース油希釈剤と一緒に、１種以上の添加剤を一緒に含有する濃縮物として添加剤製造業者から出荷されることに留意されたい。したがって、以下の表３の重量、ならびに本明細書に記載される他の量は、活性成分（すなわち、成分の非希釈剤部分）の量に関する。以下に示す重量パーセント（重量％）は、潤滑油組成物の全重量に基づく。
【０２６５】
【表３】
2020503412.tif 000013
【０２６６】
上記添加剤は全て商業的に入手可能な材料である。これらの添加剤は独立して添加されてもよいが、通常、潤滑油石油添加剤の供給元から入手可能なパッケージ中に前もって組み合わせられている。種々の成分、割合および特徴を有する添加剤パッケージが利用可能であり、そして適切なパッケージの選択は、最終組成物の必要な使用を考慮に入れるであろう。
【０２６７】
次の非限定的な実施例は、本開示を説明するために提供される。
【実施例】
【０２６８】
（実施例）
図１および２に記載された成分を含有する配合物を調製した。本明細書において使用される全ての成分は商業的に入手可能である。
【０２６９】
配合物中で使用されるベース油を図１および２で説明する。配合物中で使用される添加剤および添加剤系を図２に説明する。
【０２７０】
配合物中で使用されるベース油は、広範囲の化学薬品種およびＡＰＩベースストック群を包含する。ベース油としては、フィッシャー−トロプシュ（ＧＴＬ）プロセスから製造されるもの、低粘度ポリアルファオレフィン（ＰＡＯ）、合成エステル（フタレートおよびポリオール）ならびにアルキル化ナフタレン（ＡＮ）が含まれる。
【０２７１】
配合物中で使用される添加剤系は、従来の量の従来の添加剤を含んだ。配合物中で使用される従来の添加剤は、酸化防止剤、分散剤、流動点降下剤、清浄剤、腐食抑制剤、金属不活性化剤、シール適合性添加剤、消泡剤、抑制剤、抗さび添加剤、任意選択的な摩擦変性剤、任意選択的な抗摩耗添加剤および他の任意選択的な潤滑油性能添加剤の１種以上であった。
【０２７２】
比較のために、周知の製造業者のタービン油明細も図１に記載する。これは、４０℃において２８．８ｃＳｔの最少許容粘度を含む、潤滑油のために必要とされる特性の狭い範囲を示す。
【０２７３】
配合物の特性は、図１および３において識別されるＡＳＴＭ手順に従って決定された。配合物の特性は、図１および３に明らかにされる。
【０２７４】
図１および３において、軸受温度の低下は、算出された効率利点を意味し、これは、低損失「軸受試験リグ試験（又はベアリング試験リグ試験又はベアリング・テスト・リグ・テスト（bearing test rig test））」を使用して評価された。軸受試験リグ試験では、フラディド潤滑（flooded lubrication）による、規模を縮小された標準４チルトパッド軸受を使用した。軸受箱には、潤滑油入口および排出温度を測定するための抵抗温度検出器を装着した。シャフト速度および軸受荷重を、発電タービンの典型的な運転条件と一貫する特定の組合せで適用した。次いで、比速度および荷重における測定された潤滑油入口および排出温度を使用して、試験潤滑油の電力損失を計算した。
【０２７５】
３つの異なる市販の添加剤系を使用し、複合サイクル蒸気およびガスタービンの適用に対して、ガスタービンの使用などの異なるタービン適用のための性能特性を付与した。潤滑油粘度を低下させることは、一般に、けん引力およびチャーニング損失を低下させることがよく知られており、そしてこれは、全膜フラディドコンタクト（タービン軸受として）の効率を決定する最も重要な要素であり得る。
【０２７６】
実際に、この試験（実施例４）において最低粘度潤滑油は、市販製品の典型的な粘度（比較例１）と比較してわずかな効率利点を示したが、最低粘度潤滑油が最も有意なエネルギー節約を与えなかった。驚くべきことに、図１に示されるように、本発明の実施例１〜３は全て実施例４よりもはるかに高い効率利点を示した。
【０２７７】
候補のための重要な性能基準には、次の必要条件：２１５℃よりも高い引火点；４％未満の絶対最大蒸発損失；低粘度候補と低比熱／低密度とのバランスを保つこと；ならびに全ての軸受保護および潤滑油必要条件を維持することを満たしながら、１５％よりも高い効率改善を示すことが含まれた。
