(57)【要約】  医療装置は、ハンドルと、近位セグメントと遠位セグメントとを有する可撓性導管であって、近位セグメントがハンドルに結合される、可撓性導管と、可撓性導管の遠位セグメントに結合された略連続した成形構造であって、成形構造が、（ｉ）略直線状構成から（ｉｉ）連続した成形構造の一部分が成形構造への軸方向圧縮力の印加時に連続した支持構造の残りの部分から横方向に変位される構成に移行するように構成される、成形構造とを含む。
2020512169.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ハンドルと、
近位セグメントと遠位セグメントとを有する可撓性導管であって、前記近位セグメントが前記ハンドルに結合される、前記可撓性導管と、
前記可撓性導管の前記遠位セグメントに結合された略連続した成形構造であって、前記成形構造が、（ｉ）略直線状構成から（ｉｉ）前記成形構造の一部分が前記成形構造への軸方向圧縮力の印加時に前記連続した成形構造の残りの部分から横方向に変位される構成に移行するように構成される、前記成形構造と
を備える、医療装置。
【請求項２】
前記連続した成形構造の前記一部分が、実質的に単一の平面において横方向に変位される、請求項１に記載の医療装置。
【請求項３】
前記連続した成形構造の前記一部分が、実質的に少なくとも２つの平面において横方向に変位される、請求項１に記載の医療装置。
【請求項４】
前記成形構造が、径方向にずらされた複数の一体ヒンジを画定する単一体の背部である、請求項１に記載の医療装置。
【請求項５】
前記成形構造が、
第１の複数の一体ヒンジと、
前記第１の複数の一体ヒンジから径方向に約１５０度〜約２１０度ずらされた第２の複数の一体ヒンジと、
前記第２の複数の一体ヒンジと実質的に径方向に位置合わせされた第３の複数の一体ヒンジと、
前記第１の複数の一体ヒンジと実質的に径方向に位置合わせされた第４の複数の一体ヒンジと
を含む、請求項４に記載の医療装置。
【請求項６】
前記成形構造が、前記軸方向圧縮力の印加による曲げに実質的に耐えるセグメントを前記第２の複数の一体ヒンジと前記第３の複数の一体ヒンジとの間に含む、請求項５に記載の医療装置。
【請求項７】
前記セグメントが、
前記セグメントの長手方向長さに沿って延びる複数の一体ヒンジであって、
前記複数の各一体ヒンジが、複数の連続する一体ヒンジに対して角度的に約１８０度ずらされる、前記複数の一体ヒンジと、
複数の停止要素であって、各停止要素が、前記それぞれの一体ヒンジの可動域を制限するように前記複数の各一体ヒンジによって径方向に約１８０度ずらされる、前記複数の停止要素と
を含む、請求項６に記載の医療装置。
【請求項８】
前記第１の複数の一体ヒンジが、前記軸方向圧縮力の印加によって約９０度の曲がり角度及び円弧の少なくとも一方をもたらす、請求項５に記載の医療装置。
【請求項９】
前記第２の複数の一体ヒンジが、前記軸方向圧縮力の印加によって約９０度の曲がり角度及び円弧の少なくとも一方をもたらす、請求項８に記載の医療装置。
【請求項１０】
前記第３の複数の一体ヒンジ及び前記第４の複数の一体ヒンジの各々が、前記軸方向圧縮力の印加によって約９０度の曲がり角度及び円弧の少なくとも一方をもたらす、請求項９に記載の医療装置。
【請求項１１】
前記成形構造が、前記医療装置の相当の長さに沿って延びる、請求項１に記載の医療装置。
【請求項１２】
前記ハンドルと前記成形構造とに結合されたプルワイヤを更に備え、前記プルワイヤが、前記成形構造の少なくとも一部分に軸方向圧縮力を印加するように構成される、請求項１に記載の医療装置。
【請求項１３】
前記成形構造が、前記成形構造を貫通する管腔を画定し、前記管腔が長円形断面の開口部を画定し、且つ前記プルワイヤが前記管腔を横断する、請求項１２に記載の医療装置。
【請求項１４】
前記可撓性導管が、軸方向圧縮に実質的に耐えるように構成される、請求項１に記載の医療装置。
【請求項１５】
前記可撓性導管が、ステンレス鋼ハイポチューブ及びニチノールハイポチューブの少なくとも一方を含む、請求項１に記載の医療装置。
【請求項１６】
前記成形構造に結合された複数のバルーンを更に備える、請求項１に記載の医療装置。
【請求項１７】
前記バルーンの各々が前記成形構造の長さに沿って長手方向に離間して配置され、且つ前記バルーンの少なくとも１つが前記成形構造と非同心である、請求項１５に記載の医療装置。
【請求項１８】
前記バルーンの少なくとも１つが、前記成形構造の周囲に非対称に拡張可能である、請求項１６に記載の医療装置。
【請求項１９】
前記バルーンの少なくとも１つが、膨張させたときに略半円形断面及び略平坦な表面セグメントの少なくとも一方を有する、請求項１６に記載の医療装置。
【請求項２０】
前記バルーンの少なくとも１つが、少なくとも１つの他のバルーンに対して径方向にずらされる、請求項１６に記載の医療装置。
【請求項２１】
前記バルーンの少なくとも１つが、少なくとも１つの他のバルーンに対して径方向に約１５０度〜約２１０度ずらされる、請求項１６に記載の医療装置。
【請求項２２】
前記バルーンの少なくとも１つが前記成形構造と同心である、請求項１７に記載の医療装置。
【請求項２３】
前記成形構造が、第１の複数の一体ヒンジと第２の複数の一体ヒンジとを備える、請求項１に記載の医療装置。
【請求項２４】
前記成形構造が、前記成形構造に軸方向力が印加されたときに略Ｓ字曲線を形成する、請求項２３に記載の医療装置。
【請求項２５】
前記第１の複数の一体ヒンジ及び前記第２の複数の一体ヒンジが同じ平面にある、請求項２４に記載の医療装置。
【請求項２６】
前記第１の複数の一体ヒンジ及び前記第２の複数の一体ヒンジが異なる平面にある、請求項２４に記載の医療装置。
【請求項２７】
前記プルワイヤがワイヤコイルである、請求項１２に記載の医療装置。
【請求項２８】
前記プルワイヤが編組ケーブルである、請求項１２に記載の医療装置。
【請求項２９】
前記プルワイヤがポリマー押出成形品である、請求項１２に記載の医療装置。
【請求項３０】
前記プルワイヤが中空チューブである、請求項１２に記載の医療装置。
【請求項３１】
温度プローブを更に備える、請求項１に記載の医療装置。
【請求項３２】
マッピングプローブを更に備える、請求項１に記載の医療装置。
【請求項３３】
高周波（ＲＦ）アブレーションカテーテル又はマッピングカテーテルと直接連通するプローブを更に備える、請求項１に記載の医療装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、治療のために解剖学的構造及び組織を変位させ且つ／又は操作するための、装置、システム、及びこれらの使用方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
種々の医療処置は、身体の標的領域へのエネルギー及び／又は放射線の適用又は送達を伴う。例えば、問題のある組織領域を切除するために且つ／又は自然な生理反応若しくはプロセス（炎症など）を止めるために熱エネルギー及び高周波エネルギーを送達（又は、冷却の場合には除去）することができる。放射線は、多くの場合、身体の種々の部位での癌性増殖を標的にして食い止めるために使用される。かかる治療中に、そのようなエネルギー／治療に非標的組織が不注意によって又は不所望にさらされ、これによって、他の健康な組織に結果として合併症が生じる危険性があり得る。
【０００３】
例えば、心房細動及び他の不整脈を治療するために、高周波及び極低温アブレーションなどの種々の様式が用いられる。アブレーション中に、食道が左心房に近接して接触するので食道への熱損傷の危険性があり、これによって、心房食道瘻の形成の危険性が高まる。この合併症を有する患者は、脳卒中、縦隔炎、敗血症、及び心内膜炎による死亡率が８０％近くになる。Ｃｈａｖｅｚ  ｅｔ  ａｌ．“Ａｔｒｉｏｅｓｏｐｈａｇｅａｌ  Ｆｉｓｔｕｌａ  ｆｏｌｌｏｗｉｎｇ  Ａｂｌａｔｉｏｎ  Ｐｒｏｃｅｄｕｒｅｓ  ｆｏｒ  Ａｔｒｉａｌ  Ｆｉｂｒｉｌｌａｔｉｏｎ：Ｓｙｓｔｅｍａｔｉｃ  Ｒｅｖｉｅｗ  ｏｆ  Ｃａｓｅ  Ｒｅｐｏｒｔｓ．”Ｏｐｅｎ  Ｈｅａｒｔ  ２．１（２０１５）：１−８。瘻孔の形成がなくても、表面的な熱傷から壊死又は潰瘍に至るまでそのようなアブレーション技術による食道への一連の損傷が存在する。Ｎａｉｒ  ｅｔ  ａｌ．“Ａｔｒｉｏｅｓｏｐｈａｇｅａｌ  Ｆｉｓｔｕｌａ：Ａ  Ｒｅｖｉｅｗ．”Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ａｔｒｉａｌ  Ｆｉｂｒｉｌｌａｔｉｏｎ  ８．３（２０１５）：１３３１。Ｐａｐｐｏｎｅ  ｅｔ  ａｌ．“Ａｔｒｉｏ−Ｅｓｏｐｈａｇｅａｌ  Ｆｉｓｔｕｌａ  Ａｆｔｅｒ  ＡＦ  Ａｂｌａｔｉｏｎ：Ｐａｔｈｏｐｈｙｓｉｏｌｏｇｙ，Ｐｒｅｖｅｎｔｉｏｎ＆Ｔｒｅａｔｍｅｎｔ．”Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ａｔｒｉａｌ  Ｆｉｂｒｉｌｌａｔｉｏｎ  ６．３（２０１３）：８６０。
