(57)【要約】本発明は、塩基性又は中性の低分子量医薬有効成分、及びポリマーＥｕｄｒａｇｉｔ（登録商標）ＥＰＯを、場合により追加の薬学的に許容される賦形剤と共に含む、新規な固体又は液体医薬製剤を提供する。本製剤は経口又は局所投与用である。【特許請求の範囲】
【請求項１】
親油性で、塩基性又は中性の低分子量医薬有効成分、及びＥＰＯを、場合により追加の薬学的に許容される賦形剤と共に含む、固体又は液体医薬製剤。
【請求項２】
水溶液、場合により生理学的条件で水溶液である、請求項１に記載の液体医薬製剤。
【請求項３】
前記低分子量医薬有効成分及びＥＰＯのみを含むことを特徴とする、請求項１および２に記載の医薬製剤。
【請求項４】
０．０００００１％（ｗ／ｗ）〜２０％（ｗ／ｗ）、好ましくは０．００００１％（ｗ／ｗ）〜１０％（ｗ／ｗ）の量の前記低分子量医薬有効成分と、０．０１％（ｗ／ｗ）〜２０％（ｗ／ｗ）、好ましくは０．１％、０．５％、１％、２％、３％、４％、５％（ｗ／ｗ）の量のＥＰＯとを含むことを特徴とする、請求項１〜３のいずれか一項に記載の医薬製剤。
【請求項５】
前記塩基性の低分子量医薬有効成分が正に帯電した分子である、請求項１〜４のいずれか一項に記載の液体医薬製剤。
【請求項６】
前記中性の低分子量医薬有効成分がいかなる電荷も有さない化合物である、請求項１〜４のいずれか一項に記載の液体医薬製剤。
【請求項７】
医用薬剤として使用するための請求項１〜６のいずれか一項に記載の液体医薬製剤。
【請求項８】
前記使用が経口又は局所適用のためである、請求項７に記載の使用のための液体医薬製剤。
【請求項９】
請求項１〜６のいずれか一項に記載の医薬製剤を、投与を必要とする患者にこのような投与をするための手段と共に含むバイアルを含み、前記投与を準備及び使用する方法の説明書をさらに含む、キット。
【請求項１０】
実質的に本明細書で定義される新規な医薬製剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
発明の分野
本発明は、低分子量の塩基性又は中性の医薬有効成分（ＡＰＩ）を投与するための固体又は液体、好ましくは水性の医薬組成物の分野に関する。
【背景技術】
【０００２】
発明の背景
難水溶性薬物候補は、医薬の発見及び開発においてよくみられる１、２。これらの候補は、粒径の減少や、薬物の溶液、非晶質系又は脂質製剤への製剤化を含むいくつかの戦略によって経口投与用に製剤化することができる３〜６。このような製剤化技術は前臨床製剤の供給に使用されているが、化合物の入手可能性が限られており、タイムラインが延長されるため、高度な製剤化アプローチには限界がある７。初期段階で広く使用される製剤化戦略は、ｐＨ調整による可溶化、共溶媒、シクロデキストリン又は界面活性剤の使用、懸濁液、エマルジョン又は固体分散体としての製剤化である７。報告では、発見及び前臨床製剤開発に供された化合物の大部分が、ｐＨ調整、共溶媒添加、又はこの２つのアプローチの組み合わせによって製剤化されたことが示されている８。固体分散体などのより複雑で準安定性の製剤は、通常、初期開発段階、例えば、前臨床製剤の供給における最初の選択肢ではない。しかしながら、さまざまな製剤化アプローチでより広く利用できる薬物−ポリマー相互作用に関して固体分散体について文献から多くを学ぶことができる９〜１１。Ｅｕｄｒａｇｉｔ（登録商標）ＥＰＯ（ＥＰＯ）は、味マスキング、水分保護及び腸溶性フィルムコーティングのための医薬ポリマーとして当技術分野で知られているが１２、これは最近、難溶性酸性薬物を非晶質状態で安定化することによる、その溶解度増強に使用された１３〜１７。
【０００３】
ＥＰＯを非晶質化合物の担体として使用すると、溶解度及び生物学的利用能の増強に関して顕著な結果が得られた１４、１５。ＥＰＯは、化合物を非晶質状態で安定化するのに有用であるだけでなく、様々な酸性薬物での可溶化改善も実証された１８。これまでにＥＰＯを使用して製剤化された非酸性化合物はごくわずかであり１９、２０、塩基性及び中性ＡＰＩの溶解度増強のためにＥＰＯのみを使用した利用可能なデータはない。
