(57)【要約】  電子デバイスは、筐体と、筐体の各々の角部に４つのアンテナと、を含むことができる。携帯電話送受信器回路は、マルチインプットマルチアウトプット（ＭＩＭＯ）方式を使用して、４つのアンテナのうちの１つ以上を介して同じ周波数のうちの１つ以上で同時に信号を伝達することができる。隣接するアンテナを絶縁するために、誘電体充填開口部が筐体の導電性壁に形成されて、壁を、アンテナのための共振エレメントアームを形成するために使用されるセグメントに分割することができる。必要に応じて、第１及び第２のアンテナは、ギャップを有さずに壁から形成された共振エレメントアームを含むことができる。第１及び第２のアンテナは、隣接するリターン経路を含むことができる。第１のアンテナの電流に関連付けられた磁場は、隣接するリターン経路において第２のアンテナの電流に関連付けられた磁場によって相殺されることによって、第１及び第２のアンテナを電磁的に絶縁する働きをすることができる。
2020527892.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ポータブル電子デバイスであって、
両側に第１及び第２の端部と、矩形周辺部と、を有する筐体であって、前記第１の端部に第１及び第２の角部があり、前記第２の端部に第３及び第４の角部がある、筐体と、
前記第１の角部にある第１のアンテナと、
前記第２の角部にある第２のアンテナと、
前記第３の角部にある第３のアンテナと、
前記第４の角部にある第４のアンテナと、
前記第１、第２、第３、及び第４のアンテナに結合される携帯電話送受信器回路であって、前記第１及び第４のアンテナを使用する第１の周波数の無線周波数信号と、前記第１、第２、第３、及び第４のアンテナを使用する、前記第１の周波数よりも高い第２の周波数の無線周波数信号と、を同時に伝達するように構成される、携帯電話送受信器回路と、
を備える、ポータブル電子デバイス。
【請求項２】
前記筐体が、前記矩形周辺部の周囲を囲む導電性周縁構造体を含み、前記第１、第２、第３、及び第４のアンテナが各々、前記導電性周縁構造体から形成される個別のアンテナ共振エレメントアームを備える、請求項１に記載のポータブル電子デバイス。
【請求項３】
前記筐体の前記第１の端部から前記第２の端部まで延在するディスプレイカバー層を有するディスプレイを更に備える、請求項２に記載のポータブル電子デバイス。
【請求項４】
前記導電性周縁構造体は、前記電子デバイスの前記第１の端部に導電性側壁を備え、前記第１のアンテナは、前記導電性側壁の第１の部分から形成される第１のアンテナ共振エレメントアームを備え、前記第２のアンテナは、前記第１の部分の端部から延在する前記導電性側壁の第２の部分から形成される第２のアンテナ共振エレメントを備える、請求項２に記載のポータブル電子デバイス。 
【請求項５】
前記導電性周縁構造体が、前記電子デバイスの前記第１の端部に導電性側壁を備え、誘電体充填ギャップが、前記導電性側壁を第１のセグメントと、前記誘電体充填ギャップによって前記第１のセグメントから分離される第２のセグメントと、に分割し、前記第１のアンテナが、前記第１のセグメントから形成される第１のアンテナ共振エレメントアームを含み、前記第２のアンテナが、前記第２のセグメントから形成される第２のアンテナ共振エレメントを備える、請求項２に記載のポータブル電子デバイス。 
【請求項６】
前記第１のアンテナと前記第２のアンテナとの間に結合される第１のスイッチング回路と、
前記第３のアンテナと前記第４のアンテナとの間に結合される第２のスイッチング回路と、
前記筐体内の制御回路であって、前記第１及び第２のアンテナの前記アンテナ共振エレメントアームを含む第５のアンテナを形成するように前記第１のスイッチング回路を制御し、前記第３及び第４のアンテナの前記アンテナ共振エレメントアームを含む第６のアンテナを形成するように前記第２のスイッチング回路を制御するように構成される、制御回路と、
を更に備える、請求項２に記載のポータブル電子デバイス。
【請求項７】
前記携帯電話送受信器回路が、前記第５及び第６のアンテナを使用して、第３の周波数で無線周波数信号を同時に伝達するように構成される、請求項６に記載のポータブル電子デバイス。
【請求項８】
前記携帯電話送受信器回路が、前記第１及び第４のアンテナを使用して前記第１の周波数で無線周波数信号を伝達することと、前記第１、第２、第３、及び第４のアンテナを使用して前記第２の周波数で前記無線周波数信号を伝達することと同時に、前記第１及び第４のアンテナを使用して前記第２の周波数よりも高い第３の周波数で前記無線周波数信号を伝達するように構成される、請求項１に記載のポータブル電子デバイス。
【請求項９】
前記携帯電話送受信器回路が、前記第１及び第４のアンテナを使用して前記第１の周波数で無線周波数信号を伝達することと、前記第１、第２、第３、及び第４のアンテナを使用して前記第２の周波数で前記無線周波数信号を伝達することと同時に、前記第１、第２、第３、及び第４のアンテナを使用して前記第２の周波数よりも高い第３の周波数で前記無線周波数信号を伝達するように構成される、請求項１に記載のポータブル電子デバイス。
【請求項１０】
前記第１の周波数が、７００ＭＨｚと９６０ＭＨｚとの間の第１の携帯電話通信帯域内にあり、前記第２の周波数が、１７００ＭＨｚと２２００ＭＨｚとの間の第２の携帯電話通信帯域内にあり、前記第３の周波数が、２３００ＭＨｚと２７００ＭＨｚとの間の第３の携帯電話通信帯域内にある、請求項９に記載のポータブル電子デバイス。
【請求項１１】
電子デバイスであって、
導電性周縁壁を有する筐体と、
前記導電性周縁壁を第１及び第２のセグメントに分割する、前記導電性周縁壁における誘電体充填開口部と、
スロットによって前記第１及び第２のセグメントから分離されたアンテナ接地と、
前記第１のセグメントから形成された第１の共振エレメントアームと、前記スロットにわたって前記第１のセグメントと前記アンテナ接地との間で結合された第１のアンテナフィードと、を有する第１のアンテナと、
前記第２のセグメントから形成された第２の共振エレメントアームと、前記スロットにわたって前記第２のセグメントと前記アンテナ接地との間で結合された第２のアンテナフィードと、を有する第２のアンテナと、
前記第１及び第２のアンテナフィードの両方を介して、所与の周波数で無線周波数信号を同時に伝達するように構成された無線周波数送受信器回路と、
を備える、電子デバイス。
【請求項１２】
前記第２のアンテナが、前記第２のセグメント上の位置と前記アンテナ接地との間に結合されたリターン経路を備え、前記第２のセグメント上の前記位置が、前記第２のアンテナフィードと前記誘電体充填開口部との間に介在する、請求項１１に記載の電子デバイス。
【請求項１３】
前記無線周波数送受信器回路が、前記第１及び第２のアンテナフィードを介して前記所与の周波数で無線周波数信号を伝達することと同時に、前記第２のアンテナフィードを介して追加の周波数で信号を送信せずに、前記第１のアンテナフィードを介して前記追加の周波数で無線周波数信号を伝達するように構成されており、前記追加の周波数が、前記所与の周波数よりも低い、請求項１２に記載の電子デバイス。
【請求項１４】
前記第１のセグメント上の第１の位置と前記アンテナ接地との間に結合された第１の調節可能なコンポーネントと、
前記第１のセグメント上の第２の位置と前記アンテナ接地との間に結合された第２の調節可能なコンポーネントと、
を更に備え、前記第１のアンテナフィードが、前記第１のセグメントに結合された第１のフィード端子と、前記アンテナ接地に結合された第２のフィード端子と、を備え、前記第１の位置が、前記第１のフィード端子と前記誘電体充填開口部の反対側の前記第１のセグメントの端部との間に介在し、前記第２の位置が、前記第１のフィード端子と前記誘電体充填開口部との間に介在し、第２の調節可能なコンポーネントが、前記追加の周波数における前記第１のアンテナの共振を調整するように構成される、請求項１３に記載の電子デバイス。
【請求項１５】
前記第１のアンテナと前記第２のアンテナとの間に結合されたスイッチング回路と、
前記スイッチング回路を調整して第３のアンテナを形成するように構成された制御回路であって、前記第３のアンテナが、
前記第１及び第２の共振エレメントアームを含む第３の共振エレメントアームと、
前記第１のアンテナフィードと、
前記アンテナ接地であって、前記第３のアンテナが、前記所与の周波数及び前記追加の周波数で共振を呈するように構成される前記アンテナ接地と、
を備える、制御回路と、
を更に備える、請求項１３に記載の電子デバイス。
【請求項１６】
前記第２のアンテナフィードが、前記第２のセグメントに結合された第３のフィード端子と、前記アンテナ接地に結合された第４のフィード端子と、を備え、前記スイッチング回路が、前記リターン経路が前記第２のセグメントを前記アンテナ接地に短絡させ、前記第３のフィード端子が前記第２のセグメントに短絡され、前記第１のセグメントと前記第２のセグメントとの間に開回路が形成される、第１の状態を有し、前記スイッチング回路が、前記リターン経路が前記第２のセグメントと前記アンテナ接地との間に開回路を形成し、前記第３のフィード端子が前記第２のセグメントから分離され、前記第１のセグメントが前記誘電体充填開口部をわたって前記第２のセグメントに短絡される、第２の状態を有し、前記制御回路が、スイッチング回路を第２の状態に配置することによって第３のアンテナを形成するように構成される、請求項１５に記載の電子デバイス。
【請求項１７】
前記導電性周縁壁が、前記筐体の第１の端部に形成され、前記筐体が、前記第１の端部と反対側の前記筐体の第２の端部に形成された追加の導電性周縁壁を含み、前記追加の導電性周縁壁が、追加のスロットによって前記アンテナ接地から分離され、前記電子デバイスが、
追加の導電性周縁壁を第３及び第４のセグメントに分割する、前記導電性周縁壁における誘電体充填開口部と、
前記第３のセグメントから形成された第３の共振エレメントアームと、前記追加のスロットにわたって前記第３のセグメントと前記アンテナ接地との間で結合された第３のアンテナフィードと、を有する第３のアンテナと、
前記第４のセグメントから形成された第２の共振エレメントアームと、前記追加のスロットにわたって前記第４のセグメントと前記アンテナ接地との間に結合された第４のアンテナフィードと、を有する第４のアンテナであって、前記無線周波数送受信器回路が、前記第１、第２、第３、及び第４のアンテナを介して前記所与の周波数で前記無線周波数信号を同時に伝達するように構成される第４のアンテナと、
を更に備える、請求項１１に記載の電子デバイス。
【請求項１８】
電子デバイスであって、
導電性筐体壁と、
スロットによって前記導電性筐体壁から分離されたアンテナ接地と、
前記導電性筐体壁の第１の部分から形成された第１の共振エレメントアームと、前記導電性筐体壁上の第１の位置に結合された第１のアンテナフィード端子と、前記アンテナ接地に結合された第２のアンテナフィード端子と、前記スロットにわたって前記導電性筐体壁上の第２の位置と前記アンテナ接地との間に結合された第１のリターン経路と、を有する第１のアンテナと、
前記第１の部分の端部から延在する前記導電性筐体壁の第２の部分から形成された第２の共振エレメントアームと、前記スロットにわたって前記導電性筐体壁上の第３の位置と前記アンテナ接地との間に結合された第２のリターン経路と、前記導電性筐体壁上の第４の位置に結合された第３のアンテナフィード端子と、前記アンテナ接地に結合された第４のアンテナフィード端子と、を有する第２のアンテナであって、前記第２の位置が前記第１の位置と前記第３の位置との間に介在し、前記第３の位置が前記第２の位置と前記第４の位置との間に介在している、第２のアンテナと、
前記第１及び第２のアンテナに結合され、前記第１及び第２のアンテナの両方を使用して、所与の周波数で無線周波数信号を同時に伝達するように構成された無線周波数送受信器回路と、
を備える、電子デバイス。
【請求項１９】
前記無線周波数送受信器回路が、前記第１及び第２のアンテナを介して前記所与の周波数で無線周波数信号を伝達すると同時に、前記第１のアンテナを使用して、前記所与の周波数よりも低い追加の周波数で無線周波数信号を伝達するように構成される、請求項１８に記載の電子デバイス。
【請求項２０】
前記電子デバイスが、第１の端部と、前記第１の端部の反対側の第２の端部と、を有し、前記導電性筐体壁が前記第１の端部に形成され、前記電子デバイスが、
前記第２の端部にある追加の導電性筐体壁と、
前記追加の導電性周縁壁の第１の部分から形成される第３の共振エレメントアームを有する第３のアンテナと、
前記追加の導電性周縁壁の第２の部分から形成される第４の共振エレメントアームを有する第４のアンテナであって、前記無線周波数送受信器回路が、前記第１、第２、第３、及び第４のアンテナを介して前記所与の周波数で前記無線周波数信号を伝達すると同時に、前記第１及び第４のアンテナを介して前記追加の周波数で前記無線周波数信号を伝達するように構成される第４のアンテナと、
を更に備える、請求項１９に記載の電子デバイス。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
本出願は、参照によりその全体が本明細書内に組み入れられる、２０１７年７月２１日付で出願された、米国特許出願第１５／６５７，００１号に対して優先権を主張するものである。本出願は、概して電子デバイスに関し、より具体的には、無線通信回路を有する電子デバイスに関する。
【０００２】
電子デバイスは、多くの場合、アンテナを有する無線回路を含む。例えば、携帯電話、コンピュータ、及び他のデバイスは、多くの場合、無線通信をサポートするためのアンテナを含む。
【０００３】
所望の属性を有する電子デバイスのアンテナ構造体を形成することは、困難なことがある。いくつかの無線デバイスでは、アンテナがかさばる。他のデバイスでは、アンテナはコンパクトであるが、外部物体に対するアンテナの位置に敏感である。また、特に無線デバイスにより実行されるソフトウェア適用が、ますますデータを必要とするようになるので、無線デバイス内の単一のアンテナを用いて十分なデータレート（データスループット）で無線通信を行うことが困難な場合が多い。無線デバイスのための可能なデータレートを増大させるために、無線デバイスは、同じ周波数の無線周波数信号を伝達する複数のアンテナを含むことができる。しかし、同じ周波数で動作する複数のアンテナを電磁的に分離絶縁することは困難なことがあり、場合によっては、各アンテナによって伝達される無線周波数信号間の干渉や無線デバイスの無線周波数性能の劣化を引き起こすことがある。
【０００４】
従って、複数のアンテナを含む電子デバイスなどの電子デバイス用の改良された無線回路を提供することができることが望ましいであろう。
【発明の概要】
【０００５】
電子デバイスは、無線回路を設けられてもよい。無線回路は、複数のアンテナ及び送受信器回路を含むことができる。電子デバイスは、両側の第１及び第２の端部と矩形周辺部とを有し、第１の端部に第１及び第２の角部があり、第２の端部に第３及び第４の角部がある筐体を含むことができる。
【０００６】
アンテナは、第１の角部にある第１のアンテナ、第２の角部にある第２のアンテナ、第３の角部にある第３のアンテナ、及び第４の角部にある第４のアンテナを含むことができる。第１及び第４のアンテナは、第１及び第２のアンテナよりも大きな空間体積を占有することができる。 携帯電話送受信器回路などの送受信器回路は、マルチインプットマルチアウトプット（ＭＩＭＯ）方式を使用して、第１、第２、第３、及び／又は第４のアンテナを介して同じ周波数のうちの１つ以上で無線周波数信号を同時に伝達することができる。例えば、送受信器回路は、第１及び第４のアンテナを使用して第１の周波数で無線周波数信号を伝達することができ、第１、第２、第３、及び第４のアンテナを使用して、第１の周波数よりも高い第２の周波数で無線周波数信号を伝達することができる。必要に応じて、送受信器回路はまた、第１及び第４のアンテナを使用して、又は第１、第２、第３、及び第４のアンテナの全てを使用して、第２の周波数よりも大きい第３の周波数で無線周波数信号を同時に伝達することもできる。
【０００７】
