(57)【要約】  本発明はヒトプログラム死受容体ＰＤ−１に対する抗体またはその抗原結合性フラグメントの安定製剤に関する。幾つかの実施形態においては、本発明の製剤は５〜２００ｍｇ／ｍＬの抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメントを含む。本発明は更に、本発明の安定製剤での種々の癌の治療方法を提供する。本発明の方法の幾つかの実施形態においては、該製剤を静脈内または皮下投与により対象に投与する。【選択図】図７
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ａ）約５ｍｇ／ｍＬ〜約２００ｍｇ／ｍＬの抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメント；
ｂ）約５ｍＭ〜約２０ｍＭのバッファー；
ｃ）ｉ）約６％〜約８％  重量／体積（ｗ／ｖ）のスクロース、トレハロースまたは（２−ヒドロキシプロピル）−β−シクロデキストリン；
ｉｉ）約３％〜約５％  ｗ／ｖのマンニトール、ソルビトール、Ｌ−アルギニン、Ｌ−アルギニンの薬学的に許容される塩、Ｌ−プロリンまたはＬ−プロリンの薬学的に許容される塩；および
ｉｉｉ）約１．８〜約２．２％  ｗ／ｖのグリシンまたはその薬学的に許容される塩
からなる群から選択される安定剤；
ｄ）約０．０１％〜約０．１０％の非イオン性界面活性剤；ならびに
ｅ）約１ｍＭ〜約２０ｍＭの抗酸化剤
を含む抗ヒトＰＤ−１抗体製剤。
【請求項２】
製剤が４．５〜６．４のｐＨを有する、請求項１記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤。
【請求項３】
製剤が５．０〜６．０のｐＨを有する、請求項１記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤。
【請求項４】
バッファーがヒスチジンバッファーまたは酢酸バッファーである、請求項１〜３のいずれか１項記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤。
【請求項５】
安定剤が、
ｉ）約６％〜約８％  重量／体積（ｗ／ｖ）のスクロース、トレハロースまたは（２−ヒドロキシプロピル）−β−シクロデキストリン；
ｉｉ）約３％〜約５％のマンニトール、ソルビトール、またはＬ−プロリンまたはＬ−プロリンの薬学的に許容される塩；および
ｉｉｉ）約１．８〜約２．２％  ｗ／ｖのグリシンまたはその薬学的に許容される塩
からなる群から選択される、請求項１〜４のいずれか１項記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤。
【請求項６】
製剤が約１％〜約３％  ｗ／ｖのＬ−アルギニンまたはその薬学的に許容される塩を更に含む、請求項５記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤。
【請求項７】
抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメントの濃度が約５ｍｇ／ｍＬ〜約２５ｍｇ／ｍＬである、請求項５記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤。
【請求項８】
安定剤が約３％〜約５％  ｗ／ｖのＬ−アルギニンまたはＬ−アルギニンＨＣｌであり、製剤のｐＨが約６．０〜約６．４である、請求項１〜２または４のいずれか１項記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤。
【請求項９】
バッファーがヒスチジンバッファーであり、安定剤がスクロースであり、非イオン性界面活性剤がポリソルベート８０であり、抗酸化剤がＬ−メチオニンまたはその薬学的に許容される塩であり、製剤が
ａ）約２５ｍｇ／ｍＬ〜約２００ｍｇ／ｍＬの抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメント；
ｂ）約５ｍＭ〜約２０ｍＭのヒスチジンバッファー；
ｃ）約６％〜約８％  ｗ／ｖのスクロース；
ｄ）約０．０１％〜約０．０４％  ｗ／ｖのポリソルベート８０；および
ｅ）約１ｍＭ〜約２０ｍＭのＬ−メチオニンまたはその薬学的に許容される塩を含む、請求項１〜７のいずれか１項記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤。
【請求項１０】
約１％〜約３％  ｗ／ｖのＬ−アルギニンまたはその薬学的に許容される塩を更に含む、請求項９記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤。
【請求項１１】
Ｌ−アルギニンまたはその薬学的に許容される塩が約１．２５％〜約２．５％の重量比で存在する、請求項１０記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤。
【請求項１２】
バッファーが、約８ｍＭ〜約１２ｍＭの濃度で存在するヒスチジンバッファーである、請求項１〜１１のいずれか１項記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤。
【請求項１３】
抗酸化剤が、約５ｍＭ〜約１５ｍＭの濃度で存在するＬ−メチオニンまたはその薬学的に許容される塩である、請求項１〜１２のいずれか１項記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤。
【請求項１４】
非イオン性界面活性剤が、約０．０２％  ｗ／ｖの重量比で存在するポリソルベート８０である、請求項１〜１３のいずれか１項記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤。
【請求項１５】
抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメントの濃度が約７５ｍｇ／ｍＬ〜約２００ｍｇ／ｍＬである、請求項１〜１４のいずれか１項記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤。
【請求項１６】
安定剤が、約７％  ｗ／ｖの重量比で存在するスクロースである、請求項１〜１５のいずれか１項記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤。
【請求項１７】
バッファーがヒスチジンバッファーであり、安定剤がスクロースであり、非イオン性界面活性剤がポリソルベート８０であり、抗酸化剤がＬ−メチオニンまたはその薬学的に許容される塩であり、製剤が、
ａ）約７５〜約２００ｍｇ／ｍＬの抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメント；
ｂ）８ｍＭ〜約１２ｍＭのヒスチジンバッファー；
ｃ）約５ｍＭ〜約１０ｍＭのＬ−メチオニンまたはその薬学的に許容される塩；
ｄ）約６％〜約８％  ｗ／ｖのスクロース；および
ｅ）０．０１％〜約０．０４％  ｗ／ｖのポリソルベート８０
を含む、請求項１記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤。
【請求項１８】
ａ）約１２５〜約２００ｍｇ／ｍＬの抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメント；
ｂ）約１０ｍＭのヒスチジンバッファー；
ｃ）約１０ｍＭのＬ−メチオニンまたはその薬学的に許容される塩。
ｄ）約７  ｗ／ｖのスクロース；および
ｅ）約０．０２％〜ｗ／ｖのポリソルベート８０
を含む、請求項１７記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤。
【請求項１９】
抗酸化剤がＬ−メチオニンＨＣｌである、請求項１８記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤。
【請求項２０】
約１．２５％〜約２．５％  ｗ／ｖのＬ−アルギニンまたはその薬学的に許容される塩を更に含む、請求項１７〜１９のいずれか１項記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤。
【請求項２１】
Ｌ−アルギニンまたはその薬学的に許容される塩がＬ−アルギニンＨＣＬである、請求項２０に記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤。
【請求項２２】
製剤が５．３〜５．８のｐＨを有する、請求項１〜７および９〜２１のいずれか１項記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤。
【請求項２３】
ａ）約５ｍｇ／ｍＬ〜約７５ｍｇ／ｍＬの抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメント；
ｂ）約８ｍＭ〜約１２ｍＭのヒスチジンバッファー；
ｃ）ｉ）約６％〜約８％  重量／体積（ｗ／ｖ）のスクロース、トレハロースまたは（２−ヒドロキシプロピル）−β−シクロデキストリン；
ｉｉ）約３％〜約５％  ｗ／ｖのマンニトール、ソルビトール、Ｌ−プロリンまたはＬ−プロリンの薬学的に許容される塩；および
ｉｉｉ）約１．８〜約２．２％  ｗ／ｖのグリシンまたはグリシンの薬学的に許容される塩
からなる群から選択される安定剤；
ｄ）約０．０１％〜約０．０４％のポリソルベート８０；ならびに
ｅ）約５ｍＭ〜約１０ｍＭのＬ−メチオニンまたはその薬学的に許容される塩
を含む、請求項１記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤。
【請求項２４】
安定剤が（２−ヒドロキシプロピル）−β−シクロデキストリンである、請求項２３記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤。
【請求項２５】
製剤が金属キレート剤を更に含む、請求項１〜２４のいずれか１項記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤。
【請求項２６】
金属キレート剤が、約１０μＭ〜約３０μＭの濃度で存在するＤＴＰＡである、請求項２５記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤。
【請求項２７】
液体である、請求項１〜２６のいずれか１項記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤。
【請求項２８】
凍結乾燥製剤からの再構成溶液である、請求項１〜２６のいずれか１項記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤。
【請求項２９】
凍結乾燥製剤から再構成された液体抗ヒトＰＤ−１抗体製剤であって、再構成された溶液が、
ａ）約１２５ｍｇ／ｍＬ〜約１７５ｍｇ／ｍＬの抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメント；
ｂ）約８ｍＭ〜約１２ｍＭのヒスチジンバッファー；
ｃ）ｉ）約３％〜約８％  重量／体積（ｗ／ｖ）のスクロース；
ｉｉ）約２％〜約５％  ｗ／ｖのＬ−アルギニンまたはその薬学的に許容される塩；
ｉｉｉ）約３％〜約５％のマンニトールおよび約１％〜約２％のスクロース；および
ｉｖ）ｉ）とｉｉ）との組合せ
からなる群から選択される安定剤；ならびに
ｄ）約０．０１％〜約０．０４％のポリソルベート８０
を含む、液体抗ヒトＰＤ−１抗体製剤。
【請求項３０】
製剤がガラスバイアルまたは注射装置内に含有されている、請求項１〜２９のいずれか１項記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤。
【請求項３１】
製剤が、２〜８℃で１２ヶ月間の貯蔵の後、以下の属性、すなわち、
ａ）還元ＣＥ−ＳＤＳによる測定で、重鎖および軽鎖の割合が９０．０％以上である、
ｂ）非還元ＣＥ−ＳＤＳによる測定で、無傷ＩｇＧの割合が９０．０％以上である、ならびに
ｃ）ＨＰ−ＳＥＣによる測定で、単量体の割合が９５％以上である、
の１以上を有する、請求項１〜３０のいずれか１項記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤。
【請求項３２】
２〜８℃で１２ヶ月間の貯蔵の後、還元ＣＥ−ＳＤＳによる測定で、重鎖および軽鎖の割合が９６％以上である、請求項１〜３１のいずれか１項記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤。
【請求項３３】
２〜８℃で１２ヶ月間の貯蔵の後、非還元ＣＥ−ＳＤＳによる測定で、製剤中の無傷ＩｇＧの割合が９７％以上である、請求項１〜３２のいずれか１項記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤。
【請求項３４】
２〜８℃で１２ヶ月間の貯蔵の後、ＨＰ−ＳＥＣによる測定で、単量体の割合が９８．５以上である、請求項１〜３３のいずれか１項記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤。
【請求項３５】
抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメントが、配列番号１のＣＤＲＬ１、配列番号２のＣＤＲＬ２および配列番号３のＣＤＲＬ３を含む３つの軽鎖ＣＤＲ、ならびに配列番号６のＣＤＲＨ１、配列番号７のＣＤＲＨ２および配列番号８のＣＤＲＨ３を含む３つの重鎖を含む、請求項１〜３４のいずれか１項記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤。
【請求項３６】
抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメントが、配列番号４に記載されているアミノ酸配列を含むＶＬ領域、および配列番号９に記載されているアミノ酸配列を含むＶＨ領域を含む、請求項１〜３５のいずれか１項記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤。
【請求項３７】
製剤が、配列番号５に記載されているアミノ酸配列を含む又はそれからなる軽鎖と、配列番号１０に記載されているアミノ酸配列を含む又はそれからなる重鎖とを含む、請求項１〜３６のいずれか１項記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤。
【請求項３８】
製剤が、ペンブロリズマブである抗ヒトＰＤ−１抗体を含む、請求項１〜３７のいずれか１項記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤。
【請求項３９】
請求項１〜３８のいずれか１項記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤の有効量を患者に投与することを含む、慢性感染症の治療を要するヒト患者における慢性感染症の治療方法。
【請求項４０】
請求項１〜３８のいずれか１項記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤の有効量を患者に投与することを含む、癌の治療を要するヒト患者における癌の治療方法。
【請求項４１】
癌がメラノーマ、非小細胞肺癌、頭頸部癌、尿路上皮癌、乳癌、胃癌、胃食道接合部腺癌、多発性骨髄腫、肝細胞癌、非ホジキンリンパ腫、腎癌、ホジキンリンパ腫、中皮腫、卵巣癌、小細胞肺癌、食道癌、肛門癌、胆道癌、結腸直腸癌、子宮頸癌、甲状腺癌、唾液腺癌、前立腺癌または膠芽腫である、請求項３８記載の方法。
【請求項４２】
癌が、三種陰性乳癌またはＥＲ＋／ＨＥＲ２−  乳癌である乳癌である、請求項４１記載の方法。
【請求項４３】
癌が、原発性縦隔Ｂ細胞リンパ腫またはびまん性大細胞型Ｂ細胞リンパ腫である非ホジキンリンパ腫である、請求項４１記載の方法。
【請求項４４】
癌がマイクロサテライト不安定性−高（ＭＳＩ−Ｈ）またはミスマッチ修復欠損固形腫瘍である、請求項４０記載の方法。
【請求項４５】
癌が非小細胞肺癌、メラノーマ、ホジキンリンパ腫、尿路上皮癌、頭頸部癌、胃癌またはＭＳＩ−Ｈ癌である、請求項４１記載の方法。
【請求項４６】
癌が転移性非小細胞肺癌（ＮＳＣＬＣ）である、請求項４１記載の方法。
【請求項４７】
患者が、高いＰＤ−Ｌ１発現［腫瘍比率スコア（Ｔｕｍｏｒ  Ｐｒｏｐｏｒｔｉｏｎ  Ｓｃｏｒｅ）（ＴＰＳ）≧５０％）］を有する腫瘍を有し、白金含有化学療法で過去に治療されていない、請求項４６記載の方法。
【請求項４８】
患者が、ＰＤ−Ｌ１発現（ＴＰＳ≧１％）を有する腫瘍を有し、白金含有化学療法で過去に治療されている、請求項４６記載の方法。
【請求項４９】
患者が、ＰＤ−Ｌ１発現（ＴＰＳ≧１％）を有する腫瘍を有し、白金含有化学療法で過去に治療されていない、請求項４６記載の方法。
【請求項５０】
患者の腫瘍がＥＧＦＲまたはＡＬＫゲノム異常を有さない、請求項４６〜４９のいずれか１項記載の方法。
【請求項５１】
該方法が、ペメトレキセドおよびカルボプラチンを患者に投与することを更に含む、請求項４６〜５０のいずれか１項記載の方法。
【請求項５２】
有効量が、約１．０、３．０および１０ｍｇ／ｋｇ患者体重からなる群から選択される抗ヒトＰＤ−１抗体の用量を含む、請求項３９〜５１のいずれか１項記載の方法。
【請求項５３】
抗ヒトＰＤ−１抗体製剤の有効量が２００ｍｇの抗ヒトＰＤ−１抗体の用量を含む、請求項３９〜５１のいずれか１項記載の方法。
【請求項５４】
抗ヒトＰＤ−１抗体製剤を皮下投与により投与する、請求項３９〜５１のいずれか１項記載の方法。
【請求項５５】
抗ヒトＰＤ−１抗体製剤を静脈内投与により投与する、請求項３９〜５１のいずれか１項記載の方法。
【請求項５６】
ヒト患者における癌の治療のための、請求項１〜３８のいずれか１項記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤の使用。
【請求項５７】
癌がメラノーマ、非小細胞肺癌、頭頸部癌、尿路上皮癌、乳癌、胃癌、胃食道接合部腺癌、多発性骨髄腫、肝細胞癌、非ホジキンリンパ腫、腎癌、ホジキンリンパ腫、中皮腫、卵巣癌、小細胞肺癌、食道癌、肛門癌、胆道癌、結腸直腸癌、子宮頸癌、甲状腺癌、唾液腺癌、前立腺癌、膠芽腫またはＭＳＩ−Ｈ癌である、請求項５６記載の使用。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
発明の分野
本発明は、ヒトプログラム死受容体１（ＰＤ−１）に結合する抗体またはその抗原結合性フラグメントを含む安定製剤に関する。また、本発明の製剤での種々のがん（以下、癌と称される）および慢性感染症の治療方法も提供する。
【０００２】
関連出願に対する相互参照
本出願は２０１７年５月２日付け出願のＵ．Ｓ．Ｓ．Ｎ．６２／５００，２３８（その全体を参照により本明細書に組み入れることとする）の利益を主張するものである。
【０００３】
電子的に提出される配列表に対する言及
本出願の配列表は、ファイル名「２４４３９ＷＯＰＣＴ−ＳＥＱＬＩＳＴ−２６  ＡＰＲＩＬ２０１８．ＴＸＴ」、２０１８年４月２６日の作成日および３３．３Ｋｂのサイズを有するＡＳＣＩＩ形式の配列表としてＥＦＳ−Ｗｅｂを介して電子的に提出される。ＥＦＳ−Ｗｅｂを介して提出されるこの配列表は本明細書の一部であり、その全体を参照により本明細書に組み入れることとする。
【背景技術】
【０００４】
プログラム死受容体−１（ＰＤ−１）系を標的とする免疫チェックポイント療法は複数のヒト癌における臨床応答の画期的な改善をもたらしている（Ｂｒａｈｍｅｒら，Ｎ  Ｅｎｇｌ  Ｊ  Ｍｅｄ  ２０１２，３６６：２４５５−６５；Ｇａｒｏｎら，Ｎ  Ｅｎｇｌ  Ｊ  Ｍｅｄ  ２０１５，３７２：２０１８−２８；Ｈａｍｉｄら，Ｎ  Ｅｎｇｌ  Ｊ  Ｍｅｄ  ２０１３，３６９：１３４−４４；Ｒｏｂｅｒｔら，Ｌａｎｃｅｔ  ２０１４，３８４：１１０９−１７；Ｒｏｂｅｒｔら，Ｎ  Ｅｎｇｌ  Ｊ  Ｍｅｄ  ２０１５，３７２：２５２１−３２；Ｒｏｂｅｒｔら，Ｎ  Ｅｎｇｌ  Ｊ  Ｍｅｄ  ２０１５，３７２：３２０−３０；Ｔｏｐａｌｉａｎら，Ｎ  Ｅｎｇｌ  Ｊ  Ｍｅｄ  ２０１２，３６６：２４４３−５４；Ｔｏｐａｌｉａｎら，Ｊ  Ｃｌｉｎ  Ｏｎｃｏｌ  ２０１４，３２：１０２０−３０；Ｗｏｌｃｈｏｋら，Ｎ  Ｅｎｇｌ  Ｊ  Ｍｅｄ  ２０１３，３６９：１２２−３３）。Ｔ細胞上のＰＤ−１受容体と腫瘍および免疫浸潤細胞上のそのリガンド（すなわち、ＰＤ−Ｌ１およびＰＤ−Ｌ２）との相互作用はＴ細胞媒介性免疫応答を調節し、ヒト腫瘍による免疫逃避において何らかの役割を果たしている可能性がある（Ｐａｒｄｏｌｌ  ＤＭ．Ｎａｔ  Ｒｅｖ  Ｃａｎｃｅｒ  ２０１２，１２：２５２−６４）。ＰＤ−１の、そのリガンドのいずれかへの結合は、Ｔ細胞への抑制性刺激の運搬をもたらす。ＰＤ−１系を標的とする免疫療法には、ＰＤ−１受容体に対するモノクローナル抗体［ＫＥＹＴＲＵＤＡ（商標）（ペンブロリズマブ（ｐｅｍｂｒｏｌｉｚｕｍａｂ）），Ｍｅｒｃｋ  ａｎｄ  Ｃｏ．，Ｉｎｃ．Ｋｅｎｉｌｗｏｒｔｈ，ＮＪおよびＯＰＤＩＶＯ（商標）（ニボルマブ（ｎｉｖｏｌｕｍａｂ）），Ｂｒｉｓｔｏｌ−Ｍｙｅｒｓ  Ｓｑｕｉｂｂ，Ｐｒｉｎｃｅｔｏｎ，ＮＪ］、そしてまた、ＰＤ−Ｌ１リガンドに結合するもの［ＭＰＤＬ３２８０Ａ；ＴＥＣＥＮＴＲＩＱ（商標）（アテゾリズマブ（ａｔｅｚｏｌｉｚｕｍａｂ）），Ｇｅｎｅｎｔｅｃｈ，Ｓａｎ  Ｆｒａｎｃｉｓｃｏ，ＣＡ］が含まれる。どちらの治療アプローチも多数の癌型において抗腫瘍効果を示している。
【０００５】
ヒト対象において使用される抗体は使用前に貯蔵され、投与地点まで輸送される必要がある。対象において抗体薬物の所望のレベルを再現可能な様態で達成することは、薬物の生物活性を維持する製剤において薬物が貯蔵されることを要する。医薬用途のための、例えば、種々の癌および感染症の治療のための抗ヒトＰＤ−１抗体の安定製剤が必要とされている。好ましくは、そのような製剤は、長い貯蔵寿命を示し、貯蔵および輸送される場合に安定であり、例えば皮下投与における使用には高濃度で、そして例えば静脈内投与のためには低濃度での投与に適している。
【発明の概要】
【０００６】
発明の概括
本発明は、ａ）約５ｍｇ／ｍＬ〜約２００ｍｇ／ｍＬの抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメント；ｂ）約５ｍＭ〜約２０ｍＭのバッファー；ｃ）（ｉ）約６％〜約８％  重量／体積（ｗ／ｖ）のスクロース、トレハロースまたは（２−ヒドロキシプロピル）−β−シクロデキストリン；（ｉｉ）約３％〜約５％  ｗ／ｖのマンニトール、ソルビトール、Ｌ−アルギニン、Ｌ−アルギニンの薬学的に許容される塩、Ｌ−プロリンまたはＬ−プロリンの薬学的に許容される塩；および（ｉｉｉ）約１．８〜約２．２％  ｗ／ｖのグリシンまたはその薬学的に許容される塩からなる群から選択される安定剤；ｄ）約０．０１％〜約０．１０％の非イオン性界面活性剤；ならびにｅ）約１ｍＭ〜約２０ｍＭの抗酸化剤を含む抗ヒトＰＤ−１抗体製剤を提供する。
【０００７】
本発明の１つの実施形態においては、バッファーは５．０〜６．０のｐＨをもたらす。
【０００８】
特定の実施形態においては、抗ヒトＰＤ−１抗体製剤の安定剤は、（ｉ）約６％〜約８％  ｗ／ｖのスクロース、トレハロースまたは（２−ヒドロキシプロピル）−β−シクロデキストリン；（ｉｉ）約３％〜約５％のマンニトール、ソルビトール、Ｌ−プロリンまたはＬ−プロリンの薬学的に許容される塩；および（ｉｉｉ）約１．８〜約２．２％  ｗ／ｖのグリシンまたはその薬学的に許容される塩からなる群から選択される。
【０００９】
ある実施形態においては、抗ヒトＰＤ−１抗体製剤は更に、約１％〜約３％  ｗ／ｖのＬ−アルギニンまたはその薬学的に許容される塩を含む。
【００１０】
本発明はまた、ａ）約２５ｍｇ／ｍＬ〜約２００ｍｇ／ｍＬの抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメント；ｂ）約５ｍＭ〜約２０ｍＭのヒスチジンバッファー；ｃ）約６％〜約８％  ｗ／ｖのスクロース；ｄ）約０．０１％〜約０．０４％  ｗ／ｖのポリソルベート８０；およびｅ）約１ｍＭ〜約２０ｍＭのＬ−メチオニンまたはその薬学的に許容される塩を含む抗ヒトＰＤ−１抗体製剤を提供する。
【００１１】
特定の実施形態においては、抗ヒトＰＤ−１抗体製剤は更に、約１％〜約３％  ｗ／ｖのＬ−アルギニンまたはその薬学的に許容される塩を含む。
【００１２】
本発明は更に、ａ）約７５〜約２００ｍｇ／ｍＬの抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメント；ｂ）約８ｍＭ〜約１２ｍＭのヒスチジンバッファー；ｃ）約５ｍＭ〜約１０ｍＭのメチオニン；ｄ）約６％〜約８％  ｗ／ｖのスクロース；およびｅ）０．０１％〜約０．０４％  ｗ／ｖのポリソルベート８０を含む抗ヒトＰＤ−１抗体製剤を提供する。
【００１３】
本発明はまた、ａ）約１２５〜約２００ｍｇ／ｍＬの抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメント；ｂ）約１０ｍＭのヒスチジンバッファー；ｃ）約１０ｍＭのＬ−メチオニンまたはその薬学的に許容される塩；ｄ）約７％  ｗ／ｖのスクロース；およびｅ）約０．０２％  ｗ／ｖのポリソルベート８０を含む抗ヒトＰＤ−１抗体製剤を提供する。
【００１４】
幾つかの実施形態においては、抗ヒトＰＤ−１抗体製剤は更に、約１．２５％〜約２．５％  ｗ／ｖのＬ−アルギニンまたはその薬学的に許容される塩を含む。幾つかの実施形態においては、アルギニンはＬ−アルギニンである。他の実施形態においては、アルギニンはＬ−アルギニンＨＣＬである。
【００１５】
本発明はまた、ａ）約５ｍｇ／ｍＬ〜約７５ｍｇ／ｍＬの抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメント；ｂ）約８ｍＭ〜約１２ｍＭのヒスチジンバッファー；ｃ）（ｉ）約６％〜約８％  ｗ／ｖのスクロース、トレハロースまたは（２−ヒドロキシプロピル）−β−シクロデキストリン；（ｉｉ）約３％〜約５％  ｗ／ｖのマンニトール、ソルビトール、Ｌ−プロリンまたはＬ−プロリンの薬学的に許容される塩；および（ｉｉｉ）約１．８〜約２．２％  ｗ／ｖのグリシンまたはその薬学的に許容される塩からなる群から選択される安定剤；ｄ）約０．０１％〜約０．０４％のポリソルベート８０；ならびにｅ）約５ｍＭ〜約１０ｍＭのメチオニンまたはその薬学的に許容される塩を含む抗ヒトＰＤ−１抗体製剤を提供する。
【００１６】
ある実施形態においては、抗ヒトＰＤ−１抗体製剤は更に、金属キレート剤を含む。特定の実施形態においては、金属キレート剤はＤＴＰＡである。ある実施形態においては、ＤＴＰＡは約１０μＭ〜約３０μＭの濃度で存在する。
【００１７】
本発明はまた、凍結乾燥製剤から再構成（還元）された液体抗ヒトＰＤ−１抗体製剤を提供し、再構成された溶液は、ａ）約１２５ｍｇ／ｍＬ〜約１７５ｍｇ／ｍＬの抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメント；ｂ）約８ｍＭ〜約１２ｍＭのヒスチジンバッファー；ｃ）（ｉ）約３％〜約８％  ｗ／ｖのスクロース；（ｉｉ）約２％〜約５％  ｗ／ｖのＬ−アルギニンまたはＬ−アルギニンの薬学的に許容される塩；（ｉｉｉ）約３％〜約５％のマンニトールおよび約１％〜約２％のスクロース；および（ｉｖ）ｉ）とｉｉ）との組合せからなる群から選択される安定剤；ならびにｄ）約０．０１％〜約０．０４％のポリソルベート８０を含む。
【００１８】
本発明の特定の実施形態においては、抗ＰＤ−１抗体はペンブロリズマブ（ｐｅｍｂｒｏｌｉｚｕｍａｂ）またはペンブロリズマブの抗原結合性フラグメントである。
【００１９】
本発明はまた、本発明の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤の有効量を患者に投与することを含む、癌または慢性感染症の治療を要するヒト患者における癌の治療方法および慢性感染症の治療方法を提供する。
【００２０】
発明の詳細な説明
本発明は、ヒトＰＤ−１に結合する抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメントを含む安定製剤を提供し、これは、癌または免疫障害または免疫病態の治療方法であって、それを要する患者への静脈内または皮下投与を含む治療方法において有用である。本発明の或る実施形態においては、抗ＰＤ−１抗体はペンブロリズマブまたはペンブロリズマブの抗原結合性フラグメントである。本発明の製剤は、高濃度の抗ＰＤ１抗体を含む抗体製剤に関連した高い粘度および凝集の増加の問題に対処する。本発明は更に、ペンブロリズマブの重鎖のＣＤＲ３に位置するメチオニン１０５の酸化の低減を含むメチオニン酸化の低減を伴うペンブロリズマブまたはその抗原結合性フラグメントを含む製剤を提供する。
【００２１】
本発明の製剤は、それを要する患者への皮下送達に有用である。患者に最大の治療効果をもたらすためには、皮下（ＳＣ）送達用の製剤は高い抗体濃度（７５〜２００ｍｇ／ｍｌ）を含むことが望ましい。ＳＣ注射の過去のバイオアベイラビリティおよび抗体製品の予想用量範囲に基づけば、ＳＣ製剤には高濃度のＡＰＩが要求されることが多い。しかし、抗体またはその抗原結合性フラグメントの高濃度は、望ましくない該製品の他の特性、例えば、粘度増加および生理的浸透圧より高い浸透圧による低い注射可能性ならびに凝集の増加の原因となる。したがって、ＳＣ投与を意図した抗体製品は、最高の治療利益をもたらす薬物レベルを維持する一方で濃度の効果のバランスをとることが好ましい。理想的な製品は、高いタンパク質濃度、低い粘度、生理的条件に類似した浸透圧、および典型的な貯蔵条件下での低レベルの凝集を含む。高いタンパク質濃度における粘度の増加は、製品をその容器からシリンジで抜き取ることを困難にしうるだけでなく、必要用量をシリンジから患者に注射すること（注射可能性）をも困難にしうる。有利には、本発明の幾つかの実施形態は、高濃度の抗体またはその抗原結合性フラグメントと、皮下送達に許容されうる粘度レベルとを含む製剤を提供する。また、本発明の製剤は、実施例の全体において更に詳細に示されているとおり、高レベルの凝集をもたらさない。
【００２２】
これまでの強制分解研究は、製品の分解経路を調査するために、および不純物を単離し特徴づけするために、ペンブロリズマブ原薬（ＤＳ）に関して行われた。これらの研究において、ペンブロリズマブＤＳは種々のストレス条件にさらされた。ストレスを受けたサンプルの分析は、用いられたストレス条件下、ペンブロリズマブＤＳが光、過酸化物および高いｐＨに感受性であることが示された。ペンブロリズマブの主要分解経路は過酸化物ストレスの際の重鎖ＣＤＲにおけるメチオニン１０５（Ｍｅｔ１０５）の酸化ならびに光にさらされた際のＭｅｔ１０５およびＦｃメチオニン残基の酸化を含んでいた。ペンブロリズマブは、試験された分解レベルに関するほとんどのストレス条件下、そので生物活性を維持した。しかし、表面プラズモン共鳴（ＳＰＲ）により、過酸化物ストレスサンプルに関して、ＰＤ−１へのアフィニティの低下が観察された。露出メチオニン残基または抗体のＣＤＲ内のメチオニン残基は酸化により抗体の生物活性に影響を及ぼす可能性がある。本発明の製剤はペンブロリズマブ重鎖ＣＤＲ内のＭｅｔ１０５の酸化を低減しうることが本明細書に示されている。
【００２３】
Ｉ．定義および略語
本明細書および添付の特許請求の範囲の全体において、以下の略語を用いる。
【００２４】
ＡＰＩ：  活性医薬成分
ＣＤＲ：  免疫グロブリン可変領域内の相補性決定領域
ＣＥ−ＳＤＳ：  キャピラリー電気泳動−ドデシル硫酸ナトリウム
ＣＨＯ：  チャイニーズハムスター卵巣
ＣＩ：  信頼区間
ＤＳ：  原薬
ＥＣ５０：  ５０％の有効性または結合をもたらす濃度
ＥＬＩＳＡ：  酵素結合免疫吸着アッセイ
ＦＦＰＥ：  ホルマリン固定パラフィン包埋
ＦＲ：  フレームワーク領域
ＨＣ：  重鎖
ＨＮＳＣＣ：  頭頸部扁平上皮癌
ＨＰＢＣ：  ２−ヒドロキシプロピル）−β−シクロデキストリン
ＨＰ−ＨＩＣ：  高速疎水性相互作用クロマトグラフィー
ＨＰ−ＩＥＸ：  高速イオン交換クロマトグラフィー
ＨＰ−ＳＥＣ：  高速サイズ排除クロマトグラフィー
ＩＣ５０：  ５０％の阻害をもたらす濃度
ＩｇＧ：  免疫グロブリンＧ
ＩＨＣ：  免疫組織化学または免疫組織化学的
ｍＡｂ：  モノクローナル抗体
ＭＥＳ：  ２−（Ｎ−モルホリノ）エタンスルホン酸
ＮＣＢＩ：  Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｃｅｎｔｅｒ  ｆｏｒ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ
ＮＳＣＬＣ：  非小細胞肺癌
ＰＣＲ：  ポリメラーゼ連鎖反応
ＰＤ−１：  プログラム死１（別名：プログラム細胞死−１およびプログラム死受容体１）
ＰＤ−Ｌ１：  プログラム細胞死１リガンド１
ＰＤ−Ｌ２：  プログラム細胞死１リガンド２
ＰＳ８０またはＰＳ−８０：  ポリソルベート８０
ＳＢＥＣ：  （スルホブチルエーテル）−β−シクロデキストリン
ＳＷＦＩ：  注射用滅菌水
ＴＮＢＣ：  三種陰性乳癌
ＶＨ：  免疫グロブリン重鎖可変領域
ＶＫ：  免疫グロブリンカッパ軽鎖可変領域
ＶＬ：  免疫グロブリン軽鎖可変領域
ＶＰ−ＤＳＣ：  バレリアン−プロトニコフ（Ｖａｌｅｒｉａｎ−Ｐｌｏｔｎｉｋｏｖ）示差走査熱量測定
ｖ／ｖ：  体積／体積
ＷＦＩ：  注射用水
ｗ／ｖ：  重量／体積
本発明がより容易に理解されうるように、幾つかの科学技術用語を以下に具体的に定義する。本明細書中の他の箇所で特に定義されていない限り、本明細書中で用いる全ての他の科学技術用語は、本発明が属する技術分野の当業者に一般に理解される意味を有する。
【００２５】
本明細書の全体および添付の特許請求の範囲において用いる単数形の語は、文脈に明らかに矛盾しない限り、その対応複数対象物を含む。
【００２６】
「または」なる語は、示されている可能性の一方を文脈が明らかに定める場合を除き、示されている可能性の一方または両方を示す。幾つかの場合においては、一方または両方の可能性を強調するために「および／または」を用いた。
