(57)【要約】  手術器具を複数の異なる種類の対応コネクタに接続するための接続部材。当該接続部材を含む手術器具。当該手術器具を含む手術キット。接続部材は、縦軸、近位端、及び遠位端を有する細長いシャフトを含む。接続部材はまた、シャフトの近位端に位置する複数の接続具を含む。複数の接続具は、第１の種類の対応コネクタと嵌合する少なくとも１つの接続具を含む。複数の接続具はまた、第２の異なる種類の対応コネクタと嵌合する少なくとも１つの接続具を含む。接続部材はオス接続部材であってもよく、対応コネクタはメスであってもよい。当該手術器具を提供することと、当該接続部材を対応コネクタに接続することと、を含む、方法。
2020531146.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
手術器具を複数の異なる種類の対応コネクタに接続する接続部材であって、
縦軸、近位端、及び遠位端を有する細長いシャフトと、
前記シャフトの前記近位端に位置する複数の接続具であって、
第１の種類の対応コネクタと嵌合する少なくとも１つの接続具と、
異なる第２の種類の対応コネクタと嵌合する少なくとも１つの接続具と、を含む複数の接続具と、を備える、接続部材。
【請求項２】
前記接続具の少なくとも１つは、２つ以上の前記種類の対応コネクタの対応接続具と接続するように構成された、請求項１に記載の接続部材。
【請求項３】
１種類の対応コネクタと嵌合する前記接続具が前記接続部材の第１領域に共にグループ化され、別の種類の対応コネクタと嵌合する前記接続具が前記接続部材の異なる第２領域に共にグループ化されている、請求項１に記載の接続部材。
【請求項４】
前記接続部材はオス接続部材で、前記対応コネクタはメスコネクタである、請求項１に記載の接続部材。
【請求項５】
前記複数の接続具は、第３の種類の対応コネクタと嵌合する少なくとも１つの接続具を更に備え、前記第３の種類の対応コネクタは、前記第１の種類及び第２の種類の対応コネクタの両方と異なる種類の対応コネクタである、請求項１に記載の接続部材。
【請求項６】
前記接続具の少なくとも１つは、止めピン軸受又は止め玉軸受を備える前記対応コネクタの止め具を収容する止め溝を備えている、請求項１に記載の接続部材。
【請求項７】
前記接続具の少なくとも１つは、前記対応コネクタの１つの対応する止め玉軸受を収容する、略球状の凹部を備える、請求項１に記載の接続部材。
【請求項８】
前記接続具の少なくとも１つは、止めピン軸受又は止め玉軸受を備える前記対応コネクタの止め具を収容する止め溝を備え、前記接続部材は、前記止め溝に隣接して、前記細長いシャフトの周囲に円周方向に分布した複数の前記球状の凹部を含む、請求項７に記載の接続部材。
【請求項９】
前記接続具は、
前記第１の種類の対応コネクタの止め玉軸受を収容する第１の略球状の凹部と、
前記第２の種類の対応コネクタの止め玉軸受を収容する第２の略球状の凹部と、を含み、
前記第１の略球状の凹部は、前記第２の略球状の凹部に対して近位に位置し、
前記第１の略球状の凹部は、前記第２の略球状の凹部と重なり合い、それによって前記第１の略球状の凹部と前記第２の略球状の凹部との間の界面に肩部が形成されている、請求項７に記載の接続部材。
【請求項１０】
前記細長いシャフトの周囲に円周方向に分布された、前記第１の略球状の凹部及び前記第２の略球状の凹部を複数備え、
前記第１の凹部はそれぞれ、それぞれの第２の凹部に対して近位に位置し、
前記第１の凹部はそれぞれ、ぞれぞれの前記第２の凹部と重なり合い、それによってそれぞれの前記第１の凹部とそれぞれの前記第２の凹部との間の界面に肩部が形成されている、請求項９に記載の接続部材。
【請求項１１】
前記接続具の少なくとも１つは、前記細長いシャフトの前記縦軸と略平行に延在する、１つ以上の略平坦面を備え、
略平坦面はそれぞれ、前記対応コネクタの対応する面と係合し、前記細長いシャフトの前記縦軸を中心とする、前記対応コネクタに対する前記接続部材の回転を防止するように配置された、請求項１に記載の接続部材。
【請求項１２】
前記１つ以上の略平坦面は、前記細長いシャフトの前記縦軸と略平行な略平行面において延在する、それぞれ反対の一対の略平坦面を備える、請求項１１に記載の接続部材。
【請求項１３】
前記接続具の少なくとも１つは、前記それぞれ反対の一対の略平坦面を複数備え、前記一対の面は、前記接続部材の周囲に円周方向に配置されている、請求項１２に記載の接続部材。
【請求項１４】
前記接続具の少なくとも１つは、前記細長いシャフトの前記縦軸に向かって先細になる面を備える、請求項１に記載の接続部材。
【請求項１５】
ハドソン接続、ＡＯ接続、及び／又は変形トリンクル接続の対応コネクタと嵌合する接続具を備える、請求項１に記載の接続部材。
【請求項１６】
手術器具であって、
前記手術器具を複数の異なる種類の対応コネクタに接続する接続部材を備え、
前記接続部材は、
縦軸、近位端、及び遠位端を有する細長いシャフトと、
前記シャフトの前記近位端に位置する複数の接続具であって、
第１の種類の対応コネクタと嵌合する少なくとも１つの接続具と、
異なる第２の種類の対応コネクタと嵌合する少なくとも１つの接続具と、を含む複数の接続具と、を備える、手術器具。
【請求項１７】
前記器具は、寛骨臼グレーター／リーマードライバー、カルカープレーナー、カルカーミル、大腿骨イニシエーター、大腿骨リーマー、寛骨臼スクリューホールドリルドライバー、脛骨中央ドリル、又は大腿骨髄内リーマーを備える、請求項１６に記載の手術器具。
【請求項１８】
手術キットであって、
手術器具を備え、
前記手術器具は、該手術器具を複数の異なる種類の対応コネクタに接続する接続部材を備え、
前記接続部材は、
縦軸、近位端、及び遠位端を有する細長いシャフトと、
前記シャフトの前記近位端に位置する複数の接続具であって、
第１の種類の対応コネクタと嵌合する少なくとも１つの接続具と、
異なる第２の種類の対応コネクタと嵌合する少なくとも１つの接続具と、を含む複数の接続具と、を備える、手術キット。
【請求項１９】
前記第１の種類の対応コネクタを含む１つ以上のコンポネントと、前記第２の種類の対応コネクタを含む１つ以上のコンポネントとを更に備える、請求項１８に記載の手術キット。
【請求項２０】
手術器具を別のコンポネントと結合させる方法であって、
前記別のコンポネントの対応コネクタに前記手術器具の接続部材を接続させることを含み、
前記接続部材は、前記手術器具を複数の異なる種類の対応コネクタに接続するためのものであり、前記接続部材は、
縦軸、近位端、及び遠位端を有する細長いシャフトと、
前記シャフトの前記近位端に位置する複数の接続具であって、
第１の種類の対応コネクタと嵌合する少なくとも１つの接続具と、
異なる第２の種類の対応コネクタと嵌合する少なくとも１つの接続具と、を含む複数の接続具と、を備える、方法。
【請求項２１】
前記別のコンポネントの前記対応コネクタから前記接続部材を分離して前記別のコンポネントと前記手術器具の結合を解除することと、
追加コンポネントの対応コネクタに前記手術器具の前記接続部材を接続させて前記追加コンポネントと前記手術器具を結合させることと、を更に含み、
前記追加コンポネントの前記対応コネクタは、前記別のコンポネントの前記対応コネクタとは異なる種類のコネクタである、請求項２０に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、接続部材に関する。本発明はまた、接続部材を含む手術器具にも関する。本発明は更に、手術器具を含む手術キットに関する。本発明はまた、手術器具の接続部材を対応コネクタに接続することを含む方法にも関する。
