(57)【要約】無線通信システムにおいて前方互換受信機を容易にするシステム。１つの例では、本システムは、プロセッサと、プロセッサによって実行されると、動作の実行を容易にする実行可能命令を記憶するメモリとを備え、当該動作は、モバイルデバイスによる受信のためのプロトコルに従って情報を生成することであって、この情報は、モバイルデバイスが物理リソースに適用可能な予約リソース配分をオーバーライドするべきか否かに関してモバイルデバイスの規定された挙動を示し、予約リソース配分は、モバイルデバイスが物理リソースを介して通信することを認可されるか否かを示すことと、モバイルデバイスに情報を送信することとを含む。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
プロセッサと、
前記プロセッサによって実行されると、動作の実行を容易にする実行可能命令を記憶するメモリと、
を備え、前記動作は、
モバイルデバイスによる受信のためのプロトコルに従って情報を生成することであって、前記情報は、前記モバイルデバイスが物理リソースに適用可能な予約リソース配分をオーバーライドするべきか否かに関して前記モバイルデバイスの規定された挙動を示し、前記予約リソース配分は、前記モバイルデバイスが前記物理リソースを介して通信することを認可されるか否かを示すことと、
前記モバイルデバイスに前記情報を送信することと、
を含む、装置。
【請求項２】
前記プロトコルは、前記情報が、前記予約リソース配分に関連付けられた時間において一切の送信を予期しないように前記モバイルデバイスに通信するためのリソースの第１のセットにおいて送信される第１のメッセージを含む第１のプロトコルを含み、前記プロトコルは、前記情報が、前記予約リソース配分に関連付けられた前記時間において送信しないように前記モバイルデバイスに通信するための第１のリソース情報において送信される第２のメッセージを含む第２のプロトコルを更に含む、請求項１に記載の装置。
【請求項３】
前記規定された挙動を示す前記情報は、物理ダウンリンク制御チャネル上で送信される、請求項２に記載の装置。
【請求項４】
前記プロトコルは、前記情報が、前記予約リソース配分に関連付けられた時間において送信を予期するように前記モバイルデバイスに通信するための第１のリソース情報において送信される第１のメッセージを含む第１のプロトコルを更に含み、前記プロトコルは、前記情報が、前記予約リソース配分に関連付けられた時間において送信するように前記モバイルデバイスに通信するための第２のリソース情報において送信される前記第１のメッセージを含む第４のプロトコルを更に含む、請求項１に記載の装置。
【請求項５】
前記プロトコルは、前記規定された挙動を示す前記情報が、前記モバイルデバイスに、前記予約リソース配分に関連付けられた時間において送信又は受信を予期するべきか否かを通信するダウンリンク制御情報内に値のグループの規定された単一ビット値を含む通信プロトコルを含む、請求項１に記載の装置。
【請求項６】
前記モバイルデバイスは、モバイルデバイスのグループの一部であり、前記モバイルデバイスのグループにダウンリンク制御情報が送信される、請求項２に記載の装置。
【請求項７】
前記モバイルデバイスは、モバイルデバイスのグループの一部であり、前記モバイルデバイスのグループにダウンリンク制御情報が送信される、請求項４に記載の装置。
【請求項８】
前記プロトコル及び前記値のグループは、物理ダウンリンク共有チャネルの場合ダウンリンク割り当てを示す情報、又は、物理アップリンク共有チャネルの場合アップリンク許可を示す情報を更に含む、請求項５に記載の装置。
【請求項９】
前記情報は、前記モバイルデバイスのための準静的構成に基づいて前記予約リソース配分において送信又は受信を予期するべきか否かを前記モバイルデバイスに通信し、前記準静的構成は、規定された値を含む、請求項１に記載の装置。
【請求項１０】
前記規定された値は、前記モバイルデバイスが前記予約リソース配分において信号又はデータの送信を予期するべきか否かを更に示す、請求項９に記載の装置。
【請求項１１】
前記ダウンリンク制御情報は、チャネルの送信持続時間を前記モバイルデバイスに通信し、前記送信持続時間によって前記モバイルデバイスに、前記予約リソース配分内で送信又は受信を予期するべきか否かが通信される、請求項５に記載の装置。
【請求項１２】
前記情報は、前記モバイルデバイスに、前記ダウンリンク制御情報のフォーマットに基づいて前記予約リソース配分に関連付けられた時間において送信又は受信を予期するべきか否かを通信する、請求項５に記載の装置。
【請求項１３】
プロセッサを備えるデバイスによって、モバイルデバイスによる受信のためのプロトコルに従って情報を生成することであって、前記情報は、前記モバイルデバイスが物理リソースに適用可能な予約リソース配分をオーバーライドするべきか否かに関して前記モバイルデバイスの規定された挙動を示し、前記予約リソース配分は、前記モバイルデバイスが前記物理リソースを介して通信することを認可されるか否かを示すことと、
前記デバイスによって、前記モバイルデバイスに前記情報を送信することと、
を含む、方法。
【請求項１４】
前記プロトコルは、前記情報が、前記予約リソース配分に関連付けられた時間において一切の送信を予期しないように前記モバイルデバイスに通信するためのリソースの第１のセットにおいて送信される第１のメッセージを含む第１のプロトコルを含み、前記プロトコルは、前記情報が、前記予約リソース配分に関連付けられた前記時間において送信しないように前記モバイルデバイスに通信するための第１のリソース情報において送信される第２のメッセージを含む第２のプロトコルを更に含む、請求項１３に記載の方法。
【請求項１５】
前記プロトコルは、前記情報が、前記予約リソース配分に関連付けられた時間において送信を予期するように前記モバイルデバイスに通信するための第１のリソース情報において送信される第１のメッセージを含む第１のプロトコルを更に含み、前記プロトコルは、前記情報が、前記予約リソース配分に関連付けられた時間において送信するように前記モバイルデバイスに通信するための第２のリソース情報において送信される前記第１のメッセージを含む第４のプロトコルを更に含む、請求項１３に記載の方法。
【請求項１６】
前記プロトコルは、前記規定された挙動を示す前記情報が、前記モバイルデバイスに、前記予約リソース配分に関連付けられた時間において送信又は受信を予期するべきか否かを通信するダウンリンク制御情報内に値のグループの規定された単一ビット値を含む通信プロトコルを含む、請求項１３に記載の方法。
【請求項１７】
前記情報は、前記モバイルデバイスのための準静的構成に基づいて前記予約リソース配分において送信又は受信を予期するか否かを前記モバイルデバイスに通信し、前記準静的構成は、規定された値を含む、請求項１３に記載の方法。
【請求項１８】
プロセッサによって実行されると、動作の実行を容易にする実行可能命令を含む機械可読記憶媒体であって、前記動作は、
プロトコルに従って基地局デバイスから情報を受信することであって、前記情報は、モバイルデバイスが物理リソースに適用可能な予約リソース配分をオーバーライドするべきか否かに関して前記モバイルデバイスの規定された挙動を示し、前記予約リソース配分は、前記モバイルデバイスが前記物理リソースを介して通信することを認可されるか否かを示すことと、
前記予約リソース配分に関連付けられた時間において情報コンテンツを通信し、したがって、前記情報に基づいて前記予約リソース配分をオーバーライドすることと、
を含む、機械可読記憶媒体。
【請求項１９】
前記プロトコルは、前記情報が、前記予約リソース配分に関連付けられた前記時間においてアップリンクチャネル上で送信するように前記モバイルデバイスに通信するための第１のリソース情報において送信される第１のメッセージを含む第１のプロトコルを更に含む、請求項１８に記載の機械可読記憶媒体。
【請求項２０】
前記プロトコルは、前記情報が、前記モバイルデバイスの構成に加えて、前記予約リソース配分に関連付けられた前記時間中の送信を実行することを判断するのに、前記モバイルデバイスによって利用される第１のプロトコルを更に含む、請求項１８に記載の機械可読記憶媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
［関連出願の相互参照］
本出願は、「FACILITATING FORWARD- COMPATIBLE RECEIVERS IN WIRELESS COMMUNICATIONS SYSTEMS」と題する２０１７年８月１１日に出願の米国特許出願第１５／６７５，３４２号の優先権を主張し、その出願は引用することにより全体が本明細書の一部をなす。
【０００２】
本開示は、包括的には、通信システムに関し、例えば、無線通信システムにおいて前方互換モバイルデバイス受信機を容易にするシステム、方法及び／又は機械可読記憶媒体に関する。
【背景技術】
【０００３】
データセントリックアプリケーションに関する莫大な需要を満たすために、第３世代パートナーシッププロジェクト（３ＧＰＰ）システム、及び無線通信に関する第４世代（４Ｇ）規格の仕様の１つ以上の態様を利用するシステムが、無線通信に関する第５世代（５Ｇ）規格に拡張されることになる。来るべき５Ｇ規格に関連付けられるサービスレベルを提供するには、特有の課題がある。
【図面の簡単な説明】
【０００４】
【図１】本明細書において説明される１つ以上の実施形態による、無線通信システムにおいて前方互換モバイルデバイス受信機を容易にする一例示の非限定的なメッセージシーケンスフローチャートである。
【図２】本明細書において説明される１つ以上の実施形態による、無線通信システムにおいて前方互換モバイルデバイス受信機を容易にすることができる基地局デバイスの一例示の非限定的なブロック図である。
【図３】無線通信システムにおける前方互換モバイルデバイス受信機を本明細書において説明される１つ以上の実施形態に従って容易にすることができるモバイルデバイスの一例示の非限定的なブロック図である。
【図４】本明細書において説明される１つ以上の実施形態による、ダウンリンク共有チャネルの効率的な使用のためにＲＥマッピングを容易にする方法のフローチャートである。
【図５】本明細書において説明される１つ以上の実施形態による、ダウンリンク共有チャネルの効率的な使用のためにＲＥマッピングを容易にする方法のフローチャートである。
【図６】本明細書において説明される１つ以上の実施形態による、ダウンリンク共有チャネルの効率的な使用のためにＲＥマッピングを容易にする方法のフローチャートである。
【図７】本明細書において説明される１つ以上の実施形態による、ダウンリンク共有チャネルの効率的な使用のためにＲＥマッピングを容易にする方法のフローチャートである。
【図８】本明細書において説明される１つ以上の実施形態による、ダウンリンク共有チャネルの効率的な使用のためにＲＥマッピングを容易にする方法のフローチャートである。
【図９】本明細書において説明される１つ以上の実施形態による、ダウンリンク共有チャネルの効率的な使用のためにＲＥマッピングを容易にする方法のフローチャートである。
【図１０】本明細書において説明される１つ以上の実施形態による、ダウンリンク共有チャネルの効率的な使用のためにＲＥマッピングを容易にする方法のフローチャートである。
【図１１】本明細書において説明される１つ以上の実施形態に従って利用することができるコンピューターのブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【０００５】