【００２７】
本明細書中で用いる、癌の「治療」または癌を「治療する」は、免疫病態もしくは癌状態を有する対象、または癌もしくは病原性感染（例えば、ウイルス、細菌、真菌）を有すると診断された対象に本発明の製剤を投与して、例えば癌細胞数の減少、腫瘍サイズの減少、末梢器官への癌細胞浸潤率の低下または腫瘍転移もしくは腫瘍成長の速度の低下のような少なくとも１つの正の治療効果を得ることを意味する。「治療」は以下のものの１以上を含みうる：抗腫瘍免疫応答の誘導／増強、病原体、毒素および／または自己抗原に対する免疫応答の刺激、ウイルス感染に対する免疫応答の刺激、１以上の腫瘍マーカーの数値の減少、腫瘍または血液癌の成長の停止または遅延あるいはＰＤ−１のそのリガンドＰＤ−Ｌ１および／またはＰＤ−Ｌ２への結合に関連した疾患（「ＰＤ−１関連疾患」）、例えば癌の進行の停止または遅延、ＰＤ−１関連疾患の安定化、腫瘍細胞の成長または生存の抑制、１以上の癌性病変または腫瘍の排除またはそのサイズの縮小、１以上の腫瘍マーカーのレベルの低下、ＰＤ−１関連疾患の臨床症状の改善、抑制、ＰＤ−１関連疾患、例えば癌の臨床症状の重症度または持続期間の低減、類似した未治療患者の予想生存期間と比較した場合の患者の生存期間の延長、癌性状態または他のＰＤ−１関連疾患の完全または部分的な寛解の誘導。
【００２８】
「免疫病態」または「免疫障害」は、例えば、病的炎症、炎症性障害および自己免疫障害または疾患を含む。「免疫病態」はまた、感染（感染症）、持続感染、ならびに増殖状態、例えば癌、腫瘍および血管新生をも含み、例えば、免疫系による根絶に抵抗する感染、腫瘍および癌をも含む。「癌性状態」は、例えば、癌、癌細胞、腫瘍、血管新生、および前癌性状態、例えば異形成を含む。
【００２９】
癌における正の治療効果は幾つかの方法で測定されうる（Ｗ．Ａ．Ｗｅｂｅｒ，Ｊ．Ｎｕｃｌ．Ｍｅｄ．５０：１Ｓ−１０Ｓ（２００９）を参照されたい）。例えば、腫瘍成長抑制に関しては、ＮＣＩ標準に従い、Ｔ／Ｃ≦４２％が抗腫瘍活性の最小レベルである。Ｔ／Ｃ＜１０％は高い抗腫瘍活性レベルとみなされ、ここで、Ｔ／Ｃ（％）＝治療された腫瘍体積中央値／対照の腫瘍体積中央値×１００である。幾つかの実施形態においては、本発明の製剤により達成される治療は無進行生存（ＰＦＳ）、無疾患生存（ＤＦＳ）または全生存（ＯＳ）のいずれかである。ＰＦＳは「腫瘍進行までの時間」とも称され、癌が成長（増殖）しない、治療中または治療後の時間の長さを示し、完全な応答または部分的な応答を患者が経験した時間の長さ、および安定な疾患を患者が経験した時間の長さを含む。ＤＦＳは、患者が無疾患状態のままである、治療中または治療後の時間の長さを意味する。ＯＳは、無処置または未治療の個体または患者と比較した場合の寿命の延長を意味する。本発明の製剤、治療方法および使用は、全ての対象において正の治療効果を達成するのに有効でありうるとは限らないが、当技術分野で公知のいずれかの統計的検定、例えばスチューデントｔ検定、カイ２乗検定、マンおよびホイットニーによるＵ検定、クラスカル・ウォリス検定（Ｈ検定）、ヨンケーレ−テルプストラ検定およびウィルコクソン検定により判定された場合に、統計的に有意な数の対象においては有効であるはずである。
【００３０】
「患者」（あるいは、本明細書においては「対象」または「個体」とも称される）は、本発明の製剤で治療されうる哺乳動物（例えば、ラット、マウス、イヌ、ネコ、ウサギ）、最も好ましくはヒトを意味する。幾つかの実施形態においては、患者は成体患者である。他の実施形態においては、患者は小児患者である。「治療を要する」者には、本発明の製剤での治療から利益を受けうる患者、例えば、癌または免疫病態に罹患している患者が含まれる。
【００３１】
「抗体」なる語は、所望の生物活性を示す、抗体の任意の形態を意味する。したがって、それは最も広い意味で用いられ、特に、モノクローナル抗体（完全長モノクローナル抗体を含む）、ポリクローナル抗体、ヒト化抗体、完全ヒト抗体およびキメラ抗体（これらに限定されるものではない）を含む。
【００３２】
一般に、基本的な抗体構造単位は四量体を含む。各四量体は、ポリペプチド鎖の、２つの同一ペアを含み、各ペアは１つの「軽」鎖（約２５ｋＤａ）および１つの「重」鎖（約５０〜７０ｋＤａ）を有する。各鎖のアミノ末端部分は、主に抗原認識をもたらす約１００〜１１０個またはそれ以上のアミノ酸の可変領域を含む。各軽／重鎖ペアの可変領域は抗体結合部位を形成する。したがって、一般に、無傷抗体は２つの結合部位を有する。重鎖のカルボキシ末端部分は、エフェクター機能を主にもたらす定常領域を定めうる。典型的には、ヒト軽鎖はカッパおよびラムダ軽鎖として分類される。更に、ヒト重鎖は、典型的には、ミュー、デルタ、ガンマ、アルファまたはイプシロンとして分類され、それぞれＩｇＭ、ＩｇＤ、ＩｇＧ、ＩｇＡおよびＩｇＥとして、抗体のイソタイプを定める。軽鎖および重鎖においては、可変領域および定常領域は約１２個以上のアミノ酸の「Ｊ」領域により連結されており、重鎖は約１０個以上のアミノ酸の「Ｄ」領域をも含む。全般的には、Ｆｕｎｄａｍｅｎｔａｌ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｙ  Ｃｈ．７（Ｐａｕｌ，Ｗ．編，２ｎｄ  ｅｄ．Ｒａｖｅｎ  Ｐｒｅｓｓ，Ｎ．Ｙ．（１９８９））を参照されたい。
【００３３】
典型的には、重鎖および軽鎖の両方の可変ドメインは、比較的保存されたフレームワーク領域（ＦＲ）内に位置する、相補性決定領域（ＣＤＲ）とも称される３つの超可変領域を含む。ＣＤＲは、通常、特定のエピトープへの結合が可能になるように、フレームワーク領域により整列されている。一般に、Ｎ末端からＣ末端方向に、軽鎖および重鎖可変ドメインの両方はＦＲ１、ＣＤＲ１、ＦＲ２、ＣＤＲ２、ＦＲ３、ＣＤＲ３およびＦＲ４を含む。各ドメインへのアミノ酸の帰属は、一般に、Ｓｅｑｕｅｎｃｅｓ  ｏｆ  Ｐｒｏｔｅｉｎｓ  ｏｆ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｉｎｔｅｒｅｓｔ，Ｋａｂａｔら；Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅｓ  ｏｆ  Ｈｅａｌｔｈ，Ｂｅｔｈｅｓｄａ，Ｍｄ．；５ｔｈ  ｅｄ．；ＮＩＨ  Ｐｕｂｌ．Ｎｏ．９１−３２４２（１９９１）；Ｋａｂａｔ（１９７８）Ａｄｖ．Ｐｒｏｔ．Ｃｈｅｍ．３２：１−７５；Ｋａｂａｔら（１９７７）Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．２５２：６６０９−６６１６；Ｃｈｏｔｈｉａら（１９８７）Ｊ  Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．１９６：９０１−９１７またはＣｈｏｔｈｉａら（１９８９）Ｎａｔｕｒｅ  ３４２：８７８−８８３の定義に基づいている。
【００３４】
特定の標的タンパク質に「特異的に結合する」抗体または抗原結合性フラグメントは、他のタンパク質と比較してその標的への優先的結合を示す抗体であるが、この特異性は絶対的な結合特異性を要しない。抗体がその意図される標的に「特異的」だとみなされるのは、その結合が、例えば偽陽性のような望ましくない結果をもたらすことなく、サンプル中の標的タンパク質の存在を決定するものである場合である。本発明において有用な抗体またはその結合性フラグメントは、非標的タンパク質に対するアフィニティより少なくとも２倍大きな、好ましくは少なくとも１０倍大きな、より好ましくは少なくとも２０倍大きな、最も好ましくは少なくとも１００倍大きなアフィニティで標的タンパク質に結合するであろう。本明細書中で用いる抗体が、与えられたアミノ酸配列、例えば成熟ヒトＰＤ−１またはヒトＰＤ−Ｌ１分子のアミノ酸配列を含むポリペプチドに特異的に結合すると言えるのは、それが、その配列を含むポリペプチドには結合するが、その配列を欠くタンパク質には結合しない場合である。
【００３５】
「キメラ抗体」は、所望の生物活性を示す限り、重鎖および／または軽鎖の一部分が、特定の種（例えば、ヒト）に由来する又は特定の抗体クラスもしくはサブクラスに属する抗体における対応配列と同一または相同である一方で、該鎖の残部が、別の種（例えば、マウス）に由来する又は別の抗体クラスもしくはサブクラスに属する抗体における対応配列と同一または相同である抗体、ならびにそのような抗体のフラグメントを意味する。
【００３６】
「薬学的有効量」または「有効量」なる語は、十分な治療用組成物または製剤が患者に導入されて疾患または病態を治療する量を意味する。このレベルは患者の特徴、例えば年齢、体重などに応じて変動しうると当業者に認識されている。
【００３７】
「約」なる語は、物質または組成物の量（例えば、ｍＭまたはＭ）、製剤（処方）成分の百分率（ｖ／ｖまたはｗ／ｖ）、溶液／製剤のｐＨ、あるいは方法における工程を特徴づけるパラメータの値などを修飾している場合には、例えば、該物質または組成物の製造、特徴づけおよび／または使用に伴う典型的な測定、取り扱いおよびサンプリング操作により生じるうる数量における変動；これらの操作における偶発的エラーにより生じうる数量における変動；該組成物を製造または使用するために或いは該操作を行うために使用される成分の製造、起源または純度における差異により生じうる数量における変動などを意味する。ある実施形態においては、「約」は±０．１％、０．５％、１％、２％、３％、４％、５％または１０％の変動を意味しうる。
【００３８】
「癌」、「癌性」または「悪性」なる語は、無制御な細胞増殖により典型的に特徴づけられる、哺乳動物における生理学的状態を意味し又は示す。癌の例には、癌腫、リンパ腫、白血病、芽腫および肉腫が含まれるが、これらに限定されるものではない。そのような癌の更に詳細な例には、扁平上皮癌、骨髄腫、小細胞肺癌、非小細胞肺癌、神経膠腫、ホジキンリンパ腫、非ホジキンリンパ腫、胃腸（管）癌、腎癌、卵巣癌、肝臓癌、リンパ芽球性白血病、リンパ性白血病、結腸直腸癌、子宮内膜癌、腎臓癌、前立腺癌、甲状腺癌、メラノーマ（黒色腫）、軟骨肉腫、神経芽細胞腫、膵臓癌、多形性膠芽腫、子宮頸癌、脳癌、胃癌、膀胱癌、肝細胞癌、乳癌、結腸癌および頭頸部癌が含まれる。
【００３９】
「化学療法剤」は、癌の治療に有用な化合物である。抗ＰＤ−１抗体は任意の１以上の適切な化学療法剤と共に使用されうる。そのような化学療法剤の例には以下のものが含まれる：アルキル化剤、例えばチオテパ（ｔｈｉｏｔｅｐａ）およびシクロスホスファミド（ｃｙｃｌｏｓｐｈｏｓｐｈａｍｉｄｅ）；アルキルスルホナート、例えばブスルファン（ｂｕｓｕｌｆａｎ）、イムプロスルファン（ｉｍｐｒｏｓｕｌｆａｎ）およびピポスルファン（ｐｉｐｏｓｕｌｆａｎ）；アジリジン、例えばベンゾドーパ（ｂｅｎｚｏｄｏｐａ）、カルボコン（ｃａｒｂｏｑｕｏｎｅ）、メツレドーパ（ｍｅｔｕｒｅｄｏｐａ）およびウレドーパ（ｕｒｅｄｏｐａ）；エチレンイミンおよびメチルアメルアミン（ｍｅｔｈｙｌａｍｅｌａｍｉｎｅ）、例えばアルトレタミン（ａｌｔｒｅｔａｍｉｎｅ）、トリエチレンメラミン、トリエチレンホスホルアミド、トリエチレンチオホスホルアミド（ｔｒｉｅｔｈｉｙｌｅｎｅｔｈｉｏｐｈｏｓｐｈｏｒａｍｉｄｅ）およびトリメチロロメラミン（ｔｒｉｍｅｔｈｙｌｏｌｏｍｅｌａｍｉｍｅ）；アセトゲニン（ａｃｅｔｏｇｅｎｉｎ）［特にブルラタシン（ｂｕｌｌａｔａｃｉｎ）およびブルラタシノン（ｂｕｌｌａｔａｃｉｎｏｎｅ）］；カンプトテシン（ｃａｍｐｔｏｔｈｅｃｉｎ）［合成類似体トポテカン（ｔｏｐｏｔｅｃａｎ）を含む］；ブリオスタチン（ｂｒｙｏｓｔａｔｉｎ）；カリスタチン（ｃａｌｌｙｓｔａｔｉｎ）；ＣＣ−１０６５［そのアドゼレシン（ａｄｏｚｅｌｅｓｉｎ）、カルゼレシン（ｃａｒｚｅｌｅｓｉｎ）およびビゼレシン（ｂｉｚｅｌｅｓｉｎ）合成類似体を含む］；クリプトフィシン（ｃｒｙｐｔｏｐｈｙｃｉｎ）（特にクリプトフィシン１およびクリプトフィシン８）；ドラスタチン（ｄｏｌａｓｔａｔｉｎ）；ドュオカルマイシン（ｄｕｏｃａｒｍｙｃｉｎ）（合成類似体ＫＷ−２１８９およびＣＢＩ−ＴＭＩを含む）；エリューテロビン（ｅｌｅｕｔｈｅｒｏｂｉｎ）；パンクラチスタチン（ｐａｎｃｒａｔｉｓｔａｔｉｎ）；サルコジクチイン（ｓａｒｃｏｄｉｃｔｙｉｎ）；スポンジスタチン（ｓｐｏｎｇｉｓｔａｔｉｎ）；窒素マスタード、例えばクロラムブシル（ｃｈｌｏｒａｍｂｕｃｉｌ）、クロルナファジン（ｃｈｌｏｒｎａｐｈａｚｉｎｅ）、クロロホスファミド（ｃｈｏｌｏｐｈｏｓｐｈａｍｉｄｅ）、エストラムスチン（ｅｓｔｒａｍｕｓｔｉｎｅ）、イフォスファミド（ｉｆｏｓｆａｍｉｄｅ）、メクロルエタミン（ｍｅｃｈｌｏｒｅｔｈａｍｉｎｅ）、メクロルエタミンオキシド塩酸塩、メルファラン（ｍｅｌｐｈａｌａｎ）、ノベムビチン（ｎｏｖｅｍｂｉｃｈｉｎ）、フェネステリン（ｐｈｅｎｅｓｔｅｒｉｎｅ）、プレドニムスチン（ｐｒｅｄｎｉｍｕｓｔｉｎｅ）、トロフォスファミド（ｔｒｏｆｏｓｆａｍｉｄｅ）、ウラシルマスタード（ｕｒａｃｉｌ  ｍｕｓｔａｒｄ）；ニトロソウレア、例えばカルムスチン（ｃａｒｍｕｓｔｉｎｅ）、クロロゾトシン（ｃｈｌｏｒｏｚｏｔｏｃｉｎ）、フォテムスチン（ｆｏｔｅｍｕｓｔｉｎｅ）、ロムスチン（ｌｏｍｕｓｔｉｎｅ）、ニムスチン（ｎｉｍｕｓｔｉｎｅ）およびラニムスチン（ｒａｎｉｍｕｓｔｉｎｅ）；抗生物質、例えばエンジイン抗生物質［例えば、カ���ケアマイシン（ｃａｌｉｃｈｅａｍｉｃｉｎ）、特にカリケアマイシン・ガンマ１Ｉおよびカリケアマイシン・ファイＩ１（例えば、Ａｇｎｅｗ，Ｃｈｅｍ．Ｉｎｔｌ．Ｅｄ．Ｅｎｇｌ．，３３：１８３−１８６（１９９４）を参照されたい）；ダイネマイシン（ｄｙｎｅｍｉｃｉｎ）、例えばダイネマイシンＡ；ビスホスホナート、例えばクロドロナート（ｃｌｏｄｒｏｎａｔｅ）；エスペラマイシン（ｅｓｐｅｒａｍｉｃｉｎ）；ならびにネオカルジノスタチン（ｎｅｏｃａｒｚｉｎｏｓｔａｔｉｎ）発色団および関連色素タンパク質エンジイン抗生物質発色団］、アクラシノマイシン（ａｃｌａｃｉｎｏｍｙｓｉｎ）、アクチノマイシン（ａｃｔｉｎｏｍｙｃｉｎ）、オースラマイシン（ａｕｔｈｒａｍｙｃｉｎ）、アザセリン（ａｚａｓｅｒｉｎｅ）、ブレオマイシン（ｂｌｅｏｍｙｃｉｎ）、カクチノマイシン（ｃａｃｔｉｎｏｍｙｃｉｎ）、カラビシン（ｃａｒａｂｉｃｉｎ）、カミノマイシン（ｃａｍｉｎｏｍｙｃｉｎ）、カルジノフィリン（ｃａｒｚｉｎｏｐｈｉｌｉｎ）、クロモマイシン（ｃｈｒｏｍｏｍｙｃｉｎ）、ダクチノマイシン（ｄａｃｔｉｎｏｍｙｃｉｎ）、ダウノルビシン（ｄａｕｎｏｒｕｂｉｃｉｎ）、デトルビシン（ｄｅｔｏｒｕｂｉｃｉｎ）、６−ジアゾ−５−オキソ−Ｌ−ノルロイシン、ドキソルビシン（ｄｏｘｏｒｕｂｉｃｉｎ）（モルホリノ−ドキソルビシン、シアノモルホリノ−ドキソルビシン、２−ピロリノ−ドキソルビシンおよびデオキシドキソルビシンを含む）、エピルビシン（ｅｐｉｒｕｂｉｃｉｎ）、エソルビシン（ｅｓｏｒｕｂｉｃｉｎ）、イダルビシン（ｉｄａｒｕｂｉｃｉｎ）、マルセロマイシン（ｍａｒｃｅｌｌｏｍｙｃｉｎ）、マイトマイシン（ｍｉｔｏｍｙｃｉｎ）、例えばマイトマイシンＣ、ミコフェノール酸（ｍｙｃｏｐｈｅｎｏｌｉｃ  ａｃｉｄ）、ノガラマイシン（ｎｏｇａｌａｍｙｃｉｎ）、オリボマイシン（ｏｌｉｖｏｍｙｃｉｎ）、ペプロマイシン（ｐｅｐｌｏｍｙｃｉｎ）、ポトフィロマイシン（ｐｏｔｆｉｒｏｍｙｃｉｎ）、ピューロマイシン（ｐｕｒｏｍｙｃｉｎ）、クエラマイシン（ｑｕｅｌａｍｙｃｉｎ）、ロドルビシン（ｒｏｄｏｒｕｂｉｃｉｎ）、ストレプトニグリン（ｓｔｒｅｐｔｏｎｉｇｒｉｎ）、ストレプトゾシン（ｓｔｒｅｐｔｏｚｏｃｉｎ）、ツベルシジン（ｔｕｂｅｒｃｉｄｉｎ）、ウベニメックス（ｕｂｅｎｉｍｅｘ）、ジノスタチン（ｚｉｎｏｓｔａｔｉｎ）、ゾルビシン（ｚｏｒｕｂｉｃｉｎ）；代謝拮抗物質、例えばメトトレキセート（ｍｅｔｈｏｔｒｅｘａｔｅ）および５−フルオロウラシル（５−ＦＵ）；葉酸類似体、例えばデノプテリン（ｄｅｎｏｐｔｅｒｉｎ）、メトトレキセート（ｍｅｔｈｏｔｒｅｘａｔｅ）、プテロプテリン（ｐｔｅｒｏｐｔｅｒｉｎ）、トリメトレキセート（ｔｒｉｍｅｔｒｅｘａｔｅ）；プリン類似体、例えばフルダラビン（ｆｌｕｄａｒａｂｉｎｅ）、６−メルカプトプリン、チアミプリン（ｔｈｉａｍｉｐｒｉｎｅ）、チオグアニン（ｔｈｉｏｇｕａｎｉｎｅ）；ピリミジン類似体、例えばアンシタビン（ａｎｃｉｔａｂｉｎｅ）、アザシチジン（ａｚａｃｉｔｉｄｉｎｅ）、６−アザウリジン、カルモフール（ｃａｒｍｏｆｕｒ）、シタラビン（ｃｙｔａｒａｂｉ��ｅ）、ジデオキシウリジン（ｄｉｄｅｏｘｙｕｒｉｄｉｎｅ）、ドキシフルリジン（ｄｏｘｉｆｌｕｒｉｄｉｎｅ）、エノシタビン（ｅｎｏｃｉｔａｂｉｎｅ）、フロクスリジン（ｆｌｏｘｕｒｉｄｉｎｅ）；アンドロゲン、例えばカルステロン（ｃａｌｕｓｔｅｒｏｎｅ）、ドロモスタノロン（ｄｒｏｍｏｓｔａｎｏｌｏｎｅ）プロピオナート、エピチオスタノール（ｅｐｉｔｉｏｓｔａｎｏｌ）、メピチオスタン（ｍｅｐｉｔｉｏｓｔａｎｅ）、テストラクトン（ｔｅｓｔｏｌａｃｔｏｎｅ）；抗アドレナール、例えばアミノグルテチミド（ａｍｉｎｏｇｌｕｔｅｔｈｉｍｉｄｅ）、ミトタン（ｍｉｔｏｔａｎｅ）、トリロスタン（ｔｒｉｌｏｓｔａｎｅ）；葉酸補充物、例えばフロリン酸（ｆｒｏｌｉｎｉｃ  ａｃｉｄ）；アセグラトン（ａｃｅｇｌａｔｏｎｅ）；アルドホスファミド（ａｌｄｏｐｈｏｓｐｈａｍｉｄｅ）グリコシド；アミノレブリン酸；エニルウラシル（ｅｎｉｌｕｒａｃｉｌ）；アムサクリン（ａｍｓａｃｒｉｎｅ）；ベストラブシル（ｂｅｓｔｒａｂｕｃｉｌ）；ビサントレン（ｂｉｓａｎｔｒｅｎｅ）；エダトラキセート（ｅｄａｔｒａｘａｔｅ）；デフォファミン（ｄｅｆｏｆａｍｉｎｅ）；デメコルシン（ｄｅｍｅｃｏｌｃｉｎｅ）；ジアジクオン（ｄｉａｚｉｑｕｏｎｅ）；エルフォルミチン（ｅｌｆｏｒｍｉｔｈｉｎｅ）；酢酸エリプチニウム（ｅｌｌｉｐｔｉｎｉｕｍ）；エポチロン（ｅｐｏｔｈｉｌｏｎｅ）；エトグルシド（ｅｔｏｇｌｕｃｉｄ）；硝酸ガリウム；ヒドロキシ尿素；レンチナン（ｌｅｎｔｉｎａｎ）；ロニダミン（ｌｏｎｉｄａｍｉｎｅ）；メイタンシノイド（ｍａｙｔａｎｓｉｎｏｉｄ）、例えばメイタンシン（ｍａｙｔａｎｓｉｎｅ）およびアンサミトシン（ａｎｓａｍｉｔｏｃｉｎ）；ミトグアゾン（ｍｉｔｏｇｕａｚｏｎｅ）；ミトザントロン（ｍｉｔｏｘａｎｔｒｏｎｅ）；モピダモール（ｍｏｐｉｄａｍｏｌ）；ニトラクリン（ｎｉｔｒａｃｒｉｎｅ）；ペントスタチン（ｐｅｎｔｏｓｔａｔｉｎ）；フェナメット（ｐｈｅｎａｍｅｔ）；ピラルビシン（ｐｉｒａｒｕｂｉｃｉｎ）；ロソキサントロン（ｌｏｓｏｘａｎｔｒｏｎｅ）；ポドフィリン酸（ｐｏｄｏｐｈｙｌｌｉｎｉｃ  ａｃｉｄ）；２−エチルヒドラジド；プロカルバジン（ｐｒｏｃａｒｂａｚｉｎｅ）；ラゾキサン（ｒａｚｏｘａｎｅ）；リゾキシン（ｒｈｉｚｏｘｉｎ）；シゾフラン（ｓｉｚｏｆｕｒａｎ）；スピロゲルマニウム（ｓｐｉｒｏｇｅｒｍａｎｉｕｍ）；テヌアゾン酸（ｔｅｎｕａｚｏｎｉｃ  ａｃｉｄ）；トリアジクオン（ｔｒｉａｚｉｑｕｏｎｅ）；２，２’，２’’−トリクロロトリエチルアミン；トリコテセン（ｔｒｉｃｈｏｔｈｅｃｅｎｅ）［特にＴ−２毒素、ベルラクリン（ｖｅｒｒａｃｕｒｉｎ）Ａ、ロリジン（ｒｏｒｉｄｉｎ）Ａおよびアングイジン（ａｎｇｕｉｄｉｎｅ）］；ウレタン；ビンデシン（ｖｉｎｄｅｓｉｎｅ）；ダカルバジン（ｄａｃａｒｂａｚｉｎｅ）；マンノムスチン（ｍａｎｎｏｍｕｓｔｉｎｅ）；ミトブロニトール（ｍｉｔｏｂｒｏｎｉｔｏｌ）；ミトラクトール（ｍｉｔｏｌａｃｔｏｌ）；ピポブロマン（ｐｉｐｏｂｒｏｍａｎ）；ガシトシン（ｇａｃｙｔｏｓｉｎｅ）；アラビノシド（ａｒａｂｉｎｏｓｉｄｅ）（「Ａｒａ−Ｃ��）；シクロホスファミド（ｃｙｃｌｏｐｈｏｓｐｈａｍｉｄｅ）；チオテパ（ｔｈｉｏｔｅｐａ）；タキソイド、例えばパクリタキセル（ｐａｃｌｉｔａｘｅｌ）およびドキセタキセル（ｄｏｘｅｔａｘｅｌ）；クロラムブシル（ｃｈｌｏｒａｍｂｕｃｉｌ）；ゲムシタビン（ｇｅｍｃｉｔａｂｉｎｅ）；６−チオグアニン；メルカプトプリン（ｍｅｒｃａｐｔｏｐｕｒｉｎｅ）；メトトレキセート（ｍｅｔｈｏｔｒｅｘａｔｅ）；白金類似体、例えばシスプラチン（ｃｉｓｐｌａｔｉｎ）およびカルボプラチン（ｃａｒｂｏｐｌａｔｉｎ）；ビンブラスチン（ｖｉｎｂｌａｓｔｉｎｅ）；白金；エトポシド（ｅｔｏｐｏｓｉｄｅ）（ＶＰ−１６）；イフォスファミド（ｉｆｏｓｆａｍｉｄｅ）；ミトザントロン（ｍｉｔｏｘａｎｔｒｏｎｅ）；ビンクリスチン（ｖｉｎｃｒｉｓｔｉｎｅ）；ビノレルビン（ｖｉｎｏｒｅｌｂｉｎｅ）；ノバントロン（ｎｏｖａｎｔｒｏｎｅ）；テニポシド（ｔｅｎｉｐｏｓｉｄｅ）；エダトレキセート（ｅｄａｔｒｅｘａｔｅ）；ダウノマイシン（ｄａｕｎｏｍｙｃｉｎ）；アミノプテリン（ａｍｉｎｏｐｔｅｒｉｎ）；キセローダ（ｘｅｌｏｄａ）；イバンドロネート（ｉｂａｎｄｒｏｎａｔｅ）；ＣＰＴ−１１；トポイソメラーゼインヒビターＲＦＳ  ２０００；ジフルオロメチルオルニチン（ｄｉｆｌｕｏｒｏｍｅｔｈｙｌｏｒｎｉｔｈｉｎｅ）（ＤＭＦＯ）；レチノイド、例えばレチノイン酸；カペシタビン（ｃａｐｅｃｉｔａｂｉｎｅ）；ならびに前記のいずれかのものの薬学的に許容される塩、酸または誘導体。また、例えば以下のような、腫瘍に対するホルモン作用を調節または抑制するよう作用する抗ホルモン剤も含まれる：抗エストロゲンおよび選択的エストロゲン受容体モジュレーター（ＳＥＲＭ）、例えばタモキシフェン（ｔａｍｏｘｉｆｅｎ）、ラロキシフェン（ｒａｌｏｘｉｆｅｎｅ）、ドロロキシフェン（ｄｒｏｌｏｘｉｆｅｎｅ）、４−ヒドロキシタモキシフェン、トリオキシフェン（ｔｒｉｏｘｉｆｅｎｅ）、ケオキシフェン（ｋｅｏｘｉｆｅｎｅ）、ＬＹ１１７０１８、オナプリストン（ｏｎａｐｒｉｓｔｏｎｅ）およびトレミフェン（ｔｏｒｅｍｉｆｅｎｅ）（Ｆａｒｅｓｔｏｎ）；副腎におけるエストロゲン産生を調節する酵素アロマターゼを阻害するアロマターゼインヒビター、例えば４（５）−イミダゾール、アミノグルテチミド（ａｍｉｎｏｇｌｕｔｅｔｈｉｍｉｄｅ）、酢酸メゲストロー
ル（ｍｅｇｅｓｔｒｏｌ）、エキセメスタン（ｅｘｅｍｅｓｔａｎｅ）、フォルメスタン（ｆｏｒｍｅｓｔａｎ）、ファドロゾール（ｆａｄｒｏｚｏｌｅ）、ボロゾール（ｖｏｒｏｚｏｌｅ）、レトロゾール（ｌｅｔｒｏｚｏｌｅ）およびアナストロゾール（ａｎａｓｔｒｏｚｏｌｅ）；ならびに抗アンドロゲン、例えばフルタミド（ｆｌｕｔａｍｉｄｅ）、ニルタミド（ｎｉｌｕｔａｍｉｄｅ）、ビカルタミド（ｂｉｃａｌｕｔａｍｉｄｅ）、ロイプロリド（ｌｅｕｐｒｏｌｉｄｅ）およびゴセレリン（ｇｏｓｅｒｅｌｉｎ）；ならびに前記のいずれかのものの薬学的に許容される塩、酸または誘導体。
【００４０】
「Ｃｈｏｔｈｉａ」は、Ａｌ−Ｌａｚｉｋａｎｉら，ＪＭＢ  ２７３：９２７−９４８（１９９７）に記載されている抗体番号付け系を意味する。
【００４１】
本明細書中で用いる「Ｋａｂａｔ」は、Ｅｌｖｉｎ  Ａ．Ｋａｂａｔ（（１９９１）Ｓｅｑｕｅｎｃｅｓ  ｏｆ  Ｐｒｏｔｅｉｎｓ  ｏｆ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｉｎｔｅｒｅｓｔ，５ｔｈ  Ｅｄ．Ｐｕｂｌｉｃ  Ｈｅａｌｔｈ  Ｓｅｒｖｉｃｅ，Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅｓ  ｏｆ  Ｈｅａｌｔｈ，Ｂｅｔｈｅｓｄａ，Ｍｄ．）により創始された免疫グロブリンアライメントおよび番号付け系を意味する。
【００４２】
本明細書中で用いる「増殖抑制物質（成長抑制物質）」は、インビトロまたはインビボにおける、本明細書において特定されている遺伝子のいずれかを過剰発現する細胞、特に癌細胞の増殖を抑制する化合物または組成物を意味する。したがって、該増殖抑制物質は、Ｓ期においてそのような遺伝子を過剰発現する細胞の比率を有意に減少させるものである。増殖抑制物質の例には、（Ｓ期以外の位置で）細胞周期の進行を阻止する物質、例えば、Ｇ１停止およびＭ期停止を誘導する物質が含まれる。古典的なＭ期ブロッカーには、ビンカ［ビンクリスチン（ｖｉｎｃｒｉｓｔｉｎｅ）およびビンブラスチン（ｖｉｎｂｌａｓｔｉｎｅ）］、タキサン（ｔａｘａｎｅ）およびトポイソメラーゼＩＩインヒビター、例えばドキソルビシン（ｄｏｘｏｒｕｂｉｃｉｎ）、エピルビシン（ｅｐｉｒｕｂｉｃｉｎ）、ダウノルビシン（ｄａｕｎｏｒｕｂｉｃｉｎ）およびエトポシド（ｅｔｏｐｏｓｉｄｅ）が含まれる。Ｇ１を停止させる物質、例えばＤＮＡアルキル化剤、例えばデカルバジン（ｄａｃａｒｂａｚｉｎｅ）、メクロレタミン（ｍｅｃｈｌｏｒｅｔｈａｍｉｎｅ）およびシスプラチン（ｃｉｓｐｌａｔｉｎ）は、Ｓ期停止にまでも影響を及ぼす。更なる情報はＴｈｅ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｂａｓｉｓ  ｏｆ  Ｃａｎｃｅｒ，ＭｅｎｄｅｌｓｏｈｎおよびＩｓｒａｅｌ編，Ｃｈａｐｔｅｒ  １，タイトル“Ｃｅｌｌ  ｃｙｃｌｅ  ｒｅｇｕｌａｔｉｏｎ，ｏｎｃｏｇｅｎｅｓ，ａｎｄ  ａｎｔｉｎｅｏｐｌａｓｔｉｃ  ｄｒｕｇｓ”，Ｍｕｒａｋａｍｉら（ＷＢ  Ｓａｕｎｄｅｒｓ：Ｐｈｉｌａｄｅｌｐｈｉａ，１９９５）に見出されうる。
【００４３】
「ＰＤ−１結合性フラグメント」、「その抗原結合性フラグメント」、「その結合性フラグメント」または「そのフラグメント」なる語は、抗体のフラグメントまたは誘導体であって、抗原（ヒトＰＤ−１）に結合する及びその活性を抑制する（例えば、ＰＤＬ１およびＰＤＬ２へのＰＤ−１の結合を遮断する）その生物活性を尚も実質的に保有するものを含む。したがって、「抗体フラグメント」またはＰＤ−１結合性フラグメントなる語は、完全長抗体の一部分、一般に、その抗原結合性または可変領域を意味する。抗体フラグメントの例には、Ｆａｂ、Ｆａｂ’、Ｆ（ａｂ’）２およびＦｖフラグメントが含まれる。典型的には、結合性フラグメントまたは誘導体はそのＰＤ−１抑制活性の少なくとも１０％を保有する。幾つかの実施形態においては、所望の生物学的効果を発揮するのに十分なアフィニティを有するいずれの結合性フラグメントも有用であるが、結合性フラグメントまたは誘導体はそのＰＤ−１抑制活性の少なくとも２５％、５０％、６０％、７０％、８０％、９０％、９５％、９９％または１００％（またはそれ以上）を保有する。幾つかの実施形態においては、抗原結合性フラグメントは、無関係な抗原に対するアフィニティより少なくとも２倍大きな、好ましくは少なくとも１０倍大きな、より好ましくは少なくとも２０倍大きな、最も好ましくは少なくとも１００倍大きなアフィニティで、その抗原に結合する。１つの実施形態においては、該抗体は、例えばスキャッチャード分析により測定された場合、約１０９  リットル／モルより大きなアフィニティを有する。Ｍｕｎｓｅｎら（１９８０）Ａｎａｌｙｔ．Ｂｉｏｃｈｅｍ．１０７：２２０−２３９。ＰＤ−１結合性フラグメントは、その生物活性を実質的に変化させない保存的アミノ酸置換を有する変異体を含みうると意図される。
【００４４】
「ヒト化抗体」は、非ヒト（例えば、マウス）抗体およびヒト抗体からの配列を含有する抗体の形態を意味する。そのような抗体は、非ヒト免疫グロブリンに由来する最小配列を含有する。一般に、ヒト化抗体は、少なくとも１つ、典型的には２つの可変ドメインの実質的に全てを含み、ここで、超可変ループの全て又は実質的に全ては非ヒト免疫グロブリンのものに対応し、ＦＲ領域の全て又は実質的に全てはヒト免疫グロブリン配列のものである。ヒト化抗体はまた、所望により、免疫グロブリン定常領域（Ｆｃ）（典型的にはヒト免疫グロブリンのもの）の少なくとも一部分を含んでいてもよい。アフィニティーを増加させるため、またはヒト化抗体の安定性を増強するため、または他の理由により、あるアミノ酸置換が含まれうるが、げっ歯類抗体のヒト化形態は、一般に、該親げっ歯類抗体の同一ＣＤＲ配列を含む。
【００４５】
本発明の抗体は、改変されたエフェクター機能をもたらすための、修飾（または遮断）されたＦｃ領域を有する抗体をも含む。例えば、米国特許第５，６２４，８２１号；ＷＯ２００３／０８６３１０；ＷＯ２００５／１２０５７１；ＷＯ２００６／００５７７０２；Ｐｒｅｓｔａ（２００６）Ａｄｖ．Ｄｒｕｇ  Ｄｅｌｉｖｅｒｙ  Ｒｅｖ．５８：６４０−６５６を参照されたい。そのような修飾は、診断および療法における可能な有益な効果を伴って、免疫系の種々の反応を増強または抑制するために用いられうる。Ｆｃ領域の改変には、アミノ酸変化（置換、欠失および挿入）、グリコシル化または脱グリコシル化および複数のＦｃの付加が含まれる。Ｆｃに対する変化はまた、治療用抗体における抗体の半減期を改変することが可能であり、より長い半減期は、それほど頻繁でない投与ならびにそれによる便利さの向上および物質の使用の減少を可能にする。Ｐｒｅｓｔａ（２００５）Ｊ．Ａｌｌｅｒｇｙ  Ｃｌｉｎ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１１６：７３１，ｐ．７３４−３５を参照されたい。
【００４６】
「完全ヒト抗体」は、ヒト免疫グロブリンタンパク質配列のみを含む抗体を意味する。完全ヒト抗体は、マウスにおいて、マウス細胞において、あるいはマウス細胞に由来するハイブリドーマにおいて産生された場合には、マウス炭水化物鎖を含有しうる。同様に、「マウス抗体」は、マウス免疫グロブリン配列のみを含む抗体を意味する。完全ヒト抗体は、ヒトにおいて、ヒト免疫グロブリン生殖系列配列を有するトランスジェニック動物において、ファージディスプレイまたは他の分子生物学的方法により作製されうる。
【００４７】
「超可変領域」なる語は、抗原結合をもたらす、抗体のアミノ酸残基を意味する。超可変領域は「相補性決定領域」もしくは「ＣＤＲ」［例えば、Ｋａｂａｔ番号付け系（Ｋａｂａｔら（１９９１）Ｓｅｑｕｅｎｃｅｓ  ｏｆ  Ｐｒｏｔｅｉｎｓ  ｏｆ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｉｎｔｅｒｅｓｔ，５ｔｈ  Ｅｄ．Ｐｕｂｌｉｃ  Ｈｅａｌｔｈ  Ｓｅｒｖｉｃｅ，Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅｓ  ｏｆ  Ｈｅａｌｔｈ，Ｂｅｔｈｅｓｄａ，Ｍｄ．）により決定された場合の、軽鎖可変ドメインにおける残基２４〜３４（ＣＤＲＬ１）、５０〜５６（ＣＤＲＬ２）および８９〜９７（ＣＤＲＬ３）ならびに重鎖可変ドメインにおける残基３１〜３５（ＣＤＲＨ１）、５０〜６５（ＣＤＲＨ２）および９５〜１０２（ＣＤＲＨ３）］からのアミノ酸残基、および／または「超可変ループ」［すなわち、軽鎖可変ドメインにおける残基２６〜３２（Ｌ１）、５０〜５２（Ｌ２）および９１〜９６（Ｌ３）ならびに重鎖可変ドメインにおける２６〜３２（Ｈ１）、５３〜５５（Ｈ２）および９６〜１０１（Ｈ３）（ＣｈｏｔｈｉａおよびＬｅｓｋ（１９８７）Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．１９６：９０１−９１７）］からのアミノ酸残基を含む。本明細書中で用いる「フレームワーク」または「ＦＲ」残基なる語は、ＣＤＲ残基として本明細書中で定義されている超可変領域残基以外の可変ドメイン残基を意味する。ＣＤＲおよびＦＲ残基は、Ｋａｂａｔの標準的な配列定義（Ｋａｂａｔら（１９８７）Ｓｅｑｕｅｎｃｅｓ  ｏｆ  Ｐｒｏｔｅｉｎｓ  ｏｆ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｉｎｔｅｒｅｓｔ，Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅｓ  ｏｆ  Ｈｅａｌｔｈ，  Ｂｅｔｈｅｓｄａ  Ｍｄ．）に従い決定される。
【００４８】
「保存的に修飾された変異体」または「保存的置換」は、ポリペプチドの必須領域においてさえも、生じる分子の生物活性を一般に変化させることなく行われうる当業者に公知のアミノ酸の置換を意味する。そのような典型的な置換は、好ましくは、以下の表１に記載されているものに従い行われうる。
【表１】
2020518599.tif 000003
【００４９】
また、一般に、ポリペプチドの非必須領域における単一アミノ酸置換は生物活性を実質的に変化させない、と当業者は認識している。例えば、Ｗａｔｓｏｎら（１９８７）Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｂｉｏｌｏｇｙ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ｇｅｎｅ，Ｔｈｅ  Ｂｅｎｊａｍｉｎ／Ｃｕｍｍｉｎｇｓ  Ｐｕｂ．Ｃｏ．，ｐ．２２４（４ｔｈ  Ｅｄ．）を参照されたい。
【００５０】
本明細書および特許請求の範囲の全体において用いられている「から実質的になる」およびその変形表現、例えば「から実質的になり」は、挙げられている要素または要素群の包含、および示されている投与レジメン、方法または組成物の基本的または新規特性を実質的に変化させない、挙げられている要素と類似した又は異なる性質の他の要素の随意的包含（すなわち、包含されても包含されなくてもよいこと）を示す。非限定的な一例として、挙げられているアミノ酸配列から実質的になる結合性化合物は、該結合性化合物の特性に実質的に影響を及ぼさない、１以上のアミノ酸残基の置換を含む１以上のアミノ酸をも含みうる。
【００５１】
「含む」、または「含み」、「含んでいて」もしくは「含まれる」のような変形は、明確な言語または必然的暗示によって文脈に矛盾している場合を除き、本明細書および特許請求の範囲の全体において包括的な意味で用いられ、すなわち、本発明の実施形態のいずれかの実施または有用性を実質的に促進しうる更なる特徴の存在または付加を排除することなく、示されている特徴の存在を特定するために用いられる。
【００５２】
「単離された抗体」および「単離された抗体フラグメント」は精製状態を意味し、そのような文脈においては、示されている分子が、他の生物学的分子、例えば核酸、タンパク質、脂質、炭水化物、または細胞残渣および増殖培地のような他の物質を実質的に含有しないことを意味する。一般に、「単離（された）」なる語はそのような物質の完全な非存在を意図するものではなく、また、水、バッファーまたは塩の非存在を意図するものでもない。ただし、それらは、本明細書に記載されている結合性化合物の実験的または治療的使用を実質的に妨げる量で存在してはならない。
【００５３】