【背景技術】
【０００２】
手術キットは、通常、様々な異なる種類の器具を含む。器具の例としては、寛骨臼グレーター／リーマードライバー、カルカープレーナー、カルカーミル、大腿骨イニシエーター、大腿骨リーマー、寛骨臼スクリューホールドリルドライバー、脛骨中央ドリル、大腿骨髄内リーマーが挙げられる。
【０００３】
手術中、これらの器具は、回転動力器具などの他のコンポネントに接続されてもよい。これらの接続を行うために、器具には、別のコンポネントの対応接続部材（例えば、メス）に接続するための接続部材（例えば、オス）が設けられてもよい。これら接続部材は、通常、他の接続部材の対応接続具と嵌合する複数の接続具を含む。接続具は、安全な接続を提供し、外科的処置において使用中に手術器具が別のコンポネントから外れることを防止することができる。
【０００４】
この種のオスコネクタ及びメスコネクタを有する様々な異なる種類の接続システムが知られている。例としては、ハドソン接続、ＡＯ接続、トリンクル接続が挙げられる。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明の態様は、添付の独立請求項及び従属請求項に記載される。従属請求項からの特徴の組み合わせは、独立請求項の特徴と適宜組み合わせることができ、かつ請求項に明示的に記載されるものだけに限定されない。
【０００６】
本発明の一態様によれば、手術器具を複数の異なる種類の対応コネクタに接続する接続部材であって、
縦軸、近位端、及び遠位端を有する細長いシャフトと、
シャフトの近位端に位置する複数の接続具であって、
第１の種類の対応コネクタと嵌合する少なくとも１つの接続具と、
異なる第２の種類の対応コネクタと嵌合する少なくとも１つの接続具と、を含む複数の接続具と、を備える、接続部材を提供する。
【０００７】
異なる種類の対応コネクタと嵌合する接続具を設けることにより、接続部材は、２つ以上の種類の接続システムに対して互換性を有することができる。これにより、接続部材を備える手術器具は、例えば、様々な異なる種類のコネクタを含む別のコンポネントに接続することができる。したがって、同じ種類のコネクタを有する器具又はコンポネントとのみ互換性がある、複数の種類の器具及び／又は別のコンポネントを提供することを回避することで、それ自体が外科手術を遅延させうるアダプタの使用も回避することができる。アダプタは外科的処置を遅延させ得る。アダプタを回避すると、手術器具アセンブリの全長を短縮できる。これは、人間工学的にも、患者の安全性からも重要な要因であり得る。接続部材はまた、キットで提供する必要がある品目の全体数を低減することによって、手術キットを単純化する（キットの重量及びコストを低減する）ことができる。
【０００８】
接続具の少なくとも１つは、２つ以上の種類の対応コネクタの対応コネクタと接続するように構成されてもよい。これにより、接続部材はより簡単かつよりコンパクトな構造を有することができ、より安価に製造することができる。
【０００９】
１種類の対応コネクタと嵌合する接続具（単数又は複数）は、接続部材の第１領域に共にグループ化されてもよく、別の種類の対応コネクタと嵌合する接続具（単数又は複数）が接続部材の異なる第２領域に共にグループ化されてもよい。このように、それぞれの接続具をそれぞれ別途にグループ化することにより、接続部材の構造が簡略化され得る。これは、様々な接続具が互いに干渉することを防止することにつながる。
【００１０】
接続部材はオス接続部材であってもよく、対応コネクタはメスコネクタであってもよい。
【００１１】
複数の接続具は、第３の種類の対応コネクタと嵌合する少なくとも１つの接続具を更に備えてもよく、第３の種類の対応コネクタは、第１の種類及び第２の種類の対応コネクタの両方と異なる種類の対応コネクタである。これにより、接続部材の互換性を更に改善することができる。
【００１２】
接続具の少なくとも１つは、止めピン軸受又は止め玉軸受など、対応コネクタの止め具を収容する止め溝であってもよい。
【００１３】
接続具の少なくとも１つは、対応コネクタの１つの対応する止め玉軸受を収容する、略球状の凹部であってもよい。
【００１４】
一部の実施形態では、接続具の少なくとも１つは、止めピン軸受又は止め玉軸受を備える対応コネクタの止め具を収容する止め溝であって、接続部材は、止め溝に隣接して、細長いシャフトの周囲に円周方向に分布した複数の球状の凹部を更に含んでもよい。
【００１５】
一実施形態では、接続具は、第１の種類の対応コネクタの止め玉軸受を収容する第１の略球状の凹部と、第２の種類の対応コネクタの止め玉軸受を収容する第２の略球状の凹部と、を含んでもよい。第１の略球状の凹部は、第２の略球状の凹部に対して近位に位置してもよい。第１の略球状の凹部は、第２の略球状の凹部と重なり合い、それによって第１の略球状の凹部と第２の略球状の凹部との間の界面に肩部が形成されていてもよい。この構成により、接続部材の接続具は、２つ以上の種類の対応コネクタの止め玉軸受を収容するために、より正確に位置決めされ、他の接続具の係合をより良好にすることができる。したがって、接続部材と各種類の対応コネクタとの間で受容（伝達）されるトルクが大きくなる（例えば、止め溝を設ける場合、止め玉軸受を細長いシャフトに沿って僅かにズレた位置に収容するために広く設定する必要があるので、その場合に比べて大きくなる）。
【００１６】
一部の実施形態では、細長いシャフトの周囲に円周方向に分布された、第１の略球状の凹部及び第２の略球状の凹部を複数備えてもよい。これにより、接続部材は、接続具として複数の止め玉軸受を用いる対応コネクタと接続することができる。第１の凹部はそれぞれ、それぞれの第２の凹部に対して近位に位置してもよい。第１の凹部はそれぞれ、ぞれぞれの第２の凹部と重なり合い、それによってそれぞれの第１の凹部とそれぞれの第２の凹部との間の界面に肩部が形成されてもよい。
【００１７】
接続具の少なくとも１つは、細長いシャフトの縦軸と略平行に延在する、１つ以上の略平坦面を含んでもよい。略平坦面はそれぞれ、対応コネクタの対応面と係合し、細長いシャフトの縦軸を中心とする、対応コネクタに対する接続部材の回転を防止するように配置されてもよい。
【００１８】
一部の実施形態では、１つ以上の略平坦面は、略平行面において延在する反対の一対の略平坦面を含んでもよい。反対の一対の略平坦面が延在する平面は、それぞれ、細長いシャフトの縦軸と略平行であってもよい。一部の実施形態では、接続具の少なくとも１つは、反対の略平坦面のこれらの対を複数備えてもよい。反対の略平坦面の対は、接続部材の周囲に円周方向に配置されてもよい。
【００１９】
接続具の少なくとも１つは、細長いシャフトの縦軸に向かって先細になる面を含んでもよい。
【００２０】
接続部材は、ハドソン接続、ＡＯ接続、及び／又は変形トリンクル接続（例えば、Ｄｅｐｕｙ  Ｓｙｎｔｈｅｓの変形トリンクル接続）の対応コネクタと嵌合する接続具を含んでもよい。
【００２１】
本発明の別の態様によれば、上記の種類の接続部材を含む手術器具が提供される。
【００２２】
手術器具は、例えば、寛骨臼グレーター／リーマードライバー、カルカープレーナー、カルカーミル、大腿骨イニシエーター、大腿骨リーマー、寛骨臼スクリューホールドリルドライバー、脛骨中央ドリル、又は大腿骨髄内リーマーであってもよい。接続部材は、例えば、Ｔハンドル、スクリュードライバーハンドル、又は打ち込みハンドルに含まれる対応コネクタに手術器具を接続することができる。一部の実施例では、対応コネクタは、動力器具（例えば、回転動力器具）、又は当該動力器具と共に使用されるアダプタに含まれてもよい。