１つ以上の実施形態がここで図面を参照しながら説明され、図面では、全体を通して、同様の参照番号が同様の要素を指すために使用される。以下の説明では、種々の実施形態を十分に理解してもらうために、説明の目的上、数多くの具体的な細部が記述される。しかしながら、これらの具体的な細部を用いることなく（そして、任意の特定のネットワーク化された環境又は規格に適用することなく）、種々の実施形態を実施できることは明らかである。
【０００６】
本開示において用いられる場合、いくつかの実施形態において、「構成要素」、「システム」等の用語は、コンピューター関連エンティティ、又は１つ以上の特定の機能を有する運用装置に関連するエンティティを指すか、又は備えることを意図しており、そのエンティティはハードウェア、ハードウェア及びソフトウェアの組み合わせ、ソフトウェア、又は実行中のソフトウェアのいずれかとすることができる。一例として、構成要素は、限定はしないが、プロセッサ上で実行されるプロセス、プロセッサ、オブジェクト、実行ファイル、実行スレッド、コンピューター実行可能命令、プログラム及び／又はコンピューターとすることができる。例示であって、限定はしないが、サーバー上で実行されるアプリケーション及びサーバーの両方を構成要素とすることができる。
【０００７】
１つ以上の構成要素が、プロセス及び／又は実行スレッド内に存在する場合があり、構成要素は１つのコンピューター上に局在する場合があり、及び／又は２つ以上のコンピューター間に分散する場合がある。さらに、これらの構成要素は、種々のデータ構造を記憶している種々のコンピューター可読媒体から実行することができる。構成要素は、１つ以上のデータパケット（例えば、ローカルシステム内で、分散システム内で、及び／又は信号による他のシステムに関するインターネット等のネットワークにわたって別の構成要素と相互作用する１つの構成要素からのデータ）を有する信号に従って等、ローカル及び／又はリモートプロセスを介して通信することができる。別の例として、構成要素は、プロセッサによって実行されるソフトウェアアプリケーション又はファームウェアアプリケーションによって動作する電気回路又は電子回路によって動作する機械部品によって与えられる特定の機能を有する装置とすることができ、プロセッサは、装置の内部又は外部に存在することができ、ソフトウェアアプリケーション又はファームウェアアプリケーションの少なくとも一部を実行する。更に別の例として、構成要素は、機械部品を用いることなく、電子構成要素を通して特定の機能を与える装置とすることができ、電子構成要素は、その中に、電子構成要素の機能を少なくとも部分的に与える、ソフトウェア又はファームウェアを実行するプロセッサを備えることができる。種々の構成要素が別々の構成要素として例示されてきたが、例示的な実施形態から逸脱することなく、複数の構成要素を単一の構成要素として実現できるか、又は単一の構成要素を複数の構成要素として実現できることは理解されよう。
【０００８】
さらに、種々の実施形態は、標準的なプログラミング及び／又はエンジニアリング技法を用いて、開示される主題を実現するようにコンピューターを制御するソフトウェア、ファームウェア、ハードウェア又はその任意の組み合わせをもたらす、方法、装置又は製品として実現することができる。本明細書において使用されるときに、「製品」という用語は、任意のコンピューター可読（若しくは機械可読）デバイス、又はコンピューター可読（若しくは機械可読）記憶装置／通信媒体からアクセス可能なコンピュータープログラムを含むことを意図している。例えば、コンピューター可読記憶媒体は、限定はしないが、磁気記憶デバイス（例えば、ハードディスク、フロッピーディスク、磁気ストリップ）、光ディスク（例えば、コンパクトディスク（ＣＤ）、デジタル多用途ディスク（ＤＶＤ））、スマートカード、及びフラッシュメモリデバイス（例えば、カード、スティック、キードライブ）を含むことができる。当然、種々の実施形態の範囲及び趣旨から逸脱することなく、この構成に数多くの変更を加えることができることは当業者には認識されよう。
【０００９】
さらに、「例」及び「例示的」という用語は、事例又は例示としての役割を果たすことを意図して本明細書において使用される。「例」又は「例示的」として本明細書において説明される任意の実施形態又は設計は、必ずしも、他の実施形態又は設計より好ましいか、又は有利であると解釈されるべきではない。むしろ、例又は例示的という言葉を使用することは、概念を具体的に提示することを意図している。本出願において用いられる場合、「又は」という用語は、排他的な「又は」ではなく、包含的な「又は」を意味することを意図している。すなわち、別段の指示がない限り、又は文脈において明らかでない限り、「ＸがＡ又はＢを利用する」は、自然な包含的置換のいずれかを意味することを意図している。すなわち、ＸがＡを利用する、ＸがＢを利用する、又はＸがＡ及びＢの両方を利用する場合には、上記の事例のうちのいずれのもとにおいても、「ＸがＡ又はＢを利用する」が満たされる。さらに、本出願及び添付の特許請求の範囲において用いられるときに、冠詞「一（"a" and "an"」）」は、別段の指示がない限り、又は単数形を対象とすることが文脈から明らかでない限り、一般に「１つ以上」を意味すると解釈されるべきである。
【００１０】
さらに、「モバイルデバイス機器」、「モバイル局」、「モバイル」、「加入者局」、「アクセス端末」、「端末」、「ハンドセット」、「ユーザー機器（ＵＥ）」、「通信デバイス」、「モバイルデバイス」等の用語（及び／又は類似の用語を表す用語）は、データ、制御、音声、ビデオ、サウンド、ゲーミング、又は実質的に任意のデータストリーム若しくはシグナリングストリームを受信又は伝達するために、無線通信サービスの加入者又はモバイルデバイスによって利用される無線デバイスを指すことができる。上記の用語は、本明細書において、及び関連する図面を参照しながら同義で利用される。同様に、「次世代ノードＢ（ｇＮＢ）」、「アクセスポイント（ＡＰ）」、「基地局（ＢＳ）」、ＢＳ送受信機、ＢＳデバイス、セルサイト、セルサイトデバイス、「ノードＢ（ＮＢ）」、「発展型ノードＢ（ｅＮｏｄｅＢ）」、「ホームノードＢ（ＨＮＢ）」等の用語は本出願において同義で利用され、１つ以上の加入者局との間で、データ、制御、音声、ビデオ、サウンド、ゲーミング、又は実質的に任意のデータストリーム若しくはシグナリングストリームを送信及び／又は受信する無線ネットワーク構成要素又は電化製品を指す。データストリーム及びシグナリングストリームは、パケット化された、又はフレームベースのフローとすることができる。
【００１１】
さらに、「デバイス」、「通信デバイス」、「モバイルデバイス」、「加入者」、「顧客エンティティ」、「消費者」、「顧客エンティティ」、「エンティティ」等の用語は、文脈上、それらの用語間を特に区別することが正当化されない限り、全体を通して同義で利用される。そのような用語は、人間エンティティを指すことができるか、又はシミュレートされたビジョン、音認識等を提供することができる人工知能（例えば、複雑な数学的表現に基づいて推論する能力）を通してサポートされる自動化された構成要素を指すことができることは理解されたい。
【００１２】
本明細書において説明される実施形態は、限定はしないが、第３世代パートナーシッププロジェクト（３ＧＰＰ）Ｎｅｗ  Ｒａｄｉｏ（ＮＲ：新無線）、ワイヤレスフィディリティ（Ｗｉ−Ｆｉ）、モバイル通信用グローバルシステム（ＧＳＭ）、ユニバーサルモバイル電気通信システム（ＵＭＴＳ）、マイクロ波アクセス用ワールドワイドインターオペラビリティ（ＷｉＭＡＸ）、拡張汎用パケット無線サービス（拡張ＧＰＲＳ）、第３世代パートナーシッププロジェクト（３ＧＰＰ）ロングタームエボリューション（ＬＴＥ）、第３世代パートナーシッププロジェクト２（３ＧＰＰ２）超モバイル広帯域（ＵＭＢ）、高速パケットアクセス（ＨＳＰＡ）、Ｚ−Ｗａｖｅ、Ｚｉｇｂｅｅ及び他の８０２．ＸＸ無線技術及び／又はレガシー電気通信技術を含む、実質的に任意の無線通信技術において利用することができる。
【００１３】
レガシー無線システム、例えば、ＬＴＥ、ロングタームエボリューションアドバンスト（ＬＴＥ−Ａ及びＬＴＥ−Ａ−Ｐｒｏ）、高速パケットアクセス（ＨＳＰＡ）等は、スケジューリング許可及び割り当てに関する情報を搬送するダウンリンク制御チャネルを有することができる。典型的には、これは、スケジューリングされる多入力多出力（ＭＩＭＯ）レイヤの数、トランスポートブロックサイズ、コードワードごとの変調、ハイブリッド自動再送要求（ＨＡＲＱ）に関係付けられたパラメーター、サブバンドロケーション、及び、サブバンドに対応するプリコーディング行列インデックスをも含む。
【００１４】
典型的には、ダウンリンク制御情報（ＤＣＩ）フォーマットに基づいて、以下の情報、すなわち、局在化／分散仮想リソースブロック（ＶＲＢ）割り当てフラグ、リソースブロック割り当て、変調及びコーディング方式、ＨＡＲＱ処理数、新規データインジケーター、冗長バージョン、アップリンク制御チャネルへの送信電力制御（ＴＰＣ）コマンド、ダウンリンク割り当てインデックス、プリコーディング行列インデックス、及び／又はレイヤの数を送信することができる。
【００１５】
本明細書において用いられる場合、「５Ｇ」及びＮｅｗ  Ｒａｄｉｏ（ＮＲ）は、同義で用いられる。したがって、５Ｇ無線通信システムにおいて物理リソース、すなわち、スペクトルの効率的な使用を容易にするシステム、方法及び／又は機械可読記憶媒体が望まれる。本明細書において用いられる場合、５Ｇネットワークの１つ以上の態様は、数万人のユーザーのためにサポートされる数十メガビット／秒（Ｍｂｐｓ）のデータレート、数十人のユーザー（例えば、同じオフィスフロアにいる数十人の労働者）に同時に提供される少なくとも１ギガビット／秒（Ｇｂｐｓ）、マッシブセンサー展開のためにサポートされる数十万の同時接続、４Ｇと比較して大幅に高められたスペクトル効率、４Ｇに対するカバレッジの改善、４Ｇと比較して高められたシグナリング効率、及び／又はＬＴＥと比較して大幅に低減されたレイテンシーを含むことができるが、これらに限定されるものではない。
【００１６】