本明細書中で用いる「モノクローナル抗体」または「ｍＡｂ」または「Ｍａｂ」は実質的に均一な抗体の集団を意味し、すなわち、該集団を構成する抗体分子は、僅かな量で存在しうる考えられうる自然突然変異以外は、アミノ酸配列において同一である。これとは対照的に、通常の（ポリクローナル）抗体調製物は、典型的には、異なるエピトープに対して特異的であることが多い可変ドメイン、特にＣＤＲ内に異なるアミノ酸配列を有する多数の異なる抗体を含む。修飾語「モノクローナル」は、実質的に均一な抗体集団から得られるという該抗体の特性を示しており、いずれかの特定の方法による該抗体の製造を要するとは解釈されない。例えば、本発明に従い使用されるモノクローナル抗体は、Ｋｏｈｌｅｒら（１９７５）Ｎａｔｕｒｅ  ２５６，４９５により最初に記載されたハイブリドーマ法により製造可能であり、あるいは組換えＤＮＡ法（例えば、米国特許第４，８１６，５６７号を参照されたい）により製造可能である。また、「モノクローナル抗体」は、例えば、Ｃｌａｃｋｓｏｎら（１９９１）Ｎａｔｕｒｅ  ３５２：６２４−６２８およびＭａｒｋｓら（１９９１）Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ  ２２２：５８１−５９７に記載されている技術を用いて、ファージ抗体ライブラリーから単離されうる。Ｐｒｅｓｔａ（２００５）Ｊ．Ａｌｌｅｒｇｙ  Ｃｌｉｎ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１１６：７３１も参照されたい。
【００５４】
「腫瘍」は、癌を有すると診断された又は癌を有する疑いのある対象に適用される場合には、任意のサイズの悪性または潜在的に悪性の新生物または組織塊を意味し、原発腫瘍および続発性新生物を含む。固形（充実性）腫瘍は、嚢胞または液体領域を通常は含有しない、組織の異常成長または塊を意味する。種々のタイプの固形腫瘍が、それらを形成する細胞のタイプにちなんで命名されている。固形腫瘍の例としては、肉腫、癌腫およびリンパ腫が挙げられる。白血病（血液の癌）は、一般に、固形腫瘍を形成しない（Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ，Ｄｉｃｔｉｏｎａｒｙ  ｏｆ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｔｅｒｍｓ）。
【００５５】
「腫瘍サイズ」なる語は、腫瘍の長さおよび幅として測定されうる腫瘍の全サイズを意味する。腫瘍サイズは当技術分野で公知の種々の方法により決定可能であり、例えば、被験者からの摘除に際して例えばカリパスを使用して、あるいはイメージング技術、例えば骨スキャン、超音波、ＣＴまたはＭＲＩスキャンを用いて体内において、腫瘍の寸法を測定することにより決定されうる。
【００５６】
本明細書中で用いる「可変領域」または「Ｖ領域」は、異なる抗体間で配列において可変性である、ＩｇＧ鎖のセグメントを意味する。それは軽鎖においてはＫａｂａｔ残基１０９まで、そして重鎖においては１１３まで伸長している。
【００５７】
「バッファー」なる語は、本発明の製剤の溶液ｐＨを許容範囲に維持する物質を含み、あるいは本発明の凍結乾燥製剤に関しては、凍結乾燥前に、許容されうる溶液ｐＨをもたらす。
【００５８】
「凍結乾燥」、「凍結乾燥された」および「凍結乾燥した」なる語は、乾燥される物質が、まず、凍結され、ついで真空環境中で昇華により氷または凍結溶媒が除去されるプロセスを意味する。貯蔵時の凍結乾燥製品の安定性を増強するために、凍結乾燥前の製剤中に賦形剤を含有させることが可能である。
【００５９】
「医薬製剤」なる語は、有効成分が有効となることを可能にするような形態の製剤であって、該製剤が投与される対象に対して毒性である追加的成分を含有しない製剤を意味する。「製剤」および「医薬製剤」なる語は本明細書の全体にわたって互換的に用いられる。
【００６０】
「薬学的に許容される」は、使用される有効成分の有効量を与えるために対象に合理的に投与されうる、そしてヒトに投与された場合に、「安全であると一般にみなされている」、例えば、生理的に許容され、典型的にはアレルギーまたは類似の望ましくない反応（例えば、胃の異常など）を引き起こさない賦形剤（ビヒクル、添加剤）および組成物に関するものである。もう１つの実施形態においては、この用語は、動物における使用、より詳しくはヒトにおける使用に関して、連邦もしくは州政府の規制機関により承認された又は米国薬局方もしくは他の一般に認められている薬局方に収載されている分子および組成物に関するものである。
【００６１】
「再構成（された）」製剤は、凍結乾燥タンパク質製剤を希釈剤中に溶解させて該タンパク質を該再構成製剤中に分散させることにより調製された製剤である。再構成製剤は、投与、例えば非経口投与に適しており、皮下投与に適している場合もありうる。
【００６２】
「再構成時間」は、凍結乾燥製剤を溶液で再水和させて粒子非含有清澄化溶液にするのに必要な時間である。
【００６３】
「安定」製剤は、それに含まれるタンパク質が、貯蔵に際して、その物理的安定性および／または化学的安定性および／または生物学的活性を本質的に保持する製剤である。タンパク質の安定性を測定するための種々の分析技術が当技術分野で利用可能であり、Ｐｅｐｔｉｄｅ  ａｎｄ  Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ｄｒｕｇ  Ｄｅｌｉｖｅｒｙ，２４７−３０１，Ｖｉｎｃｅｎｔ  Ｌｅｅ編，Ｍａｒｃｅｌ  Ｄｅｋｋｅｒ，Ｉｎｃ．，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，Ｎ．Ｙ．，Ｐｕｂｓ．（１９９１）およびＪｏｎｅｓ，Ａ．Ａｄｖ．Ｄｒｕｇ  Ｄｅｌｉｖｅｒｙ  Ｒｅｖ．１０：２９−９０（１９９３）に概説されている。安定性は、選択された温度で、選択された期間にわたって測定されうる。
【００６４】
「安定」製剤は、それに含まれるタンパク質が、貯蔵に際して、その物理的安定性および／または化学的安定性および／または生物学的活性を本質的に保持する製剤である。タンパク質の安定性を測定するための種々の分析技術が当技術分野で利用可能であり、Ｐｅｐｔｉｄｅ  ａｎｄ  Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ｄｒｕｇ  Ｄｅｌｉｖｅｒｙ，２４７−３０１，Ｖｉｎｃｅｎｔ  Ｌｅｅ編，Ｍａｒｃｅｌ  Ｄｅｋｋｅｒ，Ｉｎｃ．，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，Ｎ．Ｙ．，Ｐｕｂｓ．（１９９１）およびＪｏｎｅｓ，Ａ．Ａｄｖ．Ｄｒｕｇ  Ｄｅｌｉｖｅｒｙ  Ｒｅｖ．１０：２９−９０（１９９３）に概説されている。安定性は、選択された温度で、選択された期間にわたって測定されうる。例えば、１つの実施形態においては、安定製剤は、冷蔵温度（２〜８℃）で少なくとも１２ヶ月間、有意な変化が観察されない製剤である。もう１つの実施形態においては、安定製剤は、冷蔵温度（２〜８℃）で少なくとも１８ヶ月間、有意な変化が観察されない製剤である。もう１つの実施形態においては、安定製剤は、室温（２３〜２７℃）で少なくとも３ヶ月間、有意な変化が観察されない製剤である。もう１つの実施形態においては、安定製剤は、室温（２３〜２７℃）で少なくとも６ヶ月間、有意な変化が観察されない製剤である。もう１つの実施形態においては、安定製剤は、室温（２３〜２７℃）で少なくとも１２ヶ月間、有意な変化が観察されない製剤である。もう１つの実施形態においては、安定製剤は、室温（２３〜２７℃）で少なくとも１８ヶ月間、有意な変化が観察されない製剤である。抗体製剤の安定性に関する基準は以下のとおりである。典型的には、ＳＥＣ−ＨＰＬＣにより測定した場合、抗体単量体の１０％以下、好ましくは５％以下しか分解されない。典型的には、製剤は、視覚分析によれば、無色または透明ないし僅かに乳白色である。典型的には、製剤の濃度、ｐＨおよび浸透圧は＋／−１０％以下の変化を示すに過ぎない。効力は、典型的には、対照または参照体の６０〜１４０％、好ましくは８０〜１２０％の範囲内である。典型的には、抗体のクリッピング（ｃｌｉｐｐｉｎｇ）、すなわち、低分子量種（％）は、例えばＨＰ−ＳＥＣによる測定で、１０％以下、好ましくは５％以下しか観察されない。典型的には、抗体の凝集、すなわち、高分子量種（％）は、例えばＨＰ−ＳＥＣによる測定で、１０％以下、好ましくは５％以下しか観察されない。
【００６５】
医薬製剤において抗体が「その物理的安定性を保持する」と言えるのは、それが、色および／または透明度の目視検査で、あるいはＵＶ光散乱、サイズ排除クロマトグラフィー（ＳＥＣ）および動的光散乱により測定された場合に、凝集、沈殿および／または変性の有意な増加を示さない場合である。タンパク質のコンホメーションの変化は、タンパク質の三次構造を決定する蛍光分光法、およびタンパク質の二次構造を決定するＦＴＩＲ分光法によって評価されうる。
【００６６】
医薬製剤において抗体が「その化学的安定性を保持する」と言えるのは、それが有意な化学的変化を示さない場合である。化学的安定性は、化学的に変化したタンパク質形態を検出および定量することにより評価されうる。タンパク質の化学構造をしばしば変化させる分解プロセスには、加水分解またはクリッピング（サイズ排除クロマトグラフィーおよびＳＤＳ−ＰＡＧＥのような方法により評価される）、酸化（質量分析またはＭＡＬＤＩ／ＴＯＦ／ＭＳと組合されたペプチドマッピングのような方法により評価される）、脱アミド化（イオン交換クロマトグラフィー、キャピラリー等電点電気泳動、ペプチドマッピング、イソアスパラギン酸測定のような方法により評価される）および異性化（イソアスパラギン酸含量、ペプチドマッピングなどを測定することにより評価される）が含まれる。
【００６７】
医薬製剤において抗体が「その生物活性を保持する」と言えるのは、所定の時点における抗体の生物活性が、医薬製剤の調製時に示された生物活性の所定範囲内にある場合である。抗体の生物活性は、例えば、抗原結合アッセイにより決定されうる。本発明の製剤は、再構成された際または液体形態において、生物学的に活性な抗体およびそのフラグメントを含む。
【００６８】
「等張」なる語は、関心のある製剤がヒトの血液と本質的に同じ浸透圧を有することを意味する。等張製剤は、一般に、約２７０〜３２８ｍＯｓｍの浸透圧を有する。僅かに低張の圧力は２５０〜２６９であり、僅かに高張の圧力は３２８〜３５０ｍＯｓｍである。浸透圧は、例えば、蒸気圧または氷結型浸透圧計を使用して測定されうる。
【００６９】
「非還元糖」は、遊離アルデヒド基もしくは遊離ケトン基を含有せず又は含有するように変換され得ないため還元剤として作用することができない糖である。非還元糖の例には、二糖類、例えばスクロースおよびトレハロースが含まれるが、これらに限定されるものではない。
【００７０】
「ペンブロリズマブ（ｐｅｍｂｒｏｌｉｚｕｍａｂ）」（以前はＭＫ−３４７５、ＳＣＨ  ９００４７５およびランブロリズマブとして公知であった）は本明細書においては「ペンブロ」とも称され、ＷＨＯ  Ｄｒｕｇ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ，Ｖｏｌ．２７，Ｎｏ．２，ｐ．１６１−１６２（２０１３）に記載されている構造を有し、表２に記載されている重鎖および軽鎖アミノ酸配列ならびにＣＤＲを含むヒト化ＩｇＧ４  ｍＡｂである。ＫＥＹＴＲＵＤＡ（商標）に関する処方情報（Ｍｅｒｃｋ  ＆  Ｃｏ．，Ｉｎｃ．，Ｗｈｉｔｅｈｏｕｓｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ，ＮＪ  ＵＳＡ；初回米国承認、２０１７年９月改訂）に記載されているとおり、ペンブロリズマブは、切除不能または転移性メラノーマを有する患者の治療に関して、ならびに再発性または転移性頭頸部扁平上皮癌（ＨＮＳＣＣ）、古典的ホジキンリンパ腫（ｃＨＬ）、尿路上皮癌、胃癌、マイクロサテライト不安定性高（ＭＳＩ−Ｈ）癌および非小細胞肺癌を有する或る患者の治療に関して、米国ＦＤＡにより承認されている。
【００７１】
ＩＩ．本発明の製剤
本発明の製剤は抗体凝集物および微粒子、高分子量種および低分子量種の形成を最小にし、メチオニン残基（特にペンブロリズマブのＭｅｔ１０５）の酸化を最小にし、抗体が生物活性を長期間保持することを保証する。
【００７２】
本発明は、後記に更に詳細に記載されているとおり、ＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメントの種々の製剤を含む。例えば、本発明は、（ｉ）抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメント、（ｉｉ）バッファー（例えば、ヒスチジンまたはアセタート）、（ｉｉｉ）安定剤［例えば、非還元糖、例えば、スクロースまたはトレハロースまたはソルビトール、マンニトール、（２−ヒドロキシプロピル）−β−シクロデキストリン、アルギニン、プロリンまたはグリシン］、（ｉｖ）非イオン性界面活性剤（例えば、ポリソルベート８０）、および（ｖ）抗酸化剤（例えば、メチオニン）を含む製剤を含む。更に詳細な実施形態においては、本発明の製剤は、粘度低下剤（例えば、アルギニンまたはその薬学的に許容される塩）および／または金属キレート剤（例えば、ＤＴＰＡ）を含む。
【００７３】
抗ＰＤ−１抗体およびその抗原結合性フラグメント
本発明は、活性医薬成分（ＡＰＩ）としての、ヒトＰＤ−１（例えば、ヒトまたはヒト化抗ＰＤ−１抗体）に特異的に結合する抗体またはその抗原結合性フラグメントを含む安定な生物学的製剤、ならびに本発明の製剤の使用方法を提供する。任意の抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメントが本発明の製剤および方法において使用されうる。特定の実施形態においては、ＡＰＩは抗ＰＤ−１抗体であり、これはペンブロリズマブおよびニボルマブから選択される。特定の実施形態においては、抗ＰＤ−１抗体はペンブロリズマブである。別の実施形態においては、抗ＰＤ−１抗体はニボルマブである。表２は、典型的な抗ヒトＰＤ−１抗体であるペンブロリズマブおよびニボルマブのアミノ酸配列を示す。本発明の製剤および方法において有用な代替的ＰＤ−１抗体および抗原結合性フラグメントを表３に示す。
【００７４】
幾つかの実施形態においては、本発明の製剤において使用される抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメントはＣＤＲＬ１、ＣＤＲＬ２およびＣＤＲＬ３の３つの軽鎖ＣＤＲおよび／またはＣＤＲＨ１、ＣＤＲＨ２およびＣＤＲＨ３の３つの重鎖ＣＤＲを含む。
【００７５】
本発明の１つの実施形態においては、ＣＤＲＬ１は配列番号１または配列番号１の変異体であり、ＣＤＲＬ２は配列番号２または配列番号２の変異体であり、ＣＤＲＬ３は配列番号３または配列番号３の変異体である。
【００７６】
１つの実施形態においては、ＣＤＲＨ１は配列番号６または配列番号６の変異体であり、ＣＤＲＨ２は配列番号７または配列番号７の変異体であり、ＣＤＲＨ３は配列番号８または配列番号８の変異体である。
【００７７】
１つの実施形態においては、３つの軽鎖ＣＤＲは配列番号１、配列番号２および配列番号３であり、３つの重鎖ＣＤＲは配列番号６、配列番号７および配列番号８である。
【００７８】
本発明のもう１つの実施形態においては、ＣＤＲＬ１は配列番号１１または配列番号１１の変異体であり、ＣＤＲＬ２は配列番号１２または配列番号１２の変異体であり、ＣＤＲＬ３は配列番号１３または配列番号１３の変異体である。
【００７９】
１つの実施形態においては、ＣＤＲＨ１は配列番号１６または配列番号１６の変異体であり、ＣＤＲＨ２は配列番号１７または配列番号１７の変異体であり、ＣＤＲＨ３は配列番号１８または配列番号１８の変異体である。
【００８０】
１つの実施形態においては、３つの軽鎖ＣＤＲは配列番号１、配列番号２および配列番号３であり、３つの重鎖ＣＤＲは配列番号６、配列番号７および配列番号８である。
【００８１】
もう１つの実施形態においては、３つの軽鎖ＣＤＲは配列番号１１、配列番号１２および配列番号１３であり、３つの重鎖ＣＤＲは配列番号１６、配列番号１７および配列番号１８である。
【００８２】
本発明のもう１つの実施形態においては、ＣＤＲＬ１は配列番号２１または配列番号２１の変異体であり、ＣＤＲＬ２は配列番号２２または配列番号２２の変異体であり、ＣＤＲＬ３は配列番号２３または配列番号２３の変異体である。
【００８３】
更にもう１つの実施形態においては、ＣＤＲＨ１は配列番号２４または配列番号２４の変異体であり、ＣＤＲＨ２は配列番号２５または配列番号２５の変異体であり、ＣＤＲＨ３は配列番号２６または配列番号２６の変異体である。
【００８４】
もう１つの実施形態においては、３つの軽鎖ＣＤＲは配列番号２１、配列番号２２および配列番号２３であり、３つの重鎖ＣＤＲは配列番号２４、配列番号２５および配列番号２６である。
【００８５】
本発明の製剤の幾つかの抗体および抗原結合性フラグメントは軽鎖可変領域および重鎖可変領域を含む。幾つかの実施形態においては、軽鎖可変領域は配列番号４または配列番号４の変異体を含み、重鎖可変領域は配列番号９または配列番号９の変異体を含む。他の実施形態においては、軽鎖可変領域は配列番号１４または配列番号１４の変異体を含み、重鎖可変領域は配列番号１９または配列番号１９の変異体を含む。他の実施形態においては、重鎖可変領域は配列番号２７または配列番号２７の変異体を含み、軽鎖可変領域は配列番号２８または配列番号２８の変異体、配列番号２９または配列番号２９の変異体、あるいは配列番号３０または配列番号３０の変異体を含む。そのような実施形態においては、そのような実施形態においては、変異体軽鎖または重鎖可変領域配列は、１、２、３、４または５個のアミノ酸置換を有すること以外は参照配列と同一である。幾つかの実施形態においては、該置換はフレームワーク領域内（すなわち、ＣＤＲの外部）に存在する。幾つかの実施形態においては、アミノ酸置換の１、２、３、４または５個は保存的置換である。
【００８６】
本発明の製剤の１つの実施形態においては、抗体または抗原結合性フラグメントは、配列番号４を含む又はそれからなる軽鎖可変領域と、配列番号９を含む又はそれからなる重鎖可変領域とを含む。もう１つの実施形態においては、抗体または抗原結合性フラグメントは、配列番号１４を含む又はそれからなる軽鎖可変領域と、配列番号１９を含む又はそれからなる重鎖可変領域とを含む。本発明の製剤の１つの実施形態においては、抗体または抗原結合性フラグメントは、配列番号２８を含む又はそれからなる軽鎖可変領域と、配列番号２７を含む又はそれからなる重鎖可変領域とを含む。もう１つの実施形態においては、抗体または抗原結合性フラグメントは、配列番号２９を含む又はそれからなる軽鎖可変領域と、配列番号２７を含む又はそれからなる重鎖可変領域とを含む。もう１つの実施形態においては、抗体または抗原結合性フラグメントは、配列番号３０を含む又はそれからなる軽鎖可変領域と、配列番号２７を含む又はそれからなる重鎖可変領域とを含む。
【００８７】
もう１つの実施形態においては、本発明の製剤は、前記のＶＬドメインまたはＶＨドメインの１つに対して少なくとも９５％、９０％、８５％、８０％、７５％または５０％の配列相同性を有するＶＬドメインおよび／またはＶＨドメインを有する、ＰＤ−１への特異的結合を示す抗体または抗原結合性タンパク質を含む。もう１つの実施形態においては、本発明の製剤の抗体または抗原結合性タンパク質は最大１、２、３、４または５個以上のアミノ酸置換を有するＶＬおよびＶＨドメインを含み、ＰＤ−１への特異的結合を示す。
【００８８】
前記実施形態のいずれかにおいては、ＡＰＩは、ヒトＰＤ−１に特異的に結合する全長抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメントでありうる。ある実施形態においては、ＡＰＩは、ＩｇＭ、ＩｇＧ、ＩｇＤ、ＩｇＡおよびＩｇＥを含む免疫グロブリンの任意のクラスから選択される全長抗ＰＤ−１抗体である。好ましくは、抗体はＩｇＧ抗体である。ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３およびＩｇＧ４を含む、ＩｇＧの任意のアイソタイプが使用されうる。本明細書に記載されているＶＬおよびＶＨ領域に異なる定常ドメインが付加されうる。例えば、本発明の抗体（またはフラグメント）の特定の意図される使用がエフェクター機能の改変を要する場合、ＩｇＧ１以外の重鎖定常ドメインが使用されうる。ＩｇＧ１抗体は、長い半減期、およびエフェクター機能、例えば補体活性化および抗体依存性細胞傷害性をもたらし、そのような活性は抗体の全ての用途に望ましいわけではない。そのような場合、例えばＩｇＧ４定常ドメインが使用されうる。
【００８９】
本発明の幾つかの実施形態においては、ＡＰＩは、配列番号５に記載されているアミノ酸残基の配列を含む又はそれからなる軽鎖と、配列番号１０に記載されているアミノ酸残基の配列を含む又はそれからなる重鎖とを含む抗ＰＤ−１抗体である。他の実施形態においては、ＡＰＩは、配列番号１５に記載されているアミノ酸残基の配列を含む又はそれからなる軽鎖と、配列番号２０に記載されているアミノ酸残基の配列を含む又はそれからなる重鎖とを含む抗ＰＤ−１抗体である。他の実施形態においては、ＡＰＩは、配列番号３２に記載されているアミノ酸残基の配列を含む又はそれからなる軽鎖と、配列番号３１に記載されているアミノ酸残基の配列を含む又はそれからなる重鎖とを含む抗ＰＤ−１抗体である。追加的な実施形態においては、ＡＰＩは、配列番号３３に記載されているアミノ酸残基の配列を含む又はそれからなる軽鎖と、配列番号３１に記載されているアミノ酸残基の配列を含む又はそれからなる重鎖とを含む抗ＰＤ−１抗体である。更に追加的な実施形態においては、ＡＰＩは、配列番号３４に記載されているアミノ酸残基の配列を含む又はそれからなる軽鎖と、配列番号３１に記載されているアミノ酸残基の配列を含む又はそれからなる重鎖とを含む抗ＰＤ−１抗体である。本発明の幾つかの製剤においては、ＡＰＩはペンブロリズマブまたはペンブロリズマブのバイオシミラーである。本発明の幾つかの製剤においては、ＡＰＩはニボルマブまたはニボルマブのバイオシミラーである。
【００９０】
通常、本発明の抗ＰＤ−１抗体および抗原結合性フラグメントのアミノ酸配列変異体は、参照抗体または抗原結合性フラグメント（例えば、重鎖、軽鎖、ＶＨ、ＶＬまたはヒト化配列）のアミノ酸配列に対して少なくとも７５％、より好ましくは少なくとも８０％、より好ましくは少なくとも８５％、より好ましくは少なくとも９０％、最も好ましくは少なくとも９５、９８または９９％のアミノ酸配列同一性を有するアミノ酸配列を有する。配列に関する同一性または相同性は、本明細書においては、配列を整列（アライメント）させ、配列同一性の一部としていずれの保存的置換をも考慮せずに、必要に応じてギャップを導入して、最大の配列同一性の割合を得た後で抗ＰＤ−１残基と同一である候補配列におけるアミノ酸残基の百分率として定義される。抗体配列へのＮ末端、Ｃ末端または内部の伸長、欠失もしくは挿入はいずれも、配列の同一性または相同性に影響を及ぼすと解釈されるものではない。
【００９１】
配列同一性は、２つの配列が最適にアライメントされた場合に２つのポリペプチドのアミノ酸が同等位置において同一である度合を意味する。配列同一性は、ＢＬＡＳＴアルゴリズムを使用して決定可能であり、この場合、該アルゴリズムのパラメーターは、それぞれの参照配列の長さ全体にわたってそれぞれの配列間で最大マッチを与えるように選択される。以下の参考文献は、配列分析にしばしば使用されるＢＬＡＳＴアルゴリズムに関するものである：ＢＬＡＳＴ  ＡＬＧＯＲＩＴＨＭＳ：Ａｌｔｓｃｈｕｌ，Ｓ．Ｆ．ら，（１９９０）Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．２１５：４０３−４１０；Ｇｉｓｈ，Ｗ．ら，（１９９３）Ｎａｔｕｒｅ  Ｇｅｎｅｔ．３：２６６−２７２；Ｍａｄｄｅｎ，Ｔ．Ｌ．ら，（１９９６）Ｍｅｔｈ．Ｅｎｚｙｍｏｌ．２６６：１３１−１４１；Ａｌｔｓｃｈｕｌ，Ｓ．Ｆ．ら，（１９９７）Ｎｕｃｌｅｉｃ  Ａｃｉｄｓ  Ｒｅｓ．２５：３３８９−３４０２；Ｚｈａｎｇ，Ｊ．ら，（１９９７）Ｇｅｎｏｍｅ  Ｒｅｓ．７：６４９−６５６；Ｗｏｏｔｔｏｎ，Ｊ．Ｃ．ら，（１９９３）Ｃｏｍｐｕｔ．Ｃｈｅｍ．１７：１４９−１６３；Ｈａｎｃｏｃｋ，Ｊ．Ｍ．ら，（１９９４）Ｃｏｍｐｕｔ．Ａｐｐｌ．Ｂｉｏｓｃｉ．１０：６７−７０；ＡＬＩＧＮＭＥＮＴ  ＳＣＯＲＩＮＧ  ＳＹＳＴＥＭＳ：Ｄａｙｈｏｆｆ，Ｍ．Ｏ．ら，“Ａ  ｍｏｄｅｌ  ｏｆ  ｅｖｏｌｕｔｉｏｎａｒｙ  ｃｈａｎｇｅ  ｉｎ  ｐｒｏｔｅｉｎｓ”．Ａｔｌａｓ  ｏｆ  Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ｓｅｑｕｅｎｃｅ  ａｎｄ  Ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ，（１９７８）ｖｏｌ．５，ｓｕｐｐｌ．３．Ｍ．Ｏ．Ｄａｙｈｏｆｆ（編），ｐｐ．３４５−３５２，Ｎａｔｌ．Ｂｉｏｍｅｄ．Ｒｅｓ．Ｆｏｕｎｄ．，Ｗａｓｈｉｎｇｔｏｎ，ＤＣ；Ｓｃｈｗａｒｔｚ，Ｒ．Ｍ．ら，“Ｍａｔｒｉｃｅｓ  ｆｏｒ  ｄｅｔｅｃｔｉｎｇ  ｄｉｓｔａｎｔ  ｒｅｌａｔｉｏｎｓｈｉｐｓ”．Ａｔｌａｓ  ｏｆ  Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ｓｅｑｕｅｎｃｅ  ａｎｄ  Ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ，（１９７８）ｖｏｌ．５，ｓｕｐｐｌ．３．“Ｍ．Ｏ．Ｄａｙｈｏｆｆ（編），ｐｐ．３５３−３５８，Ｎａｔｌ．Ｂｉｏｍｅｄ．Ｒｅｓ．Ｆｏｕｎｄ．，Ｗａｓｈｉｎｇｔｏｎ，ＤＣ；Ａｌｔｓｃｈｕｌ，Ｓ．Ｆ．，（１９９１）Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．２１９：５５５−５６５；Ｓｔａｔｅｓ，Ｄ．Ｊ．ら，（１９９１）Ｍｅｔｈｏｄｓ  ３：６６−７０；Ｈｅｎｉｋｏｆｆ，Ｓ．ら，（１９９２）Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ  ８９：１０９１５−１０９１９；Ａｌｔｓｃｈｕｌ，Ｓ．Ｆ．ら，（１９９３）Ｊ．Ｍｏｌ．Ｅｖｏｌ．３６：２９０−３００；ＡＬＩＧＮＭＥＮＴ  ＳＴＡＴＩＳＴＩＣＳ：Ｋａｒｌｉｎ，Ｓ．ら，（１９９０）Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ  ８７：２２６４−２２６８；Ｋａｒｌｉｎ，Ｓ．ら，（１９９３）Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ  ９０：５８７３−５８７７；Ｄｅｍｂｏ，Ａ．ら，（１９９４）Ａｎｎ．Ｐｒｏｂ．２２：２０２２−２０３９；およびＡｌｔｓｃｈｕｌ，Ｓ．Ｆ．“Ｅｖａｌｕａｔｉｎｇ  ｔｈｅ  ｓｔａｔｉｓｔｉｃａｌ  ｓｉｇｎｉｆｉｃａｎｃｅ  ｏｆ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ｄｉｓｔｉｎｃｔ  ｌｏｃａｌ  ａｌｉｇｎｍｅｎｔｓ”．Ｔｈｅｏｒｅｔｉｃａｌ  ａｎｄ  Ｃｏｍｐｕｔａｔｉｏｎａｌ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｉｎ  Ｇｅｎｏｍｅ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ（Ｓ．Ｓｕｈａｉ編），（１９９７）ｐｐ．１−１４，Ｐｌｅｎｕｍ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ。
【００９２】
同様に、本明細書の組成物および方法においては、いずれかのクラスの軽鎖が使用されうる。特に、カッパ、ラムダまたはその変異体が本組成物および方法において有用である。
【表２】
2020518599.tif 000004
2020518599.tif 000005
【表３】
2020518599.tif 000006
【００９３】
本発明の製剤の幾つかの実施形態においては、ＡＰＩ（すなわち、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメント）は約２５ｍｇ／ｍＬ〜約２００ｍｇ／ｍＬの濃度で存在する。追加的な実施形態においては、ＡＰＩは約５ｍｇ／ｍＬ〜約２５ｍｇ／ｍＬの濃度で存在する。本発明の製剤の幾つかの実施形態においては、ＡＰＩ（すなわち、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメント）は約５ｍｇ／ｍＬ〜約２００ｍｇ／ｍＬの濃度で存在する。別の実施形態においては、ＡＰＩは約５ｍｇ／ｍＬ、約１０ｍｇ／ｍＬ、約２５ｍｇ／ｍＬ、約５０ｍｇ／ｍＬ、約７５ｍｇ／ｍＬ、約１００ｍｇ／ｍＬ、約１２５ｍｇ／ｍＬ、約１３０ｍｇ／ｍＬ、約１５０ｍｇ／ｍＬ、約１６５ｍｇ／ｍＬ、約１６７ｍｇ／ｍＬ、約１７５ｍｇ／ｍＬ、約２００ｍｇ／ｍＬの濃度で存在する。。
【００９４】
１つの実施形態においては、ＡＰＩは約１６５〜約１７０ｍｇ／ｍＬの濃度で存在する。
【００９５】
１つの実施形態においては、ＡＰＩは約１６７ｍｇ／ｍＬの濃度で存在する。
【００９６】
１つの実施形態においては、ＡＰＩは約１３０ｍｇ／ｍＬの濃度で存在する。
【００９７】
追加的な実施形態においては、ＡＰＩは約５ｍｇ／ｍＬ〜約７５ｍｇ／ｍＬ、約５０ｍｇ／ｍＬ〜約２００ｍｇ／ｍＬ、約７５ｍｇ／ｍＬ〜約２００ｍｇ／ｍＬ、約１００ｍｇ／ｍＬ〜約２００ｍｇ／ｍＬ、約２５ｍｇ／ｍＬ〜約１７５ｍｇ／ｍＬ、約５０ｍｇ／ｍＬ〜約１７５ｍｇ／ｍＬ、約７５ｍｇ／ｍＬ〜約１７５ｍｇ／ｍＬ、約１００ｍｇ／ｍＬ〜約１７５ｍｇ／ｍＬ、約２５ｍｇ／ｍＬ〜約１５０ｍｇ／ｍＬ、約５０ｍｇ／ｍＬ〜約１５０ｍｇ／ｍＬ、約７５ｍｇ／ｍＬ〜約１５０ｍｇ／ｍＬ、約１００ｍｇ／ｍＬ〜約１５０ｍｇ／ｍＬ、約２５ｍｇ／ｍＬ〜約１２５ｍｇ／ｍＬ、約５０ｍｇ／ｍＬ〜約１２５ｍｇ／ｍＬ、約７５ｍｇ／ｍＬ〜約１２５ｍｇ／ｍＬ、約２５ｍｇ／ｍＬ〜約１００ｍｇ／ｍＬ、約１２５ｍｇ／ｍＬ〜約１７５ｍｇ／ｍＬ、約１２５ｍｇ／ｍＬ〜約２００ｍｇ／ｍＬ、または約５ｍｇ／ｍＬ〜２００ｍｇ／ｍＬの濃度で存在する。
【００９８】
製剤賦形剤
本発明の製剤は、製剤を安定化する少なくとも１つの賦形剤を含む。幾つかの実施形態においては、製剤は複数の安定剤を含む。
【００９９】
本発明の製剤の幾つかの実施形態においては、安定剤は非還元糖である。本発明の幾つかの実施形態においては、非還元糖はグルコースである。他の実施形態においては、非還元糖はスクロースである。追加的な実施形態においては、非還元糖はトレハロースである。更に他の実施形態においては、非還元糖はラクトースである。他の実施形態においては、非還元糖はラフィノースである。
【０１００】
幾つかの実施形態においては、本発明の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤は、約６％〜約８％重量／体積（ｗ／ｖ）のスクロース、トレハロースまたは（２−ヒドロキシプロピル）−β−シクロデキストリン、約３％〜約５％  ｗ／ｖのマンニトール、ソルビトール、Ｌ−アルギニンもしくはＬ−アルギニンの薬学的に許容される塩またはＬ−プロリンもしくはＬ−プロリンの薬学的に許容される塩および約１．８〜約２．２％  ｗ／ｖのグリシンもしくはその薬学的に許容される塩からなる群から選択される安定剤を含む。
【０１０１】
幾つかの実施形態においては、安定剤は約６％〜約８％  ｗ／ｖのスクロースである。
【０１０２】
幾つかの実施形態においては、安定剤は約６％〜約８％  ｗ／ｖのトレハロースである。
【０１０３】
幾つかの実施形態においては、安定剤は約６％〜約８％  ｗ／ｖの（２−ヒドロキシプロピル）−β−シクロデキストリンである。
【０１０４】
幾つかの実施形態においては、安定剤は、スクロース、トレハロースまたは（２−ヒドロキシプロピル）−β−シクロデキストリンであり、これは約６％〜約８％  ｗ／ｖの量で存在する。他の実施形態においては、スクロース、トレハロースまたは（２−ヒドロキシプロピル）−β−シクロデキストリンは約６．５％〜約７．５％  ｗ／ｖの量で存在する。更に他の実施形態においては、スクロース、トレハロースまたは（２−ヒドロキシプロピル）−β−シクロデキストリンは約６％  ｗ／ｖ、約６．２５％  ｗ／ｖ、約６．５％  ｗ／ｖ、約６．７５％  ｗ／ｖ、約７％  ｗ／ｖ、約７．２５％  ｗ／ｖ、約７．５％  ｗ／ｖ、約７．７５％  ｗ／ｖまたは約８％  ｗ／ｖの量で存在する。
【０１０５】
幾つかの実施形態においては、安定剤は約３％〜約５％  ｗ／ｖのマンニトールである。
【０１０６】
幾つかの実施形態においては、安定剤は約３％〜約５％  ｗ／ｖのソルビトールである。
【０１０７】
幾つかの実施形態においては、安定剤は約３％〜約５％  ｗ／ｖのＬ−アルギニンまたはその薬学的に許容される塩である。
【０１０８】
ある実施形態においては、本発明の製剤は、アルギニン、例えば、Ｌ−アルギニンまたはその薬学的に許容される塩を含む。追加的な実施形態においては、本発明の製剤はアルギニン塩酸塩（すなわち、アルギニンＨＣｌ）を含む。他の実施形態においては、製剤はコハク酸アルギニンを含む。他の実施形態においては、アルギニンはＬ−アルギニンである。
【０１０９】
幾つかの実施形態においては、安定剤は約３％〜約５％  ｗ／ｖのプロリン、例えばＬ−プロリン、またはその薬学的に許容される塩である。追加的な実施形態においては、本発明の製剤はプロリン塩酸塩（すなわち、プロリンＨＣｌ）を含む。他の実施形態においては、該製剤はＬ−プロリンを含む。
【０１１０】
幾つかの実施形態においては、安定剤はマンニトール、ソルビトール、Ｌ−アルギニン、Ｌ−アルギニンの薬学的に許容される塩、Ｌ−プロリンまたはＬ−プロリンの薬学的に許容される塩であり、これは約３％〜約５％  ｗ／ｖの量で存在する。他の実施形態においては、マンニトール、ソルビトール、Ｌ−アルギニン、Ｌ−アルギニンの薬学的に許容される塩、Ｌ−プロリンまたはＬ−プロリンの薬学的に許容される塩は約３．５％〜約４．５％  ｗ／ｖの量で存在する。更に他の実施形態においては、マンニトール、ソルビトール、Ｌ−アルギニン、Ｌ−アルギニンの薬学的に許容される塩、Ｌ−プロリンまたはＬ−プロリンの薬学的に許容される塩は約３％  ｗ／ｖ、約３．２５％  ｗ／ｖ、約３．５％  ｗ／ｖ、約３．７５％  ｗ／ｖ、約４％  ｗ／ｖ、約４．２５％  ｗ／ｖ、約４．５％  ｗ／ｖ、約４．７５％  ｗ／ｖまたは約５％  ｗ／ｖの量で存在する。
【０１１１】