【００２３】
本発明の更なる態様によれば、上述の手術器具を備える手術キットが提供される。
【００２４】
手術キットは、第１の種類の対応コネクタを含む１つ以上のコンポネントを含んでもよい。手術キットはまた、第２の種類の対応コネクタを含む１つ以上のコンポネントを含んでもよい。
【００２５】
本発明の別の態様によれば、手術器具を別のコンポネントと結合させる方法が提供される。
本方法は、別のコンポネントの対応コネクタに手術器具の接続部材を接続させることを含み、接続部材は、上記の種類の接続部材である。
【００２６】
本方法は、別のコンポネントの対応コネクタから接続部材を分離して別のコンポネントと手術器具の結合を解除することを、更に含んでもよい。次いで、追加コンポネントの対応コネクタに手術器具の接続部材を接続させて追加コンポネントと、結合を解除された手術器具を結合させてもよい。追加コンポネントの対応コネクタは、別のコンポネントの対応コネクタとは異なる種類のものであってもよい。接続部材は、別のコンポネント及び追加コンポネントの両方の対応コネクタと互換性があるため、別のコンポネントと追加コンポネントとの間で容易に切り替えができ、よってアダプタの使用を必要としない。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
本発明の実施形態を、あくまで実例として、添付図面を参照しながら以下に説明する。なお、図中、同様の参照符合は同様の要素を示す。
【図１】本発明の実施形態に係る、接続部材の等角図を示す。
【図２】図１の接続部材の第１の側面図を示す。
【図３】図１の接続部材の第２の側面図を示す。
【図４】図３の側面図に示される接続具のいくつかをより詳細に示す。
【図５Ａ】本発明の一実施形態に係る、第１の種類の対応コネクタに接続された図１〜図４の接続部材の切欠き図を示す。
【図５Ｂ】本発明の一実施形態に係る、第１の種類の対応コネクタに接続された図１〜図４の接続部材の切欠き図を示す。
【図６Ａ】本発明の一実施形態に係る、第２の種類の対応コネクタに接続された図１〜図４の接続部材の切欠き図を示す。
【図６Ｂ】本発明の一実施形態に係る、第２の種類の対応コネクタに接続された図１〜図４の接続部材の切欠き図を示す。
【図７Ａ】本発明の一実施形態に係る、第３の種類の対応コネクタに接続された図１〜図４の接続部材の切欠き図を示す。
【図７Ｂ】本発明の一実施形態に係る、第３の種類の対応コネクタに接続された図１〜図４の接続部材の切欠き図を示す。
【図８】本発明の別の実施形態による接続部材の細長いシャフトの近位端の一部を示す。
【図９Ａ】図８の接続部材の切欠き図を示す。
【図９Ｂ】図８の接続部材の別の切欠き図を示す。
【図１０】２種類の異なる種類の対応コネクタの止め玉軸受が図８の接続部材によって収容され得る位置を概略的に示す。
【図１１Ａ】本発明の更なる実施形態による接続部材の等角図を示す。
【図１１Ｂ】図１１Ａの接続部材の第１の側面図を示す。
【図１１Ｃ】図１１Ａの接続部材の第２の側面図を示す。
【発明を実施するための形態】
【００２８】
本発明の実施形態を、添付の図面を参照しながら以下に説明する。
【００２９】
図１は、本発明の実施形態に係る、接続部材１０の等角図を示す。図２及び図３は、接続部材１０の２つの異なる側面図を示し、図４は、図３の側面図に示される接続具のいくつかをより詳細に示す。
【００３０】
接続部材１０は、以下でより詳細に説明するように、手術器具を複数の異なる種類の対応コネクタに接続するために使用することができる。
【００３１】
接続部材１０は、細長いシャフト２を有する。シャフト２は、例えば円筒形であってもよい。細長いシャフト２は、縦軸（図１の点線５によって示される）を有する。細長いシャフト２は、遠位端７及び近位端４を有する。
【００３２】
細長いシャフト２の遠位端７は、寛骨臼グレーター／リーマードライバー、カルカープレーナー、カルカーミル、大腿骨イニシエーター、大腿骨リーマー、寛骨臼スクリューホールドリルドライバー、脛骨中央ドリル、又は大腿骨髄内リーマーなど、手術器具の特徴部を含んでもよく、又はそれに取り付けられてもよい。説明を簡潔にするために、上記の特徴部について、本明細書では詳細な説明を省略するものとする。接続部材１０は、例えば、Ｔハンドル、スクリュードライバーハンドル、又は打ち込みハンドルに含まれる対応コネクタに手術器具を接続することができる。一部の実施例では、対応コネクタは、動力器具（例えば、回転動力器具又は電動打ち込み器具）、又は当該動力器具と共に使用されるアダプタに含まれてもよい。
【００３３】
近位端４は、複数の接続具を含んでもよい。これらの接続具は、接続部材１０、したがって、細長いシャフト２の遠位端７に位置する手術器具が、別のコンポネントの対応コネクタ（例えば、シャフト２を回転させて手術器具を操作するための回転ドライバー）と嵌合させることができる。特に、接続具は、接続部材１０が異なる種類の対応コネクタと嵌合させることができる。第１の種類の対応コネクタと嵌合するために、少なくとも１つの接続具が提供されてもよい。第１の種類の対応コネクタと嵌合するために、少なくとも１つの接続具が提供されてもよい。また、第３の種類の対応コネクタと嵌合するために、少なくとも１つの接続具が提供されることも想定される。これにより、接続部材１０は、２つ以上の種類の接続システムに対して互換性を有することができる。したがって、同じ種類のコネクタを有する器具又はコンポネントとのみ互換性がある、複数の種類の器具及び／又は別のコンポネントを提供することを回避することで、それ自体が外科的処置を遅延させ得るアダプタの使用も回避することができる。接続部材１０はまた、キットで提供する必要がある品目の全体数を低減することによって、手術キットを単純化する（キットの重量及びコストを低減する）ことができる。
【００３４】
異なる種類の対応コネクタとの、図１〜図４に関連して以下に説明する接続具の嵌合は、図５〜図７に関連して後に説明する。本実施形態では、接続部材１０はオス接続部材であり、対応コネクタはメスコネクタである。
【００３５】
接続部材１０の近位端４は、近位先端部３０及びカラー２２を含んでもよい。カラー２２は、近位先端部３０に対して遠位に位置してもよい。カラーは、円筒形であってもよく、細長いシャフト２の直径よりも大きい直径を有してもよい。この実施例では、接続部材１０の接続具はすべて、カラー２２と近位先端部３０との中間の位置において、シャフトの遠位端４に提供される。カラー２２は、介在周方向溝１４によって接続部材１０の１つ以上の接続具から離隔されてもよい。
【００３６】
ここで、本実施形態の接続部材１０の接続具について説明する。
【００３７】
本実施形態では、接続部材は、第１の種類の対応コネクタと嵌合する接続具、第２の種類の対応コネクタと嵌合する接続具、及び第３の種類の対応コネクタと嵌合する接続具を含む。本実施形態では、第１の種類の対応コネクタはハドソンコネクタであり、第２の種類の対応コネクタはＡＯコネクタであり、第３の種類の対応コネクタは、Ｄｅｐｕｙ  Ｓｙｎｔｈｅｓの変形トリンクルコネクタである。本発明の実施形態は、特定の種類の対応コネクタに限定されるものではなく、ハドソン、ＡＯ、変形トリンクルの対応コネクタと嵌合する接続具は、例示のみを目的として本明細書に記載されることが理解されよう。本実施形態は、Ｄｅｐｕｙ  Ｓｙｎｔｈｅｓの変形トリンクルを示しているが、異なる種類の変形トリンクルコネクタが使用されてもよい。本発明の一実施形態に係る接続部材は、２種類の対応コネクタ（例えば、ハドソン／ＡＯ、ハドソン／変形トリンクル、又はＡＯ／変形トリンクル）と嵌合する接続具のみを含み得ることが想定される。これは、例えば、図１〜図４に示される接続具のいくつかを省略することによって実施されてもよい。