ユニバーサルモバイル電気通信サービス（ＵＭＴＳ）の第３世代パートナーシッププロジェクト（３ＧＰＰ）ロングタームエボリューション（ＬＴＥ）等の現行の無線セルラー通信システムは、周波数ドメインにおける予約リソースの構成を可能にしない。一方で、ＬＴＥは、時間ドメインにおける予約リソースの構成を可能にする。より正確には、全てのＬＴＥモバイルデバイスは、マルチメディアブロードキャスト／マルチキャストサービス（ＭＢＭＳ：Multimedia Broadcast/Multicast Services）のために予約されるマルチキャストブロードキャスト単一周波数ネットワーク（ＭＢＳＦＮ）サブフレームを用いて構成することができる。通常のダウンリンク（ＤＬ）サブフレームにおいて、物理ダウンリンク制御チャネル（ＰＤＣＣＨ）は、全ＤＬサブフレームの最初のシンボル上で送信される物理制御フォーマット指示チャネル（ＰＣＦＩＣＨ：Physical Control Format Indicator Channel）によって時間ドメインにおけるスパンが示される、サブフレームの制御領域内で送信される。ＰＣＦＩＣＨを復号した後、モバイルデバイスは、ＰＣＦＩＣＨが送信されたサブフレームの制御領域スパンを認識し、それゆえ、当該制御領域内で、ＰＤＣＣＨ送信をモニタリングすることができる。ＰＤＣＣＨ送信は、同じサブフレーム又は後続のサブフレーム内でＤＬ又はアップリンク（ＵＬ）データ送信をスケジューリングすることができる。ＤＬ割り当ての場合、ＰＤＣＣＨは、同じサブフレーム内で物理ダウンリンク共有チャネル（ＰＤＳＣＨ：Physical Downlink Shared Channel）をスケジューリングし、その一方で、アップリンク（ＵＬ）許可の場合、ＰＤＣＣＨは、後続のサブフレーム内で物理アップリンク共有チャネル（ＰＵＳＣＨ：Physical Uplink Shared Channel）をスケジューリングする。上述の通常のダウンリンク（ＤＬ）サブフレームと同様に、ＭＢＳＦＮサブフレームも、サブフレームの先頭に制御領域を有するが、しかしながら、ＰＣＦＩＣＨ内で制御フォーマットインジケーター（ＣＦＩ：Control Format Indicator）を動的に示すことに加えて、ＭＢＳＦＮサブフレーム内の制御領域のスパンを、無線リソース制御（ＲＲＣ：Radio Resource Control）プロトコルを介して構成することもできる。例えば、セル固有参照信号（ＣＲＳ：cell-specific reference signal）アンテナポートが１つ又は２つの場合、ＭＢＳＦＮサブフレーム内の制御領域は、１つ又は２つの直交周波数分割多重（ＯＦＤＭ）シンボルにわたることができ、その一方で、ＣＲＳアンテナポートが４つの場合、ＭＢＳＦＮサブフレームの制御領域のスパンは、常に２である。ＭＢＳＦＮサブフレームの制御領域は、ＭＢＳＦＮサブフレームの非ＭＢＳＦＮ領域とも呼ばれ、その一方で、サブフレームの残りはＭＢＳＦＮ領域と称される。ＭＢＳＦＮ領域は、論理ＭＢＭＳ制御チャネル（ＭＣＣＨ）によってスケジューリングされる物理マルチキャストチャネル（ＰＭＣＨ）を送信するのに用いることができる。代替的に、通常のＤＬサブフレームの場合と同様に、非ＭＢＳＦＮ領域内のＰＤＣＣＨは、同じサブフレームのＭＢＳＦＮ領域内のＰＤＳＣＨをスケジューリングすることができる。ＭＢＳＦＮサブフレームは、このように、ＰＭＣＨ上で送信されるＭＢＭＳサービスの送信のためにリソースを���約することを可能にする。
【００１７】
非マルチキャストブロードキャスト単一周波数ネットワーク（ＭＢＳＦＮ）領域及びＭＢＳＦＮ領域の双方が、典型的には、システム帯域幅全体にわたる。換言すれば、システム帯域幅内のリソースは、周波数ドメインではなく、時間ドメインにおいてＭＢＳＦＮリソースと非ＭＢＳＦＮリソースとにパーティション化することができる。これは、３ＧＰＰ  ＬＴＥ標準規格の深刻な短所である。例えば、ＬＴＥリリース１３において、ＬＴＥキャリアのシステム帯域幅内の単一の物理リソースブロック（ＰＲＢ）上で動作する狭帯域のモノのインターネット（ＮＢ−ＩｏＴ：narrowband Internet-of-Things）サービスが導入された。それゆえ、ＬＴＥドナーセル内でＮＢ−ＩｏＴを動作させるために、モバイルネットワークオペレーター（ＭＮＯ）は、物理リソースを、ＬＴＥ物理ダウンリンク制御チャネル（ＰＤＣＣＨ）／物理ダウンリンク共有チャネル（ＰＤＳＣＨ）／セル固有参照信号（ＣＲＳ）送信及びＮＢ−ＩｏＴ送信に用いられるＰＲＢにパーティション化しなければならない。
【００１８】
ＮＢ−ＩｏＴの低コスト及び優れたカバレッジを保つために、限られた狭い帯域幅、例えば１８０キロヘルツ（ｋＨｚ）が極めて重要である。それゆえ、マルチメディアブロードキャストマルチキャストサービス（ＭＢＭＳ）とは異なり、ＬＴＥ及びＮＢ−ＩｏＴは、時分割多重化することができず、したがって、これらの各々が任意の所与の時点においてシステム帯域幅全体にわたる。むしろ、これらは、周波数分割多重化させなければならず、すなわち、任意の所与の時点においていくつかのＰＲＢは、ＬＴＥ送信によって占有され、その一方で、他のＰＲＢは、ＮＢ−ＩｏＴ送信によって占有される。ＬＴＥは今や周波数ドメインにおいて予約リソースを可能にするので、ＮＢ−ＩｏＴ設計は、煩雑で非効率である。例えば、任意の所与のサブフレームにおけるＮＢ−ＩｏＴ送信は、ＭＢＳＦＮサブフレームにおいてさえ広帯域で常に送信されるＬＴＥ  ＰＤＣＣＨ及びＣＲＳ送信の周囲でレートマッチングさせなければならない。
【００１９】
３ＧＰＰは、Ｎｅｗ  Ｒａｄｉｏ（ＮＲ）と呼ばれるその次世代無線セルラー通信標準規格において、ＬＴＥの上述した短所を克服するために時間ドメイン及び周波数ドメインの双方において準静的及び／又は動的な予約リソースを可能にすることに既に同意している。
【００２０】
本明細書において説明される１つ以上の実施形態は、リソースが、周波数ドメインにおけるＰＲＢ又はリソースブロックグループ（ＲＢＧ）レベル又は帯域幅部分（ＢＷＰ）レベル、及び時間ドメインにおけるＯＦＤＭシンボル、スロット又はミニスロットレベルに対して構成可能であることを可能にすることができる。粒度にかかわらず、ＲＡＮ１は、予約リソースに関するモバイルデバイス挙動に対して検討及び決定していない。それゆえ、本明細書において説明される１つ以上の実施形態は、時間及び／又は周波数ドメインにおける構成された予約リソースに関するモバイルデバイス挙動を制御するために追加のシグナリングを提供して、スロット又はサブフレーム内の予約リソース周囲の送信機及び受信機のレートマッチング及び／又はパンクチャリング挙動の適応的制御を可能にすることができる。より正確には、新規なシグナリングにより、予約リソースとオーバーラップする信号及びチャネルを処理する方法をモバイルデバイス受信機に命令することができる。
【００２１】
本明細書において説明される１つ以上の実施形態は、無線通信システムにおいて前方互換受信機を容易にすることができるシステム、装置、方法及び／又は機械可読記憶媒体を含むことができる。１つの実施形態では、装置が提供される。装置は、プロセッサと、プロセッサによって実行されると、動作の実行を容易にする実行可能命令を記憶するメモリとを備えることができる。動作は、モバイルデバイスによる受信のためのプロトコルに従って情報を生成することであって、情報は、モバイルデバイスが物理リソースに適用可能な予約リソース配分をオーバーライドするべきか否かに関してモバイルデバイスの規定された挙動を示し、予約リソース配分は、モバイルデバイスが物理リソースを介して通信することを認可されるか否かを示すことと、モバイルデバイスに情報を送信することとを含むことができる。
【００２２】
別の実施形態では、方法が提供される。方法は、プロセッサを備えるデバイスによって、モバイルデバイスによる受信のためのプロトコルに従って情報を生成することであって、情報は、モバイルデバイスが物理リソースに適用可能な予約リソース配分をオーバーライドするべきか否かに関してモバイルデバイスの規定された挙動を示し、予約リソース配分は、モバイルデバイスが物理リソースを介して通信することを認可されるか否かを示すことと、デバイスによって、モバイルデバイスに情報を送信することとを含むことができる。
【００２３】
別の実施形態では、プロセッサによって実行されると、動作の実行を容易にする実行可能命令を含む機械可読記憶媒体が提供される。動作は、プロトコルに従って基地局デバイスから情報を受信することであって、情報は、モバイルデバイスが物理リソースに適用可能な予約リソース配分をオーバーライドするべきか否かに関してモバイルデバイスの規定された挙動を示し、予約リソース配分は、モバイルデバイスが物理リソースを介して通信することを認可されるか否かを示すことと、予約リソース配分に関連付けられた時間において情報コンテンツを通信し、したがって、情報に基づいて予約リソース配分をオーバーライドすることとを含むことができる。
【００２４】
１つ以上の実施形態は、無線通信システムの基地局デバイス送信機が、モバイルデバイスの観点から予約される時間／周波数リソースに関するモバイルデバイスの挙動を制御することを可能にすることができる。これにより、このようなリソースの融通性のある再利用を可能にすることができ、したがって、ネットワーク性能、ユーザー体験、及びシステム効率が高められる。
【００２５】
１つ以上の実施形態は、モバイルデバイス受信機挙動を制御可能及び決定論的に適応可能にすることによって真の前方互換性を可能にすることができる。本明細書において説明される新規なシグナリング実施形態のうちの１つ以上は、また、ロバスト性又は精度が予約リソースの必要性を上回る場合、例えば、測位信号が非常時のモバイルデバイスのロケーションを判断するために構成される場合、改善された性能を可能にすることができる。種々のシグナリング実施形態が、オーバーヘッド及び融通性の異なる度合いで提示されることで、オーバーヘッドと融通性とのトレードオフが提供される。シグナリング方法の新規な実施形態は、暗黙的若しくは明示的、準静的若しくは動的、又はリストベースとすることができる。
【００２６】
図１は、本明細書において説明される１つ以上の実施形態による、無線通信システムにおいて前方互換モバイルデバイス受信機を容易にする一例示の非限定的なメッセージシーケンスフローチャートを示している。図２は、本明細書において説明される１つ以上の実施形態による、無線通信システムにおいて前方互換モバイルデバイス受信機を容易にすることができる基地局デバイスの一例示の非限定的なブロック図を示している。図３は、無線通信システムにおける前方互換モバイルデバイス受信機を本明細書において説明される１つ以上の実施形態に従って容易にすることができるモバイルデバイスの一例示の非限定的なブロック図を示している。本明細書において説明される他の実施形態において利用される同様の要素の反復的な説明は、簡潔にするために省略される。
【００２７】
本明細書において説明されるシステム１００は、ネットワーク内で前方互換モバイルデバイス（例えば、モバイルデバイス１０４）受信機を提供することができる。図１を参照すると、１つ以上の実施形態は、ＢＳデバイス１０２が、動的及び／又は準静的にモバイルデバイス１０４挙動を動的に制御及び／又は変更することを可能にすることができる。いくつかの実施形態では、システム１００は、通常であれば（データではなく）シグナリングの受信及び／又は送信のために予約されることになる予約リソースに関連付けられた時間中に、モバイルデバイス１０４が情報を送信及び／又は受信することを可能にするためにリソース配分をオーバーライドすることができる。本明細書において用いられる場合、動的制御は、経時的に変化し得るモバイルデバイス挙動の制御を意味することができる。本明細書において用いられる場合、準静的制御は、基地局デバイス１０２動作に先行した又は動作中の、モバイルデバイスの構成に少なくとも部分的に基づくことができるモバイルデバイス挙動の制御を意味することができる。
【００２８】
１２０において、基地局デバイス１０２は、モバイルデバイス１０４がセルを検出し、時間／周波数同期を実行するための同期信号を送信する。１２１において、基地局デバイス１０２は、モバイルデバイス１０４がマスター情報ブロックを復号するためのブロードキャストチャネルを送信する。１２２において、ダウンリンク制御チャネルは、基地局デバイス１０２によって送信され、１２３において示されるダウンリンク共有チャネル（データ）をスケジューリングする。１２３において、ダウンリンク共有チャネル（データ）は、モバイルデバイス１０４がランダムアクセスチャネル（ＲＡＣＨ）（ステップ１２４）構成を得るために基地局デバイス１０２によって送信される。ＲＡＣＨは、基地局デバイス１０４がモバイルデバイス１０４を検出することを可能にするためにモバイルデバイス１０４によって送信される。１２５は、基地局デバイス１０２によって送信され、ランダムアクセス応答（ＲＡＲ）と称される。１２６において、アップリンク共有チャネル（データ）は、モバイルデバイス１０４によって送信され、１２５においてＲＡＲを確認し、モバイルデバイス１０４が容量をシグナリングすることを可能にする。