幾つかの実施形態においては、安定剤は約１．８〜約２．２％  ｗ／ｖのグリシンまたはその薬学的に許容される塩である。
【０１１２】
ある実施形態においては、本発明の製剤はグリシンまたはその薬学的に許容される塩を含む。追加的な実施形態においては、本発明の製剤はグリシン酸ナトリウムを含む。
【０１１３】
特定の実施形態においては、安定剤はグリシンであり、これは約１５０ｍＭ〜約２００ｍＭ、または約１５０ｍＭ、約１６０ｍＭ、約１７０ｍＭ、約１７５ｍＭ、約１８０ｍＭ、約１９０ｍＭまたは約２００ｍＭの量で存在する。
【０１１４】
ある実施形態においては、安定剤はグリシンであり、これは約１．８〜約２．２％  ｗ／ｖ、約１．５〜約２．５％、または約１．８〜約２．５％または約１．５〜約２．２％の量で存在する。特定の実施形態においては、グリシンは約１．８％、約２．０％、約２．２％または約２．５％の量で存在する。
【０１１５】
幾つかの実施形態においては、本発明の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤は、（１）約６％〜約８％  ｗ／ｖのスクロース、トレハロースまたは（２−ヒドロキシプロピル）−β−シクロデキストリン；（２）約３％〜約５％のマンニトール、ソルビトール、Ｌ−プロリンまたはＬ−プロリンの薬学的に許容される塩；および（３）約１．８〜約２．２％  ｗ／ｖのグリシンまたはその薬学的に許容される塩からなる群から選択される安定剤を含む。
【０１１６】
本発明の製剤は、所望により、アルギニン、例えばＬ−アルギニン、またはその薬学的に許容される塩を含み、これは製剤に更なる安定性をもたらし、また、粘度を制御し、これは高いＡＰＩ濃度の製剤を可能にする。本発明の幾つかの実施形態においては、Ｌ−アルギニンまたは薬学的に許容される塩は０．２５％〜約３％  重量／体積の量で製剤中に存在する。追加的な実施形態においては、Ｌ−アルギニンまたは薬学的に許容される塩は約０．２５％  ｗ／ｖ、約０．５０％  ｗ／ｖ、約０．７５％  ｗ／ｖ、約１．０％  ｗ／ｖ、約１．２５％  ｗ／ｖ、約１．５％  ｗ／ｖ、約１．７５％  ｗ／ｖ、約２．０％  ｗ／ｖ、約２．２５％  ｗ／ｖ、約２．５％  ｗ／ｖ、約２．７５％  ｗ／ｖ、または約３．０％  ｗ／ｖの量で存在する。他の実施形態においては、Ｌ−アルギニンまたは薬学的に許容される塩は約０〜約２．７５％  ｗ／ｖ、０〜約２．５％  ｗ／ｖ、０〜約２．２５％  ｗ／ｖ、０〜約２％  ｗ／ｖ、０〜約１．７５％  ｗ／ｖ、０〜約１．５％  ｗ／ｖ、０〜約１．２５％  ｗ／ｖ、０〜約１．０％  ｗ／ｖ、約０．５％〜約３．０％  ｗ／ｖ、約０．５％〜約２．７５％  ｗ／ｖ、約０．５％〜約２．５％  ｗ／ｖ、約０．５％〜約２．２５％  ｗ／ｖ、約０．５％〜約２％  ｗ／ｖ、約０．５％〜約１．７５％  ｗ／ｖ、約０．５％〜約１．５％  ｗ／ｖ、約０．５％〜約１．２５％  ｗ／ｖ、約０．５％〜約１．０％  ｗ／ｖ、約１．０％〜約３．０％  ｗ／ｖ  、約１．０％〜約２．７５％  ｗ／ｖ、約１．０％〜約２．５％  ｗ／ｖ、約１．０％〜約２．２５％  ｗ／ｖ、約１．０％〜約２％  ｗ／ｖ、約１．０％〜約１．７５％  ｗ／ｖ、約１．０％〜約１．５％  ｗ／ｖ、約１．５％〜約３．０％  ｗ／ｖ、約１．５％〜約２．７５％  ｗ／ｖ、約１．５％〜約２．５％  ｗ／ｖ、約１．５％〜約２．２５％  ｗ／ｖ、約１．５％〜約２％  ｗ／ｖ、または約２％〜約３％  ｗ／ｖの量で存在する。
【０１１７】
本発明の幾つかの実施形態において、安定剤は、約６％〜約８％  ｗ／ｖのスクロース、トレハロースまたは（２−ヒドロキシプロピル）−β−シクロデキストリン；約３％〜約５％  ｗ／ｖのマンニトール、ソルビトールまたはプロリンもしくはその薬学的に許容される塩；および約１．８〜約２．２％  ｗ／ｖのグリシンまたはその薬学的に許容される塩からなる群から選択され、該製剤は更に、Ｌ−アルギニンまたはその薬学的に許容される塩を含み、これは、特にＡＰＩが高濃度（例えば、７５ｍｇ／ｍＬ〜２００ｍｇ／ｍＬ）で存在する場合に、製剤の粘度を低下させるために前記量のいずれかで添加されうる。そのような実施形態においては、Ｌ−アルギニンまたはその薬学的に許容される塩は、粘度を低下させるために添加されうるが、Ｌ−アルギニンまたは薬学的に許容される塩は、製剤を安定化するようにも機能することが可能であり、Ｌ−アルギニンまたは薬学的に許容される塩を含有しない製剤に対して追加的な安定性を付与しうると理解される。
【０１１８】
前記のとおり、特定の実施形態においては、本発明の製剤は高濃度（例えば、約７５ｍｇ／ｍＬ〜約２００ｍｇ／ｍＬ）のＡＰＩを含む。高濃度のＡＰＩが使用される特定の実施形態においては、本発明の製剤は、アルギニン、例えばＬ−アルギニン、またはその薬学的に許容される塩、例えば約０．２５％〜約３．０％  ｗ／ｖの量のＬ−アルギニンをも含みうる。
【０１１９】
抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメントおよび安定剤（前記で特定された量／濃度のもの）に加えて、本発明の製剤はバッファーをも含む。幾つかの実施形態においては、バッファーは約５ｍＭ〜約２０ｍＭの量で存在し、これは約４．５〜６．４の範囲のｐＨをもたらす。
【０１２０】
本発明の幾つかの実施形態においては、バッファーは製剤に約４．５〜約６．５の範囲のｐＨをもたらす。他の実施形態においては、バッファーは約５．０〜約６．０の範囲のｐＨを有する。更に他の実施形態においては、ｐＨは約５．３〜約５．８である。他の実施形態においては、ｐＨは約６．０〜約６．４である。
【０１２１】
特定の実施形態においては、バッファーは約５．０、約５．１、約５．２、約５．３、約５．４、約５．５、約５．６、約５．７、約５．８、約５．９、約６．０、約６．２または約６．４のｐＨを有する。この範囲のｐＨを制御するバッファーの例には、スクシナート（ナトリウムまたはカリウム）、ヒスチジン、酢酸ナトリウム、ホスファート（ナトリウムまたはカリウム）、トリス（トリス（ヒドロキシメチル）アミノメタン）、ジエタノールアミン、シトラート（ナトリウム）およびその他の有機酸バッファーが含まれる。
【０１２２】
本発明の特定の実施形態においては、バッファーは約５．０〜約６．０のｐＨのヒスチジンまたはアセタート（酢酸バッファー）である。幾つかの実施形態においては、バッファーはＬ−ヒスチジンバッファーである。幾つかの好ましい実施形態においては、バッファーはアセタートである。製剤が凍結乾燥される実施形態においては、バッファーはアセタートではないことが好ましい。なぜなら、酢酸バッファー（アセタートバッファー）系は凍結乾燥プロセスに適さないからである。
【０１２３】
ｐＨ値の範囲が例えば「ｐＨ５．５〜６．０のｐＨ」と示されている場合、その範囲は、示されている値を含むと意図される。特に示されていない限り、凍結乾燥製剤に関しては、ｐＨは本発明の凍結乾燥製剤の再構成後のｐＨを意味する。ｐＨは、典型的には、標準的なガラスバルブｐＨメーターを使用して２５℃で測定される。本明細書中で用いる「ｐＨ  Ｘのヒスチジンバッファー」を含む溶液は、ヒスチジンバッファーを含むｐＨ  Ｘの溶液を意味し、すなわち、ｐＨは溶液のｐＨを意味すると意図される。
【０１２４】
抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメント、安定剤およびバッファー（前記で特定された量／濃度のもの）に加えて、本発明の製剤は抗酸化剤をも含む。本発明の実施形態においては、抗酸化剤はメチオニンである。本発明の実施形態においては、抗酸化剤はＬ−メチオニンまたはその薬学的に許容される塩である。他の実施形態においては、メチオニンはＬ−メチオニンである。他の実施形態においては、抗酸化剤はＬ−メチオニンＨＣｌである。他の実施形態においては、抗酸化剤はヒスチジンである。
【０１２５】
幾つかの実施形態においては、抗酸化剤（例えば、Ｌ−メチオニン）は、本発明の製剤中に１ｍＭ〜約２０ｍＭの量で存在する。他の実施形態においては、抗酸化剤は、約５ｍＭ〜約２０ｍＭ、約５ｍＭ〜約１５ｍＭ、約５ｍＭ〜約１０ｍＭの量で存在する。追加的な実施形態においては、抗酸化剤は約１ｍＭ、約２ｍＭ、約３ｍＭ、約４ｍＭ、約５ｍＭ、約６ｍＭ、約７ｍＭ、約８ｍＭ、約９ｍＭ、約１０ｍＭ、約１１ｍＭ、約１２ｍＭ、約１３ｍＭ、約１４ｍＭ、約１５ｍＭ、約１６ｍＭ、約１７ｍＭ、約１８ｍＭ、約１９ｍＭまたは約２０ｍＭの量で存在する。
【０１２６】
抗酸化剤がヒスチジンである実施形態においては、ヒスチジンは最大１００ｍＭの量で存在しうる。そのような実施形態においては、ヒスチジンは、本発明の製剤において、バッファーとして、および抗酸化剤として機能しうる。
【０１２７】
抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメント、安定剤、バッファーおよび抗酸化剤（前記で特定されている量／濃度のもの）に加えて、本発明の製剤は界面活性剤をも含む。界面活性剤は、典型的には、安定性の付与、凝集の低減および／または予防のために、あるいは精製、濾過、凍結乾燥、輸送、貯蔵および運搬のような処理条件中のタンパク質の損傷の予防および／または抑制のために添加される。本発明の幾つかの実施形態においては、界面活性剤は、活性成分、すなわち、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメントに更なる安定性を付与するのに有用である。
【０１２８】
本発明の製剤において有用でありうる界面活性剤には以下のものが含まれるが、それらに限定されるものではない：非イオン性界面活性剤、例えばポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル［商品名Ｔｗｅｅｎ（登録商標）（Ｕｎｉｑｕｅｍａ  Ａｍｅｒｉｃａｓ  ＬＬＣ，Ｗｉｌｍｉｎｇｔｏｎ，ＤＥ）として販売されているポリソルベート（Ｐｏｌｙｓｏｒｂａｔｅ）］、例えばポリソルベート２０（ポリオキシエチレンソルビタンモノラウラート）、ポリソルベート４０（ポリオキシエチレンソルビタンモノパルミタート）、ポリソルベート６０（ポリオキシエチレンソルビタンモノステアラート）およびポリソルベート８０（ポリオキシエチレンソルビタンモノオレアート）；ポリオキシエチレンアルキルエーテル、例えばＢｒｉｊ（登録商標）５８（Ｕｎｉｑｕｅｍａ  Ａｍｅｒｉｃａｓ  ＬＬＣ，Ｗｉｌｍｉｎｇｔｏｎ，ＤＥ）およびＢｒｉｊ（登録商標）３５；ポロキサマー（例えば、ポロキサマー１８８）；Ｔｒｉｔｏｎ（登録商標）Ｘ−１００（Ｕｎｉｏｎ  Ｃａｒｂｉｄｅ  Ｃｏｒｐ．，Ｈｏｕｓｔｏｎ，ＴＸ）およびＴｒｉｔｏｎ（登録商標）Ｘ−１１４；ＮＰ４０；スパン（Ｓｐａｎ）２０、スパン４０、スパン６０、スパン６５、スパン８０およびスパン８５；エチレンとプロピレングリコールとの共重合体（例えば、ｐｌｕｒｏｎｉｃ（プルロニック）（登録商標）系の非イオン性界面活性剤、例えばｐｌｕｒｏｎｉｃ（登録商標）Ｆ６８、ｐｌｕｒｏｎｉｃ（登録商標）１０Ｒ５、ｐｌｕｒｏｎｉｃ（登録商標）Ｆ１０８、ｐｌｕｒｏｎｉｃ（登録商標）Ｆ１２７、ｐｌｕｒｏｎｉｃ（登録商標）Ｆ３８、ｐｌｕｒｏｎｉｃ（登録商標）Ｌ４４、ｐｌｕｒｏｎｉｃ（登録商標）Ｌ６２（ＢＡＳＦ  Ｃｏｒｐ．，Ｌｕｄｗｉｇｓｈａｆｅｎ，Ｇｅｒｍａｎｙ）；ならびにドデシル硫酸ナトリウム（ＳＤＳ）。
【０１２９】
本発明の製剤中に含まれる界面活性剤の量は、所望の機能を果たすのに十分な量、すなわち、製剤中の活性医薬成分（すなわち、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメント）を安定化するのに必要な最小量である。典型的には、界面活性剤は約０．００８％〜約０．１％  ｗ／ｖ％  ｗ／ｖの濃度で存在する。本発明のこの態様の幾つかの実施形態においては、界面活性剤は製剤中に約０．０１％〜約０．０４％、約０．０１％〜約０．０３％、約０．０１％〜約０．０２％、約０．０１５％〜約０．０４％；約０．０１５％〜約０．０３％、約０．０１５％〜約０．０２％、約０．０２％〜約０．０４％、約０．０２％〜約０．０３５％、または約０．０２％〜約０．０３％の量で存在する。特定の実施形態においては、界面活性剤は約０．０２％の量で存在する。別の実施形態においては、界面活性剤は約０．０１％、約０．０１５％、約０．０２５％、約０．０３％、約０．０３５％または約０．０４％の量で存在する。
【０１３０】
本発明の典型的な実施形態においては、界面活性剤は、ポリソルベート２０、ポリソルベート８０およびＦ１２７からなる群から選択される非イオン性界面活性剤である。好ましい実施形態においては、界面活性剤はポリソルベート８０である。
【０１３１】
特定の実施形態においては、本発明のＰＤ−１製剤は約０．０１％〜約０．０４％のＰＳ８０を含む。他の実施形態においては、本発明の製剤は約０．００８％、約０．０１％、約０．０１５％、約０．０２％、約０．０２５％、約０．０３％、約０．０３５％、約０．０４％または約０．０４５％の量のＰＳ８０を含む。特定の実施形態においては、本発明の製剤は約０．０２％のＰＳ８０を含む。
【０１３２】
本発明はまた、製剤がガラスバイアルまたは注射装置（例えば、シリンジ）内に含有されている、本明細書に記載されている抗ヒトＰＤ−１抗体製剤を提供する。
【０１３３】
本発明の製剤の幾つかの実施形態においては、抗ヒトＰＤ−１抗体製剤は、２〜８℃で１２ヶ月間の貯蔵の後、以下の属性の１以上を有する：
ａ）還元ＣＥ−ＳＤＳによる測定で、重鎖および軽鎖の割合が９０．０％以上である、
ｂ）非還元ＣＥ−ＳＤＳによる測定で、無傷ＩｇＧの割合が９０．０％以上である、および
ｃ）ＨＰ−ＳＥＣによる測定で、単量体の割合が９５％以上である。
【０１３４】
他の実施形態においては、本発明は、２〜８℃で１２ヶ月間の貯蔵の後、還元ＣＥ−ＳＤＳによる測定で、重鎖および軽鎖の割合が９６％以上である、本明細書に記載されている抗ヒトＰＤ−１抗体製剤を提供する。
【０１３５】
他の実施形態においては、本発明は、２〜８℃で１２ヶ月間の貯蔵の後、非還元ＣＥ−ＳＤＳによる測定で、製剤中の無傷ＩｇＧの割合が９７％以上である、本明細書に記載されている抗ヒトＰＤ−１抗体製剤を提供する。
【０１３６】
他の実施形態においては、本発明は、２〜８℃で１２ヶ月間の貯蔵の後、ＨＰ−ＳＥＣによる測定で、単量体の割合が９８．５以上である、本明細書に記載されている抗ヒトＰＤ−１抗体製剤を提供する。
【０１３７】
追加的な実施形態においては、本発明は、２〜８℃で１２ヶ月間の貯蔵の後、ＨＰ−ＳＥＣによる測定で、高分子量種の割合が１．５％以下である、本明細書に記載されている抗ヒトＰＤ−１抗体製剤を提供する。
【０１３８】
他の実施形態においては、本発明は、２５℃で１２ヶ月間の貯蔵の後、ＨＰ−ＳＥＣによる測定で、単量体の割合が９８．０％以上である、本明細書に記載されている抗ヒトＰＤ−１抗体製剤を提供する。
【０１３９】
追加的な実施形態においては、本発明は、２５℃で６ヶ月間の貯蔵の後、ＨＰ−ＳＥＣによる測定で、高分子量種の割合が２％以下である、本明細書に記載されている抗ヒトＰＤ−１抗体製剤を提供する。
【０１４０】
他の実施形態においては、本発明は、４０℃で３ヶ月間の貯蔵の後、ＨＰ−ＳＥＣによる測定で、単量体の割合が９４．０％以上、９４．５％以上または９５．０％以上である、本明細書に記載されている抗ヒトＰＤ−１抗体製剤を提供する。
【０１４１】
追加的な実施形態においては、本発明は、４０℃で３ヶ月間の貯蔵の後、ＨＰ−ＳＥＣによる測定で、高分子量種の割合が５．５％以下、５．０％以下または４．４％以下である、本明細書に記載されている抗ヒトＰＤ−１抗体製剤を提供する。
【０１４２】
本発明の特定の態様および実施形態
１つの態様（Ａ１）においては、本発明は、（ａ）約５ｍｇ／ｍＬ〜約２００ｍｇ／ｍＬの抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメント；（ｂ）約５ｍＭ〜約２０ｍＭのバッファー；（ｃ）（ｉ）約６％〜約８％  重量／体積（ｗ／ｖ）のスクロース、トレハロースまたは（２−ヒドロキシプロピル）−β−シクロデキストリン；（ｉｉ）約３％〜約５％  ｗ／ｖのマンニトール、ソルビトール、Ｌ−アルギニン、Ｌ−アルギニンの薬学的に許容される塩、Ｌ−プロリンまたはＬ−プロリンの薬学的に許容される塩；および（ｉｉｉ）約１．８〜約２．２％  ｗ／ｖのグリシンまたはその薬学的に許容される塩からなる群から選択される安定剤；（ｄ）約０．０１％〜約０．１０％の非イオン性界面活性剤；ならびにｅ）約１ｍＭ〜約２０ｍＭの抗酸化剤を含む抗ヒトＰＤ−１抗体製剤を提供する。
【０１４３】
態様（Ａ１）の１つの実施形態においては、製剤は４．５〜６．４のｐＨを有する。
【０１４４】
態様（Ａ１）の１つの実施形態においては、製剤は５．０〜６．０のｐＨを有する。
【０１４５】
態様（Ａ１）の１つの実施形態においては、製剤は５．３〜５．８のｐＨを有する。
【０１４６】
態様（Ａ１）の１つの実施形態においては、製剤は約５．５のｐＨを有する。
【０１４７】
態様（Ａ１）の１つの実施形態においては、バッファーはヒスチジンまたはアセタートである。
【０１４８】
態様（Ａ１）の１つの実施形態においては、バッファーは約１０ｍＭのヒスチジンである。
【０１４９】
態様（Ａ１）の１つの実施形態においては、バッファーは約１０ｍＭのＬ−ヒスチジンである。
【０１５０】
態様（Ａ１）の１つの実施形態においては、バッファーは約１０ｍＭのアセタートである。
【０１５１】
態様（Ａ１）の１つの実施形態においては、安定剤は約６％〜約８％  ｗ／ｖのスクロースである。
【０１５２】
態様（Ａ１）の１つの実施形態においては、安定剤は約６％〜約８％  ｗ／ｖのトレハロースである。
【０１５３】
態様（Ａ１）の１つの実施形態においては、安定剤は約６％〜約８％  ｗ／ｖの（２−ヒドロキシプロピル）−β−シクロデキストリンである。
【０１５４】
態様（Ａ１）の１つの実施形態においては、安定剤は約３％〜約５％  ｗ／ｖのマンニトールである。
【０１５５】
態様（Ａ１）の１つの実施形態においては、安定剤は約３％〜約５％  ｗ／ｖのソルビトールである。
【０１５６】
態様（Ａ１）の１つの実施形態においては、安定剤は約３％〜約５％  ｗ／ｖのＬ−アルギニンまたはその薬学的に許容される塩である。
【０１５７】
態様（Ａ１）の１つの実施形態においては、安定剤は約３％〜約５％  ｗ／ｖのＬ−アルギニンまたはその薬学的に許容される塩であり、製剤のｐＨは約６．０〜約６．４である。
【０１５８】
態様（Ａ１）の１つの実施形態においては、安定剤は約３％〜約５％  ｗ／ｖのＬ−アルギニンである。
【０１５９】
態様（Ａ１）の１つの実施形態においては、安定剤は約３％〜約５％  ｗ／ｖのアルギニン−ＨＣｌである。
【０１６０】
態様（Ａ１）の１つの実施形態においては、安定剤は約３％〜約５％  ｗ／ｖのＬ−プロリンまたはその薬学的に許容される塩である。
【０１６１】
態様（Ａ１）の１つの実施形態においては、安定剤は約３％〜約５％  ｗ／ｖのＬ−プロリンである。
【０１６２】
態様（Ａ１）の１つの実施形態においては、安定剤は約３％〜約５％  ｗ／ｖのＬ−プロリンＨＣｌである。
【０１６３】
態様（Ａ１）の１つの実施形態においては、安定剤は約１６０ｍＭ〜約２００ｍＭのグリシンまたはその薬学的に許容される塩である。
【０１６４】
態様（Ａ１）の１つの実施形態においては、安定剤は約１．８〜約２．２％  ｗ／ｖのグリシンまたはその薬学的に許容される塩である。
【０１６５】
態様（Ａ１）の１つの実施形態においては、非イオン性界面活性剤は約０．０１％〜約０．０４％のポリソルベート８０である。
【０１６６】
態様（Ａ１）の１つの実施形態においては、非イオン性界面活性剤は約０．０２％のポリソルベート８０である。
【０１６７】
態様（Ａ１）の１つの実施形態においては、抗酸化剤は約１ｍＭ〜約２０ｍＭのＬ−メチオニンまたはその薬学的に許容される塩である。
【０１６８】
態様（Ａ１）の１つの実施形態においては、抗酸化剤は約５ｍＭ〜約１５ｍＭのＬ−メチオニンまたはその薬学的に許容される塩である。
【０１６９】
態様（Ａ１）の１つの実施形態においては、抗酸化剤は約１０ｍＭのＬ−メチオニンまたはその薬学的に許容される塩である。
【０１７０】
態様（Ａ１）の１つの実施形態においては、抗酸化剤はＬ−メチオニンである。
【０１７１】
１つの態様（Ａ２）においては、本発明は、（ａ）約５ｍｇ／ｍＬ〜約２００ｍｇ／ｍＬの抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメント；（ｂ）約５ｍＭ〜約２０ｍＭのバッファー；（ｃ）（ｉ）約６％〜約８％  重量／体積（ｗ／ｖ）のスクロース、トレハロースまたは（２−ヒドロキシプロピル）−β−シクロデキストリン；（ｉｉ）約３％〜約５％  ｗ／ｖのマンニトール、ソルビトール、Ｌ−プロリンまたはＬ−プロリンの薬学的に許容される塩；および（ｉｉｉ）約１．８〜約２．２％  ｗ／ｖのグリシンまたはその薬学的に許容される塩からなる群から選択される安定剤；（ｄ）約０．０１％〜約０．１０％の非イオン性界面活性剤；ならびに（ｅ）約１ｍＭ〜約２０ｍＭの抗酸化剤を含む抗ヒトＰＤ−１抗体製剤を提供する。
【０１７２】
態様（Ａ２）の１つの実施形態においては、製剤は約１％〜約３％  ｗ／ｖのＬ−アルギニンまたはその薬学的に許容される塩を更に含む。
【０１７３】
１つの態様（Ａ３）においては、本発明は、（ａ）約２５ｍｇ／ｍＬ〜約２００ｍｇ／ｍＬの抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメント；（ｂ）約５ｍＭ〜約２０ｍＭのヒスチジンバッファー；（ｃ）約６％〜約８％  ｗ／ｖのスクロース；（ｄ）約０．０１％〜約０．０４％  ｗ／ｖのポリソルベート８０；（ｅ）約１ｍＭ〜約２０ｍＭのＬ−メチオニンまたはその薬学的に許容される塩を含む抗ヒトＰＤ−１抗体製剤を提供する。
【０１７４】
態様（Ａ３）の１つの実施形態においては、製剤は約１％〜約３％  ｗ／ｖのＬ−アルギニンまたはその薬学的に許容される塩を更に含む。
【０１７５】
態様（Ａ３）の１つの実施形態においては、製剤は約１．２５％〜約２．５％  ｗ／ｖのＬ−アルギニンまたはその薬学的に許容される塩を更に含む。
【０１７６】
態様（Ａ３）の１つの実施形態においては、ヒスチジンバッファーは約８ｍＭ〜約１２ｍＭの濃度で存在する。
【０１７７】
態様（Ａ３）の１つの実施形態においては、ヒスチジンバッファーはＬ−ヒスチジンである。
【０１７８】
態様（Ａ３）の１つの実施形態においては、Ｌ−メチオニンまたは薬学的に許容される塩は約５ｍＭ〜約１５ｍＭの濃度で存在する。
【０１７９】
態様（Ａ３）の１つの実施形態においては、ポリソルベート８０は約０．０２％  ｗ／ｖの重量比で存在する。
【０１８０】
態様（Ａ３）の１つの実施形態においては、スクロースは約７％  ｗ／ｖの重量比で存在する。
【０１８１】
１つの態様（Ａ４）においては、本発明は、（ａ）約７５〜約２００ｍｇ／ｍＬの抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメント；（ｂ）約８ｍＭ〜約１２ｍＭのヒスチジンバッファー；（ｃ）約５ｍＭ〜約１０ｍＭのＬ−メチオニンまたはその薬学的に許容される塩；（ｄ）約６％〜約８％  ｗ／ｖのスクロース；および（ｅ）０．０１％〜約０．０４％  ｗ／ｖのポリソルベート８０を含む抗ヒトＰＤ−１抗体製剤を提供する。
【０１８２】
１つの態様（Ａ５）においては、本発明は、（ａ）約１２５〜約２００ｍｇ／ｍＬの抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメント；（ｂ）約１０ｍＭのヒスチジンバッファー；（ｃ）約１０ｍＭのＬ−メチオニンまたはその薬学的に許容される塩；（ｄ）約７％  ｗ／ｖのスクロース；および（ｅ）約０．０２％  ｗ／ｖのポリソルベート８０を含む抗ヒトＰＤ−１抗体製剤を提供する。
【０１８３】
態様（Ａ５）の１つの実施形態においては、製剤は約１．２５％〜約２．５％  ｗ／ｖのＬ−アルギニンまたはその薬学的に許容される塩を更に含む。
【０１８４】
態様（Ａ５）の１つの実施形態においては、製剤は約１．２５％〜約２．５％  ｗ／ｖのＬ−アルギニンを更に含む。
【０１８５】
態様（Ａ５）の１つの実施形態においては、製剤は約１．２５％〜約２．５％  ｗ／ｖのＬ−アルギニン−ＨＣｌを更に含む。
【０１８６】
態様（Ａ５）の１つの実施形態においては、製剤は５．０〜６．０のｐＨを有する。
【０１８７】
態様（Ａ５）の１つの実施形態においては、製剤は５．３〜５．８のｐＨを有する。
【０１８８】
１つの態様（Ａ６）においては、本発明は、（ａ）約５ｍｇ／ｍＬ〜約７５ｍｇ／ｍＬの抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメント；（ｂ）約８ｍＭ〜約１２ｍＭのヒスチジンバッファー；（ｃ）（ｉ）約６％〜約８％  重量／体積（ｗ／ｖ）のスクロース、トレハロースまたは（２−ヒドロキシプロピル）−β−シクロデキストリン；（ｉｉ）約３％〜約５％  ｗ／ｖのマンニトール、ソルビトール、Ｌ−アルギニン、Ｌ−アルギニンの薬学的に許容される塩、Ｌ−プロリンまたはＬ−プロリンの薬学的に許容される塩；および（ｉｉｉ）約１．８〜約２．２％  ｗ／ｖのグリシンまたはその薬学的に許容される塩からなる群から選択される安定剤；（ｄ）約０．０１％〜約０．０４％のポリソルベート８０；ならびに（ｅ）約５ｍＭ〜約１０ｍＭのＬ−メチオニンまたはその薬学的に許容される塩を含む抗ヒトＰＤ−１抗体製剤を提供する。
【０１８９】
態様（Ａ６）の１つの実施形態においては、抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメントは約５ｍｇ／ｍＬ〜約２５ｍｇ／ｍＬの濃度で存在する。
【０１９０】
１つの態様（Ａ７）においては、本発明は、（ａ）約５ｍｇ／ｍＬ〜約７５ｍｇ／ｍＬの抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメント；（ｂ）約８ｍＭ〜約１２ｍＭのヒスチジンバッファー；（ｃ）約６％〜約８％  重量／体積  ｗ／ｖのスクロース；（ｄ）約０．０１％〜約０．０４％のポリソルベート８０；および（ｅ）約５ｍＭ〜約１０ｍＭのＬ−メチオニンまたはその薬学的に許容される塩を含む抗ヒトＰＤ−１抗体製剤を提供する。
【０１９１】
態様（Ａ７）の１つの実施形態においては、抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメントは約５ｍｇ／ｍＬ〜約２５ｍｇ／ｍＬの濃度で存在する。
【０１９２】
態様（Ａ７）の１つの実施形態においては、Ｌ−メチオニンまたはその薬学的に許容される塩はＬ−メチオニン−ＨＣｌである。
【０１９３】
１つの態様（Ａ８）においては、本発明は、（ａ）約５ｍｇ／ｍＬ〜約７５ｍｇ／ｍＬの抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメント；（ｂ）約８ｍＭ〜約１２ｍＭのヒスチジンバッファー；（ｃ）約６％〜約８％  ｗ／ｖのトレハロース；（ｄ）約０．０１％〜約０．０４％のポリソルベート８０；および（ｅ）約５ｍＭ〜約１０ｍＭのメチオニンまたはその薬学的に許容される塩を含む抗ヒトＰＤ−１抗体製剤を提供する。
【０１９４】
態様（Ａ８）の１つの実施形態においては、抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメントは約５ｍｇ／ｍＬ〜約２５ｍｇ／ｍＬの濃度で存在する。
【０１９５】
１つの態様（Ａ９）においては、本発明は、（ａ）約５ｍｇ／ｍＬ〜約７５ｍｇ／ｍＬの抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメント；（ｂ）約８ｍＭ〜約１２ｍＭのヒスチジンバッファー；（ｃ）約６％〜約８％  ｗ／ｖの（２−ヒドロキシプロピル）−β−シクロデキストリン；（ｄ）約０．０１％〜約０．０４％のポリソルベート８０；および（ｅ）約５ｍＭ〜約１０ｍＭのＬ−メチオニンまたはその薬学的に許容される塩を含む抗ヒトＰＤ−１抗体製剤を提供する。
【０１９６】
態様（Ａ９）の１つの実施形態においては、抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメントは約５ｍｇ／ｍＬ〜約２５ｍｇ／ｍＬの濃度で存在する。
【０１９７】
１つの態様（Ａ１０）においては、本発明は、（ａ）約５ｍｇ／ｍＬ〜約７５ｍｇ／ｍＬの抗ヒトＰＤ−１抗体または抗原結合性フラグメント；（ｂ）約８ｍＭ〜約１２ｍＭのヒスチジンバッファー；（ｃ）約３％〜約５％  ｗ／ｖのマンニトール；（ｄ）約０．０１％〜約０．０４％のポリソルベート８０；および（ｅ）約５ｍＭ〜約１０ｍＭのＬ−メチオニンまたはその薬学的に許容される塩を含む抗ヒトＰＤ−１抗体製剤を提供する。
【０１９８】
態様（Ａ１０）の１つの実施形態においては、抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメントは約５ｍｇ／ｍＬ〜約２５ｍｇ／ｍＬの濃度で存在する。
【０１９９】
１つの態様（Ａ１１）においては、本発明は、（ａ）約５ｍｇ／ｍＬ〜約７５ｍｇ／ｍＬの抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメント；（ｂ）約８ｍＭ〜約１２ｍＭのヒスチジンバッファー；（ｃ）約３％〜約５％  ｗ／ｖのソルビトール；（ｄ）約０．０１％〜約０．０４％のポリソルベート８０；および（ｅ）約５ｍＭ〜約１０ｍＭのＬ−メチオニンまたはその薬学的に許容される塩を含む抗ヒトＰＤ−１抗体製剤を提供する。
【０２００】
態様（Ａ１１）の１つの実施形態においては、抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメントは約５ｍｇ／ｍＬ〜約２５ｍｇ／ｍＬの濃度で存在する。
【０２０１】
１つの態様（Ａ１２）においては、本発明は、（ａ）約５ｍｇ／ｍＬ〜約７５ｍｇ／ｍＬの抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメント；（ｂ）約８ｍＭ〜約１２ｍＭのヒスチジンバッファー；（ｃ）約３％〜約５％  ｗ／ｖのＬ−プロリンまたはその薬学的に許容される塩；（ｄ）約０．０１％〜約０．０４％のポリソルベート８０；および（ｅ）約５ｍＭ〜約１０ｍＭのＬ−メチオニンまたはその薬学的に許容される塩を含む抗ヒトＰＤ−１抗体製剤を提供する。
【０２０２】
態様（Ａ１２）の１つの実施形態においては、抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメントは約５ｍｇ／ｍＬ〜約２５ｍｇ／ｍＬの濃度で存在する。
【０２０３】
態様（Ａ１２）の１つの実施形態においては、Ｌ−プロリンまたはその薬学的に許容される塩はＬ−プロリンである。
【０２０４】
態様（Ａ１２）の１つの実施形態においては、Ｌ−プロリンまたは薬学的に許容されるその塩はＬ−プロリンＨＣｌである。
【０２０５】
１つの態様（Ａ１３）においては、本発明は、（ａ）約５ｍｇ／ｍＬ〜約７５ｍｇ／ｍＬの抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメント；（ｂ）約８ｍＭ〜約１２ｍＭのヒスチジンバッファー；（ｃ）約３％〜約５％  ｗ／ｖのＬ−アルギニンまたはその薬学的に許容される塩；（ｄ）約０．０１％〜約０．０４％のポリソルベート８０；および（ｅ）約５ｍＭ〜約１０ｍＭのＬ−メチオニンまたはその薬学的に許容される塩を含む抗ヒトＰＤ−１抗体製剤を提供する。
【０２０６】
態様（Ａ１３）の１つの実施形態においては、抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメントは約５ｍｇ／ｍＬ〜約２５ｍｇ／ｍＬの濃度で存在する。
【０２０７】
態様（Ａ１３）の１つの実施形態においては、製剤のｐＨは約６．０〜約６．４である。
【０２０８】
態様（Ａ１３）の１つの実施形態においては、Ｌ−アルギニンまたはその薬学的に許容される塩はＬ−アルギニンである。
【０２０９】
態様（Ａ１３）の１つの実施形態においては、Ｌ−アルギニンまたはその薬学的に許容される塩はＬ−アルギニンＨＣｌである。
【０２１０】
１つの態様（Ａ１４）においては、本発明は、（ａ）約５ｍｇ／ｍＬ〜約７５ｍｇ／ｍＬの抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメント；（ｂ）約８ｍＭ〜約１２ｍＭのヒスチジンバッファー；（ｃ）約１６０ｍＭ〜約２００ｍＭのグリシンまたはその薬学的に許容される塩；（ｄ）約０．０１％〜約０．０４％のポリソルベート８０；および（ｅ）約５ｍＭ〜約１０ｍＭのＬ−メチオニンまたはその薬学的に許容される塩を含む抗ヒトＰＤ−１抗体製剤を提供する。
【０２１１】
態様（Ａ１４）の１つの実施形態においては、抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメントは約５ｍｇ／ｍＬ〜約２５ｍｇ／ｍＬの濃度で存在する。
【０２１２】
態様（Ａ１４）の１つの実施形態においては、グリシンまたはその薬学的に許容される塩はグリシンである。
【０２１３】
態様（Ａ１４）の１つの実施形態においては、グリシンまたはその薬学的に許容される塩はグリシンＨＣｌである。
【０２１４】
態様（Ａ１４）の１つの実施形態においては、グリシンまたはその薬学的に許容される塩はグリシンスクシナートである。
【０２１５】
態様（Ａ６）〜（Ａ１４）のいずれかの１つの実施形態においては、製剤は金属キレート剤を更に含む。
【０２１６】
態様（Ａ６）〜（Ａ１４）のいずれかの１つの態様においては、製剤はＤＴＰＡを更に含み、これは約１０μＭ〜約３０μＭの濃度で存在する。
【０２１７】
態様（Ａ１）〜（Ａ１４）のいずれかの幾つかの実施形態においては、製剤は液体である。
【０２１８】
態様（Ａ１）〜（Ａ１４）のいずれかの幾つかの実施形態においては、製剤は凍結乾燥製剤からの再構成溶液である。
【０２１９】
本明細書に記載されている特定の態様および実施形態のいずれかにおいては、任意の抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメント（すなわち、ヒトＰＤ−１に特異的に結合する抗体または抗原結合性フラグメント、例えばペンブロリズマブまたはその抗原結合性フラグメント）が使用されうる。特定の実施形態においては、本明細書に記載されている抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメントの１つ、例えば、題名「抗ＰＤ−１抗体およびその抗原結合性フラグメント」の節に記載されているものが使用される。