筐体は、導電性周縁筐体壁を含んでもよい。アンテナは各々、導電性周縁筐体壁から形成された共振エレメントアームを含んでもよい。同じ周波数で動作するときに隣接するアンテナが電磁的に絶縁されるように確保するため、所与の導電性周縁壁における誘電体充填開口部は、壁を、第１及び第２のアンテナのための共振エレメントアームを各々形成するために使用される第１及び第２のセグメントに分割することができる。同様に、誘電体充填開口部を追加の導電性壁に形成して、この追加の壁を第３及び第４のアンテナのための共振エレメントアームを各々形成するために使用される、第３及び第４のセグメントに分割することができる。必要に応じて、スイッチング回路が、第１及び第２のアンテナとの間と、第３及び第４のアンテナとの間に結合されてもよい。スイッチング回路は、第１及び第２のアンテナが単一の第５のアンテナを形成するように構成され、第３及び第４のアンテナが単一の第６のアンテナを形成するように構成される状態を有することができる。必要に応じて、送受信器回路は、ＭＩＭＯ方式を使用して、同じ周波数のうちの１つ以上において、第５及び第６のアンテナを介して無線周波数信号を同時に伝達することができる。
【０００８】
別の好適な構成では、第１及び第２のアンテナは、誘電体充填ギャップを有さずに導電性筐体壁の一部から形成された共振エレメントアームを含むことができる。本例では、第１及び第２のアンテナは、筐体壁と内部接地面との間に結合された隣接リターン経路を含むことができる。第１及び第２のアンテナが、両方とも単一の連続筐体壁から形成されていても、第１のアンテナの電流に関連付けられた磁場は、隣接リターン経路を電流が流れるにつれ、第２のアンテナの電流に関連付けられた磁場で相殺されることにより、第１及び第２のアンテナを電磁的に絶縁する働きをすることができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】一実施形態に係る、電子デバイスの例示的な回路の概略図である。
【００１０】
【図２】一実施形態に係る、例示的な無線回路の概略図である。
【００１１】
【図３】一実施形態に係る、マルチインプットマルチアウトプット（ＭＩＭＯ）通信を実行するための複数のアンテナを含む例示的な無線回路の図である。
【００１２】
【図４】一実施形態に係る、図３に示すタイプの例示的なアンテナがどのように複数の周波数帯域における無線通信を実行することができるかを示す図である。
【００１３】
【図５】一実施形態に係る、例示的な電子デバイスの斜視図である。
【００１４】
【図６】一実施形態に係る、例示的な逆Ｆアンテナの概略図である。
【００１５】
【図７】一実施形態に係る、例示的なスロットアンテナの概略図である。
【００１６】
【図８】一実施形態に係る、ＭＩＭＯ通信を実行するための隣接するリターン経路を有する例示的な第１及び第２のアンテナの概略図である。
【００１７】
【図９】一実施形態に係る、ＭＩＭＯ通信を実行するための隣接するリターン経路と、連続導電性電子デバイス筐体壁から形成された共振エレメントとを有する、例示的な第１及び第２のアンテナの図である。
【００１８】
【図１０】一実施形態に係る、図８及び９に示すタイプの例示的なアンテナがどのようにＭＩＭＯ通信を実行しながら互いに電磁的に絶縁され得るかを示す図である。
【００１９】
【図１１】一実施形態に係る、ＭＩＭＯ通信を実行するための機械的に分離された共振エレメントを有する例示的な第１及び第２のアンテナの概略図である。
【００２０】
【図１２】一実施形態に係る、導電性電子デバイス筐体壁から形成された機械的に分離された共振エレメントと、第１のＭＩＭＯモードと第２のＭＩＭＯモードとの間で切り替えるためのスイッチング回路とを有する、例示的な第１及び第２のアンテナの図である。
【００２１】
【図１３】一実施形態に係る、図１１及び１２に示すタイプのアンテナを第１のＭＩＭＯモードと第２のＭＩＭＯモードとの間で切り替えるために使用され得るスイッチング回路の図である。
【００２２】
【図１４】一実施形態に係る、図８〜図１３に示すタイプの例示的なアンテナ構造体のアンテナ性能（アンテナ効率）のグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
図１の電子デバイス１０などの電子デバイスは、無線通信回路を設けられてもよい。無線通信回路は、複数の無線通信帯域における無線通信をサポートするために使用され得る。
【００２４】
この無線通信回路は、１つ以上のアンテナを含むことができる。無線通信回路のアンテナは、ループアンテナ、逆Ｆアンテナ、ストリップアンテナ、平面逆Ｆアンテナ、スロットアンテナ、ダイポールアンテナ、モノポールアンテナ、ヘリカルアンテナ、パッチアンテナ、２つ以上のタイプのアンテナ構造体を含むハイブリッドアンテナ、又は他の好適なアンテナを含むことができる。アンテナ用の導電性構造体は、必要に応じて、導電性電子デバイス構造体から形成され得る。
【００２５】
導電性電子デバイス構造体は、導電性筐体構造体を含むことができる。筐体構造体は、電子デバイスの周辺部（periphery）の周囲を囲む導電性周縁構造体などの周縁構造体を含むことができる。導電性周縁構造体は、ディスプレイなどの平面構造体のベゼルとして機能することができ、デバイス筐体用の側壁構造体として機能することができ、一体の後部平面筐体から上方に延びる部分を（例えば、垂直な平面側壁又は湾曲した側壁を形成するために）有することができ、かつ／又は他の筐体構造体を形成することができる。
【００２６】
導電性周縁構造体にギャップを形成して、導電性周縁構造体を周縁セグメントに分割することができる。１つ以上のセグメントが、電子デバイス１０用の１つ以上のアンテナを形成するのに使用されてもよい。アンテナを、金属筐体中間板構造体及び他のデバイス内部構造体などの導電性筐体構造体から形成されたアンテナ接地面を使用して形成してもよい。後部筐体壁構造体を、アンテナ接地などのアンテナ構造体の形成に使用してもよい。
【００２７】
電子デバイス１０は、ポータブル電子デバイス又は他の適切な電子デバイスであってもよい。例えば、電子デバイス１０は、ラップトップコンピュータ、タブレットコンピュータ、携帯電話機、メディアプレーヤ、遠隔制御デバイスなどのポータブル電子デバイス、腕時計型デバイス、ペンダント型デバイス、ヘッドホン若しくはイヤホン型デバイス、仮想若しくは拡張現実ヘッドセットデバイス、眼鏡若しくはユーザの頭部に着用する他の機器に埋め込まれたデバイス、若しくは他の着用可能若しくは小型のデバイスなどのウェアラブルデバイス、ゲームコントローラ、コンピュータマウス、キーボード、マウスパッド、ナビゲーションデバイス、又はトラックパッド若しくはタッチパッドデバイスであってよく、あるいは、電子デバイス１０は、テレビ、組み込み型コンピュータを含むコンピュータモニタ、組み込み型コンピュータを含まないコンピュータディスプレイなどのより大型のデバイス、ゲームデバイス、キオスク、建物、車両若しくは自動車における電子機器が搭載されたシステムなどの組み込みシステム、無線アクセスポイント若しくは基地局、デスクトップコンピュータ、これらのデバイスの２つ以上の機能を実施する機器、又は他の電子機器であってもよい。必要に応じて、デバイス１０に関して他の構成を使用することもできる。図１の例は、単なる例示にすぎない。
【００２８】
デバイス１０は、筐体１２などの筐体を含むことができる。ケースと呼ばれることもある筐体１２は、プラスチック、ガラス、セラミック、繊維複合材、金属（例えば、ステンレス鋼、アルミニウム、など）、他の好適な材料、又はこれらの材料の組み合わせから形成され得る。いくつかの状況では、筐体１２の一部は、誘電体又は他の低導電性材料から形成することができる。他の状況では筐体１２、又は筐体１２を構成する構造体の少なくとも一部は、金属素子から形成され得る。
【００２９】
図１は、電子デバイス１０において使用され得る例示的なコンポーネントを示す概略図である。図１に示すように、デバイス１０は、記憶及び処理回路２８などの制御回路を含むことができる。記憶及び処理回路２８は、ハードディスクドライブ記憶装置、不揮発性メモリ（例えば、フラッシュメモリ、又はソリッドステートドライブを形成するように構成された他の電気的にプログラムできる読み出し専用メモリ）、揮発性メモリ（例えば、静的又は動的ランダムアクセスメモリ）などの記憶装置を含んでもよい。記憶及び処理回路２８内の処理回路は、機器１０の動作を制御する目的で使用されてもよい。この処理回路は、１つ以上のマイクロプロセッサ、マイクロコントローラ、デジタル信号プロセッサ、特定用途向け集積回路などに基づくものであってもよい。
【００３０】
記憶及び処理回路２８は、インターネットブラウジングアプリケーション、ボイスオーバー・インターネット・プロトコル（ＶＯＩＰ）通話アプリケーション、電子メールアプリケーション、メディア再生アプリケーション、オペレーティングシステム機能などのソフトウェアを機器１０上で走らせる目的で使用されてもよい。外部機器との相互作用をサポートするために、通信プロトコルを実施する際に記憶及び処理回路２８が使用されてもよい。記憶及び処理回路２８を用いて実施してもよい通信プロトコルとしては、インターネットプロトコル、無線ローカルエリアネットワークプロトコル（例えば、ＩＥＥＥ８０２．１１プロトコル−ＷｉＦｉ（登録商標）とも呼ばれる場合がある）、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）プロトコルなどの他の近距離無線通信リンク用のプロトコル、携帯電話プロトコル（例えば、ロングタームエボリューション（Long-Term Evolution）（ＬＴＥ）プロトコル、ＬＴＥアドバンストプロトコル、移動通信用グローバルシステム（Global System for Mobile Communications）（ＧＳＭ（登録商標））プロトコル、ユニバーサル移動体通信システム（Universal Mobile Telecommunications System）（ＵＭＴＳ）プロトコル、又は他の移動電話プロトコル）、マルチインプットマルチアウトプット（ＭＩＭＯ）プロトコル、アンテナダイバーシティプロトコル、これらの組み合わせなどが挙げられる。
【００３１】
入出力回路３０は、入出力デバイス３２を含むことができる。入出力デバイス３２を使用して、デバイス１０にデータを供給することを可能にし、デバイス１０から外部デバイスにデータを提供することを可能にすることができる。入出力デバイス３２は、ユーザインタフェースデバイス、データポートデバイス、及び他の入出力コンポーネントを含み得る。例えば、入出力デバイス３２は、タッチスクリーン、タッチセンサ機能のないディスプレイ、ボタン、ジョイスティック、スクロールホイール、タッチパッド、キーパッド、キーボード、マイクロホン、カメラ、ボタン、スピーカ、状態インジケータ、光源、オーディオジャック及び他のオーディオポートコンポーネント、デジタルデータポートデバイス、光センサ、動きセンサ（加速度計）、容量センサ、近接センサ、指紋センサ（例えば、図１のボタン２４などのボタンと一体化された指紋センサ、又はボタン２４に代わる指紋センサ）を含むことができる。
【００３２】
入出力回路３０は、外部機器と無線で通信するための無線通信回路３４を含むことができる。無線通信回路３４は、１つ以上の集積回路から形成される無線周波数（ＲＦ）送受信器回路、電力増幅器回路、低雑音入力増幅器、受動ＲＦコンポーネント、１つ以上のアンテナ、伝送線路、及びＲＦ無線信号を処理するための他の回路を含むことができる。無線信号は、光を使用して（例えば、赤外線通信を使用して）も送信され得る。
【００３３】
無線通信回路３４は、様々な無線周波数通信帯域を処理するための無線周波数送受信器回路４２を含むことができる。例えば、回路３４は、送受信器回路４４、４６、及び４８を含むことができる。送受信器回路４６は、ＷｉＦｉ（登録商標）（ＩＥＥＥ８０２．１１）通信又は他の無線ローカルエリアネットワーク（wireless local area network）（ＷＬＡＮ）帯域のための２．４ＧＨｚ及び５ＧＨｚの帯域に対応することができ、２．４ＧＨｚのＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）通信帯域又は他の無線パーソナルエリアネットワーク（wireless personal area network）（ＷＰＡＮ）帯域に対応することができる。回路３４は、７００〜９６０ＭＨｚの低通信帯域、１４００〜１５２０ＭＨｚの低中帯域、１７１０〜２１７０ＭＨｚの中帯域、及び２３００〜２７００ＭＨｚの高帯域、又は７００ＭＨｚと４０００ＭＨｚとの間、若しくは他の好適な周波数間の他の通信帯域など（例として）の周波数範囲で無線通信を処理するための、携帯電話送受信器回路４８を使用することができる。回路４８は、１つ以上の携帯電話プロトコル（例えば、ロングタームエボリューション（ＬＴＥ）プロトコル、ＬＴＥアドバンストプロトコル、移動通信用グローバルシステム（ＧＳＭ（登録商標））プロトコル、ユニバーサル移動体通信システム（ＵＭＴＳ）プロトコル、その他の移動電話プロトコルなど）を使用して、音声データ及び非音声データを取り扱うことができる。
【００３４】
無線通信回路３４は、必要に応じて、他の短距離無線リンク及び長距離無線リンク用の回路を含み得る。例えば、無線通信回路３４は、６０ＧＨｚ送受信回路、テレビ及び無線信号を受信する回路、ページングシステム送受信器、近距離通信（ＮＦＣ）回路などを含むことができる。無線通信回路３４は、１５７５ＭＨｚでＧＰＳ信号を受信するための、又は他の衛星測位データを取り扱うためのＧＰＳ受信機回路４４などの、全地球測位システム（ＧＰＳ）受信機機器を含むことができる。ＷｉＦｉ（登録商標）リンク及びＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）リンク、並びに他の短距離無線リンクでは、無線信号は、典型的には、数十フィート又は数百フィートにわたってデータを伝達するために使用される。携帯電話リンク及び他の遠距離リンクでは、無線信号は、典型的には、数千フィート又は数マイルにわたってデータを伝達するために使用される。
【００３５】
無線通信回路３４は、アンテナ４０を含むことができる。アンテナ４０は、任意の適切なアンテナタイプを使用して形成され得る。例えば、アンテナ４０としては、ループアンテナ構造体、パッチアンテナ構造体、逆Ｆアンテナ構造体、スロットアンテナ構造体、平面逆Ｆアンテナ構造体、ヘリカルアンテナ構造体、モノポールアンテナ構造体、ダイポールアンテナ構造体、これらの設計のハイブリッドなどから形成された共振エレメントを有するアンテナが挙げられ得る。異なる帯域及び帯域の組み合わせに関しては、異なる種類のアンテナが使用されてもよい。例えば、１つのタイプのアンテナをローカル無線リンクアンテナの形成に使用してもよく、別のタイプのアンテナをリモート無線リンクアンテナの形成に使用してもよい。
【００３６】
図２に示すように、無線回路３４内の送受信器回路４２は、経路５０などの経路を使用してアンテナ構造体４０に結合され得る。無線回路３４は、制御回路２８に結合されてもよい。制御回路２８は、入出力デバイス３２に結合されてもよい。入出力デバイス３２はデバイス１０からの出力を供給することができ、及びデバイス１０の外部に存在するソースからの入力を受信することができる。
【００３７】
対象の通信周波数をカバーする能力をアンテナ（複数可）４０などのアンテナ構造体に提供するために、アンテナ（複数可）４０は、フィルタ回路（例えば、１つ以上のパッシブフィルタ及び／又は１つ以上の可変フィルタ回路）などの回路を備えてもよい。キャパシタ、インダクタ、及び抵抗器などの個別のコンポーネントが、このフィルタ回路内に組み込まれてもよい。容量性構造体、誘導性構造体、及び抵抗性構造体も、パターニングされた金属構造体（例えば、アンテナの一部）から形成されてもよい。必要に応じて、アンテナ４０は、可変コンポーネント６０などの調節可能な回路を設けて、対象の通信帯域に対してアンテナを同調させることができる。可変コンポーネント６０は、可変フィルタ又は可変なインピーダンス整合ネットワークの一部とすることができ、アンテナ共振エレメントの一部とすることができ、アンテナ共振エレメントとアンテナ接地との間のギャップにわたることなどができる。可変コンポーネント６０は、可変インダクタ、可変キャパシタ、又は他の可変コンポーネントを含むことができる。これらのような可変コンポーネントは、固定コンポーネントのスイッチ及びネットワーク、関連付けられた分布キャパシタンス及びインダクタンスを生じさせる分布金属構造、可変キャパシタンス及びインダクタンス値を生じさせるための可変ソリッドステートデバイス、可変フィルタ、又は他の好適な可変構造に基づいてもよい。デバイス１０の動作の間、制御回路２８は、経路６２などの１つ以上の経路上で、インダクタンス値、キャパシタンス値、又は可変コンポーネント６０と関連付けられた他のパラメータを調節する制御信号を発してもよく、それによって、所望の通信帯域をカバーするようにアンテナ構造体４０を同調する。所望により、コンポーネント６０は、キャパシタ、抵抗器、及び／又はインダクタなどの固定（調節可能でない）同調コンポーネントを含むことができる。
【００３８】