【００２９】
ステップ１３０、１３１、１３２、１３３、１３４、１３５は、本明細書において説明される１つ以上の実施形態に関する。１３０において、ダウンリンク制御チャネルは、ダウンリンク共有チャネル（データ）をスケジューリングし、このダウンリンク共有チャネル（データ）は、ステップ１３１において送信される。ステップ１３１において、モバイルデバイス１０４は、本明細書におけるいくつかの実施形態に従って構成することができる。ステップ１３２において、モバイルデバイス１０４挙動は、ステップ１３３におけるダウンリンク送信のために本明細書におけるいくつかの実施形態に従って示すことができる。ステップ１３４において、モバイルデバイス１０４挙動は、ステップ１３５におけるアップリンク送信のために本明細書におけるいくつかの実施形態に従って示すことができる。
【００３０】
本明細書において用いられる場合、「ＢＳデバイス１０２」という用語は、ネットワーク、ネットワークコントローラー又は任意の数の他のネットワーク構成要素と同義のものとする（又はこれらを含む）ことができる。
【００３１】
したがって、１つ以上の実施形態は、ＢＳデバイス１０２が、モバイルデバイス１０４に、予約リソース配分中に送信及び／又は受信に対して特定の挙動を有するように、動的にシグナリングする（又は、いくつかの実施形態では、準静的にシグナリングする）ことを可能にすることができる。
【００３２】
モバイルデバイス１０４挙動をいかに制御することができるのかに関する特定の実施形態に関する更なる詳細が、図１〜図１０を参照して論述される。図２に示すように、基地局デバイス１０２は、通信構成要素２０２、リソース予約構成要素２０４、メモリ２０６及び／又はプロセッサ２０８を備えることができる。いくつかの実施形態では、通信構成要素２０２、リソース予約構成要素２０４、メモリ２０６及び／又はプロセッサ２０８のうちの１つ以上は、基地局デバイス１０２の１つ以上の機能を実行するように電気的及び／又は通信的に互いに結合することができる。図３に示すように、モバイルデバイス１０４は、通信構成要素３０２、リソース予約構成要素３０４、オーバーライド評価構成要素３０６、モバイルデバイス挙動構成要素３０７、レートマッチング構成要素３０８、パンクチャリング構成要素３１０、メモリ３１２及び／又はプロセッサ３１４を備えることができる。種々の実施形態において、通信構成要素３０２、リソース予約構成要素３０４、オーバーライド評価構成要素３０６、モバイルデバイス挙動構成要素３０７、レートマッチング構成要素３０８、パンクチャリング構成要素３１０、メモリ３１２及び／又はプロセッサ３１４のうちの１つ以上は、基地局デバイス１０２の１つ以上の機能を実行するように電気的及び／又は通信的に互いに結合することができる。
【００３３】
図１、図２及び図３を参照すると、通信構成要素２０２は、１つ以上のモバイルデバイス（例えば、モバイルデバイス１０４）に対して（例えば、モバイルデバイスの通信構成要素３０２に対して）制御及び／又はデータ情報を送信及び／又は受信することができる。いくつかの実施形態では、通信構成要素２０２は、基地局デバイス１０２のリソース予約構成要素２０４によって生成された情報を送信することができる。基地局デバイス１０２のリソース予約構成要素２０４は、モバイルデバイス１０４による受信のためのプロトコルに従って情報を生成することができ、モバイルデバイス１０４のリソース予約構成要素３０４は、基地局デバイス１０２によって生成され、モバイルデバイス１０４に送信される情報を判断及び／又は評価することができる。
【００３４】
この情報は、モバイルデバイス１０４が（リソース予約構成要素２０４によって決定された）予約リソース配分をオーバーライドすべきか否か、及び物理リソースに適用可能であるか否かに関してモバイルデバイス１０４の規定された挙動を示すことができる。いくつかの実施形態では、予約リソース配分は、モバイルデバイス１０４が物理リソースを介して通信することを認可されるか否かを示す。いくつかの実施形態では、モバイルデバイス１０４のオーバーライド評価構成要素３０６は、基地局デバイスからの生成された情報を介して基地局デバイス１０２によって以前に決定されている場合があるモバイルデバイス１０４の挙動をオーバーライド及び／又は変更するべきか否かを評価することができる。いくつかの実施形態では、基地局デバイス１０２の通信構成要素２０は、この情報をモバイルデバイス１０４に送信することができる。
【００３５】
いくつかの実施形態では、モバイルデバイス１０４挙動を決定するために、基地局デバイス１０２は、異なる優先度のリストを示す情報を生成することができ、他の実施形態では、基地局デバイス１０２は、モバイルデバイス１０４が予約リソースをいかに扱うべきかをシグナリングすることができる。例えば、基地局デバイス１０２は、通常動作では、モバイルデバイス１０４が予約リソース配分に従って動作することができることを示すことができるが、しかしながら、基地局デバイス１０２によって生成された情報は、いくつかの事例（例えば、モバイルデバイス１０４がエマージェンシーコールを行う及び／又は受信する必要がある事例）では、予約リソース配分を示す情報は、下位の優先度を取り、モバイルデバイス１０４によってオーバーライドすることができることも示すことができ、それにより、モバイルデバイス１０４が特定のモバイルデバイス１０４挙動（例えば、通常であればモバイルデバイス１０４が送信及び／又は受信するように指定されないことになる予約リソース配分中の送信及び／又は受信）を有することが可能になる。この事例において、基地局デバイス１０２は、モバイルデバイス１０４のロケーションを発見するための測位参照信号のための情報を送信することに進むことができる（それゆえ、モバイルデバイス１０４は、モバイルデバイス１０４が情報の受信を指定されない予約リソース配分時間中に受信することができる）。したがって、この事例において、モバイルデバイス１０４は、この以前に予約された期間中に送信及び／又は受信することができる。
【００３６】
代替的に、いくつかの実施形態では、予約リソースは、周波数ドメインにおけるＰＲＢ又はリソースブロックグループ（ＲＢＧ）レベル又は帯域幅部分（ＢＷＰ）レベル、及び時間ドメインにおけるＯＦＤＭシンボル、スロット又はミニスロットレベルに対して構成可能とすることができる。本明細書における１つ以上の実施形態は、時間及び／又は周波数ドメインにおける構成された予約リソースに関するＵＥ挙動を制御するために追加のシグナリングを提供して、スロット、ミニスロット、サブフレーム等内の予約リソース周囲のモバイルデバイス１０４の送信機及び受信機のレートマッチング（例えば、モバイルデバイス１０４のレートマッチング構成要素３０８によって実行される）及び／又はパンクチャリング挙動（例えば、モバイルデバイス１０４のパンクチャリング構成要素３１０によって実行される）の適応的制御を可能にすることができる。本明細書において用いられる場合、「レートマッチング」という用語は、モバイルデバイス１０４が、いずれの直交周波数分割多重化シンボル及び／又はサブキャリアがデータの送信及び／又は受信用であるのか、また、いずれが信号用であるのかを判断することを意味する。本明細書において用いられる場合、「パンクチャリング」は、チャネル及び信号のための被変調シンボルが、構成の第１のセットに従ってＯＦＤＭシンボル及びサブキャリアの全ての組み合わせにわたって配置されることを意味し、その場合、上記被変調シンボルに関連付けられた部分のうちの一部は、第２の構成に従って他の被変調シンボルにオーバーライドされ、それゆえ、いくつかの信号／チャネルは、いくつかのロケーションにおいて他の情報とパンクチャリングされ、パンクチャリング構成要素３１０は、利用されるパンクチャリング手法の知識に基づいてデータ及び信号のロケーションを判断することができる。本明細書において説明される１つ以上の実施形態は、基地局デバイス１０２が、予約リソースとオーバーラップする信号及びチャネルを処理する方法に関してモバイルデバイス１０４の受信機に命令することができる情報を生成することを可能にすることができる。
【００３７】
モバイルデバイス送信機及びモバイルデバイス受信機がそれぞれ送信及び受信するべき方法に関してモバイルデバイス１０４に通知する基地局デバイス１０２の方法は、モバイルデバイス１０４挙動（モバイルデバイス挙動構成要素３０７によって実行することができる）とみなすことができ、情報は、基地局デバイス１０２のリソース予約構成要素２０４によって生成することができる。指定されたモバイルデバイス１０４挙動の各実施形態は、ダウンリンクチャネル（モバイルデバイス１０４側の受信）及び／又はアップリンクチャネル（モバイルデバイス１０４からの送信）に適用可能とすることができる。
【００３８】
各モバイルデバイス１０４は、自身が或る特定の時点において送信及び／又は受信するべきであるのかを認識しているので、モバイルデバイス１０４の挙動が変化するべきであることを決定する生成された情報は、モバイルデバイス１０４によって理解されることになる。例えば、モバイルデバイス１０４が、自身が典型的には特定の時点において受信機をオフに切り替えるべきであることを認識する場合、モバイルデバイスが挙動を変更するべきであることを示す、基地局デバイス１０２からの生成された情報により、例えば、モバイルデバイスが、ダウンリンク受信のために受信機をオンのままにするか又は受信機をオンに切り替えることになる（逆に、モバイルデバイス１０４が、典型的には規定された時間中の送信のために送信機をオン／オフに切り替える場合、モバイルデバイスが挙動を変更するべきであることを示す、基地局デバイス１０２からの生成された情報により、例えば、モバイルデバイスが、アップリンク送信のために送信機をオンのままにするか又は送信機をオンに切り替えることになる）。
【００３９】
本発明の１つの実施形態では、予約リソースが構成され、制御リソースセット（ＣＯＲＥＳＥＴ）の２つのセットに関連付けられる。基地局デバイス１０２送信機がＣＯＲＥＳＥＴの第１のセットにおいてＰＤＳＣＨメッセージ（例えば、基地局デバイス１０２からのダウンリンクデータ）をスケジューリングするＰＤＣＣＨを送信する場合、モバイルデバイス１０４送受信機挙動は、上記予約リソース内で一切の送信を予期しないというものである。同様に、基地局デバイス１０２送信機がＣＯＲＥＳＥＴの第１のセットにおいてＰＵＳＣＨメッセージ（例えば、モバイルデバイス１０４からのアップリンク送信をスケジューリングするメッセージ）をスケジューリングするＰＤＣＣＨを送信する場合、モバイルデバイス１０４送受信機挙動は、上記予約リソース内で何も送信しないというものである。
【００４０】