【０２２０】
本発明の幾つかの実施形態においては、本明細書に記載されている製剤のいずれかは水溶液である。別の実施形態においては、本発明は、後記で更に詳細に記載されているとおり、水性製剤を凍結乾燥して本発明の再構成製剤を得ることにより製造される凍結乾燥製剤を提供する。
【０２２１】
凍結乾燥医薬組成物
治療用タンパク質の凍結乾燥製剤は幾つかの利点を有する。凍結乾燥製剤は、一般に、溶液製剤より良好な化学的安定性をもたらし、したがって、長い半減期をもたらす。凍結乾燥製剤は、投与経路または投与量のような臨床的要因に応じて、異なる濃度においても再構成されうる。例えば、凍結乾燥製剤は、皮下投与に必要な場合には高濃度（すなわち、小容量）で、あるいは静脈内投与の場合にはより低い濃度で再構成されうる。また、個々の対象に高用量が必要な場合、特に、注射量を最小にしなければならない皮下投与の場合には、高濃度が必要となりうる。１つのそのような凍結乾燥抗体製剤は米国特許第６，２６７，９５８号に開示されており、その全体を参照により本明細書に組み入れることとする。別の治療用タンパク質の凍結乾燥製剤は米国特許第７，２４７，７０７号に開示されており、その全体を参照により本明細書に組み入れることとする。
【０２２２】
典型的には、医薬品（ＤＰ、例示的な実施形態においてはヒト化抗ＰＤ−１抗体であるペンブロリズマブまたはその抗原結合性フラグメント）の高濃度での再構成を予想して、すなわち、少量の水中での再構成を予想して、凍結乾燥製剤は製造される。ついで、より低い濃度へとＤＰを希釈するために、水または等張バッファーでの後続希釈が容易に行われうる。典型的には、例えば皮下投与用に高いＤＰ濃度で再構成された場合にほぼ等張性の製剤を与えるレベルの賦形剤が本発明の凍結乾燥製剤に配合される。より低いＤＰ濃度を得るための、より大きな体積の水での再構成は、再構成溶液の張度を必然的に低下させるが、そのような低下は、非皮下投与、例えば静脈内投与においてはほとんど意味がないかもしれない。より低いＤＰ濃度において等張性が望ましい場合には、凍結乾燥粉末を標準的な低容量の水で再構成し、ついで等張性希釈剤、例えば０．９％  塩化ナトリウムで更に希釈することが可能である。
【０２２３】
本発明の１つの実施形態においては、ヒト化抗ＰＤ−１抗体（またはその抗原結合性フラグメント）は静脈内投与用の再構成および使用のための凍結乾燥粉末として製剤化（処方）される。ある実施形態においては、抗体（またはその抗原結合性フラグメント）は約５０ｍｇ／バイアルで提供され、使用前に注射用滅菌水で再構成される。所望により、再構成抗体は滅菌ＩＶ容器内の０．９％  塩化ナトリウム注射液ＵＳＰで無菌的に希釈されうる。幾つかの実施形態においては、再構成製剤の目標ｐＨは５．５±０．５である。種々の実施形態においては、本発明の凍結乾燥製剤は、抗ＰＤ−１抗体を例えば約２０、２５、３０、４０、５０、６０、７５、１００、１２５、１５０、１７５ｍｇ／ｍＬ以上のような高濃度に再構成することを可能にする。
【０２２４】
凍結乾燥製剤は、定義上、本質的に乾燥しており、したがって、それを記述するのに濃度の概念は有用ではない。凍結乾燥製剤を単位用量バイアル内の成分の重量に関して記述することはより有用であるが、それは用量またはバイアルサイズによって変動するため、問題である。本発明の凍結乾燥製剤を記述する際には、同じサンプル（例えば、バイアル）内の原薬（ＤＳ）の重量に対する成分の重量の比として成分の量を表すことが有用である。この比は百分率として表されうる。そのような比は、バイアルサイズ、投与量および再構成法には無関係に、本発明の凍結乾燥製剤の固有の特性を反映する。
【０２２５】
他の態様においては、抗ヒトＰＤ−１抗体または抗原結合性フラグメントの凍結乾燥製剤は、凍結乾燥製剤を製造するために使用される凍結乾燥前溶液、例えば凍結乾燥前製剤に関して定義される。１つの実施形態においては、凍結乾燥前溶液は約１０ｍｇ／ｍＬ、約２５ｍｇ／ｍＬまたは約５０ｍｇ／ｍＬの濃度の抗体またはその抗原結合性フラグメントを含む。そのような凍結乾燥前溶液はｐＨ４．４〜５．２（約４．４、４．５、４．６、４．７、４．８、４．９、５．０、５．１および５．２を含む）、例えば好ましくはｐＨ約４．８またはｐＨ約５．５でありうる。
【０２２６】
更に他の実施形態においては、抗ヒトＰＤ−１抗体または抗原結合性フラグメントの凍結乾燥製剤は、凍結乾燥製剤から得られる再構成溶液に関して定義される。
【０２２７】
再構成溶液は約１０、１５、２０、２５、３０、４０、５０、６０、７５、８０、９０もしくは１００ｍｇ／ｍＬ、またはそれより高い濃度、例えば１５０ｍｇ／ｍＬ、１６７ｍｇ／ｍＬ、２００ｍｇ／ｍＬまたは最大約２５０ｍｇ／ｍＬの抗体またはその抗原結合性フラグメントを含みうる。そのような再構成溶液はｐＨ約５．５、またはｐＨ約５．０〜約６．０の範囲でありうる。
【０２２８】
本発明の凍結乾燥製剤は凍結乾燥前溶液の凍結乾燥（冷凍乾燥）により形成される。凍結乾燥は、製剤を凍結し、ついで一次乾燥（初乾）に適した温度で水を昇華させることにより達成される。この条件下、製品温度は製剤の共晶点または崩壊温度より低い。典型的には、一次乾燥の棚温度は、典型的には約５０〜２５０ｍＴｏｒｒの範囲の適切な圧力で約−３０〜２５℃（ただし、一次乾燥中に製品は凍結したままである）の範囲である。サンプルを収容する容器（例えば、ガラスバイアル）の製剤、サイズおよびタイプならびに液体の体積が、乾燥に要する時間を決定し、これは数時間〜数日間（例えば、４０〜６０時間）の範囲でありうる。主に容器のタイプおよびサイズならびに使用されるタンパク質のタイプに応じて、約０〜４０℃で二次乾燥段階が行われうる。二次乾燥時間は製品中の望ましい残留水分レベルによって決まり、典型的には、少なくとも約５時間を要する。典型的には、凍結乾燥製剤の水分含有量は約５％未満であり、好ましくは約３％未満である。圧力は、一次乾燥工程中に用いられる圧力と同じでありうる。凍結乾燥条件は製剤およびバイアルサイズによって異なりうる。
【０２２９】
幾つかの場合には、移し替えの工程を回避するために、タンパク質の再構成が行われる容器内でタンパク質製剤を凍結乾燥することが望ましいかもしれない。この場合の容器は、例えば、３、５、１０、２０、５０または１００ｃｃのバイアルでありうる。
【０２３０】
本発明の凍結乾燥製剤は投与前に再構成される。タンパク質は、約１０、１５、２０、２５、３０、４０、５０、６０、７５、８０、９０もしくは１００ｍｇ／ｍＬまたはより高い濃度、例えば１５０ｍｇ／ｍＬ、２００ｍｇ／ｍＬ、２５０ｍｇ／ｍＬまたは３００ｍｇ／ｍＬ〜約５００ｍｇ／ｍＬの濃度で再構成されうる。再構成製剤の皮下送達が意図される場合には、高いタンパク質濃度が特に有用である。しかし、静脈内投与のような他の投与経路では、より低いタンパク質濃度（例えば、約５〜５０ｍｇ／ｍＬ）が望ましいかもしれない。
【０２３１】
再構成は、一般に、完全な水和を確保するために約２５℃の温度で行われるが、所望により他の温度も用いられうる。再構成に要する時間は、例えば、希釈剤のタイプ、賦形剤の量およびタンパク質に左右される。典型的な希釈剤には、滅菌水、静菌性注射水（ＢＷＦＩ）、ｐＨ緩衝溶液（例えば、リン酸緩衝食塩水）、滅菌食塩水、リンゲル液またはデキストロース溶液が含まれる。
【０２３２】
本発明は、凍結乾燥製剤から再構成される液体抗ヒトＰＤ−１抗体製剤を提供し、再構成溶液は、ａ）約１２５ｍｇ／ｍＬ〜約１７５ｍｇ／ｍＬの抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメント；ｂ）約８ｍＭ〜約１２ｍＭのヒスチジンバッファー；ｃ）（ｉ）約３％〜約８％  重量／体積（ｗ／ｖ）のスクロース；（ｉｉ）約２％〜約５％  ｗ／ｖのＬ−アルギニンまたはその薬学的に許容される塩；（ｉｉｉ）約３％〜約５％のマンニトールおよび約１％〜約２％のスクロース；ならびに（ｉｖ）ｉ）とｉｉ）との組合せからなる群から選択される安定剤；ならびにｄ）約０．０１％〜約０．０４％のポリソルベート８０を含む。
【０２３３】
本発明の幾つかの実施形態においては、安定剤は約３％〜約８％  重量／体積（ｗ／ｖの）スクロースを含む。
【０２３４】
本発明の幾つかの実施形態においては、安定剤は約２％〜約５％  ｗ／ｖのＬ−アルギニンまたはその薬学的に許容される塩を含む。
【０２３５】
本発明の幾つかの実施形態においては、安定剤は約３％〜約５％のマンニトールおよび約１％〜約２％のスクロースを含む。
【０２３６】
本発明の幾つかの実施形態においては、安定剤は約４％〜約４．５％のマンニトールおよび約１％〜約２％のスクロースを含む。
【０２３７】
本発明の幾つかの実施形態においては、安定剤は約３％〜約８％  重量／体積（ｗ／ｖの）スクロースおよび約２％〜約５％  ｗ／ｖのＬ−アルギニンまたはその薬学的に許容される塩を含む。特定の実施形態においては、安定剤はスクロースおよびＬ−アルギニンを含む。他の実施形態においては、安定剤はスクロースおよびＬ−アルギニン−ＨＣｌを含む。
【０２３８】
特定の実施形態においては、安定剤は２〜４％  ｗ／ｖのＬ−アルギニンまたはその薬学的に許容される塩と３．５〜６％  ｗ／ｖのスクロースとの組合せを含む。他の実施形態においては、安定剤は約３％のＬ−アルギニンまたはその薬学的に許容される塩と約５．５％のスクロースとの組合せを含む。他の実施形態においては、安定剤は約２％のＬ−アルギニンまたはその薬学的に許容される塩と約５％のスクロースとの組合せを含む。他の実施形態においては、安定剤は約２％のＬ−アルギニンまたはその薬学的に許容される塩と約３．７％のスクロースとの組合せを含む。
【０２３９】
液体医薬組成物
液体抗体製剤は、原薬（例えば、抗ヒト化ＰＤ−１）の液体形態（例えば、水性医薬製剤中のペンブロリズマブ）を取り、精製プロセスの最終工程として、それを所望のバッファー中にバッファー交換することにより製造されうる。この実施形態においては凍結乾燥工程は存在しない。最終バッファー中の原薬は所望の濃度に濃縮される。スクロース、メチオニンおよびポリソルベート８０のような賦形剤が原薬に添加され、それは、適切なバッファーを使用して最終タンパク質濃度に希釈される。最終的に製剤化された原薬は、例えば０．２２μｍフィルターを使用して濾過され、最終容器（例えば、ガラスバイアルまたはシリンジ）内に充填される。そのような液体製剤は、１０ｍＭ  ヒスチジン（ｐＨ５．５）、７％  スクロース、０．０２％  ポリソルベート８０、２５〜２００ｍｇ／ｍＬ  ペンブロリズマブおよび１．５〜２．５％  アルギニンまたはその薬学的に許容される塩を含む最終液体製剤により例示される。
【０２４０】
ＩＩＩ．使用方法
本発明はまた、本発明の製剤のいずれか、すなわち、本明細書に記載されているいずれかの製剤［本明細書中の「本発明の特定の態様および実施形態」の節において態様（Ａ１）〜（Ａ１４）（以下、「態様（Ａ１）〜（Ａ１４）」と称される）として定義されている本発明の製剤を含む］の有効量を対象に投与することを含む、対象における癌の治療方法に関する。本方法の幾つかの実施形態においては、製剤は静脈内投与により対象に投与される。他の実施形態においては、製剤は皮下投与により対象に投与される。
【０２４１】
本発明の方法のいずれかにおいては、癌は、メラノーマ、肺癌、頭頸部癌、膀胱癌、乳癌、胃腸癌、多発性骨髄腫、肝細胞癌、リンパ腫、腎癌、中皮腫、卵巣癌、食道癌、肛門癌、胆道癌、結腸直腸癌、子宮頸癌、甲状腺癌、唾液癌、前立腺癌（例えば、ホルモン不応性前立腺腺癌）、膵臓癌、結腸癌、食道癌、肝臓癌、甲状腺癌、膠芽腫、神経膠腫および他の腫瘍性悪性疾患からなる群から選択されうる。
【０２４２】
幾つかの実施形態においては、肺癌は非小細胞肺癌である。
【０２４３】
別の実施形態においては、肺癌は小細胞肺癌である。
【０２４４】
幾つかの実施形態においては、リンパ腫はホジキンリンパ腫である。
【０２４５】
他の実施形態においては、リンパ腫は非ホジキンリンパ腫である。特定の実施形態においては、リンパ腫は縦隔大細胞型Ｂ細胞リンパ腫である。幾つかの実施形態においては、リンパ腫はびまん性大細胞型Ｂ細胞リンパ腫（ＤＬＢＣＬ）である。
【０２４６】
幾つかの実施形態においては、乳癌は三種陰性（トリプルネガティブ）乳癌である。
【０２４７】
他の実施形態においては、乳癌はＥＲ＋／ＨＥＲ２−乳癌である。
【０２４８】
幾つかの実施形態においては、膀胱癌は尿路上皮癌である。
【０２４９】
幾つかの実施形態においては、頭頸部癌は鼻咽頭癌である。幾つかの実施形態においては、癌は甲状腺癌である。他の実施形態においては、癌は唾液腺癌である。他の実施形態においては、癌は頭頸部の扁平上皮癌である。
【０２５０】
幾つかの実施形態においては、癌は、高レベルのマイクロサテライト不安定性（ＭＳＩ−Ｈ）を伴う転移性結腸直腸癌である。
【０２５１】
幾つかの実施形態においては、癌は、高レベルのマイクロサテライト不安定性（ＭＳＩ−Ｈ）を伴う固形腫瘍である。
【０２５２】
幾つかの実施形態においては、癌は、高い突然変異負荷を伴う固形腫瘍である。
【０２５３】
幾つかの実施形態においては、癌は、メラノーマ、非小細胞肺癌、再発性または難治性古典的ホジキンリンパ腫、頭頸部扁平上皮癌、尿路上皮癌、食道癌、胃癌、ＤＬＢＣＬおよび肝細胞癌からなる群から選択される。
【０２５４】
前記治療方法の他の実施形態においては、癌はヘム悪性疾患である。ある実施形態においては、ヘム悪性疾患は急性リンパ芽球性白血病（ＡＬＬ）、急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）、慢性リンパ性白血病（ＣＬＬ）、慢性骨髄性白血病（ＣＭＬ）、ＤＬＢＣＬ、ＥＢＶ陽性ＤＬＢＣＬ、原発性縦隔大細胞Ｂリンパ腫、Ｔ細胞／組織球リッチ大Ｂ細胞リンパ腫、濾胞性リンパ腫、ホジキンリンパ腫（ＨＬ）、マントル細胞リンパ腫（ＭＣＬ）、多発性骨髄腫（ＭＭ）、骨髄細胞白血病−１タンパク質（Ｍｃｌ−１）、骨髄異形成症候群（ＭＤＳ）、非ホジキンリンパ腫（ＮＨＬ）または小リンパ球性リンパ腫（ＳＬＬ）である。
【０２５５】
生検または外科的物質における腫瘍浸潤リンパ球の存在に関連した無病生存率および全生存率の改善を示す悪性疾患、例えばメラノーマ、結腸直腸癌、肝臓癌、腎臓癌、胃／食道癌、乳癌、膵臓癌および卵巣癌が、本明細書に記載されている方法および治療に含まれる。そのような癌亜型はＴリンパ球による免疫制御を受けやすいことが公知である。また、本明細書に記載されている抗体を使用して成長が抑制されうる難治性または再発性悪性疾患も含まれる。
【０２５６】
幾つかの実施形態においては、本発明の製剤（例えば、態様（Ａ１）〜（Ａ１４））は、卵巣癌、腎臓癌、結腸直腸癌、膵臓癌、乳癌、肝臓癌、胃癌、食道癌およびメラノーマを含む、試験組織サンプルにおけるＰＤ−Ｌ１および／またはＰＤ−Ｌ２の発現の上昇により特徴づけられる癌を有する対象に投与される。抗ＰＤ−１抗体、例えばヒト化抗ＰＤ−１抗体ペンブロリズマブでの治療から利益が得られうる追加的な癌には、例えばカポジ肉腫、肝臓癌、鼻咽頭癌、リンパ腫、子宮頸癌、外陰癌、肛門癌、陰茎癌および口腔癌に因果関係があることが公知であるウイルス、例えばヒト免疫不全ウイルス、肝炎ウイルスクラスＡ、ＢおよびＣ、エプスタインバーウイルス、ヒトパピローマウイルスの持続感染に関連した癌が含まれる。
【０２５７】
１つの実施形態においては、本発明は、本発明のいずれかの製剤（例えば、態様（Ａ１）〜（Ａ１４））を患者に投与することを含む、ヒト患者における癌の治療方法を含む。
【０２５８】
１つの実施形態においては、本発明は、本発明のいずれかの製剤（例えば、態様（Ａ１）〜（Ａ１４））を患者に投与することを含む、ヒト患者における切除不能または転移性メラノーマの治療方法を含む。
【０２５９】
１つの実施形態においては、本発明は、本発明の製剤（例えば、態様（Ａ１）〜（Ａ１４））を患者に投与することを含む、ヒト患者における転移性非小細胞肺癌（ＮＳＣＬＣ）の治療方法を含む。特定の実施形態においては、患者は、高いＰＤ−Ｌ１発現［腫瘍比率スコア（Ｔｕｍｏｒ  Ｐｒｏｐｏｒｔｉｏｎ  Ｓｃｏｒｅ）（ＴＰＳ）≧５０％）］を有する腫瘍を有し、白金含有化学療法で過去に治療されていなかった。他の実施形態においては、患者は、ＰＤ−Ｌ１発現（ＴＰＳ≧１％）を有する腫瘍を有し、白金含有化学療法で過去に治療されていた。更に他の実施形態においては、患者は、ＰＤ−Ｌ１発現（ＴＰＳ≧１％）を有する腫瘍を有し、白金含有化学療法で過去に治療されていなかった。特定の実施形態においては、患者は、白金含有化学療法を受けた際または後に疾患進行を示した。
【０２６０】
ある実施形態においては、ＰＤ−Ｌ１  ＴＰＳはＦＤＡ承認試験により決定される。
【０２６１】
ある実施形態においては、患者の腫瘍はＥＧＦＲまたはＡＬＫゲノム異常を有さない。
【０２６２】
ある実施形態においては、患者の腫瘍はＥＧＦＲまたはＡＬＫゲノム異常を有し、抗ＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメントの投与の前にＥＧＦＲまたはＡＬＫ異常に対する治療を受けた際または後に疾患進行を示した。
【０２６３】
１つの実施形態においては、本発明は、（１）本発明の製剤（例えば、態様（Ａ１）〜（Ａ１４））を患者に投与すること、ならびに（２）ペメトレキセド（ｐｅｍｅｔｒｅｘｅｄ）およびカルボプラチン（ｃａｒｂｏｐｌａｔｉｎ）を患者に投与することを含む、ヒト患者における転移性非小細胞肺癌（ＮＳＣＬＣ）の治療方法を含む。特定の実施形態においては、患者は、本発明の製剤、ペメトレキセドおよびカルボプラチンでの併用治療レジメンを開始する前に抗癌治療薬で過去に治療されていなかった。
【０２６４】
ある実施形態においては、患者は非扁平上皮非小細胞肺癌を有する。
【０２６５】
ある実施形態においては、ペメトレキセドを５００ｍｇ／ｍ２の量で患者に投与する。従属実施形態においては、ペメトレキセドを２１日ごとに静脈内注入により患者に投与する。特定の実施形態においては、注入時間は約１０分間である。
【０２６６】
ペメトレキセドと組合された本発明の製剤で患者を治療する本発明の実施形態においては、本発明は、患者へのペメトレキセドの投与の約７日前から、１日１回、約４００μｇ〜約１０００μｇの葉酸を患者に投与し、患者へのペメトレキセドの最終用量の投与の約２１日後までそれを継続することを更に含む。ある実施形態においては、葉酸を経口投与する。幾つかの実施形態においては、本発明は、ペメトレキセドの初回投与の約１週間前およびペメトレキセド投与の約３サイクルごと（すなわち、約９週間ごと）に約１ｍｇのビタミンＢ１２を患者に投与することを更に含む。ある実施形態においては、ビタミンＢ１２を筋肉内投与する。ある実施形態においては、本発明は、ペメトレキセド投与の前日、当日および翌日に約４ｍｇのデキサメタゾンを患者に１日２回投与することを更に含む。ある実施形態においては、デキサメタゾンを経口投与する。
【０２６７】
１つの実施形態においては、本発明は、本発明のいずれかの製剤（例えば、態様（Ａ１）〜（Ａ１４））を患者に投与することを含む、ヒト患者における再発性または転移性頭頸部扁平上皮癌（ＨＮＳＣＣ）の治療方法を含む。ある実施形態においては、患者は白金含有化学療法で過去に治療されていた。ある実施形態においては、患者は白金含有化学療法の際または後に疾患進行を示した。
【０２６８】
１つの実施形態においては、本発明は、本発明の製剤（例えば、態様（Ａ１）〜（Ａ１４））を患者に投与することを含む、ヒト患者における難治性古典的ホジキンリンパ腫（ｃＨＬ）の治療方法を含む。ある実施形態においては、患者はｃＨＬに対する一連の３以上の治療の後で再発を示した。特定の実施形態においては、患者は成人患者である。別の実施形態においては、患者は小児患者である。
【０２６９】
１つの実施形態においては、本発明は、本発明の製剤（例えば、態様（Ａ１）〜（Ａ１４））を患者に投与することを含む、ヒト患者における局所進行性または転移性尿路上皮癌の治療方法を含む。ある実施形態においては、患者はシスプラチン含有化学療法に適さない。ある実施形態においては、患者は、白金含有化学療法の途中もしくは後で、または白金含有化学療法とのネオアジュバントもしくはアジュバント治療の１２ヶ月以内に疾患進行を示す。
【０２７０】
１つの実施形態においては、本発明は、本発明の製剤（例えば、態様（Ａ１）〜（Ａ１４）を患者に投与することを含む、ヒト患者における切除不能または転移性マイクロサテライト不安定性−高（ＭＳＩ−Ｈ）またはミスマッチ修復欠損固形腫瘍の治療方法を含む。特定の実施形態においては、患者は事前の抗癌治療の後で疾患進行を示した。
【０２７１】
１つの実施形態においては、本発明は、本発明の製剤（例えば、態様（Ａ１）〜（Ａ１４）を患者に投与することを含む、ヒト患者における切除不能または転移性マイクロサテライト不安定性−高（ＭＳＩ−Ｈ）またはミスマッチ修復欠損結腸直腸癌の治療方法を含む。特定の実施形態においては、患者はフルオロピリミジン、オキサリプラチンおよびイリノテカンでの事前の治療の後で疾患進行を示した。
【０２７２】
１つの実施形態においては、本発明は、本発明の製剤（例えば、態様（Ａ１）〜（Ａ１４））を患者に投与することを含む、ヒト患者における再発性局所進行性または転移性胃癌の治療方法を含む。
【０２７３】
１つの実施形態においては、本発明は、本発明の製剤（例えば、態様（Ａ１）〜（Ａ１４））を患者に投与することを含む、ヒト患者における再発性局所進行性または転移性胃食道接合部腺癌の治療方法を含む。特定の実施形態においては、患者の腫瘍はＰＤ−Ｌ１を発現する［複合陽性スコア（Ｃｏｍｂｉｎｅｄ  Ｐｏｓｉｔｉｖｅ  Ｓｃｏｒｅ）（ＣＰＳ）＞１］。特定の実施形態においては、患者は、フルオロピリミジンおよび白金含有化学療法を含む一連の２以上の事前の治療の際または後に疾患進行を示す。特定の実施形態においては、患者は、ＨＥＲ２／ｎｅｕ標的化療法を含む一連の２以上の事前の治療の際または後に疾患進行を示す。
【０２７４】
１つの実施形態においては、本発明は、本発明の製剤（例えば、態様（Ａ１）〜（Ａ１４））を患者に投与することを含む、ヒト患者における癌の治療方法を含み、患者は、メラノーマ、肺癌、頭頸部癌、膀胱癌、乳癌、胃腸癌、多発性骨髄腫、肝細胞癌、リンパ腫、腎臓癌、中皮腫、卵巣癌、食道癌、肛門癌、胆道癌、結腸直腸癌、子宮頸癌、甲状腺癌および唾液腺癌からなる群から選択される癌を有する。
【０２７５】
１つの実施形態においては、本発明は、本発明の製剤（例えば、態様（Ａ１）〜（Ａ１４））を患者に投与することを含む、ヒト患者における小細胞肺癌の治療方法を含む。
【０２７６】
１つの実施形態においては、本発明は、本発明の製剤（例えば、態様（Ａ１）〜（Ａ１４））を患者に投与することを含む、ヒト患者における非ホジキンリンパ腫の治療方法を含む。特定の実施形態においては、非ホジキンリンパ腫は縦隔大細胞型Ｂ細胞リンパ腫である。特定の実施形態においては、非ホジキンリンパ腫はびまん性大細胞型Ｂ細胞リンパ腫である。
【０２７７】
１つの実施形態においては、本発明は、本発明の製剤（例えば、態様（Ａ１）〜（Ａ１４））を患者に投与することを含む、ヒト患者における乳癌の治療方法を含む。ある実施形態においては、乳癌は三種陰性（トリプルネガティブ）乳癌である。ある実施形態においては、乳癌は、ＥＲ＋／ＨＥＲ２−乳癌である。
【０２７８】
１つの実施形態においては、本発明は、本発明の製剤（例えば、態様（Ａ１）〜（Ａ１４））を患者に投与することを含む、ヒト患者における鼻咽頭癌の治療方法を含む。
【０２７９】
１つの実施形態においては、本発明は、本発明の製剤（例えば、態様（Ａ１）〜（Ａ１４））を患者に投与することを含む、ヒト患者における甲状腺癌の治療方法を含む。
【０２８０】
１つの実施形態においては、本発明は、本発明の製剤（例えば、態様（Ａ１）〜（Ａ１４））を患者に投与することを含む、ヒト患者における唾液腺癌の治療方法を含む。
【０２８１】
アンタゴニスト抗ＰＤ−１抗体または抗体フラグメントは、感染および感染症を予防または治療するためにも使用されうる。したがって、本発明は、本発明の製剤の有効量を対象に投与することを含む、哺乳動物対象における慢性感染の治療方法を提供する。この方法の幾つかの特定の実施形態においては、製剤を静脈内投与により対象に投与する。他の実施形態においては、製剤を皮下投与により対象に投与する。
【０２８２】
これらの物質は、病原体、毒素および自己抗原に対する免疫応答を刺激するために、単独で、またはワクチンと組合せて使用されうる。抗体またはその抗原結合性フラグメントは、ヒト免疫不全ウイルス、肝炎ウイルスクラスＡ、ＢおよびＣ、エプスタインバーウイルス、ヒトサイトメガロウイルス、ヒトパピローマウイルスおよびヘルペスウイルス（これらに限定されるものではない）を含む、ヒトに対して感染性であるウイルスに対する免疫応答を刺激するために使用されうる。アンタゴニスト抗ＰＤ−１抗体または抗体フラグメントは、細菌または真菌寄生生物および他の病原体による感染に対する免疫応答を刺激するために使用されうる。Ｂ型肝炎、Ｃ型肝炎およびＨＩＶによるウイルス感染は、慢性ウイルス感染と見なされるものの１つである。
【０２８３】
本発明の製剤は１以上の「追加的な治療用物質」と組合せて患者に投与されうる。追加的な治療用物質は生物療法剤（ＶＥＧＦ、ＥＧＦＲ、Ｈｅｒ２／ｎｅｕ、ＶＥＧＦ受容体、他の増殖因子受容体、ＣＤ２０、ＣＤ４０、ＣＤ−４０Ｌ、ＯＸ−４０、４−ＩＢＢおよびＩＣＯＳに対する抗体を含むが、これらに限定されるものではない）、増殖抑制物質、免疫原性物質［例えば、弱毒化癌細胞、腫瘍抗原、腫瘍由来抗原または核酸でパルスされた樹状細胞のような抗原提示細胞、免疫刺激性サイトカイン（例えば、ＩＬ−２、ＩＦＮα２、ＧＭ−ＣＳＦ）、および免疫刺激性サイトカイン、例えばＧＭ−ＣＳＦ（これに限定されるものではない）をコードする遺伝子でトランスフェクトされた細胞］でありうる。
【０２８４】
前記のとおり、本発明の方法の幾つかの実施形態においては、該方法は、追加的な治療用物質を投与することを更に含む。特定の実施形態においては、追加的な治療用物質は抗ＬＡＧ３抗体またはその抗原結合性フラグメント、抗ＧＩＴＲ抗体またはその抗原結合性フラグメント、抗ＴＩＧＩＴ抗体またはその抗原結合性フラグメント、抗ＣＤ２７抗体またはその抗原結合性フラグメントである。１つの実施形態においては、追加的な治療用物質は、ＩＬ−１２を発現するニューカッスル病ウイルスベクターである。もう１つの実施形態においては、追加的な治療用物質はジナシクリブ（ｄｉｎａｃｉｃｌｉｂ）である。更に他の実施形態においては、追加的な治療用物質はＳＴＩＮＧアゴニストである。
【０２８５】
適切な投与経路には、例えば非経口送達、例えば筋肉内、皮下、および髄腔内、直接脳室内、静脈内、腹腔内が含まれうる。薬物は、種々の通常の方法で、例えば腹腔内、非経口、動脈内または静脈内注射により投与されうる。溶液の体積が制限される必要がある投与方法（例えば、皮下投与）は、高濃度での再構成を可能にする凍結乾燥製剤を要する。
【０２８６】
追加的な治療用物質の投与量の選択は、該物質の血清または組織代謝回転速度、症状の程度、該物質の免疫原性、および治療される個体における標的細胞、組織または器官の接近可能性を含む幾つかの要因に左右される。追加的な治療用物質の投与量は、許容レベルの副作用をもたらす量であるべきである。したがって、各追加的治療用物質（例えば、生物療法または化学療法剤）の用量および投与頻度は、部分的には、個々の治療用物質、治療される癌の重症度、および患者の特性に左右される。抗体、サイトカインおよび小分子の適切な用量を選択する際の指針が利用可能である。例えば、以下のものを参照されたい：Ｗａｗｒｚｙｎｃｚａｋ（１９９６）Ａｎｔｉｂｏｄｙ  Ｔｈｅｒａｐｙ，Ｂｉｏｓ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ  Ｐｕｂ．Ｌｔｄ，Ｏｘｆｏｒｄｓｈｉｒｅ，ＵＫ；Ｋｒｅｓｉｎａ（編）（１９９１）Ｍｏｎｏｃｌｏｎａｌ  Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ，Ｃｙｔｏｋｉｎｅｓ  ａｎｄ  Ａｒｔｈｒｉｔｉｓ，Ｍａｒｃｅｌ  Ｄｅｋｋｅｒ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，ＮＹ；Ｂａｃｈ（編）（１９９３）Ｍｏｎｏｃｌｏｎａｌ  Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ  ａｎｄ  Ｐｅｐｔｉｄｅ  Ｔｈｅｒａｐｙ  ｉｎ  Ａｕｔｏｉｍｍｕｎｅ  Ｄｉｓｅａｓｅｓ，Ｍａｒｃｅｌ  Ｄｅｋｋｅｒ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，ＮＹ；Ｂａｅｒｔら（２００３）Ｎｅｗ  Ｅｎｇｌ．Ｊ．Ｍｅｄ．３４８：６０１−６０８；Ｍｉｌｇｒｏｍら（１９９９）Ｎｅｗ  Ｅｎｇｌ．Ｊ．Ｍｅｄ．３４１：１９６６−１９７３；Ｓｌａｍｏｎら（２００１）Ｎｅｗ  Ｅｎｇｌ．Ｊ．Ｍｅｄ．３４４：７８３−７９２；Ｂｅｎｉａｍｉｎｏｖｉｔｚら（２０００）Ｎｅｗ  Ｅｎｇｌ．Ｊ．Ｍｅｄ．３４２：６１３−６１９；Ｇｈｏｓｈら（２００３）Ｎｅｗ  Ｅｎｇｌ．Ｊ．Ｍｅｄ．３４８：２４−３２；Ｌｉｐｓｋｙら（２０００）Ｎｅｗ  Ｅｎｇｌ．Ｊ．Ｍｅｄ．３４３：１５９４−１６０２；Ｐｈｙｓｉｃｉａｎｓ’Ｄｅｓｋ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  ２００３（Ｐｈｙｓｉｃｉａｎｓ’Ｄｅｓｋ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ，５７ｔｈ  Ｅｄ）；Ｍｅｄｉｃａｌ  Ｅｃｏｎｏｍｉｃｓ  Ｃｏｍｐａｎｙ；ＩＳＢＮ：１５６３６３４４５７；第５７版（２００２年１１月）。適切な投与レジメンの決定は、例えば、治療に影響を及ぼすことが当技術分野で知られている若しくは疑われている又は治療に影響を及ぼすと予想されるパラメータまたは因子を用いて、臨床家によりなされることが可能であり、例えば、患者の臨床履歴（例えば、過去の治療）、治療される癌のタイプおよび病期、ならびに該組合せ療法における治療用物質の１以上に対する応答のバイオマーカーに左右される。
【０２８７】
追加的な治療用物質のための薬学的に許容される担体または賦形剤の選択を容易にするための種々の参考文献が利用可能である。例えば、以下のものを参照されたい：Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ’ｓ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  ＳｃｉｅｎｃｅｓおよびＵ．Ｓ．Ｐｈａｒｍａｃｏｐｅｉａ：Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｆｏｒｍｕｌａｒｙ，Ｍａｃｋ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｅａｓｔｏｎ，ＰＡ（１９８４）；Ｈａｒｄｍａｎら（２００１）Ｇｏｏｄｍａｎ  ａｎｄ  Ｇｉｌｍａｎ’ｓ  Ｔｈｅ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｂａｓｉｓ  ｏｆ  Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃｓ，ＭｃＧｒａｗ−Ｈｉｌｌ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，ＮＹ；Ｇｅｎｎａｒｏ（２０００）Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ：Ｔｈｅ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  ａｎｄ  Ｐｒａｃｔｉｃｅ  ｏｆ  Ｐｈａｒｍａｃｙ，Ｌｉｐｐｉｎｃｏｔｔ，ＷｉｌｌｉａｍｓおよびＷｉｌｋｉｎｓ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，ＮＹ；Ａｖｉｓら（編）（１９９３）Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｄｏｓａｇｅ  Ｆｏｒｍｓ：Ｐａｒｅｎｔｅｒａｌ  Ｍｅｄｉｃａｔｉｏｎｓ，Ｍａｒｃｅｌ  Ｄｅｋｋｅｒ，ＮＹ；Ｌｉｅｂｅｒｍａｎら（編）（１９９０）Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｄｏｓａｇｅ  Ｆｏｒｍｓ：Ｔａｂｌｅｔｓ，Ｍａｒｃｅｌ  Ｄｅｋｋｅｒ，ＮＹ；Ｌｉｅｂｅｒｍａｎら（編）（１９９０）Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｄｏｓａｇｅ  Ｆｏｒｍｓ：Ｄｉｓｐｅｒｓｅ  Ｓｙｓｔｅｍｓ，Ｍａｒｃｅｌ  Ｄｅｋｋｅｒ，ＮＹ；ＷｅｉｎｅｒおよびＫｏｔｋｏｓｋｉｅ（２０００）Ｅｘｃｉｐｉｅｎｔ  Ｔｏｘｉｃｉｔｙ  ａｎｄ  Ｓａｆｅｔｙ，Ｍａｒｃｅｌ  Ｄｅｋｋｅｒ，Ｉｎｃ．，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，ＮＹ．。
【０２８８】
医薬抗体製剤は、連続注入により、または例えば１日間隔、週１〜７回、１週間隔、２週間隔、３週間隔、毎月、隔月などの間隔の投与により投与されうる。好ましい投与プロトコルは、有意な望ましくない副作用を回避する最大用量または投与頻度を含むものである。合計週用量は、一般に、少なくとも０．０５μｇ／ｋｇ、０．２μｇ／ｋｇ、０．５μｇ／ｋｇ、１μｇ／ｋｇ、１０μｇ／ｋｇ、１００μｇ／ｋｇ、０．２ｍｇ／ｋｇ、１．０ｍｇ／ｋｇ、２．０ｍｇ／ｋｇ、１０ｍｇ／ｋｇ、２５ｍｇ／ｋｇ、５０ｍｇ／ｋｇ体重以上である。例えば、Ｙａｎｇら（２００３）Ｎｅｗ  Ｅｎｇｌ．Ｊ．Ｍｅｄ．３４９：４２７−４３４；Ｈｅｒｏｌｄら（２００２）Ｎｅｗ  Ｅｎｇｌ．Ｊ．Ｍｅｄ．３４６：１６９２−１６９８；Ｌｉｕら（１９９９）Ｊ．Ｎｅｕｒｏｌ．Ｎｅｕｒｏｓｕｒｇ．Ｐｓｙｃｈ．６７：４５１−４５６；Ｐｏｒｔｉｅｌｊｉら（２０００３）Ｃａｎｃｅｒ  Ｉｍｍｕｎｏｌ．Ｉｍｍｕｎｏｔｈｅｒ．５２：１３３−１４４を参照されたい。小分子治療用物質、例えばペプチド模倣物、天然物または有機化合物の望ましい用量はモル／ｋｇベースの抗体またはポリペプチドの場合とほぼ同じである。