経路５０は、１つ以上の伝送線路を含んでもよい。一例として、図２の信号経路５０は、線路５２などの正の信号導体及び線路５４などの接地信号導体を有する伝送線路であってもよい。線路５２及び５４は、同軸ケーブル、ストリップライン伝送線路、又はマイクロストリップ伝送線路（例として）の一部を形成することができる。固定又は可変インダクタ、抵抗器、及びキャパシタなどのコンポーネントから形成される整合ネットワークが、アンテナ（単数又は複数）４０のインピーダンスを伝送線路５０のインピーダンスと整合するのに使用されてもよい。整合ネットワークコンポーネントは、個別部品（例えば、表面実装技術部品）として設けてもよく、又は、筐体構造体、プリント回路基板構造体、プラスチック支持体上の配線などから形成してもよい。これらなどのコンポーネントはまた、アンテナ（単数又は複数）４０内のフィルタ回路を形成するのに使用してもよく、可変および／又は固定のコンポーネント（例えば、コンポーネント６０）としてもよい。
【００３９】
伝送線路５０は、アンテナ構造体４０と関連付けられたアンテナフィード５５などのアンテナフィード構造体に結合することができる。一例として、アンテナ構造体４０は、逆Ｆアンテナ、スロットアンテナ、ハイブリッド逆Ｆスロットアンテナ、又は端子５６などの正極アンテナフィード端子と、接地アンテナフィード端子５８などの接地アンテナフィード端子と、を備えるアンテナフィードを有する他のアンテナを形成することができる。正の伝送線路導体５２は、正のアンテナフィード端子５６に結合されてもよく、接地伝送線路導体５４は、接地アンテナフィード端子５８に結合されてもよい。必要に応じて、他のタイプのアンテナフィード構成が使用されてもよい。例えば、アンテナ構造体４０は、複数のフィードを用いてフィードされてもよい。図２の例示的なフィード構成は、単なる例示である。
【００４０】
アンテナ構造体４０は、共振エレメント構造体、アンテナ接地面構造体、フィード５５などのアンテナフィード、及び他のコンポーネント（例えば、可変コンポーネント６０）を含んでもよい。アンテナ構造体４０は、いずれかの適切なタイプのアンテナを形成するように構成されてもよい。例として、本明細書で説明される場合がある１つの適切な構成で、アンテナ構造体４０は、逆Ｆ及びスロットアンテナ共振エレメントの両方を含むハイブリッド逆Ｆスロットアンテナを実装するために使用される。
【００４１】
必要に応じて、複数のアンテナ４０は、デバイス１０において形成されてもよい。各アンテナ４０は、対応する伝送線路５０を介して送受信器回路４２に連結することができる。必要に応じて、２つ以上のアンテナ４０は、同一の伝送線路５０を共有してもよい。図３は、デバイス１０がどのように無線通信を実行するための複数のアンテナ４０を含むことができるかを示す図である。
【００４２】
図３に示すように、デバイス１０は、第１のアンテナ４０−１、第２のアンテナ４０−２、第３のアンテナ４０−３、及び第４のアンテナ４０−４などの２つ以上のアンテナ４０を含んでもよい。アンテナ４０は、デバイス１０の筐体１２内の異なる位置において設けられてもよい。例えば、アンテナ４０−１及び４０−２は、筐体１２の第１の（上）端における領域６６内で形成されてもよく、アンテナ４０−３及び４０−４は、筐体１２の反対の第２の（下）端における領域６８内で形成される。図３の例では、筐体１２は、矩形周辺部（例えば、４つの角を有する周辺部）を有し、各々のアンテナ４０は、筐体１２のそれぞれの角において形成される。この例は例示にすぎず、概して、アンテナ４０は、筐体１２内のいずれかの所望の位置において形成されてもよい。
【００４３】
無線回路３４は、記憶及び処理回路２８（図１）内のデジタルデータ回路とインターフェースをとるためのポート７４などの入出力ポートを含んでもよい。無線回路３４は、ベースバンド（ＢＢ）プロセッサ７０などのベースバンド回路、及び送受信器回路４２などの無線周波数送受信器回路を含むことができる。
【００４４】
ポート７４は、送受信器回路４２によって送信されることになる、記憶及び処理回路２８からのデジタルデータを受信することができる。送受信器回路４２及びベースバンドプロセッサ７０によって受信された入力データは、ポート７４を介して記憶及び処理回路２８に供給されてもよい。
【００４５】
送受信器回路４２は、１つ以上の送信機及び１つ以上の受信機を含むことができる。例えば、送受信器回路４２は、第１の送受信器４８−１、第２の送受信器４８−２、第３の送受信器４８−３、及び第４の送受信器４８−４（例えば、携帯電話通信帯域における音声及び非音声携帯電話通信を処理するための送受信器）などの複数のリモート無線送受信器回路４８（図１）を含んでもよい。各送受信器４８は、対応する伝送線路５０を介して対応するアンテナ４０に結合することができる。例えば、第１の送受信器４８−１は、伝送線路５０−１を介してアンテナ４０−１に結合されてもよく、第２の送受信器４８−２は、伝送線路５０−２を介してアンテナ４０−２に結合されてもよく、第３の送受信器４８−３は、伝送線路５０−３を介してアンテナ４０−３に結合されてもよく、第４の送受信器４８−４は、伝送線路５０−４を介してアンテナ４０−４に結合されてもよい。
【００４６】
無線周波数フロントエンド回路７６は、各伝送線路５０上に介在してもよい（例えば、第１のフロントエンド回路７６−１は、線５０−１上に介在してもよく、第２のフロントエンド回路７６−２は、線５０−２上に介在してもよく、第３のフロントエンド回路７６−３は、線５０−３上に介在してもよい）。フロントエンド回路７６は各々、スイッチング回路、フィルタ回路（例えば、デュプレクサ及び／若しくはダイプレクサ回路、ノッチフィルタ回路、ローパスフィルタ回路、ハイパスフィルタ回路、バンドパスフィルタ回路など）、伝送線路５０のインピーダンスを対応するアンテナ４０に整合させるためのインピーダンス整合回路、図２のコンポーネント６０などのアクティブ及び／若しくはパッシブコンポーネントのネットワーク、アンテナインピーダンス測定値を収集するための無線周波数カプラ回路、又はいずれかの他の所望の無線周波数回路を含んでもよい。必要に応じて、フロントエンド回路７６は、アンテナ４０−１、４０−２、４０−３、及び４０−４を異なる各々の送受信器４８−１、４８−２、４８−３、及び４８−４に選択的に結合するように（例えば、各アンテナが、フロントエンド回路７６内のスイッチング回路の状態に基づいて、異なる送受信器４８に対する通信を時間の経過によって処理することができるように）構成されたスイッチング回路を含んでもよい。
【００４７】
必要に応じて、フロントエンド回路７６は、対応するアンテナ４０が無線周波数信号を同時に送信及び受信することを可能にする（例えば、周波数領域複信（ＦＤＤ）方式を使用して）フィルタリング回路（例えば、デュプレクサ及び／又はダイプレクサ）を含んでもよい。アンテナ４０−１、４０−２、４０−３、及び４０−４は、無線周波数信号をそれぞれのタイムスロットで送信及び／若しくは受信してもよく、又はアンテナ４０−１、４０−２、４０−３、及び４０−４のうちの２つ以上は、無線周波数信号を同時に送信及び／若しくは受信してもよい。概して、送受信器４８−１、４８−２、４８−３、及び４８−４のいずれかの所望の組み合わせは、所与の時間に対応するアンテナ４０を使用して無線周波数信号を送信及び／又は受信してもよい。１つの適切な構成では、送受信器４８−１、４８−２、４８−３、及び４８−４が各々、無線周波数信号を受信してもよく、送受信器４８−１、４８−２、４８−３、及び４８−４のうちの所与の１つが、所与の時間に無線周波数信号を送信してもよい。
【００４８】
アンテナ４０を介して送信する前に送受信器４８によって出力された無線周波数信号を増幅するために、１つ以上の電力増幅器などの増幅器回路を伝送線路５０上に介在させる、及び／又は送受信器回路４２内に形成することができる。受信した信号を送受信器４８に伝達する前に、アンテナ４０によって受信した無線周波数信号を増幅するために、１つ以上の低ノイズ増幅器などの増幅器回路を、伝送線路５０上に介在させる、及び／又は送受信器回路４２内に形成することができる。
【００４９】
図３の例では、別個のフロントエンド回路７６が、各伝送線路５０上に形成される。これは例示にすぎない。必要に応じて、２つ以上の伝送線路５０は、同一のフロントエンド回路７６を共有してもよい（例えば、フロントエンド回路７６は、同一の基板、モジュール、又は集積回路上に形成されてもよい）。
【００５０】
各送受信器４８は、例えば、経路７２を通じてベースバンドプロセッサ７０から受信されたベースバンド信号を、対応する無線周波数信号に変換するための回路を含んでもよい。例えば、送受信器４８は各々、アンテナ４０を介した送信の前にベースバンド信号を無線周波数にアップコンバートするためのミキサ回路を含んでもよい。送受信器４８は、デジタル領域とアナログ領域との間で信号を変換するためのデジタル−アナログ変換器（ＤＡＣ）及び／又はアナログ−デジタル変換器（ＡＤＣ）回路を含んでもよい。各送受信器４８は、経路５０を通じてアンテナ４０から受信された無線周波数信号を、対応するベースバンド信号に変換するための回路を含んでもよい。例えば、送受信器４８は各々、経路７２を通じてベースバンド信号をベースバンドプロセッサ７０に伝達する前に、無線周波数信号をベースバンド周波数にダウンコンバートするためのミキサ回路を含んでもよい。
【００５１】
各送受信器４８は、同一の基板、集積回路、若しくはモジュール上に形成されてもよい（例えば、送受信器回路４２は、各送受信器４８が形成される基板又は集積回路を有する送受信器モジュールであってもよい）、又は２つ以上の送受信器４８が、別個の基板、集積回路、若しくはモジュール上に形成されてもよい。ベースバンド回路７０及びフロントエンド回路７６は、送受信器４８として同一の基板、集積回路、若しくはモジュール上で形成されてもよく、又は送受信器４８とは別個の基板、集積回路、若しくはモジュール上で形成されてもよい。別の好適な構成では、送受信器回路４２は、４つのポートを有する単一の送受信器４８を含むことができ、必要に応じて、各ポートは、対応する伝送線路５０に結合することができる。各送受信器４８は、無線周波数信号の送信及び受信の両方のための送信機及び受信機回路を含んでもよい。別の適切な構成では、１つ以上の送受信器４８は、信号送信又は信号受信の一方を実行してもよい（例えば、回路４８のうちの１つ以上は、専用送信機又は専用受信機であってもよい）。
【００５２】
図３の例では、アンテナ４０−１及び４０−４は、アンテナ４０−２及び４０−３よりも大きな空間（例えば、デバイス１０内のより大きな面積又は体積）を占有してもよい。これは、アンテナ４０−１及び４０−４が、アンテナ４０−２及び４０−３よりも長い波長（すなわち、より低い周波数）における通信をサポートすることを可能にすることができる。これは例示にすぎず、必要に応じて、アンテナ４０−１、４０−２、４０−３、及び４０−４の各々は、同一の体積を占有してもよく、又は異なる体積を占有してもよい。アンテナ４０−１、４０−２、４０−３、及び４０−４は、少なくとも１つの共通周波数帯域において無線周波数信号を伝達するように構成されてもよい。必要に応じて、アンテナ４０−１、４０−２、４０−３、及び４０−４のうちの１つ以上は、デバイス１０における他のアンテナのうちの１つ以上によってカバーされない、少なくとも１つの周波数帯域において無線周波数信号を処理してもよい。
【００５３】
必要に応じて、各アンテナ４０及び各送受信器４８は、複数の周波数帯域（例えば、複数の携帯電話通信帯域）において無線周波数通信を処理してもよい。例えば、送受信器４８−１、アンテナ４０−１、送受信器４８−４、及びアンテナ４０−４は、７００〜９６０ＭＨｚの低帯域などの第１の周波数帯域、１７００〜２２００ＭＨｚの中帯域などの第２の周波数帯域、及び２３００〜２７００ＭＨｚの高帯域などの第３の周波数帯域において無線周波数信号を処理してもよい。送受信器４８−２、アンテナ４０−２、送受信器４８−３、及びアンテナ４０−３は、１７００〜２２００ＭＨｚの第２の周波数帯域及び２３００〜２７００ＭＨｚの第３の周波数帯域において無線周波数信号を処理してもよい（例えば、アンテナ４０−２及び４０−３は、低帯域内で信号をサポートするのに十分な体積を占有しなくてもよい）。
【００５４】
図３の例は、単なる例示にすぎない。概して、アンテナ４０は、いずれかの所望の周波数帯域をカバーすることができる。送受信器回路４２は、１つ以上のアンテナ４０に結合された図１の１つ以上の回路３６などの他の送受信回路を含むことができる。筐体１２は、いずれかの所望の形状を有してもよい。筐体１２の異なる角においてアンテナ４０−１〜４０−４の各々を形成することは、例えば、無線回路３４についての全体的なデータスループットを最適化するために、アンテナ４０によって伝達される無線データのマルチパス伝播を最大化することができる。
【００５５】
単一のアンテナ４０を使用して動作しているとき、無線データの単一のストリームは、デバイス１０と外部通信機器（例えば、無線基地局、アクセスポイント、携帯電話、コンピュータなどの１つ以上の他の無線デバイス）との間で伝達されてもよい。これは、外部通信機器と通信する際に無線通信回路３４によって取得可能なデータレート（データスループット）に上限を課すことがある。ソフトウェアアプリケーション及び他のデバイスの動作が経時的に複雑度を増大させるにつれて、デバイス１０と外部通信機器との間で伝達される必要があるデータの量は、典型的には増大し、その結果、単一のアンテナ４０が所望のデバイスの動作を処理するための十分なデータスループットを提供する能力を有することができないようになる。
【００５６】
無線回路３４の全体的なデータスループットを増大させるために、複数のアンテナ４０は、マルチインプットマルチアウトプット（ＭＩＭＯ）方式を使用して動作してもよい。ＭＩＭＯ方式を使用して動作しているとき、デバイス１０上の２つ以上のアンテナ４０は、同一の周波数において無線データの複数の独立したストリームを伝達するために使用されてもよい。これは、単一のアンテナ４０が使用されるシナリオと比較して、デバイス１０と外部通信機器との間の全体的なデータスループットを著しく増大させることができる。概して、ＭＩＭＯ方式の下で無線データを伝達するために使用されるアンテナ４０の数が多いと、回路３４の全体的なスループットが大きくなる。
【００５７】
しかしながら、注意が払われない場合、複数のアンテナ４０によって同一の周波数帯域において伝達される無線周波数信号は、相互に干渉することがあり、回路３４の全体的な無線性能を悪化させる原因となる。同一の周波数において動作するアンテナが電磁気的に相互に絶縁されることを保証することは、隣接するアンテナ４０に対し（例えば、アンテナ４０−１及び４０−２、アンテナ４０−３及び４０−４など）、並びに共通（共有）構造体を有する（例えば、筐体１２の、隣接又は共有導電部分から形成された共振エレメントを有する）アンテナ４０に対して特に困難となることがある。
【００５８】
ＭＩＭＯ方式の下で無線通信を実行するために、アンテナ４０は、同一の周波数においてデータを伝達する必要がある。必要に応じて、無線回路３４は、２つのアンテナ４０が同一の周波数において無線周波数信号の２つの独立したストリームを伝達するために使用される、いわゆる２ストリーム（２Ｘ）ＭＩＭＯ動作（本明細書で、２Ｘ  ＭＩＭＯ通信又は２Ｘ  ＭＩＭＯ方式を使用した通信と称される場合がある）を実行してもよい。無線回路３４は、４つのアンテナ４０が同一の周波数において無線周波数信号の４つの独立したストリームを伝達するために使用される、いわゆる４ストリーム（４Ｘ）ＭＩＭＯ動作（本明細書で、４Ｘ  ＭＩＭＯ通信又は４Ｘ  ＭＩＭＯ方式を使用した通信と称される場合がある）を実行してもよい。４Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行することは、４Ｘ  ＭＩＭＯ動作が４つの独立した無線データストリームを伴うのに対し、２Ｘ  ＭＩＭＯ動作が２つの独立した無線データストリームのみを伴うことを理由に、２Ｘ  ＭＩＭＯ動作よりも高い全体的なデータスループットをサポートすることができる。必要に応じて、アンテナ４０−１、４０−２、４０−３、及び４０−４は、或る周波数帯域において２Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行してもよく、他の周波数帯域において４Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行してもよい（例えば、どの帯域がどのアンテナによって処理されるかに応じて）。アンテナ４０−１、４０−２、４０−３、及び４０−４は、例えば、或る周波数帯域において２Ｘ  ＭＩＭＯ動作を、他の帯域において４Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行するのと同時に実行してもよい。