【０００４】
別の例では、乳癌を処置するときの心臓、並びに前立腺癌を処置するときの直腸、膀胱、及び／又は尿道などの、標的ではない重要臓器に極めて近接する腫瘍を標的にするために、放射線治療が用いられる場合がある。このような治療は、側副組織損傷及び関連する合併症の可能性を低減するためにそのような健康な組織構造及び臓器の位置を標的治療領域から離れる方向に変位させるか又は別様に変える改善された低侵襲的手法の恩恵を受ける。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本開示は、ハンドルと、近位セグメントと遠位セグメントとを有する可撓性導管であって、近位セグメントがハンドルに結合される、可撓性導管と、可撓性導管の遠位セグメントに結合された略連続した成形構造であって、成形構造が、（ｉ）略直線状構成から（ｉｉ）成形構造の一部分が成形構造への軸方向圧縮力の印加時に連続した成形構造の残りの部分から横方向に変位される構成に移行するように構成される、成形構造とを含む、医療装置を提供する。成形構造は、医療装置の相当の長さに沿って延びてもよい。連続した成形構造の一部分は、実質的に単一の平面において横方向に変位されてもよい。成形構造は、径方向にずらされた複数の一体ヒンジを画定する単一体の背部を含み得る。成形構造は、第１の複数の一体ヒンジと、第１の複数の一体ヒンジから径方向に約１５０度〜約２１０度ずらされた第２の複数の一体ヒンジと、第２の複数の一体ヒンジと実質的に径方向に位置合わせされた第３の複数の一体ヒンジと、第１の複数の一体ヒンジと実質的に径方向に位置合わせされた第４の複数の一体ヒンジとを含み得る。
【０００６】
成形構造は、軸方向圧縮力の印加による曲げに実質的に耐えるセグメントを第２の複数の一体ヒンジと第３の複数の一体ヒンジとの間に含み得る。セグメントは、セグメントの長手方向長さに沿って延びる複数の一体ヒンジであって、複数の各一体ヒンジが、複数の連続する一体ヒンジに対して角度的に約１８０度ずらされる、複数の一体ヒンジと、複数の停止要素であって、各停止要素が、それぞれの一体ヒンジの可動域を制限するように複数の各一体ヒンジによって径方向に約１８０度ずらされる、複数の停止要素とを含み得る。
【０００７】
第１の複数の一体ヒンジは、軸方向圧縮力の印加によって約９０度の曲がり角度及び円弧の少なくとも一方をもたらしてもよい。第２の複数の一体ヒンジは、軸方向圧縮力の印加によって約９０度の曲がり角度及び円弧の少なくとも一方をもたらしてもよい。第３の複数の一体ヒンジ及び第４の複数の一体ヒンジの各々は、軸方向圧縮力の印加によって約９０度の曲がり角度及び円弧の少なくとも一方をもたらしてもよい。
【０００８】
医療装置は、ハンドルと成形構造とに結合されたプルワイヤを含み得、プルワイヤは、成形構造の少なくとも一部分に軸方向圧縮力を印加するように構成される。成形構造は、成形構造を貫通する管腔を画定してもよく、管腔は、長円形断面の開口部を画定し、且つプルワイヤは、管腔を横断してもよい。
【０００９】
可撓性導管は、軸方向圧縮に実質的に耐えるように且つ／又はステンレス鋼ハイポチューブ及びニチノールハイポチューブの少なくとも一方を含むように構成されてもよい。
【００１０】
医療装置は、成形構造に結合された複数のバルーンを含み得る。バルーンの各々は、成形構造の長さに沿って長手方向に離間して配置されてもよく、且つバルーンの少なくとも１つは、成形構造と非同心であってもよい。バルーンの少なくとも１つは、成形構造の周囲に非対称に拡張可能であってもよい。バルーンの少なくとも１つは、膨張させたときに略半円形断面を有し得る。バルーンの少なくとも１つは、膨張させたときに略平坦な表面セグメントを有し得る。バルーンの少なくとも１つは、少なくとも１つの他のバルーンに対して径方向にずらされてもよい。バルーンの少なくとも１つは、少なくとも１つの他のバルーンに対して径方向に約１５０度〜約２１０度ずらされてもよい。複数のバルーンの各バルーンは、個々に膨張可能であってもよい。
【００１１】
可撓性導管は、複数の一体ヒンジを含み得、各一体ヒンジは、複数の最も近い一体ヒンジに対して角度的に約７０度〜１１０度ずらされる。
【００１２】
本開示及び本開示に付随する利点と特徴のより完全な理解は、添付の図面と併せて考慮される場合に、以下の詳細な説明を参照することでより容易に理解されるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】図１は、本開示の原理に従って作製された組織変位装置の例を示す図である。
【図２】図２は、本開示の原理に従って作製された組織変位装置の近位セグメントの例を示す図である。
【図３】図３は、図２の近位セグメントの代替的な構成の図である。
【図４】図４は、図２の近位セグメントの１セグメントの断面図である。
【図５】図５は、本開示の原理に従って作製された組織変位装置の幾何学的構成の例を示す図である。
【図６】図６は、ある特定の特徴の図示のために１つ又は複数の外層が除去された図１の組織変位装置の代替的な構成の図である。
【図７】図７は、図１の組織変位装置の選択した構成要素の別の図である。
【図８】図８は、図１の組織変位装置の選択した構成要素の更に別の図である。
【図９】図９は、本開示の原理に従って作製された組織変位装置の成形構造の例を示す図である。
【図１０】図１０は、本開示の原理に従って作製された組織変位装置の成形構造の相互係止連結部の例を示す図である。
【図１１】図１１は、本開示の原理に従って作製された組織変位装置の成形構造のセグメントの例を示す図である。
【図１２】図１２は、図１１に示すセグメントの追加図である。
【図１３】図１３は、本開示の原理に従って作製された組織変位装置の成形構造のセグメントの別の例を示す図である。
【図１４】図１４は、本開示の原理に従って作製された組織変位装置の成形構造のための一体ヒンジの可変特性の例を示す図である。
【図１５】図１５は、本開示の原理に従って作製された組織変位装置の成形構造のための一体ヒンジ幾何学形状の例を示す図である。
【図１６】図１６は、本開示の原理に従って作製された組織変位装置の成形構造のための一体ヒンジ幾何学形状の別の例を示す図である。
【図１７】図１７は、本開示の原理に従って作製された組織変位装置の成形構造のための一体ヒンジ幾何学形状の追加の例を示す図である。
【図１８】図１８は、本開示の原理に従って作製された組織変位装置の成形構造のための一体ヒンジ幾何学形状の追加の例を示す図である。
【図１９】図１９は、多平面構成での成形構造の例を示す図である。
【図２０】図２０は、図１９の成形構造の追加図である。
【図２１】図２１は、図１９の成形構造の追加図である。
【図２２】図２２は、本開示の原理に従って作製された組織変位装置の成形構造の連接セグメントの例を示す図である。
【図２３】図２３は、図２２の連接セグメントの追加図である。
【図２４】図２４は、本開示の原理に従って作製された組織変位装置の成形構造の連接セグメントの別の例を示す図である。
【図２５】図２５は、図２４の連接セグメントの追加図である。
【図２６】図２６は、本開示の原理に従って作製された組織変位装置の成形構造の例を示す図である。
【図２７】図２７は、本開示の原理に従って作製された組織変位装置のバルーンの例を示す断面図である。
【図２８Ａ】図２８Ａは、本開示の原理に従って作製された組織変位装置のバルーンの別の例を示す断面図である。
【図２８Ｂ】図２８Ｂは、本開示の原理に従って作製された組織変位装置のバルーンの別の例を示す断面図である。
【図２８Ｃ】図２８Ｃは、本開示の原理に従って作製された組織変位装置のバルーンの別の例を示す断面図である。
【図２８Ｄ】図２８Ｄは、本開示の原理に従って作製された組織変位装置のバルーンの別の例を示す断面図である。
【図２８Ｅ】図２８Ｅは、セグメント化されたバルーンの図である。
【図２８Ｆ】図２８Ｆは、図２８Ｅの断面図である。
【図２９】図２９は、本開示の原理に従って作製された組織変位装置のためのハンドル及びプルワイヤ構成の例を示す図である。
【図３０】図３０は、図２９のハンドル及びプルワイヤの代替的な位置である。
【図３１】図３１は、本開示の原理に従って作製された組織変位装置のための管腔の断面の例を示す図である。
【図３２】図３２は、本開示の原理に従って作製された組織変位装置のための管腔の別の例を示す図である。
【図３３】図３３は、図３２に示す装置のセグメントの代替的な構成の図である。
【図３４】図３４は、本開示の原理に従って作製された組織変位装置のための管腔の断面の更に別の例を示す図である。
【図３５Ａ】図３５Ａは、本開示の原理に従って作製された組織変位装置のための管腔の断面の追加の例を示す図である。
【図３５Ｂ】図３５Ｂは、本開示の原理に従って作製された組織変位装置のための管腔の断面の追加の例を示す図である。
【図３５Ｃ】図３５Ｃは、本開示の原理に従って作製された組織変位装置のための管腔の断面の追加の例を示す図である。