【発明の概要】
【０００４】
したがって、親油性で低分子量の、塩基性又は中性、好ましくは塩基性のＡＰＩを含む、さらなる固体又は液体、好ましくは水性の医薬製剤が依然として必要とされている。本発明は、このような製剤を提供する。驚くべきことに、一連のモデル化合物の研究に基づいて、ＥＰＯを単独の賦形剤として添加すると、塩基性又は中性の低分子ＡＰＩの安定な水溶液製剤が得られることが分かった。
【図面の簡単な説明】
【０００５】
【図１】ＥＰＯの分子構造を示す図である。
【図２】モデル薬物塩基の化学構造及び使用される略語（左から右に、カルベジロール、シンナリジン、メフロキン、ピモジド、タモキシフェン及びテルフェナジンの順）を示す図である。
【図３】室温で４８時間後のＥＰＯ溶液へのＣＶＤ、ＣＮＺ及びＴＦＤの溶解度を示す図である。
【図４】室温で４８時間後のＥＰＯ溶液へのＭＦＱ、ＰＭＺ及びＴＭＸの溶解度を示す図である。
【図６】ＥＰＯの存在下及びＤ２Ｏ単独でのＭＦＱ及びＴＭＸの溶液状態１Ｈ  ＮＭＲスペクトルを示す図である。
【図７】中性モデル薬物の化学構造及び使用される略語（左から右に、ダナゾール、フェロジピン、フェノフィブラート、グリセオフルビン及びニフェジピンの順）を示す図である。
【図８】室温で４８時間後のＥＰＯ溶液へのＤＮＺ、ＦＬＰ、ＦＮＦ及びＮＦＰの溶解度を示す図である。
【図９】室温で４８時間後のＥＰＯ溶液へのＧＦＮの溶解度を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【０００６】
発明の詳細な説明
本発明によると、親油性で、塩基性又は中性であるＡＰＩの、ＥＰＯによる可溶化方法が開示される。本発明による発見は、特に塩基及びＥＰＯが８未満のｐＨ値で正電荷を示すため、驚くべきものである。本発明者らは、ＥＰＯが塩基性及び中性モデル薬物の薬物溶解度に有益な効果を有することを実証する濃度依存性溶解度データを得た。したがって、本発明によると、前記塩基性又は中性、特に塩基性ＡＰＩの可溶化の予想外の驚くべき増加が実証された。特に、試験した塩基性薬物の半数が、２％ＥＰＯで始まる溶解度増強に関してプラトーを示した。
【０００７】
本発明者らは、溶液ＮＭＲ分光法によってＡＰＩ−ポリマー相互作用を詳細に調査した。ＥＰＯと合わせたＡＰＩのＮＭＲスペクトルは、芳香族領域のピーク幅の変化を示し、ポリマーとの相互作用を示す。塩基性ＡＰＩの拡散係数は、ポリマーの存在下でわずかに減少する（表６）。拡散係数の減少は、活性化合物のいくらかの割合がポリマーと会合していることを示唆している。ポリマー自体が薬物の存在下で拡散係数の値を維持していれば、このような結合を容易に定量化することができるだろう。しかしながら、興味深いことにこれは該当せず、ＡＰＩのためにＥＰＯはそれ自体が拡散に関して変化を受けているようである（表６）。変化したＥＰＯ拡散のこのような明確な効果は、試験酸性化合物の以前の研究では証明されなかった１８。本発明によると、高分子（ＥＰＯ）の拡散係数は、これが純水と比較して塩基性薬物の存在下でより速く拡散していることを示している。ポリマーのより速い移動は、溶液中の高分子の立体構造の変化と関連しているにちがいない。したがって、理論に拘束されるものではないが、本ＮＭＲ結果によって証明される複雑な薬物−賦形剤相互作用が、ＥＰＯ溶液における驚くほど高い薬物可溶化増強の基礎を形成する可能性がある。
【０００８】
Ｅｕｄｒａｇｉｔ（登録商標）ＥＰＯ（ＥＰＯ）はｐＨ８未満で正に帯電し、様々な製剤化アプローチにおいて、負に帯電した酸性薬物の可溶化剤であることが以前示された。本発明によると、正に帯電した（塩基性）化合物の溶解度も、驚くべきことに、前記化合物を含む水溶液へのＥＰＯの添加によって増強することができる。ＥＰＯに豊富に存在する同じ正電荷型のアミノアルキル基を考えると、高い程度の溶解度増強は驚くべきものである。よって、本発明は、特に薬物開発プロセスの初期段階で使用することができる懸濁液及び溶液などの単純な製剤について、ＥＰＯの適用分野を広げる。
【０００９】