【００３８】
この実施形態における接続部材１０の接続具は、止め溝６を含む。この止め溝６は、図５Ａ及び図５Ｂを参照して以下に説明するように、メス型ハドソンコネクタの止め玉軸受を収容するように位置決め及び成形されてもよい。止め溝６は、近位先端部３０に隣接する位置で、接続部材１０の近位端４の周囲に円周方向に延在してもよい。
【００３９】
この実施形態における接続部材１０の接続具はまた、テーパ部１８を含む。テーパ部１８は、図５Ａ及び図５Ｂを参照して以下で説明するように、メス型ハドソンコネクタの対応テーパ面と係合するように位置決め及び成形されてもよい。テーパ部１８は、縦軸５に向かって近位方向に内側に向かって先細になる、概ね円錐台形の外面を有してもよい。テーパは、線形テーパであってもよい。本実施形態では、テーパ部１８は、止め溝６に対して遠位に位置する。
【００４０】
一部の実施形態では、接続具の少なくとも１つは、細長いシャフトの縦軸と略平行に延在する、１つ以上の略平坦面を含み得る。略平坦面はそれぞれ、対応コネクタの対応面と係合し、細長いシャフトの縦軸を中心とする、対応コネクタに対する接続部材の回転を防止するように配置されてもよい。
【００４１】
一部の実施形態では、１つ以上の略平坦面は、略平行面において延在する反対の一対の略平坦面を含んでもよい。反対の一対の略平坦面が延在する平面は、それぞれ、細長いシャフトの縦軸と略平行であってもよい。
【００４２】
本実施形態では、接続部材１０の接続具は、細長いシャフト２の縦軸５と略平行に延在する反対の一対の略平坦面８を含む。これらの反対の略平坦面８は、図５Ａ及び図５Ｂに関連して以下で説明するように、メス型ハドソンコネクタの対応面と係合するように配置される。図に見られるように、この実施形態における反対の略平坦面８は、テーパ状カラー９上に位置する。テーパ状カラー９は、縦軸５に向かって近位方向に内側に向かって先細になる。反対の略平坦面８及びテーパ状カラー９の表面は、メス型ハドソンコネクタに対するシャフト２の回転に対抗するために、接続部材がメス型ハドソンコネクタに収容されるとき、メス型ハドソンコネクタの対応面と協働することができる。この実施形態におけるテーパ状カラー９は、テーパ部１８に対して遠位に位置する。この実施形態では、反対の略平坦面８がテーパ部１８の遠位部に位置する。
【００４３】
一部の実施形態では、接続具の少なくとも１つは、反対の略平坦面の複数の対を有してもよい。反対の略平坦面の対は、接続部材の周囲に円周方向に配置されてもよい。
【００４４】
本実施形態では、接続部材１０の接続具は、切子部２０を含む。切子部２０は、細長いシャフト２の縦軸５と略平行に延在する、反対の略平坦面の複数の対を含む。表面の対は、上述のように、接続部材１０の周囲に円周方向に配置される。本実施形態では、切子部２０は、反対の略平坦面の対を３つ有し、縦軸５に沿って見ると略六角形をなす。切子部は、止め溝６及びテーパ部１８に対して概ね略遠位に、略平坦面のより多く／少ない数の対を有し得ることが想定される。この実施形態では、それぞれの反対の略平坦面８の近位部は、反対の平坦面を横切って延在する（例えば、切子部は、断面で正方形又は八角形であってもよい）。本実施形態における切子部２０の反対の略平坦面は、図６Ａ及び図６Ｂを参照して以下に説明するように、メス型ＡＯコネクタの対応面と係合するように位置決め及び成形される。切子部２０の反対の略平坦面とメス型ＡＯコネクタの対応面とは、メス型ＡＯコネクタに対するシャフト２の回転に対抗するために、接続部材がメス型ＡＯコネクタに収容されるとき、協働することができる。この実施形態では、切子部２０は、上述の介在周方向溝１４に対して近位に位置する。
【００４５】
この実施形態における接続部材１０の接続具は、第２の止め溝１２を更に含む。第２の止め溝１２は、図６Ａ及び図６Ｂに関連して以下に説明するように、メス型ＡＯコネクタの１つ以上の止めピン軸受を収容するように位置決め及び成形されてもよい。第２の止め溝１２は、テーパ状カラー９と切子部２０との中間の位置で、接続部材１０の周囲に円周方向に延在してもよい。
【００４６】
この実施形態における接続部材１０の接続具はまた、周方向隆起部１６を含む。図７Ａ及び図７Ｂに関連して以下に説明するように、周方向隆起部１６は、メス型変形トリンクルコネクタの対応周方向隆起部と協働するように位置決め及び成形されてもよい。周方向隆起部１６は、テーパ部１８と略円筒部１１との中間の位置で、接続部材１０の周囲に円周方向に延在してもよい。略円筒部１１自体は、テーパ部１８と止め溝６との中間に位置してもよい。円筒部１１は、テーパ部１８の近位端の直径よりも小さい直径を有してもよく、それによって、周方向隆起部１６を形成してもよい。
【００４７】
一部の実施例では、接続部材１０の１つ以上の接続具を使用して、２つ以上の種類の対応コネクタの対応接続具と嵌合することができることが想定される。この例として、本実施形態の止め溝６は、図７Ａ及び図７Ｂに関して以下に説明するように、メス型変形トリンクルコネクタの止め玉軸受を収容するように位置決め及び成形される。本明細書に記載される種類の接続部材１０における１つ以上の接続具を二重使用すると、空間を節約することができ、接続部材１０をよりコンパクトにすることができる。
【００４８】
図１〜図４から、対応コネクタのそれぞれの種類の接続部材１０の接続具は、接続部材１０の異なる領域に共にグループ化され得ることが理解されよう。例えば、メス型ハドソンコネクタを接続するための止め溝６、テーパ部１８、及び反対の略平坦面８は、接続部材１０の近位端４の概近位／内側領域に一緒に設けられている。同様に、メス型変形トリンクルコネクタに接続するための止め溝６及び周方向隆起部１６は、接続部材１０の近位端４の概近位領域に一緒に設けられる。同様に、メス型ＡＯコネクタに接続するための第２の止め溝１２及び切子部２０は、接続部材１０の近位端４の概遠位領域に一緒に設けられる。このように、それぞれの接続具を別々にグループ化することにより、接続部材１０の構造は、簡略化され得る。これは、様々な接続具が互いに機械的に干渉することを防止することにつながる。なお、止め溝６／周方向隆起部１６（変形トリンクル）を含む領域と、止め溝６／テーパ部１８／反対の略平坦面８（ハドソン）を含む領域とは、ある程度重なり合うが、止め溝６は「共有される」接続具であり、変形トリンクルコネクタ及びハドソンコネクタの両方に接続するために使用され得る。
【００４９】
図５Ａ及び図５Ｂはそれぞれ、本発明の一実施形態に係る、第１の種類の対応コネクタに接続された図１〜図４の接続部材の切欠き図を示す。上述したように、この実施形態では、第１の種類の対応コネクタは、メス型ハドソンコネクタ１０２である。メス型ハドソンコネクタ１０２は、例えば、Ｔハンドル、スクリュードライバーハンドル、打ち込みハンドル、動力器具、又は実際には、更なる種類のコネクタに接続するためのアダプタに含まれてもよい。
【００５０】
接続部材１０をハドソンコネクタ１０２に接続するために、接続部材１０の縦軸５は、ハドソンコネクタ１０２の縦軸（図５Ａの点線４５を参照）と位置合わせされてもよく、次いで、接続部材１０の近位端４を近位方向に移動させて、それをハドソンコネクタ１０２のコア４１に挿入することができる。
