(57)【要約】無線通信システムにおけるアップリンクリソースとサイドリンクリソースを共有して端末間通信を実行する方法及び機器が提供される。具体的に、第１の端末は、参照信号を基地局に送信する。第１の端末は、基地局からダウンリンク制御信号を受信する。ダウンリンク制御信号は、第１の端末がサイドリンク信号を送信する時、アップリンク信号に対する干渉を減少させるために使われないビームを指示するビーム制限情報を含む。第１の端末は、サイドリンク信号をビーム制限情報が指示するビームを除外したビームを使用して第２の端末に送信する。サイドリンク信号は、アップリンクリソースとサイドリンクリソースが時間及び周波数領域で重なるリソースプールを介して送信される。【選択図】図１９
2020530673.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線通信システムにおけるアップリンク（uplink）リソースとサイドリンク（sidelink）リソースを共有して端末間通信を実行する方法において、
第１の端末が、参照信号を基地局に送信するステップと、
前記第１の端末が、前記基地局からダウンリンク制御信号を受信するステップであって、前記ダウンリンク制御信号は、前記第１の端末がサイドリンク信号を送信する時、アップリンク信号に対する干渉を減少させるために使われないビームを指示するビーム制限情報を含む、ステップと、
前記第１の端末が、前記サイドリンク信号を前記ビーム制限情報が指示するビームを除外したビームを使用して第２の端末に送信するステップであって、前記サイドリンク信号は、アップリンクリソースとサイドリンクリソースが時間及び周波数領域で重なるリソースプール（resource pool）を介して送信される、ステップと、を含む、方法。
【請求項２】
前記ダウンリンク制御信号は、前記第１の端末がアップリンク信号を送信する時に使われるビームを指示するビーム推薦情報をさらに含み、
前記アップリンク信号は、前記ビーム推薦情報が指示するビームを使用して前記リソースプールを介して前記基地局に送信される、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記ビーム制限情報は、前記第１の端末が前記サイドリンク信号を送信する時に使われないビームのインデックスと送信電力を含み、
前記ビーム推薦情報は、前記第１の端末が前記アップリンク信号を送信する時に使われるビームのインデックスと送信電力を含む、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記サイドリンク信号は、前記第１の端末が前記サイドリンク信号を送信する時に使われないビームの送信電力より低い送信電力を使用して送信される、請求項３に記載の方法。
【請求項５】
前記ダウンリンク制御信号は、チャネル情報種類フィールドをさらに含み、
前記チャネル情報種類フィールドが第１の値を指示する場合、前記ビーム推薦情報は、前記ダウンリンク制御信号に含まれ、
前記チャネル情報種類フィールドが第２の値を指示する場合、前記ビーム制限情報は、前記ダウンリンク制御信号に含まれる、請求項２に記載の方法。
【請求項６】
前記第１の端末が、前記基地局から第１の臨時識別子及び第２の臨時識別子を受信するステップをさらに含み、
前記ダウンリンク制御信号のＣＲＣ（Cyclic Redundancy Check）が前記第１の臨時識別子でマスキング（masking）される場合、前記ビーム推薦情報は、前記ダウンリンク制御信号に含まれ、
前記ダウンリンク制御信号のＣＲＣが前記第２の臨時識別子でマスキングされる場合、前記ビーム制限情報は、前記ダウンリンク制御信号に含まれる、請求項２に記載の方法。
【請求項７】
前記第１の端末が、前記基地局から前記リソースプールに対する割当情報をセル共通にまたは端末を特定して受信するステップをさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
前記第１の端末が、前記基地局から前記参照信号の割当情報を端末を特定して受信するステップをさらに含み、
前記参照信号の割当情報は、前記参照信号の送信時間、送信周波数、シーケンスリソース、送信電力に対する情報、及び前記参照信号が送信されるアンテナポートの情報を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
前記ダウンリンク制御信号は、アップリンク信号に対するスケジューリングフィールドをさらに含み、
前記第１の端末が前記アップリンク信号を送信しない場合、前記アップリンク信号に対するスケジューリングフィールドは、ＮＵＬＬに設定される、請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
前記サイドリンク信号は、ユニキャストまたはマルチキャスト方式で送信される、請求項１に記載の方法。
【請求項１１】
無線通信システムにおけるアップリンク（uplink）リソースとサイドリンク（sidelink）リソースを共有して端末間通信を実行する第１の端末において、
無線信号を送信及び受信するＲＦ（radio frequency）部と、
前記ＲＦ部に連結されるプロセッサと、を含み、
前記プロセッサは、
参照信号を基地局に送信し、
前記基地局からダウンリンク制御信号を受信し、前記ダウンリンク制御信号は、前記第１の端末がサイドリンク信号を送信する時、アップリンク信号に対する干渉を減少させるために使われないビームを指示するビーム制限情報を含み、
前記サイドリンク信号を前記ビーム制限情報が指示するビームを除外したビームを使用して第２の端末に送信し、前記サイドリンク信号は、アップリンクリソースとサイドリンクリソースが時間及び周波数領域で重なるリソースプール（resource pool）を介して送信される、第１の端末。
【請求項１２】
前記ダウンリンク制御信号は、前記第１の端末がアップリンク信号を送信する時に使われるビームを指示するビーム推薦情報をさらに含み、
前記アップリンク信号は、前記ビーム推薦情報が指示するビームを使用して前記リソースプールを介して前記基地局に送信される、請求項１１に記載の第１の端末。