したがって、一実施形態では、本発明は、親油性で、塩基性又は中性の低分子量医薬有効成分、及びＥＰＯを、場合により追加の薬学的に許容される賦形剤と共に含む医薬製剤を提供する。
【００１０】
「医薬製剤」という用語は、共に経口投与又は局所投与に適している固体製剤及び液体製剤を含む。一実施形態では、液体医薬製剤が、水性製剤、好ましくは生理学的条件で水性製剤である。
【００１１】
「追加の薬学的に許容される賦形剤」は、本発明による固体又は液体医薬製剤（中間又は最終製品）のいずれかに従って変化し得る。本明細書で使用される「液体医薬製剤」は、所望の純度を有する前記親油性で、塩基性又は中性の低分子量医薬有効成分を、１つ又は複数の任意の「薬学的に許容される担体」と混合することによって、水溶液の形態で調製される。「液体医薬製剤」と組み合わせて使用される「薬学的に許容される担体」は、一般的に使用される投与量及び濃度でレシピエントに対して非毒性であり、限定されないが、バッファー、例えば、ホスフェート、シトレート及び他の有機酸；アスコルビン酸及びメチオニンを含む酸化防止剤；防腐剤（例えば、オクタデシルジメチルベンジルアンモニウムクロリド；ヘキサメトニウムクロリド；ベンザルコニウムクロリド；ベンゼトニウムクロリド；フェノール、ブチル又はベンジルアルコール；アルキルパラベン、例えば、メチルパラベン又はプロピルパラベン；カテコール；レゾルシノール；シクロヘキサノール；３−ペンタノール；及びｍ−クレゾール）；低分子量（約１０残基未満の）ポリペプチド；タンパク質、例えば、血清アルブミン、ゼラチン又は免疫グロブリン；親水性ポリマー、例えば、ポリエチレングリコール（ＰＥＧ）又はポリビニルピロリドン；アミノ酸、例えば、グリシン、グルタミン、アスパラギン、ヒスチジン、アルギニン又はリシン；グルコース、マンノース又はデキストリンを含む単糖類、二糖類及び他の炭水化物；キレート化剤、例えば、ＥＤＴＡ；さらなるポリオール、例えば、ショ糖、マンニトール、トレハロース又はソルビトール；塩を形成する対イオン、例えば、ナトリウム；金属錯体（例えば、Ｚｎ−タンパク質錯体）；並びに／或いはイオン性及び非イオン性界面活性剤、例えば、ドデシル硫酸ナトリウム又はポロキサマーがそれぞれ挙げられる。
【００１２】
本発明により得られる「固体医薬製剤」（中間又は最終製品）は、前記塩基性又は中性の低分子量医薬有効成分を投与するため、特に経口又は局所剤形のために多種多様な形態で使用することができる。例示的な剤形には、乾燥で経口摂取され得る若しくは水の添加によって再構成して、ペースト、スラリー、懸濁液若しくは溶液を形成することができる散剤若しくは顆粒剤；錠剤、カプセル剤又は丸剤が含まれる。種々の添加剤を本明細書に記載される分散体（分子的又は分散した微粒子）と混合、粉砕又は造粒して、上記剤形に適した材料を形成することができる。潜在的に有益な添加剤は、一般的に以下のクラスに分類され得る：他のマトリックス材料又は希釈剤、表面活性剤、薬物錯化剤又は可溶化剤、充填剤、崩壊剤、結合剤、滑沢剤及びｐＨ調整剤（例えば、酸、塩基又はバッファー）。他のマトリックス材料、充填剤又は希釈剤の例としては、ラクトース、マンニトール、キシリトール、微結晶セルロース、二リン酸カルシウム及びデンプンが挙げられる。表面活性剤の例としては、ラウリル硫酸ナトリウム及びポリソルベート８０が挙げられる。薬物錯化剤又は可溶化剤の例としては、ポリエチレングリコール、カフェイン、キサンテン、ゲンチジン酸及びシクロデキストリンが挙げられる。崩壊剤の例としては、デンプングリコール酸ナトリウム、アルギン酸ナトリウム、カルボキシメチルセルロースナトリウム、メチルセルロース及びクロスカルメロースナトリウムが挙げられる。結合剤の例としては、メチルセルロース、微結晶セルロース、デンプン及びガム、例えば、グアーガム及びトラガカントが挙げられる。滑沢剤の例としては、ステアリン酸マグネシウム及びステアリン酸カルシウムが挙げられる。ｐＨ調整剤の例としては、酸、例えば、クエン酸、酢酸、アスコルビン酸、乳酸、アスパラギン酸、コハク酸、リン酸など；塩基、例えば、酢酸ナトリウム、酢酸カリウム、酸化カルシウム、酸化マグネシウム、リン酸三ナトリウム、水酸化ナトリウム、水酸化カルシウム、水酸化アルミニウムなど；及び一般に酸と前記酸の塩の混合物を含むバッファーが挙げられる。上記添加剤又は賦形剤に加えて、当業者に知られている本明細書に開示される組成物を使用して経口又は局所剤形を製剤化及び調製するための任意の従来の材料及び手順の使用が有用であり得る。