【０２８９】
ある実施形態においては、投与は、治療経過にわたって、医薬製剤、すなわちペンブロリズマブを含む製剤の１．０、３．０および１０ｍｇ／ｋｇの漸増用量を対象に投与することを含む。ペンブロリズマブを含む製剤は再構成液体製剤でありうる。あるいは、それは、未だ凍結乾燥されていない液体製剤でありうる。時間経過は変動可能であり、所望の効果が得られる限り継続されうる。ある実施形態においては、用量の漸増は約１０ｍｇ／ｋｇの用量まで継続される。ある実施形態においては、対象は、メラノーマまたは他の形態の固形腫瘍の組織学的または細胞学的診断を有し、ある場合においては、対象は測定不可能な疾患を有しうる。ある実施形態においては、対象は他の化学療法剤で治療されているが、他の実施形態においては、対象は治療を受けていない。
【０２９０】
更に追加的な実施形態においては、投薬レジメンは、治療経過全体にわたって、本明細書に記載されている医薬製剤（すなわち、ペンブロリズマブを含む製剤）のいずれかの１、３または１０ｍｇ／ｋｇの用量を投与することを含む。そのような１つの一定の投与レジメンでは、投与間隔は約１４日（±２日）である。ある実施形態においては、投与間隔は約２１日（±２日）である。
【０２９１】
ある実施形態においては、投薬レジメンは、患者内の用量増加を伴って、約０．００５ｍｇ／ｋｇ〜約１０ｍｇ／ｋｇの用量を投与することを含む。ある実施形態においては、５ｍｇ／ｋｇまたは１０ｍｇ／ｋｇの用量を３週間ごと又は２週間ごとの間隔で投与する。更なる追加的な実施形態においては、メラノーマ患者または他の固形腫瘍を有する患者に３週間隔で３ｍｇ／ｋｇの用量を投与する。これらの実施形態においては、患者は切除不能な疾患を有するべきであるが、患者は過去に手術を受けていてもよい。
【０２９２】
ある実施形態においては、本明細書に記載されている医薬製剤のいずれかの３０分間のＩＶ注入を対象に投与する。漸増用量の或る実施形態においては、投与間隔は第１投与と第２投与との間で約２８日（±１日）ある。ある実施形態においては、第２投与と第３回投与との間の間隔は約１４日（±２日）である。ある実施形態においては、投与間隔は第２投与の後の投与に関しては約１４日（±２日）である。
【０２９３】
ある実施形態においては、ＷＯ２０１２／０１８５３８またはＷＯ２００８／１５６７１２に記載されている細胞表面マーカーおよび／またはサイトカインマーカーの使用が、モニタリングのためのバイオアッセイ、診断、患者の選択および／または治療レジメン（ＰＤ−１経路の遮断を含むもの）において利用される。
【０２９４】
皮下投与は、シリンジを使用して、あるいは他の注射装置（例えば、Ｉｎｊｅｃｔ−ｅａｓｅ（登録商標）装置）、インジェクターペン；または無針装置（例えば、ＭｅｄｉＪｅｃｔｏｒおよびＢｉｏＪｅｃｔｏｒ（登録商標））を使用して行われうる。
【０２９５】
本発明の実施形態はまた、（ａ）治療（例えば、人体の治療）、（ｂ）医薬、（ｃ）抗腫瘍免疫応答の誘導または増強、（ｄ）患者における１以上の腫瘍マーカーの数の減少、（ｅ）腫瘍または血液癌の成長の阻止または遅延、（ｆ）ＰＤ−１関連疾患の進行の阻止または遅延、（ｇ）進行癌の阻止または遅延、（ｈ）ＰＤ−１関連疾患の安定化、（ｉ）腫瘍細胞の成長または生存の抑制、（ｊ）１以上の癌性病変または腫瘍のサイズの排除または縮小、（ｋ）ＰＤ−１関連疾患の進行、開始または重症度の低減、（ｌ）癌のようなＰＤ−１関連疾患の臨床症状の重症度または持続期間の低減、（ｍ）類似未治療患者の予想生存期間と比較した場合の患者の生存期間の延長、ｎ）癌性状態または他のＰＤ−１関連疾患の完全または部分的な寛解の誘導、あるいはｏ）癌の治療、（ｉ）における使用のための、（ｉｉ）のための医薬または組成物としての使用のための、あるいは（ｉｉｉ）のための医薬の製造における使用のための、生物学的製剤の１以上を含む。
【０２９６】
一般的方法
分子生物学における標準的な方法は、Ｓａｍｂｒｏｏｋ，ＦｒｉｔｓｃｈおよびＭａｎｉａｔｉｓ（１９８２  ＆  １９８９  ２ｎｄ  Ｅｄｉｔｉｏｎ，２００１  ３ｒｄ  Ｅｄｉｔｉｏｎ）Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｃｌｏｎｉｎｇ，Ａ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｍａｎｕａｌ，Ｃｏｌｄ  Ｓｐｒｉｎｇ  Ｈａｒｂｏｒ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｐｒｅｓｓ，Ｃｏｌｄ  Ｓｐｒｉｎｇ  Ｈａｒｂｏｒ，ＮＹ；ＳａｍｂｒｏｏｋおよびＲｕｓｓｅｌｌ（２００１）Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｃｌｏｎｉｎｇ，３ｒｄｅｄ，Ｃｏｌｄ  Ｓｐｒｉｎｇ  Ｈａｒｂｏｒ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｐｒｅｓｓ，Ｃｏｌｄ  Ｓｐｒｉｎｇ  Ｈａｒｂｏｒ，ＮＹ；Ｗｕ（１９９３）Ｒｅｃｏｍｂｉｎａｎｔ  ＤＮＡ，Ｖｏｌ．２１７，Ａｃａｄｅｍｉｃ  Ｐｒｅｓｓ，Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ，ＣＡ．に記載されている。標準的な方法は、Ａｕｓｂｅｌら（２００１）Ｃｕｒｒｅｎｔ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌｓ  ｉｎ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｂｉｏｌｏｇｙ，ＶｏＩｓ．１−４，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ａｎｄ  Ｓｏｎｓ，Ｉｎｃ．Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，ＮＹにも記載されており、これは、細菌細胞におけるクローニングおよびＤＮＡ突然変異誘発（Ｖｏｌ．１）、哺乳類細胞および酵母におけるクローニング（Ｖｏｌ．２）、複合糖質およびタンパク質発現（Ｖｏｌ．３）、ならびにバイオインフォマティクス（Ｖｏｌ．４）を記載している。
【０２９７】
免疫沈降、クロマトグラフィー、電気泳動、遠心分離および結晶化を含むタンパク質精製のための方法が記載されている（Ｃｏｌｉｇａｎら（２０００）Ｃｕｒｒｅｎｔ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌｓ  ｉｎ  Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ｓｃｉｅｎｃｅ，Ｖｏｌ．１，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ａｎｄ  Ｓｏｎｓ，Ｉｎｃ．，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ）。化学分析、化学修飾、翻訳後修飾、融合タンパク質の製造、タンパク質のグリコシル化が記載されている（例えば、Ｃｏｌｉｇａｎら（２０００）Ｃｕｒｒｅｎｔ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌｓ  ｉｎ  Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ｓｃｉｅｎｃｅ，Ｖｏｌ．２，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ａｎｄ  Ｓｏｎｓ，Ｉｎｃ．，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ；Ａｕｓｕｂｅｌら（２００１）Ｃｕｒｒｅｎｔ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌｓ  ｉｎ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｂｉｏｌｏｇｙ，Ｖｏｌ．３，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ａｎｄ  Ｓｏｎｓ，Ｉｎｃ．，ＮＹ，ＮＹ，ｐｐ．１６．０．５−１６．２２．１７；Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ，Ｃｏ．（２００１）Ｐｒｏｄｕｃｔｓ  ｆｏｒ  Ｌｉｆｅ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ，Ｓｔ．Ｌｏｕｉｓ，ＭＯ；ｐｐ．４５−８９；Ａｍｅｒｓｈａｍ  Ｐｈａｒｍａｃｉａ  Ｂｉｏｔｅｃｈ（２００１）ＢｉｏＤｉｒｅｃｔｏｒｙ，Ｐｉｓｃａｔａｗａｙ，Ｎ．Ｊ．，ｐｐ．３８４−３９１を参照されたい）。ポリクローナルおよびモノクローナル抗体の製造、精製およびフラグメント化が記載されている（Ｃｏｌｉｇａｎら（２００１）Ｃｕｒｒｅｎｔ  Ｐｒｏｔｃｏｌｓ  ｉｎ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｙ，Ｖｏｌ．１，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ａｎｄ  Ｓｏｎｓ，Ｉｎｃ．，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ；ＨａｒｌｏｗおよびＬａｎｅ（１９９９）Ｕｓｉｎｇ  Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ，Ｃｏｌｄ  Ｓｐｒｉｎｇ  Ｈａｒｂｏｒ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｐｒｅｓｓ，Ｃｏｌｄ  Ｓｐｒｉｎｇ  Ｈａｒｂｏｒ，ＮＹ；ＨａｒｌｏｗおよびＬａｎｅ，前掲）。リガンド／受容体相互作用を特徴づけるための標準的な技術が利用可能である（例えば、Ｃｏｌｉｇａｎら（２００１）Ｃｕｒｒｅｎｔ  Ｐｒｏｔｃｏｌｓ  ｉｎ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｙ，Ｖｏｌ．４，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ，Ｉｎｃ．，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋを参照されたい）。
【０２９８】
モノクローナル抗体、ポリクローナル抗体およびヒト化抗体は製造可能である（例えば、ＳｈｅｐｅｒｄおよびＤｅａｎ（編）（２０００）Ｍｏｎｏｃｌｏｎａｌ  Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ，Ｏｘｆｏｒｄ  Ｕｎｉｖ．Ｐｒｅｓｓ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，ＮＹ；ＫｏｎｔｅｒｍａｎｎおよびＤｕｂｅｌ（編）（２００１）Ａｎｔｉｂｏｄｙ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ，Ｓｐｒｉｎｇｅｒ−Ｖｅｒｌａｇ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ；ＨａｒｌｏｗおよびＬａｎｅ（１９８８）Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ  Ａ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｍａｎｕａｌ，Ｃｏｌｄ  Ｓｐｒｉｎｇ  Ｈａｒｂｏｒ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｐｒｅｓｓ，Ｃｏｌｄ  Ｓｐｒｉｎｇ  Ｈａｒｂｏｒ，ＮＹ，ｐｐ．１３９−２４３；Ｃａｒｐｅｎｔｅｒら（２０００）Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１６５：６２０５；Ｈｅら（１９９８）Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１６０：１０２９；Ｔａｎｇら（１９９９）Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．２７４：２７３７１−２７３７８；Ｂａｃａら（１９９７）Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．２７２：１０６７８−１０６８４；Ｃｈｏｔｈｉａら（１９８９）Ｎａｔｕｒｅ  ３４２：８７７−８８３；ＦｏｏｔｅおよびＷｉｎｔｅｒ（１９９２）Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．２２４：４８７−４９９；米国特許第６，３２９，５１１号を参照されたい）。
【０２９９】
ヒト化に代わる手段は、ファージ上で提示されるヒト抗体ライブラリー、またはトランスジェニックマウスにおけるヒト抗体ライブラリーを使用することである（Ｖａｕｇｈａｎら（１９９６）Ｎａｔｕｒｅ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌ．１４：３０９−３１４；Ｂａｒｂａｓ（１９９５）Ｎａｔｕｒｅ  Ｍｅｄｉｃｉｎｅ  １：８３７−８３９；Ｍｅｎｄｅｚら（１９９７）Ｎａｔｕｒｅ  Ｇｅｎｅｔｉｃｓ  １５：１４６−１５６；ＨｏｏｇｅｎｂｏｏｍおよびＣｈａｍｅｓ（２０００）Ｉｍｍｕｎｏｌ．Ｔｏｄａｙ  ２１：３７１−３７７；Ｂａｒｂａｓら（２００１）Ｐｈａｇｅ  Ｄｉｓｐｌａｙ：Ａ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｍａｎｕａｌ，Ｃｏｌｄ  Ｓｐｒｉｎｇ  Ｈａｒｂｏｒ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｐｒｅｓｓ，Ｃｏｌｄ  Ｓｐｒｉｎｇ  Ｈａｒｂｏｒ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ；Ｋａｙら（１９９６）Ｐｈａｇｅ  Ｄｉｓｐｌａｙ  ｏｆ  Ｐｅｐｔｉｄｅｓ  ａｎｄ  Ｐｒｏｔｅｉｎｓ：Ａ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｍａｎｕａｌ，Ａｃａｄｅｍｉｃ  Ｐｒｅｓｓ，Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ，ＣＡ；ｄｅ  Ｂｒｕｉｎら（１９９９）Ｎａｔｕｒｅ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌ．１７：３９７−３９９）。
【０３００】
抗原の精製は抗体の製造に必要ではない。関心のある抗原を含有する細胞で動物を免疫化することが可能である。ついで該免疫化動物から脾細胞を単離し、該脾細胞を骨髄腫細胞系と融合させてハイブリドーマを得ることが可能である（例えば、Ｍｅｙａａｒｄら（１９９７）Ｉｍｍｕｎｉｔｙ  ７：２８３−２９０；Ｗｒｉｇｈｔら（２０００）Ｉｍｍｕｎｉｔｙ  １３：２３３−２４２；Ｐｒｅｓｔｏｎら，前掲；Ｋａｉｔｈａｍａｎａら（１９９９）Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１６３：５１５７−５１６４を参照されたい）。
【０３０１】
抗体は例えば小薬物分子、酵素、リポソーム、ポリエチレングリコール（ＰＥＧ）にコンジュゲート化されうる。抗体は治療、診断、キットまたは他の目的に有用であり、例えば色素、放射性同位体、酵素または金属、例えばコロイド金に結合した抗体を包含する（例えば、Ｌｅ  Ｄｏｕｓｓａｌら（１９９１）Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１４６：１６９−１７５；Ｇｉｂｅｌｌｉｎｉら（１９９８）Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１６０：３８９１−３８９８；ＨｓｉｎｇおよびＢｉｓｈｏｐ（１９９９）Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１６２：２８０４−２８１１；Ｅｖｅｒｔｓら（２００２）Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１６８：８８３−８８９を参照されたい）。
【０３０２】
蛍光標識細胞分取検出系（ＦＡＣＳ）を含むフローサイトメトリーのための方法が利用可能である（例えば、Ｏｗｅｎｓら（１９９４）Ｆｌｏｗ  Ｃｙｔｏｍｅｔｒｙ  Ｐｒｉｎｃｉｐｌｅｓ  ｆｏｒ  Ｃｌｉｎｉｃａｌ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｐｒａｃｔｉｃｅ，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ａｎｄ  Ｓｏｎｓ，Ｈｏｂｏｋｅｎ，ＮＪ；Ｇｉｖａｎ（２００１）Ｆｌｏｗ  Ｃｙｔｏｍｅｔｒｙ，２ｎｄ  ｅｄ．；Ｗｉｌｅｙ−Ｌｉｓｓ，Ｈｏｂｏｋｅｎ，ＮＪ；Ｓｈａｐｉｒｏ（２００３）Ｐｒａｃｔｉｃａｌ  Ｆｌｏｗ  Ｃｙｔｏｍｅｔｒｙ，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ａｎｄ  Ｓｏｎｓ，Ｈｏｂｏｋｅｎ，ＮＪを参照されたい）。例えば診断試薬としての使用のための、核酸プライマーおよびプローブを含む核酸、ポリペプチドおよび抗体を修飾するのに適した蛍光試薬が利用可能である（Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｐｒｏｂｅｓｙ（２００３）Ｃａｔａｌｏｇｕｅ，Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｐｒｏｂｅｓ，Ｉｎｃ．，Ｅｕｇｅｎｅ，ＯＲ；Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ（２００３）Ｃａｔａｌｏｇｕｅ，Ｓｔ．Ｌｏｕｉｓ，ＭＯ）。
【０３０３】
免疫系の標準的な組織学的方法が記載されている（例えば、Ｍｕｌｌｅｒ−Ｈａｒｍｅｌｉｎｋ（編）（１９８６）Ｈｕｍａｎ  Ｔｈｙｍｕｓ：Ｈｉｓｔｏｐａｔｈｏｌｏｇｙ  ａｎｄ  Ｐａｔｈｏｌｏｇｙ，Ｓｐｒｉｎｇｅｒ  Ｖｅｒｌａｇ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，ＮＹ；Ｈｉａｔｔら（２０００）Ｃｏｌｏｒ  Ａｔｌａｓ  ｏｆ  Ｈｉｓｔｏｌｏｇｙ，Ｌｉｐｐｉｎｃｏｔｔ，Ｗｉｌｌｉａｍｓ，ａｎｄ  Ｗｉｌｋｉｎｓ，Ｐｈｉｌａ，ＰＡ；Ｌｏｕｉｓら（２００２）Ｂａｓｉｃ  Ｈｉｓｔｏｌｏｇｙ：Ｔｅｘｔ  ａｎｄ  Ａｔｌａｓ，ＭｃＧｒａｗ−Ｈｉｌｌ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，ＮＹを参照されたい）。
【０３０４】
例えば抗原フラグメント、リーダー配列、タンパク質フォールディング、機能的ドメイン、グリコシル化部位および配列アライメントを決定するためのソフトウェアパッケージおよびデータベースが利用可能である（例えば、ＧｅｎＢａｎｋ，Ｖｅｃｔｏｒ  ＮＴＩ（登録商標）Ｓｕｉｔｅ（Ｉｎｆｏｒｍａｘ，Ｉｎｃ，Ｂｅｔｈｅｓｄａ，ＭＤ）；ＧＣＧ  Ｗｉｓｃｏｎｓｉｎ  Ｐａｃｋａｇｅ（Ａｃｃｅｌｒｙｓ，Ｉｎｃ．，Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ，ＣＡ）；ＤｅＣｙｐｈｅｒ（登録商標）（ＴｉｍｅＬｏｇｉｃ  Ｃｏｒｐ．，Ｃｒｙｓｔａｌ  Ｂａｙ，Ｎｅｖａｄａ）；Ｍｅｎｎｅら（２０００）Ｂｉｏｉｎｆｏｒｍａｔｉｃｓ  １６：７４１−７４２；Ｍｅｎｎｅら（２０００）Ｂｉｏｉｎｆｏｒｍａｔｉｃｓ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ  Ｎｏｔｅ  １６：７４１−７４２；Ｗｒｅｎら（２００２）Ｃｏｍｐｕｔ．Ｍｅｔｈｏｄｓ  Ｐｒｏｇｒａｍｓ  Ｂｉｏｍｅｄ．６８：１７７−１８１；ｖｏｎ  Ｈｅｉｊｎｅ（１９８３）Ｅｕｒ．Ｊ．Ｂｉｏｃｈｅｍ．１３３：１７−２１；ｖｏｎ  Ｈｅｉｊｎｅ（１９８６）Ｎｕｃｌｅｉｃ  Ａｃｉｄｓ  Ｒｅｓ．１４：４６８３−４６９０を参照されたい）。
【０３０５】
分析方法
製品安定性の評価に適した分析方法には、サイズ排除クロマトグラフィー（ＳＥＣ）、動的光散乱試験（ＤＬＳ）、示差走査熱量測定（ＤＳＣ）、イソ（ｉｓｏ）−ａｓｐ定量、効力、３４０ｎｍのＵＶ、ＵＶ分光法およびＦＴＩＲが含まれる。ＳＥＣ（Ｊ．Ｐｈａｒｍ．Ｓｃｉｅｎ．，８３：１６４５−１６５０，（１９９４）；Ｐｈａｒｍ．Ｒｅｓ．，１１：４８５（１９９４）；Ｊ．Ｐｈａｒｍ．Ｂｉｏ．Ａｎａｌ．，１５：１９２８（１９９７）；Ｊ．Ｐｈａｒｍ．Ｂｉｏ．Ａｎａｌ．，１４：１１３３−１１４０（１９８６））は製品中の単量体の割合を測定し、可溶性凝集物の量の情報を提供する。ＤＳＣ（Ｐｈａｒｍ．Ｒｅｓ．，１５：２００（１９９８）；Ｐｈａｒｍ．Ｒｅｓ．，９：１０９（１９８２））はタンパク質変性温度およびガラス転移温度の情報を提供する。ＤＬＳ（Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｌａｂ，Ｎｏｖｅｍｂｅｒ（１９９１））は平均拡散係数を測定し、可溶性および不溶性凝集物の量に関する情報を提供する。３４０ｎｍのＵＶは３４０ｎｍの散乱光強度を測定し、可溶性および不溶性凝集物の量に関する情報を提供する。ＵＶ分光法は２７８ｎｍの吸光度を測定し、タンパク質濃度の情報を提供する。ＦＴＩＲ（Ｅｕｒ．Ｊ．Ｐｈａｒｍ．Ｂｉｏｐｈａｒｍ．，４５：２３１（１９９８）；Ｐｈａｒｍ．Ｒｅｓ．，１２：１２５０（１９９５）；Ｊ．Ｐｈａｒｍ．Ｓｃｉｅｎ．，８５：１２９０（１９９６）；Ｊ．Ｐｈａｒｍ．Ｓｃｉｅｎ．，８７：１０６９（１９９８））はアミド１領域のＩＲスペクトルを測定し、タンパク質の二次構造の情報を提供する。
【０３０６】
サンプルにおけるイソ−ａｓｐ含有量は、イソクワントイソアスパルタート検出系（Ｉｓｏｑｕａｎｔ  Ｉｓｏａｓｐａｒｔａｔｅ  Ｄｅｔｅｃｔｉｏｎ  Ｓｙｓｔｅｍ）（Ｐｒｏｍｅｇａ）を使用して測定される。このキットは、酵素タンパク質イソアスパルチルメチルトランスフェラーゼ（ＰＩＭＴ）を使用して、標的タンパク質中のイソアスパラギン酸残基の存在を特異的に検出する。ＰＩＭＴはアルファ−カルボキシル位におけるＳ−アデノシル−Ｌ−メチオニンからイソアスパラギン酸へのメチル基の転移を触媒して、その過程でＳ−アデノシル−Ｌ−ホモシステイン（ＳＡＨ）を生成する。これは比較的小さな分子であり、通常は、キットで提供されるＳＡＨ  ＨＰＬＣ標準を使用する逆相ＨＰＬＣにより単離および定量されうる。
【０３０７】
抗体の効力または生体同一性は、その抗原に結合するその能力により測定されうる。抗体のその抗原への特異的結合は、当業者に公知の任意の方法、例えばＥＬＩＳＡ（酵素結合免疫吸着検定法）のようなイムノアッセイにより定量されうる。
【０３０８】
本明細書中で挙げられている全ての刊行物を、本発明に関して用いられうる方法論および材料を記載し開示する目的で、参照により本明細書に組み入れることとする。
【０３０９】
添付図面を参照して本発明の種々の実施形態が本明細書に記載されているが、本発明はそれらの厳密な実施形態に限定されるものではなく、種々の変更および修飾が、添付の特許請求の範囲において定義されている本発明の範囲または精神から逸脱することなく当業者により施されうると理解されるべきである。
【図面の簡単な説明】
【０３１０】
【図１】図１Ａ〜１Ｃは、高濃度ペンブロリズマブ製剤に関するＭｅｔ−１０５の酸化を１２週間にわたって測定するＨＰ−ＨＩＣ研究の結果を示す。結果は、５℃（図１Ａ）、２５℃（図１Ｂ）および４０℃（図１Ｃ）で貯蔵された試験製剤（実施例２を参照されたい）に関して示されている。
【図２】図２Ａ〜２Ｃは実施例３における製剤のＨＰ−ＨＩＣ研究の結果を示す。結果は、５℃（図２Ａ）、２５℃（図２Ｂ）および４０℃（図２Ｃ）で９ヶ月間貯蔵された試験製剤に関して示されている。
【図３】図３Ａ〜３Ｃは、実施例４に記載されている製剤のＨＰ−ＳＥＣ分析（％ｍＡｂとして測定されている）の結果を示す。結果は、５℃（図３Ａ）、２５℃（図３Ｂ）および４０℃（図３Ｃ）で貯蔵された製剤に関して示されている。
【図４】図４Ａ〜４Ｃは、実施例４に記載されている製剤のＨＰ−ＨＩＣ分析の結果を示す。示されている結果は、５℃（図３Ａ）、２５℃（図３Ｂ）および４０℃（図３Ｃ）で１２週間貯蔵されたプレピーク１＋２（酸化種）製剤の割合（％）を示す。図４Ｂおよび図４Ｃにおける破線は、比較例としての製剤１、実施例３からの結果を示す。
【図５】図５は、ＨＰ−ＳＥＣにより測定された、４０℃での８週間の貯蔵期間にわたる実施例５における各製剤の凝集量を示す。
【図６】図６は、ＨＰ−ＨＩＣにより測定された、４０℃で８週間にわたる実施例６、研究２の製剤におけるＭｅｔ−１０５の酸化を示す。
【図７】図７は、ＨＰ−ＨＩＣにより測定された、４０℃で８週間にわたる実施例６、研究３の製剤におけるＭｅｔ−１０５の酸化を示す。
【０３１１】
実施例１
材料および方法
ＣＥ−ＳＤＳ：サンプルをＣＥ−ＳＤＳ技術により分析した。この場合、タンパク質を還元条件下および非還元条件下のドデシル硫酸ナトリウム（ＳＤＳ）で変性させ、キャピラリー電気泳動（ＣＥ）［Ｂｅｃｋｍａｎ−Ｃｏｕｌｔｅｒ  ＰｒｏｔｅｏｍｅＬａｂ  ＰＡ８００  ＣＥシステムおよびＩｇＧ純度／均一性アッセイキット（Ｐｕｒｉｔｙ／Ｈｅｔｅｒｏｇｅｎｅｉｔｙ  Ａｓｓａｙ  Ｋｉｔ）］を用いて分離した。該方法はタンパク質の見掛け分子量に基づいてタンパク質を分離する。非還元条件下、主要ＩｇＧピーク以外の全ての種が不純物として分類された。還元条件下、ＩｇＧは重鎖および軽鎖に分解された。他の全ての種は不純物として分類された。どちらの場合も、結果は、合計補正ピーク面積率から計算された各ピークの補正面積率として報告された。
【０３１２】
ＨＰ−ＩＥＸ：高性能イオン交換クロマトグラフィー（ＨＰ−ＩＥＸ）を用いて、電荷プロファイルを評価した。Ｄｉｏｎｅｘ  Ｄｉｏｎｅｘ  ＰｒｏＰａｃ  ＷＣＸ−１０カラムおよび２８０ｎｍのＵＶ検出器を使用して、イオン交換ＨＰＬＣ法を行った。サンプルを精製水で希釈し、分析のために８０μｇを注入した。ＩＥＸ分析に使用した移動相は以下の移動相の勾配であった（移動相Ａ：２４ｍＭ  ＭＥＳ、ｐＨ６、４％  アセトニトリル（ｖ／ｖ）；移動相Ｂ：２０ｍＭ  リン酸、９５ｍＭ  ＮａＣｌ、ｐＨ８、４％  アセトニトリル（ｖ／ｖ））。主要ピークはクロマトグラムの主要成分であり、それは酸性および塩基性変異体の特徴づけのための対照として用いられる。酸性変異体は主要ピークより早く溶出し、酸性変異体の形成の主な原因は主要メインピークにおけるＡｓｎの脱アミド化、および主要ピークと比較した場合のシアル酸の存在によるものである。塩基性変異体は主要ピークより遅く溶出し、塩基性変異体の形成の主な原因は主要ピークからのＣ末端Ｌｙｓの不完全な除去によるものである。他の原因は、軽鎖または重鎖または両方のピロＧｌｕへのＮ末端グルタミン（Ｇｌｎ）の不完全な環化、そしてまた、主要ピークにおけるＡｓｐの、イソＡｓｐへの異性化によるものである。
【０３１３】
ＨＰ−ＳＥＣ：サンプルの純度をサイズ排除クロマトグラフィー（ＳＥＣ）により評価した。この場合、単量体の割合ならびに高分子量種（ＨＭＷ）および後期溶出ピーク（ＬＭＷ種）の割合を決定した。ＨＭＷ種の存在はタンパク質凝集物を示し、ＬＭＷ種の存在はタンパク質断片を示す。高性能−サイズ排除クロマトグラフィー（ＨＰ−ＳＥＣ）は、サンプルを水で１．０ｍｇ／ｍＬに希釈することにより行った。希釈サンプル（１０μＬ）を、ＹＭＣ−パック−ジオール（Ｄｉｏｌ）２００カラムとＵＶ検出器とを備えたＨＰＬＣ内に注入した。サンプル中のタンパク質をサイズ別に分離し、２８０ｎｍのＵＶ吸収により検出した。
【０３１４】
ＨＰ−ＳＥＣ  Ａｒｇ：サンプルの純度をサイズ排除クロマトグラフィー（ＳＥＣ）により評価した。この場合、単量体の割合ならびに高分子量種（ＨＭＷ）および後期溶出ピーク（ＬＭＷ種）の割合を決定した。高性能−サイズ排除クロマトグラフィー（ＨＰ−ＳＥＣ）は、サンプルを移動相（５０ｍＭ  リン酸ナトリウム、４５０ｍＭ  アルギニン一塩酸塩、ｐＨ７．０）中で５．０ｍｇ／ｍＬに希釈することにより行った。カラム温度を２５℃に設定し、アイソクラティック溶出を用いて流速を０．５ｍＬ／分に維持した。希釈サンプル（３０μＬ）を、ＹＭＣ−パックジオール（ＰＡＣＫ  Ｄｉｏｌ）２００カラムとＵＶ検出器とを備えたＨＰＬＣ内に注入した。サンプル中のタンパク質をサイズ別に分離し、２８０ｎｍのＵＶ吸収により検出した。
【０３１５】
Ａ３５０：濁度の指標として、９６ウェルプレートＳｐｅｃｔｒａｍａｘリーダーを使用して、３５０ｎｍでのＵＶ吸収を測定した。吸収測定値を空プレート測定値に対してブランク化し、サンプル経路長に関して正規化した。
【０３１６】
ＨＰ−ＨＩＣ：
高速疎水性相互作用クロマトグラフィー（ＨＰ−ＨＩＣ）を用いて、非酸化分子からの酸化生成物を評価した。事前の分析特徴づけにより１つの重鎖上に重鎖Ｍｅｔ１０５酸化を含む酸化種であると判定されたプレピークの割合、ならびに主要ピークの割合およびポストピークの割合を決定した。サンプルを精製水中で５．０ｍｇ／ｍＬに希釈することにより、ＨＰ−ＨＩＣ法を行った。ついでサンプルを、Ｔｏｓｏｈ  Ｐｈｅｎｙｌ−５ＰＷカラムと２８０ｎｍのＵＶ検出器とを備えたＨＰＬＣ内に注入した（１０μＬ）。ＨＩＣ分析には、以下の成分の勾配を含む移動相（移動相Ａ：２％  アセトニトリル中の５ｍＭ  リン酸ナトリウム、ｐＨ７．０；移動相Ｂ：２％  アセトニトリル中の４００ｍＭ  硫酸アンモニウム、５ｍＭ  リン酸ナトリウム、ｐＨ６．９）を用いた。
【０３１７】
ＶＰ−ＤＳＣ：バレリアン−プロトニコフ（Ｖａｌｅｒｉａｎ−Ｐｌｏｔｎｉｋｏｖ）示差走査熱量測定（ＶＰ−ＤＳＣ）を用いて、モノクローナル抗体の熱安定性およびコンホメーション安定性を決定することが可能である。ＤＳＣは、タンパク質のアンフォールディングの際に温度遷移を引き起こす漸増温度に関するプラセボ溶液の熱容量に対するタンパク質溶液の熱容量（Ｃｐ）を決定する。モノクローナル抗体の場合、複数のアンフォールディング遷移（Ｔｏｎｓｅｔ、Ｔｍ１、Ｔｍ２）が、個々のドメインのアンフォールディングに対応するＤＳＣサーモグラムにおいて典型的に見られる。
【０３１８】
実施例２
高濃度ペンブロリズマブ製剤の安定性の評価
高濃度（１６０ｍｇ／ｍｌ）のペンブロリズマブを含む製剤の安定性を評価するために、および種々の製剤賦形剤の影響を評価するために、初期研究を行った。
【０３１９】
ペンブロリズマブ原薬ストック溶液をタンジェント流濾過により１０ｍＭ  アセタート（ｐＨ５．０）（１８９ｍｇ／ｍＬ）および１０ｍＭ  ヒスチジン（ｐＨ５．５）（１８７ｍｇ／ｍＬ）中で調製した。タンパク質ストック溶液に賦形剤ストック溶液およびそれぞれのバッファーを添加することにより、ペンブロリズマブ製剤を１６０ｍｇ／ｍＬの目標濃度に調製した。高濃度のペンブロリズマブを含む試験製剤（表４を参照されたい）を３ｍＬ〜４ｍＬの容量で６Ｒガラスバイアル内で調製した。賦形剤をタンパク質溶液中に添加して、各賦形剤の目標レベルとし、アセタートまたはヒスチジンバッファーを使用して最終容量にした。製剤２を１２５ｍｇ／ｍＬ（界面活性剤を含有しない）で調製し、ミリポア・セントリコン（Ｍｉｌｌｉｐｏｒｅ  ｃｅｎｔｒｉｃｏｎ）装置（１０，０００ＭＷＣＯ）を使用して１６０ｍｇ／ｍＬを超える濃度に濃縮した。プラセボ（すなわち、Ａｂと界面活性剤とを除く全ての成分を含有する製剤化マトリックス）で濃度を１６０ｍｇ／ｍＬに調整した後、ＰＳ８０を添加した。サンプルを、調製後、それをバイアル内に充填するまで、２〜８℃で貯蔵した。
【表４】
2020518599.tif 000007
【０３２０】
ペンブロリズマブ製剤化溶液を、Ｍｉｌｌｅｘ  ＧＶ  ０．２２μｍ  ＰＶＤＦ  ３３ｍｍフィルターを使用して濾過し、ガラス製低容量ＨＰＬＣバイアル（Ｗａｔｅｒｓ＃１８６０００３８４ｃ、１２×３２ｍｍガラススクリューネックバイアル、バイアルあたり２００μＬ）内に充填した。バイアルに蓋をし、蓋をパラフィルムで包んで、蒸発の可能性を最小にした。サンプルを、２〜８℃、２５℃および４０℃の環境安定性チャンバーにおいてステージ分類（ステージング）した。各サンプルボックスを、１２週間にわたり安定性チャンバー内に配置する前に二重袋に入れた。
【０３２１】
製剤の安定性を、ＨＰ−ＳＥＣ（純度を評価するため）およびＨＰ−ＩＥＸ（電荷プロファイル）を用いて、１２週間にわたって評価した。結果は、５℃で貯蔵された製剤のいずれにも変化がなかったことを示している（本明細書および実施例全体で用いる「５℃」なる語は、１２週間にわたる５℃＋／−３℃（標準偏差）を示す「２〜８℃」と交換的に用いられる）。したがって、全ての製剤は５℃の貯蔵条件で安定だとみなされた。２５℃では、試験期間にわたって、製剤のそれぞれに関して、ＨＰ−ＳＥＣ（ｍＡｂの割合の僅かな減少）およびＨＰ−ＩＥＸ（主要物の割合の僅かな減少）によって変化が観察された。これらの２つの技術のいずれかを用いた場合、２５℃での５つの製剤の結果に関して、差異は観察されなかった（データ非表示）。両方の技術で評価された４０℃で貯蔵された製剤の全てに関して、２５℃で貯蔵された同じ製剤と比較して、より顕著な変化が観察された。１２週間後のＨＰ−ＳＥＣによるｍＡｂの割合の最小減少は、４０℃で製剤４において、４０℃で１２週間貯蔵されたその他の製剤と比較して観察された。このことは、この製剤が安定性の改善を有しうることを示唆している（データ非表示）。試験期間中、それらの温度のいずれにおいても、それらの５つの製剤の間で電荷プロファイルにおける差異は認められなかった（すなわち、各４週間隔のデータはそれらの５つの製剤の間で類似していた）（データ非表示）。
【０３２２】
また、試験製剤のそれぞれに関して、メチオニン−１０５（Ｍｅｔ−１０５）の酸化を１２週間にわたってＨＰ−ＨＩＣによりモニターした。Ｍｅｔ−１０５酸化の変化は５℃においては該製剤のいずれにおいても観察されなかった（図１Ａ）。２５℃においては、５つの全ての製剤で、総プレピーク１＋２の割合（１分子当たり１つの酸化Ｍｅｔ−１０５または約５０％の酸化Ｍｅｔ−１０５を表す）の僅かな増加の傾向が観察され（図１Ｂ）、これは、４０℃においては、より顕著であった（図１Ｃ）。総プレピーク１＋２の％の最低量は１２週間にわたって製剤４で観察され、このことは、この製剤が安定性を改善している可能性があることを示唆している。