【図３５Ｄ】図３５Ｄは、本開示の原理に従って作製された組織変位装置のための管腔の断面の追加の例を示す図である。
【図３６】図３６は、本開示の原理に従って作製された組織変位装置の遠位セグメントの例を示す図である。
【図３７】図３７は、本開示の原理に従った食道内での組織変位装置の例示的な使用を示す図である。
【図３８】図３８は、本開示の原理に従った食道内での組織変位装置の例示的な使用を示す別の図である。
【図３９】図３９は、本開示の原理に従った胃領域内での組織変位装置の例示的な使用を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
本開示は、内視鏡下又は腹腔鏡下で、側副組織損傷及び関連する合併症の可能性を低減するために健康な組織構造及び臓器の位置にアクセスしてこの位置を破壊的又は有害な標的治療領域から離れる方向に変位させるか又は別様に変える、低侵襲的手法のための、システム、装置、及びこれらの方法を提供する。ここで図を参照すると、組織変位装置１０の例が示されている。図１に示すように、装置１０は概して、本明細書で説明するように組織変位を促進するための、種々の解剖学的構造、例えば、食道、気管、胃、結腸、血管系（動脈及び静脈）、開口部、又は他の体腔（例えば、腹膜）内及びその周囲で使用されるような大きさとされたハンドル１２及び細長い本体１４を含む。本明細書で説明する装置は、血管内で、管腔内で、皮膚を通して、経皮的に、腹腔鏡下で、又は別様に使用されるような大きさ及び寸法とされてもよい。細長い本体１４は、特定の治療又は処置に好適な１つ又は複数の幾何学的構成をとるようにハンドル１２の操作を通じて選択的に調整可能及び／又は動作可能であってもよい。装置１０は、本明細書でさらに説明するように、特定の組織部位に対する接触及び／又は力の発揮又は接触力の分散を容易にするために細長い本体１４の長さに沿った１つ又は複数の位置に位置決めできるバルーン１６ａ、１６ｂ、１６ｃ（全体として「１６」）などの、１つ又は複数の拡張可能な要素を含み得る。
【００１５】
引き続き図１を参照すると、細長い本体１４は、ハンドル１２に結合された近位セグメントと、近位セグメントと反対側の遠位セグメントとを有する可撓性導管１８を含み得る。可撓性導管１８は、１つ若しくは複数の平面において可撓性であり、軸方向圧縮に対する選択可能な程度の耐性を有し、且つ導管１８が略直線状構成（図１に示す構成など）にあるか多平面の輪郭付け構成にあるかどうかにかかわらず、高度なトルク伝達をもたらす。可撓性導管１８は、長さに沿ってハイポチューブの壁を通る１つ又は複数のカットパターンを備えたハイポチューブであってもよい。
【００１６】
導管１８は、１つ又は複数のプルワイヤ、装置制御要素、電気ワイヤ又は導管、流体管腔又は通路、及びその他の通路のための、導管１８を貫通する１つ若しくは複数の管腔又は通路を画定してもよい。一例では、導管１８は、ハイポチューブ、圧縮コイル、ポリマーチューブ、又は管状壁若しくは他の類似の構成要素内に編組若しくはコイルを組み込んだポリマーチューブを含み得る。１つの可撓性導管が隣接する導管に固定される場合には、１つ又は複数の可撓性導管が互いに直列（軸方向）に配設されてもよい。可撓性導管は、ステンレス鋼、ニチノール、ポリマー、炭素繊維、並びに／又はそれらの組み合わせ及び複合材から作製されてもよい。使用され得る材料の例としては、ステンレス鋼（ＳＳＴ）、ニチノール、又はポリマーが挙げられる。使用され得る他の金属の例としては、超弾性ＮｉＴｉ、形状記憶ＮｉＴｉ、Ｔｉ−Ｎｂ、Ｎｉ−Ｔｉ（約５５〜６０重量％のＮｉ）、Ｎｉ−Ｔｉ−Ｈｆ、Ｎｉ−Ｔｉ−Ｐｄ、Ｎｉ−Ｍｎ−Ｇａ、３００〜４００系のＳＡＥグレードのステンレス鋼（ＳＳＴ）、例えば、３０４、３１６、４０２、４４０、ＭＰ３５Ｎ、及び１７−７析出硬化（ＰＨ）ステンレス鋼、他のばね鋼又は他の高引張強度材料若しくは生体適合性金属材料が挙げられる。ポリマーの例としては、ポリイミド、ＰＥＥＫ、ナイロン、ポリウレタン、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ラテックス、ＨＤＨＭＷＰＥ、及び熱可塑性エラストマーが挙げられる。
【００１７】
ここで図２〜図４を参照すると、可撓性導管１８の代替的な例が示されている。この図示の例では、導管１８は、１つ若しくは複数のヒンジ又はピボットセグメント２２を通じて互いの周りを移動可能又は枢動可能である１つ若しくは複数の相互連結された、連続した、及び／又は単一体の幾何学的構成要素２０を含み得る。ヒンジ又はピボットセグメント２２は、幾何学的構成要素２０と一緒に導管１８の連続部分を構成する一体ヒンジを含み得る。個々のヒンジ２２は、導管１８の長さに沿って各先行する及び／又は後続のヒンジ２２に対するヒンジ２２の向き又は角度ずれが互い違いになってもよい。例えば、各一体ヒンジは、複数の一体ヒンジの最も近い一体ヒンジに対して角度的に約７０度〜約１１０度ずらされてもよい。図示の例では、連続する２つのヒンジ２２間の角度ずれが約９０度である。
【００１８】
幾何学的構成要素２０は、隣り合う幾何学的構成要素２０の当接部分によって機械的に制限される、様々な連接度及び移動範囲をもたらすための、１つ若しくは複数の角度付き面又は部分を備えた略円筒形状本体を含み得る。
【００１９】
結果として得られる幾何学的構成要素２０とヒンジ２２との組み合わせは、１つ又は複数の平面において可撓性であり、（例えば、ヒンジ２２及び幾何学的構成要素２０の大きさ、形状、及び／又は向きを変化させることによって）軸方向圧縮に対する選択可能な程度の耐性を有し、且つ導管１８が略直線状構成（図２に示す構成など）にあるか多平面の輪郭付け構成（図３に示す構成など）にあるかにかかわらず、高度なトルク伝達をもたらす、導管１８を提供する。幾何学的構成要素２０はまた、医療装置１０の長さに沿って流体、ワイヤ、又は他の構成要素を内部に運ぶために使用され得る、幾何学的構成要素２０を貫通して延びる内部管腔又は通路２４をねじるか又は塞ぐ可能性を低減する。
【００２０】
ここで図５〜図９（図示のために１つ又は複数の外層が図１に示す装置から除去されている）を参照すると、細長い本体１４は、略直線状構成から、成形構造２６（及び／又は細長い本体１４）の一部分が成形構造２６（及び／又は細長い本体１４）に対する軸方向圧縮力の印加時に成形構造２６（及び／又は細長い本体１４）の残りの部分から横方向に変位される、所定の、事前に設定された、及び／又は付勢された曲線構成、並びに／或いは所定の、事前に設定された、及び／又は付勢された構成に移行するように構成される、可撓性導管１８の遠位セグメントに結合された少なくとも１つの成形構造２６を含み得る。一例では、成形構造２６は、細長い本体１４の変位部分若しくは異形部分の全長にわたって実質的に延びる複数の連接要素２７を画定するか又は含む略連続した支持要素又は背部を含み得る。略連続した構造又は単一体構造を有することによって、高度なトルク伝達（例えば、実質的に最大１：１の近位側対遠位側のトルク伝達）、ひいては、特定の解剖学的位置内での装置１０の位置決め及び向きの制御の改善がもたらされる。成形構造２６の実質的な連続性は、成形構造２６全体を含む略単一の一体長さの材料の製造を通じて得られてもよく、或いは代替的に、成形構造２６は、成形構造の略連続した本体を形成するように相互係止されるか又はさもなければ互いに機能的に接着されるか若しくは組み立てられるいくつかの別個の長さの材料を含み得る。嵌合可能なタブ及び突出部を有する相互係止連結部の例が図１０に示されている。一実施形態では、２個、３個、４個、５個、６個、７個、８個、９個、１０個．．．ｎ個の成形構造２６が一緒に相互係止されてもよい。
【００２１】
成形構造２６は、軸方向力及び／又は圧縮力の印加時に装置１０が１つ若しくは複数の平面において略直線状構成（図１に示す構成など）から１つ若しくは複数の曲線及び／又は変位構成（図５〜図９に示す構成など）に選択的に移行することを可能にする１つ若しくは複数の構造特性及び／又は材料特性を含み得る。非限定的な例として、そのような曲線構成は、略「Ｓ」字形（図５のような）、略「Ｃ」字形、及び／又は略「Ｕ」字形の配向を含み得る。代替的に、成形構造は、１つ又は複数の平面において、螺旋形、ループ又は他の幾何学的パターンなどの他の構成をとってもよい。成形構造は、以下、すなわち、プラスチック、ポリマー、シリコーン、ナイロン、又はその他のうちの少なくとも１つから作製されてもよい。成形構造２６は、圧縮されたときに又は軸方向荷重下で所望の形状をもたらすように長手方向に且つ角度的に成形構造２６上で位置決めされ／ずらされる多数の（すなわち、複数の）２個、３個、４個、５個、６個、７個、８個、９個、１０個、１１個、１２個、１３個、１４個、１５個、２０個、３０個、４０個〜最大ｎ個の一体ヒンジ２８を含み得る。
【００２２】