【００５９】
１つの例として、アンテナ４０−１及び４０−４（及び、対応する送受信器４８−１及び４８−４）は、６００ＭＨｚ〜９６０ＭＨｚ間の低帯域における同一の周波数において無線周波数信号を伝達することによって、２Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行してもよい。同時に、アンテナ４０−１、４０−２、４０−３、及び４０−４は、１７００〜２２００ＭＨｚの中帯域（ＭＢ）における同一の周波数において、及び／又は２３００〜２７００ＭＨｚの高帯域（ＨＢ）における同一の周波数において無線周波数信号を伝達することによって、４Ｘ  ＭＩＭＯ動作を共同で実行してもよい（例えば、アンテナ４０−１及び４０−４は、中帯域及び／又は高帯域において４Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行するのと同時に、低帯域において２Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行してもよい）。
【００６０】
必要に応じて、アンテナ４０−１及び４０−２は、制御回路２８によって調節されるスイッチング回路を含んでもよい。制御回路２８は、アンテナ４０−１及び４０−２でアンテナ構造体を構成してデバイス１０の領域６６に単一のアンテナ４０Ｕを形成するように、アンテナ４０−１及び４０−２においてスイッチング回路を制御してもよい。同様に、アンテナ４０−３及び４０−４は、制御回路２８によって調節されるスイッチング回路を含んでもよい。制御回路２８は、デバイス１０の領域６８において単一のアンテナ４０Ｌ（例えば、アンテナ４０−３及び４０−４からのアンテナ構造体を含むアンテナ４０Ｌ）を形成するように、アンテナ４０−３及び４０−４においてスイッチング回路を制御してもよい。アンテナ４０Ｕは、例えば、筐体１２の上端において形成されてもよく、従って、本明細書で、上部アンテナ４０Ｕと称される場合がある。アンテナ４０Ｌは、筐体１２の反対の下端において形成されてもよく、従って、本明細書で、下部アンテナ４０Ｌと称される場合がある。
【００６１】
アンテナ４０−１及び４０−２が上部アンテナ４０Ｕを形成するように構成されており、アンテナ４０−３及び４０−４が下部アンテナ４０Ｌを形成するように構成されるとき、無線回路３４は、例えば、低帯域、中帯域、及び高帯域のうちの１つ、２つ、又は各々においてアンテナ４０Ｕ及び４０Ｌを使用して２Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行してもよい。必要に応じて、制御回路２８は、アンテナ４０−１、４０−２、４０−３、及び４０−４が低帯域において２Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行し、中帯域及び／又は高帯域において４Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行する第１のモードと、アンテナ４０−１、４０−２、４０−３、及び４０−４が、低帯域、中帯域、及び／又は高帯域において２Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行するアンテナ４０Ｕ及び４０Ｌを形成するように構成される第２のモードとの間で無線回路３４を切り替えるために、スイッチング回路を経時的に切り替えてもよい。
【００６２】
図４は、ＭＩＭＯ動作を実行するために、どのようにアンテナ４０−１、４０−２、４０−３、及び４０−４が複数の周波数帯域をカバーすることができるかを示す図である。図４に示すように、周波数は横軸に描かれている。カバレッジブロック８０は、ＭＩＭＯ動作を実行する際にアンテナ４０−１、４０−２、４０−３、又は４０−４によってカバーされ得る周波数帯域を表す。送受信器４８及びアンテナ４０は、第１の（低）帯域ＬＢ（例えば、６００〜９６０ＭＨｚの携帯電話帯域）、第２の（中）帯域ＭＢ（例えば、１７００〜２２００ＭＨｚの携帯電話帯域）、及び／又は第３の（高）帯域ＨＢ（例えば、２３００〜２７００ＭＨｚの携帯電話帯域）で無線通信を実行することができる。
【００６３】
第１のアンテナ４０−１及び第４のアンテナ４０−４は、低帯域ＬＢ、中帯域ＭＢ、及び高帯域ＨＢをカバーすることができる（例えば、アンテナ４０−１及び４０−４は各々、帯域ＬＢ、ＭＢ、及びＨＢのうちの１つ、２つ、又は各々において無線信号を送信及び／又は受信することができる）。第１のアンテナ４０−１及び第４のアンテナ４０−４は、（例えば、両方のアンテナ４０−１及び４０−４が十分な体積を有し、低帯域ＬＢ内の信号を処理するように構成されるために）低帯域ＬＢにおいて同じ周波数で２Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行することができる。第２のアンテナ４０−２及び第３のアンテナ４０−３は各々、中帯域ＭＢ及び任意選択的に高帯域ＨＢをカバーすることができる（例えば、アンテナ４０−２及び４０−３は各々、帯域ＭＢ及びＨＢの一方又は両方において無線信号を送信及び／又は受信することができる）。第１のアンテナ４０−１、第２のアンテナ４０−２、第３のアンテナ４０−３、及び第４のアンテナ４０−４は各々、中帯域ＭＢにおいて同じ周波数で４Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行することができる。第１のアンテナ４０−１及び第４のアンテナ４０−４は、高帯域ＨＢにおいて同じ周波数で２Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行することができ、又は、アンテナ４０−２及び４０−３が高帯域ＨＢをカバーするように構成されるシナリオでは、アンテナ４０−１、４０−２、４０−３、及び４０−４は、高帯域ＨＢにおいて同じ周波数で４Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行することができる。
【００６４】
アンテナ４０は、各アンテナによってカバーされる各周波数に関して、外部通信機器と通信する無線回路３４への対応する量のデータスループットに寄与することができる（例えば、各カバレージブロック８０は、対応するアンテナによって無線回路３４に追加されるデータスループット能力を表し得る）。例えば、各アンテナ４０は、各カバレージブロック８０に対して４０ＭＢ／ｓのデータスループットに寄与することができる。このシナリオでは、アンテナ４０は、アンテナ４０−２及び４０−３が高帯域ＨＢをカバーしない場合には（例えば、アンテナ４０−１及び４０−２が低帯域ＬＢ及び高帯域ＨＢにおいて２Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行し、並びに、アンテナ４０−１〜４０−４が中帯域ＭＢにおいて４Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行する）３２０ＭＢ／ｓのデータスループットを示すことができ、アンテナ４０−２及び４０−３が高帯域ＨＢをカバーする場合には（例えば、アンテナ４０−１〜４０−４が中帯域ＭＢ及び高帯域ＨＢの両方において４Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行し、アンテナ４０−１及び４０−４が低帯域ＬＢにおいて２Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行する）４００ＭＢ／ｓのデータスループットを呈することができる。
【００６５】
必要に応じて、無線通信回路３４は、キャリアアグリゲーションと称される場合がある方式において、１つ以上の外部デバイス（例えば、複数の無線基地局）上の複数のアンテナで無線データを伝達してもよい。キャリアアグリゲーション方式を使用して動作しているとき、同一のアンテナ４０は、異なるそれぞれの周波数（本明細書で、搬送波周波数、チャネル、搬送波チャネル、又は搬送波と称される場合がある）において複数のアンテナ（例えば、異なる無線基地局上のアンテナ）で無線周波数信号を伝達してもよい。例えば、アンテナ４０−１は、第１の周波数（例えば、低帯域ＬＢにおける周波数）において第１の無線基地局から、第２の周波数（例えば、中帯域ＭＢにおける周波数）において第２の無線基地局から、及び第３の周波数（例えば、高帯域ＨＢにおける周波数）において第３の基地局から無線周波数信号を受信してもよい。異なる周波数で受信された信号は、送受信器４８−１の通信帯域幅を増大させるために（例えば、送受信器４８−１によって）同時に処理されることで、送受信器４８−１のデータレートを増大させることができる。必要に応じて、アンテナ４０−１は、３つよりも多い基地局で無線周波数信号を伝達してもよい（例えば、低帯域ＬＢ、中帯域ＭＢ、及び／又は高帯域ＨＢにおける１つよりも多い周波数を使用して）。同様に、アンテナ４０−４は、帯域ＬＢ、ＭＢ、及び／又はＨＢ内で２つ、３つ、又は３つよりも多い周波数においてキャリアアグリゲーションを実行してもよく、アンテナ４０−２及び４０−３は、帯域ＭＢ及び／又はＨＢ内で２つ以上の周波数においてキャリアアグリゲーションを実行してもよい。これは、キャリアアグリゲーションが実行されないシナリオと比較して、無線回路３４の全体的なデータスループットを更に増大させる働きをすることがある。例えば、回路３４のデータスループットは、使用される（例えば、アンテナ４０−１、４０−２、４０−３、及び４０−４の各々と通信する各々の無線基地局に対して）各々の搬送波周波数に対して（例えば、帯域ＬＢ、ＭＢ、及びＨＢ内の各々の搬送波周波数に対して）増大することができる。
【００６６】
ＭＩＭＯ方式及びキャリアアグリゲーション方式の両方を使用して通信を実行することによって、無線回路３４のデータスループットは、ＭＩＭＯ方式又はキャリアアグリゲーション方式のいずれかが使用されるシナリオにおけるデータスループットよりも更に高くなることができる。回路３４のデータスループットは、例えば、アンテナ４０によって使用される各搬送波周波数に対して増大させることができる（例えば、各搬送波周波数は、４０ＭＢ／ｓ又はその他のスループットを回路３４の総スループットに寄与させることができる）。１つの例として、アンテナ４０−１及び４０−４は、帯域ＬＢ、ＭＢ、及びＨＢの各々の中で３つの周波数にわたってキャリアアグリゲーションを実行してもよく、アンテナ４０−３及び４０−４は、帯域ＭＢ及びＨＢの各々の中で３つの周波数にわたってキャリアアグリゲーションを実行してもよい。同時に、アンテナ４０−１及び４０−４は、低帯域ＬＢにおいて２Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行してもよく、アンテナ４０−１、４０−２、４０−３、及び４０−４は、帯域ＭＢ及びＨＢのうちの１つにおいて４Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行してもよい。このシナリオでは、搬送波周波数ごとの４０Ｍｂ／ｓの例示的なスループットで、無線回路３４は、約９６０Ｍｂ／ｓのスループットを示すことができる。４Ｘ  ＭＩＭＯ動作がアンテナ４０−１、４０−２、４０−３、及び４０−４によって帯域ＭＢ及びＨＢの両方において実行される場合、回路３４は、約１２００Ｍｂ／ｓの更に高いスループットを示すことができる。言い換えると、無線回路３４のデータスループットは、４つのアンテナ４０−１、４０−２、４０−３、及び４０−４を用いたＭＩＭＯ及びキャリアアグリゲーション方式を使用して通信を実行することによって、単一のアンテナでの単一の周波数において信号を伝達することと関連付けられた４０Ｍｂ／ｓから約１ＧＢ／ｓまで増大させることができる。それらの例は例示にすぎず、必要に応じて、キャリアアグリゲーションは、帯域ごとに３つよりも少ない搬送波において実行されてもよく、異なる帯域にわたって実行されてもよく、又はアンテナ４０−１〜４０−４のうちの１つ以上に対して省略されてもよい。必要に応じて、アンテナ４０−１、４０−２、４０−３、及び４０−４の対は、帯域ＭＢ又はＨＢにおいて２Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行することができる、又はアンテナ４０−１〜４０−４は、帯域ＬＢ、ＭＢ、及びＨＢのうちの１つにおいてＭＩＭＯ動作を実行しなくてもよい（例えば、必要に応じて、アンテナ４０−１、４０−２、４０−３、及び４０−４は、それらの全スループット容量を利用する必要はない）。
【００６７】
アンテナ４０−１及び４０−２がアンテナ４０Ｕを形成するように構成され、アンテナ４０−３及び４０−４がアンテナ４０Ｌを形成するように構成される場合、アンテナ４０Ｕ及び４０Ｌは各々、帯域ＬＢ、ＭＢ、及びＨＢのうちのいずれにおいても２Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行しなくてもよい、又は、帯域ＬＢ、ＭＢ、及びＨＢのうちの１つ、２つ、又は３つ全てにおいて２Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行してもよい。必要に応じて、アンテナ４０Ｕ及び４０Ｌは、帯域ＬＢ、ＭＢ、及び／又はＨＢにおける１つ以上のキャリア周波数を使用してキャリアアグリゲーション方式によって通信を実行することができる。必要に応じて、制御回路２８は、アンテナ４０−１、４０−２、４０−３及び４０−４がいくつかの帯域において２Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行し、他の帯域において４Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行する第１のモードと、アンテナ４０Ｕ及び４０Ｌが経時的に１つ以上の帯域において２Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行する第２のモードとの間で、アンテナ４０−１、４０−２、４０−３、及び４０−４を切り替えて、回路３４の全体データスループットを更に増大させることができる。制御回路２８は、所望のアンテナ効率又はデータスループット要件を満たすように、第１のモードと第２のモードとの間を切り替えることもできる。図４の例は、単なる例示にすぎない。必要に応じて、アンテナ４０は、いずれかの所望の周波数においていずれかの所望の数の周波数帯域をカバーすることができる。必要に応じて、４つより多いアンテナ４０又は４つ未満のアンテナ４０が、ＭＩＭＯ及び／又はキャリアアグリゲーション動作を実行することができる。
【００６８】
図５は、ＭＩＭＯ通信を実行するための複数のアンテナを有するデバイス１０の斜視図である。図５に示すように、必要に応じて、デバイス１０は、ディスプレイ９２などのディスプレイを有してもよい。ディスプレイ９２は、デバイス１０の前面に搭載され得る。ディスプレイ９２は、容量性タッチ電極を組み込んだタッチスクリーンであってもよい、又はタッチ非感知であってもよい。
【００６９】
ディスプレイ９２は、発光ダイオード（ＬＥＤ）、有機ＬＥＤ（ＯＬＥＤ）、プラズマセル、エレクトロウェッティング画素、電気泳動画素、液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）コンポーネント、又は他の適切な画素構造から形成された画素を含むことができる。透明なガラス又はプラスチックの層などのディスプレイカバー層は、ディスプレイ９２の表面を覆ってもよく、又はディスプレイ９２の最外層は、カラーフィルタ層、薄膜トランジスタ層、又は他のディスプレイ層から形成されてもよい。ボタン８６などのボタンは、カバー層内の開口部を通過してもよく、又は必要に応じてカバー層の下に形成されてもよい。カバー層は、必要に応じて、スピーカポート９０用の開口部などの他の開口部を有してもよい。
【００７０】
筐体１２は、構造体８８などの周縁筐体構造体を含んでもよい。構造体８８は、デバイス１０及びディスプレイ９２の周辺部の周囲を囲んでもよい。デバイス１０及びディスプレイ９２が４つの縁部を有する矩形形状を有する構成では、構造体８８は、４つの対応する縁部（一例として）を有する矩形環形状を有する周縁筐体構造体を使用して実装され得る。周縁構造体８８又は周縁構造体８８の一部は、ディスプレイ９２のベゼル（例えば、ディスプレイ９２の４つの側部全てを囲む、及び／又はディスプレイ９２をデバイス１０に保持するのに役立つ装飾用縁取り）として機能することができる。必要に応じて、周縁構造体８８は、（例えば、垂直側壁や曲線状側壁などを有する金属バンドなどを形成することによって）デバイス１０の側壁構造体も形成してもよい。