しかしながら、基地局デバイス１０２送信機がＣＯＲＥＳＥＴの第２のセットにおいてＰＤＳＣＨをスケジューリングするＰＤＣＣＨを送信する場合、モバイルデバイス１０４送受信機挙動は、上記予約リソース内で少なくともいくつかの送信を予期するというものである（例えば、例として、上述されたエマージェンシーコールの実施形態）。したがって、モバイルデバイス１０４は、予約リソース配分時間中に受信機をオフに切り替えるという典型的な挙動をオーバーライドして、モバイルデバイス１０４受信機をオンに切り替え、そのため、例えば、基地局デバイス１０２は、ロケーション情報を送信することができる。本明細書において用いられる場合及び本明細書において説明される実施形態ごとに理解されるように、送信機及び／又は受信機をオフに切り替えるという本明細書における開示は、モバイルデバイス１０４が送信又は受信を行わない（が、モバイルデバイス１０４送信機又は受信機はオフに切り替えられない）ということも意味し、又はこれを含むことができる。したがって、いくつかの事例では、送信機又は受信機は、本明細書において説明される１つ以上の実施形態に従って、オフに切り替えられないが依然として受信を行わない。全てのこのような実施形態が想定される。同様に、基地局デバイス１０２送信機がＣＯＲＥＳＥＴの第２のセットにおいてＰＵＳＣＨをスケジューリングするＰＤＣＣＨを送信する場合、モバイルデバイス１０４送受信機挙動は、上記予約リソース内で少なくともいくつかの信号及び／又はチャネルを送信するというものである。
【００４１】
したがって、本明細書において、多数の異なる可能性が存在するとともに想定される。基地局デバイス１０２は、異なるリソース（すなわち、ＣＯＲＥＳＥＴ）にわたって同じメッセージを送信することもできるし、同じリソース（すなわち、同じＣＯＲＥＳＥＴ）にわたって異なるメッセージを送信することもできる。例えば、第１のメッセージを、第１のリソースを介して送信することができるとともに、第１のメッセージを第２のリソースを介して送信することができ、基地局デバイス１０２によって選択されたリソースは、モバイルデバイス１０４の挙動をモバイルデバイス１０４に通信することができる。
【００４２】
別の例として、第１のメッセージを、第１のリソースを介して送信することができるとともに、第２のメッセージを、第１のリソースを介して送信することができる。或いは比喩的に、２つのドアを通じて同じ手紙を送達すること（選ばれたドアはモバイルデバイス１０４挙動に関する情報を暗黙的に符号化する）と、それに対して、同じドアを通じて２つの異なる手紙を送達すること（情報が明示的に異なる）とである。モバイルデバイス挙動構成要素３０７は、送信機及び／又は受信機に、いくつかの実施形態において決定される挙動を実行させる１つ以上の制御信号を生成する。
【００４３】
本発明の別の実施形態では、ＢＳは、モバイルデバイス１０４送受信機がダウンリンク方向について予約リソース内で送信がないと予期するべきか、又は少なくともいくつかの送信を予期するべきか（そして、送信を予期する場合、受信機をオンに切り替えるべきか）、また、アップリンク方向について、モバイルデバイス１０４送受信機が予約リソース内で信号／チャネルを送信しないべきか、又は少なくともいくつかの信号／チャネルを送信するべきか（そして、送信する場合、送信機をオンに切り替えるべきか）を示す情報を、ＰＤＣＣＨによって送信されるダウンリンク制御情報（ＤＣＩ）の形態において生成することができる。
【００４４】
１つの例では、上記ＰＤＣＣＨは、モバイルデバイス固有のものであるが、その一方で、異なる例では、これは、モバイルデバイスグループ固有又はセル固有のものとすることができる。このようなインジケーションは、ＤＣＩ内の単一ビットによって（ＤＣＩが「０」のビット値又は「１」のビット値を有することによって）実現することができる。例えば、グループ固有又はセル固有ＰＤＣＣＨの場合、基地局デバイス１０２は、１つのメッセージで、多数のモバイルデバイスに、自身のそれぞれの受信機をオン又はオフに切り替えるように命令することができる。
【００４５】
したがって、この実施形態において、所望のモバイルデバイス１０４挙動の明示的なインジケーターが、（暗黙的なインジケーターの代わりに）基地局デバイス１０２によって生成された情報内で提供される。例えば、前述の実施形態では１つ又は２つのＣＯＲＥＳＥＴの使用が対象のモバイルデバイス１０４挙動の暗黙的なインジケーターであったのとは対照的に、ＤＣＩの明示的なペイロードビット値が提供される。
【００４６】
本発明の更に別の実施形態では、予約リソースに関するモバイルデバイス１０４挙動もＤＣＩ内で示されるが、例えば単一ビットの形態における当該インジケーションには、ＰＤＳＣＨの場合にはＤＬ割り当て、又は、ＰＵＳＣＨの場合にはＵＬ許可が常に付随する。この実施形態では、ＤＣＩを用いた前述の実施形態と比較して、ＤＣＩには、特定のモバイルデバイスについて、データチャネルが付随する（それに対して、前述の実施形態は、上述したようにグループモバイルデバイス挙動を決定するものである）。
【００４７】
上述の実施形態では、予約リソースに対するモバイルデバイス１０４挙動は、ＣＯＲＥＳＥＴによって暗黙的に又はＤＣＩにおいて明示的に、制御チャネル送信によって動的に示される。代替的に、いくつかの実施形態では、モバイルデバイス１０４挙動は、例えば、無線リソース制御（ＲＲＣ）シグナリングを介して、準静的に構成することができる。
【００４８】
本発明の１つの実施形態では、２つの異なるタイプの予約リソースは、プロトコル仕様において規定される。第１のタイプが構成される場合、モバイルデバイス１０４は、ＤＬ方向のために予約リソース内で送信を全く予期せず、ＵＬ方向において何も送信しない。第２のタイプが構成される場合、モバイルデバイス１０４は、ＤＬ方向のために予約リソース内で少なくともいくつかの送信を予期し、ＵＬ方向のための予約リソース内で少なくとも信号／チャネルを送信する。したがって、前述の実施形態では、モバイルデバイス１０４挙動の決定は動的であった（任意の時点において、基地局デバイス１０２がモバイルデバイス１０４挙動を変更及び／又は決定することができる）。しかしながら、この実施形態では、挙動は、モバイルデバイス１０４に組み込まれているが、構成可能である。したがって、モバイルデバイス１０４挙動は、準静的とすることができるので、固定的であるが構成可能とすることができる。例えば、或る時点において予約リソースがエマージェンシーコールよりも低優先度であるはずであると基地局デバイス１０２が判断することができ、一方で、他の時点において又はモバイルデバイス１０４が新たなロケーションに移動する場合、所望のモバイルデバイス１０４挙動は、基地局デバイス１０２によって決定されるに応じて変更することができる。基地局デバイス１０２は、経時的にモバイルデバイス１０４を構成及び再構成することができる。別の例では、２つの準静的タイプ／構成のうちの一方は、本明細書におけるいくつかの実施形態によって動的に選択することができる。
【００４９】
代替的に、本発明の別の実施形態では、予約リソースのための単一の構成は、プロトコル仕様において規定することができ、構成は、モバイルデバイス１０４がＤＬ（又は、いくつかの実施形態では、ＵＬ）方向のために予約リソース内で信号／チャネルを予期／受信（又は、いくつかの実施形態では、これを送信）しないべきであるか、又は、ＵＥがＤＬ（又は、いくつかの実施形態では、ＵＬ）方向のために予約リソース内でいくつかの信号／チャネルを予期／受信（又は、いくつかの実施形態では、送信）するべきであるかを示すフィールド、例えば単一ビットを含む。例えば、モバイルデバイス１０４が構成Ａを有する実施形態が存在する場合、モバイルデバイス１０４は、（基地局デバイス１０２によって送信される情報によってオーバーライドされない限り）挙動Ａを実行することができる。別の例では、モバイルデバイス１０４が（構成Ａとは異なる）構成Ｂを有する実施形態が存在する場合、モバイルデバイス１０４は、（基地局デバイス１０２によって送信される情報によってオーバーライドされない限り）挙動Ｂを実行することができる。この実施形態では、基地局デバイス１０２によるモバイルデバイス１０４挙動の指定は、明示的なものとすることができる。
【００５０】
本発明の更に別の実施形態では、予約リソースに関するモバイルデバイス１０４挙動は、ＰＤＳＣＨ又はＰＵＳＣＨをスケジューリングするＤＣＩによって動的に示すことができ、しかしながら、インジケーションは、例えば、１ビットによる明示的なものではなく、スケジューリング許可／割り当てからの暗黙的なものである。例えば、ＰＤＣＣＨによってスケジューリングされるＰＤＳＣＨ／ＰＵＳＣＨがスロットベース送信である場合、モバイルデバイス１０４は、ＤＬ（又は、いくつかの実施形態では、ＵＬ）方向のために予約リソース内で信号／チャネルを予期／受信（又は、いくつかの実施形態では、送信）しないべきである。一方で、ＰＤＣＣＨによってスケジューリングされるＰＤＳＣＨ／ＰＵＳＣＨがミニスロットベース送信である場合、モバイルデバイス１０４は、ＤＬ（又は、いくつかの実施形態では、ＵＬ）方向のために予約リソース内でいくつかの信号／チャネルを予期／受信（又は、いくつかの実施形態では、送信）するべきである。換言すれば、スケジューリングされた送信の持続時間は、予約リソースに関するモバイルデバイス１０４挙動を暗黙的にシグナリングする。送信の持続時間は、１つの例であり、これは、限定的な意味で解釈されないものであり、すなわち、ＤＣＩ内で示されるようなスケジューリングされた送信の他の特性も、予約リソースに関するモバイルデバイス１０４挙動を暗黙的に示すことができる。
【００５１】
ＬＴＥにおいて、送信は、１つのサブフレーム内であるので、１つの送信は、１つのサブフレームである。本明細書において説明されるいくつかの実施形態では、サブフレームは、スロットを利用する異なるモードに置き換えることができる（１つのモードは、１つのスロットで全てを送信する）。別のモードでは、送信持続時間は、動的に示されるとともに、ミニスロットである。１サブフレームは、常に１４シンボルであるが、ミニスロットの場合、１シンボル〜１３シンボルが存在し得る（例えば、送信を動的に示すのに任意の数のシンボルを用いる）。したがって、モバイルデバイス１０４がスロット送信を用いてスケジューリングされるとともに、モバイルデバイス１０４挙動がモバイルデバイス１０４のために構成Ａによって決定され、その後、ミニスロットを用いてスケジューリングされる場合、モバイルデバイス１０４は、構成された挙動Ｂに従って実行することを認識することになる。したがって、暗黙的なシグナリングが用いられて、モバイルデバイス１０４挙動が決定される。上述したように、換言すれば、スケジューリングされた送信の持続時間は、予約リソースに関するモバイルデバイス１０４挙動を暗黙的にシグナリングする。送信の持続時間は、１つの例であり、これは、限定的な意味で解釈されないものであり、すなわち、ＤＣＩ内で示されるようなスケジューリングされた送信の他の特性も、予約リソースに関するモバイルデバイス１０４挙動を暗黙的に示すことができる。
【００５２】
予約リソースのためにモバイルデバイス１０４挙動を区別することが有益である理由は、以下のとおりである。一般に、予約リソースの目的は、ダウンリンクでは基地局デバイス１０２において、又はアップリンクではモバイルデバイス１０４において、それらの予約リソース上で何も送信しないことである。しかしながら、基地局デバイス１０２又はモバイルデバイス１０４が予約リソース内で送信することが許可されることがなければ、全体のシステム動作が深刻に制限されることになる。例えば、利用可能なキャリア帯域幅の狭帯域セクションを周波数ドメインにおいて予約することができる。しかしながら、データパケットが基地局デバイス１０２送信機において到達するとともにそのデータパケットが非常に厳格なレイテンシー要件及び信頼度要件としてのものである場合、当該パケットに関連付けられたレイテンシー要件及び／又は信頼度要件を保証するために、当該データパケットを少なくとも部分的に予約リソース上で送信することが可能であるべきである。例えば、狭帯域セクションをマッシブマシンタイプ通信（ｍＭＴＣ）のために予約することができ、それゆえ、この狭帯域セクションは、モバイルブロードバンドモバイルデバイスのための予約リソースとして構成される。しかしながら、モバイルブロードバンドモバイルデバイスが低レイテンシー制約及び高信頼度制約を有するデータをスケジューリングされる場合、それらの予約リソースをこのような超高信頼低遅延通信（ＵＲＬＬＣ）のために用いることができる。