【請求項１３】
前記ビーム制限情報は、前記第１の端末が前記サイドリンク信号を送信する時に使われないビームのインデックスと送信電力を含み、
前記ビーム推薦情報は、前記第１の端末が前記アップリンク信号を送信する時に使われるビームのインデックスと送信電力を含む、請求項１２に記載の第１の端末。
【請求項１４】
前記サイドリンク信号は、前記第１の端末が前記サイドリンク信号を送信する時に使われないビームの送信電力より低い送信電力を使用して送信される、請求項１３に記載の第１の端末。
【請求項１５】
前記ダウンリンク制御信号は、チャネル情報種類フィールドをさらに含み、
前記チャネル情報種類フィールドが第１の値を指示する場合、前記ビーム推薦情報は、前記ダウンリンク制御信号に含まれ、
前記チャネル情報種類フィールドが第２の値を指示する場合、前記ビーム制限情報は、前記ダウンリンク制御信号に含まれる、請求項１２に記載の第１の端末。
【請求項１６】
前記プロセッサは、前記基地局から第１の臨時識別子及び第２の臨時識別子を受信し、
前記ダウンリンク制御信号のＣＲＣ（Cyclic Redundancy Check）が前記第１の臨時識別子でマスキング（masking）される場合、前記ビーム推薦情報は、前記ダウンリンク制御信号に含まれ、
前記ダウンリンク制御信号のＣＲＣが前記第２の臨時識別子でマスキングされる場合、前記ビーム制限情報は、前記ダウンリンク制御信号に含まれる、請求項１２に記載の第１の端末。
【請求項１７】
前記プロセッサは、前記基地局から前記リソースプールに対する割当情報をセル共通にまたは端末を特定して受信する、請求項１１に記載の第１の端末。
【請求項１８】
前記プロセッサは、前記基地局から前記参照信号の割当情報を端末を特定して受信し、
前記参照信号の割当情報は、前記参照信号の送信時間、送信周波数、シーケンスリソース、送信電力に対する情報、及び前記参照信号が送信されるアンテナポートの情報を含む、請求項１１に記載の第１の端末。
【請求項１９】
前記ダウンリンク制御信号は、アップリンク信号に対するスケジューリングフィールドをさらに含み、
前記第１の端末が前記アップリンク信号を送信しない場合、前記アップリンク信号に対するスケジューリングフィールドは、ＮＵＬＬに設定される、請求項１１に記載の第１の端末。
【請求項２０】
前記サイドリンク信号は、ユニキャストまたはマルチキャスト方式で送信される請求項１１に記載の第１の端末。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本明細書は、無線通信に関し、より詳しくは、無線通信システムにおけるアップリンクリソースとサイドリンクリソースを共有して端末間通信を実行する方法及びこれを使用した機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
３ＧＰＰ（３ｒｄ  ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ  ｐａｒｔｎｅｒｓｈｉｐ  ｐｒｏｊｅｃｔ）ＬＴＥ（ｌｏｎｇ−ｔｅｒｍ  ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）は、高速パケット通信を可能にするための技術である。ＬＴＥの目標であるユーザと事業者の費用節減、サービス品質向上、カバレッジ拡張、及びシステム容量増大のために、多くの方式が提案された。３ＧＰＰ  ＬＴＥは、上位レベルの必要条件として、ビット当たり費用節減、サービス有用性向上、周波数バンドの柔軟な使用、簡単な構造、開放型インターフェース、及び端末の適切な電力消費を要求する。
【０００３】
広く普及しているＬＴＥベースのネットワークが、自動車産業が“コネクティッドカー（ｃｏｎｎｅｃｔｅｄ  ｃａｒ）”という概念を実現することができる機会を提供するため、ＬＴＥベースのＶ２Ｘ（ｖｅｈｉｃｌｅ−ｔｏ−ｅｖｅｒｙｔｈｉｎｇ）が市場から緊急に要求されている。特に、Ｖ２Ｖ（ｖｅｈｉｃｌｅ−ｔｏ−ｖｅｈｉｃｌｅ）通信のための市場は、研究プロジェクト、フィールドテスト、及び規制業務のような関連活動が米国、ヨーロッパ、日本、韓国、及び中国のような一部の国家または地域で既に進行中であるか、または始まることと予想される。
【０００４】
３ＧＰＰは、このような状況に対応するためにＬＴＥベースのＶ２Ｘに対する研究及び仕様の作業を積極的に進行している。ＬＴＥベースのＶ２Ｘのうち、ＰＣ５ベースのＶ２Ｖに対する議論が最優先で進行している。ＬＴＥサイドリンク（ＳＬ；ｓｉｄｅｌｉｎｋ）のリソース割当、物理層構造、及び同期化などの改善と共に、ＬＴＥのＰＣ５インターフェースに基づいてＶ２Ｖサービスをサポートすることが可能である。一方、ＬＴＥ  ＰＣ５インターフェースだけでなく、ＬＴＥ  ＵｕインターフェースまたはＰＣ５インターフェースとＵｕインターフェースの組み合わせに基づくＶ２Ｖ動作シナリオが考慮されている。Ｖ２Ｖサービスの最大の効率は、動作シナリオを適切に選択または転換することで達成されることができる。
【０００５】
ＰＣ５ベースのＶ２Ｖに対する該当ＲＡＮ仕様とＵｕインターフェースとの統合が近い将来に完了すると、装置及びネットワーク具現化のための迅速な準備が可能になるにつれて、市場でＬＴＥベースのＶ２Ｖに対するより多くの機会が提供されることができる。また、他のＶ２Ｘサービス、特に、Ｖ２Ｉ／Ｎ（ｖｅｈｉｃｌｅ−ｔｏ−ｉｎｆｒａｓｔｒｕｃｔｕｒｅ／ｎｅｔｗｏｒｋ）及びＶ２Ｐ（ｖｅｈｉｃｌｅ−ｔｏ−ｐｅｄｅｓｔｒｉａｎ）サービスの基礎を提供して、全てのＶ２Ｘサービスに対するＲＡＮサポートが時間内に完了することができる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本明細書は、無線通信システムにおけるアップリンクリソースとサイドリンクリソースを共有して端末間通信を実行する方法及び装置を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本明細書は、アップリンクリソースとサイドリンクリソースを共有して端末間通信を実行する方法及び装置を提案する。