【００７１】
周縁筐体構造体８８は、金属などの導電性材料から形成されてもよく、従って、導電性周縁筐体構造体、導電性筐体構造体、周縁金属構造体、又は導電性周縁筐体部材（例として）と呼ばれることもあり得る。周縁筐体構造体８８は、ステンレス鋼、アルミニウムなどの金属、又は他の適切な材料から形成されてもよい。周縁筐体構造体８８の形成においては、１つ、２つ、又は２つを超える別個の構造体を使用してもよい。
【００７２】
周縁筐体構造体８８は、均一な断面を有する必要はない。例えば、必要に応じて、周縁筐体構造体８８の上部は、ディスプレイ９２を適所に保持するのに役立つ内向きに突出したリップを有してもよい。周縁筐体構造体８８の下部も、拡大されたリップを（例えば、デバイス１０の背面の平面内に）有してもよい。周縁筐体構造体８８は、ほぼ直線状の垂直側壁を有してもよく、曲線状の側壁を有してもよく、又は他の適切な形状を有してもよい。いくつかの構成（例えば、周縁筐体構造体８８がディスプレイ９２のベゼルとして機能する場合）においては、周縁筐体構造体８８が筐体１２のリップの周りに延びてもよい（すなわち、周縁筐体構造体８８は、筐体１２のディスプレイ９２を囲む縁部のみを覆い、筐体１２の側壁の他の部分は覆わなくてもよい）。
【００７３】
必要に応じて、筐体１２は導電性背面を有してもよい。例えば、筐体１２は、ステンレス鋼又はアルミニウムなどの金属から形成されてもよい。筐体１２の背面は、ディスプレイ９２に対して平行な平面内にあり得る。筐体１２の背面が金属から形成されるデバイス１０の構成では、導電性周縁筐体構造体８８の部分を、筐体１２の背面を形成する筐体構造体の一体的部分として形成することが望ましい場合がある。例えば、デバイス１０の後部筐体壁は、平面金属構造で形成されてもよく、筐体１２の側部の周縁筐体構造体８８の部分は、平面金属構造の垂直に延びる一体の金属部分として形成されてもよい。このような筐体構造体は、必要に応じて、金属のブロックから機械加工されてもよく、及び／又は一緒に組み立てられて筐体１２を形成する複数の金属片を含んでもよい。筐体１２の平面後壁は、１つ以上、２つ以上、又は３つ以上の部分を有してもよい。導電性周縁筐体構造体８８及び／又は筐体１２の導電性後壁は、デバイス１０の１つ以上の外面（例えば、デバイス１０のユーザに見える表面）を形成してもよく、及び／又はデバイス１０の外面を形成しない内部構造体（例えば、ガラス、セラミック、プラスチックなどの誘電体の層で覆われた導電性構造体、又はデバイス１０の外面を形成し、ユーザの視野から構造体８８を隠すのに役立つ他の構造体などの、デバイス１０のユーザには見えない導電性筐体構造体）を用いて実装されてもよい。
【００７４】
ディスプレイ９２は、デバイス１０のユーザのために画像を表示するアクティブエリアを形成する画素の配列を有することができる。必要に応じて、非アクティブな境界領域が、アクティブエリアの１つ以上の外周縁に沿って延びてもよい。ディスプレイ９２は、タッチセンサ用の容量性電極のアレイ、画素にアドレス指定するための導電線、駆動回路などの導電性構造体を含んでもよい。
【００７５】
筐体１２は、筐体１２の壁にわたる金属フレーム部材及び平面状導電性筐体部材（中間板と呼ばれることもある）などの導電性内部構造体（すなわち、部材８８の対向する側面間、又は筐体１２に構造上の支持を提供するその他のシート金属部分間で溶接又は別の方法で接続された１つ以上の部分で形成された略矩形シート）を含むことができる。デバイス１０は、プリント回路基板、プリント回路基板上に搭載されるコンポーネント、及び他の内部導電性構造体などの導電性構造体も含むことができる。これらの導電性構造体は、デバイス１０内の接地面を形成するのに使用されてもよく、筐体１２の中心に配置されてもよく、ディスプレイ９２の非アクティブ若しくはアクティブエリアの下に延びていてもよい。
【００７６】
領域６６及び６８において、開口部は、デバイス１０の導電性構造体内に（例えば、導電性周縁筐体構造体８８と、導電性筐体中間板又は後部筐体壁構造体、プリント回路基板、並びにディスプレイ９２及びデバイス１０内の導電性電気部品などの、対向する導電性接地構造体との間に）形成されてもよい。時にはギャップと呼ばれ得るこれらの開口部は、空気、プラスチック、及び他の誘電体で充填されてもよく、デバイス１０の１つ以上のアンテナのスロットアンテナ共振エレメントの形成に使用されてもよい。
【００７７】
導電性筐体構造体及びデバイス１０内の他の導電性構造体、例えば、中間板、プリント回路基板上のトレース、ディスプレイ９２、及び導電性電子コンポーネントは、デバイス１０内のアンテナの接地面として機能し得る。領域６６及び６８内の開口部は、オープン又はクローズドスロットアンテナ内のスロットとして機能することができ、ループアンテナ内の材料の導電経路によって囲まれた中央誘電領域として機能することができ、ストリップアンテナ共振エレメント又は逆Ｆアンテナ共振エレメントなどのアンテナ共振エレメントを接地面から分離するスペースとして機能することができ、寄生アンテナ共振エレメントの性能に寄与することができ、又は領域６６及び６８内に形成されたアンテナ構造体の一部として他の方法で機能することができる。必要に応じて、ディスプレイ９２及び／又はデバイス１０内の他の金属構造体の下にある接地面は、デバイス１０の端部の一部に延びる部分を有してもよく（例えば、接地が領域６６及び６８内の誘電体充填開口部に向かって延びてもよい）、従って領域６６及び６８内のスロットが狭められる。デバイス１０の縁部に沿って延びる狭いＵ字形の開口部又は他の開口部を有するデバイス１０の構成では、デバイス１０の接地面を拡大して、追加の電気コンポーネント（集積回路、センサなど）を収容することができる。
【００７８】
デバイス１０内のアンテナ４０は、細長いデバイス筐体１２の両側の第１及び第２の端部に（例えば、図３及び５に示すようなデバイス１０の端部６６及び６８に）、デバイス筐体の１つ以上の縁部に沿って、デバイス筐体の中心に、他の好適な場所に、又はこれらの場所の１つ以上に配置され得る。図５の構成は、単なる例示である。
【００７９】
周縁筐体構造体８８の部分には周縁ギャップ構造体を設けることができる。例えば、導電性周縁筐体構造体８８には、図５に示すように、ギャップ８４などの１つ以上のギャップが備えられてもよい。周縁筐体構造体８８のギャップは、ポリマー、セラミック、ガラス、空気、他の誘電材料、又はこれらの材料の組み合わせなどの誘電体で充填され得る。ギャップ８４は、周縁筐体構造体８８を１つ以上の導電性周縁セグメントに分割することができる。例えば、周縁筐体構造体８８内に（例えば、２つのギャップ８４を有する構成に）２つの導電性周縁セグメント、（例えば、３つのギャップ８４を有する構成に）３つの導電性周縁セグメント、（例えば、４つのギャップ８４を有する構成に）４つの導電性周縁セグメントが設けられてもよい。このようにして形成された導電性周縁筐体構造体８８のセグメントは、デバイス１０内でアンテナ４０の一部を形成することができる。
【００８０】
必要に応じて、筐体１２を部分的に又は完全に貫通して延びる溝などの筐体１２内の開口部は、筐体１２の後壁の幅を横切って延び、筐体１２の後壁を貫通して、後壁を異なる部分に分割することができる。これらの溝は、周縁筐体構造体８８内に延びることもでき、デバイス１０内にアンテナスロット、ギャップ８４、及び他の構造を形成することができる。ポリマー又は他の誘電体が、これらの溝及び他の筐体開口部を充填することができる。いくつかの状況では、アンテナスロット及び他の構造体を形成する筐体開口部は、空気などの誘電体を充填されてもよい。
【００８１】
一般的なシナリオでは、機器１０は（例として）上部アンテナ及び下部アンテナを有することができる。図３のアンテナ４０−１、４０−２、及び４０Ｕなどの上部アンテナは、例えば、領域６６内のデバイス１０の上端に形成することができる。図３のアンテナ４０−３、４０−４、及び４０Ｌなどの下部アンテナは、例えば、領域６８内のデバイス１０の下端に形成することができる。これらのアンテナは、同一の通信帯域、重なり合う通信帯域、又は別個の通信帯域をカバーするために別々に使用され得る。例えば、アンテナは、アンテナのうちの２つ以上が同じ周波数をカバーするＭＩＭＯアンテナ方式（例えば、２Ｘ  ＭＩＭＯ方式及び／又は４Ｘ  ＭＩＭＯ方式）を実行するために使用され得る。
【００８２】
ＭＩＭＯ方式を使用して通信するためのアンテナ４０−１、４０−２、４０−３及び４０−４などのアンテナを形成する場合、同じ周波数で動作するアンテナが互いに十分に絶縁されるように注意すべきである。例えば、注意が払われない場合、筐体１２の一部がアンテナ４０−１、４０−２、４０−３及び４０−４の部分を形成するために使用されるシナリオでは、同じ周波数で動作するアンテナが互いに良好な電磁的絶縁を有するように確保するのは困難であり得る。不十分な絶縁は、例えば、１つ以上のアンテナ４０の全体のアンテナ効率を低下させる、データスループット全体を低減する、送信及び受信データにエラーを導入する、外部通信機器との無線接続性が低下する場合などがある。
【００８３】
デバイス１０内のアンテナ４０は、任意の所望のアンテナタイプを使用して形成することができる。例えば、アンテナ４０としては、ループアンテナ構造体、パッチアンテナ構造体、逆Ｆアンテナ構造体、スロットアンテナ構造体、平面逆Ｆアンテナ構造体、ヘリカルアンテナ構造体、モノポールアンテナ構造体、ダイポールアンテナ構造体、これらの設計のハイブリッドなどから形成された共振エレメントを有するアンテナを挙げることができる。図６は、デバイス１０用のアンテナ４０を実装する際に使用することができる例示的な逆Ｆアンテナ構造体の図である。
【００８４】
図６に示すように、アンテナ４０は、逆Ｆアンテナ共振エレメント１０２及びアンテナ接地（接地面）１００を含むことができる。アンテナ共振エレメント１０２は、アーム１０４などの主共振エレメントアームを有することができる。アーム１０４及び／又はアーム１０４の一部の長さは、アンテナ４０が所望の動作周波数で共振するように選択することができる。例えば、アーム１０４の長さは、アンテナ４０に関する所望の動作周波数の波長の４分の１とし得る。アンテナ４０はまた、高調波周波数での共振も呈し得る。
【００８５】
主共振エレメントアーム１０４は、リターン経路１０６によって接地１００に結合され得る。インダクタ又は他のコンポーネントを、経路１０６に介挿することができ、及び／又は可変コンポーネント６０（図２）を、経路１０６に介挿することができる。必要に応じて、可変コンポーネント６０は、アーム１０４と接地１００との間に経路１０６と並列に結合されてもよい。必要に応じて、追加のリターン経路１０６は、アーム１０８ と接地１００との間に結合されてもよい。
【００８６】
アンテナ４０は、１つ以上のアンテナフィードを用いて給電されてもよい。例えば、アンテナ４０は、アンテナフィード５５を用いて給電され得る。アンテナフィード５５は、正のアンテナフィード端子５６及び接地アンテナフィード端子５８を含み得るものであり、アーム１０４と接地１００との間で、リターン経路１０６に対して平行に延びることができる。必要に応じて、図６の例示的なアンテナ４０などの逆Ｆアンテナは、２つ以上の共振アーム分岐を（例えば、複数の通信帯域での動作をサポートするために複数の周波数共振を作り出すために）有することができ、又は、他のアンテナ構造体（例えば、寄生アンテナ共振エレメント、アンテナの同調をサポートするための可変コンポーネントなど）を有することができる。例えば、アーム１０４は、フィード５５及びリターン経路１０６から外側に延在する左側及び右側分岐部を有してもよい。複数のフィードは、アンテナ４０などのアンテナを供給するために使用されてもよい。
【００８７】
アンテナ４０は、１つ以上のスロットアンテナ共振エレメントを含むハイブリッドアンテナであってよい。図７に示すように、例えば、アンテナ４０は、アンテナ接地１００などの導電性構造体内に形成されたスロット１０８などの開口部を有するスロットアンテナ構成に基づいてもよい。スロット１０８は、空気、プラスチック、及び／又は他の誘電体で充填されてもよい。スロット１０８の形状は、直線状であってもよく、又は１つ以上の屈曲部を有してもよい（すなわち、スロット１０８は、蛇行経路に従った細長い形状を有してもよい）。フィード端子５６及び５８は、例えば、スロット１０８の対向する側面（例えば、対向する長い側面）に位置してもよい。図７のスロットアンテナ共振エレメント１０８などのスロットベースのアンテナ共振エレメントは、アンテナ信号の波長がスロットの周囲の長さに等しい周波数でのアンテナ共振を起こすことができる。狭いスロットでは、スロットアンテナ共振エレメントの共振周波数は、スロット長が波長の半分に等しい信号周波数に関連付けられる。
【００８８】
スロットアンテナ周波数応答は、１つ以上の同調コンポーネント（例えば、図２のコンポーネント６０）を使用して同調されてもよい。それらのコンポーネントは、スロットの反対側面に結合された端子を有してもよい（すなわち、可変コンポーネントは、スロットにブリッジを架けてもよい）。必要に応じて、可変コンポーネントは、スロット１０８の側面のうちの１つの長さに沿った各々の位置に結合された端子を有してもよい。それらの構成の組み合わせも使用されてもよい。必要に応じて、アンテナ４０は、図６及び図７の両方に示されるタイプの共振エレメントを含むハイブリッドスロット逆Ｆアンテナであってもよい（例えば、図６のアーム１０４などの共振エレメントアーム及び図７のスロット１０８などのスロットの両方によって与えられる共振を有する）。
【００８９】
図６及び７の例は、単一のアンテナ４０のみを示すが、複数のアンテナ４０が、デバイス１０内のこれらの構造体から形成されてもよい。図８は、ＭＩＭＯ動作を実行するために使用され得る、図３のアンテナ４０−１及び４０−２などの一対の隣接アンテナの概略図である。
【００９０】
図８に示すように、アンテナ４０−１及び４０−２は、逆Ｆアンテナ構造体（例えば、図６に示される逆Ｆアンテナ構造体）を含んでもよい。アンテナ４０−１は、短絡経路１０６−１によって接地１００に結合された共振エレメントアーム１０４−１を含んでもよい。アンテナ４０−１は、第１のアンテナフィード５５−１を使用して供給されてもよい。アンテナフィード５５−１は、共振エレメントアーム１０４−１に結合された第１のフィード端子５６−１と、接地１００に結合された第２のフィード端子５８−１と、を有してもよい。アンテナ４０−２は、短絡経路１０６−２によって接地１００に結合された共振エレメントアーム１０４−２を含んでもよい。アンテナ４０−２は、共振エレメントアーム１０４−２に結合された第１のフィード端子５６−２と、接地１００に結合された第２のアンテナフィード端子５８−２と、を有する第２のフィード５５−２を使用して供給されてもよい。 
【００９１】
図８の例では、アンテナ４０−１のリターン経路１０６−１は、フィード５５−１の位置とアンテナ４０−２のリターン経路１０６−２との間に介在させることができる。同様に、アンテナ４０−２のリターン経路１０６−２は、アンテナ４０−１のリターン経路１０６−１とフィード５５−２との間に介在させることができる。無線周波数信号は、フィード５５−１を介してアンテナ４０−１に及びアンテナ４０−１から伝達することができ、フィード５５−２を介してアンテナ４０−２に及びアンテナ４０−２から伝達することができる。アンテナ４０−１に対応するアンテナ電流は、アンテナ４０−１の主共振エレメントアーム１０４−１を通って流れることができ、経路１０６−１を介して接地１００に短絡される。同様に、アンテナ４０−２のアンテナ電流は、アンテナ４０−２の主共振エレメントアーム１０４−２を通って流れることができ、経路１０６−２を介して接地１００に短絡される。
【００９２】
同一の周波数帯域内で（例えば、中帯域ＭＢ又は高帯域ＨＢ内で）ＭＩＭＯ動作（例えば、４Ｘ  ＭＩＭＯ動作）を実行するとき、注意が払われない場合、アンテナ４０−１からのアンテナ電流は、アンテナ４０−２からのアンテナ電流と電磁気的に干渉することがあり、それによって、両方のアンテナによって無線周波数性能を悪化させる。しかしながら、アンテナ１０６−２に隣接する短絡経路１０６−１を形成することにより、アンテナ４０−１及び４０−２の両方からのアンテナ電流の磁場が相殺され、アンテナ４０−１を４０−２から効果的に絶縁するように働くことができる。アーム１０４−１及び１０４−２は、図８の電気概略図において（例えば、アーム１０４−１と１０４−２との間の電磁的絶縁に起因して）電気的に分離されているものとして示されるが、別の好適な一配置では、アーム１０４−１及び１０４−２は、単一の連続導体（例えば、デバイス１０の単一の筐体壁８８）から形成されてもよい、及び／又は短絡経路１０６−１及び１０６−２は、（例えば、アンテナ４０−１と４０−２との間の絶縁に影響を及ぼすことなく）アーム１０４−１及び１０４−２と接地１００との間の単一の連続導体から形成されてもよい。図８の例は、隣接アンテナ４０−１及び４０−２を説明しているが、図３のアンテナ４０−２及び４０−３を形成する際に同様のアンテナ構造体が使用されてもよい（例えば、図８のアンテナ４０−１がアンテナ４０−４に代わり、アンテナ４０−２がアンテナ４０−３に代わる）。