例えば、成形構造２６は、成形構造２６の近位部分に沿って長手方向に離間して配置された第１の複数の一体ヒンジ２８ａを含み得る。第１の複数２８ａは、軸方向圧縮力が印加されたときに、成形構造２６、細長い本体１４、及び／又は可撓性導管１８の近位及び／又は直線状セグメントに対して約９０度の曲がり角度又は円弧の少なくとも一方をもたらしてもよい。第２の複数の一体ヒンジ２８ｂは、第１の複数の一体ヒンジ２８ａに隣接して成形構造２６の長さに沿って長手方向に離間して配置されるとともに、第１の複数の一体ヒンジ２８ａから径方向にずらされてもよい。第２の複数の一体ヒンジ２８ｂの径方向のずれは、第１の複数の一体ヒンジ２８ａと比較して、様々な方向の輪郭及び／又は形状をもたらす。隣り合うヒンジ間の径方向のずれの範囲は、一体ヒンジ間において約０度〜約３６０度の範囲、例えば、１度、５度、１０度、２０度、３０度、４０度、５０度、６０度、７０度、８０度、９０度、１００度、１５０度、２００度、３００度などであってもよい。例えば、図６〜図９に図示する第２の複数の一体ヒンジ２８ｂは、成形構造２６、細長い本体１４、及び／又は可撓性導管１８の近位及び／又は直線状セグメントに対して約９０度の曲がり角度又は円弧の少なくとも一方を、但し、第１の複数の一体ヒンジ２８ａの曲がり角度又は円弧と比較して逆方向にもたらす。例示的な実施形態では、本明細書で説明する複数の一体ヒンジの径方向のずれは、約１５０度〜約２１０度であってもよい。図示の例では、径方向のずれは約１８０度であり、したがって、第１の複数の一体ヒンジと第２の複数の一体ヒンジの組み合わされたスパンは、実質的に単一の平面に弓形、曲線、略「Ｓ」字形輪郭をもたらす。
【００２３】
成形構造２６は、第２の複数の一体ヒンジ２８ｂの遠位側に位置決めされるとともに、一実施形態では、第２の複数の一体ヒンジ２８ｂと実質的に径方向に位置合わせされる第３の複数の一体ヒンジ２８ｃを更に含み得る。成形構造２６は、第３の複数の一体ヒンジ２８ｃの遠位側にあるとともに第１の複数の一体ヒンジ２８ａと実質的に径方向に位置合わせされた第４の複数の一体ヒンジ２８ｄを含み得る。したがって、第３の複数の一体ヒンジ及び第４の複数の一体ヒンジは、図示のように、第１の複数の一体ヒンジ２８ａ及び第２の複数の一体ヒンジ２８ｂの形状に対して反転した又は鏡面対称の曲線形状をもたらす。
【００２４】
成形構造２６は、所望の幾何学形状又は変位を生じさせるように軸方向荷重下にあるときに略直線状構成のままである１つ又は複数のセグメントを含み得る。このようなセグメントには、一体ヒンジ又は他の曲げ特徴部又は輪郭誘発特徴部が実質的になくてもよい。例えば、図示の実施形態では、成形構造２６は、第２の複数の一体ヒンジ２８ｂと第３の複数の一体ヒンジ２８ｃとの間に位置決めされた、略直線状構成を維持するセグメント３０ａを含む。成形構造２６はまた、装置１０の長さに沿った近位位置（３０ｂ）及び遠位位置（３０ｂ）に略直線状セグメントを含み得る。図６〜図９の図示の例では、装置１０の構造は、セグメント３０ａの横方向変位をもたらし、その一方で、セグメント３０ａは、近位セグメント３０ｂ及び遠位セグメント３０ｃに実質的に平行のままである。
【００２５】
セグメント３０ａ、３０ｂ、及び／又は３０ｃ（全体として「３０」）は、１つ又は複数の平面に所望の程度の可撓性をもたらすが、軸方向荷重下にあるときの曲げ又は輪郭付けに耐えるための代替的な構造を有し得る。例えば、図１１〜図１２に示すように、セグメント３０は、その長さに沿って長手方向に離間して配置された複数の一体ヒンジ３２を含み得る。複数のヒンジ３２は、互い違いに位置するとともにセグメント３０の長さに沿った様々な角度ずれを有するヒンジ３２ａ、３２ｂのサブセットを含み得る。例えば、図示の例では、ヒンジ３２ａは、ヒンジ３２ｂから角度的に約１８０度ずらされ、この角度は、セグメント３０の曲げを単一の平面に制限する。１つ又は複数の平面に所望の程度の可撓性及び曲げをもたらすために、他の角度ずれが実現されてもよい。
【００２６】
ヒンジ３２に加えて、セグメント３０は、特定のヒンジ３２の可動域又は曲げの程度を制限する複数の停止要素３４を含み得る。例えば、各停止要素は、更なる移動に抵抗するように対向する表面又は構成要素に当接できる突出部又は他の機械的特徴部を含み得る。各停止要素３４は、個々のヒンジ２２と長手方向に位置合わせされるが、停止要素３４が、第１の方向への（例えば、隣接する当接面から離れる方向に停止要素を移動させる方向への）ヒンジの曲げ又は屈曲を妨げないが、第１の方向とは実質的に反対の第２の方向（例えば、対向する表面に当接するように停止要素３４を移動させる方向）へのヒンジの移動又は曲げを制限するように、各ヒンジ２２から径方向に約１８０度ずらされてもよい。径方向のずれと停止要素３４との図示の組み合わせは、単一の平面に可撓性をもたらすが、軸方向荷重下にあるときの曲げ又は輪郭付けに耐える。
【００２７】
ここで図１３を参照すると、セグメント３０の別の例は、多数の平面に柔軟性をもたらすが、軸方向荷重下にあるときの曲げ又は輪郭付けに耐える螺旋構成の周りに配設された複数の停止要素３４を含み得る。
【００２８】
装置１０のある特定のセグメントの屈曲又は曲げを制限することに加えて、停止要素３４は、装置１０の１つ又は複数のセグメントにねじり剛性を加えてもよい。例えば、１つ又は複数の停止要素は、セグメントの対向する表面又は構成要素上の相補的特徴部又は構造に係合する複数の歯、クラウン、隆起部、タブ、及び／又はスロット（図示せず）を含み得、その結果、セグメントに軸方向力が印加されたときに相補的特徴部が相互係止又は係合する。次いで、それぞれの相補的特徴部の取り外し可能な相互係止特性は、相互係止された構成要素間の回転運動に抵抗し、ひいては、セグメントの長さに沿って高度のねじり剛性及びトルク伝達をもたらす。
【００２９】
図６〜図９に示す装置１０の例における一体ヒンジは、成形構造２０の隣り合う個々の連接要素２７を相互係止する、材料の略正方形又は矩形部分を含む。これらのヒンジ及び周辺構造の種々の特徴は、成形構造２６の所望の形状及び所望の程度の可撓性を得るために修正されてもよい。例えば、ここで図１４を参照すると、そのような可変特性は、連続するヒンジ間の長手方向距離Ｘ１、成形構造２６の連接セグメント間の空間又は切欠部（例えば、間隙）の幅Ｘ２、ヒンジを取り囲む除去された断面部分の深さＸ３、ヒンジの真下及び連接セグメント間の間隙又は空間の高さＸ４、成形構造２６の全高Ｘ５、及び／又は成形構造２６の全幅Ｘ６を含み得る。
【００３０】
ヒンジの形状及び／又は隣り合う連接セグメント間の間隙若しくは空間はまた、矩形（図１５のような）、台形（図１６のような）、三角形（図１７のような）、菱形、円形、若しくは弓形、若しくはその他を含み且つ／又はそれらの間で異なってもよい。ヒンジの角度付き特徴又は特性は、様々な程度及び方向の曲げ及び／又は可撓性をもたらすように変化させてもよい。例えば、図１７に示すように、隣り合う２つの連接要素２７の壁の角度を変化させることによって、軸方向圧縮下で連接要素が移動する結果として生じる距離又は枢動範囲を変化させ、これによって、所望の幾何学的構成を得るために変化させることができる。壁の角度は、約０度〜約７０度まで異なるものとすることができ、角度は、チューブの長手方向軸線に対して９０度の角度でチューブを２等分する仮想平面によって測定される。
【００３１】
本明細書に開示する構成及び特徴を実現するために実装され得る一体ヒンジ構造の追加の代替的な例が、応力を受けていない構成で図１８Ａ〜図１８Ｇに、及び荷重下での輪郭付け又は曲げ構成で図１８’〜図１８Ｇ’に図示されている。
【００３２】
ここで図１９〜図２１を参照すると、成形構造２６の多平面構成の例が様々な視点から示されている。図示のように、ヒンジ２８の角度ずれは、成形構造２６が軸方向荷重下に置かれたときに多平面構成をもたらすように１つのヒンジから次のヒンジに徐々に変化し、それによって、幾何学的変換を完了するようにヒンジ２８を中心に連接要素２７を枢動させて互いに接触させる。図示の例は、装置１０に多種多様な異なる形状、輪郭、曲げ、及び曲がり角度を提供できる、本開示の多平面能力を示している。
【００３３】
ここで図２２〜図２６を参照すると、１つ又は複数の平面に様々な幾何学的パターン、形状、輪郭、又はその他を形成するように複数の枢動又はヒンジ連結部を作り出す多数の別個の連接要素２７から作製される成形構造２６の例が示されている。図２２〜図２３に示すように、成形構造は、本体３６ａの一端部に突出部分３８ａを有する本体３６ａと、突出部分３８ａの反対側のスロット若しくは凹状空洞４０ａとを概ね画定するか又は含む連接要素２７ａの第１の変形例を含み得る。本体３６ａは、略円筒形状を画定してもよく、且つ本体３６ａを貫通して延びる１つ又は複数の管腔又は通路４０ａを有し得る。突出部分３８ａは、多数の連接要素を結合するときに凹状空洞４０ａと相互係止するように相補的であるか又はさもなければ凹状空洞４０ａ内に位置決めされる１つ若しくは複数のテーパ状側面又は表面を有し得る。突出部分３８ａ及び凹状空洞４０ａの相補的特徴部は、軸方向に位置合わせされるとともに連接要素２７ａに実質的に平行である。
【００３４】