【００５３】
同様に、モバイルデバイスがエマージェンシーコールを開始した（すなわち、９１１をダイアルした）場合、ネットワークは、測位参照信号（ＰＲＳ）を構成して、モバイルデバイス１０４の位置を判断することができる。上記で説明されたように、通常動作下では、モバイルデバイス１０４は、予約リソース内で一切の送信を予期しないことになり、同様に、予約リソース内で何も送信しないことになる。しかしながら、ＰＲＳの精度を改善するために、ＰＲＳを予約リソース内で送信することができる。
【００５４】
本発明の更に別の実施形態では、無線通信システム内の全ての信号及びチャネルの順序付きリストが指定される。このリストは、チャネル／信号ごとに、他のチャネル／信号に対する当該チャネル／信号の優先度を割り当てる。したがって、このリストは、チャネル／信号ごとに、予約リソースに対する優先度を規定するのに用いられる。例えば、このような順序付きリストは、全部でＮ個の信号及びチャネルを含むことができる。エントリ１．．．Ｋについて、それぞれの信号／チャネルは、予約リソース内で送信／受信されるものとし、一方で、エントリｋ＋１．．．Ｎについて、それぞれの信号／チャネルは、予約リソース内で送信／受信されないものとする。
【００５５】
モバイルデバイスの構成可能性が望まれない、及び／又は他の前述した実施形態が望まれる場合、基地局デバイス１０２は、異なるチャネル及び／又は異なる信号のリストを規定する情報を生成することができる。このリストは、１つ以上の（又は、いくつかの実施形態では、全ての）信号及び／又はデータチャネルの重要度順のランキングを示すことができる。リスト内で予約リソースの役割を示す位置より上位の位置にある信号又はデータチャネルが提供される場合、予約リソース時間中であってもこのような上位にリストされた挙動を実行することができる。
【００５６】
メモリ２０６は、基地局デバイス１０２を参照して本明細書において説明される機能のうちの１つ以上を実行するように構成されたコンピューター実行可能命令及び／又は情報を記憶するコンピューター可読記憶媒体とすることができる。例えば、いくつかの実施形態では、メモリ２０６は、個々のモバイルデバイス１０４又はモバイルデバイスのグループのための予約リソースを示す情報を判断すること、モバイルデバイス１０４のためにアップリンク通信及び／又はダウンリンク通信をスケジューリングすること等に関連付けられたコンピューター可読記憶媒体を格納することができる。プロセッサ２０８は、基地局デバイス１０２を参照して本明細書において説明される機能のうちの１つ以上を実行することができる。
【００５７】
メモリ３１２は、モバイルデバイス１０４を参照して本明細書において説明される機能のうちの１つ以上を実行するように構成されたコンピューター実行可能命令及び／又は情報を記憶するコンピューター可読記憶媒体とすることができる。例えば、いくつかの実施形態では、メモリ３１２は、個々のモバイルデバイス１０４又はモバイルデバイスのグループのための予約リソースを示す情報を判断すること、モバイルデバイス１０４のためにアップリンク通信及び／又はダウンリンク通信をスケジューリングすること、モバイルデバイス１０４挙動を判断すること等に関連付けられたコンピューター可読記憶媒体を格納することができる。プロセッサ３１４は、モバイルデバイス１０４を参照して本明細書において説明される機能のうちの１つ以上を実行することができる。
【００５８】
図４、図５、図６、図７、図８及び図９は、本明細書において説明される１つ以上の実施形態による、ダウンリンク共有チャネルの効率的な使用のためのＲＥマッピングを容易にする方法のフローチャートを示している。まず図４を参照すると、４０２において、方法４００は、モバイルデバイスによる受信のためのプロトコルに従って情報を生成することを含むことができ、この情報は、モバイルデバイスが物理リソースに適用可能な予約リソース配分をオーバーライドするべきか否かに関してモバイルデバイスの規定された挙動を示し、予約リソース配分は、モバイルデバイスがその物理リソースを介して通信することを認可されるか否かを示す。いくつかの実施形態では、規定された挙動を示す情報は、物理ダウンリンク制御チャネル上で送信される。４０４において、方法４００は、モバイルデバイスにこの情報を送信することを含むことができる。
【００５９】
ここで図５を参照すると、方法５００は、モバイルデバイスによる受信のためのプロトコルに従って情報を生成することを含むことができ、この情報は、モバイルデバイスが物理リソースに適用可能な予約リソース配分をオーバーライドするべきか否かに関してモバイルデバイスの規定された挙動を示し、予約リソース配分は、モバイルデバイスがその物理リソースを介して通信することを認可されるか否かを示し、プロトコルは、上記情報が、予約リソース配分に関連付けられた時間において一切の送信を予期しないようにモバイルデバイスに通信するためのリソースの第１のセットにおいて送信される第１のメッセージを含む第１のプロトコルを含み、プロトコルは、上記情報が、予約リソース配分に関連付けられた時間において送信しないようにモバイルデバイスに通信するための第１のリソース情報において送信される第２のメッセージを含む第２のプロトコルを更に含む。
【００６０】
いくつかの実施形態では、モバイルデバイスは、モバイルデバイスのグループの一部であり、このモバイルデバイスのグループにダウンリンク制御情報が送信される。いくつかの実施形態では、ダウンリンク制御情報は、チャネルの送信持続時間をモバイルデバイスに通信し、この送信持続時間によってモバイルデバイスに、予約リソース配分内で送信又は受信を予期するべきか否かが通信される。方法５００の次のステップは、方法４００の４０４を含むことができる。
【００６１】
ここで図６を参照すると、方法６００は、モバイルデバイスによる受信のためのプロトコルに従って情報を生成することを含むことができ、この情報は、モバイルデバイスが物理リソースに適用可能な予約リソース配分をオーバーライドするべきか否かに関してモバイルデバイスの規定された挙動を示し、予約リソース配分は、モバイルデバイスがその物理リソースを介して通信することを認可されるか否かを示し、プロトコルは、上記情報が、予約リソース配分に関連付けられた時間において送信を予期するようにモバイルデバイスに通信するための第１のリソース情報において送信される第１のメッセージを含む第１のプロトコルを更に含み、プロトコルは、上記情報が、予約リソース配分に関連付けられた時間において送信するようにモバイルデバイスに通信するための第２のリソース情報において送信される第１のメッセージを含む第４のプロトコルを更に含む。いくつかの実施形態では、モバイルデバイスは、モバイルデバイスのグループの一部であり、このモバイルデバイスのグループにダウンリンク制御情報が送信される。方法６００の次のステップは、方法４００の４０４を含むことができる。
【００６２】
ここで図７を参照すると、７０２において、方法７００は、モバイルデバイスによる受信のためのプロトコルに従って情報を生成することを含むことができ、この情報は、モバイルデバイスが物理リソースに適用可能な予約リソース配分をオーバーライドするべきか否かに関してモバイルデバイスの規定された挙動を示し、予約リソース配分は、モバイルデバイスがその物理リソースを介して通信することを認可されるか否かを示す。いくつかの実施形態では、規定された挙動を示す情報は、物理ダウンリンク制御チャネル上で送信され、プロトコルは、規定された挙動を示す情報が、モバイルデバイスに、予約リソース配分に関連付けられた時間において送信又は受信を予期するべきか否かを通信するダウンリンク制御情報内に値のグループの規定された単一ビット値を含む通信プロトコルを含む。方法７００の次のステップは、方法４００の４０４を含むことができる。
【００６３】
ここで図８を参照すると、８０２において、方法８００は、モバイルデバイスによる受信のためのプロトコルに従って情報を生成することを含むことができ、この情報は、モバイルデバイスが物理リソースに適用可能な予約リソース配分をオーバーライドするべきか否かに関してモバイルデバイスの規定された挙動を示し、予約リソース配分は、モバイルデバイスがその物理リソースを介して通信することを認可されるか否かを示す。いくつかの実施形態では、規定された挙動を示す情報は、物理ダウンリンク制御チャネル上で送信され、プロトコル及び値のグループは、物理ダウンリンク共有チャネルの場合ダウンリンク割り当てを示す情報、又は、物理アップリンク共有チャネルの場合アップリンク許可を示す情報を更に含む。方法８００の次のステップは、方法４００の４０４を含むことができる。
【００６４】
ここで図９を参照すると、９０２において、方法９００は、モバイルデバイスによる受信のためのプロトコルに従って情報を生成することを含むことができ、この情報は、モバイルデバイスが物理リソースに適用可能な予約リソース配分をオーバーライドするべきか否かに関してモバイルデバイスの規定された挙動を示し、予約リソース配分は、モバイルデバイスがその物理リソースを介して通信することを認可されるか否かを示す。いくつかの実施形態では、規定された挙動を示す情報は、物理ダウンリンク制御チャネル上で送信され、この情報は、モバイルデバイスのための準静的構成に基づいて予約リソース配分において送信又は受信を予期するべきか否かをモバイルデバイスに通信し、準静的構成は、規定された値を含む。いくつかの実施形態では、規定された値は、モバイルデバイスが予約リソース配分において信号又はデータの送信を予期するべきか否かを更に示す。方法９００の次のステップは、方法４００の４０４を含むことができる。
【００６５】
いくつかの他の実施形態では、この情報は、モバイルデバイスに、ダウンリンク制御情報のフォーマットに基づいて予約リソース配分に関連付けられた時間において送信又は受信を予期するべきか否かを通信する。
【００６６】
ここで図１０を参照すると、１００２において、方法１０００は、プロトコルに従って基地局デバイスから情報を（モバイルデバイスによって）受信することを含むことができ、この情報は、モバイルデバイスが物理リソースに適用可能な予約リソース配分をオーバーライドするべきか否かに関してモバイルデバイスの規定された挙動を示し、予約リソース配分は、モバイルデバイスがその物理リソースを介して通信することを認可されるか否かを示し、プロトコルは、上記情報が、予約リソース配分に関連付けられた時間においてアップリンクチャネル上で送信するようにモバイルデバイスに通信するための第１のリソース情報において送信される第１のメッセージを含む第１のプロトコルを更に含む。
【００６７】
１００４において、方法１０００は、予約リソース配分に関連付けられた時間において情報コンテンツを通信し、したがって、上記情報に基づいて予約リソース配分をオーバーライドすることを含むことができる。モバイルデバイスは、予約リソースに基づいてモバイルデバイスの送信機及び受信機のレートマッチング及び／又はパンクチャリング挙動を制御することができる。
【００６８】
いくつかの実施形態では、プロトコルは、上記情報が、予約リソース配分に関連付けられた時間においてアップリンクチャネル上で送信するようにモバイルデバイスに通信するための第１のリソース情報において送信される第１のメッセージを含む第１のプロトコルを更に含む。