【００１３】
本発明による一実施形態では、医薬有効成分は塩基性である。
【００１４】
本発明による別の実施形態では、医薬有効成分は中性である。
【００１５】
「生理学的条件」という用語は、約１〜８、好ましくは４．０〜７．０、より好ましくは５．５〜６．５のｐＨ値を意味する。
【００１６】
本明細書で使用される「ＥＰＯ」又は「Ｅｕｄｒａｇｉｔ（登録商標）ＥＰＯ」という用語は、水性媒体中、８未満のｐＨで正に帯電した、ジメチルアミノエチルメタクリレート、ブチルメタクリレート及びメチルメタクリレートで構成されるメタクリル酸共重合体を意味する。好ましい実施形態では、本明細書で使用される「ＥＰＯ」又は「Ｅｕｄｒａｇｉｔ（登録商標）ＥＰＯ」は、２：１：１のモル比のジメチルアミノエチルメタクリレート、ブチルメタクリレート及びメチルメタクリレートで構成されるメタクリル酸共重合体を意味する。ＥＰＯの化学構造を図１に示す。
【００１７】
本発明による一実施形態では、「塩基性の低分子量医薬有効成分（ＡＰＩ）」という用語は、正に帯電し、薬理活性を有する任意の低分子量化合物又は小分子を意味する。別の実施形態では、「塩基性」という用語は、化合物が約５〜１４のｐＫａ値を有することを意味する。
【００１８】
本発明による一実施形態では、「中性の低分子量医薬有効成分（ＡＰＩ）」という用語は、帯電していない、薬理活性を有する任意の低分子量化合物又は小分子を意味する。別の実施形態では、「中性」という用語は、化合物がイオン化可能な基を有さない及び／又は５未満の塩基性ｐＫａ値を有することを意味する。
【００１９】
本明細書で定義される中性又は塩基性化合物に関連する「低分子量化合物」又は「小分子」という用語は、約１００ｇ／ｍｏｌ〜約３０００ｇ／ｍｏｌ、好ましくは１００ｇ／ｍｏｌ〜約１５００ｇ／ｍｏｌ、より好ましくは１００ｇ／ｍｏｌ〜約１０００ｇ／ｍｏｌの分子量を有する化合物を意味する。
【００２０】
本明細書で使用される「親油性」という用語は、１超のｌｏｇ  Ｐ値を意味する。
【００２１】
「医薬有効成分（ＡＰＩ）」という用語は、その効果を生む任意の薬物の化合物又は成分を意味する。
【００２２】
別の実施形態では、本発明による液体医薬組成物は、
水と、
親油性で、塩基性又は中性の低分子量医薬有効成分と、
ＥＰＯと
だけを含む。
【００２３】
さらに別の実施形態では、本発明による液体、好ましくは水性の医薬組成物は、０．０００００１％（ｗ／ｗ）〜２０％（ｗ／ｗ）、好ましくは０．００００１％（ｗ／ｗ）〜１０％（ｗ／ｗ）の量の、親油性で塩基性の低分子量医薬有効成分と、０．０１％（ｗ／ｗ）〜２０％（ｗ／ｗ）、好ましくは０．１％、０．５％、１％、２％、３％、４％又は５％（ｗ／ｗ）の量のＥＰＯとを含む。
【００２４】
さらに別の実施形態では、本発明による液体、好ましくは水性の医薬組成物は、０．０００００１％（ｗ／ｗ）〜２０％（ｗ／ｗ）、好ましくは０．００００１％（ｗ／ｗ）〜１０％（ｗ／ｗ）の量の、親油性で中性の低分子量医薬有効成分と、０．０１％（ｗ／ｗ）〜２０％（ｗ／ｗ）、好ましくは０．１％、０．５％、１％、２％、３％、４％又は５％（ｗ／ｗ）の量のＥＰＯとを含む。
【００２５】
本明細書で使用される「重量％」という用語は、しばしば「％（ｗ／ｗ）」とも示される。
【００２６】
さらに別の実施形態では、本発明は、医用薬剤として使用するための本明細書で定義される医薬製剤を提供する。
【００２７】
さらに別の実施形態では、本発明は、経口使用のための本明細書で定義される医薬製剤を提供する。
【００２８】
さらに別の実施形態では、本発明は、本明細書で定義される医薬製剤を含むバイアルを提供する。