【０００８】
前記装置は、無線信号を送信及び受信するＲＦ（ｒａｄｉｏ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ）部及び前記ＲＦ部に連結されるプロセッサを含む。
【０００９】
本実施例は、第１の端末と第２の端末との間はサイドリンクで信号を送受信することができ、第１の端末と基地局との間はアップリンクで信号を送受信することができる。アップリンクリソースとサイドリンクリソースは、時間／周波数リソースを共有するが、分散アンテナを適用したビームを使用することで空間的に区分して通信を実行することができる。このとき、端末は、複数のＲＵ（Ｒａｄｉｏ  Ｕｎｉｔ）を有し、ＲＵは、アンテナポートに対応でき、アンテナポートでビームまたはビームグループを設定することができる。
【００１０】
第１の端末は、参照信号を基地局に送信する。前記参照信号は、サイドリンク信号を送信するために使われるビーム情報を判断するために送信する。前記参照信号は、ＳＲＳに対応できる。
【００１１】
第１の端末が参照信号を送信する前に、第１の端末は、基地局から前記参照信号の割当情報を端末を特定して受信する。前記参照信号の割当情報は、前記参照信号の送信時間、送信周波数、シーケンスリソース、送信電力に対する情報、及び前記参照信号が送信されるアンテナポートの情報を含む。
【００１２】
第１の端末は、基地局からダウンリンク制御信号を受信する。前記ダウンリンク制御信号は、前記第１の端末がサイドリンク信号を送信する時、アップリンク信号に対する干渉を減少させるために使われないビームを指示するビーム制限情報を含む。
【００１３】
前記ビーム制限情報は、ビームインデックスであり、明示的にダウンリンク制御信号に含まれることができる。または、前記ビーム制限情報は、暗黙的に（ｉｍｐｌｉｃｉｔ）ダウンリンク制御信号に含まれる。一例として、端末が参照信号を送信した時間または周波数またはシーケンスリソースインデックスをダウンリンク制御信号に含んで暗黙的に知らせることができる。このとき、端末が時間リソース１でビームＡを利用し、基地局がダウンリンク制御信号で時間リソース１の情報をビーム制限情報として知らせた場合、端末は、ビームＡが制限されたことを把握することができる。前記動作は、ダウンリンク制御信号でビーム推薦情報を送信する場合にも適用されることができる。
【００１４】
また、前記ダウンリンク制御信号は、前記第１の端末がアップリンク信号を送信する時に使われるビームを指示するビーム推薦情報をさらに含むことができる。また、前記ダウンリンク制御信号は、チャネル情報種類フィールドをさらに含むことができる。前記チャネル情報種類フィールドが第１の値を指示する場合、前記ビーム推薦情報は、前記ダウンリンク制御信号に含まれることができる。前記チャネル情報種類フィールドが第２の値を指示する場合、前記ビーム制限情報は、前記ダウンリンク制御信号に含まれることができる。
【００１５】
ここで、ビーム制限情報は、サイドリンクビーム関連情報に対応し、ビーム推薦情報は、アップリンクビーム関連情報に対応するとしたが、一つの例に過ぎず、ビーム制限情報がアップリンクビーム関連情報になることもでき、ビーム推薦情報がサイドリンクビーム関連情報になることもできる等、多様に使われることができる。
【００１６】
第１の端末は、前記サイドリンク信号を前記ビーム制限情報が指示するビームを除外したビームを使用して第２の端末に送信する。前記サイドリンク信号は、アップリンクリソースとサイドリンクリソースが時間及び周波数領域で重なるリソースプール（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｐｏｏｌ）を介して送信される。また、前記アップリンク信号は、前記ビーム推薦情報が指示するビームを使用して前記リソースプールを介して前記基地局に送信される。それによって、重なるリソースを使用することによって発生するアップリンクとサイドリンクとの間の干渉を防止することができる。
【００１７】
このとき、第１の端末は、基地局から前記リソースプールに対する割当情報をセル共通にまたは端末を特定して受信することができる。本実施例において、基地局は、リソースプール内の端末間ユニキャスト通信を制御せずに、単純にアップリンクリソースとサイドリンクリソースが重なったリソースプールに対する割当情報のみを伝達する。
【００１８】
また、前記ビーム制限情報は、前記第１の端末が前記サイドリンク信号を送信する時に使われないビームのインデックスと送信電力を含む。前記ビーム推薦情報は、前記第１の端末が前記アップリンク信号を送信する時に使われるビームのインデックスと送信電力を含む。
【００１９】
このとき、前記サイドリンク信号は、前記第１の端末が前記サイドリンク信号を送信する時に使われないビームの送信電力より低い送信電力を使用して送信される。前記アップリンク信号は、前記第１の端末が前記アップリンク信号を送信する時に使われるビームの送信電力で送信される。
【００２０】
また、第１の端末は、基地局から第１の臨時識別子及び第２の臨時識別子を受信する。これはダウンリンク制御信号にチャネル情報の種類を指定するために追加的な臨時識別子を割り当てることである。
【００２１】
前記ダウンリンク制御信号のＣＲＣ（Ｃｙｃｌｉｃ  Ｒｅｄｕｎｄａｎｃｙ  Ｃｈｅｃｋ）が前記第１の臨時識別子でマスキング（ｍａｓｋｉｎｇ）される場合、前記ビーム推薦情報は、前記ダウンリンク制御信号に含まれる。前記ダウンリンク制御信号のＣＲＣが前記第２の臨時識別子でマスキングされる場合、前記ビーム制限情報は、前記ダウンリンク制御信号に含まれる。
【００２２】
前記ダウンリンク制御信号は、アップリンク信号に対するスケジューリングフィールドをさらに含む。このとき、基地局が第１の端末にアップリンクスケジューリングを実行しない場合にも前記アップリンク信号に対するスケジューリングフィールドを含める。前記第１の端末が前記アップリンク信号を送信しない場合、前記アップリンク信号に対するスケジューリングフィールドはＮＵＬＬに設定される。前記スケジューリングフィールドがＮＵＬＬに設定された場合、第１の端末は、ダウンリンク制御信号を介してサイドリンク信号を送信するためのビーム関連情報が伝達されたことを把握することができる。