【００６９】
いくつかの実施形態では、プロトコルは、上記情報が、モバイルデバイスの構成に加えて、予約リソース配分に関連付けられた時間中の送信（正：transmitting）を実行することを判断するのに、モバイルデバイスによって利用される第１のプロトコルを更に含む。
【００７０】
図１１は、１つ以上の実施形態による、利用することができるコンピューターのブロック図を示している。本明細書において説明される他の実施形態において利用される同様の要素の反復的な説明は、簡潔にするために省略される。
【００７１】
いくつかの実施形態では、コンピューター又はコンピューターの構成要素は、本明細書において説明される任意の数の構成要素とすることができるか、又はこれらの構成要素内に含むことができるが、構成要素は、限定するものではないが、基地局デバイス１０２又はモバイルデバイス１０４（又は基地局デバイス１０２又はモバイルデバイス１０４の構成要素）を含む。本明細書において説明される種々の実施形態について更なるテキストを提供するために、図１１及び以下の論述は、本明細書において説明される実施形態の種々の実施形態を実施することができる、適したコンピューティング環境１１００の簡潔で一般的な説明を提供するように意図される。実施形態は、１つ以上のコンピューター上で実行することができるコンピューター実行可能命令の一般的な状況において上記で説明されてきたものの、当業者であれば、実施形態を、他のプログラムモジュールと組み合わせて及び／又はハードウェア及びソフトウェアの組み合わせとしても実施することができることを認識するであろう。
【００７２】
一般に、プログラムモジュールは、特定のタスクを実施する又は特定の抽象データ型を実装する、ルーチン、プログラム、構成要素、データ構造等を含む。さらに、本発明の方法が、他のコンピューターシステム構成であって、それぞれが、１つ以上の関連するデバイスに動作可能に結合され得る、単一プロセッサ又はマルチプロセッサコンピューターシステム、ミニコンピューター、メインフレームコンピューター、及び、パーソナルコンピューター、ハンドヘルドコンピューティングデバイス、マイクロプロセッサベース又はプログラマブル消費者向け電子機器等を備える、他のコンピューターシステム構成によって実施され得ることを当業者は理解するであろう。
【００７３】
「第１の」、「第２の」、「第３の」等の用語は、特許請求の範囲において用いられるときに、文脈によって他に明記される場合を除いて、明確にすることのみを目的としており、他の点では時間に関するいかなる順序も示さず、暗示もしない。例えば、「第１の判断」、「第２の判断」及び「第３の判断」は、第１の判断が第２の判断の前に行われることを示すものでも暗示するものでもなく、その逆も同様である。
【００７４】
本明細書における種々の実施形態の例示される態様は、或る特定のタスクが通信ネットワークを通してリンクされる遠隔処理デバイスによって実行される分散コンピューティング環境において実施することもできる。分散コンピューティング環境では、プログラムモジュールをローカルメモリ記憶デバイス及びリモートメモリ記憶デバイス内の両方に配置することができる。
【００７５】
コンピューティングデバイスは、通常、コンピューター可読（又は機械可読）記憶媒体及び／又は通信媒体を含むことができる種々の媒体を含み、これら２つの用語は、本明細書において、以下のとおり互いに異なるように用いられる。コンピューター可読（又は機械可読）記憶媒体は、コンピューター（又は機械、デバイス、若しくは装置）によってアクセスすることができる任意の利用可能な記憶媒体とすることができ、揮発性及び不揮発性媒体、取り外し可能及び取り外し不能媒体の双方を含む。限定としてではなく例として、コンピューター可読（又は機械可読）記憶媒体は、コンピューター可読（又は機械可読）命令、プログラムモジュール、構造化データ又は非構造化データ等の情報の記憶のための任意の方法又は技術に関連して実施することができる。有形及び／又は非一時的コンピューター可読（又は機械可読）記憶媒体は、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、リードオンリーメモリ（ＲＯＭ）、電気的消去可能プログラマブルリードオンリーメモリ（ＥＥＰＲＯＭ）、フラッシュメモリ若しくは他のメモリ技術、コンパクトディスクリードオンリーメモリ（ＣＤ−ＲＯＭ）、デジタル多用途ディスク（ＤＶＤ）若しくは他の光学ディスクストレージ、磁気カセット、磁気テープ、磁気ディスクストレージ、他の磁気記憶デバイス及び／又は所望の情報を記憶するのに使用することができる他の媒体を含むことができるが、これらに限定されるものではない。コンピューター可読（又は機械可読）記憶媒体は、媒体によって記憶される情報に関する種々の動作のために、例えば、アクセス要求、クエリ又は他のデータ検索プロトコルを介して、１つ以上のローカル又はリモートコンピューティングデバイスによってアクセスすることができる。
【００７６】
これに関して、本明細書においてストレージ、メモリ又はコンピューター可読（又は機械可読）媒体に適用されるような「有形」という用語は、修飾語として、単に伝播する無形信号それ自体を除外するように理解されるものであり、単に伝播する無形信号それ自体ではない全ての標準的なストレージ、メモリ又はコンピューター可読（又は機械可読）媒体の包含範囲を放棄しない。
【００７７】
これに関して、本明細書においてストレージ、メモリ又はコンピューター可読（又は機械可読）媒体に適用されるような「非一時的」という用語は、修飾語として、単に伝播する一時的信号それ自体を除外するように理解されるものであり、単に伝播する一時的信号それ自体ではない全ての標準的なストレージ、メモリ又はコンピューター可読（又は機械可読）媒体の包含範囲を放棄しない。
【００７８】
通信媒体は、通常、被変調データ信号、例えば、チャネル波又は他の搬送機構等のデータ信号において、コンピューター可読（又は機械可読）命令、データ構造、プログラムモジュール又は他の構造化若しくは非構造化データを具現するとともに、任意の情報送達又は搬送媒体を含む（正：comprise）。「被変調データ信号」又は信号という用語は、１つ以上の信号内に情報を符号化するように設定又は変更される特性のうちの１つ以上を有する信号を指している。例であって、限定はしないが、通信媒体は、有線ネットワーク又は直結される接続等の有線媒体、及び音響、ＲＦ、赤外線及び他の無線媒体等の無線媒体を含む。
【００７９】
図１１を再度参照すると、本明細書において説明される実施形態の種々の実施形態を実施する例示の環境１１００は、コンピューター１１０２を含み、コンピューター１１０２は、処理ユニット１１０４、システムメモリ１１０６及びシステムバス１１０８を備える。システムバス１１０８は、限定はしないが、システムメモリ１１０６を備えるシステム構成要素を処理ユニット１１０４に結合する。処理ユニット１１０４は種々の市販のプロセッサのうちのいずれかとすることができる。処理ユニット１１０４として、デュアルマイクロプロセッサ及び他のマルチプロセッサアーキテクチャも利用することができる。
【００８０】
システムバス１１０８は、種々の市販のバスアーキテクチャのいずれかを用いて、メモリバス（メモリコントローラーを備えるか、又は備えない）、周辺機器用バス及びローカルバスに更に相互接続することができるいくつかのタイプのバス構造のいずれかとすることができる。システムメモリ１１０６は、ＲＯＭ１１１０及びＲＡＭ１１１２を含む。ＲＯＭ、消去可能プログラマブルリードオンリーメモリ（ＥＰＲＯＭ）、ＥＥＰＲＯＭ等の不揮発性メモリ内に基本入力／出力システム（ＢＩＯＳ）を記憶することができ、ＢＩＯＳは、起動中等に、コンピューター１１０２内の要素間で情報を転送するのを助ける基本ルーチンを含む。ＲＡＭ１１１２は、データをキャッシュするためのスタティックＲＡＭ等の高速ＲＡＭも含むことができる。
【００８１】
コンピューター１１０２は、適切なシャーシ（図示せず）において外部で使用するように構成することもできる内部ハードディスクドライブ（ＨＤＤ）１１１０（例えば、ＥＩＤＥ、ＳＡＴＡ）と、磁気フロッピーディスクドライブ１１１６（例えば、取り外し可能ディスケット１１１８に対する読出し又は書込み用）と、光ディスクドライブ１１２０（例えば、ＣＤ−ＲＯＭディスク１１２２の読出し、又はＤＶＤのような他の大容量光学媒体に対する読出し若しくは書込み用）とを更に含む。ハードディスクドライブ１１１４、磁気ディスクドライブ１１１６及び光ディスクドライブ１１２０はそれぞれ、ハードディスクドライブインターフェース１１２４、磁気ディスクドライブインターフェース１１２６及び光ドライブインターフェースによって、システムバス１１０８に接続することができる。外部ドライブを実現するためのインターフェース１１２４は、ユニバーサルシリアルバス（ＵＳＢ）及び米国電気技術者協会（ＩＥＥＥ）１３９４インターフェース技術のうちの少なくとも一方又は両方を含む。他の外部ドライブ接続技術も本明細書において説明される実施形態の考慮の範囲内にある。
【００８２】
ドライブ及びその関連するコンピューター可読（又は機械可読）記憶媒体は、データ、データ構造、コンピューター実行可能命令等の不揮発性記憶を提供する。コンピューター１１０２の場合、ドライブ及び記憶媒体は、適切なデジタルフォーマットにおいて任意のデータの記憶に対応する。上記のコンピューター可読記憶（又は機械可読）媒体の説明はハードディスクドライブ（ＨＤＤ）、取り外し可能磁気ディスケット、及びＣＤ又はＤＶＤ等の取り外し可能光学媒体を参照するが、ジップドライブ、磁気カセット、フラッシュメモリカード、カートリッジ等の、コンピューターによって読出し可能である他のタイプの記憶媒体も例示的な動作環境において使用できること、さらに、任意のそのような記憶媒体が、本明細書において説明される方法を実行するためのコンピューター実行可能命令を含むことができることは、当業者には理解されたい。
【００８３】
ドライブ及びＲＡＭ１１１２内に、オペレーティングシステム１１３０、１つ以上のアプリケーションプログラム１１３２、他のプログラムモジュール１１３４及びプログラムデータ１１３６を含む、複数のプログラムモジュールを記憶することができる。オペレーティングシステム、アプリケーション、モジュール及び／又はデータの全て又は一部をＲＡＭ１１１２にキャッシュすることもできる。本明細書において説明されるシステム及び方法は、種々の市販のオペレーティングシステム又はオペレーティングシステムの組み合わせを利用して実施することができる。
【００８４】
通信デバイスは、１つ以上の有線／無線入力デバイス、例えば、キーボード１１３８及びマウス１１４０等のポインティングデバイスを通して、コンピューター１１０２にコマンド及び情報を入力することができる。他の入力デバイス（図示せず）は、マイクロフォン、赤外線（ＩＲ）遠隔制御、ジョイスティック、ゲームパッド、スタイラスペン、タッチスクリーン等を含むことができる。これらの入力デバイス及び他の入力デバイスは、多くの場合に、システムバス１１０８に結合することができる入力デバイスインターフェース１１４２を通して処理ユニット１１０４に接続されるが、パラレルポート、ＩＥＥＥ１３９４シリアルポート、ゲームポート、ユニバーサルシリアルバス（ＵＳＢ）ポート、ＩＲインターフェース等の他のインターフェースによって接続することもできる。
【００８５】
モニター１１４４又は他のタイプのディスプレイデバイスも、ビデオアダプター１１４６等のインターフェースを介して、システムバス１１０８に接続することができる。モニター１１４４に加えて、コンピューターは通常、スピーカー、プリンター等の他の周辺出力デバイス（図示せず）を備える。