【００５１】
ハドソンコネクタ１０２は、止め玉軸受４６を含む。接続部材１０がハドソンコネクタ１０２に挿入されると、コア４１の側壁の開口内に着座して、縦軸４５に向かって弾性的に付勢された止め玉軸受４６は、止め溝６内へと移動し、係合する。当該技術分野において既知であるように、ハドソンコネクタ１０２は、止め玉軸受４６を解放するための機構を含む。この機構は、コア４１の周囲に取り付けられ、コア４１に対して遠位方向に付勢される外側スリーブ４２を含む。外側スリーブ４２は、止め玉軸受４６が載る内向き面４３（縦軸４５に面する）を有する。内向き面４３の直径は、遠位方向に増加し、外側スリーブ４２を近位方向に移動させることによって、止め玉軸受４６には、縦軸４５から離れる方向に移動する余地が設けられる。これにより、止め玉軸受４６を止め溝６から解放することができる。接続部材１０をハドソンコネクタ１０２から分離するために、この機構を操作して、接続部材１０の近位端４を遠位方向に移動させることができる。
【００５２】
接続部材１０と及びハドソンコネクタ１０２が一緒に接続されると、接続部材１０のテーパ部１８は、ハドソンコネクタ１０２の対応テーパ面４８と係合する。接続部材１０のテーパ部１８は、ハドソンコネクタ１０２の対応テーパ面４８とぴったりと嵌合するように成形される。
【００５３】
接続部材１０及びハドソンコネクタ１０２が一緒に接続されると、反対の一対の略平坦面８は、ハドソンコネクタ１０２の対応平坦面４４と係合する。接続部材１０及びハドソンコネクタ１０２がこのように接続されると、ハドソンコネクタ１０２の反対の略平坦面８と対応平坦面４４とが協働して、ハドソンコネクタ１０２内の細長いシャフト２（縦軸５／４５の周り）の回転に対抗することができる。
【００５４】
図６Ａ及び図６Ｂはそれぞれ、本発明の一実施形態に係る、第２の種類の対応コネクタに接続された図１〜図４の接続部材の切欠き図を示す。上述のように、この実施形態では、第２の種類の対応コネクタはメス型ＡＯコネクタ１０４である。メス型ＡＯコネクタ１０４は、例えば、Ｔハンドル、スクリュードライバーハンドル、打ち込みハンドル、動力器具、又は実際には、更なる種類のコネクタに接続するためのアダプタに含まれてもよい。
【００５５】
接続部材１０をメス型ＡＯコネクタ１０４に接続するために、接続部材１０の縦軸５は、メス型ＡＯコネクタ１０４の縦軸（図６Ａの点線５５を参照）と位置合わせされてもよく、次いで、接続部材１０の近位端４を近位方向に移動されて、それをメス型ＡＯコネクタ１０４のコア５１に挿入することができる。
【００５６】
メス型ＡＯコネクタ１０４は、１つ以上の止めピン軸受５２を含む。本実施形態では、接続部材１０が収容されるコア５１の開口部の両側に位置する２つの止めピン軸受５２が存在する。止めピン軸受５２のうちの１つのみが図６Ａ及び図６Ｂに示されているが、両方の止めピン軸受５２が同様に動作し得ることが理解されよう。
【００５７】
止めピン軸受（単数又は複数）５２は、例えばばね付きスリーブ及びワッシャ（図６Ａに図示せず）によって遠位方向に付勢されてもよい。各止めピン軸受５２は、例えば、メス型ＡＯコネクタ１０４の対応平坦面５４のうちの１つに位置する角度付きスロット５３内に捕捉されてもよい（下記を参照）。ばね付きスリーブ及びワッシャによる各止めピン軸受５２の遠位付勢を角度付きスロット５３によって提供される偏向力と組み合わせた結果、各止めピン軸受５２が軸５５に向かって内側に付勢される。
【００５８】
接続部材１０がメス型ＡＯコネクタ１０４内に挿入されると、上記のように縦軸５５に向かって弾性的に付勢された止めピン軸受（単数又は複数）５２は、第２の止め溝１２内へと移動し、係合する。当該技術分野において既知であるように、メス型ＡＯコネクタ１０４は、止めピン軸受（単数又は複数）５２を解放するための機構を含む。この機構は、コア５１の周りに取り付けられ、ばね付きワッシャを止めピン軸受（単数又は複数）５２から離れる方向に持ち上げるために近位方向に移動され得る摺動可能なカラー５７を含んでもよい。これにより、止めピン軸受（単数又は複数）５２が角度付きスロット５３に沿って摺動するように解放され、それにより、止めピン軸受５２は、第２の止め溝１２から自由に移動する。ＡＯコネクタ１０４から接続部材１０を取り外すために力が加えられると、止めピン軸受（単数又は複数）５２は、第２の止め溝１２の角度付き面によって脇に押される。接続部材１０をメス型ＡＯコネクタ１０４から分離するために、この機構を操作して、接続部材１０の近位端４を遠位方向に移動させることができる。
【００５９】
接続部材１０及びメス型ＡＯコネクタ１０４が一緒に接続されると、切子部２０の反対の略平坦面の複数の対は、メス型ＡＯコネクタ１０４の対応平坦面５４と係合する。接続部材１０及びメス型ＡＯコネクタ１０４がこのように接続されると、切子部２０の反対の略平坦面とメス型ＡＯコネクタ１０４の対応平坦面５４とが協働して、メス型ＡＯコネクタ１０４内の細長いシャフト２（縦軸５／５５の周り）の回転に対抗することができる。
【００６０】
図７Ａ及び図７Ｂはそれぞれ、本発明の一実施形態に係る、第３の種類の対応コネクタに接続された図１〜図４の接続部材の切欠き図を示す。上述したように、この実施形態では、第３の種類の対応コネクタは、Ｄｅｐｕｙ  Ｓｙｎｔｈｅｓのメス型変形トリンクルコネクタ１０６などの、メス型変形トリンクルコネクタである。
【００６１】
メス型変形トリンクルコネクタ１０６は、例えば、Ｔハンドル、スクリュードライバーハンドル、打ち込みハンドル、動力器具、又は実際には、更なる種類のコネクタに接続するためのアダプタに含まれてもよい。
【００６２】
接続部材１０を変形トリンクルコネクタ１０６に接続するために、接続部材１０の縦軸５は、変形トリンクルコネクタ１０６の縦軸（図７Ａの点線６５を参照）と位置合わせされてもよく、次いで、接続部材１０の近位端４を近位方向に移動させて、それを変形トリンクルコネクタ１０６のコア６１に挿入することができる。
【００６３】
変形トリンクルコネクタ１０６は、コア６１の側壁の開口内に着座する止め玉軸受６６を含む。接続部材１０が変形トリンクルコネクタ１０６に挿入されると、縦軸６５に向かって弾性的に付勢された止め玉軸受６６は、止め溝６内へと移動し、係合する。変形トリンクルコネクタ１０６は、止め玉軸受６６を解放するための機構を含む。この機構は、上述のメス型ハドソンコネクタ１０２の機構と同様に動作する。この機構は、コア６１の周囲に取り付けられ、コア６１に対して遠位方向に付勢される外側スリーブ（図７Ａ又は図７Ｂに図示せず）を含む。外側スリーブは、止め玉軸受６６が載る内向き面（縦軸６５に面する）を有する。内向き面の直径は遠位方向に増加し、外側スリーブを近位方向に移動させることによって、止め玉軸受６６には、縦軸６５から離れる方向に移動する余地が設けられている。これにより、止め玉軸受６６を止め溝６から解放することができる。接続部材１０を変形トリンクルコネクタ１０６から分離するために、この機構を操作して、接続部材１０の近位端４を遠位方向に移動させることができる。
【００６４】
接続部材１０及び変形トリンクルコネクタ１０６が一緒に接続されると、接続部材１０のテーパ部１８は、変形トリンクルコネクタ１０６の対応テーパ面６８と係合する。接続部材１０のテーパ部１８は、変形トリンクルコネクタ１０６の対応テーパ面６８とぴったりと嵌合するように成形される。