【００２３】
前記サイドリンク信号は、ユニキャストまたはマルチキャスト方式で送信される。端末間ブロードキャストまたはディスカバリ信号は、専用リソースが必要である。しかし、端末間ユニキャスト信号は、端末にトラフィックが発生する時、非周期的に送信されるため、サイドリンクリソースがアップリンクリソースと重なってリソース消費を減らすことができる。
【発明の効果】
【００２４】
提案する技法を利用すると、端末は、同時に多数個の端末間接続を設定することができる。また、各接続に互いに異なるＲＵを適用することができ、互いに異なる接続に活用されたＲＵ間の干渉が小さい場合、端末が一つのＲＵで信号を受信しながら他のＲＵで信号を送信するように動作させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】本明細書が適用される無線通信システムを示す。
【図２】ユーザプレーンに対する無線プロトコル構造を示したブロック図である。
【図３】制御プレーンに対する無線プロトコル構造を示したブロック図である。
【図４】サイドリンクトランスポートチャネルとサイドリンク物理チャネルのマッピングを示す。
【図５】サイドリンク論理チャネルとサイドリンクトランスポートチャネルのマッピングを示す。
【図６】分散アンテナが適用される車両でＳＤＤを適用する一例を示す。
【図７】ＳＤＤが適用されない車両間通信の一例を示す。
【図８】ＳＤＤが適用される車両間通信の一例を示す。
【図９】自律走行車のためのＶ２Ｘ通信で自動追い越し動作シナリオを示す。
【図１０】自律走行車のためのＶ２Ｘ通信でプラトーンシナリオを示す。
【図１１】Ｖ２Ｘ通信をする車両内ＲＵとベースバンドプロセッサの配置の一例を示す。
【図１２】Ｖ２Ｘ通信のためのビームグループを形成する一例を示す。
【図１３】Ｖ２Ｘ通信のためのビームグループを形成する他の例を示す。
【図１４】多数のＲＵを保有した車両間に多数の通信接続を設定する一例を示す。
【図１５】ＳＬとＵＬが時間／周波数リソースを共有する場合、ＳＤＤが適用されない車両間通信の一例を示す。
【図１６】ＳＬとＵＬが時間／周波数リソースを共有する場合、ＳＤＤが適用される車両間通信の一例を示す。
【図１７】本明細書の実施例に係るアップリンクリソースとサイドリンクリソースを共有して端末間通信を実行する手順を示す。
【図１８】端末間通信リンク内動作のための端末のＲＵ配置の一例を示す。
【図１９】本明細書の実施例に係るアップリンクリソースとサイドリンクリソースを共有して端末間通信を実行する手順流れ図である。
【図２０】本明細書の実施例が具現化される機器を示したブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００２６】
以下の技術は、ＣＤＭＡ（ｃｏｄｅ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）、ＦＤＭＡ（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）、ＴＤＭＡ（ｔｉｍｅ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）、ＯＦＤＭＡ（ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）、ＳＣ−ＦＤＭＡ（ｓｉｎｇｌｅ  ｃａｒｒｉｅｒ−ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）などのような多様な無線通信システムに使われることができる。ＣＤＭＡは、ＵＴＲＡ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｔｅｒｒｅｓｔｒｉａｌ  Ｒａｄｉｏ  Ａｃｃｅｓｓ）やＣＤＭＡ２０００のような無線技術（ｒａｄｉｏ  ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ）で具現化されることができる。ＴＤＭＡは、ＧＳＭ（Ｇｌｏｂａｌ  Ｓｙｓｔｅｍ  ｆｏｒ  Ｍｏｂｉｌｅ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ）／ＧＰＲＳ（Ｇｅｎｅｒａｌ  Ｐａｃｋｅｔ  Ｒａｄｉｏ  Ｓｅｒｖｉｃｅ）／ＥＤＧＥ（Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｄａｔａ  Ｒａｔｅｓ  ｆｏｒ  ＧＳＭ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）のような無線技術で具現化されることができる。ＯＦＤＭＡは、ＩＥＥＥ８０２．１１（Ｗｉ−Ｆｉ）、ＩＥＥＥ８０２．１６（ＷｉＭＡＸ）、ＩＥＥＥ８０２−２０、Ｅ−ＵＴＲＡ（Ｅｖｏｌｖｅｄ  ＵＴＲＡ）などのような無線技術で具現化されることができる。ＵＴＲＡは、ＵＭＴＳ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｍｏｂｉｌｅ  Ｔｅｌｅｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ  Ｓｙｓｔｅｍ）の一部である。３ＧＰＰ（３ｒｄ  Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ  Ｐａｒｔｎｅｒｓｈｉｐ  Ｐｒｏｊｅｃｔ）ＬＴＥ（ｌｏｎｇ  ｔｅｒｍ  ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）は、Ｅ−ＵＴＲＡを使用するＥ−ＵＭＴＳ（Ｅｖｏｌｖｅｄ  ＵＭＴＳ）の一部であり、ダウンリンクでＯＦＤＭＡを採用し、アップリンクでＳＣ−ＦＤＭＡを採用する。
【００２７】
説明を明確にするために、３ＧＰＰ  ＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａを中心に記述するが、本発明の技術的思想がこれに制限されるものではない。