【０３２３】
実施例３
粘度低下剤としてアルギニンを含む高濃度ペンブロリズマブ製剤の安定性の評価
より一層高い濃度のペンブロリズマブを含む製剤の安定性を評価するために、更なる研究を行った（実施例２で用いたのは１６０ｍｇ／ｍＬであったが、本実施例では２００ｍｇ／ｍＬ）。この研究では、アルギニン（３％、２％）を粘度低下剤として、単独で、またはスクロースと組合せて使用し、ペンブロリズマブの貯蔵安定性に対する影響を評価した。
【０３２４】
この研究のために、濃縮およびダイアフィルトレーションにより、ペンブロリズマブ濃縮原薬を１０ｍＭ  ヒスチジン（ｐＨ５．４）中で２３４ｍｇ／ｍＬで調製した。タンパク質ストック溶液に賦形剤ストック溶液および１０ｍＭ  ヒスチジンバッファー（表５を参照されたい）を添加することにより、ペンブロリズマブ製剤（＃１〜＃３）を２００ｍＬメスフラスコ内で２００ｍｇ／ｍＬの目標濃度に調製した。製剤化（処方）された溶液のそれぞれを、０．２２μｍ  ＰＶＤＦ膜Ｓｔｅｒｉｃｕｐ  ２５０ｍＬ装置を使用して濾過し、１ｍＬ  シリンジ（ＢＤ  Ｈｙｐａｋ  ＳＣＦストッパー付きのＨｙｐａｋ  ＳＣＦ  １ｍＬ）および２ｍＬ  バイアル（Ｎｕｏｖａ  Ｏｍｐｉ  ０６１２０９０．５６５７）内に１ｍＬの医薬品充填量で充填した。サンプルをステージ分類し、光から保護し、２〜８℃の環境安定性チャンバー内に１２ヶ月間、２５℃の安定性チャンバー内に９ヶ月間および４０℃の安定性チャンバー内に５ヶ月間配置した。この研究用の試験製剤はいずれの抗酸化剤をも含有していなかった。
【表５】
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【０３２５】
目視観察、Ａ３５０、ＨＰ−ＳＥＣ（純度）、ＨＰ−ＩＥＸ（電荷プロファイル）、ＨＰ−ＨＩＣ（Ｍｅｔ−１０５酸化）およびＣＥ−ＳＤＳにより製剤を評価した。５℃で最大１２ヶ月間貯蔵した場合、バイアル内で貯蔵した場合もシリンジ内で貯蔵した場合も、目視観察、Ａ３５０、ＨＰ−ＳＥＣ、ＨＰ−ＩＥＸ、ＨＰ−ＨＩＣおよびＣＥ−ＳＤＳ（ＮＲ）によっては、異なる製剤間で変化は全く観察されなかった。したがって、全ての製剤は５℃の貯蔵条件で安定だとみなされた。
【０３２６】
試験製剤のそれぞれを沈殿形成または着色の変化に関して視覚的に検査した（データ非表示）。全ての製剤は、視覚的評価により、２５℃で或る程度の黄色の着色を示した。アルギニンの非存在下でスクロースを含有する製剤（製剤１Ａおよび１Ｂ）は３ヶ月後に幾らかの黄色の着色を示し始めた。９ヶ月までに、全てのサンプルにおいて、幾らかの沈殿物または粒子が観察された。２％  スクロースおよび２％  アルギニンを含む製剤はバイアル（製剤３Ａ）内でゲルを形成し、これは幾つかのバイアルにおいては早くも１カ月で明らかであったが、シリンジ（製剤３Ｂ）においてはそうではなかった。９ヶ月の試験期間にわたって４０℃においては全ての製剤で急速な変化が観察された。バイアルの場合もシリンジの場合も、１ヶ月後にスクロースのみの製剤（１Ａおよび１Ｂ）において、黄色の着色が観察された。
【０３２７】
濁度の指標としてＡ３５０値を測定した（データ非表示）。２５℃において、スクロース含有サンプル（製剤１Ａおよび１Ｂ）およびバイアル内にスクロースとアルギニンとの組合せを含むサンプル（製剤３Ａ）に関して、６ヶ月の試験期間にわたって濁度の増加傾向が観察された。６ヶ月の時点でのスクロースサンプルのＡ３５０値の増加は黄色の着色の観察と相関した。また、該スクロース−アルギニンサンプルのＡ３５０は、シリンジ内に同じ組合せを含有するサンプルより異常に高いことが判明した。４０℃では、全ての製剤に関して、経時的な濁度の増加の、より顕著な傾向が観察された。スクロース含有サンプル（製剤１Ａおよび１Ｂ）は琥珀色に変化し、したがって、Ａ３５０は６ヶ月の時点では測定されなかった。また、バイアル内のスクロース−アルギニン製剤（製剤３Ａ）は、ゲル形成ゆえに、６ヶ月の時点ではＡ３５０によって測定されなかった。バイアルまたはシリンジ内のアルギニン含有製剤（スクロース無し、製剤２Ａおよび２Ｂ）およびシリンジ内のスクロース−アルギニン製剤（製剤３Ｂ）に関するＡ３５０結果は同等であった。
【０３２８】
製剤の純度を９ヶ月にわたってＨＰ−ＳＥＣにより測定した（データ非表示）。２５℃では、５つ全ての製剤において、ｍＡｂの割合（％  ｍＡｂ）の僅かな減少および対応するＨＭＷの割合の増加の傾向が経時的に観察された。バイアルおよびシリンジ内のスクロース含有製剤（製剤１Ａおよび１Ｂ）は、その他の製剤と比較して最も大きな変化を示した。ＬＭＷの割合のデータは中間時点（３Ｍ、６Ｍ）における有意な変動を示し、決定的なものではなかった。４０℃では、全ての製剤で、ｍＡｂの割合の減少ならびに対応するＨＭＷの割合およびＬＭＷの割合の増加の傾向が９ヶ月にわたって観察された。試験期間中、異なる製剤間で明らかな差異は認められなかった。
【０３２９】
電荷プロファイルをＨＰ−ＩＥＸにより決定した（データ非表示）。２５℃では、５つ全ての製剤で、主要物の割合および総塩基性物の割合の僅かな減少ならびに対応する酸性物の割合の増加の傾向が９ヶ月にわたって観察された。アルギニン含有（製剤２Ａおよび２Ｂ）およびスクロース＋アルギニン含有製剤（製剤３Ａおよび３Ｂ）と比較して、バイアルまたはシリンジ内のスクロース含有製剤（製剤１Ａおよび１Ｂ）で最も大きな変化が観察された。４０℃では、５つ全ての製剤で、主要物の割合および総塩基物の割合の減少ならびに対応する酸性物の割合の増加の、より顕著な傾向が観察された。３ヶ月後、異なる製剤間で明らかな差異は認められなかった。また、シリンジと比較して、バイアル内の製剤に関しては、安定性プロファイルにおける明らかな差異は認められなかった。
【０３３０】
Ｍｅｔ−１０５酸化をＨＰ−ＨＩＣにより測定した。５℃では、該製剤のいずれに関しても、Ｍｅｔ−１０５酸化における最小の変化が９ヶ月間にわたって観察された（図２Ａ）。２５℃では、バイアル内の全ての製剤において総プレピーク１＋２の割合の僅かな増加の傾向が観察されたが、これはシリンジ内の対応製剤においては観察されなかった（図２Ｂ）。バイアル内のスクロース含有製剤（アルギニン無し）では、アルギニン含有製剤（スクロースの存在下または非存在下）と比較して、９ヶ月にわたって、酸化における、より高い増加が観察された。４０℃では、アルギニン含有製剤（バイアルおよびシリンジ）およびシリンジ内のスクロース製剤に関して、３ヶ月後に酸化速度の急激な増加が観察された（図２Ｃ）。その他の製剤は、ゲル形成または琥珀色の着色ゆえに、３ヶ月後には試験されなかった（前記説明を参照されたい）。
【０３３１】
実施例４
高濃度のペンブロリズマブを代替的粘度低下剤と共に含む製剤の評価
高濃度ペンブロリズマブ製剤における粘度低下剤としての代替的賦形剤の有用性を試験するために、追加的な研究を行った。４００μＬの充填量のマイクロリカバリＨＰＬＣバイアル内で一連の製剤を調製した（表６）。この研究における製剤は抗酸化剤を含まなかった。サンプルを５℃、２５℃および４０℃の安定性チャンバー内で１２週間にわたってステージ分類した。この研究の試験製剤は抗酸化剤を含有していなかった。
【表６】
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【０３３２】
１２週間にわたって５℃で貯蔵された製剤に関しては、ＨＰ−ＳＥＣ分析（ｍＡｂの割合として測定）により純度の変化は観察されなかった（図３Ａ）。２５℃で貯蔵されたサンプルに関しては、５つ全ての製剤において、ｍＡｂの割合の僅かな減少を示す傾向が観察され、製剤４（１５０ｍＭ  カンファースルホン酸）が５つの製剤のなかで最大減少（〜５％）を示した（図３Ｂ）。４０℃で貯蔵された製剤に関しても、ｍＡｂの割合の減少の傾向が観察され、試験された５つの製剤の間で明らかな差異は認められなかった（図３Ｃ）。
【０３３３】
ＨＰ−ＳＥＣにより得られた結果と同様に、ＨＰ−ＩＥＸにより評価した場合、５℃で１２週間にわたって５つの製剤間で電荷プロファイルにおける差異は観察されなかった。この場合もまた、１２週間にわたって５つ全ての製剤に関して主要物の割合の減少を示す傾向が２５℃で観察され、製剤３および４（１５０ｍＭ  カンファースルホン酸および１５０ｍＭ  グアニジンＨＣＬ）で最も顕著な低下が測定された。４０℃では、試験された５つの製剤のそれぞれに関して、ＨＰ−ＩＥＸにより、主要物の割合の、より顕著な減少が経時的に観察され、５つの製剤間で明らかな差異は認められなかった（データ非表示）。
【０３３４】
ＨＰ−ＨＩＣにより測定した場合、５℃の貯蔵条件で１２週間後、５つの製剤のいずれに関しても、Ｍｅｔ−１０５酸化（プレピーク１＋２）の割合における差異は観察されなかった（図４Ａ）。しかし、製剤４に関しては、プレピーク（プレピーク１＋２以外）の割合の増加が観察された（データ非表示）。１＋２以外のプレピークは、分子ごとに両方のメチオニン残基が酸化される分子の寄与を含む。酸化種を示す総プレピーク１＋２の僅かな増加が２５℃で製剤３（２％  ヒスチジン、２％  スクロース）および４（１５０ｍＭ  カンファースルホン酸）で観察され（図４Ｂ）、１＋２以外のピークに関しては、プレピークの割合の増加が観察された（データ非表示）。製剤１、２および５に関しては、総プレピーク１＋２の割合の最小変化が検出可能であった（図４Ｂ）。しかし、製剤１および製剤２は１＋２以外のプレピークの割合の有意な増加を示した（データ非表示）。
【０３３５】
１２週間にわたる４０℃の貯蔵条件で、５つ全ての製剤の総プレピーク１＋２の割合において、より顕著な増加が観察され、再び、製剤３および４は総プレピーク１＋２における（図４Ｃ）および１＋２以外のプレピークの割合における（データ非表示）、最も大きな変化を示した。製剤１、２および５はプレピーク１＋２における最小の変化を示したが（図４Ｃ）、１＋２以外のプレピークの割合における有意な変化が観察され、これは両方のＭｅｔ−１０５残基の酸化を示している（データ非表示）。
【０３３６】
実施例５
グルタミンと組合されたアルギニンを含む製剤の分析
これまで研究は、アルギニンとグルタミンとの等モル混合物が生物学的製剤におけるモノクローナル抗体の温度誘発性凝集を抑制しうることを示唆している（Ｋｈｅｄｄｏら，Ｉｎｔ．Ｊ．Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃｓ  ４７３：１２６−３３（２０１４））。Ｆｕｋｕｄａら（Ｐｈａｒｍ．Ｒｅｓ．３１：９９２−１００１（２０１４））は、Ａｒｇ−ＨＣｌが中性付近のｐＨでは抗体凝集を抑制しうるが、酸性ｐＨまたは高温では凝集と分解を促進することを示した。その研究においては、高温でのＡｒｇ−ＨＣｌの影響は、アルギニンとアスパラギン酸またはグルタミン酸との等モル混合物を添加することにより緩和可能であり、これは凝集の抑制をもたらした（Ｆｕｋｕｄａら）。
【０３３７】
ペンブロリズマブ製剤に対するグルタミンとアルギニンの等モル混合物の影響を調べるために、以下に記載されているとおりに一連の組成物を製剤化し、試験した。濃縮ペンブロリズマブ原薬を濃縮およびダイアフィルトレーションにより１０ｍＭ  ヒスチジン（ｐＨ５．５）中で２５２．３ｍｇ／ｍＬで調製した。以下の賦形剤のストック溶液をペンブロリズマブ原薬に添加して、表７に挙げられている目標組成を得ることにより、製剤Ｃ１〜Ｃ６を調製した：Ｌ−アルギニン塩酸塩（４７５ｍＭ  ストック）、Ｌ−グルタミン酸（１７０ｍＭ  ストック）、ポリソルベート−８０（２％  ｗ／ｗ  ストック）およびスクロース（４０％  ｗ／ｖ  ストック）。製剤化原薬バッチを、０．２２μｍ  ＰＶＤＦシリンジフィルターを使用して濾過し、２ｍＬガラスバイアル内に充填した（充填量：０．５ｍＬ）。１３ｍｍのセルムストッパー（ｓｅｒｕｍ  ｓｔｏｐｐｅｒ）を使用してバイアルに蓋をし、１３ｍｍのフリップオフシールを使用してバイアルを密封した。バイアルを、相対湿度（ＲＨ）７５％のウォークインインキュベーターで４０℃でインキュベートした。バイアルをＴ０、１週間、２週間、４週間および８週間の時点で試験した。
【０３３８】
熱変性をＤＳＣにより試験し（表７）、各配合物の粘度を測定した（表７）。結果は、ＡｒｇとＧｌｕとの等モル混合物の存在下で熱変性挙動に改善がなかったことを示している。アルギニンもグルタミンも含有しないＣ１と比較して、Ａｒｇ、ＧｌｕまたはＡｒｇ：Ｇｌｕ（１：１）を含む全ての製剤に関して、粘度の低下が観察された（表７）。４０℃で１２週間の貯蔵期間におけるこれらの各製剤の凝集量もＨＰ−ＳＥＣにより測定した。結果は、Ａｒｇ：Ｇｌｕの等モル混合物を含む製剤では凝集の低減がなかったことを示している（図５）。
【表７】
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【０３３９】
実施例６
金属イオンの存在下の安定性に対する酸化防止剤およびキレート剤の影響
研究１：
金属イオンは、例えば、モノクローナル抗体製品および関連バッファーの処理に一般に使用されるスチールタンクから、生物学的製剤の製造中に導入されうる。金属イオンの存在下の製剤安定性に対する抗酸化剤およびキレート剤の影響を決定するために、一連の試験製剤をＨＰ−ＳＥＣにより評価した（表８）。濃縮ペンブロリズマブ原薬を濃縮およびダイアフィルトレーションにより１０ｍＭ  ヒスチジン（ｐＨ５．５）中で２５２．３ｍｇ／ｍＬで調製した。以下の賦形剤のストック溶液をペンブロリズマブ原薬に添加して、表８に挙げられている目標組成を得ることにより、製剤Ｄ１〜Ｄ５を調製した：メチオニン（１００ｍＭ  ストック）、塩化第一鉄（０．０２２７％  ｗ／ｖ  ストック）、ポリソルベート−８０（２％  ｗ／ｗ  ストック）およびスクロース（４０％  ｗ／ｖ  ストック）。
【０３４０】
製剤化原薬バッチを、０．２２μｍ  ＰＶＤＦシリンジフィルターを使用して濾過し、２ｍＬガラスバイアル内に充填した（充填量：０．５ｍＬ）。１３ｍｍのセルムストッパーを使用してバイアルに蓋をし、１３ｍｍのフリップオフシールを使用してバイアルを密封した。バイアルを４０℃／７５％  ＲＨのウォークインインキュベーター内でインキュベートした。バイアルをＴ０、１週間、２週間、４週間および８週間の時点で試験した。
【０３４１】
この研究で試験した基礎製剤（製剤１）はヒスチジンバッファー中にスクロースおよびＰＳ８０と共に高濃度のペンブロリズマブを含み（表８、番号Ｄ１を参照されたい）、一方、製剤Ｄ３は基礎製剤＋金属イオンを酸化防止剤（メチオニン）と共に含み、製剤Ｄ５は基礎製剤＋金属イオンおよびキレート剤（ＤＴＰＡ）を含んでいた。
【表８】
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【０３４２】
結果は、メチオニンが金属イオンの存在下で凝集を予防しないことを示した（表８、製剤Ｄ３）。キレート剤／抗酸化剤を含有しない金属イオンの存在下の基礎製剤（製剤Ｄ４）または金属イオンの存在下でメチオニンを含有する製剤（製剤Ｄ３）と比較して、金属イオンの存在下でＤＴＰＡを含む製剤（製剤Ｄ５）においては、８週間後に、より低い凝集物の割合（％）が観察された。
【０３４３】
また、製剤をＨＰ−ＨＩＣにより４０℃で８週間にわたって評価して、金属イオンの存在下の酸化に対するメチオニンおよびＤＴＰＡの影響を判定した（データ非表示）。対照と比較してＦｅ２＋の存在下でＤＴＰＡを含む製剤およびメチオニンを含む製剤において、酸化の僅かな減少が観察された。
【０３４４】
研究２：
４０℃での金属イオンの存在下の安定性および酸化に対する追加的な抗酸化剤およびキレート剤（製剤Ｅ１〜Ｅ９、表９）の影響をＨＰ−ＳＥＣおよびＨＰ−ＨＩＣにより評価した。
【表９】
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【０３４５】
ＨＰ−ＳＥＣの結果（表９を参照されたい）は、５ｍＭおよび１０ｍＭ  メチオニンを含有する製剤（製剤Ｅ１およびＥ２）が、金属イオンの非存在下、凝集物の低い増加を示したことを示している。メチオニンおよびＤＴＰＡを含有する製剤（製剤Ｅ３およびＥ７）は、ＥＤＴＡ（製剤Ｅ６）と比較して金属イオンの存在下では凝集レベルの低い増加を示した。凝集物の最大増加は、金属イオンの存在下でグルタチオンを含有する製剤（製剤Ｅ９）において観察された。
【０３４６】
４０℃での製剤の酸化もＨＰ−ＨＩＣにより８週間にわたって試験した（図６を参照されたい）。５ｍＭおよび１０ｍＭ  メチオニンを含有する製剤（製剤Ｅ１およびＥ２）に関しては、試験したその他の製剤と比較して、８週間にわたる酸化レベルの低下がＨＰ−ＨＩＣ分析により観察された。１０ｍＭ  メチオニン（製剤Ｅ３）および２５０μＭ  ＤＴＰＡ（製剤Ｅ６）を含有する製剤は金属イオンの存在下で８週間にわたって低レベルの酸化を示した。また、結果は、経時的な酸化の予防にＤＴＰＡがＥＤＴＡより有効であったことを示している。クエン酸ナトリウムおよびグルタチオンは、メチオニン、ＤＴＰＡまたはＥＤＴＡほどは、金属イオンの存在下の酸化の抑制に有効でないようであった。
【０３４７】
研究３：
賦形剤レベルを更に最適化するために、抗酸化剤およびキレート剤の影響を別々に又は組合せて（金属イオンの存在下または非存在下）評価するために、追加的な研究を行った。製剤化後、サンプルを４０℃で８週間貯蔵し、Ｔ＝０、４週間および８週間でＨＰ−ＳＥＣにより評価した（表１０を参照されたい）。
【表１０】
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【０３４８】
この研究においては、アルギニンおよびグルタミン酸の存在（製剤Ｈ１０およびＨ１１）は凝集速度に影響を及ぼすようであった。
【０３４９】
また、４０℃での前記サンプルの酸化をＨＰ−ＨＩＣにより８週間にわたって測定した。結果は、１０ｍＭ  メチオニンの存在が、他の製剤と比較して、８週間にわたって凝集速度の低下をもたらしたことを示している（図７を参照されたい）。
【０３５０】
全体として、研究１〜３は、ペンブロリズマブ製剤中のＬメチオニンの存在が酸化速度を濃度依存的に低下させうることを示した。メチオニンと共にＤＴＰＡおよびＥＤＴＡを添加する追加的な利点は認められなかった。
【０３５１】
実施例７
高濃度抗ＰＤ−１抗体製剤の粘度
研究１−タンパク質濃度の関数としての粘度
研究１Ａ：
１つの実験においては、タンパク質濃度の関数としての未製剤化（未処方）ペンブロリズマブ（１０ｍＭ  ヒスチジンバッファー中のペンブロリズマブ）の粘度を測定した。１０ｍＭ  ヒスチジンバッファー（ｐＨ５．４）中のペンブロリズマブの限外濾過／ダイアフィルトレーションにより、サンプルを調製した。ＳｏｌｏＶＰＥにより濃度値を測定し、ＭＶＲＯＣ装置を使用して粘度を測定した。以下の表１１に値を示す。
【表１１】
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【０３５２】
研究１Ｂ：
もう１つの実験においては、３％（ｗ／ｖ）アルギニンの存在下の１０ｍＭ  ヒスチジン（ｐＨ５．５）中で製剤化されたペンブロリズマブの、ペンブロリズマブ濃度の関数として粘度も測定した。３％（ｗ／ｖ）アルギニンの存在下の１０ｍＭ  ヒスチジン（ｐＨ５．４）バッファー中のペンブロリズマブの限外濾過−透析濾過により、この実験用のサンプルを調製した。ＵＶ／ＤＦプロセスの種々の段階でサンプルを集め、濃度および粘度の値を測定した。ＳｏｌｏＶＰＥにより濃度値を測定し、ＭＶＲＯＣ装置を使用して粘度を測定した。表１２に値を示す。
【表１２】
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【０３５３】
研究１Ｃ：
もう１つの実験においては、製剤化ペンブロリズマブサンプルの粘度を測定した。１０ｍＭ  ヒスチジンバッファー（ｐＨ５．５）中に７％（ｗ／ｖ）スクロース、０．０２％（ｗ／ｖ）ポリソルベート８０、１０ｍＭ  メチオニンを含有する１００〜２００ｍｇ／ｍＬの範囲の種々の濃度のペンブロリズマブ製剤を調製した。該製剤は、以下のストック溶液を混合することにより調製した：（１）１０ｍＭ  ヒスチジン（ｐＨ５．５）バッファー中の２３６ｍｇ／ｍＬのペンブロリズマブ原薬；（２）４９％（ｗ／ｗ）スクロース、０．１４％（ｗ／ｗ）ポリソルベート８０、１０ｍＭ  ヒスチジン（ｐＨ５．４）中の８５ｍＭ  メチオニン；および（３）１０ｍＭ  ヒスチジン（ｐＨ５．５）。ＭＶＲＯＣ粘度計を使用して粘度測定を行った（表１３を参照されたい）。
【表１３】
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【０３５４】
研究２：高濃度ペンブロリズマブ溶液の粘度に対する種々の賦形剤の影響
この研究においては、１０ｍＭ  ヒスチジン（ｐＨ５．５）バッファー中の種々の賦形剤のストック溶液を調製した。ついで１０ｍＭ  ヒスチジン（ｐＨ５．５）中のペンブロリズマブ原薬サンプルにこれらの賦形剤ストックを添加して、目標賦形剤濃度にした。ＳｏｌｏＶＰＥによりでペンブロリズマブ濃度値を測定し、ＭＶＲＯＣ装置を使用して粘度を測定した（表１４）。サンプルｐＨも測定した。
【表１４】
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【０３５５】
研究３：ペンブロリズマブ溶液の粘度に対するアルギニン、ヒスチジンおよびメチオニンの濃度の影響
この研究においては、ペンブロリズマブ溶液の粘度に対するアルギニン、ヒスチジン、酢酸ナトリウムおよびメチオニン濃度の影響を調べた。１０ｍＭ  ヒスチジン（ｐＨ５．４）中のペンブロリズマブ原薬（＞２００ｍｇ／ｍＬ）をアルギニン、ヒスチジンおよびメチオニンの種々の量のストック溶液と混合して、２００ｍｇ／ｍＬまたは１６７ｍｇ／ｍＬの目標濃度のペンブロリズマブを含有する溶液中の賦形剤の種々の濃度を得た。結果を表１５に要約する。
【表１５】
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【０３５６】
前記研究からのデータは、１０ｍＭ  ヒスチジンバッファー（ｐＨ５．５）中のペンブロリズマブの粘度がタンパク質濃度の増加と共に指数関数的に増加することを示している（表１１）。該データは、３％（ｗ／ｖ）アルギニンの存在が１０ｍＭ  ヒスチジン（ｐＨ５．５）溶液中のペンブロリズマブの粘度を低下させることも示している。しかし、ペンブロリズマブ濃度の増加に伴う粘度の指数関数的増加が尚も観察されている（表１２）。１００〜２００ｍｇ／ｍＬのタンパク質濃度範囲における７％（ｗ／ｖ）スクロース、０．０２％  ポリソルベート８０、１０ｍＭ  メチオニンと共に１０ｍＭ  ヒスチジン（ｐＨ５．５）中で製剤化されたペンブロリズマブの粘度値は、１０ｍＭ（ｐＨ５．５）のバッファーのみにおいて測定された対応値に類似している。製剤化ペンブロリズマブの粘度は約１５０ｍｇ／ｍＬ以上の濃度で有意な増加を示している（表１３）。
【０３５７】
種々の賦形剤がペンブロリズマブ高濃度溶液の粘度に種々の度合で影響を及ぼした（表１４）。ペンブロリズマブ粘度に最大の影響を及ぼした賦形剤には、Ｌ−アルギニン、Ｌ−ヒスチジン、塩酸グアニジン、ＤＭＳＯおよびカンファースルホン酸が含まれる（表１４）。また、表１５は、Ｌ−アルギニンおよびＬ−ヒシチジンがペンブロリズマブ溶液粘度を濃度依存的に低下させること、ならびに４０ｍＭまでのＬ−メチオニンの添加がペンブロリズマブの粘度を低下させないことを示している。
【０３５８】
実施例８
高濃度抗ＰＤ−１抗体製剤の長期安定性
メチオニンの存在下および非存在下の高濃度ペンブロリズマブ製剤の長期安定性を決定するために、追加的な研究を行った。この研究はペンブロリズマブの安定性に対する抗酸化剤（例えば、メチオニン）の濃度および存在の影響を調べた。賦形剤のストック溶液を調製し、ペンブロリズマブ原薬に添加して、表１６に示されている最終組成を得た。製剤を５℃＋／−３℃、２５℃＋／−３℃／６０％±５％相対湿度および４０℃＋／−２℃／７５％±５％相対湿度の環境安定性チャンバー内でステージ分類した。製剤Ｋ２およびＫ３は、製剤Ｋ１およびＫ４と比較して、限られた安定性でステージ分類された。該研究の計画期間は３６ヶ月であり、２５℃は６ヶ月後に終了し、４０℃は３ヶ月後に終了する。最大１２ヶ月間の結果を以下に示す。
【表１６】
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【０３５９】
全ての試験製剤を視覚的に検査したところ、それらは、５℃で１２ヶ月にわたり、視認可能な粒子を実質的に含有しないことが判明した。製剤をＨＰ−ＳＥＣ、ＨＰ−ＨＩＣ、ＨＰ−ＩＥＸによっても評価し、結果を表１７〜１９に示し、以下に要約する。
【０３６０】
ｐＨ：
全ての製剤は５．７の同じ初期ｐＨ値を有していた。いずれの貯蔵条件においても、いずれの製剤に関しても、ｐＨの変化は観察されなかった。
【０３６１】
結合ＥＬＩＳＡによる効力：
貯蔵期間および条件に無関係に、いずれの製剤に関しても、結合ＥＬＩＳＡによる効力の変化は観察されなかった。効力値の全ては基準値の６０〜１４０％の許容基準内であった（５℃で貯蔵されたサンプルに関しては、１２ヶ月の貯蔵期間にわたる値は８５〜１０６の範囲であった；データ非表示）。
【０３６２】
還元および非還元ＣＥ−ＳＤＳ：
ＣＥ−ＳＤＳによる純度を還元および非還元条件下で測定した。いずれの製剤に関しても、１２ヶ月までの５℃での時間の関数としての純度（％）または無傷ＩｇＧの割合（％）における測定可能な変化は認められなかった。５℃では、還元ＣＥ−ＳＤＳ（重鎖および軽鎖）による純度（％）は製剤Ｋ１およびＫ４に関しては１２ヶ月間で９６．５％を超え、製剤Ｋ２およびＫ３に関しては同じ期間で９７．０％以上であった。２５℃では、全ての製剤の純度における僅かな低下が認められた。４０℃では、全ての製剤に関して、３ヶ月後に、純度における予想された低下が認められた。非還元ＣＥ−ＳＤＳ（無傷ＩｇＧ）による５℃での純度（％）は、試験した時点で、１２カ月にわたって、製剤Ｋ１およびＫ２に関しては９８．２以上であり、製剤Ｋ２に関しては９７．１以上であり、製剤Ｋ４に関しては９７．２以上であった。全ての結果は、還元および非還元ＣＥ−ＳＤＳの両方に関して、９０．０％以上の臨床許容基準内であった。
【０３６３】
ＨＰ−ＳＥＣによる純度：
推奨される５℃の貯蔵条件では、いずれの製剤に関しても、１２ヶ月までに、初期レベルからのＨＭＷの割合における測定可能な変化は認められなかった。２５℃では、６ヶ月にわたって、ＨＭＷの割合が増加し、それに対応して単量体の減少が認められた。いずれの製剤に関しても、貯蔵条件のいずれにおいても、ＬＭＷ種は検出できなかった。４０℃で３ヶ月にわたって、種々の製剤に関してＨＭＷの割合が増加し、それに対応して単量体の減少が認められた。製剤Ｋ１〜Ｋ３に関しては、ＨＭＷの増加が濃度の増加と共に観察された。４０℃で全ての製剤に関して、３ヵ月時点でＬＭＷ種が観察された。
【０３６４】
ＨＰ−ＨＩＣによる酸化：
ＨＰ−ＨＩＣによりプレピーク１＋２をモニターすることにより、メチオニン１０５における酸化を定量した。製剤Ｋ１〜Ｋ４は５℃では１２ヶ月にわたって酸化の変化を示さなかった。２５℃では６ヶ月にわたってプレピーク１＋２のレベルが僅かに増加し、一方、４０℃では３ヶ月にわたって増加はより明らかであった。２５℃および４０℃では、製剤Ｋ４に関して、酸化の変化がより顕著であった。Ｋ４は、Ｌ−メチオニンを含有しない唯一の製剤であるため、これらの結果は、Ｌ−メチオニンの配合が酸化速度の有意な減少をもたらしたことを示している。
【０３６５】
ＨＰ−ＩＥＸによる電荷不均一性：
主要ピークを種々の酸性種および塩基性種と共にモニターすることにより、電荷不均一性を評価した。５℃では１２ヶ月まで、いずれの製剤に関しても、主要ピークを含む個々のピークのいずれにおいても、測定可能な変化は見出されなかった。２５℃では６ヶ月にわたって、主要ピークは減少した。酸性種（酸性変異体、酸性１およびプレ主要ピーク）および塩基性変異体ピークの全てにおいて増加が認められた。塩基性１および塩基性２種においては減少が認められた。４０℃では３ヶ月にわたって、主要ピークはより一層急激な低下を示した。２５℃の場合と同様に、酸性変異体、酸性１、プレ主要および塩基性変異体ピークに関しては増加が認められ、塩基性１および塩基性２ピークにおいては減少が認められた。
【０３６６】
濁度：
３５０ｎｍでの光学密度を測定することにより、安定性に関する医薬品バッチの濁度を決定した。いずれの製剤に関しても、５℃での濁度の測定可能な変化は認められなかった。２５℃で貯蔵したサンプルは僅かな増加を示し、一方、４０℃で貯蔵したサンプルは濁度のより一層大きな増加を示した。２５℃および４０℃での濁度の増加は、安定性に関して観察された高分子量種の増加と合致している。
【０３６７】
全体として、１２ヶ月間の安定性データに基づけば、製剤Ｋ１〜Ｋ４は最大１２ヶ月間にわたって５℃で安定であり、製品品質属性における測定可能な変化は認められなかった。２５℃で６ヶ月間および４０℃で３ヶ月間の属性のモニターに際して幾らかの分解が観察された。５℃での製品の安定性を３６ヶ月の期間にわたって更に評価する。
【表１７】
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【表１８】
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【表１９】
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【０３６８】
実施例９〜１３：
実施例（９〜１３）は、最終製剤において意図されるものより少量の抗体および賦形剤を使用する製剤の製造を強調している。しかし、これらの製剤は、最終的に意図される製剤のペンブロリズマブ／安定剤およびペンブロリズマブ／界面活性剤のモル比を維持している。抗酸化剤、バッファーおよび金属キレート剤の濃度は最終目標濃度で試験された。ペンブロリズマブ（５ｍｇ／ｍＬ）、ＰＳ８０（０．００１６％）、および安定剤（例えば、１．４％  スクロース）の濃度を５分の１に減少させ、より濃縮された最終目標製剤の代替製剤として研究した。例えば、表２０における製剤１Ａは、２５ｍｇ／ｍＬ  ペンブロリズマブ、７％  スクロースおよび０．０２％  ＰＳ８０を含む製剤と同じモル比を有する。実施例９〜１２に開示されている製剤は、意図される最終製剤の代表例であり、開示されている結果は、最終的な、より高い濃度の製剤がどのように挙動するのかを示唆すると期待される。検討されている幾つかのパラメーター（例えば、凝集）は分子間相互作用の可能性の低減による濃度の減少による影響を受けうると理解される。しかし、これを補うために、安定性リスクを誘発させ特定するために、より積極的な安定性レジメン（５０℃で１０日間）の研究を続けた。
【０３６９】
抗酸化剤（例えば、メチオニン）、バッファー（例えば、ヒスチジン）および金属キレート剤（例えば、ＤＴＰＡおよびＥＤＴＡ）の濃度は、その他の賦形剤のようには縮小されなかった。メチオニンは、酸化剤（例えば、溶存酸素）を除去することによりＭｅｔ−１０５の酸化を低減するために使用される機能的賦形剤であり、したがって、ペンブロリズマブの化学的安定性を維持する。同様に、ＤＴＰＡは、望ましくないタンパク質分解を引き起こしうる金属イオン不純物を錯化するために使用される機能的賦形剤である。より低いペンブロリズマブ濃度で化学的安定性を維持することはより困難であるため、メチオニンおよびＤＴＰＡ濃度はそれぞれ１０ｍＭおよび２０μＭで一定に保たれた。特定の量のメチオニンが低濃度製剤において有効であれば、それは、十中八九、より高い濃度の製剤における酸化の予防にも有効であると予想される。１０ｍＭのＬ−ヒスチジンおよび／またはＬ−ヒスチジン塩酸塩は、試験製剤の意図されるｐＨで緩衝能を維持すると予想される。
【０３７０】
実施例９
メチオニンと組合された低濃度ペンブロリズマブ製剤の安定性の評価
低濃度（５ｍｇ／ｍｌ）のペンブロリズマブを含む製剤の安定性を評価するために、および種々の製剤賦形剤の影響を評価するために、初期製剤研究を行った。実施例９〜１２の全体において、使用したアルギニンはＬ−アルギニンまたはＬ−アルギニン・ＨＣｌであり、使用したグリシンはグリシンであり、使用したプロリンはＬ−プロリンであった。
【０３７１】
１０ｍＭ  ヒスチジン（ｐＨ５．５）（４１．２ｍｇ／ｍＬ）中のペンブロリズマブ原薬をポリソルベート８０（ＰＳ８０）溶液（約０．３６ｍｇ／ｍＬ）と一緒にし、ついでバッファーで最終体積に調整して、１０ｍＭ  ヒスチジン（ｐＨ５．５）中のタンパク質（２０ｍｇ／ｍＬ）／ＰＳ８０（０．１６ｍｇ／ｍＬ）ストック溶液を得た。タンパク質／ＰＳ８０ストック溶液に賦形剤ストック溶液およびそれぞれのバッファーを添加することにより、ペンブロリズマブ製剤を５ｍｇ／ｍＬの目標濃度に調製した。製剤に使用する全てのストック溶液を使用前にＭｉｌｌａｐｏｒｅＥｘｐｒｅｓｓ（登録商標）ＰＬＵＳ  Ｓｔｅｒｉｃｕｐ（登録商標）０．２２μｍ  ＰＥＳフィルターで濾過した。低濃度のペンブロリズマブを含む試験製剤を９６ウェルプレート内で１ｍＬの体積で調製した。賦形剤をタンパク質／ＰＳ８０ストック溶液内に添加して各賦形剤の目標レベルにし、ヒスチジンバッファー（ｐＨ５．５）を使用して最終体積にした（表２０を参照されたい）。（２−ヒドロキシプロピル）−β−シクロデキストリン［ＣＡＶＩＴＲＯＮ（商標）なる名称で販売されている］および（スルホブチルエーテル）−β−シクロデキストリン［ＣＡＰＴＩＳＯＬ（商標）なる商品名で販売されている］は、それぞれ、ＨＰＢＣおよびＳＢＥＣとして示されている。該ウェルプレートを９６ウェルシリコンシーリングマットで覆い、ついで水分バリアバッグ内で真空密封（２回）して、蒸発の可能性を最小にした。サンプルを２〜８℃［本明細書および実施例全体で用いる「５℃」なる語は、５℃±３℃（標準偏差）を示す「２〜８℃」と交換的に用いられる］および５０℃の環境安定性チャンバーにおいてステージ分類した。
【表２０】
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【０３７２】