【００６５】
接続部材１０及び変形トリンクルコネクタ１０６が一緒に接続されると、反対の一対の略平坦面８は、変形トリンクルコネクタ１０６の対応平坦面６４と係合する。接続部材１０及び変形トリンクルコネクタ１０６がこのように接続されると、反対の略平坦面８と変形トリンクルコネクタ１０６の対応平坦面６４とが協働し、変形トリンクルコネクタ１０６内の細長いシャフト２（縦軸５／６５の周り）の回転に対抗することができる。
【００６６】
接続部材１０及び変形トリンクルコネクタ１０６が一緒に接続されると、周方向隆起部１６は、メス型変形トリンクルコネクタ１０６の対応周方向隆起部６７と係合する。変形トリンクルコネクタ１０６では、対応周方向隆起部６７は円形状であり、接続部材１０が収容されるチャネルの狭小化によって形成されている。対応周方向隆起部６７との周方向隆起部１６の係合は、メス型変形トリンクルコネクタ１０６へ挿入しすぎないように接続部材１０が防止することができる。
【００６７】
一部の実施形態では、対応コネクタがアダプタの一部を形成し得ることが想定される。アダプタは、接続部材１０を接続するための第１の種類のメス接続（例えば、図５〜図７に関連して上述されたようなハドソン、ＡＯ、又は変形トリンクル）を含んでもよい。アダプタはまた、異なる種類のコネクタ（例えば、ハドソン、ＡＯ、変形トリンクル、又は更なる種類）に接続するための更なるコネクタ（オス型又はメス型であってもよい）を含んでもよい。このようにして、接続部材１０の普遍性を更に改善することができる。
【００６８】
図８は、本発明の別の実施形態による接続部材１０の細長いシャフト２の近位端４の一部を示す。この実施形態における接続部材の残りは、図１〜図７を参照して説明される接続部材と同様に構成されてもよい。本実施形態と上記実施形態との相違点は、本実施形態では、止め溝６が複数の略球状の凹部で置換されていることである。図９Ａ及び図９Ｂは、図８の接続部材１０の２つの切欠き図を示す。図１０は、２種類の異なる種類の対応コネクタの止め玉軸受が図８の接続部材１０の凹部によって収容され得る位置を概略的に示す。
【００６９】
上述したように、この実施形態における接続部材１０の接続具は、複数の略球状の凹部１１６Ａ、２１６Ａ、１１６Ｂ、２１６Ｂ、１１６Ｃ、２１６Ｃを含む。本実施形態では、これらの凹部は、略円筒部１１の表面に位置しているが、細長いシャフト２に沿った他の場所に位置することが想定される。凹部１１６Ａ、２１６Ａ、１１６Ｂ、２１６Ｂ、１１６Ｃ、２１６Ｃは、細長いシャフト２の周囲に円周方向に分布されてもよい。本実施形態では、略球状の凹部は、細長いシャフト２の周りに９０度の間隔で配置された４つの凹部（１１６Ａ、１１６Ｂ、１１６Ｃとラベル付けされたものを含む）を含む。本実施形態では、略球状の凹部はまた、細長いシャフト２の周りに９０度の間隔で配置された４つの更なる凹部（２１６Ａ、２１６Ｂ、２１６Ｃとラベル付けされたものを含む）も含む。第４の対の凹部は、凹部１１６Ｂ、２１６Ｂの反対側の細長いシャフト２上に位置するが、これらは図示されないことが理解されよう。
【００７０】
凹部は、一般に、対で共にグループ化される。各対の凹部は、第１の種類の対応コネクタの止め玉軸受を収容するための凹部（例えば、２１６Ａ、２１６Ｂ、２１６Ｃ）と、第２の種類の対応コネクタの止め玉軸受を収容するための凹部（例えば、１１６Ａ、１１６Ｂ、１１６Ｃ）とを含む。本実施形態では、細長いシャフト２の周囲に円周方向に位置決めされた４対の凹部が存在するが、他の例では、より少ない対が代わりに提供されてもよいことが想定される。一実施例では、二対の凹部が設けられてもよく、各対は、縦軸５の反対側に位置する（すなわち、１８０度の間隔で円周方向に分布している）。別の実施例では、（例えば、図８の実施形態に関連して本明細書に記載される対のうちの１つを省略することによって３対が提供され得る。凹部の対のうちの少なくとも１つ（例えば、図８に示される凹部１１６Ｂ、２１６Ｂ）は、反対の一対の略平坦面８の表面法線に対して、縦軸５の周りに９０度の角度で提供され得ることが想定される。凹部の対（例えば、凹部１１６Ａ、２１６Ａ及び／又は凹部１１６Ｃ、２１６Ｃ）のうちの少なくとも１つが、反対の一対の略平坦面８と位置合わせされてもよい（つまり、反対の一対の略平坦面８の表面法線に対して縦軸５の周りに０度で位置決めされる）ことも想定される。
【００７１】
この例では、凹部２１６Ａ、２１６Ｂ、２１６Ｃは、メス型ハドソンコネクタ１０２（図５Ａ及び図５Ｂを参照）の止め玉軸受（単数又は複数）４６を収容させるためのものであり、一方、凹部１１６Ａ、１１６Ｂ、１１６Ｃは、メス型変形トリンクルコネクタ１０６（図７Ａ及び図７Ｂを参照）の止め玉軸受（単数又は複数）６６を収容するためのものである。
【００７２】
なお、凹部の各対の凹部は、僅かに（例えば、縦軸５に平行な方向に）重なり合ってもよい。この凹部の配置は、様々な理由で、例えば、上述した止め溝６の使用と比較して、対応コネクタの止め玉軸受（単数又は複数）４６、６６のより正確な収容を可能にし得る。これにより、平坦な反対面８などの他の接続具のより良好な係合を可能にすることができ、したがって、接続部材１０とそれぞれの種類の対応コネクタとの間により大きなトルクを受容（伝達）することが可能になる。
【００７３】
まず、上述した止め溝６は、２種類以上の対応コネクタを使用して止め玉軸受を使用して十分に収容及び接続してもよいことに留意されたい。対応コネクタの止め玉軸受（単数又は複数）は、縦軸５に沿って僅かに異なる位置に位置し得ることが想定される（これは、例えば、ハドソンコネクタ１０２及び変形トリンクルコネクタ１０６の場合に当てはまる）。これに対応するために、止め溝６は、細長いシャフト２の長さに沿って僅かにズレた位置で止め玉軸受を収容することができるように、比較的幅広にする必要があり得る。止め溝６の大きさの増大は、止め溝６内の止め玉軸受（単数又は複数）の比較的緩い嵌合のみを可能にし、接続の安全性が低下する。それに対して、図示の凹部１１６Ａ、１１６Ｂ、１１６Ｃ、２１６Ａ、２１６Ｂ、２１６Ｃは、対応コネクタの止め玉軸受（単数又は複数）６６、４６を収容するようにより正確に位置決めされ、より安全な接続を提供することができる。また、凹部の各対の凹部間の界面に形成された肩部１２０はまた、一対の凹部のいずれかに収容された止め玉軸受６６、４６の移動を制限するのに役立つことにも留意されたい。
【００７４】
また、凹部１１６Ａ、１１６Ｂ、１１６Ｃ、２１６Ａ、２１６Ｂ、２１６Ｃは、対応コネクタの止め玉軸受（単数又は複数）の移動のための自由度を少なくする。例えば、止め玉軸受と凹部との係合は、一般に、縦軸５の周りの対応コネクタ（単数又は複数）に対する接続部材１０の回転に対抗するように作用することができる。なお、上述した止め溝６は、このような回転を概ね制限しないが、その代わりに、縦軸５に沿った対応コネクタに対する接続部材１０の移動を防止するように作用するだけである。
【００７５】
第三に、凹部は、嵌合することが意図される止め玉軸受（単数又は複数）のサイズと一致するサイズを有していてもよい。これは、例えば、メス型変形トリンクルコネクタの止め玉軸受６６が凹部１１６Ａ内に収容され得る位置、及びハドソンコネクタ１０２の止め玉軸受４６が凹部２１６Ａ内に収容され得る位置を概略的に示している図１０を参照すると理解され得る。なお、メス型変形トリンクルコネクタ１０６の止め玉軸受６６は、ハドソンコネクタの止め玉軸受４６よりも僅かに大きい。
【００７６】