【００２８】
図１は、本発明が適用される無線通信システムを示す。これはＥ−ＵＴＲＡＮ（Ｅｖｏｌｖｅｄ−ＵＭＴＳ  Ｔｅｒｒｅｓｔｒｉａｌ  Ｒａｄｉｏ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）、またはＬＴＥ（Ｌｏｎｇ  Ｔｅｒｍ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）／ＬＴＥ−Ａシステムとも呼ばれる。
【００２９】
Ｅ−ＵＴＲＡＮは、端末（Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ、ＵＥ）１０に制御プレーン（ｃｏｎｔｒｏｌ  ｐｌａｎｅ）とユーザプレーン（ｕｓｅｒ  ｐｌａｎｅ）を提供する基地局（Ｂａｓｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ、ＢＳ）２０を含む。端末１０は、固定されてもよいし、モビリティを有してもよく、ＭＳ（Ｍｏｂｉｌｅ  ｓｔａｔｉｏｎ）、ＵＴ（Ｕｓｅｒ  Ｔｅｒｍｉｎａｌ）、ＳＳ（Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、ＭＴ（ｍｏｂｉｌｅ  ｔｅｒｍｉｎａｌ）、無線機器（Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｄｅｖｉｃｅ）等、他の用語で呼ばれることもある。基地局２０は、端末１０と通信する固定局（ｆｉｘｅｄ  ｓｔａｔｉｏｎ）を意味し、ｅＮＢ（ｅｖｏｌｖｅｄ−ＮｏｄｅＢ）、ＢＴＳ（Ｂａｓｅ  Ｔｒａｎｓｃｅｉｖｅｒ  Ｓｙｓｔｅｍ）、アクセスポイント（ＡｃｃｅｓｓＰｏｉｎｔ）等、他の用語で呼ばれることもある。
【００３０】
基地局２０は、Ｘ２インターフェースを介して互いに接続されることができる。基地局２０は、Ｓ１インターフェースを介してＥＰＣ（Ｅｖｏｌｖｅｄ  Ｐａｃｋｅｔ  Ｃｏｒｅ）３０、より詳しくは、Ｓ１−ＭＭＥを介してＭＭＥ（Ｍｏｂｉｌｉｔｙ  Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ  Ｅｎｔｉｔｙ）と接続され、Ｓ１−Ｕを介してＳ−ＧＷ（Ｓｅｒｖｉｎｇ  Ｇａｔｅｗａｙ）と接続される。
【００３１】
ＥＰＣ３０は、ＭＭＥ、Ｓ−ＧＷ、及びＰ−ＧＷ（Ｐａｃｋｅｔ  Ｄａｔａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ−Ｇａｔｅｗａｙ）で構成される。ＭＭＥは、端末の接続情報や端末の能力に対する情報を有しており、このような情報は、端末のモビリティ管理に主に使われる。Ｓ−ＧＷは、Ｅ−ＵＴＲＡＮを終端点として有するゲートウェイであり、Ｐ−ＧＷは、ＰＤＮを終端点として有するゲートウェイである。
【００３２】
端末と基地局との間の無線インターフェースをＵｕインターフェースという。端末とネットワークとの間の無線インターフェースプロトコル（Ｒａｄｉｏ  Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌ）の層は、通信システムで広く知られた開放型システム間相互接続（Ｏｐｅｎ  Ｓｙｓｔｅｍ  Ｉｎｔｅｒｃｏｎｎｅｃｔｉｏｎ；ＯＳＩ）基準モデルの下位３層に基づいて、Ｌ１（第１層）、Ｌ２（第２層）、Ｌ３（第３層）に区分されることができ、このうち、第１層に属する物理層は、物理チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ）を利用した情報伝送サービス（Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  Ｔｒａｎｓｆｅｒ  Ｓｅｒｖｉｃｅ）を提供し、第３層に位置するＲＲＣ（Ｒａｄｉｏ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｃｏｎｔｒｏｌ）層は、端末とネットワークとの間に無線リソースを制御する役割を遂行する。そのために、ＲＲＣ層は、端末と基地局との間にＲＲＣメッセージを交換する。
【００３３】
図２は、ユーザプレーン（ｕｓｅｒ  ｐｌａｎｅ）に対する無線プロトコル構造（ｒａｄｉｏ  ｐｒｏｔｏｃｏｌ  ａｒｃｈｉｔｅｃｔｕｒｅ）を示したブロック図である。図３は、制御プレーン（ｃｏｎｔｒｏｌ  ｐｌａｎｅ）に対する無線プロトコル構造を示したブロック図である。ユーザプレーンは、ユーザデータ送信のためのプロトコルスタック（ｐｒｏｔｏｃｏｌ  ｓｔａｃｋ）であり、制御プレーンは、制御信号送信のためのプロトコルスタックである。
【００３４】
図２及び図３を参照すると、物理層（ＰＨＹ（ｐｈｙｓｉｃａｌ）ｌａｙｅｒ）は、物理チャネル（ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｃｈａｎｎｅｌ）を利用して上位層に情報伝送サービス（ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  ｔｒａｎｓｆｅｒ  ｓｅｒｖｉｃｅ）を提供する。物理層は、上位層であるＭＡＣ（Ｍｅｄｉｕｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｃｏｎｔｒｏｌ）層とはトランスポートチャネル（ｔｒａｎｓｐｏｒｔ  ｃｈａｎｎｅｌ）を介して接続されている。トランスポートチャネルを介してＭＡＣ層と物理層との間にデータが移動する。トランスポートチャネルは、無線インターフェースを介してデータがどのようにどんな特徴で送信されるかによって分類される。
【００３５】
互いに異なる物理層間、即ち、送信機と受信機の物理層間は、物理チャネルを介してデータが移動する。前記物理チャネルは、ＯＦＤＭ（Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ）方式で変調されることができ、時間と周波数を無線リソースとして活用する。
【００３６】