試験製剤のそれぞれを沈殿形成または着色の変化に関して視覚的に検査した（データ非表示）。また、１０日間の安定期間の後、濁度（Ａ３５０）、ＵＰ−ＳＥＣ（純度を評価するため）およびＨＰ−ＩＥＸ（電荷プロファイル）を使用して、製剤の安定性を評価した。ＳＢＥＣを含む製剤９Ａおよび９Ｂは、安定性チャンバーから取り出した際に、濁りが視認可能であった。逆に、ＨＰＢＣを含む製剤６Ａおよび６Ｂは、視認可能な濁りの兆候を何ら示さなかった。製剤９Ａおよび９Ｂは、表２１に示されているとおり、濁度のみにより試験され、ＵＰ−ＳＥＣおよびＨＰ−ＩＥＸによっては更に試験されなかった。ＵＰ−ＳＥＣの結果は、１０日間にわたって５℃で貯蔵された製剤に関しては、アルギニンを含む製剤（メチオニンの存在下または非存在下）を除き、いかなる変化も認められなかったことを示している。前記のアルギニン含有製剤においては、ＵＰ−ＳＥＣにより、ｍＡｂの割合の僅かな減少（＜０．５％）が認められた。他の全ての製剤は５℃の貯蔵条件で安定だとみなされた。５０℃では、ＵＰ−ＳＥＣ（ｍＡｂの割合の減少）およびＨＰ−ＩＥＸ（主要物の割合の減少およびプレ主要物の割合の有意な増加；データ非表示）により、該製剤のそれぞれに関して、試験期間にわたって、より顕著な変化が観察された。驚くべきことに、５０℃における製剤７Ａおよび７Ｂでは、５０℃で１０日間貯蔵されたその他の製剤と比較して、１０日後にｍＡｂの割合の最大の減少（凝集物の割合における対応する増加を伴う）がＵＰ−ＳＥＣにより観察された。このことは、これらの製剤の安定性が低下したことを示唆している。５０℃で１０日後の製剤７Ａおよび７Ｂに関する濁度（Ａ３５０）の結果はＵＰ−ＳＥＣの結果を裏付けており、製剤７Ａおよび７Ｂの安定性の低下を示している。
【０３７３】
シクロデキストリンは、コンホメーション安定性およびコロイド安定性の両方を最大にすることにより、タンパク質製剤を安定化することが文献に示されている。しかし、シクロデキストリンは主にＩｇＧ１タンパク質に関して研究されている。シクロデキストリンがこの安定化をもたらすメカニズムは多くの議論の対象となっている。表２１に示されているとおり、製剤６Ａおよび６Ｂ（ＨＰＢＣを含む）の濁度およびＵＰ−ＳＥＣ測定は、５０℃で１０日間にわたって試験された他の安定剤と同等の安定性を示した。それらは、試験された他のシクロデキストリン製剤（９Ａおよび９Ｂ；ＳＢＥＣを含む）とは異なり、５０℃で１０日後に高い濁度を示した。
【０３７４】
１０日間の試験期間中に、５０℃においては、製剤のいずれにおいても（試験されなかった７Ａ／Ｂおよび９Ａ／Ｂを除く）、電荷プロファイルにおける明白な差異は認められなかった（データ非表示）。試験製剤へのメチオニン（１０ｍＭ）の添加は試験期間に全体にわたって凝集の予防にほとんど影響を及ぼさなかった。
【表２１】
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【０３７５】
実施例１０
金属キレート剤と組合されたメチオニンを含む低濃度ペンブロリズマブ製剤の分析
低濃度ペンブロリズマブ製剤に対する金属キレート剤（ＤＴＰＡおよびＥＤＴＡ）の影響を調べるために、以下に記載されているとおり、一連の組成物を製剤化し、試験した。１０ｍＭ  ヒスチジン（ｐＨ５．５）中のペンブロリズマブ（２０ｍｇ／ｍＬ）／ＰＳ８０（０．１６ｍｇ／ｍＬ）ストック溶液を、前記実施例９に記載されているとおりに調製した。以下の賦形剤、すなわち、スクロース（５％  ｗ／ｖ）、マンニトール（５％  ｗ／ｖ）、トレハロース（５％  ｗ／ｖ）、ソルビトール（５％  ｗ／ｖ）、グリシン（５％  ｗ／ｖ）、ＨＰＢＣ（５％  ｗ／ｖ）、アルギニン（５％  ｗ／ｖ）、プロリン（５％  ｗ／ｖ）、メチオニン（２％  ｗ／ｖ）、ＤＴＰＡ（０．０１％  ｗ／ｖ）およびＥＤＴＡ（０．０１％  ｗ／ｖ）のストック溶液をペンブロリズマブ／ＰＳ８０ストック溶液中に添加して、表２２に挙げられている目標組成（ヒスチジン（ｐＨ５．５）バッファーで１ｍＬに調整）にすることにより、製剤１〜８（Ｃ〜Ｆ）を９６ウェルプレート内で調製した。製剤に使用する全てのストック溶液を使用前にＭｉｌｌａｐｏｒｅＥｘｐｒｅｓｓ（登録商標）ＰＬＵＳ  Ｓｔｅｒｉｃｕｐ（登録商標）０．２２μｍＰＥＳフィルターで濾過した。ウェルプレートを９６ウェルシリコンシーリングマットで覆い、ついで防湿袋内に真空密封（２回）して、蒸発の可能性を最小にした。サンプルを５℃および５０℃の環境安定性チャンバー内で１０日間にわたってステージ分類した。
【表２２】
2020518599.tif 000026
【０３７６】
該試験製剤のそれぞれを１０日間の試験期間にわたっての沈殿または色の変化に関して視覚的に検査した（データ非表示）。実施例９の結果と同様に、ＳＢＥＣを含む製剤は、５０℃で１０日後に安定性チャンバーから取り出されると、濁りが視認可能であった。再び、濁度測定（データ非表示）は、試験した他の製剤と比較して、これらの製剤の安定性の低下を裏付けている。結果として、製剤９Ｃ〜９Ｆは更なる試験に付されなかった。残りの製剤に関しては、濁度およびＵＰ−ＳＥＣ測定の結果は、表２１に挙げられている結果と非常に類似していた［アルギニンを含む製剤（７Ｃ〜７Ｆ）を除く］。このことは、５０℃で１０日間の安定性に対する金属キレート剤の添加の影響がほとんど又は全くないことを示唆している。表２３を参照されたい。再び、アルギニンを含む製剤（７Ｃ〜７Ｆ）は、安定性期間にわたってｍＡｂ（単量体）の割合の最大の変化および最高の濁度値を示した（データ非表示）。製剤７Ｃ〜７ＦはｍＡｂの割合における非常に明白な差異を示したが、７Ｄおよび７Ｆに関するＵＰ−ＳＥＣの結果は、凝集を抑制するためにメチオニンと組合せて金属キレート剤を配合する追加的利益を示している。メチオニンとＥＤＴＡとの組合せ（７Ｆ）はメチオニンとＤＴＰＡとの組合せ（７Ｄ）より僅かに高いｍＡｂの割合をもたらした。５０℃で１０日間の試験期間において、いずれの製剤においても（試験されなかった７Ｃ〜７Ｆを除く）、電荷プロファイルにおける明白な差異は認められなかった（データ非表示）。
【表２３】
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【０３７７】
実施例１１
メチオニンと組合された低濃度ペンブロリズマブ製剤の安定性に対するｐＨの影響の評価
種々のｐＨ値のヒスチジンバッファー中の製剤の安定性を評価するために、更なる研究を行った。この研究においては、４．５、６．０および６．４のｐＨ値のヒスチジンバッファーを評価し、ペンブロリズマブの安定性に対する影響を評価した。
【０３７８】
この研究のために、ペンブロリズマブ医薬品製剤を５ｍｇ／ｍＬの濃度で９６ウェルプレート内で調製した。希塩酸またはＮａＯＨでｐＨを目標ｐＨに調節することにより、ペンブロリズマブ／ＰＳ８０ストック溶液（ｐＨ５．５）から４．５、６．０および６．４のｐＨ値の１０ｍＭ  ヒスチジン中のペンブロリズマブ（２０ｍｇ／ｍＬ）／ＰＳ８０（０．１６ｍｇ／ｍＬ）ストック溶液を調製した。賦形剤ストック溶液を同様にして目標ｐＨに調節し、使用前にＭｉｌｌａｐｏｒｅＥｘｐｒｅｓｓ（登録商標）ＰＬＵＳ  Ｓｔｅｒｉｃｕｐ（登録商標）０．２２μｍ  ＰＥＳフィルターで濾過した。以下の賦形剤ストック溶液をペンブロリズマブ（２０ｍｇ／ｍＬ）／ＰＳ８０（０．１６ｍｇ／ｍＬ）ストック溶液に添加して、表２４に挙げられている目標濃度にした：スクロース（５％  ｗ／ｖ）、マンニトール（５％  ｗ／ｖ）、トレハロース（５％  ｗ／ｖ）、ソルビトール（５％  ｗ／ｖ）、グリシン（５％  ｗ／ｖ）、ＨＰＢＣ（５％  ｗ／ｖ）、アルギニン（５％  ｗ／ｖ）、プロリン（５％  ｗ／ｖ）およびメチオニン（２％  ｗ／ｖ）。ウェルプレートを９６ウェルシリコンシーリングマットで覆い、ついで防湿袋内に真空密封（２回）して、蒸発の可能性を最小にした。サンプルを５℃および５０℃環境安定性チャンバー内で１０日間にわたってステージ分類した。
【表２４】
2020518599.tif 000029
【０３７９】
製剤を目視観察、濁度（Ａ３５０）、ＵＰ−ＳＥＣ（純度）およびＨＰ−ＩＥＸ（電荷プロファイル）により評価した。５０℃で１０日間の試験期間の後、ｐＨ４．５（７Ｇおよび７Ｈ）でアルギニンを含む製剤は濁りが視認可能であった。表２４に挙げられている他の全ての製剤は凝集の視覚的兆候を示さなかった。１０日後に濁度（Ａ３５０）値を測定した。それを表２５に示す。ｐＨ６．０の製剤の測定濁度値は、ｐＨ４．５および６．４で測定されたものより一貫して低かった。このことは、ｐＨ６．０における安定性の向上を示唆している。濁度の増加の傾向はｐＨ６．４の全ての製剤で観察された。５０℃での１０日後に製剤の純度をＵＰ−ＳＥＣにより試験した。ｐＨ４．５の全ての製剤はｍＡｂの割合の有意な減少（データ非表示）および対応した凝集物（ＨＭＷ）割合増加を示した。種々のｐＨ値で試験した全ての製剤に関して、製剤へのメチオニンの添加は５０℃で１０日後の凝集を減少させ、最大の変化はｐＨ４．５の全ての製剤において観察された。驚くべきことに、製剤５Ｇおよび５Ｈはベースライン製剤よりも有意に優れており、安定性期間にわたってｍＡｂの割合の最小の変化率（およびそれに続く凝集物の割合の最小増加）を示した。このことは、ｐＨ４．５における他の製剤と比較した場合のこれらの製剤の比較的増強した安定性を示唆している。
【０３８０】
５０℃で１０日後の製剤の電荷プロファイルをＨＰ−ＩＥＸにより決定した（データ非表示）。それぞれのｐＨの全ての製剤は、試験した各安定剤に関して類似した電荷プロファイルを示した。ｐＨ４．５の製剤は安定性期間後に最低の酸性物ピークの割合およびプレ主要ピークの割合を示したが、対応する塩基性変異体の割合の有意な増加（＞３０％）を示した。ｐＨ６．０の製剤の電荷プロファイルは実施例９（ヒスチジンｐＨ５．５）のものと同等であった。ｐＨ６．４の製剤はｐＨ４．５の製剤とは反対の電荷プロファイルを示し、この場合、酸性変異体の割合の有意な変化（＞３０％）がプレ主要ピークの割合の僅かな増加のみと共に観察された。全ての製剤における主要ピークの割合は、ｐＨには無関係に、全ての製剤で非常に類似していた（４１〜４３％）。製剤へのメチオニンの添加は電荷プロファイルにおける有意な変化を何らもたらさなかった。
【表２５】
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【０３８１】
実施例１２
種々の濃度のメチオニンおよびＤＴＰＡを含むペンブロリズマブ製剤の評価
これまでの研究は、メチオニン（抗酸化剤）および金属キレート剤の添加が凝集の低減において有利となりうることを示唆している（実施例１０を参照されたい）。凝集傾向の抑制に対する抗酸化剤および金属キレート剤の濃度の影響を調べるために、以下に記載されているとおり、一連の組成物を製剤化し、試験した。ヒスチジン（ｐＨ５．５）バッファー中のペンブロリズマブ（２０ｍｇ／ｍＬ）／ＰＳ８０（０．１６ｍｇ／ｍＬ）ストック溶液を、実施例９に既に記載されているとおりに調製した。種々の安定剤（スクロース、マンニトール、トレハロース、ソルビトール、グリシン、ＨＰＢＣ、アルギニンおよびプロリン）のストック溶液（２０ｍｇ／ｍＬ）をｐｅｍｂｒｏ（ペンブロ）／ＰＳ８０ストック溶液に添加した。メチオニンを抗酸化剤として使用し、ＤＴＰＡを金属キレート剤として使用した。前記のとおり、製剤に使用する全てのストック溶液を使用前にＭｉｌｌａｐｏｒｅＥｘｐｒｅｓｓ（登録商標）ＰＬＵＳ  Ｓｔｅｒｉｃｕｐ（登録商標）０．２２μｍ  ＰＥＳフィルターで濾過した。メチオニン（２０ｍｇ／ｍＬ）およびＤＴＰＡ（０．１ｍｇ／ｍＬ）のストック溶液を９６ウェルプレート内のｐｅｍｂｒｏ／ＰＳ８０／安定剤溶液に添加し、ついでヒスチジン（ｐＨ５．５）バッファーで１ｍＬの最終体積にすることにより、表２６に挙げられている組成の最終製剤を調製した。ウェルプレートを９６ウェルシリコンシーリングマットで覆い、ついで防湿袋内に真空密封（２回）して、蒸発の可能性を最小にした。サンプルを５℃および５０℃環境安定性チャンバー内で１０日間の試験期間にわたってステージ分類した。
【表２６】
2020518599.tif 000032
2020518599.tif 000033
【０３８２】
製剤を目視観察、濁度（Ａ３５０）、ＵＰ−ＳＥＣ（純度）、ＨＰ−ＩＥＸ（電荷プロファイル）により評価した。５０℃での１０日間の試験期間の後、いずれの製剤においても、濁りは視認可能ではなく、変色も見られなかった。全ての製剤（アルギニン製剤７Ｎ〜７Ｔを除く）の濁度値は、試験した種々の製剤の間で非常に類似しており、例９に示されている値に酷似していた（データ非表示）。濁度データからは、種々の濃度のメチオニンの単独の添加またはそれを種々の濃度のＤＰＴＡと組合せたものの添加の効果は明らかでなかった。実施例９および１０に示されている結果と同様に、アルギニンを含む製剤は、安定性試験期間にわたってＨＭＷ種の割合の最大の増加を示したが（表２７）、製剤７Ｑおよび７Ｔ（１５ｍＭ  メチオニン）は僅かに低いＨＭＷ種の割合を示した。このことは、これらの製剤が、より低いメチオニン濃度を有する他の製剤より高い安定性を有しうることを示唆している。全ての他の製剤で同様の傾向が認められ、この場合、１５ｍＭ  メチオニンおよび少なくとも１０μＭ  ＤＴＰＡが配合された製剤で最低のＨＭＷ種の割合が認められたが、差異は非常に小さかった。
【０３８３】
５０℃で１０日間の試験期間にわたって、いずれの製剤においても（試験されなかった７Ｃ〜７Ｆを除く）、電荷プロファイルにおける明白な差異は認められなかった。しかし、５℃で１０日間貯蔵された製剤と比較して、全ての製剤に関して、主要ピークの割合の有意な減少（約５３％から約４１％へ）ならびに酸性変異体の割合およびプレ主要ピークの割合の増加が認められた（データ非表示）。
【表２７】
2020518599.tif 000034
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【０３８４】
５０℃で１０日後の安定性および酸化に対するメチオニンおよびＤＴＰＡ濃度の影響を評価するために、表２７に示されている選択された製剤に関してＨＰ−ＨＩＣ分析を行った。製剤１Ｎ、１Ｑおよび１Ｔに関する結果は、１５ｍＭ  メチオニンの存在が安定性期間にわたる酸化の最小の変化をもたらしたことを示している。全体として、表２８に示されている結果は、製剤へのメチオニンの添加が酸化速度を濃度依存的に低下させることを示している（製剤１Ｕ〜１Ｗ）。キレート剤としてのＤＴＰＡ（製剤１Ｘ〜１Ｚ）の添加の際には、メチオニンの添加と組合された場合であっても（製剤１Ｎ〜１Ｔ）、追加的な利点は認められなかった。
【表２８】
2020518599.tif 000036
【０３８５】
実施例１３
メチオニンと組合された低濃度ペンブロリズマブ製剤の安定性に対するｐＨの影響の評価
ペンブロリズマブ製剤の安定性に対するヒスチジンバッファーの影響を評価するために、追加的な研究を行った。それを行うために、実施例９に示されている製剤を、１０ｍＭ  ヒスチジン（ｐＨ５．５）ではなく注射用水（ｐＨ調節無し）において調製した。１０ｍＭ  ヒスチジン（ｐＨ５．５）バッファー中のペンブロリズマブ原薬（約４５ｍｇ／ｍＬ）を注射用水（ＷＦＩ）で最終濃度１５．５ｍｇ／ｍＬに透析した。ＷＦＩ中のペンブロリズマブ溶液（１５．５ｍｇ／ｍＬ）にＰＳ８０を添加し、ついでＳｔｅｒｉＦｌｉｐ（登録商標）０．２２μｍ  ＰＶＥフィルターユニットで濾過することにより、ペンブロリズマブ（１５．５ｍｇ／ｍＬ）／ＰＳ８０（０．１６ｍｇ／ｍＬ）ストック溶液を調製した。賦形剤ストック溶液（ＷＦＩ中で調製し、０．２２μｍ  ＰＶＥフィルターで濾過したもの）をペンブロリズマブ／ＰＳ８０ストック溶液に添加して、表２９に示されている濃度を得ることにより、試験製剤を調製した。実施例９および１０における研究と同様に、安定性試験期間にわたって凝集を低減する能力を評価するために、１０ｍＭ  メチオニンと２０μＭ  ＤＴＰＡまたは５０μＭ  ＥＤＴＡのいずれかとを添加した。製剤を９６ウェルプレート内で調製し、その場合の最終医薬品体積は１ｍＬであった。ウェルプレートをシリコンシールマットで密封（シール）した後で防湿袋内に真空密封した（２回）。製剤を５℃および５０℃で１０日間にわたってステージ分類した。
【表２９】
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【０３８６】
調製された製剤を外観、示差走査蛍光分析（熱変性）、濁度、ＵＰ−ＳＥＣ（純度）およびＨＰ−ＩＥＸ（電荷プロファイル）により試験した。いずれの製剤も、安定性条件から取り出した際に変色を示さず、濁りが視認できなかった。測定された濁度値は、試験された全ての製剤にわたって非常に類似していた。１０ｍＭ  ヒスチジン（ｐＨ５．５）バッファーにおいて調製されたアルギニン製剤（７Ａ〜７Ｆ、実施例１および２）に関する濁度測定結果とは対照的に、ＷＦＩにおいて調製された製剤（７Ａ’〜７Ｆ’）は安定性試験期間後に、有意に、より低い濁度値を示した（データ非表示）。
【０３８７】
実施例９および１０において調製された製剤と比較して、ＷＦＩにおいて調製された類似製剤は、Ｔｍ１からより高い温度への変化により、熱変性挙動の適度な改善を示した（表３０）。この記載の例外はマンニトール製剤２Ｅ’（ＥＤＴＡ）および２Ｆ’（Ｍｅｔ＋ＥＤＴＡ）であり、これらは、実施例９および１０において調製された製剤とほぼ同じＴｍ１値を示した（データ非表示）。製剤６Ａ’〜６Ｆ’は温度遷移（熱転移）を示さなかったが、これはおそらく、ＳＹＰＲＯ（商標）色素がシクロデキストリンポケットに優先的に結合したことによるものであろう。試験した全ての製剤に関して、金属キレート剤としてのＥＤＴＡ（５０μＭ）のみの存在は、Ｍｅｔ、Ｍｅｔ＋ＤＴＰＡ、ＤＴＰＡまたはＭｅｔ＋ＥＤＴＡを含有する対応製剤より低いＴｍ１値をもたらした。
【０３８８】
ペンブロリズマブ製剤の自己緩衝能を評価するために、非緩衝製剤のｐＨの変化を安定性試験期間にわたって測定した（表３０を参照されたい）。製剤１〜５Ｆ’（Ｍｅｔ＋ＥＤＴＡ）は５０℃で１０日間にわたるｐＨの最小変化を示した。Ｃａｖｉｔｒｏｎ（登録商標）（ＨＰＢＣ）製剤（６Ａ’〜６Ｆ’）に関しては、メチオニンを使用した製剤６Ｂ’において、ｐＨの最小変化が観察された。一方、アルギニン製剤（７Ａ’〜７Ｆ’）に関して観察されたｐＨの最小変化は製剤７Ａ’（メチオニンも金属キレート剤も含有しない）において観察された。
【表３０】
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【０３８９】
５０℃で１０日間にわたる各製剤の凝集量もＵＰ−ＳＥＣにより測定した。試験した全ての製剤に関するｍＡｂの割合および凝集物（ＨＭＷ種）の割合は、製剤７Ａ’〜７Ｆ’（アルギニン製剤）を除いて非常に類似しており、それらはＨＭＷ種の割合の増加（約４％）を示した。ＵＰ−ＳＥＣデータからは、メチオニン（１０ｍＭ）、ＤＴＰＡ（２０μＭ）、ＥＤＴＡ（５０μＭ）またはそれらの組合せの添加が凝集を有意に減少させるという明らかな証拠は認められなかった。
【０３９０】
５０℃で１０日後の製剤の電荷プロファイルをＨＰ−ＩＥＸにより決定した（データ非表示）。全ての製剤は、試験した各安定剤に関して類似した電荷プロファイルを示した。５℃で１０日間貯蔵した製剤と比較すると、全ての製剤に関して、主要ピークの割合の有意な減少（約５３％から約４１％へ）ならびに酸性変異体の割合およびプレ主要ピークの割合の増加が観察された（データ非表示）。ＷＦＩ中で調製された製剤は、５０℃で１０日後に、実施例９および１０における類似製剤と同等のプレ主要ピークの割合および塩基性変異体の割合と共に、より高い酸性ピークの割合（約２８％）を示した。製剤へのメチオニン、ＤＴＰＡ、ＥＤＴＡまたはそれらの組合せの添加は電荷プロファイルの有意な変化を何らもたらさなかった。
【０３９１】
実施例１４
ペンブロリズマブを含む高濃度凍結乾燥医薬品製剤の開発
実験の設計および全ての製剤のバッチからの結果の要約を表３２に示す。全ての製剤は界面活性剤としてヒスチジンバッファー（ｐＨ５．５）およびポリソルベート８０（ＰＳ８０）を含有していた。種々の濃度のペンブロリズマブと賦形剤と共に種々の凍結保護剤、安定剤などを使用して、種々の試験製剤を製造した。以下のペンブロリズマブ原薬バッチを使用して、研究験用の試験製剤を製剤化した：
・１０ｍＭ  ヒスチジンバッファー（ｐＨ５．５）中の２０４ｍｇ／ｍＬ  ペンブロリズマブ；
・３％  アルギニンＨＣｌ、１０ｍＭ  ヒスチジンバッファー（ｐＨ５．５）中の２８８ｍｇ／ｍＬ  ペンブロリズマブ。
【０３９２】
研究に用いた凍結乾燥プロセスは、表３１に記載されているモデルＬＹＯＳＴＡＲ  ３（ＳＰ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ）を使用して行った。
【０３９３】
バッチ００２１：スクロース中で製剤化された１０３ｍｇ／ｍＬ  ペンブロリズマブからバッチ００２１を製造した。２．３０ｍＬの容量を２Ｒバイアル、６Ｒバイアルおよび１０Ｒバイアル内に充填した。５５時間の凍結乾燥サイクルを用いた（「凍結（ｌｙｏ）サイクルＡ」；表３１を参照されたい）。凍結乾燥後、残留水分、注射可能体積および膨張体積を測定した。一般に、１７〜２８分の範囲の再構成時間が観察された。
【０３９４】
バッチ００２２：スクロース、マンニトールおよびアルギニン塩酸塩（Ａｒｇ．ＨＣｌ）の種々の組合せにおいて製剤化された４８〜１０３ｍｇ／ｍＬ  ペンブロリズマブからバッチ００２２を製造した。２．３０〜４．９７ｍＬの容量を２Ｒバイアル、６Ｒバイアル、１０Ｒバイアルおよび１０Ｒバイアル内に充填した。５時間延長した、より長い一次乾燥を用いた。したがって、用いた凍結乾燥サイクルは凍結乾燥サイクルＡに類似しており、６０時間まで延長された（「凍結サイクルＢ」；表３１を参照されたい）。一般に、再構成時間は４〜２３分の範囲であった。残留水分は０．２４〜０．２６％であった。
【０３９５】
バッチ００２４：スクロースおよび塩酸アルギニン（Ａｒｇ．ＨＣｌ）の種々の組合せにおいて製剤化された１０４〜２００ｍｇ／ｍＬ  ペンブロリズマブからバッチ００２４を製造した。使用した原薬は３％  Ａｒｇ、１０ｍＭ  Ｈｉｓ（ｐＨ５．５）中の２８８ｍｇ／ｍＬ  ペンブロリズマブであった。１．２４〜２．３０ｍＬの容量を２Ｒバイアル内に充填した。凍結乾燥プロセスのために、１つの棚に７％  スクロースバイアルを一杯に入れた。二次乾燥時間を８時間から６時間に短縮した。したがって、用いた凍結乾燥サイクルは、凍結乾燥サイクルＡと比較して２時間短い二次乾燥時間を有していた（「凍結サイクルＣ」；表３１を参照されたい）。一般に、再構成時間は３７〜４２分の範囲であった。凍結乾燥ケーキの溶解には幾つかの困難を伴い、遠心分離工程の導入によっては改善されなかった。測定された残留水分は０．２７％であった。
【０３９６】
バッチ００２５：スクロース中で製剤化された２５ｍｇ／ｍＬ  ペンブロリズマブを使用してバッチ００２５を製剤化した。１０．６６ｍＬの容量を１５Ｒバイアル内に充填した。凍結乾燥サイクルＡの通常の形態を採用した（約１３６時間、（「凍結サイクルＤ」；表３１を参照されたい）。種々の変更の中でもとりわけ、より長い一次乾燥工程を用いた。一般に、再構成時間は２分２０秒〜４分４０秒の範囲であった。残留水分は０．４〜０．５％であった。
【０３９７】
バッチ００２７：スクロース中の２５ｍｇ／ｍＬおよび３５ｍｇ／ｍＬ  ペンブロリズマブを使用してバッチ００２７を製剤化した。６．８〜９．５ｍＬの容量を１５Ｒバイアル内に充填した。凍結乾燥サイクルＡの通常の形態を採用し（約１３６時間、「凍結サイクルＥ」；表３１を参照されたい）、より長い一次乾燥工程は２工程の乾燥プロセス（−２０℃および−１０℃）を含んでいた。バイアルをより少量の水（１．０ｍＬ）で再構成した。一般に、再構成時間は４分２０秒〜６分１５秒の範囲であった。残留水分は０．１４〜０．１７％であった。再構成体からのシリンジの排出速度は非常に遅く、２７Ｇ  １／２’’針を装着した３ｍＬシリンジでは困難であった。
【０３９８】
バッチ００２８：（１）スクロース中の２５ｍｇ／ｍＬまたは３５ｍｇ／ｍＬ  ペンブロリズマブ（１５Ｒまたは２０Ｒバイアル内に充填された６．７８〜９．６ｍＬの容量）または（２）アルギニン中の３５ｍｇ／ｍＬ  ペンブロリズマブ（１５Ｒバイアル内に充填された６．７８ｍＬの容量）を使用してバッチ００２８を製剤化した。凍結乾燥サイクルＡを、変更を行うことなく用いた（約５５時間）。これらのバイアルを１．２ｍＬの水で再構成した。一般に、再構成時間は５分１０秒〜６分１５秒の範囲であった。残留水分は０．６０〜０．８５％であった。２７Ｇ  １／２’’針を装着した３ｍＬシリンジにアルギニン含有再構成溶液を充填し空にすることは、スクロース製剤と比較して容易であった。これは粘度の結果であると考えられた。
【０３９９】
この実施例は、４８ｍｇ／ｍＬ〜２００ｍｇ／ｍＬのタンパク質濃度の２００ｍｇ  ペンブロリズマブを含む出発溶液を使用して製造した凍結乾燥製剤を評価した。全ての製剤を凍結乾燥して白色ケーキを得た。凍結乾燥後、該ケーキをＳＷＦＩで再構成し、再構成溶液を再構成溶液を張度、粘度および再構成時間に関して評価した。凍結ケーキを、充填容量より少量の水で再構成して、約１６７ｍｇ／ｍＬ（すなわち、約２００ｍｇ／バイアル）の濃度にした。高濃度凍結前溶液（＞１００ｍｇ／ｍＬ）を使用して製造された凍結ケーキは、一般に、本質的に、より小さかった。
【０４００】
種々の製剤の再構成時間は２〜４２分であった（表３２を参照されたい）。一般に、再構成時間は凍結前溶液のタンパク質濃度の増加と共に長くなった。再構成溶液の分析の結果は、塩酸アルギニンが、再構成時間の短縮において、試験した賦形剤に類似した効果をもたらしたが、再構成溶液の粘度を低下させるのを助けうることを示している。再構成時間に対する他の賦形剤（例えば、スクロース、マンニトール）および凍結乾燥プロセスパラメーターの影響は無視できることが判明した。
【表３１】
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【表３２】
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【図１−１】
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【図１−２】
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【図２−１】
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【図２−２】
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【図３−１】
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【図３−２】
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【図４−１】
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【図４−２】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【配列表】
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【手続補正書】
【提出日】令和2年1月6日(2020.1.6)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ａ）約５ｍｇ／ｍＬ〜約２００ｍｇ／ｍＬの抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメント；
ｂ）約５ｍＭ〜約２０ｍＭのバッファー；
ｃ）ｉ）約６％〜約８％  重量／体積（ｗ／ｖ）のスクロース、トレハロースまたは（２−ヒドロキシプロピル）−β−シクロデキストリン；
ｉｉ）約３％〜約５％  ｗ／ｖのマンニトール、ソルビトール、Ｌ−アルギニン、Ｌ−アルギニンの薬学的に許容される塩、Ｌ−プロリンまたはＬ−プロリンの薬学的に許容される塩；および
ｉｉｉ）約１．８〜約２．２％  ｗ／ｖのグリシンまたはその薬学的に許容される塩
からなる群から選択される安定剤；
ｄ）約０．０１％〜約０．１０％の非イオン性界面活性剤；ならびに
ｅ）約１ｍＭ〜約２０ｍＭの抗酸化剤
を含む抗ヒトＰＤ−１抗体製剤。
【請求項２】
製剤が５．０〜６．０のｐＨを有する、請求項１記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤。
【請求項３】
安定剤が、
ｉ）約６％〜約８％  重量／体積（ｗ／ｖ）のスクロース、トレハロースまたは（２−ヒドロキシプロピル）−β−シクロデキストリン；
ｉｉ）約３％〜約５％のマンニトール、ソルビトール、またはＬ−プロリンまたはＬ−プロリンの薬学的に許容される塩；および
ｉｉｉ）約１．８〜約２．２％  ｗ／ｖのグリシンまたはその薬学的に許容される塩
からなる群から選択される、請求項１または２のいずれか１項記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤。
【請求項４】
バッファーがヒスチジンバッファーであり、安定剤がスクロースであり、非イオン性界面活性剤がポリソルベート８０であり、抗酸化剤がＬ−メチオニンまたはその薬学的に許容される塩であり、製剤が
ａ）約２５ｍｇ／ｍＬ〜約２００ｍｇ／ｍＬの抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメント；
ｂ）約５ｍＭ〜約２０ｍＭのヒスチジンバッファー；
ｃ）約６％〜約８％  ｗ／ｖのスクロース；
ｄ）約０．０１％〜約０．０４％  ｗ／ｖのポリソルベート８０；および
ｅ）約１ｍＭ〜約２０ｍＭのＬ−メチオニンまたはその薬学的に許容される塩を含む、請求項１〜３のいずれか１項記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤。
【請求項５】
抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメントの濃度が約７５ｍｇ／ｍＬ〜約２００ｍｇ／ｍＬである、請求項１〜４のいずれか１項記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤。
【請求項６】
バッファーがヒスチジンバッファーであり、安定剤がスクロースであり、非イオン性界面活性剤がポリソルベート８０であり、抗酸化剤がＬ−メチオニンまたはその薬学的に許容される塩であり、製剤が、
ａ）約７５〜約２００ｍｇ／ｍＬの抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメント；
ｂ）８ｍＭ〜約１２ｍＭのヒスチジンバッファー；
ｃ）約５ｍＭ〜約１０ｍＭのＬ−メチオニンまたはその薬学的に許容される塩；
ｄ）約６％〜約８％  ｗ／ｖのスクロース；および
ｅ）０．０１％〜約０．０４％  ｗ／ｖのポリソルベート８０
を含む、請求項１記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤。
【請求項７】
ａ）約１２５〜約２００ｍｇ／ｍＬの抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメント；
ｂ）約１０ｍＭのヒスチジンバッファー；
ｃ）約１０ｍＭのＬ−メチオニンまたはその薬学的に許容される塩。
ｄ）約７  ｗ／ｖのスクロース；および
ｅ）約０．０２％〜ｗ／ｖのポリソルベート８０
を含む、請求項６記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤。
【請求項８】
抗酸化剤がＬ−メチオニンＨＣｌである、請求項７記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤。
【請求項９】
約１．２５％〜約２．５％  ｗ／ｖのＬ−アルギニンまたはその薬学的に許容される塩を更に含む、請求項６〜８のいずれか１項記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤。
【請求項１０】
凍結乾燥製剤からの再構成溶液である、請求項１〜９のいずれか１項記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤。
【請求項１１】
抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメントが、配列番号１のＣＤＲＬ１、配列番号２のＣＤＲＬ２および配列番号３のＣＤＲＬ３を含む３つの軽鎖ＣＤＲ、ならびに配列番号６のＣＤＲＨ１、配列番号７のＣＤＲＨ２および配列番号８のＣＤＲＨ３を含む３つの重鎖を含む、請求項１〜１０のいずれか１項記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤。
【請求項１２】
抗ヒトＰＤ−１抗体またはその抗原結合性フラグメントが、配列番号４に記載されているアミノ酸配列を含むＶＬ領域、および配列番号９に記載されているアミノ酸配列を含むＶＨ領域を含む、請求項１〜１１のいずれか１項記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤。
【請求項１３】
製剤が、配列番号５に記載されているアミノ酸配列を含む又はそれからなる軽鎖と、配列番号１０に記載されているアミノ酸配列を含む又はそれからなる重鎖とを含む、請求項１〜１２のいずれか１項記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤。
【請求項１４】
製剤が、ペンブロリズマブである抗ヒトＰＤ−１抗体を含む、請求項１〜１３のいずれか１項記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤。
【請求項１５】
ヒト患者における慢性感染症の治療のための医薬の製造における、請求項１〜１４のいずれか１項記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤の使用。
【請求項１６】
ヒト患者における癌の治療のための医薬の製造における、請求項１〜１４のいずれか１項記載の抗ヒトＰＤ−１抗体製剤の使用。
【請求項１７】
抗ヒトＰＤ−１抗体製剤が皮下投与用の形体である、請求項１５または１６に記載の使用。
【国際調査報告】
2020518599.tif 000055
2020518599.tif 000056