図９Ａは図８の接続部材の切欠き図である。図９Ｂは、図８の接続部材の別の切欠き図を示しており、このとき、接続部材１０が図９Ａの図に関して縦軸５の周りを約２５度回転している。図９Ａの図では、凹部１１６Ａ／１１６Ｃと凹部２１６Ａ／２１６Ｃとの間の肩部１２０は比較的浅いことが分かる。しかしながら、図９Ｂと図９Ａとの比較から、肩部１２０の鋭さは、縦軸５の周りの異なる位置で変化することが理解できる。図９Ｂでは、肩部１２０は、図９Ａよりもはるかに鋭利であることが分かる。したがって、いくつかの位置（例えば図９Ａ）では、肩部１２０が比較的浅いが、凹部及び介在する肩部１２０の全体的な形状は、安全な接続を可能にし得ることを理解されよう。一対の凹部（例えば、１１６Ａ／１１６Ｃ）の凹部のうちの１つに収容された止め玉軸受が、肩部１２０を介して一対の他の凹部（例えば２１６Ａ／２１６Ｃ）に飛び越すことは比較的困難である。
【００７７】
凹部は、例えば、ボールエンドミルを使用して形成されてもよい。
【００７８】
図１１Ａは、本発明の更なる実施形態による接続部材１０の等角図を示す。図１１Ｂ及び図１１Ｃは、図１１Ａの接続部材１０の第１の側面図及び第２の側面図を示す。
【００７９】
図１１Ａ〜図１１Ｃに示される接続部材１０は、上述の接続部材と共通の特徴を共有し、相違点のみを詳細に説明する。
【００８０】
図１１Ａ〜図１１Ｃと図１〜図３との比較から理解され得るように、図１１Ａ〜図１１Ｃに示される接続部材１０はカラー２２を含まない。この例では、この例の周方向溝１４は、接続具のうちの１つと細長いシャフト２との間に（例えば、切子部２０に対して遠位に）位置する。
【００８１】
このようにカラー２２を省略することにより、製造コストを低減することができる（図１では、カラー２２は、その実施形態では接続部材１０の最も広い部分であることが分かる）。更に、カラー２２を省略することにより、製造を容易にすることができる。これは、切子部２０の頂部及び底部における幾何学的形状を鏡写できるためである（つまり、周方向溝１４及び第２の止め溝１２は同じ形状を有してもよく、その結果、これらの溝１２、１４を形成するための器具を変更する必要がないためである）。カラー自体が、接続部材１０を通って伝達され得るトルクの量に有意に寄与しないとも考えられる。
【００８２】
カラー２２はまた、図１〜図１０に関連して上述されたた種類の接続部材１０において、このように省略されてもよいことが想定される。
【００８３】
図１１Ａ〜図１１Ｃに示される接続部材１０と上述の接続部材との別の違いは、図１１Ａ〜図１１Ｃに示される接続部材１０が、縦軸５に向かって近位方向に内側に向かって先細になるテーパ状カラー９を含まないことである。その代わりに、この例では、反対の一対の略平坦面８が、略円筒カラー１９の上に設けられている。
【００８４】
図１〜図１０に関連して上述された種類の接続部材１０はまた、テーパ状カラー９の代わりに、図１１Ａ〜図１１Ｃに示される種類の略円筒カラー１９を含んでもよいことが想定される。
【００８５】
図１１Ａ〜図１１Ｃに示される接続部材１０と上述の接続部材との間の更なる相違は、図１１Ａ〜図１１Ｃに示される接続部材１０が、図８〜図１０に示される種類の凹部１１６を含むが、凹部２１６を含まないことである。凹部２１６の代わりに、この実施形態における接続部材１０は、止め溝２６を含む。止め溝２６は、近位先端部３０に隣接する位置で、接続部材１０の近位端４の周囲に円周方向に延在してもよい。止め溝２６は、凹部１１６の近位に位置してもよいが、止め溝２６は、代わりに凹部１１６の遠位に位置し得ることも想定される。
【００８６】
このようにして、凹部１１６は、図８〜図１０に関連して説明されている凹部１１６のように機能してもよい（例えば、図７Ａ及び図７Ｂのように、メス型変形トリンクルコネクタ１０６の止め玉軸受６６（単数又は複数）を後退させる）。止め溝２６は、凹部２１６として機能してもよい（例えば、図５Ａ及び図５Ｂのように、メス型ハドソンコネクタ１０２の止め玉軸受（単数又は複数）４６を収容する）。
【００８７】
この構成は、図８〜図１０に示される接続部材１０とは異なる種類のメス接続部材に接続するためのより大きな互換性を提供することができる。これは、凹部２１６とは異なり、止め溝２６は、接続部材１０の周囲の様々な異なる位置で、メス接続部材の対応接続具を収容することができるからである。例えば、図８〜図１０に示される凹部２１６は、典型的には、接続部材１０の周囲の一定の間隔（例えば９０度）で提供され、円周の周りに異なる間隔（例えば１２０度）で止め玉軸受が位置するタイプのメス接続部材への接続を防止する。
【００８８】
更に、止め溝２６は、凹部１１６によって収容される対応接続具（例えば、止め玉軸受（単数又は複数）６６）を収容する大きさにする必要がないため、止め溝２６は、図１〜図３に示される止め溝６よりも狭くなる可能性がある。したがって、図１１Ａ〜図１１Ｃの止め溝２６は、図１〜図３の止め溝６よりも安全な接続を提供し得る。
【００８９】
図１１Ａ〜図１１Ｃの接続部材１０は、止め溝２６が凹部２１６よりも容易に形成され得るため、製造がより容易であり得ることが更に想定される。
【００９０】
図１〜１０に関連して上述された種類の接続部材１０はまた、止め溝２６及び凹部１１６（例えば、図１〜図３に示される止め溝６の代わりに）も含み得ることが想定される。
【００９１】
本発明の一実施形態によれば、手術器具を別のコンポネントに結合させる方法が提供され得る。手術器具は、通常、上記の種類の接続部材１０を有する器具であってもよい。本方法は、別のコンポネントの対応コネクタに手術器具の接続部材１０を接続することを含み得る。対応コネクタは、例えば、メス型のハドソンコネクタ、ＡＯコネクタ、又は変形トリンクルコネクタであってもよい。
【００９２】
この方法はまた、別のコンポネントの対応コネクタから接続部材１０を分離して別のコンポネントと手術器具の結合を解除することを含んでもよい。本方法は、追加コンポネントの対応コネクタに手術器具の接続部材１０を接続させて追加コンポネントと手術器具を結合させることを更に含んでもよい。追加コンポネントの対応コネクタは、別のコンポネントの対応コネクタとは異なる種類のコネクタであってもよい。追加コンポネントの対応コネクタは、例えば、メス型のハドソンコネクタ、ＡＯコネクタ、又は変形トリンクルコネクタコネクタであってもよい。
【００９３】
接続部材を複数の種類の対応コネクタに接続できると、適切なアダプタを探す必要がないため、外科的処置中の時間を節約することができる。手術キットにアダプタを提供する必要性は、本発明の実施形態によって低減され得るため、手術キットの複雑性と重量が低減され得る。
【００９４】
したがって、手術器具を複数の異なる種類の対応コネクタに接続するための接続部材について説明してきた。当該接続部材を含む手術器具。当該手術器具を含む手術キット。接続部材は、縦軸、近位端、及び遠位端を有する細長いシャフトを含む。接続部材はまた、シャフトの近位端に位置する複数の接続具を含む。複数の接続具は、第１の種類の対応コネクタと嵌合する少なくとも１つの接続具を含む。複数の接続具はまた、第２の異なる種類の対応コネクタと嵌合する少なくとも１つの接続具を含む。接続部材はオス接続部材であってもよく、対応コネクタはメスであってもよい。当該手術器具を提供することと、当該接続部材を対応コネクタに接続することと、を含む、方法。
【００９５】
以上、本発明の特定の実施形態について説明したが、特許請求される発明の範囲内で多くの変更／追加、及び／又は置換を行い得ることが理解されよう。