【００９３】
必要に応じて、アーム１０４−１と１０４−２間の開口部と接地１００は、スロットアンテナ共振をアンテナ４０−１及び４０−２に寄与させてもよい（例えば、アンテナ４０−１及び４０−２は、図６及び７の両方に示されるタイプの共振エレメントを含むハイブリッドスロット逆Ｆアンテナであってもよい）。図９は、アンテナ４０−１及び４０−２がどのようにスロット及び逆Ｆアンテナ構造体の両方を含み得る、及びデバイス筐体１２の一部から形成され得るかを示す図である。
【００９４】
図９に示すように、アンテナ４０−１の共振エレメントアーム１０４−１及びアンテナ４０−２の共振エレメントアーム１０４−２は、導電性周縁筐体構造体８８のセグメントから形成されてもよい。共振エレメントアーム１０４−１及び１０４−２を形成する導電性周縁筐体構造体８８のセグメントは、デバイス１０の第１の側における第１の誘電体ギャップ８４−１とデバイス１０の反対側の第２の側における第２の誘電体ギャップ８４−２との間で延在してもよい。例えば、構造体８８のセグメントは、デバイス１０の導電性周縁壁（例えば、側壁）を含み得る。共振エレメントアーム１０４−１は、導電性周縁壁の第１の部分から形成することができ、共振エレメントアーム１０４−２は、第１の部分の端部から延在する導電性周縁壁の第２の部分から形成することができる（例えば、第１及び第２の部分は、デバイス１０の同じ導電性側壁から直接接続及び形成されてもよい）。
【００９５】
導電性周縁筐体構造体８８のセグメント（例えば、共振エレメントアーム１０４−１及び１０４−２）は、スロット１０８によって接地１００から分離されてもよい。スロット１０８は、ギャップ８４−１からギャップ８４−２まで延在する細長い開口から形成されてもよい（例えば、開口端と称されることがあるスロット１０８の端が、ギャップ８４−１及び８４−２によって形成されてもよい）。スロット１０８は、任意の好適な長さ（例えば、約４〜２０ｃｍ、２ｃｍ超、４ｃｍ超、８ｃｍ超、１２ｃｍ超、２５ｃｍ未満、１０ｃｍ未満など）、及び任意の好適な幅（例えば、約２ｍｍ、２ｍｍ未満、３ｍｍ未満、４ｍｍ未満、１〜３ｍｍなど）を有する細長い形状を有してもよい。スロット１０８は、空気又はプラスチックなどの誘電体で充填されてもよい。例えば、プラスチックは、スロット１０８の部分に挿入されてもよく、このプラスチックは、筐体１２の外側と面一であってもよい。接地１００は、デバイス１０内の導電層、デバイス１０のための中間板部材、筐体１２の後壁、導電性周縁構造体８８の一部、及び／又はデバイス１０内の任意の他の所望の導電性構造体から形成することができる。
【００９６】
アンテナ４０−１用のアンテナフィード５５−１は、周縁構造体８８に結合された第１のフィード端子５６−１と、接地１００に結合された第２のフィード端子５８−１とを含むことができる。アンテナフィード５５−２は、周縁構造体８８に結合された第１のフィード端子５６−２と、接地１００に結合された第２のフィード端子５８−２とを含むことができる。例えば、フィード５５−１は、伝送線路５０−１（図３）を使用して送受信器回路４８−１によって供給されてもよく、フィード５５−２は、伝送線路５０−２を使用して送受信器回路４８−２によって供給されてもよい。
【００９７】
アンテナ４０−１のリターン経路１０６−１は、周縁構造体８８と接地１００との間に結合されてもよい。アンテナ４０−２のリターン経路１０６−２は、リターン経路１０６−１に隣接して周縁構造体８８と接地１００との間に連結することができる。１つの好適な構成では、リターン経路１０６−１及び１０６−２は、セグメント８８と接地１００との間に結合された同じ導電性構造（例えば、細長い導電性ストリップ、導電性ワイヤ、導電性バネ構造体、剛性又はフレキシブルプリント回路上の金属トレース、金属ねじ又は締結具など）から形成されてもよい。
【００９８】
スロット１０８の一部は、アンテナ４０−１及び／又は４０−２へのスロットアンテナ共振に寄与し得る。例えば、アーム１０４−１と接地１００との間のスロット１０８の一部（例えば、フィード５５−１とギャップ８４−１との間）は、アンテナ４０−１のための高帯域ＨＢにおける共振に貢献し得、アーム１０４−２と接地１００との間のスロット１０８の一部は、アンテナ４０−２のための高帯域ＨＢにおける共振に寄与し得る。
【００９９】
図９の実施例では、アンテナ４０−１は、アンテナ４０−２よりも大きな体積を占有し、アーム１０４−１はアーム１０４−２よりも長い。アンテナ共振エレメントアーム１０４の長さは、アンテナ４０−１及び４０−２が所望の周波数で共振するように、選択することができる。例えば、中帯域ＭＢにおけるアンテナ４０−１の共振は、フィード端子５６−１とギャップ１４−１との間の導電性周縁構造体８８に沿った距離に関連付けられ得る。低帯域ＬＢにおけるアンテナ４０−１の共振は、フィード端子５６−１とリターン経路１０６−１との間の導電性周縁構造体８８に沿った距離と関連付けられ得る。アンテナ４０−２のアーム１０４−２は、低帯域ＬＢにおける周波数をサポートするには短すぎる場合がある。しかしながら、例えば、中帯域ＭＢにおけるアンテナ４０−２の共振は、リターン経路１０６−２とギャップ８４−２との間の導電性周縁構造体８８に沿った距離と関連付けられ得る。
【０１００】
図９の例は、単なる例示にすぎない。必要に応じて、スイッチ、キャパシタ、抵抗器、及び／又はインダクタなどの調節可能なコンポーネント（例えば、図２の同調コンポーネント６０）は、周縁構造体８８及び接地１００に沿った様々な位置間で結合されてもよい。調節可能なコンポーネントは、例えば、アンテナ４０−１及び４０−２の中帯域及び／又は低帯域共振を、異なる所望の周波数に同調させることができる。導電性周縁構造体８８は、デバイス１０の周辺部に続く任意の所望の形状を有してもよい。
【０１０１】
このように構成されるとき、アンテナ４０−１及び４０−２の両方は、中帯域ＭＢ及び高帯域ＨＢにおける通信をサポートすることができ、アンテナ４０−１はまた、低帯域ＬＢにおける通信をサポートすることができる。従って、アンテナ４０−１及び４０−２はいずれも、中帯域ＭＢ及び／又は高帯域ＨＢにおいてＭＩＭＯ方式を使用して（例えば、図３のアンテナ４０−１及び４０−２のみを使用して中帯域ＭＢ及び／又は高帯域ＨＢにおいて２Ｘ  ＭＩＭＯ方式を、又はアンテナ４０−３及び４０−４を共に使用して中帯域ＭＢ及び／又は高帯域ＨＢにおいて４Ｘ  ＭＩＭＯ方式を使用して）通信を実行してもよい。このようにして同じ周波数で通信を実行するとき、アンテナ４０−１内のアンテナ電流は、アンテナ電流４０−２との干渉を受けやすい場合がある。しかしながら、アンテナ４０−１及び４０−２内のアンテナ構造体の配置は、共振エレメントアーム１０４−１及び１０４−２が両方とも導電性材料（すなわち、周縁構造体８８）の同じ連続片から形成された場合でも、アンテナ４０−１及び４０−２を互いに十分に絶縁するように構成することができる。同時に、アンテナ４０−１は、必要に応じて、アンテナ４０−４（図３）で低帯域ＬＢにおいて２Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行してもよい。
【０１０２】
図１０は、連続導体から形成された共振エレメントアーム１０４−１及び１０４−２を有するにもかかわらず、どのようにアンテナ４０−１及び４０−２がどのように十分に絶縁され得るかを示す、リターン経路１０６−１及び１０６−２（例えば、図９の点線領域１０５内の）の図である。図１０に示すように、無線周波数アンテナ電流Ｉ１は、接地面１００を通ってリターン経路１０６−１を介して、アンテナ４０−１のフィード端子間のアーム１０４−１を流れることができる。同様に、無線周波数アンテナ電流Ｉ２は、接地面１００を通ってリターン経路１０６−２を介して、アンテナ４０−２のフィード端子間のアーム１０４−２を流れることができる。
【０１０３】
アンテナ４０−１のアンテナ電流Ｉ１は、周縁筐体構造体８８の外部では図１０のページ内へ、かつ構造体８８と接地面１００との間では（例えば、デバイス１０の内部では）図１０のページ外へ向く磁場Ｂ１を生成することができる。同時に、アンテナ４０−２のアンテナ電流Ｉ２は、周縁筐体構造体８８の外部ではページから外へ、構造体８８と接地面１００との間ではページ外へ向く磁場Ｂ２を生成することができる。このようにして、構造体８８の外側の磁場Ｂ１は構造体８８の外側の磁場Ｂ２で相殺され、構造体８８と接地１００との間の磁場Ｂ１は、構造体８８と接地１００との間の磁場Ｂ２で相殺され得る。これにより、電流Ｉ１によって生成された磁場が、リターン経路１０６−１及び１０６−２の位置で電流Ｉ２によって生成された磁場で相殺されることによって、アーム１０４−１及び１０４−２が両方とも連続構造体８８から形成される場合でも、アンテナ４０−１をアンテナ４０−２から電磁的に絶縁する働きをする。（例えば、ギャップ８４などのギャップを伴わずに）連続導体からアーム１０４−１及び１０４−２の両方を形成することで、アンテナ４０−１及び４０−２を絶縁するためにギャップが使用されるシナリオと比較して、例えば、ユーザに対するデバイス１０の美的外観を向上させることができる、及び／又はデバイス１０の構造的（機械的）完全性を向上させることができる。加えて、図１０に示すように、リターン経路１０６−１及び１０６−２は両方とも、アンテナ４０−１と４０−２との間の絶縁に影響を及ぼすことなく、周縁構造体８８と接地１００との間に延在する同じ導電性構造体１０７（例えば、基板上の導電トレース、金属ワイヤ、導電ピン、はんだ接合、溶接など）を使用して形成することができる。
【０１０４】
図８〜１０の例は、隣接するアンテナ４０−１及び４０−２を説明しているが、図３に示されるように、デバイス１０の下端６８においてアンテナ４０−２及び４０−３を形成する際に同様のアンテナ構造体が使用されてもよい（例えば、図１０のアンテナ４０−４がアンテナ４０−１に代わり、アンテナ４０−３がアンテナ４０−２に代わる）。図８〜１０の配置は、アンテナ４０−１とアンテナ４０−２との間の十分な量の絶縁を提供できる一方で、別の好適な配置では、アンテナ４０−１及び４０−２は、アンテナ４０−１のアーム１０４−１をアンテナ４０−２のアーム１０４−２から機械的に分離することによって更に絶縁することができる。
【０１０５】
図１１は、機械的に分離された（絶縁された）共振エレメントを有する、図３のアンテナ４０−１及び４０−２などの一対の隣接アンテナの概略図である。図１１に示すように、アンテナ４０−１の共振エレメントアーム１０４−１は、ギャップ１０９によってアンテナ４０−２の共振エレメントアーム１０４−２から機械的に分離することができる。ギャップ１０９は、例えば、導電性周縁構造体８８のギャップ８４から形成されてもよい。アンテナ４０−１のフィード５５−１は、ギャップ１０９とリターン経路１０６−１との間に介在させることができる。リターン経路１０６−１は、ギャップ１０９と反対側のアーム１０４−１の端部とフィード５５−１の端子５６−１との間に介在する位置で、共振エレメントアーム１０４−１に連結されてもよい。
【０１０６】
アンテナ４０−２のリターン経路１０６−２は、ギャップ１０９に隣接するアーム１０４−２の端部と接地１００との間に連結することができる。これは例示にすぎない。必要に応じて、リターン経路１０６−２は、接地１００と、フィード端子５６−２とギャップ１０９との間のアーム１０４−２上の任意の所望の位置との間に連結することができる。アンテナ４０−２のフィード５５−２は、リターン経路１０６−２とギャップ１０９の反対側のアーム１０４−２の端部との間に介在させることができる。このように構成されると、ギャップ１０９はアーム１０４−１をアーム１０４−２から機械的に絶縁するだけでなく、（例えば、フィード５５−１によって対応されるアンテナ電流からの電磁場が、フィード５５−２によって対応されるアンテナ電流からの電磁場と大きく相互作用するのを防止することによって）アンテナ４０−１をアンテナ４０−２から電磁的に絶縁するように機能することができる。
【０１０７】
図１２は、アンテナ４０−１及び４０−２がどのように、スロット及び逆Ｆアンテナ構造体から、及びデバイス筐体１２の機械的に分離された部分から形成され得るかを示す図である。アンテナ４０−１及び４０−２は、図６及び７の両方に示すタイプの共振エレメントを含むハイブリッドスロット逆Ｆアンテナであってもよい。
【０１０８】
図１２に示すように、開口部８４−３などの開口部８４（図５）は、導電性周縁筐体構造体８８を第１のセグメント８８−１及び第２のセグメント８８−１に分離することができる 。アンテナ４０−１の共振エレメントアーム１０４−１は、セグメント８８−１から形成してもよい。アンテナ４０−２の共振エレメントアーム１０４−２は、セグメント８８−２から形成してもよい。
【０１０９】
セグメント８８−１は、ギャップ８４−３とギャップ８４−１との間に延在してもよい。セグメント８８−２は、ギャップ８４−３とギャップ８４−２との間に延在してもよい。アンテナ４０−１のフィード５５−１は、セグメント８８−１と接地１００との間のスロット１０８にわたって結合することができ、一方、アンテナ４０−２のフィード５５−２は、セグメント８８−２と接地１００との間のスロット１０８にわたって結合される。セグメント８８−１と接地１００との間のスロット１０８の部分は、アンテナ４０−１のための高帯域ＨＢにおける共振などのスロットアンテナ共振に寄与し得る。セグメント８８−２と接地１００との間のスロット１０８の部分は、アンテナ４０−２のための高帯域ＨＢにおける共振などのスロットアンテナ共振に寄与し得る。
【０１１０】
図１１の経路１０６−１及び１０６−２などのリターン経路は、スロット１０８を架橋する固定導電経路によって、又はスロット１０８を架橋するコンポーネント１１０及び１１４（例えば、図２の調節可能なコンポーネント６０）などの調節可能なコンポーネントによって形成されてもよい。調節可能なコンポーネント１１０及び１１４は、スロット１０８をわたってセグメント８８−１と接地１００との間に結合されてもよく、アンテナ４０−１のための調節可能なリターン経路（例えば、図１１のリターン経路１０６−１）を形成することができる。調節可能なコンポーネント１１４及び１１０は、本明細書では、同調コンポーネント、可変コンポーネント、可変回路、又は調節可能な同調コンポーネントと呼ばれることもある。リターン経路１０６−２は、セグメント８８−２と接地１００との間に結合されてもよい。リターン経路１０６−２は、スイッチなどの調節可能なコンポーネントを含んでもよく、又は調節可能なコンポーネントを含まなくてもよい。アンテナ４０−２のアンテナフィード端子５６−２は、リターン経路１０６−２とギャップ８４−２との間に介在する位置でセグメント８８−２に結合することができる。
【０１１１】
調節可能なコンポーネント１１４は、スロット１０８に沿った第１の位置でスロット１０８を架橋することができる。例えば、調節可能なコンポーネント１１４は、フィード端子５６−１とギャップ８４−１との間に介在する位置でセグメント８８−１に結合されてもよい。調節可能なコンポーネント１１０は、スロット１０８に沿った第２の位置でスロット１０８を架橋することができる。例えば、調節可能なコンポーネント１１０は、ギャップ８４−３とフィード端子５６−１との間に介在する１つ以上の位置でセグメント８８−１に連結されてもよい。
【０１１２】
コンポーネント１１０及び１１４は、調節可能な量のインダクタンスを提供するためのインダクタなどの固定コンポーネントに結合されたスイッチ、又は接地１００とセグメント８８−１との間に開回路を含むことができる。コンポーネント１１４内のスイッチは、例えば、単極双投（ＳＰ２Ｔ）スイッチ及び２つのインダクタを含んでもよい。コンポーネント１１０内のスイッチは、例えば、４つのインダクタに結合された単極４投（ＳＰ４Ｔ）スイッチを含んでもよい。この例は単なる例示にすぎず、一般的に、コンポーネント１１０及び１１４は、調節可能なリターン経路スイッチ、キャパシタに結合されたスイッチ（ＳＷ）、又は任意の他の所望のコンポーネントなどの他のコンポーネントを含んでもよい。コンポーネント１１０及び１１４は、任意の所望の数のインダクタを含んでもよい。必要に応じて、コンポーネント１１０及び／又は１１４は、セグメント８８−１と接地１１０ との間に選択的に結合され得る任意のインダクタなしの経路を含んでもよい。コンポーネント１１０及び１１４（例えば、対応するスイッチの状態）は、例えば、制御回路２８（図１）によって制御され得る。コンポーネント１１０及び１１４は、例えば、アンテナ４０−１のためのリターン経路（例えば、図１１に示すような１つ以上のリターン経路１０６−１）を形成することができる。