図２４〜図２５に示すように、成形構造は、本体３６ｂの一端部に突出部分３８ｂを有する本体３６ｂと、突出部分３８ｂの反対側のスロット若しくは凹状空洞４０ｂとを概ね画定するか又は含む連接要素２７ｂの第２の変形例を含み得る。本体３６ｂは、略円筒形状を画定してもよく、且つ本体３６ｂを貫通して延びる１つ若しくは複数の管腔又は通路４０ｂを有し得る。本体３６ａ及び／又は３６ｂはまた、装置１０の動作又は組み立てを容易にするためにマーカバンド、Ｃ型クランプ、又は他の機械的構成要素を受け入れるための陥凹表面積又は減少した外形寸法領域４２を含むか又は画定し得る。突出部分３８ｂは、多数の連接要素を結合するときに凹状空洞４０ｂと相互係止するように相補的であるか又はさもなければ凹状空洞４０ｂ内に位置決めされる１つ若しくは複数のテーパ状側面又は表面を有し得る。図示の実施形態では、突出部分３８ｂ及び凹状空洞４０ｂの相補的特徴部が、連接要素２７ｂにおいて実質的に互いに直交する。
【００３５】
図２６に示すように、連接要素２７ａ、２７ｂは、形成された成形構造２６の長さに沿ったそれぞれの突出部分３８及び凹状空洞４０の平行及び直交配向によって多平面構成をもたらすように相互連結されてもよい。様々な連接要素２７ａ、２７ｂを相互係止する使用を通じて、数多くの形状及び構成を実現することができる。突出部分３８ａ、３８ｂ及び凹状空洞４０ａ、４０ｂのそれぞれの角度位置又は角度向きの更なる変形形態が所望の構成を達成するために導入されてもよい（例えば、図示の位置合わせされた向き又は直交する向きに加えて又は代えて、連接要素２７の１つ又は複数は、０〜９０度の任意の値に設定された、突出部分及び凹状空洞の角度向きを有し得る）。
【００３６】
上で説明したように、装置１０は、細長い本体１４及び／又は成形構造２６の長さに沿って位置決めされた１つ又は複数のバルーン１６（１６ｄ−バルーン本体、１６ｅ−バルーン肩部、１６ｆ−バルーン脚部）を含み得る。バルーン組立体内側本体１７は、成形構造２６の上に同軸配置で位置決めされる。バルーン１６は、１つ若しくは複数のスポット溶接部１９、熱融着、締付リング、接着剤、又はこれらの構成要素間の連結を固定して使用中のバルーン１６と成形構造２６との間の軸方向移動を減らすか若しくは排除する他の手段によってバルーン組立体内側本体１７に固着されるか又は別様に固定されてもよい。２つ以上の固着部、例えばスポット溶接部１９がある場合、スポット溶接部１９は、バルーン上の１箇所に非対称に位置決めされる。バルーン１６は、１箇所に、すなわち１つのスポット溶接部１９に、又は非対称に、すなわち複数のスポット溶接部１９に固着されるので、１方向に非対称に拡張又は膨張する（図２８Ａ及び図２８Ｂ）。例えば、バルーンの断面管腔は、楕円形又は卵形断面などの半円形又は部分円形の断面積をとることができる（図２８Ａ及び図２８Ｂ）。バルーン１６はまた、膨張又は拡張させたときに略平坦な表面セグメントを有し得、その例が図２８Ａ及び図２８Ｂに示されている。この非対称的な拡張又は膨張は、バルーン１６が、組織領域を支持し、組織領域への衝撃を緩和し、組織領域に接触し、且つ／又は組織領域に力を及ぼすための手段を提供する。一実施形態では、バルーンは、セグメント化されたバルーン構造から形成されてもよい。このセグメント化された構造によって、バルーンが成形要素の構造に適合することが可能となる。図２８Ｅは、セグメント化されたバルーンの図である。図２８Ｆは、図２８Ｅの断面図である。
【００３７】
バルーンは、１つ若しくは複数の弾性的に拡張可能な、すなわち、柔軟性が高い材料、及び／又は塑性変形不可能な材料、すなわち、ナイロン、ポリウレタン、若しくはその他などの、柔軟性が高くない材料で作製され得、並びに／或いは１つ若しくは複数の放射線不透過性材料又は放射線遮蔽材料で作製されるか或いはこれらの材料を含み得る。
【００３８】
バルーン１６の１つ又は複数は、細長い本体１４及び／又は成形構造２０の周囲の一部分のみの周りに非対称に拡張可能であり、並びに／或いは、細長い本体１４及び／又は成形構造２０上に非同心状に装着されてもよく、この例が図２７に示されている。これらの非同心及び半円形のバルーン構成は、同心状に配向されたバルーンが用いられる場合に細長い本体１４及び／又は成形構造２６の周囲の全方向に均等に拡張するのではなく、バルーンの膨張した表面が、細長い本体１４及び／又は成形構造２６の長手方向軸線から離れて目的とする方向に移動する距離を増大させる。したがって、これらの特徴は、隣接する組織の全周を引き伸ばすか又は変形させる危険性を低減する一方で、組織に接触して装置の長手方向軸線から離れる方向に組織を変位させる装置１０の能力を高める。
【００３９】
バルーン１６の１つ又は複数は、装置の残りのバルーン１６のうちの１つ又は複数と比較して、角度的に約１００度〜約２５０度又は約１５０度〜約２１０度ずらされてもよい。図１及び図５〜図７の図示の装置では、バルーン１６ｂは、バルーン１６ａ、１６ｃから角度的に約１８０度ずらされる。２つのバルーン間の角度ずれの範囲は、特定の処置又は使用によって異なり得る。代替的に、バルーン１６の１つは、同じバルーンの他の表面セグメントから角度的にずらされる様々な表面セグメントを単一のバルーンがもたらすように細長い本体１４及び／又は成形構造２６の周囲を包むか又は周囲に螺旋状に巻き付いてもよい。図２８Ｃ。
【００４０】
バルーン１６は、特定の医療処置での装置の包装、挿入、送達、及び／又は位置決めのための低プロファイルを提供するように、数多くの方法で細長い本体１４及び／又は成形構造２６に装着又は接着されてもよい。例えば、バルーン１６は、周方向プロファイル全体を縮めるために折り畳まれるか又は襞が付けられてもよい。バルーン１６は、その後、以下に説明するように、装置１０の近位部分における１つ又は複数のポートを通して膨張媒体（例えば、空気、窒素、放射線不透過性造影媒体、生理食塩水など）を導入することによって制御可能に膨張及び／又は収縮させてもよい。バルーン１６は、割り当てられた膨張管腔を通して個別に膨張可能であるか、又は全てのバルーンを網羅する単一の膨張ポートを通して実質的に同時に膨張させてもよい。そのような膨張特性は、装置の部分上又は部分の周りに位置し且つ／或いは装置１０の１つ若しくは複数の部分又は構成要素と連通する１つ若しくは複数の流体通路、弁、コントローラ、センサ、又はその他を通じて促進され得る。バルーン１６及び／又は装置１０はまた、例えば、組織との接触、膨張圧力、流体流れ、温度、インピーダンス若しくは他の電気的活動、又はその他を含む、バルーン１６及び／又は装置１０の性能又は状況特性に関して操作者を監視し、評価し、且つ／又は操作者に警告するための、１つ若しくは複数のセンサ又は特徴部を含み得る。
【００４１】
バルーン１６に加えて及び／又は代えて、装置１０は、標的組織領域に接触し、標的組織領域を変位させ、且つ／又はさもなければ標的組織領域全体に力を分散させるように位置決めされた１つ又は複数の非膨張性クッション要素を含み得る。このようなクッション要素は、シリコーン、ゴム、スポンジ状材料、ゲル、ヒドロゲル、若しくはその他などの、柔軟な材料、ポリマー、若しくはその他から作製されるか、又はさもなければそれを含み得る。
【００４２】
装置１０の近位部分におけるハンドル１２は、装置の幾何学的構成の選択的調整を可能にする。ここで図２９〜図３０を参照すると、ハンドル１２は、概して、使用者が、医療装置の近位端部から医療装置１０の遠位部分を制御し、撓ませるか、意のままに動かすか、又は別様に操作することを可能にする１つ若しくは複数の作動又は制御特徴部を含み得る。図示の例では、ハンドル１２は、プルワイヤ４４を作動させるために（例えば、ラチェット状機構を通じて）選択的に開放、閉鎖、及び／又は維持できる鉗子状インターフェースを含む。細長い本体１４及び／又は成形構造２６に及ぶ軸方向力又は軸方向荷重を生じさせるのに好適な任意の方式でプルワイヤ４４が装置１０に結合され得ることが理解されるであろう。ハンドル１２の代替的な動作可能な例としては、細長い本体１４及び／又はハンドル１２の近位部分に移動可能に結合されるとともに、ノブ、ホイール、レバー、又はその他を操作することによってプルワイヤ４４に力が及ぼされるようにプルワイヤ４４に更に結合され得る、ノブ、ホイール、レバー、ねじ式アクチュエータ、プランジャ、又はその他が挙げられ得る。
【００４３】
ハンドル１２は、図２９に示すように、プルワイヤ４４（ひいては細長い本体１４及び／又は成形構造２６）に最小限の又は僅かな力を及ぼし且つ図１に示す装置１０の略直線状構成に相当し得る「開放」位置を含み得る。ハンドル１４によってプルワイヤ４４（ひいては細長い本体１４及び／又は成形構造２６）に軸方向力が及ぼされる「閉鎖」位置の例が図３０に図示されており、この閉鎖位置は、図３〜図９、図１５〜図１７、図１９〜図２１、及び／又は図２６のいずれかに示す構成などの、装置１０の幾何学的移行構成に相当し得る。
【００４４】