【０２７８】
以前の理解に反して、これらの結果は、タービン油に関して、粘度低下のみでは有意な効率改善を達成するために不十分であることを示す。粘度と揮発性および密度の必要条件とのバランスを保つことは、意外な効率結果を達成するために重要である。データの統計分析を使用して、次のように決定される新規パラメーターの潤滑効率係数に関する相関を発展させた。
潤滑効率係数＝［１９．２００（比熱）］−［６．６７９（蒸発損失）］−［１．０２８（動粘度）］−１２．１７８
【０２７９】
１０よりも高い潤滑効率係数を有する候補が、図１および３に示す軸受試験結果において全体的により良好な効率増加を示した。加えて、グループＶベースストックは、これらの性能寄与をさらに強化するため、そしてタービン適用における信頼度のために必要な添加剤溶解力および堆積物制御を提供するために添加されてよい。
【０２８０】
ＰＣＴおよびＥＰ条項（又は請求項又はクレーム）：
１
主成分（又はメジャー成分又はメジャー・コンポーネント（major component））として潤滑油ベースストック（又は潤滑オイル・ベースストック（lubricating oil base stock））と、
副成分（又はマイナー成分又はマイナー・コンポーネント（minor component））として１つ（又は１種）以上の潤滑油添加剤（又は潤滑オイル・アディティブ（lubricating oil additive））と
を含む組成（又は組成物又はコンポジション（composition））を有する潤滑油（又は潤滑オイル（lubricating oil））であって、
当該潤滑油が、
ＡＳＴＭ  Ｄ４４５による４０℃における１６ｃＳｔ〜２２ｃＳｔの動粘度（又はキネマチック・ビスコシティ（kinematic viscosity））、
ＡＳＴＭ  Ｄ１２９８による０．８ｇ／ｍｌ〜０．９ｇ／ｍｌの密度（又はデンシティ（density））、および
ＡＳＴＭ  Ｄ９７２による４％未満の１５０℃における絶対蒸発損失（又は絶対エバポレーション・ロス（absolute evaporation loss））
を有する、
潤滑油。
【０２８１】
２
潤滑油（又は潤滑オイル（lubricating oil））として配合油（又は配合された油又は配合オイル（formulated oil））を使用することによって、この潤滑油によって潤滑されたターボ機械（又はターボマシン（turbomachine））におけるエネルギー効率（又はエネルギー・エフェシエンシー（energy efficiency））を改善する（又は向上させる）（improving）ための方法であって、
当該配合油が、
主成分（又はメジャー成分又はメジャー・コンポーネント（major component））として潤滑油ベースストック（又は潤滑オイル・ベースストック（lubricating oil base stock））と、
副成分（又はマイナー成分又はマイナー・コンポーネント（minor component））として１つ（又は１種）以上の潤滑油添加剤（又は潤滑オイル・アディティブ（lubricating oil additive））と
を含む組成（又は組成物又はコンポジション（composition））を有し、
当該配合油が、
ＡＳＴＭ  Ｄ４４５による４０℃における１６ｃＳｔ〜２２ｃＳｔの動粘度（又はキネマチック・ビスコシティ（kinematic viscosity））、
ＡＳＴＭ  Ｄ１２９８による０．８ｇ／ｍｌ〜０．９ｇ／ｍｌの密度（又はデンシティ（density））、および
ＡＳＴＭ  Ｄ９７２による４％未満の１５０℃における絶対蒸発損失（又は絶対エバポレーション・ロス（absolute evaporation loss））
を有する、
方法。
【０２８２】
３
非極性潤滑油ベースストック（又はノンポーラー・潤滑オイル・ベースストック（nonpolar lubricating oil base stock））における極性潤滑油添加剤（又はポーラー・潤滑オイル・アディティブ（polar lubricating oil additive））の溶解性（又は溶解度又はソルビリティ（solubility））、相溶性（又は相溶度又は適合性又は適合度又はコンパチビリティ（compatibility））および／または分散性（又は分散度又はディスパーザンシー（dispersancy））を改善する（又は向上させる）（improving）の方法であって、