【００２９】
さらに別の実施形態では、本発明はキットを提供し、キットは、
本明細書で定義される医薬製剤を、このような投与を必要とする患者に適用するための手段と共に含むバイアル
を含み、
前記投与を準備及び使用する方法の説明書
をさらに含む。
【００３０】
さらに別の実施形態では、本発明は、患者を治療する方法であって、本発明による医薬製剤を前記患者に投与するステップを含む方法を提供する。
【００３１】
ここで、本発明を添付の実施例により説明するが、これらは決して特許請求の範囲を限定することを意味するものではない。実施例では、以下の塩基性の低分子量モデル化合物を使用した：
ピモジド（ＰＭＺ）及びタモキシフェン（ＴＭＸ）はＳｉｇｍａ  Ａｌｄｒｉｃｈ（Ｂｕｃｈｓ、スイス）から入手し、カルベジロール（ＣＶＤ）はＡＫ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ，Ｉｎｃ．（Ｕｎｉｏｎ  Ｃｉｔｙ、米国）から入手した。シンナリジン（ＣＮＺ）はＡｌｆａ  Ａｅｓａｒ（Ｋａｒｌｓｒｕｈｅ、ドイツ）から購入し、メフロキン（ＭＦＱ）はＦ．Ｈｏｆｆｍａｎｎ−Ｌａ  Ｒｏｃｈｅ  Ｌｔｄ（Ｂａｓｅｌ、スイス）から入手し、テルフェナジン（ＴＦＤ）はＣａｒｂｏｓｙｎｔｈ  Ｌｔｄ（Ｃｏｍｐｔｏｎ、英国）から入手した。全てのモデル化合物の化学構造を図２に示し、それらの物理化学的特性を表１に列挙する。アミノアルキルメタクリレート共重合体Ｅ、Ｅｕｄｒａｇｉｔ（登録商標）ＥＰＯ（ＥＰＯ）はＥｖｏｎｉｋ（Ｄａｒｍｓｔａｄｔ、ドイツ）から入手した。塩酸（０．１Ｍ）及び水酸化ナトリウム溶液（０．１Ｍ）はＭｅｒｃｋ  ＫＧａＡ（Ｄａｒｍｓｔａｄｔ、ドイツ）から入手した。
【００３２】
（表１）様々なモデル化合物の分子量（Ｍｗ）、イオン化定数（ｐＫａ）及びｐＨ６．０での分配係数（ｌｏｇＤ）
2020531446.tif 000002
ａ光度滴定を介して測定されたｐＫａ値（Ｒｏｃｈｅ内部データ）
ｂＭａｒｖｉｎ  Ｓｕｉｔｅ（Ｖ．１６．５．３０、ＣｈｅｍＡｘｏｎ、Ｄｏｕｇｌａｓ  Ｄｒａｋｅ、米国）によって計算された値
【００３３】
実施例では、以下の中性の低分子量モデル化合物を使用した：
ダナゾール（ＤＮＺ）、フェノフィブラート（ＦＮＦ）、グリセオフルビン（ＧＦＮ）及びニフェジピン（ＮＦＰ）はＳｉｇｍａ  Ａｌｄｒｉｃｈ（Ｂｕｃｈｓ、スイス）から入手し、フェロジピン（ＦＬＰ）はＭｅｌｒｏｂ−Ｅｕｒｏｌａｂｓ（Ｃｏｎｇｌｅｔｏｎ、英国）から入手した。全ての中性モデル化合物の化学構造を図７に示し、それらの物理化学的特性及び水溶解度を表１ａに列挙する。アミノアルキルメタクリレート共重合体Ｅ、Ｅｕｄｒａｇｉｔ（登録商標）ＥＰＯ（ＥＰＯ）はＥｖｏｎｉｋ（Ｄａｒｍｓｔａｄｔ、ドイツ）から入手した。塩酸（０．１Ｍ）及び水酸化ナトリウム溶液（０．１Ｍ）はＭｅｒｃｋ  ＫＧａＡ（Ｄａｒｍｓｔａｄｔ、ドイツ）から入手した。
【００３４】
（表１ａ）様々なモデル化合物の分子量（Ｍｗ）、ｐＨ６．０での分配係数（ｌｏｇＤ）及び水溶解度
2020531446.tif 000003
ａＭａｒｖｉｎ  Ｓｕｉｔｅ（Ｖ．１６．５．３０、ＣｈｅｍＡｘｏｎ、Ｄｏｕｇｌａｓ  Ｄｒａｋｅ、米国）によって計算された値
＊検出限界未満の溶解度値、文献からの水溶解度２８
【実施例】
【００３５】
実施例１
試料調製
ＥＰＯ（０．１％、０．５％、１％、２％、３％、４％、５％（ｗ／ｗ））を脱イオン水に溶解し、全ての溶液を２５℃で塩酸及び水酸化ナトリウムによってｐＨ６．０に調整することによって、ポリマー溶液を調製した。粒子の非存在について、溶液を慎重に確認した。
【００３６】
溶解度及び残留固体分析