上で示し説明したラチェット状機構に加えて及び／又は代えて、ハンドル１２は、ねじ付きカラー若しくは他の係止機構、ギヤ組立体、止めねじ、及び／又はクランプ若しくは他の張力付与要素などの、プルワイヤ４４の特定の力及び／又は変位を維持するための、１つ若しくは複数の特徴部又は機構を更に含み得る。ハンドル１２は、装置のセグメントの撓み若しくは変位の方向を表す視覚基準インジケータ及び／又は装置に及ぼされる軸方向荷重若しくは軸方向力のインジケータを含み得る。
【００４５】
ハンドル１２及び／又は装置１０の近位部分は、装置１０の内部部分内への１つ又は複数の材料、化合物、媒体、又はその他の導入のための１つ又は複数のポート４６ａ、４６ｂを含み得る。例えば、ポート４６ａは、膨張媒体又は流体の導入又は排出のためにバルーン１６のうちの１つ又は複数のバルーン１６の内部と流体連通してもよく、その一方で、ポート４６ｂは、行われる特定の処置を容易にするための造影剤（媒体）又は洗浄液の導入のために実装されてもよい。ポート４６ｂは、管腔、すなわち、装置が内部に位置する、体腔、例えば、食道内への造影剤又は洗浄液の導入を可能にする細長い本体１４に沿って位置決めされる別の出口ポート又は排出孔と流体連通してもよい。
【００４６】
プルワイヤ４４は、細長い本体１４の実質的に全長にわたって延び、且つ装置１０の遠位領域に向けて１つ又は複数の構成要素に固着された遠位端部を有し得る。１つ又は複数の代替的な構成では、装置１０は、異なる形状を実現するために且つ／又は装置の別個の部分の構成を操作するために多段階動作をもたらすように装置の長さに沿った異なる箇所において個別に制御可能であり且つ／又は固着される多数のプルワイヤを含み得る。
【００４７】
プル４４ワイヤは、１つ又は複数のポリマー、プラスチック、金属、及び／若しくは複合材、又はそれらの組み合わせから作製されてもよい。プル４４ワイヤは、ケーブルが種々のポリマー及び／又は金属で構成される、編組ケーブルで構成されてもよい。プルワイヤ４４は、所定の若しくは事前に設定された張力限界値又は閾値を提供する材料特性を有し得、その結果、プルワイヤ４４が、（例えば、成形構造２０若しくはその一部分を含む）装置の他の構成要素に損傷を与え且つ／又は周辺組織構造に外傷力を及ぼす可能性のある張力又は力の量に達するか又はその量を上回る前に破損又は変形する。したがって、プルワイヤ４４は、何らかの過剰な力及び結果として起こる周辺組織領域に損傷を与える可能性を軽減するために使用中にある程度の安全性を提供してもよい。
【００４８】
成形構造２６、可撓性導管１８、及び／又は細長い本体１４の他の部分は、それらを貫通する、例えば、ケーブル、流体導管、ガイドワイヤ、電線、又はその他などの、プルワイヤなどの動作可能な構成要素のための１つ又は複数の管腔４８を含み得る。ここで図３１〜図３５を参照すると、そのような構成要素の断面幾何学形状の例が示されている。図３１〜図３２の図示の例では、各管腔４８は、それぞれの構成要素（例えば、成形構造２６、導管１８、又は細長い本体１４）の相当の幅又は直径にわたって延びる細長い形状又は長円形状を含む。図示の実施形態では、管腔４８の細長いスパンは、本明細書で説明するように、装置１０を略直線状構成から曲線構成／輪郭付け構成に移行させたときにプルワイヤが作用するプルワイヤとヒンジ又はピボット点との間の断面距離を増大させることによって、機械的利点をもたらす。図３２に図示する例では、管腔４８は、図３３に図示するように、使用中にプルワイヤが更に大きな機械的利点を得ることを可能にするために、ヒンジ２８の位置から離れる方向に、断面の中心からずらされる。
【００４９】
ここで図３４を参照すると、管腔４８は、多数の凹部又はポケット５０を画定する輪郭付き断面プロファイルを有し得る（例示の例は、装置１０が非直線状構成にあるときなどの、装置１０が軸方向荷重下にあるときに、プルワイヤ４４とプルワイヤ４４を移動させる周縁部又は円周表面との間の距離を縮める、０度（すなわち、１２時）、９０度（すなわち、３時）、１８０度（すなわち、６時）、及び２７０度（すなわち、９時）の位置にほぼ位置決めされたそのような４つのポケットを含む）。多数のポケット５０によって、プルワイヤが、装置１０の長手方向長さに沿って径方向にずらされる様々なヒンジとの関連で、プルワイヤ、細長い本体１４、及び／又は成形構造２６の長さに沿って異なるポケットに移行することが可能となる。例えば、細長い本体１４及び／又は成形構造２６のある長手方向セグメントでは、軸方向荷重下にあるプルワイヤ４４は、０度の位置でポケット５０に入ってもよく、その一方で、細長い本体１４及び／又は成形構造２６のより遠位側の長手方向セグメントでは、軸方向荷重下にあるプルワイヤ４４は、装置１０が軸方向荷重下にあるときにその遠位側の長手方向セグメントの異なる曲率のため９０度の位置でポケット５０に入ってもよい。
【００５０】
本明細書に開示する管腔４８の例の断面位置は、装置１０のヒンジ又は他の連接箇所からの管腔４８及びプルワイヤ４４のずれの機械的利点が、本明細書で説明するように、様々な角度ずれを有する様々なヒンジ配向のために装置１０の長さ全体にわたって実質的に一定の（又は特定の距離範囲内）ままとなるように、細長い本体１４及び／又は成形構造２６の長さに沿って変化してもよい。例えば、図７に図示する装置では、ヒンジ２８ａを有するセグメントは、一体ヒンジ２８ａから離れる方向に装置１０の外側表面に向けて位置決めされた管腔４４を含み得、その一方で、一体ヒンジ２８ｂを有する装置のセグメントは、ヒンジ２８ｂとは反対側の装置の内側表面に向けて移行させた管腔４４を有する。
【００５１】
中心からずれた管腔及び結果として得られるプルワイヤ４４の位置は、装置１０の長さに沿ってそれぞれの一体ヒンジ２８又は連接要素２７に曲げ力を及ぼす機械的利点をもたらすだけでなく、装置１０が圧縮させた幾何学的移行構成にあるときにねじり剛性の増大ももたらす。ねじり荷重下にあるときに、一体ヒンジ２８及び／又は連接要素２７は、それらの連結箇所（この箇所は、図示の例のいくつかでは、装置１０の外表面に沿って延在する一体ヒンジ２８である）の周囲にトルクを付与してねじれ、それによって、各連接要素２７間にねじり及び回転変位が発生する。しかしながら、中心からずれた管腔及びプルワイヤ４４は、各連接セグメントの一体ヒンジとは反対側の表面に対する剛性及び位置合わせを向上させ、それによって、装置１０の中心線又は長手方向軸線に向かうねじり力をより均衡させる。その結果、連接セグメント及び成形構造は、各連接要素間にねじり及び回転変位をもたらすのではなく、略ひとまとまり又は円筒状の実体としてトルクを伝達する。
【００５２】
図３５Ａ〜図３５Ｄは、医療装置１０の長さ又はセグメントを横断する１つ又は複数の構成要素についての様々な管腔構成の追加の例を図示している。
【００５３】
装置１０は、ハンドル１２及び／又はプルワイヤ４４に張力が付与されたときに張力が付与されないか又は軸方向荷重下に置かれない１つ又は複数のセグメントを含み得る。例えば、ここで図３６を参照すると、装置は、バルーン３６の遠位側にあるとともに、プルワイヤが細長い本体１４及び／又は成形構造２６に結合され得る、箇所、セグメント、又は領域５４の遠位側にある、遠位端セクション５２を含み得る。遠位端セクション５２は、プルワイヤ５４の作用する軸方向荷重の外にあるので、装置１０の他のセグメントの荷重及び／又は幾何学的構成に関係なく、可撓性を有し且つ／又は柔軟であるままである。装置１０の使用中、遠位端セクション５２の生理学的柔軟性又は可撓性は、変位及び／若しくは治療の標的となる特定の組織から遠位側にあるか又はさもなければ遠く離れている組織に圧力を及ぼすのを又は強く組織に接触するのを防ぐ。遠位端セクション５２は、解剖学的血管内、空洞内などの所望の位置及び／又は向きに装置１０をナビゲートして位置決めするのを補助するための、テーパ状であるか、円錐状であるか、又はさもなければ装置１０の他のセクション及び／若しくは遠位端セクションよりも狭い非侵襲性先端５６を含み得る。先端５６は、シリコーン、ゴム、又は他のポリマーなどの、１つ若しくは複数の柔軟な又は比較的軟質の材料から作製されてもよく、且つ／或いは先端は、画像化及び使用を補助するための放射線不透過性材料又は放射性標識材料を内部に含み得る。
【００５４】
装置１０は、装置１０を封止し、保護し、且つ／又は装置１０の使用を容易にし、並びに／或いは細長い本体１４の一部分を形成する、１つ若しくは複数の外層、シース、又はカバーを含み得る。そのような構成要素は、成形構造２６、ハンドル１２、１つ若しくは複数のバルーン１６、及び／又は遠位端セクション５２などの、装置１０の構成要素の１つ又は複数に融着させた、接着させた、又はさもなければ永久的に貼り付けられた１つ又は複数のポリマー層を含み得る。永久的に貼り付けられた１つ若しくは複数の層に加えて及び／又は代えて、取り外し可能なシース又はカバーは、処置のために装置１０の１つ若しくは複数の部分を封入するか又は包含するために使用されてもよく、処置後にシース又はカバーが廃棄される。次いで、装置１０は、その後の処置のために滅菌した新たなシース又はカバーと共に再使用されてもよい。
【００５５】