【００８６】
コンピューター１１０２は、リモートコンピューター（複数の場合もある）１１４８等の１つ以上のリモートコンピューターとの有線及び／又は無線通信を介しての論理接続を用いてネットワーク化された環境において動作することができる。リモートコンピューター（複数の場合もある）１１４８は、ワークステーション、サーバーコンピューター、ルーター、パーソナルコンピューター、ポータブルコンピューター、マイクロプロセッサ内蔵娯楽機器、ピアデバイス又は他の共通ネットワークノードとすることができ、通常、コンピューター１１０２に関して説明される要素の多く又は全てを含むが、簡潔にするために、１つのメモリ／記憶デバイス１１５０のみが示される。図示される論理接続は、ローカルエリアネットワーク（ＬＡＮ）１１５２及び／又はより大きなネットワーク、例えば、ワイドエリアネットワーク（ＷＡＮ）１１５４への有線／無線接続を含む。そのようなＬＡＮ及びＷＡＮネットワーク化環境はオフィス及び企業では一般的であり、その全てがグローバル通信ネットワーク、例えば、インターネットに接続することができるイントラネット等の企業規模のコンピューターネットワークを容易にする。
【００８７】
ＬＡＮネットワーク化環境において用いられるときに、コンピューター１１０２は、有線及び／又は無線通信ネットワークインターフェース又はアダプター１１５６を通して、ローカルネットワーク１１５２に接続することができる。アダプター１１５６は、ＬＡＮ１１５２との有線又は無線通信を容易にすることができ、ＬＡＮは、無線アダプター１１５６と通信するためにＬＡＮ上に配置された無線ＡＰも含むことができる。
【００８８】
ＷＡＮネットワーク化環境において用いられるときに、コンピューター１１０２は、モデム１１５８を含むことができるか、又はＷＡＮ１１５４上の通信サーバーに接続することができるか、又は例えばインターネットによって、ＷＡＮ１１５４を介して通信を確立するための他の手段を有する。モデム１１５８は、内部又は外部、及び有線又は無線デバイスとすることができ、入力デバイスインターフェース１１４２を介して、システムバス１１０８に接続することができる。ネットワーク化された環境では、コンピューター１１０２に関して図示されるプログラムモジュール又はその一部は、リモートメモリ／記憶デバイス１１５０に記憶することができる。図示されるネットワーク接続は例であり、コンピューター間に通信リンクを確立する他の手段を用いることができることは理解されよう。
【００８９】
コンピューター１１０２は、無線通信において動作可能に配置される任意の無線デバイス又はエンティティ、例えば、プリンター、スキャナー、デスクトップ及び／又はポータブルコンピューター、ポータブルデータアシスタント、通信衛星、無線で検出可能なタグに関連付けられる任意の機器又は場所（例えば、キオスク、ニューススタンド、化粧室）、及び電話と通信するように動作可能とすることができる。これは、ワイヤレスフィディリティ（Ｗｉ−Ｆｉ）及びＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線技術を含むことができる。このようにして、通信は、従来のネットワーク、又は単に少なくとも２つのデバイス間のアドホック通信の場合のような規定された構造とすることができる。
【００９０】
Ｗｉ−Ｆｉによって、自宅の長椅子から、ホテルの部屋のベッドから、又は仕事中に会議室から、無線でインターネットに接続できるようになる。Ｗｉ−Ｆｉは携帯電話において使用されるのに類似の無線技術であり、それにより、そのようなデバイス、例えば、コンピューターが、フェムトセルデバイスの範囲内の屋内外いずれの場所にもデータを送信及び受信できるようになる。Ｗｉ−Ｆｉネットワークは、安全で、信頼性があり、高速の無線接続性を提供するために、ＩＥＥＥ８０２．１１（ａ、ｂ、ｇ、ｎ等）と呼ばれる無線技術を使用する。Ｗｉ−Ｆｉネットワークを用いて、コンピューターを互いに、インターネットに、そして有線ネットワーク（ＩＥＥＥ８０２．３又はイーサネットを使用することができる）に接続することができる。Ｗｉ−Ｆｉネットワークは、例えば、免許不要２．４ＧＨｚ及び５ＧＨｚ無線帯域において、１１Ｍｂｐｓ（８０２．１１ａ）若しくは５４Ｍｂｐｓ（８０２．１１ｂ）データレートで動作するか、又は両方の帯域（デュアルバンド）を含む製品を用いて動作するので、ネットワークは、多くのオフィスにおいて使用される基本１０ＢａｓｅＴ有線イーサネットネットワークに類似の実世界性能を提供することができる。
【００９１】
本明細書において説明される実施形態は、本明細書において説明される１つ以上の特徴の自動化を容易にするのに人工知能（ＡＩ）を利用することができる。実施形態（例えば、既存の通信ネットワークに加えた後の最大値／利益を提供する取得されたセルサイトを自動的に識別することに関連して）は、その種々の実施形態を実行するために種々のＡＩベースのスキームを利用することができる。その上、分類器を用いて、取得されたネットワークの各セルサイトのランキング又は優先度を決定することができる。分類器は、入力属性ベクトルｘ＝（ｘ１，ｘ２，ｘ３，ｘ４，．．．，ｘｎ）を、その入力が或るクラスに属する信頼度にマッピングする関数であり、すなわち、ｆ（ｘ）＝信頼度（クラス）である。このような分類は、確率論及び／又は統計ベース解析を利用（例えば、解析ユーティリティ及びコストに因数分解）して、通信デバイスが自動的に実行されることが望まれるアクションを予知又は推測することができる。サポートベクトルマシン（ＳＶＭ）は、利用することができる分類器の一例である。ＳＶＭは、可能な入力の空間において超平面を発見することによって動作し、超平面は、非トリガーイベントからトリガー基準を分割することを試行する。直観的には、これにより、トレーニングデータに近いが、トレーニングデータと同一ではない試験データについて、分類が正しくなる。他の指向性及び無指向性モデル分類手法は、例えば、ナイーブベイズ、ベイジアンネットワーク、決定木、ニューラルネットワーク、ファジーロジックモデル、及び利用することができる独立性の異なるパターンを提供する確率論的分類モデルを含む。本明細書において用いられる場合、分類は、優先度のモデルを展開するのに利用される統計的回帰も包含する。
【００９２】
容易に理解されるように、実施形態のうちの１つ以上は、暗黙的にトレーニングされる（例えば、通信デバイス挙動を観察すること、運用者の好み、履歴情報、外部情報を受信することによる）だけでなく、明示的にトレーニングされる（例えば、汎用トレーニングデータによる）分類器を利用することができる。例えば、ＳＶＭは、分類器コンストラクター及び特徴選択モジュール内の学習又はトレーニング段階を介して構成することができる。したがって、分類器（複数の場合もある）を用いて、限定はしないが、所定の基準に従って、取得セルサイトのうちのどの取得セルサイトが最大数の加入者に利益を与えることになり、及び／又は取得セルサイトのうちのどの取得セルサイトが既存の通信ネットワークカバレッジに最小値を追加することになるか等を判断することを含む、複数の機能を自動的に学習し、実行することができる。
【００９３】
本明細書において用いられる場合、「プロセッサ」という用語は、限定はしないが、単一コアプロセッサ；ソフトウェアマルチスレッド実行能力を有する単一プロセッサ；マルチコアプロセッサ；ソフトウェアマルチスレッド実行能力を有するマルチコアプロセッサ、；ハードウェアマルチスレッド技術を有するマルチコアプロセッサ；並列プラットフォーム；及び分散共有メモリを有する並列プラットフォームを含む実質的に任意のコンピューティング処理ユニット又はデバイスを指し得る。さらに、プロセッサは、集積回路、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、フィールドプログラマブルゲートアレイ（ＦＰＧＡ）、プログラマブルロジックコントローラー（ＰＬＣ）、コンプレックスプログラマブルロジックデバイス（ＣＰＬＤ）、ディスクリートゲート又はトランジスタロジック、ディスクリートハードウェア構成要素、又は、本明細書において説明される機能を実施するように設計されたその任意の組み合わせを指し得る。プロセッサは、通信デバイス機器の空間使用を最適化するか又は性能を向上させるために、限定はしないが分子及び量子ドットベーストランジスタ、スイッチ、及びゲート等のナノスケールアーキテクチャを利用することができる。プロセッサは、コンピューティング処理ユニットの組み合わせとしても実装され得る。
【００９４】
本明細書において用いられる場合、「データストレージ」、「データベース」という用語、並びに構成要素の動作及び機能に関連する実質的に任意の他の情報記憶構成要素は、「メモリ構成要素」、「メモリ」において具現されるエンティティ又はメモリを備える構成要素を指している。本明細書において説明されるメモリ構成要素又はコンピューター可読（又は機械可読）記憶媒体は、揮発性メモリ又は不揮発性メモリのいずれかとすることもできるし、揮発性及び不揮発性の双方のメモリを含むこともできることが理解される。
【００９５】
本明細書において開示されたメモリは、揮発性メモリ又は不揮発性メモリを含むこともできるし、揮発性及び不揮発性双方のメモリを含むこともできる。例示であって、限定はしないが、不揮発性メモリは、リードオンリーメモリ（ＲＯＭ）、プログラマブルＲＯＭ（ＰＲＯＭ）、電気的プログラマブルＲＯＭ（ＥＰＲＯＭ）、電気的消去可能ＰＲＯＭ（ＥＥＰＲＯＭ）又はフラッシュメモリを含むことができる。揮発性メモリは、外部キャッシュメモリとしての役割を果たすランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）を含むことができる。例示であって、限定はしないが、ＲＡＭは、スタティックＲＡＭ（ＳＲＡＭ）、ダイナミックＲＡＭ（ＤＲＡＭ）、同期ＤＲＡＭ（ＳＤＲＡＭ）、ダブルデータレートＳＤＲＡＭ（ＤＤＲ  ＳＤＲＡＭ）、拡張ＳＤＲＡＭ（ＥＳＤＲＡＭ）、ＳｙｎｃｈｌｉｎｋＤＲＡＭ（ＳＬＤＲＡＭ）及びｄｉｒｅｃｔ  ＲａｍｂｕｓＲＡＭ（ＤＲＲＡＭ）等の数多くの形において入手することができる。実施形態のメモリ（例えば、データストレージ、データベース）は、限定されることなく、これらのメモリ及び他の任意の適したタイプのメモリを含むように意図される。
【００９６】
これまでに説明されてきたことは、種々の実施形態の単なる例を含む。当然、これらの例を説明するために、構成要素又は方法の考えられるありとあらゆる組み合わせを説明することはできないが、当業者は、本実施形態の数多くの更なる組み合わせ及び置換が可能であることを認識することができる。したがって、本明細書において開示され、及び／又は特許請求される実施形態は、添付の特許請求の範囲の趣旨及び範囲に入る全てのそのような改変、変更及び変形を含むことを意図している。さらに、「備える、含む（comprises）」という用語が詳細な説明又は特許請求の範囲のいずれかにおいて使用される限りにおいて、そのような用語は、「備える、含む（comprising）」という用語が特許請求の範囲において移行語（transitional word）として利用されるときに解釈されるのと同様に、包括的であることを意図している。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【国際調査報告】
2020530706.tif 000014
2020530706.tif 000015