【００９６】
〔実施の態様〕
（１）  手術器具を複数の異なる種類の対応コネクタに接続する接続部材であって、
縦軸、近位端、及び遠位端を有する細長いシャフトと、
前記シャフトの前記近位端に位置する複数の接続具であって、
第１の種類の対応コネクタと嵌合する少なくとも１つの接続具と、
異なる第２の種類の対応コネクタと嵌合する少なくとも１つの接続具と、を含む複数の接続具と、を備える、接続部材。
（２）  前記接続具の少なくとも１つは、２つ以上の前記種類の対応コネクタの対応接続具と接続するように構成された、実施態様１に記載の接続部材。
（３）  １種類の対応コネクタと嵌合する前記接続具が前記接続部材の第１領域に共にグループ化され、別の種類の対応コネクタと嵌合する前記接続具が前記接続部材の異なる第２領域に共にグループ化されている、実施態様１に記載の接続部材。
（４）  前記接続部材はオス接続部材で、前記対応コネクタはメスコネクタである、実施態様１に記載の接続部材。
（５）  前記複数の接続具は、第３の種類の対応コネクタと嵌合する少なくとも１つの接続具を更に備え、前記第３の種類の対応コネクタは、前記第１の種類及び第２の種類の対応コネクタの両方と異なる種類の対応コネクタである、実施態様１に記載の接続部材。
【００９７】
（６）  前記接続具の少なくとも１つは、止めピン軸受又は止め玉軸受を備える前記対応コネクタの止め具を収容する止め溝を備えている、実施態様１に記載の接続部材。
（７）  前記接続具の少なくとも１つは、前記対応コネクタの１つの対応する止め玉軸受を収容する、略球状の凹部を備える、実施態様１に記載の接続部材。
（８）  前記接続具の少なくとも１つは、止めピン軸受又は止め玉軸受を備える前記対応コネクタの止め具を収容する止め溝を備え、前記接続部材は、前記止め溝に隣接して、前記細長いシャフトの周囲に円周方向に分布した複数の前記球状の凹部を含む、実施態様７に記載の接続部材。
（９）  前記接続具は、
前記第１の種類の対応コネクタの止め玉軸受を収容する第１の略球状の凹部と、
前記第２の種類の対応コネクタの止め玉軸受を収容する第２の略球状の凹部と、を含み、
前記第１の略球状の凹部は、前記第２の略球状の凹部に対して近位に位置し、
前記第１の略球状の凹部は、前記第２の略球状の凹部と重なり合い、それによって前記第１の略球状の凹部と前記第２の略球状の凹部との間の界面に肩部が形成されている、実施態様７に記載の接続部材。
（１０）  前記細長いシャフトの周囲に円周方向に分布された、前記第１の略球状の凹部及び前記第２の略球状の凹部を複数備え、
前記第１の凹部はそれぞれ、それぞれの第２の凹部に対して近位に位置し、
前記第１の凹部はそれぞれ、ぞれぞれの前記第２の凹部と重なり合い、それによってそれぞれの前記第１の凹部とそれぞれの前記第２の凹部との間の界面に肩部が形成されている、実施態様９に記載の接続部材。
【００９８】
（１１）  前記接続具の少なくとも１つは、前記細長いシャフトの前記縦軸と略平行に延在する、１つ以上の略平坦面を備え、
略平坦面はそれぞれ、前記対応コネクタの対応する面と係合し、前記細長いシャフトの前記縦軸を中心とする、前記対応コネクタに対する前記接続部材の回転を防止するように配置された、実施態様１に記載の接続部材。
（１２）  前記１つ以上の略平坦面は、前記細長いシャフトの前記縦軸と略平行な略平行面において延在する、それぞれ反対の一対の略平坦面を備える、実施態様１１に記載の接続部材。
（１３）  前記接続具の少なくとも１つは、前記それぞれ反対の一対の略平坦面を複数備え、前記一対の面は、前記接続部材の周囲に円周方向に配置されている、実施態様１２に記載の接続部材。
（１４）  前記接続具の少なくとも１つは、前記細長いシャフトの前記縦軸に向かって先細になる面を備える、実施態様１に記載の接続部材。
（１５）  ハドソン接続、ＡＯ接続、及び／又は変形トリンクル接続（modified Trinkle connection）の対応コネクタと嵌合する接続具を備える、実施態様１に記載の接続部材。
【００９９】
（１６）  手術器具であって、
前記手術器具を複数の異なる種類の対応コネクタに接続する接続部材を備え、
前記接続部材は、
縦軸、近位端、及び遠位端を有する細長いシャフトと、
前記シャフトの前記近位端に位置する複数の接続具であって、
第１の種類の対応コネクタと嵌合する少なくとも１つの接続具と、
異なる第２の種類の対応コネクタと嵌合する少なくとも１つの接続具と、を含む複数の接続具と、を備える、手術器具。
（１７）  前記器具は、寛骨臼グレーター／リーマードライバー、カルカープレーナー、カルカーミル、大腿骨イニシエーター、大腿骨リーマー、寛骨臼スクリューホールドリルドライバー、脛骨中央ドリル、又は大腿骨髄内リーマーを備える、実施態様１６に記載の手術器具。
（１８）  手術キットであって、
手術器具を備え、
前記手術器具は、該手術器具を複数の異なる種類の対応コネクタに接続する接続部材を備え、
前記接続部材は、
縦軸、近位端、及び遠位端を有する細長いシャフトと、
前記シャフトの前記近位端に位置する複数の接続具であって、
第１の種類の対応コネクタと嵌合する少なくとも１つの接続具と、
異なる第２の種類の対応コネクタと嵌合する少なくとも１つの接続具と、を含む複数の接続具と、を備える、手術キット。
（１９）  前記第１の種類の対応コネクタを含む１つ以上のコンポネントと、前記第２の種類の対応コネクタを含む１つ以上のコンポネントとを更に備える、実施態様１８に記載の手術キット。
（２０）  手術器具を別のコンポネントと結合させる方法であって、
前記別のコンポネントの対応コネクタに前記手術器具の接続部材を接続させることを含み、
前記接続部材は、前記手術器具を複数の異なる種類の対応コネクタに接続するためのものであり、前記接続部材は、
縦軸、近位端、及び遠位端を有する細長いシャフトと、
前記シャフトの前記近位端に位置する複数の接続具であって、
第１の種類の対応コネクタと嵌合する少なくとも１つの接続具と、
異なる第２の種類の対応コネクタと嵌合する少なくとも１つの接続具と、を含む複数の接続具と、を備える、方法。
【０１００】
（２１）  前記別のコンポネントの前記対応コネクタから前記接続部材を分離して前記別のコンポネントと前記手術器具の結合を解除することと、
追加コンポネントの対応コネクタに前記手術器具の前記接続部材を接続させて前記追加コンポネントと前記手術器具を結合させることと、を更に含み、
前記追加コンポネントの前記対応コネクタは、前記別のコンポネントの前記対応コネクタとは異なる種類のコネクタである、実施態様２０に記載の方法。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図８】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図１０】
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【図１１Ａ】
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【図１１Ｂ】
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【図１１Ｃ】
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【国際調査報告】
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