当該方法は、
主成分（又はメジャー成分又はメジャー・コンポーネント（major component））として非極性潤滑油ベースストック（又はノンポーラー・潤滑オイル・ベースストック（nonpolar lubricating oil base stock））と、副成分（又はマイナー成分又はマイナー・コンポーネント（minor component））として１つ（又は１種）以上の極性潤滑油添加剤（又はポーラー・潤滑オイル・アディティブ（polar lubricating oil additive））とを含む潤滑油（又は潤滑オイル（lubricating oil））を提供すること（又は工程又はステップ）（providing）；および
潤滑油において、少なくとも１つ（又は１種）のコベースストック（又はコ・ベースストック又は共ベースストック又は共通ベースストック（co-base stock））をブレンド（又は混合又は配合又はブレンド）すること（又は工程又はステップ）（blending）
を含み、
当該潤滑油が、
ＡＳＴＭ  Ｄ４４５による４０℃における１６ｃＳｔ〜２２ｃＳｔの動粘度（又はキネマチック・ビスコシティ（kinematic viscosity））、
ＡＳＴＭ  Ｄ１２９８による０．８ｇ／ｍｌ〜０．９ｇ／ｍｌの密度（又はデンシティ（density））、および
ＡＳＴＭ  Ｄ９７２による４％未満の１５０℃における絶対蒸発損失（又は絶対エバポレーション・ロス（absolute evaporation loss））
を有する、
方法。
【０２８３】
４
ターボ機械（又はターボマシン（turbomachine））において、エネルギー効率（又はエネルギー・エフィシエンシー（energy efficiency））を改善する（又は向上させる（improving））ための方法であって、
当該方法は、
主成分（又はメジャー成分又はメジャー・コンポーネント（major component））として非極性潤滑油ベースストック（又はノンポーラー・潤滑オイル・ベースストック（nonpolar lubricating oil base stock））と、副成分（又はマイナー成分又はマイナー・コンポーネント（minor component））として１つ（又は１種）以上の極性潤滑油添加剤（又はポーラー・潤滑オイル・アディティブ（polar lubricating oil additive））とを含む潤滑油（又は潤滑オイル（lubricating oil））を選択すること（又は工程又はステップ）（selecting）を含み、
潤滑油が、
３．０Ｊ／ｇ・℃〜３．３Ｊ／ｇ・℃の比熱（specific heat）、
ＡＳＴＭ  Ｄ９７２による４％未満の１５０℃における絶対蒸発損失（又は絶対エバポレーション・ロス（absolute evaporation loss））、および
ＡＳＴＭ  Ｄ４４５による４０℃における１６ｃＳｔ〜２２ｃＳｔの動粘度（又はキネマチック・ビスコシティ（kinematic viscosity））
を有し、
潤滑油が、次式：
潤滑効率係数＝［１９．２００（比熱）］−［６．６７９（蒸発損失）］−［１．０２８（動粘度）］−１２．１７８
に従って、少なくとも１０の潤滑効率係数（又は潤滑効率ファクター又はルブリケーティング・エフィシエンシー・ファクター（Lubricating Efficiency Factor））を有するように、非極性潤滑油ベースストックが選択される、
方法。
【０２８４】
５
潤滑油が、
ＡＳＴＭ  Ｄ５８００による１５％未満のノアック揮発性（又はノアック揮発度又はノアック・ボラティリティ（Noack volatility））、
ＡＳＴＭ  Ｄ９２による２１５℃よりも高い引火点（又はフラッシュ・ポイント（flash point））、および
３．０Ｊ／ｇ・℃〜３．３Ｊ／ｇ・℃の比熱（specific heat）
をさらに有する、条項１の潤滑油および条項２〜４の方法。
【０２８５】
６