【０１１３】
アンテナ共振エレメントアーム１０４の長さは、アンテナ４０−１及び４０−２が所望の周波数で共振するように、選択することができる。中帯域ＭＢにおけるアンテナ４０−１の共振は、例えば、コンポーネント１１４とギャップ８４−１との間のセグメント８８−１に沿った距離と関連付けられ得る。低帯域ＬＢにおけるアンテナ４０−１の共振は、例えば、コンポーネント１１４とギャップ８４−３との間のセグメント８８−１に沿った距離と関連付けられ得る。中帯域ＭＢにおけるアンテナ４０−２の共振は、例えば、リターン経路１０６−２とギャップ８４−２との間のセグメント８８−２に沿った距離と関連付けられ得る。必要に応じて、図２のコンポーネント６０などの調節可能なコンポーネントは、セグメント８８−２と接地１００との間のスロット１０８を架橋することができる。
【０１１４】
制御回路２８（図１）は、必要に応じて、アンテナ４０−１の周波数応答を同調するようにコンポーネント１１４及び１１０を調整することができる。例えば、制御回路２８は、（例えば、対応するインダクタのうちの１つを使用中に切り替えることによって）中帯域ＭＢ内でアンテナ４０−１の共振周波数を同調するようにコンポーネント１１４を調整することができる。制御回路２８は、低帯域ＬＢ内でアンテナ４０−１の共振周波数を同調するようにコンポーネント１１０を調整することができる。
【０１１５】
アンテナ４０−１及び４０−２は、ＭＩＭＯ方式を中帯域ＭＢ及び／又は高帯域ＨＢにおいて使用して通信を実行することができる。ギャップ８４−３によってもたらされるアーム１０４−１と１０４−２との間の機械的な分離は、アンテナ４０が同一の周波数において動作するとき（例えば、ＭＩＭＯ方式を使用して通信を実行する間）、アンテナ４０−１をアンテナ４０−２から絶縁するように働き得る。図１１及び１２の例は、隣接するアンテナ４０−１及び４０−２を説明しているが、図３に示されるように、デバイス１０の下端６８においてアンテナ４０−２及び４０−３を形成する際に同様のアンテナ構造体が使用されてもよい（例えば、図１１及び１２のアンテナ４０−４がアンテナ４０−１に代わり、アンテナ４０−３がアンテナ４０−２に代わる）。
【０１１６】
図１２に示すアンテナ４０−１及び４０−２は、必要に応じて、中帯域ＭＢ及び／又は高帯域ＨＢにおける２Ｘ  ＭＩＭＯ方式を用いて（例えば、アンテナ４０−３及び４０−４からのＭＩＭＯ寄与なし）、又は（例えば、図４に示すように）中帯域ＭＢ及び／又は高帯域ＨＢにおいてアンテナ４０−３及び４０−４を使用する４Ｘ  ＭＩＭＯ方式を使用して通信を実行することができる。中帯域ＭＢ及び／又は高帯域ＨＢにおいてＭＩＭＯ動作を実行するとき、アンテナ４０−１、４０−２、４０−３、及び４０−４は、（例えば、中帯域ＭＢ及び／又は高帯域ＨＢにおいて）同じ周波数で個別のデータストリームを送信及び／又は受信することができる。ギャップ８４−３の存在は、両方のアンテナが同じ周波数で動作しているにもかかわらず、アンテナ４０−１をアンテナ４０−２から十分に絶縁されるように確保することができる。同時に、アンテナ４０−１は、必要に応じて、アンテナ４０−４（図３）で低帯域ＬＢにおいて２Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行してもよい。
【０１１７】
いくつかのシナリオでは、４Ｘ  ＭＩＭＯ方式を使用して達成可能な高データスループットが、デバイス１０と外部通信機器との間の通信に必要とされない場合がある。これらのシナリオでは、デバイス１０は、（例えば、４Ｘ  ＭＩＭＯ通信を実行せずに）２つのアンテナが同じ周波数で通信を実行するのに使用される２Ｘ  ＭＩＭＯを実行することができる。これらのシナリオにおける２つのアンテナ間の絶縁を最大化するために、２Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行する２つのアンテナは、デバイス１０の両側（例えば、側部６６及び６８）に配置されてもよい。（例えば、可能な限り多くのアンテナ体積を利用することによって）これらのシナリオにおける２つのアンテナの、アンテナ効率を更に向上させるために、アンテナ４０−１、４０−２、４０−３及び４０−４は、２Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行するための上部アンテナ４０Ｕ及び下部アンテナ４０Ｌ（図３）を形成するように構成することができる。
【０１１８】
図１２に示すように、必要に応じて、アンテナ４０−１及び４０−２は、第１の動作モード及び第２の動作モードのうちの選択された１つにアンテナ４０−１及び４０−２を配置するために、制御回路２８（図１）によって制御されるスイッチング回路を含むことができる。第１の動作モード（本明細書では４Ｘ  ＭＩＭＯモード又は第１のＭＩＭＯモードと称される場合がある）では、アンテナ４０−１及び４０−２は、ギャップ８４−３によって絶縁され、同じ周波数で別個のデータストリームを伝達する（例えば、アンテナ４０−１及び４０−２は、アンテナ４０−３及び４０−４を用いて４Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行することができる）。第２の動作モード（本明細書では、２Ｘ  ＭＩＭＯモード又は第２のＭＩＭＯモードと称される場合がある）では、アンテナ４０−１及び４０−２は、上部アンテナ４０Ｕ（例えば、両方のアンテナ４０−１及び４０−２からなる構造体を含む単一アンテナ４０）などの単一アンテナを形成するように構成される。
【０１１９】
第２の動作モードでは、セグメント８８−１は、セグメント８８−２に短絡されてもよく、リターン経路１０６−２は、接地１００から分離されてもよく、フィード５５−２は、無効化されてもよい。その後アンテナ４０Ｕは、アンテナフィード５５−１を使用して給電することができる。フィード５５−１とギャップ８４−２との間の距離は、（矢印１１８によって示されるように）アンテナ４０Ｕの低帯域ＬＢにおける共振をサポートすることができ、フィード５５−１とギャップ８４−１との間の距離は、（矢印１１６によって示されるように）アンテナ４０Ｕの中帯域ＭＢ内の共振をサポートすることができる（例えば、両方のセグメント８８−１及び８８−２は、アンテナ４０Ｕのための単一の共振エレメントアーム１０６の一部を形成し得る）。アンテナ４０Ｕの共振エレメントアームと接地１１０ との間のスロット１０８は、高帯域ＨＢにおける共振をサポートすることができる。
【０１２０】
本例では、類似の構造体を使用して、アンテナ４０−３及び４０−４を形成することができる（例えば、図１２のアンテナ４０−１がアンテナ４０−４に代わり、及びアンテナ４０−２がアンテナ４０−３に代わる）。これにより、アンテナ４０−３及び４０−４は、アンテナ４０−３及び４０−４がアンテナ４０−１及び４０−２を用いて４Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行するために同じ周波数で２つの別個のデータストリームを個別に伝達する第１の動作モードと、アンテナ４０−３及び４０−４が単一の下部アンテナ４０Ｌを形成する第２の動作モードとを切り換えることができる（図３）。アンテナ４０−１、４０−２、４０−３、及び４０−４が第２の動作モードに配されてアンテナ４０Ｕ及びアンテナ４０Ｌを形成する場合、アンテナ４０Ｕ及び４０Ｌは、低帯域ＬＢ、中帯域ＭＢ、及び／又は高帯域ＨＢにおいて同じ周波数で個別のデータストリームを送信及び／又は受信することによって、２Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行することができる。
【０１２１】
図１３は、（例えば、図１２の破線領域１１２内の）第１の動作モードと第２の動作モードとの間でアンテナ４０−１及び４０−２を切り換えるために、デバイス１０内に形成され得るスイッチング回路の図である。図１３に示すように、スイッチング回路１２０は、アンテナ４０−１とアンテナ４０−２との間に結合することができる。スイッチング回路１２０の状態は、制御回路２８から受信した制御信号１２２によって制御され得る。
【０１２２】
スイッチング回路１２０は、ギャップ８４−３にわたって共振エレメントアーム１０４−１（セグメント８８−１）と共振エレメントアーム１０４−２（セグメント８８−２）との間に結合された第１のスイッチ１２０−１を含み得る。スイッチ１２０−１が閉じられる（オンにされる）と、アンテナ４０−１のアーム１０４−１は、アンテナ４０−２のアーム１０４−２に短絡されて、アンテナ４０Ｕのための単一の共振エレメントアーム１０６を形成することができる。
【０１２３】
スイッチング回路１２０は、アンテナ４０−２のリターン経路１０６−２上に介在した第２のスイッチ１２０−２を含むことができる（例えば、スイッチ１０６−２は、アンテナ４０−２のアーム１０４−２と接地１００との間に結合されてもよい）。スイッチ１２０−２が閉じられると、アンテナ４０−２のアーム１０４−２は、（例えば、アンテナ４０−２の中帯域ＭＢにおける共振をサポートするため）接地１００に短絡されてもよい。スイッチ１２０−２が開いているとき、（例えば、アンテナ４０Ｕの共振エレメントアームがフィード５５−１とギャップ８４−２との間で接地に短絡されないように）開回路がアーム１０４−２と接地１００との間に形成されてもよい。
【０１２４】
スイッチング回路１２０は、アンテナフィード５５−２のフィード端子５６−２と共振エレメントアーム１０４−２との間に介在する第３のスイッチ１２０−３を含むことができる。スイッチ１２０−３が閉じられると、フィード５６−２はアーム１０４−２に結合され、アンテナ４０−２のための無線周波数アンテナ信号は、アンテナ４０−２によって伝達され得る。スイッチ１２０−３が開いているとき、フィード５５−２は、フィード端子５６−２をアーム１０４−２から分離することによって無効化される。
【０１２５】
制御回路２８は、スイッチ１２０−１が開いており、スイッチ１２０−２及び１２０−３が閉じている第１の状態（例えば、４Ｘ  ＭＩＭＯ状態又は第１のＭＩＭＯ状態）にスイッチング回路１２０を配置してもよい。スイッチング回路１２０が第１の状態にあるとき、アンテナ４０−１及び４０−２は、第１の動作モードに配置される。第１の動作モードでは、アンテナ４０−１のアーム１０４−１は、ギャップ８４−３によってアンテナ４０−２のアーム１０４−２から絶縁することができ、アンテナ４０−２のリターン経路１０６−２は、アーム１０４−２と接地１００との間に結合されてもよく、フィード５５−２はアクティブ化されてもよい（例えば、フィード端子５６−２はアーム１０４−２に結合されてもよい）。次に、アンテナ４０−１及び４０−２は、アンテナ４０−３及び４０−４と同じ周波数で別個のデータストリームを伝達することによって、４Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行することができる（図３）。
【０１２６】
制御回路２８は、スイッチ１２０−１が閉じられ、スイッチ１２０−２及び１２０−３が開いている第２の状態（例えば、２Ｘ  ＭＩＭＯ状態又は第２のＭＩＭＯ状態）にスイッチング回路１２０を配置してもよい。スイッチング回路１２０が第２の状態にあるとき、アンテナ４０−１及び４０−２は、アンテナ４０−１及び４０−２内の構造体が単一アンテナ４０Ｕを形成する第２の動作モードに配置される。第２の動作モードでは、アンテナ４０−１のアーム１０４−１が、ギャップ８４−３にわたってアンテナ４０−２のアーム１０４−２に短絡されて、アンテナ４０Ｕの共振エレメントアームを形成してもよく、リターン経路１０６−２は、周縁構造体８８と接地１００との間に開回路を形成してもよく、フィード５５−２は非アクティブ化されてもよい（例えば、フィード端子５６−２はアーム１０４−２から分離することができる）。次に、アンテナ４０Ｕは、アンテナ４０Ｌと同じ周波数でデータストリームを伝達することによって、２Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行することができる（図３）。
【０１２７】
図１３の例は、単なる例示にすぎない。必要に応じて、スイッチ１２０−１、１２０−２、及び１２０−３のうちの１つ以上は省略されてもよく、又は追加のスイッチがスイッチング回路１２０内に形成されてもよい。図１３の例では、スイッチ１２０−１、１２０−２、及び１２０−３は、ＳＰ２Ｔスイッチである。しかしながら、一般に、任意の所望のスイッチが使用されてもよく、スイッチング回路１２０内のスイッチは、アンテナ４０−１と４０−２との間に任意の所望の様式で配置されてもよい。
【０１２８】
（例えば、スイッチング回路１２０が第２の状態にある間に）２Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行することは、（例えば、スイッチング回路１２０が第１の状態にある間に）４Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行するよりも低いスループットを伴う場合がある。しかしながら、（例えば、アンテナ４０Ｕ及び４０Ｌがデバイス１０の両端部に形成され、従って互いに絶縁され、アンテナ４０Ｕ及び４０Ｌがアンテナ４０−１、４０−２、４０−３、又は４０−４よりも大きい体積を占有するために）２Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行することは、４Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行することよりも高いアンテナ効率を伴うことができる。必要に応じて、制御回路２８は、デバイス１０の処理動作が、比較的高いデータスループットを必要とする場合には（例えば、高精細ビデオをストリーミングする、計算集約的なクラウドコンピューティングアルゴリズムを実行するためなど）、アンテナ４０−１、４０−２、４０−３及び４０−４を第１の動作モードに配置することができ、デバイス１０の処理動作が比較的高いアンテナ効率を必要とする場合には（例えば、デバイス１０と外部無線機器との間の無線リンク品質が低い場合）、アンテナ４０Ｕ及び４０Ｌを形成するようにアンテナ４０−１、４０−２、４０−３及び４０−４を第２の動作モードに構成することができる。
【０１２９】
図１４は、アンテナ性能（アンテナ効率）を図１１〜１３のアンテナ４０−１、４０−２、及び／又は４０Ｌ（スイッチング回路１２０を含む）に関する動作周波数ｆの関数として描かれたグラフである。図１４に示すように、曲線１３０は、第２の動作モードに配置されたとき（例えば、スイッチング回路１２０が第２の状態に置かれるとき）のアンテナ４０Ｕのアンテナ効率を描いている。第２のモードで動作するとき、アンテナ４０Ｕは、低帯域ＬＢ、中帯域ＭＢ、及び高帯域ＨＢ（例えば、約−３ｄＢのピーク効率）におけるピーク効率Ｅ１を呈することができる。例えば、低帯域ＬＢにおけるピークは、図１２の経路長１１８に関連付けられたアンテナ４０Ｕの共振によって生成することができ、中間帯域ＭＢにおけるピークは、経路長１１６に関連付けられたアンテナ４０Ｕの共振によって生成することができ、高帯域ＨＢにおけるピークは、経路１１６と接地１００との間のスロット１０８の部分に関連付けられたアンテナ４０Ｕの共振によって生成することができる。必要に応じて、低帯域ＬＢ内のアンテナ４０Ｕの周波数応答は、図１２のコンポーネント１１０を調整することによって調整することができる。必要に応じて、中間帯域ＭＢ内のアンテナ４０Ｌの周波数応答は、図１２のコンポーネント１１４を調整することによって調整することができる。
【０１３０】
曲線１３２は、第１の動作モードで動作するとき（例えば、スイッチング回路１２０が第１の状態に置かれたとき）のアンテナ４０−１のアンテナ効率を描いている。第１の動作モードで動作するとき、アンテナ４０−１は、低帯域ＬＢ、中帯域ＭＢ、及び高帯域ＨＢにおいて、（例えば、各アクティブアンテナ間の分離の低下及び各アンテナの空間体積の減少に起因して）曲線１３０に関連付けられた効率Ｅ１よりも低いピーク効率Ｅ２を示し得る。一例として、ピーク効率Ｅ２は、約−６ｄＢであり得る。例えば、低帯域ＬＢにおけるピークは、図１２のコンポーネント１１４とギャップ８４−３との間の経路に関連付けられたアンテナ４０−１の共振によって生成することができ、中間帯域ＭＢにおけるピークは、コンポーネント１１４とギャップ８４−１との間の経路に関連付けられたアンテナ４０−１の共振によって生成することができ、高帯域ＨＢにおけるピークは、セグメント８８−１と接地１００との間のスロット１０８の共振によって生成することができる。低帯域ＬＢ内の曲線１３２の周波数応答は、図１２のコンポーネント１１０を調整することによって調整することができる。中帯域ＭＢ内の曲線１３０の周波数応答は、コンポーネント１１４を調整することによって調整することができる。