以前記載されたように、残留固体の固体状態分析と並行して平衡溶解度を測定する（ＳＯＲＥＳＯＳ）２１ために導入された９６ウェルアッセイを使用することによって、ＥＰＯ溶液への化合物の溶解度を決定した２２。手短に言えば、９６ウェル平底プレート（Ｃｏｒｎｉｎｇ  Ｉｎｃ．、Ｄｕｒｈａｍ、米国）に、粉末採取法２３を使用してＡＰＩを分注した。攪拌棒及びポリマー溶液（１５０μｌ）を添加した後、混合物を室温で４８時間ヘッドオーバーヘッド回転（ｈｅａｄ−ｏｖｅｒ−ｈｅａｄ  ｒｏｔａｔｉｏｎ）によって攪拌した。混合後、懸濁液を９６ウェルフィルタプレートに慎重に移し、液相と固相を遠心分離によって分離した。濾液を回収し、Ｎ−メチル−２−ピロリドンで希釈し、Ｗａｔｅｒｓ（Ｍｉｌｆｏｒｄ、米国）製の２９９６  Ｐｈｏｔｏｄｉｏｄｅ  Ａｒｒａｙ  Ｄｅｔｅｃｔｏｒ及びＡｃｑｕｉｔｙ  ＵＰＬＣ  ＢＥＨ  Ｃ１８カラム（２．１×５０ｍｍ、１．７μｍ粒径）を装備したＷａｔｅｒｓ  Ａｃｑｕｉｔｙ  Ｕｌｔｒａ  Ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ  Ｌｉｑｕｉｄ  Ｃｈｒｏｍａｔｏｇｒａｐｈｉｃ（ＵＰＬＣ）システムを使用して濾液中の薬物含有量を決定した。イソクラティックフロー（移動相の組成を表２に列挙する）を、０．７５ｍＬ／分の流量で０．３分間適用した。その後、溶媒Ｂの濃度を０．５分以内に１００％まで直線的に増加させた。以前記載されたように、一次Ｇｅモノクロメーター（Ｃｕ  Ｋα照射）、イメージングプレート位置検出素子（ＩＰ−ＰＳＤ）及び９６ウェル試料ステージと共にＳＴＯＥ  Ｓｔａｄｉ  Ｐ  Ｃｏｍｂｉ回折計を使用して、粉末Ｘ線回折法（ＸＲＰＤ）によって残留固体の固体状態分析を行った２１。ＩＰ−ＰＳＤによって、一次ビームの両側で回折パターンを同時に記録することができ、これらを、結晶方位の統計的な不良に関連する効果を減らすためにソフトウェアＳＴＯＥ  ＷｉｎＸＰＯＷによって合わせた。試料を、１ウェル当たり５分間の曝露時間で９６ウェルフィルタプレートにおいて直接分析した。
【００３７】
（表２）ＵＰＬＣ分析
2020531446.tif 000004
ａ移動相Ａ：メタンスルホン酸でｐＨ２．２に調整した０．１％（ｖ／ｖ）トリエチルアミンを含む脱イオン水
移動相Ｂ：アセトニトリル
【００３８】
１Ｈ−ＮＭＲ分光法
ＮＭＲ分析用の溶液は、ｐＨ６．０で、重水（Ｄ２Ｏ）中０．５％（ｗ／ｗ）ＥＰＯ溶液に２４時間ＡＰＩを懸濁することによって調製した。次いで、試料を遠心分離し、上清（５５０μｌ）を使い捨ての短い５ｍｍ  ＮＭＲ管に移した。全てのＮＭＲ測定は、３００Ｋの温度で、極低温ＱＣＩプローブヘッドを装備したＢｒｕｋｅｒ  ６００ＭＨｚ  Ａｖａｎｃｅ  ＩＩ分光計で実施した。分光計の操作及びデータ処理は、Ｔｏｐｓｉｎ  ２．１ソフトウェア（Ｂｒｕｋｅｒ、Ｆａｌｌａｎｄｅｎ、スイス）によって行った。全ての試料について、プローブヘッド及び９０°パルスのマッチング／チューニングは完全自動化で決定した。残留水が再飽和した全ての試料について、双極勾配パルス対及び２つのスポイル勾配を使用した疑似２Ｄ  １Ｈ拡散秩序分光法（ＤＯＳＹ）２４で測定した。データポイント（３２ｋ）を１８ｐｐｍの掃引幅で取得し、走査間遅延を１．５秒に設定した。ＳＭＳＱ１０．１００形双極勾配を、２．６５ガウス／ｃｍから５０．３５ガウス／ｃｍまで、１６の等距離段階で傾斜させた。スペクトルを、ｌｂ＝１指数フィルタリングで処理し、３００ｍｓの拡散時間を使用した。拡散係数Ｄを、Ｔｏｐｓｉｎ  ２．１ソフトウェア（Ｂｒｕｋｅｒ、スイス）に実装されたＴ１／Ｔ２緩和モジュールを使用してあてはめた。ほとんどの分子で、少なくとも１つのＡＰＩ及び賦形剤に関連するＮＭＲシグナルが目視検査によって特定された。
【００３９】
結果
溶解度及び残留固体分析
全ての賦形剤溶液を、インキュベーション前及び平衡化後、ｐＨ６．０に調整し、残留固体をＸＲＰＤによって分析した。水と比較して、全てのモデル化合物が、様々なＥＰＯ溶液で優れた溶解度増強（ＳＥ）を示した（図３〜図４及び表５）。モデル化合物の測定された水溶解度に加えて、ｐＨ６．０について調整された溶解度値を表３に示す。この外挿法はヘンダーソン・ハッセルバルヒの式に基づいており、実験的溶解度値が１ｐＨ単位の差内にある場合に一般的に信頼できる２５。
【００４０】