潤滑油が潤滑タービン油（又は潤滑タービンオイル（lubricating turbine oil））である、条項１の潤滑油および条項２〜４の方法。
【０２８６】
７
潤滑油ベースストックが、グループＩベース油（又はグループＩ・ベースオイル）、グループＩＩベース油（又はグループＩＩ・ベースオイル）、グループＩＩＩベース油（又はグループＩＩＩ・ベースオイル）、グループＩＶベース油（又はグループＩＶ・ベースオイル）、グループＶベース油（又はグループＶ・ベースオイル）、またはその混合物を含む、条項１の潤滑油および条項２〜４の方法。
【０２８７】
８
潤滑油が、少なくとも１つ（又は１種）のコベースストック（又はコ・ベースストック又は共ベースストック又は共通ベースストック（co-base stock））をさらに含む、条項１の潤滑油および条項２〜４の方法。
【０２８８】
９
１つ（又は１種）以上の潤滑油添加剤（又は潤滑オイル・アディティブ（lubricating oil additive））が、消泡剤（又はアンチフォーム・エージェント（antifoam agent））、解乳化剤（又は脱乳化剤又はデエマルジファイヤー（demulsifier））、酸化防止剤（又は抗酸化剤又はアンチオキシダント（antioxidant））、抗摩耗剤（又はアンチウィアー・エージェント（antiwear agent））または抗錆添加剤（又はアンチラスト・アディティブ（antirust additive））を含む、条項１の潤滑油および条項２〜４の方法。
【０２８９】
１０
１つ（又は１種）以上の潤滑油添加剤（又は潤滑オイル・アディティブ）が、粘度変性剤（又はビスコシティ・モディファイヤ（viscosity modifier））、清浄剤（又はデタージェント（detergent））、分散剤（又はディスパーザント（dispersant））、流動点降下剤（又はポア・ポイント・デプレサント（pour point depressant ））、腐食抑制剤（又はコロージョン・インヒビター（corrosion inhibitor））、金属不活性化剤（又はメタル・デアクティベーター（metal deactivator））または抑制剤（又はインヒビター（inhibitor））をさらに含む、条項１の潤滑油および条項２〜４の方法。
【０２９０】
１１
潤滑油が、軸受効率試験リグ試験（又はベアリング・エフィシエンシー・テスト・リグ・テスト（bearing efficiency test rig test））によって評価した場合、ＩＳＯ  ＶＧ３２に配合された同一の潤滑油と比較して（又は比較した場合）、少なくとも１０％のエネルギー効率（又はエネルギー・エフィシエンシー）の改善（又は向上（improvement））を示すように、潤滑油ベースストック（又は潤滑オイル・ベースストック）が選択される、条項１の潤滑油および条項２〜４の方法。
【０２９１】
１２
潤滑油が、次式：
潤滑効率係数＝［１９．２００（比熱）］−［６．６７９（蒸発損失）］−［１．０２８（動粘度）］−１２．１７８
に従って、少なくとも１０の潤滑効率係数（又は潤滑効率ファクター又はルブリケーティング・エフィシエンシー・ファクター）を有するように、潤滑油ベースストックが選択される、条項１の潤滑油および条項２〜４の方法。
【０２９２】
１３
ターボ機械（又はターボマシン）において、ＡＳＴＭ  Ｄ４４５による４０℃における１６ｃＳｔ〜２２ｃＳｔの動粘度（又はキネマチック・ビスコシティ）を有するが、ＡＳＴＭ  Ｄ１２９８による０．８ｇ／ｍｌ〜０．９ｇ／ｍｌの密度（又はデンシティ）またはＡＳＴＭ  Ｄ９７２による４％未満の１５０℃における絶対蒸発損失（又は絶対エバポレーション・ロス）を有さない潤滑油を使用して達成されるエネルギー効率（又はエネルギー・エフィシエンシー）と比較して（又は比較した場合）、エネルギー効率が改善される（又は向上する）、条項１の潤滑油および条項２〜４の方法。
【０２９３】
１４
ターボ機械（又はターボマシン）において、ＡＳＴＭ  Ｄ４４５による４０℃における１６ｃＳｔ〜２２ｃＳｔの動粘度（又はキネマチック・ビスコシティ）を有するが、ＡＳＴＭ  Ｄ１２９８による０．８ｇ／ｍｌ〜０．９ｇ／ｍｌの密度（又はデンシティ）またはＡＳＴＭ  Ｄ９７２による４％未満の１５０℃における絶対蒸発損失（又は絶対エバポレーション・ロス）を有さない潤滑油を使用して達成される軸受温度（又はベアリング温度（bearing temperature））と比較して（又は比較した場合）、軸受温度が低下（又は低減）する、条項１の潤滑油および条項２〜４の方法。