ＭＡＣ層の機能は、論理チャネルとトランスポートチャネルとの間のマッピング及び論理チャネルに属するＭＡＣ  ＳＤＵ（ｓｅｒｖｉｃｅ  ｄａｔａ  ｕｎｉｔ）のトランスポートチャネル上に物理チャネルに提供されるトランスポートブロック（ｔｒａｎｓｐｏｒｔ  ｂｌｏｃｋ）への多重化／逆多重化を含む。ＭＡＣ層は、論理チャネルを介してＲＬＣ（Ｒａｄｉｏ  Ｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ）層にサービスを提供する。
【００３７】
ＲＬＣ層の機能は、ＲＬＣ  ＳＤＵの連結（ｃｏｎｃａｔｅｎａｔｉｏｎ）、分割（ｓｅｇｍｅｎｔａｔｉｏｎ）、及び再結合（ｒｅａｓｓｅｍｂｌｙ）を含む。無線ベアラ（Ｒａｄｉｏ  Ｂｅａｒｅｒ；ＲＢ）が要求する多様なＱｏＳ（Ｑｕａｌｉｔｙ  ｏｆ  Ｓｅｒｖｉｃｅ）を保証するために、ＲＬＣ層は、透過モード（Ｔｒａｎｓｐａｒｅｎｔ  Ｍｏｄｅ、ＴＭ）、非確認モード（Ｕｎａｃｋｎｏｗｌｅｄｇｅｄ  Ｍｏｄｅ、ＵＭ）、及び確認モード（Ａｃｋｎｏｗｌｅｄｇｅｄ  Ｍｏｄｅ、ＡＭ）の三つの動作モードを提供する。ＡＭ  ＲＬＣは、ＡＲＱ（ａｕｔｏｍａｔｉｃ  ｒｅｐｅａｔ  ｒｅｑｕｅｓｔ）を介してエラー訂正を提供する。
【００３８】
ユーザプレーンでのＰＤＣＰ（Ｐａｃｋｅｔ  Ｄａｔａ  Ｃｏｎｖｅｒｇｅｎｃｅ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌ）層の機能は、ユーザデータの伝達、ヘッダ圧縮（ｈｅａｄｅｒ  ｃｏｍｐｒｅｓｓｉｏｎ）、及び暗号化（ｃｉｐｈｅｒｉｎｇ）を含む。制御プレーンでのＰＤＣＰ（Ｐａｃｋｅｔ  Ｄａｔａ  Ｃｏｎｖｅｒｇｅｎｃｅ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌ）層の機能は、制御プレーンデータの伝達及び暗号化／完全性保護（ｉｎｔｅｇｒｉｔｙ  ｐｒｏｔｅｃｔｉｏｎ）を含む。
【００３９】
ＲＲＣ（Ｒａｄｉｏ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｃｏｎｔｒｏｌ）層は、制御プレーンでのみ定義される。ＲＲＣ層は、ＲＢの設定（ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ）、再設定（ｒｅ−ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ）、及び解除（ｒｅｌｅａｓｅ）と関連して論理チャネル、トランスポートチャネル、及び物理チャネルの制御を担当する。
【００４０】
ＲＢは、端末とネットワークとの間のデータ伝達のために第１層（ＰＨＹ層）及び第２層（ＭＡＣ層、ＲＬＣ層、ＰＤＣＰ層）により提供される論理的経路を意味する。ＲＢが設定されるとは、特定サービスを提供するために無線プロトコル層及びチャネルの特性を規定し、各々の具体的なパラメータ及び動作方法を設定する過程を意味する。また、ＲＢは、ＳＲＢ（Ｓｉｇｎａｌｉｎｇ  ＲＢ）とＤＲＢ（Ｄａｔａ  ＲＢ）の二つに分けられる。ＳＲＢは、制御プレーンでＲＲＣメッセージを送信する通路として使われ、ＤＲＢは、ユーザプレーンでユーザデータを送信する通路として使われる。
【００４１】
端末のＲＲＣ層とＥ−ＵＴＲＡＮのＲＲＣ層との間にＲＲＣ接続（ＲＲＣ  Ｃｏｎｎｅｃｔｉｏｎ）がある場合、端末は、ＲＲＣ接続状態（ＲＲＣ  ｃｏｎｎｅｃｔｅｄ  ｓｔａｔｅ）にあるようになり、そうでない場合、ＲＲＣアイドル状態（ＲＲＣ  ｉｄｌｅ  ｓｔａｔｅ）にあるようになる。
【００４２】
ネットワークから端末にデータを送信するダウンリンクトランスポートチャネルとして、システム情報を送信するＢＣＨ（Ｂｒｏａｄｃａｓｔ  Ｃｈａｎｎｅｌ）と、それ以外にユーザトラフィックや制御メッセージを送信するダウンリンクＳＣＨ（Ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｎｅｌ）と、がある。ダウンリンクマルチキャストまたはブロードキャストサービスのトラフィックまたは制御メッセージの場合、ダウンリンクＳＣＨを介して送信されることもでき、または別途のダウンリンクＭＣＨ（Ｍｕｌｔｉｃａｓｔ  Ｃｈａｎｎｅｌ）を介して送信されることもできる。一方、端末からネットワークにデータを送信するアップリンクトランスポートチャネルとして、初期制御メッセージを送信するＲＡＣＨ（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｃｈａｎｎｅｌ）と、それ以外にユーザトラフィックや制御メッセージを送信するアップリンクＳＣＨ（Ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｎｅｌ）と、がある。
【００４３】
トランスポートチャネルの上位にあり、トランスポートチャネルにマッピングされる論理チャネル（Ｌｏｇｉｃａｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ）として、ＢＣＣＨ（Ｂｒｏａｄｃａｓｔ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ）、ＰＣＣＨ（Ｐａｇｉｎｇ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ）、ＣＣＣＨ（Ｃｏｍｍｏｎ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ）、ＭＣＣＨ（Ｍｕｌｔｉｃａｓｔ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ）、ＭＴＣＨ（ＭｕｌｔｉｃａｓｔトラフィックＣｈａｎｎｅｌ）などがある。
【００４４】