【０１３１】
曲線１３４は、第１の動作モードに配置されたとき（例えば、スイッチング回路１２０が第１の状態に置かれたとき）のアンテナ４０−２のアンテナ効率を描いている。第１のモードで動作するとき、アンテナ４０−２は、低中帯域ＭＢ及び高帯域ＨＢにおけるピーク効率Ｅ２を呈することができる。 中帯域ＭＢにおけるピークは、リターン経路１０６−２とギャップ８４−２との間の距離に関連付けられたアンテナ４０−２の共振によって生成することができ、高帯域ＨＢにおけるピークは、例えば、セグメント８８−２と接地１００との間のスロット１０８の共振によって生成することができる。第１のモードで動作している間に、全体のアンテナ効率はＥ１からＥ２に低下するが、無線回路３４のデータスループットは第２のモードよりも第１のモードで大きくなる。
【０１３２】
（例えば、図４のアンテナ４０−１〜４０−４のカバレッジブロック８０によって示されるように）、第１の動作モードに配置されると、アンテナ４０−１及び４０−２は、中帯域ＭＢ及び高帯域ＨＢの一方又は両方においてアンテナ４０−３及び４０−４を用いて４Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行することができ、低帯域ＬＢにおいてアンテナ４０−４を用いて２Ｘ  ＭＩＭＯ動作を追加的に又は代替的に実行することができる。必要に応じて、アンテナ４０−１、４０−２、４０−３、及び４０−４は、帯域ＬＢ、ＭＢ、及びＨＢのうちの１つ以上における複数のキャリア周波数を使用して、データスループットを更に増加させるキャリアアグリゲーションを実行することができる。
【０１３３】
第２の動作モードに配置されると、アンテナ４０Ｕ及び４０Ｌは、帯域ＬＢ、ＭＢ、及びＨＢのうちの１つ、２つ、又は全てにおいて、２Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行することができる。必要に応じて、アンテナ４０Ｕ及び４０Ｌは、帯域ＬＢ、ＭＢ、及びＨＢのうちの１つ以上における複数の搬送波周波数を使用して、データスループットを更に増加させるキャリアアグリゲーションを実行してもよい（例えば、アンテナ４０Ｕ及び４０Ｌの各々が同じ搬送波周波数をカバーするため、キャリアアグリゲーション方式の各搬送波周波数に対して２Ｘ  ＭＩＭＯ動作が実行される）。
【０１３４】
例えば、アンテナ４０−１及び４０−４は、第１の動作モードに配置されている間に低帯域ＬＢ内で２Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行することができる一方、いずれのアンテナも、第２の動作モードに配置される間、４Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行することができない。このようにして、単一のアンテナのみが使用されるシナリオよりも全体的なデータスループットを増加させるために、同じ周波数で動作するアンテナ間の良好な電磁的絶縁を確保しつつ、及び、図１１〜１３の例では、デバイス１０のアンテナ効率及びデータスループット要件に応じて、異なるモード間でアンテナを動的に調整することも可能にしつつ、４つ以上のアンテナ４０を使用して、ＭＩＭＯ動作を実行することができる。
【０１３５】
図１４の例は、単なる例示にすぎない。一般的には、効率曲線１３０、１３２、及び１３４は、任意の所望の形状を有することができる。曲線１３０、１３２、及び１３４は、必要に応じて、３つ超の周波数帯域、３つ未満の周波数帯域、又は他の任意の所望の周波数帯域における効率のピークを示すことができる。必要に応じて、同様の効率曲線を使用して、図３のアンテナ４０−３、４０−４、及び４０Ｌを特徴付けることもできる。
【０１３６】
図１４の曲線１３２などの曲線（又はわずかに低い効率で曲線１３２の経路をたどる類似の曲線）が、アンテナ４０−１及び４０−２が連続導体から形成され、アンテナ４０−３及び４０−４が連続導体から形成されるシナリオにおいて（図８〜１０）、アンテナ４０−１及び４０−４の性能を特徴付けるために使用されてもよい。同様に、曲線１３４などの曲線（又はわずかに低い効率で曲線１３４の経路をたどる類似の曲線）を使用して、図８〜１０の配置におけるアンテナ４０−２及び４０−３の性能を特徴付けることができる。アンテナ４０−１、４０−２、４０−３及び４０−４は、アンテナ４０−１及び４０−２が連続導体から形成された共振エレメントを有するかどうか（図８〜１０）、又はギャップ８４−３が筐体壁８８に形成されているかどうか（図１１〜１３）にかかわらず、中帯域ＭＢ及び／若しくは高帯域ＨＢにおいて４Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行することができる、及び／又は低帯域ＬＢにおいて２Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行することができる。必要に応じて、任意の１対のアンテナ４０−１、４０−２、４０−３及び４０−４は、帯域ＬＢ、ＭＢ、及び／又はＨＢのうちの１つ以上において２Ｘ  ＭＩＭＯ動作を実行することができる（例えば、アンテナ４０は、全データスループット容量を利用する必要はない）。
【０１３７】
一実施形態によれば、両側に第１及び第２の端部と矩形周辺部とを有する筐体であって、第１の端部に第１及び第２の角部があり、第２の端部に第３及び第４の角部がある筐体と、第１の角部にある第１のアンテナと、第２の角部にある第２のアンテナと、第３の角部にある第３のアンテナと、第４の角部にある第４のアンテナと、第１、第２、第３、及び第４のアンテナに結合された携帯電話送受信器回路とを含む電子デバイスが提供され、携帯電話送受信器回路は、同時に、第１及び第４のアンテナを使用して第１の周波数で無線周波数信号を伝達し、第１、第２、第３、及び第４のアンテナを使用して第１の周波数よりも高い第２の周波数で無線周波数信号を伝達するように構成される。
【０１３８】
別の実施形態によれば、ポータブル電子デバイスの筐体は、矩形周辺部の周囲を囲む導電性周縁構造体を含み、第１、第２、第３、及び第４のアンテナが各々、導電性周縁構造体から形成された個別のアンテナ共振エレメントアームを備える。
【０１３９】
別の実施形態によれば、ポータブル電子デバイスは、筐体の第１の端部から第２の端部まで延在するディスプレイカバー層を有するディスプレイを含む。
【０１４０】
別の実施形態によれば、導電性周縁構造体は、電子デバイスの第１の端部に導電性側壁を含み、第１のアンテナは、導電性側壁の第１の部分から形成された第１のアンテナ共振エレメントアームを含み、第２のアンテナは、第１の部分の端部から延在する導電性側壁の第２の部分から形成された第２のアンテナ共振エレメントを含む。 
【０１４１】
別の実施形態によれば、導電性周縁構造体は、電子デバイスの第１の端部に導電性側壁を備え、誘電体充填ギャップが、導電性側壁を第１のセグメントと、誘電体充填ギャップによって第１のセグメントから分離された第２のセグメントとに分割し、第１のアンテナが、第１のセグメントから形成された第１のアンテナ共振エレメントアームを含み、第２のアンテナが、第２のセグメントから形成された第２のアンテナ共振エレメントを備える。 
【０１４２】
別の実施形態によれば、ポータブル電子デバイスは、第１のアンテナと第２のアンテナとの間に結合された第１のスイッチング回路と、第３のアンテナと第４のアンテナとの間に結合された第２のスイッチング回路と、筐体内の制御回路と、を含み、制御回路は、第１及び第２のアンテナのアンテナ共振エレメントアームを含む第５のアンテナを形成するように第１のスイッチ回路を制御し、第３及び第４のアンテナのアンテナ共振エレメントアームを含む第６のアンテナを形成するように第２のスイッチング回路を制御するように構成される。
【０１４３】
別の実施形態によれば、携帯電話送受信器回路は、第５及び第６のアンテナを使用して、第３の周波数で無線周波数信号を同時に伝達するように構成される。
【０１４４】
別の実施形態によれば、携帯電話送受信器回路は、第１及び第４のアンテナを使用して第１の周波数で無線周波数信号を伝達することと、第１、第２、第３、及び第４のアンテナを使用して第２の周波数で無線周波数信号を伝達することと同時に、第１及び第４のアンテナを使用して第２の周波数よりも高い第３の周波数で無線周波数信号を伝達するように構成される。
【０１４５】
別の実施形態によれば、携帯電話送受信器回路は、第１及び第４のアンテナを使用して第１の周波数で無線周波数信号を伝達することと、第１、第２、第３、及び第４のアンテナを使用して第２の周波数で無線周波数信号を伝達することと同時に、第１、第２、第３、及び第４のアンテナを使用して第２の周波数よりも高い第３の周波数で無線周波数信号を伝達するように構成される。
【０１４６】
別の実施形態によれば、第１の周波数が、７００ＭＨｚと９６０ＭＨｚとの間の第１の携帯電話通信帯域内にあり、第２の周波数が、１７００ＭＨｚと２２００ＭＨｚとの間の第２の携帯電話通信帯域内にあり、第３の周波数が、２３００ＭＨｚと２７００ＭＨｚとの間の第３の携帯電話通信帯域内にある。
【０１４７】
一実施形態によれば、導電性周縁壁を有する筐体と、導電性周縁壁を第１及び第２のセグメントに分割する、導電性周縁壁における誘電体充填開口部と、スロットによって第１及び第２のセグメントから分離されたアンテナ接地と、第１のセグメントから形成された第１の共振エレメントアームと、スロットにわたって第１のセグメントとアンテナ接地との間に結合された第１のアンテナフィードと、を有する第１のアンテナと、第２のセグメントから形成された第２の共振エレメントアームと、スロットにわたって第２のセグメントとアンテナ接地との間に結合された第２のアンテナフィードと、を有する第２のアンテナと、第１及び第２のアンテナフィードの両方を介して、所与の周波数で無線周波数信号を同時に伝達するように構成された無線周波数送受信器回路と、を備える電子デバイスが提供される。
【０１４８】
別の実施形態によれば、第２のアンテナは、第２のセグメント上の位置とアンテナ接地との間に結合されたリターン経路を含み、第２のセグメント上の位置は、第２のアンテナフィードと誘電体充填開口部との間に介在する。
【０１４９】
別の実施形態によれば、無線周波数送受信器回路は、第１及び第２のアンテナフィードを介して所与の周波数で無線周波数信号を伝達することと同時に、第２のアンテナフィードを介して追加の周波数で信号を送信せずに、第１のアンテナフィードを介して追加の周波数で無線周波数信号を伝達するように構成されており、追加の周波数が、所与の周波数よりも低い。
【０１５０】
別の実施形態によれば、電子デバイスは、第１のセグメント上の第１の位置とアンテナ接地との間に結合された第１の調節可能なコンポーネントと、第１のセグメント上の第２の位置とアンテナ接地との間に結合された第２の調節可能なコンポーネントと、を含み、第１のアンテナフィードは、第１のセグメントに結合された第１のフィード端子と、アンテナ接地に結合された第２のフィード端子と、を含み、第１の位置は、第１のフィード端子と誘電体充填開口部の反対側の第１のセグメントの端部との間に介在し、第２の位置は、第１のフィード端子と誘電体充填開口部との間に介在し、第２の調節可能なコンポーネントは、追加の周波数における第１のアンテナの共振を調節するように構成される。
【０１５１】
別の実施形態によれば、電子デバイスは、第１のアンテナと第２のアンテナとの間に結合されたスイッチング回路と、スイッチング回路を調節して第３のアンテナを形成するように構成された制御回路と、を含み、第３のアンテナは、第１及び第２の共振エレメントアームを含む第３の共振エレメントアームと、第１のアンテナフィードと、アンテナ接地と、を含み、第３のアンテナは、所与の周波数及び追加の周波数で共振を呈するように構成される。
【０１５２】
別の実施形態によれば、第２のアンテナフィードは、第２のセグメントに結合された第３のフィード端子と、アンテナ接地に結合された第４のフィード端子と、を含み、スイッチング回路は、リターン経路が第２のセグメントをアンテナ接地に短絡させ、第３のフィード端子が第２のセグメントに短絡され、第１のセグメントと第２のセグメントとの間に開回路が形成される、第１の状態と、リターン経路が第２のセグメントとアンテナ接地との間に開回路を形成し、第３のフィード端子が第２のセグメントから分離され、第１のセグメントが誘電体充填開口部をわたって第２のセグメントに短絡される、第２の状態と、を有し、制御回路は、スイッチング回路を第２の状態に配置することによって第３のアンテナを形成するように構成される。
【０１５３】
別の実施形態によれば、導電性周縁壁は、筐体の第１の端部に形成され、筐体は、第１の端部と対向する筐体の第２の端部に形成された追加の導電性周縁壁を含み、追加のスロットによって追加の導電性周縁壁がアンテナ接地から分離され、電子デバイスは、追加の導電性周縁壁を第３及び第４のセグメントに分割する、追加の導電性周縁壁における追加の誘電体充填開口部と、第３のセグメントから形成された第３の共振エレメントアームと、追加のスロットにわたって第３のセグメントとアンテナ接地との間に結合された第３のアンテナフィードと、を有する第３のアンテナと、第４のセグメントから形成された第２の共振エレメントアームと、追加のスロットにわたって第４のセグメントとアンテナ接地との間に結合された第４のアンテナフィードと、を有する第４のアンテナと、を含み、無線周波数送受信器回路は、第１、第２、第３、及び第４のアンテナを介して所与の周波数で無線周波数信号を同時に伝達するように構成される。
【０１５４】
一実施形態によれば、導電性筐体壁と、スロットによって導電性筐体壁から分離されたアンテナ接地と、導電性筐体壁の第１の部分から形成された第１の共振エレメントアームと、導電性筐体壁上の第１の位置に結合された第１のアンテナフィード端子と、アンテナ接地に結合された第２のアンテナフィード端子と、スロットをわたって導電性筐体壁上の第２の位置とアンテナ接地との間に結合された第１のリターン経路と、を有する第１のアンテナと、第１の部分の端部から延在する導電性筐体壁の第２の部分から形成された第２の共振エレメントアームと、導電性筐体壁上の第３の位置とスロットを横切るアンテナ接地との間に結合された第２のリターン経路と、導電性筐体壁上の第４の位置に結合された第３のアンテナフィード端子と、アンテナ接地に結合された第４のアンテナフィード端子と、を有する第２のアンテナであって、第２の位置が第１の位置と第３の位置との間に介在し、第３の位置が第２の位置と第４の位置との間に介在する第２のアンテナと、第１及び第２のアンテナに結合され、第１及び第２のアンテナの両方を使用して、所与の周波数で無線周波数信号を同時に伝達するように構成された無線周波数送受信器回路と、を備える電子デバイスが提供される。
【０１５５】
別の実施形態によれば、無線周波数送受信器回路は、第１及び第２のアンテナを介して所与の周波数で無線周波数信号を伝達することと同時に、第１のアンテナを使用して、所与の周波数よりも低い追加の周波数で無線周波数信号を伝達するように構成される。
【０１５６】
別の実施形態によれば、電子デバイスは、第１の端部と、第１の端部の反対側の第２の端部とを有し、第１の端部に導電性筐体壁が形成され、第２の端部にある追加の導電性筐体壁と、追加の導電性周縁壁の第１の部分から形成された第３の共振エレメントアームと、を有する第３のアンテナと、追加の導電性周縁壁の第２の部分から形成された第４の共振エレメントアームを有する第４のアンテナと、を更に備え、無線周波数送受信器回路は、第１、第２、第３、及び第４のアンテナを介して所与の周波数で無線周波数信号を伝達すると同時に、第１及び第４のアンテナを介して追加の周波数で無線周波数信号を伝達するように構成される。
【０１５７】
前述は単なる例示であり、当業者は、記載された実施形態の範囲及び精神から逸脱することなく、様々な修正を行うことができる。前述の実施形態は、個別に又は任意の組合せで実施することができる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【国際調査報告】
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