（表３）２４時間のインキュベーション時間後の薬物溶解度及び水中薬物懸濁液のｐＨ。水溶解度はｐＨ６．０について調整された。
2020531446.tif 000005
【００４１】
（表４）室温で４８時間後の２％及び５％ＥＰＯの存在下での薬物懸濁液のｐＨ
2020531446.tif 000006
【００４２】
また、ＥＰＯ（０．５％、２％及び５％）における全ての塩基性化合物について、ｐＨ値を４８時間後に測定し、表４に示す。ｐＨはほとんどの化合物で変化せず、ＭＦＱのみが６．３及び６．４の値へのｐＨ上昇を引き起こした。塩基性化合物が溶解すると、このようなｐＨシフトが予想された。ＭＦＱは、５％のＥＰＯ濃度で１２ｍｇ／ｍｌという最高の総溶解度に達し、それによってｐＨシフトが引き起こされた。
【００４３】
ＣＶＤ、ＣＮＺ及びＴＦＤ（図３）の溶解度は２％ＥＰＯ（ｗ／ｗ）でプラトーに達した。対照的に、ＭＦＱ、ＰＭＺ及びＴＭＸ（図４）は、５％ＥＰＯのポリマー濃度まで、溶解度の増加を示した。
【００４４】
（表５）水への溶解度（ｐＨ６．０）と比較した、ＥＰＯ溶液（０．１〜５％）へのモデル化合物の調整された溶解度増強（ＳＥ）係数。ＳＥ係数は、ポリマー溶液への化合物の溶解度を、ｐＨ６．０の水への調整された溶解度で割ることによって計算した。調整していない値は括弧内に示す。
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【００４５】
薬物−ポリマー相互作用による真の溶解度増強を、同じｐＨで、水溶解度を賦形剤の存在下での溶解度と比較することによって計算した。酸性又は塩基性化合物の溶解プロセスは、非緩衝水のｐＨに影響を及ぼすので、同じｐＨで両溶解度を測定することは不可能であった。したがって、ヘンダーソン・ハッセルバルヒの式に従って、水溶解度値を定数ｐＨ６．０について外挿して、真の溶解度増強係数を計算した（表５）。調整されていない値も実際には関連しているので、得られた溶解度増強は、分子賦形剤相互作用及びｐＨシフトの交絡効果である。別の溶解度係数は、薬物溶解中の固体状態変化だった可能性がある。しかしながら、残留固体分析により、試験化合物のいずれも溶媒媒介相転移を示さないことが確認された。よって、実験の過程で初期の多形形態は同じままであった。
【００４６】
１Ｈ−ＮＭＲ分光法
１Ｈ−ＮＭＲスペクトルを分析して、ＥＰＯと溶液中の様々な化合物との間の相互作用を評価した。芳香族環系のプロトンに由来するピーク（調査した全てのＡＰＩ分子に存在）が、全てのＡＰＩについてＤ２Ｏ中で５．５０〜８．５０ｐｐｍの間で観察された。
【００４７】
Ｄ２Ｏ中での全てのＡＰＩのＮＭＲシグナルが非常に鋭く（図６参照）、ＡＰＩ分子が実質的に凝集することなくＤ２Ｏに分散されたことを示している。図６の２つの例に示されるように、全ての薬物が、ＥＰＯの存在下でＡＰＩ関連シグナルが線幅の変化を示すという点で共通していた。化合物に由来するピークは、ピークの形状が比較的広かったが、依然として明確に観察することができた。
【００４８】
ＤＯＳＹ１Ｈ−ＮＭＲを使用して、０．５％ＥＰＯを含む及び含まないＤ２Ｏ中のＡＰＩの拡散係数を決定した。結果を表６に示す。ＡＰＩの存在下でのＥＰＯの拡散係数も測定した。
【００４９】
（表６）ＥＰＯを含む及び含まないＤ２Ｏ中のＡＰＩの拡散係数
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＊水溶液中の純粋なＥＰＯの参照値
【００５０】
予想通り、はるかに大きいポリマーＥＰＯは、ＡＰＩ単独よりも低い純Ｄ２Ｏ中での拡散係数（１０〜１５倍）を示した。ＡＰＩの拡散係数は、ＥＰＯの存在下でわずかに減少した。興味深いことに、ＥＰＯの拡散係数は、ＡＰＩの存在下で増加した。
【００５１】
実施例２
試料調製
ＥＰＯ（０．１％、０．５％、１％、２％、３％、４％、５％（ｗ／ｗ））を脱イオン水に溶解し、全ての溶液を２５℃で塩酸及び水酸化ナトリウムによってｐＨ６．０に調整することによって、ポリマー溶液を調製した。粒子の非存在について、溶液を慎重に確認した。
【００５２】