【０２９４】
１５
ターボ機械（又はターボマシン）において、ＡＳＴＭ  Ｄ４４５による４０℃における１６ｃＳｔ〜２２ｃＳｔの動粘度（又はキネマチック・ビスコシティ）を有するが、ＡＳＴＭ  Ｄ１２９８による０．８ｇ／ｍｌ〜０．９ｇ／ｍｌの密度（又はデンシティ）、またはＡＳＴＭ  Ｄ９７２による４％未満の１５０℃における絶対蒸発損失（又は絶対エバポレーション・ロス）を有さない潤滑油を使用して達成されるエネルギー効率（又はエネルギー・エフィシエンシー）、堆積（物）制御（又はデポジット・コントロール（deposit control））および潤滑油添加剤溶解力（又は潤滑オイル・アディティブ・ソルベンシー（lubricating oil additive solvency））と比較して（又は比較した場合）、エネルギー効率が改善され（又は向上し）、そして、堆積（物）制御および潤滑油添加剤溶解力が維持または改善される（又は向上する）、条項１の潤滑油および条項２〜４の方法。
【０２９５】
本明細書に引用される全ての特許および特許出願、試験手順（ＡＳＴＭ法、ＵＬ法など）および他の文献は、そのような開示が本開示と一致する限り、およびそのような組み込みが容認される全ての権限に関して、参照によって完全に組み込まれる。
【０２９６】
数値的な下限および数値的な上限が本明細書に記載される場合、いずれかの下限からいずれかの上限までの範囲が考慮される。本開示の例示的な実施形態が詳細に記載されているが、様々なその他の修正形態は、本開示の趣旨および範囲から逸脱することなく、当業者にとって明らかであり、かつ当業者によって容易になされ得ることが理解されるであろう。したがって、添付された特許請求の範囲は、本明細書で明らかにされた実施例および記載に限定されるように意図されず、むしろ、請求項が、本開示が関連する当業者によって、その均等物として扱われ得る全ての特徴を含めて、本開示に存在する特許取得可能な新規性の全ての特徴を包含すると解釈される。
【０２９７】
本開示は、多数の実施形態および個々の実施例を参照して上記された。上記の詳細な説明を考慮に入れて、当業者は多くの変形形態を提案するであろう。全てのそのような明白な変形形態は、添付の請求項の全ての意図された範囲内にある。
【図１−１】
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【図１−２】
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【図１−３】
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【図１−４】
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【図１−５】
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【図１−６】
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【図２−１】
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【図２−２】
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【図２−３】
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【図３−１】
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【図３−２】
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【国際調査報告】
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