装置１０は、種々の監視、検出、及び／又は治療様式及びそれぞれの構成要素及び付属品を含み得、並びに／或いは、さもなければ、種々の監視、検出、及び／又は治療様式及びそれぞれの構成要素及び付属品を用いて動作可能であってもよい。例えば、温度感知監視要素が、装置１０上に位置決めされてもよい。高周波又は電流感知監視要素もまた、装置１０上に位置決めされてもよい。追加的に、管腔マッピング要素もまた、装置１０の組立体上又は組立体の周りに位置決めされてもよい。このマッピングシステムは、装置を移動させるか又は再配置する必要なしに管腔路のマッピングを可能にするために（例えば、セグメント化された装置内又はセグメント化された装置の周りに主として近位側から遠位側に延在する管腔を通じて）装置の長手方向軸線に沿って操作できるマッピング要素を有し得る。
【００５６】
装置１０は、食道温度プローブを組み込むことができる。センサ（例えば、温度センサ）に加えて、ペーシング電極又は心臓刺激電極も組み込むことができる。ペーシング電極は、プローブ上に配置されるとともに、食道の壁に接触するように構成されてもよい。ペーシング電極は、双極電極又は単極電極であってもよい。例えば、ペーシング電極は、個々の又は多数の電極を使用のために選択できるようにするために選択回路を備えた高周波（「ＲＦ」）発生器に個々に結合されてもよい。電極はまた、心臓の電気的活動を検知するように構成して電気生理学的監視装置に結合させることが可能であってもよい。食道プローブは、測定された患者の体温が所定の閾値に満たない場合にＲＦ発生器を停止するように構成されるインターフェース回路を含み得るか又はインターフェース回路に電気的に結合するよう構成されてもよい。例えば、患者の体温が高温閾値を超えたか又は低温閾値を下回った場合（処置が低温治療を含むときに役立ち得る）。
【００５７】
装置１０は、食道管腔内への装置の位置決めの放射線撮影による可視化を補助するための放射線不透過性マーカを組み込んでもよい。マーカは、ワイヤコイル又はバンドの形態の、金属プラチナ、プラチナイリジウム、Ｔａ、金などの、放射線不透過性材料、蒸着堆積物、及びポリマーマトリックス中に埋め込まれるか又は封入される、放射線不透過性粉末又は充填剤、例えば、硫酸バリウム、三酸化ビスマス、次炭酸ビスマスなどを含むことができる。代替的に、マーカは、放射線不透過性ポリウレタンなどの、放射線不透過性ポリマーから作ることができる。例えば、マーカは、遠位セクション５２の細長い開存部又は層に沿って、外側シース、成形要素２６を囲む、バンド又は部分的バンドの形態とすることができる。
【００５８】
放射線不透過性マーカは、バンドとして構成されてもよい。代替的に、マーカは、表面パッチとして構成することができる。放射線不透過性マーカは、放射線不透過性マーカを適切な放射線撮影補助によって可視化できるように、十分な大きさ及び好適な構成／構造（例えば、放射線不透過性材料の種類、放射線不透過性材料の負荷量など）を有するべきである。
【００５９】
装置１０の成形構造２６及び／又は他の構成要素は、本明細書で示し説明する特徴をもたらすように３Ｄ印刷プロセスから製造されてもよい。ラピッドプロトタイピング、積層造形、又は３Ｄ印刷プロセスでは、従来の製造方法と比較して、かなり低い費用で３Ｄ物体を作り出すために３次元（３Ｄ）ＣＡＤファイルが利用される。選択的レーザー焼結（「ＳＬＳ」）、ステレオリソグラフィ（「ＳＬＡ」）、インクジェット印刷、及び押出ベースの３Ｄ印刷又はＦＦＦ（溶融フィラメント製造）などの方法が実行されてもよい。ＡＢＳ（アクリロニトリルブタジエンスチレン）及びＰＬＡ（ポリ乳酸）などの、いくつかの種類の低温熱可塑性ポリマーが、ナイロン、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、ポリエーテルケトンケトン（ＰＥＫＫ）、ポリフェニルスルホン（ＰＰＳＵ）、ポリカーボネート（ＰＣ）、及びポリエーテルイミド（ＰＥＩ）などの、より高性能のエンジニアリングポリマーに加えて及び／又は代えて使用されてもよい。製造される成形構造２６及び／又は他の構成要素の機械的特性を高めるために、炭素又はガラス繊維などの、１つ又は複数の繊維充填剤がポリマー基材に添加されてもよい。
【００６０】
装置１０の例示的な使用方法では、装置１０は、プルワイヤ４４及びプルワイヤ４４に動作可能に結合された装置のそれぞれの構成要素が十分な軸方向荷重又は軸方向圧力下にない略直線状構成にあってもよい。装置１０は、変位及び／又は治療のために対象の組織領域に向けて意のままに動かされるか又はナビゲートされてもよく、これによって、本明細書で説明する装置の可撓特性は、目的とする組織領域に達するように蛇行した解剖学的経路をナビゲートするのを補助する。装置１０を近接させて位置決めすることは、血管内から、管腔内から、経皮から、皮膚を通して、又はその他であってもよく、且つ１つ又は複数の画像診断法によって補助されるか又は容易にされてもよい。所望の位置決めが達成された時点で、装置１０を軸方向荷重下で略直線状及び／又は可撓性構成から変更後の幾何学的構成に移行するように作動させてもよい。医療装置１０の移行は、例えば、ハンドル１２を作動させてプルワイヤ４４に力を及ぼすことによって達成されてもよく、これによって、成形構造２６に軸方向に荷重がかかり、１つ若しくは複数の弓形構成、輪郭付け構成、及び／又は曲げ構成に移行する。１つ又は複数のバルーン１６は、標的組織領域に接触するように成形構造の幾何学的変換前、幾何学的変換中、及び／又は幾何学的変換後に膨張させてもよい。したがって、成形構造の幾何学的変換及び／又はバルーンの膨張は、標的組織領域に目的とする力を及ぼして、その後の治療、分析、又はその他のために組織を変位させることができる。
【００６１】
特定の例示的な使用では、装置１０は、催不整脈性のアブレーション療法に関連する治療などの、心臓に対する温熱治療又はエネルギー治療の適用中に、食道の部分を心臓から離れる方向に変位させるために使用されてもよい。ここで図３７〜図３８を参照すると、装置１０は、患者６０の食道５８内に（例えば、経口的又は経鼻的に）導入されてもよい。食道内に導入されて送られるときに、装置は、図３７に示すように、略直線状及び／又は可撓性構成にあってもよい。装置は、２次的な幾何学的構成に撓むか又は移行する装置１０の一部分又はセグメントが心臓６２に隣接する食道の部分に位置するようにナビゲートされて位置決めされてもよい。例えば、図３７では、バルーン１６ａ、１６ｂ、１６ｃ及び中間セグメント３０ａが実質的に心臓６２に隣接している。適所に位置した時点で、図３８に示すように、プルワイヤ４４に張力を付与して装置を変更後の幾何学的構成に移行させるようにハンドル１２を作動させてもよい。引き続き図３８を参照すると、装置の変更後の幾何学形状は、食道の罹患部分を心臓から後方に離れる方向に変位させる。装置１０のバルーン１６は、食道に接触して、装置１０の及ぼす力を分散させて食道組織の挫傷を低減又は最小化するために表面積を増大させる。心臓から離れる方向に食道セグメントを変位させた後に、食道組織に損傷を与える危険性が低減された状態で心臓の温熱治療及び／又はエネルギー治療を進めることができる。
【００６２】
装置１０の別の例示的な使用は、胸部にある腫瘍に焦点を合わせた放射線又は他の悪影響を及ぼす可能性のある治療から前方及び／又は横方向に離れる方向に心臓を変位させるために食道を前方に変位させて心臓に接触させることを含み得る。浸潤性乳癌の推定２３２，０００件の新規症例及び乳癌の６２，５００件の症例が毎年現場で診断されている。Ｂｅｃｋ  ｅｔ  ａｌ．Ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  ｔｅｃｈｎｉｑｕｅｓ  ｔｏ  ｒｅｄｕｃｅ  ｃａｒｄｉａｃ  ｉｒｒａｄｉａｔｉｏｎ  ｆｏｒ  ｂｒｅａｓｔ  ｃａｎｃｅｒ  ｐａｔｉｅｎｔｓ  ｔｒｅａｔｅｄ  ｗｉｔｈ  ｂｒｅａｓｔ−ｃｏｎｓｅｒｖｉｎｇ  ｓｕｒｇｅｒｙ  ａｎｄ  ｒａｄｉａｔｉｏｎ  ｔｈｅｒａｐｙ：ａ  ｒｅｖｉｅｗ．Ｆｒｏｎｔｉｅｒｓ  ｉｎ  Ｏｎｃｏｌｏｇｙ，４（３２７）：２（２０１４）。これらの女性のほとんどは、乳房温存手術を受けた後に、放射線照射が行われる。放射線療法の重症になる危険性のある合併症は心毒性であり、例えば、標的腫瘍床及び／又は所属リンパ節に送達される放射線も心臓を横切る可能性がある。この偶発的な心臓照射から生じる潜在的な合併症には、虚血性心疾患、心不全、弁膜症、又は心臓疾患による死さえも含まれる可能性がある。心臓への放射線量を低減する例示的な方法は、本明細書で説明する装置を使用して心臓を変位させることを伴う。例えば、装置１０は、上で説明したように、食道内に導入され、心臓に隣接して位置決めされてもよい。次いで、装置１０は、食道を（上で説明したように、後方にではなくむしろ）前方に変位させるように装置を誘導し得る代替的な幾何学的構成に移行するように作動させ、心臓組織に接触して放射線又は治療の損傷領域から心臓組織を前方及び／又は横方向に変位させるように装置及び食道を移動させる。