溶解度及び残留固体分析
以前記載されたように、残留固体の固体状態分析と並行して平衡溶解度を測定する（ＳＯＲＥＳＯＳ）２１ために導入された９６ウェルアッセイを使用することによって、ＥＰＯ溶液への化合物の溶解度を決定した２２。手短に言えば、９６ウェル平底プレート（Ｃｏｒｎｉｎｇ  Ｉｎｃ．、Ｄｕｒｈａｍ、米国）に、粉末採取法２３を使用してＡＰＩを分注した。攪拌棒及びポリマー溶液（１５０μｌ）を添加した後、混合物を室温で４８時間ヘッドオーバーヘッド回転によって攪拌した。混合後、懸濁液を９６ウェルフィルタプレートに慎重に移し、液相と固相を遠心分離によって分離した。濾液を回収し、Ｎ−メチル−２−ピロリドンで希釈し、Ｗａｔｅｒｓ（Ｍｉｌｆｏｒｄ、米国）製の２９９６  Ｐｈｏｔｏｄｉｏｄｅ  Ａｒｒａｙ  Ｄｅｔｅｃｔｏｒ及びＡｃｑｕｉｔｙ  ＵＰＬＣ  ＢＥＨ  Ｃ１８カラム（２．１×５０ｍｍ、１．７μｍ粒径）を装備したＷａｔｅｒｓ  Ａｃｑｕｉｔｙ  Ｕｌｔｒａ  Ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ  Ｌｉｑｕｉｄ  Ｃｈｒｏｍａｔｏｇｒａｐｈｉｃ（ＵＰＬＣ）システムを使用して濾液中の薬物含有量を決定した。イソクラティックフロー（移動相の組成を表７に列挙する）を、０．７５ｍＬ／分の流量で０．３分間適用した。その後、溶媒Ｂの濃度を０．５分以内に１００％まで直線的に増加させた。以前記載されたように、一次Ｇｅモノクロメーター（Ｃｕ  Ｋα照射）、イメージングプレート位置検出素子（ＩＰ−ＰＳＤ）及び９６ウェル試料ステージと共にＳＴＯＥ  Ｓｔａｄｉ  Ｐ  Ｃｏｍｂｉ回折計を使用して、粉末Ｘ線回折法（ＸＲＰＤ）によって残留固体の固体状態分析を行った２１。ＩＰ−ＰＳＤによって、一次ビームの両側で回折パターンを同時に記録することができ、これらを、結晶方位の統計的な不良に関連する効果を減らすためにソフトウェアＳＴＯＥ  ＷｉｎＸＰＯＷによって合わせた。試料を、１ウェル当たり５分間の曝露時間で９６ウェルフィルタプレートにおいて直接分析した。
【００５３】
（表７）ＵＰＬＣ分析
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ａ移動相Ａ：メタンスルホン酸でｐＨ２．２に調整した０．１％（ｖ／ｖ）トリエチルアミンを含む脱イオン水
移動相Ｂ：アセトニトリル
【００５４】
結果
全ての賦形剤溶液を、インキュベーション前及び平衡化後、ｐＨ６．０に調整し、残留固体をＸＲＰＤによって分析した。水と比較して、全てのモデル化合物が、様々なＥＰＯ溶液で優れた溶解度増強（ＳＥ）を示した（図８〜図９及び表８）。ＤＮＺ及びＦＮＦ（図８）の溶解度は、それぞれ３％及び２％ＥＰＯ（ｗ／ｗ）でプラトーに達した。対照的に、ＦＬＰ及びＮＦＰ（図８）は、５％ＥＰＯのポリマー濃度まで、溶解度の増加を示した。ＧＦＮ（図９）は２％ＥＰＯ（ｗ／ｗ）で最大溶解度に達し、その溶解度はポリマー濃度と共に増加した。２％ＥＰＯより上では、溶解度は再び低下し、最終的にほぼプラトーに達した。残留固体分析により、試験化合物のいずれもその多形形態が変化していないことが確認された。したがって、おそらく、ＳＥ（表８）は準安定性多形形態の安定化ではなく、バルク相での薬物−ＥＰＯ相互作用に起因している。
【００５５】
（表８）水への溶解度と比較した、ＥＰＯ溶液（０．１〜５％）へのモデル化合物の溶解度増強（ＳＥ）係数。ＳＥ係数は、ポリマー溶液への化合物の溶解度を、水への溶解度で割ることによって計算した。
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【００５６】
引用文献
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【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【国際調査報告】
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