以下、サイドリンクが説明される。サイドリンクは、サイドリンク通信とサイドリンク直接発見のためのＵＥ間インターフェースである。サイドリンクは、ＰＣ５インターフェースに対応する。サイドリンク通信は、二つ以上の近接したＵＥが何のネットワークノードも経ずにＥ−ＵＴＲＡＮ技術を使用してＰｒｏＳｅ（ｐｒｏｘｉｍｉｔｙ−ｂａｓｅｄ  ｓｅｒｖｉｃｅｓ）直接通信（ｄｉｒｅｃｔ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）を可能にするＡＳ機能である。サイドリンク発見は、二つ以上の近接したＵＥがどんなネットワークノードも経ずにＥ−ＵＴＲＡＮ技術を使用してＰｒｏＳｅ直接発見（ｄｉｒｅｃｔ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ）を可能にするＡＳ機能である。サイドリンクは、ＵＬ送信と類似するようにＵＬリソース及び物理チャネル構造を使用する。サイドリンク送信は、ＵＬ送信方式と同じ基本送信方式を使用する。しかし、サイドリンクは、全てのサイドリンク物理チャネルに対して単一のクラスタ送信に制限される。また、サイドリンクは、各サイドリンクサブフレームの端に１シンボルのギャップを使用する。
【００４５】
図４は、サイドリンクトランスポートチャネルとサイドリンク物理チャネルのマッピングを示す。図４を参照すると、ＵＥからサイドリンク発見メッセージを伝達するＰＳＤＣＨ（ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｓｉｄｅｌｉｎｋ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  ｃｈａｎｎｅｌ）は、ＳＬ−ＤＣＨ（ｓｉｄｅｌｉｎｋ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  ｃｈａｎｎｅｌ）にマッピングされる。ＵＥからサイドリンク通信に対するデータを伝達するＰＳＳＣＨ（ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｓｉｄｅｌｉｎｋ  ｓｈａｒｅｄ  ｃｈａｎｎｅｌ）は、ＳＬ−ＳＣＨ（ｓｉｄｅｌｉｎｋ  ｓｈａｒｅｄ  ｃｈａｎｎｅｌ）にマッピングされる。ＵＥから送信されるシステム及び同期化関連情報を伝達するＰＳＢＣＨ（ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｓｉｄｅｌｉｎｋ  ｂｒｏａｄｃａｓｔ  ｃｈａｎｎｅｌ）は、ＳＬ−ＢＣＨ（ｓｉｄｅｌｉｎｋ  ｂｒｏａｄｃａｓｔ  ｃｈａｎｎｅｌ）にマッピングされる。ＰＳＣＣＨ（ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｓｉｄｅｌｉｎｋ  ｃｏｎｔｒｏｌ  ｃｈａｎｎｅｌ）は、ＵＥからサイドリンク通信に対する制御信号を伝達する。
【００４６】
図５は、サイドリンク論理チャネルとサイドリンクトランスポートチャネルのマッピングを示す。図５を参照すると、ＳＬ−ＢＣＨは、ＳＢＣＣＨ（ｓｉｄｅｌｉｎｋ  ｂｒｏａｄｃａｓｔ  ｃｏｎｔｒｏｌ  ｃｈａｎｎｅｌ）にマッピングされる。ＳＢＣＣＨは、一つのＵＥから他のＵＥにサイドリンクシステム情報を放送するためのサイドリンクチャネルである。このチャネルは、サイドリンク通信が可能なＵＥのみ使用することができる。ＳＬ−ＳＣＨは、ＳＴＣＨ（ｓｉｄｅｌｉｎｋ  ｔｒａｆｆｉｃ  ｃｈａｎｎｅｌ）にマッピングされる。ＳＴＣＨは、一つのＵＥから他のＵＥへのユーザ情報の送信のための一対多（ｐｏｉｎｔ−ｔｏ−ｍｕｌｔｉｐｏｉｎｔ）チャネルである。このチャネルもサイドリンク通信が可能なＵＥのみ使用することができる。
【００４７】
サイドリンク通信は、ＵＥがＰＣ５インターフェースを介して直接通信できる通信モードである。この通信モードは、ＵＥがＥ−ＵＴＲＡＮによりサービスされる時及びＵＥがＥ−ＵＴＲＡカバレッジ外部にある時にサポートされる。公共安全（ｐｕｂｌｉｃ  ｓａｆｅｔｙ）作業に使われるように権限が与えられたＵＥのみがサイドリンク通信を実行することができる。
【００４８】
カバレッジ外の動作に対する同期化を実行するために、ＵＥは、ＳＢＣＣＨ及び同期化信号を送信して同期化ソースとして動作できる。ＳＢＣＣＨは、他のサイドリンクチャネル及び信号を受信するときに必要な最も重要なシステム情報を伝達する。ＳＢＣＣＨは、同期化信号と共に４０ｍｓの固定周期で送信される。ＵＥがネットワークカバレッジにある時、ＳＢＣＣＨの内容は、ｅＮＢによりシグナリングされたパラメータから導出される。ＵＥがカバレッジを外れた場合、ＵＥが同期化の基準として他のＵＥを選択すると、ＳＢＣＣＨの内容は、受信されたＳＢＣＣＨから導出される。そうでない場合、ＵＥは、あらかじめ構成されたパラメータを使用する。ＳＩＢ１８（ｓｙｓｔｅｍ  ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  ｂｌｏｃｋ  ｔｙｐｅ−１８）は、同期化信号及びＳＢＣＣＨ送信のためのリソース情報を提供する。カバレッジ外の動作のために４０ｍｓ毎に二つの事前に構成されたサブフレームがある。ＵＥは、一つのサブフレームで同期化信号とＳＢＣＣＨを受信し、定義された基準によって、ＵＥが同期化ソースになると、他のサブフレームで同期信号とＳＢＣＣＨを送信する。
【００４９】
ＵＥは、サイドリンク制御周期の間に定義されたサブフレーム上でサイドリンク通信を実行する。サイドリンク制御周期は、サイドリンク制御情報及びサイドリンクデータ送信のためにセルに割り当てられたリソースが発生する期間である。サイドリンク制御周期内で、ＵＥは、サイドリンク制御情報とそれに後続するサイドリンクデータを送信する。サイドリンク制御情報は、レイヤ１  ＩＤ及び送信特性（例えば、ＭＣＳ、サイドリンク制御周期の間のリソースの位置、タイミング整列）を示す。
【００５０】
ＵＥは、Ｕｕ及びＰＣ５を介して下記の減少する優先順位で送信及び受信を実行する：
【００５１】
−Ｕｕ送信／受信（最も高い優先順位）；
【００５２】
−ＰＣ５サイドリンク通信の送受信；
【００５３】
−ＰＣ５サイドリンク発見公知／モニタリング（最も下位の優先順位）。
【００５４】