【００６３】
装置１０の成形構造２６に沿った任意の箇所に湾曲セクションと比較的直線状のセクションとの両方を導入する能力のため、装置１０の別の例示的な使用は、外科的切除中に胃の中での胃管形成のために組織を支持し且つ／又は組織を適合させることを含み得る。例えば、図３９に示すように、装置１０は、胃の一部内に導入されてもよく、且つバルーン１６は、軸方向荷重下で装置１０の幾何学的構成によって実質的に決定される形状を形成するために装置１０の長さに沿って膨張させてもよい。胃の一部分６４は胃の処置の一部として切除されてもよく、その一方で、装置１０によって支持され且つ／又は装置１０に適合された組織６６は、処置を完了するために封止されてもよい。その後、バルーン１６を収縮させてもよく、装置を取り外してもよい。
【００６４】
別の例示的な使用では、装置１０は、前立腺放射線療法中に又は前立腺放射線療法に備えて標的組織部分を撓ませるか又は変位させるために使用されてもよい。例えば、装置１０は、１つ又は複数の組織セグメントを照射野から変位させるために尿道に挿入されてもよい。
【００６５】
当業者であれば、本開示が本明細書中に上で特に示し説明したものに限定されるものではないことを認識するであろう。加えて、上記で言及が反対になされた場合を除き、添付の図面の全てが原寸に比例したものである訳ではないことに留意すべきである。システム構成要素が、従来の符号によって図面中に適宜表わされており、本明細書中の説明の恩恵を受ける当業者に容易に明らかになる詳細によって本開示を曖昧にすることを避けるために、本開示の実施形態の理解に関連する具体的な詳細のみが示されていることに留意すべきである。その上、本明細書で説明したある特定の実施形態又は図が、他の図又は実施形態に明示的に表されていない特徴を例示し得るが、本明細書で開示した例の特徴及び構成要素が、必ずしも互いに排他的なものではなく、且つ本開示の範囲及び趣旨から逸脱することなく様々な異なる組み合わせ又は構成に含まれ得ることが理解される。以下の特許請求の範囲によってのみ限定される、本開示の範囲及び趣旨から逸脱することなく、上記の教示に照らして様々な修正形態及び変形形態が可能である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８Ａ】
2020512169.tif 000030
【図２８Ｂ】
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【図２８Ｃ】
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【図２８Ｄ】
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【図２８Ｅ】
2020512169.tif 000034
【図２８Ｆ】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５ａ】
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【図３５ｂ】
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【図３５ｃ】
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【図３５ｄ】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【手続補正書】
【提出日】令和1年11月15日(2019.11.15)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ハンドルと、
近位セグメントと遠位セグメントとを有する可撓性導管であって、前記近位セグメントが前記ハンドルに結合される、前記可撓性導管と、
前記可撓性導管の前記遠位セグメントに結合された略連続した成形構造であって、前記成形構造が、（ｉ）略直線状構成から（ｉｉ）前記成形構造の一部分が前記成形構造への軸方向圧縮力の印加時に前記連続した成形構造の残りの部分から横方向に変位される構成に移行するように構成され、前記成形構造が、径方向にずらされた複数の一体ヒンジを画定する単一体の背部であり、且つ前記成形構造が、
第１の複数の一体ヒンジと、
前記第１の複数の一体ヒンジから径方向に約１５０度〜約２１０度ずらされた第２の複数の一体ヒンジと、
前記第２の複数の一体ヒンジと実質的に径方向に位置合わせされた第３の複数の一体ヒンジと、
前記第１の複数の一体ヒンジと実質的に径方向に位置合わせされた第４の複数の一体ヒンジと
を含む、前記成形構造と
を備える、医療装置。
【請求項２】
前記連続した成形構造の前記一部分が、実質的に単一の平面において横方向に変位される、請求項１に記載の医療装置。
【請求項３】
前記連続した成形構造の前記一部分が、実質的に少なくとも２つの平面において横方向に変位される、請求項１に記載の医療装置。
【請求項４】
前記成形構造が、前記軸方向圧縮力の印加による曲げに実質的に耐えるセグメントを前記第２の複数の一体ヒンジと前記第３の複数の一体ヒンジとの間に含む、請求項１に記載の医療装置。
【請求項５】
前記セグメントが、
前記セグメントの長手方向長さに沿って延びる複数の一体ヒンジであって、
前記複数の各一体ヒンジが、複数の連続する一体ヒンジに対して角度的に約１８０度ずらされる、前記複数の一体ヒンジと、
複数の停止要素であって、各停止要素が、前記それぞれの一体ヒンジの可動域を制限するように前記複数の各一体ヒンジによって径方向に約１８０度ずらされる、前記複数の停止要素と
を含む、請求項４に記載の医療装置。
【請求項６】
前記第１の複数の一体ヒンジが、前記軸方向圧縮力の印加によって約９０度の曲がり角度及び円弧の少なくとも一方をもたらす、請求項１に記載の医療装置。
【請求項７】
前記第２の複数の一体ヒンジが、前記軸方向圧縮力の印加によって約９０度の曲がり角度及び円弧の少なくとも一方をもたらす、請求項６に記載の医療装置。
【請求項８】
前記第３の複数の一体ヒンジ及び前記第４の複数の一体ヒンジの各々が、前記軸方向圧縮力の印加によって約９０度の曲がり角度及び円弧の少なくとも一方をもたらす、請求項７に記載の医療装置。
【請求項９】
前記可撓性導管が、軸方向圧縮に実質的に耐えるように構成される、請求項１に記載の医療装置。
【請求項１０】
前記装置に結合された温度プローブを更に備える、請求項１に記載の医療装置。
【請求項１１】
前記装置に結合されたマッピングプローブを更に備える、請求項１に記載の医療装置。
【請求項１２】
高周波（ＲＦ）アブレーションカテーテル又はマッピングカテーテルと直接連通する前記装置に結合されたプローブを更に備える、請求項１に記載の医療装置。
【請求項１３】
ハンドルと、
近位セグメントと遠位セグメントとを有する可撓性導管であって、前記近位セグメントが前記ハンドルに結合され、前記可撓性導管が、ステンレス鋼ハイポチューブ及びニチノールハイポチューブの少なくとも一方を含む、前記可撓性導管と、
前記可撓性導管の前記遠位セグメントに結合された略連続した成形構造であって、前記成形構造が、（ｉ）略直線状構成から（ｉｉ）前記成形構造の一部分が前記成形構造への軸方向圧縮力の印加時に前記連続した成形構造の残りの部分から横方向に変位される構成に移行するように構成される、前記成形構造と
を備える、医療装置。
【請求項１４】
ハンドルと、
近位セグメントと遠位セグメントとを有する可撓性導管であって、前記近位セグメントが前記ハンドルに結合される、前記可撓性導管と、
前記可撓性導管の前記遠位セグメントに結合された略連続した成形構造であって、前記成形構造が、（ｉ）略直線状構成から（ｉｉ）前記成形構造の一部分が前記成形構造への軸方向圧縮力の印加時に前記連続した成形構造の残りの部分から横方向に変位される構成に移行するように構成される、前記成形構造と、
前記成形構造に結合された複数のバルーンと
を備える、医療装置。
【請求項１５】
前記バルーンの各々が前記成形構造の長さに沿って長手方向に離間して配置され、且つ前記バルーンの少なくとも１つが前記成形構造と非同心である、請求項１４に記載の医療装置。
【請求項１６】
前記バルーンの少なくとも１つが前記成形構造と同心である、請求項１５に記載の医療装置。
【請求項１７】
前記バルーンの少なくとも１つが、前記成形構造の周囲に非対称に拡張可能である、請求項１４に記載の医療装置。
【請求項１８】
前記バルーンの少なくとも１つが、膨張させたときに略半円形断面及び略平坦な表面セグメントの少なくとも一方を有する、請求項１４に記載の医療装置。
【請求項１９】
前記バルーンの少なくとも１つが、少なくとも１つの他のバルーンに対して径方向にずらされる、請求項１４に記載の医療装置。
【請求項２０】
前記バルーンの少なくとも１つが、少なくとも１つの他のバルーンに対して径方向に約１５０度〜約２１０度ずらされる、請求項１４に記載の医療装置。
【国際調査報告】
2020512169.tif 000050