サイドリンク通信をサポートするＵＥは、リソース割当のために次の二つのモードで動作できる。１番目のモードは、スケジューリングされたリソース割当（ｓｃｈｅｄｕｌｅｄ  ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ａｌｌｏｃａｔｉｏｎ）である。スケジューリングされたリソース割当は、モード１と呼ばれる。モード１で、ＵＥは、データを送信するためにＲＲＣ＿ＣＯＮＮＥＣＴＥＤになる必要がある。ＵＥは、ｅＮＢから送信リソースを要求する。ｅＮＢは、サイドリンク制御情報及びデータの送信のための送信リソースをスケジューリングする。ＵＥは、ｅＮＢにスケジューリング要求（Ｄ−ＳＲ（ｄｅｄｉｃａｔｅｄ  ｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇ  ｒｅｑｕｅｓｔ）またはランダムアクセス）を送信した後、サイドリンクＢＳＲ（ｂｕｆｆｅｒ  ｓｔａｔｕｓ  ｒｅｐｏｒｔ）を送る。サイドリンクＢＳＲに基づいて、ｅＮＢは、ＵＥがサイドリンク通信の送信のためのデータを有していると決定でき、送信に必要なリソースを推定することができる。ｅＮＢは、構成されたＳＬ−ＲＮＴＩ（ｓｉｄｅｌｉｎｋ  ｒａｄｉｏ  ｎｅｔｗｏｒｋ  ｔｅｍｐｏｒａｒｙ  ｉｄｅｎｔｉｔｙ）を使用してサイドリンク通信のための送信リソースをスケジューリングすることができる。
【００５５】
２番目のモードは、ＵＥ自律リソース選択（ＵＥ  ａｕｔｏｎｏｍｏｕｓ  ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｓｅｌｅｃｔｉｏｎ）である。ＵＥ自律リソース選択は、モード２と呼ばれることもある。モード２で、ＵＥは、自体的にリソースプールからリソースを選択し、サイドリンク制御情報及びデータを送信するための送信フォーマットを選択する。カバレッジ外の動作のためにあらかじめ構成され、またはカバレッジ内動作のためにＲＲＣシグナリングにより提供される最大８個のリソースプールがある。各リソースプールには一つ以上のＰＰＰＰ（ＰｒｏＳｅ  ｐｅｒ−ｐａｃｋｅｔ−ｐｒｉｏｒｉｔｙ）が連結されることができる。ＭＡＣ  ＰＤＵ（ｐｒｏｔｏｃｏｌ  ｄａｔａ  ｕｎｉｔ）の送信のために、ＵＥは、ＭＡＣ  ＰＤＵで識別された論理チャネルのうち最も高いＰＰＰＰを有する論理チャネルのＰＰＰＰと同じＰＰＰＰのうち一つがあるリソースプールを選択する。サイドリンク制御プールとサイドリンクデータプールは、一対一に関連される。リソースプールが選択されると、サイドリンク制御周期全体の間に選択が有効である。サイドリンク制御周期が終了された後、ＵＥは、リソースプールを再び選択できる。
【００５６】
ＵＥがサイドリンク通信のためのカバレッジを外れている時、サイドリンク制御情報のための送信及び受信リソースプールの集合は、ＵＥ内にあらかじめ構成される。ＵＥがサイドリンク通信のためのカバレッジ内にある時、サイドリンク制御情報のためのリソースプールは、次のように構成される。受信のために使われるリソースプールは、放送シグナリングでＲＲＣを介してｅＮＢにより構成される。送信のために使われるリソースプールは、モード２が使われる場合、専用または放送シグナリングでＲＲＣを介してｅＮＢにより構成され、モード１が使われる場合、専用シグナリングでＲＲＣを介してｅＮＢにより構成される。ｅＮＢは、構成された受信プール内でサイドリンク制御情報送信のための特定のリソースをスケジューリングする。
【００５７】
ＵＥがサイドリンク通信のためのカバレッジを外れている時、サイドリンクデータのための送信及び受信リソースプールの集合は、ＵＥ内にあらかじめ構成される。ＵＥがサイドリンク通信のためのカバレッジ内にある時、サイドリンクデータのためのリソースプールは、次のように構成される。モード２が使われる場合、送信及び受信に使われるリソースプールは、専用または放送シグナリングでＲＲＣを介してｅＮＢにより構成される。モード１が構成されると、送信及び受信のためのリソースプールがない。
【００５８】
サイドリンク発見は、ＰＣ５を介してＥ−ＵＴＲＡ直接無線信号を使用して近接した他のＵＥを発見するために、サイドリンク発見をサポートするＵＥにより使われる手順として定義される。サイドリンク発見は、ＵＥがＥ−ＵＴＲＡＮによりサービスされる場合及びＵＥがＥ−ＵＴＲＡカバレッジを外れる場合の、両方ともにサポートされる。Ｅ−ＵＴＲＡの範囲を外れる場合、ＰｒｏＳｅ可能な公共安全ＵＥのみがサイドリンク発見を実行することができる。公共安全サイドリンクの発見のために、許容された周波数は、ＵＥであらかじめ構成され、ＵＥが該当周波数でＥ−ＵＴＲＡの範囲を外れる場合にも使われる。あらかじめ構成された周波数は、公共安全ＰｒｏＳｅ搬送波と同じ周波数である。
【００５９】
同期化を実行するために、ＳＩＢ１９に提供された同期信号に対するリソース情報に基づいて同期化信号を送信することによって、発見メッセージの公知に参加するＵＥは、同期化ソースとして動作できる。
【００６０】
発見メッセージ公知には二つの類型のリソース割当がある。１番目は、ＵＥ自律リソース選択であって、これは発見メッセージを公知するためのリソースが非ＵＥ特定基準に割り当てられるリソース割当手順である。ＵＥ自律リソース選択は、タイプ１と呼ばれる。タイプ１で、ｅＮＢは、ＵＥに発見メッセージの公知に使われるリソースプール構成を提供する。該当構成は、放送または専用シグナリングでシグナリングされることができる。ＵＥは、指示されたリソースプールから無線リソースを自律的に選択し、発見メッセージを公知する。ＵＥは、各発見周期の間に無作為で選択された発見リソース上で発見メッセージを公知することができる。
【００６１】
２番目は、スケジューリングされたリソース割当であって、これは発見メッセージを公知するためのリソースがＵＥ特定基準に割り当てられるリソース割当手順である。スケジューリングされたリソース割当は、タイプ２で呼ばれることもある。タイプ２で、ＲＲＣ＿ＣＯＮＮＥＣＴＥＤのＵＥは、ＲＲＣを介してｅＮＢから発見メッセージを公知するためのリソースを要求することができる。ｅＮＢは、ＲＲＣを介してリソースを割り当てる。リソースは、公知のためにＵＥ内に構成されたリソースプール内に割り当てられる。
【００６２】
ＲＲＣ＿ＩＤＬＥにあるＵＥの場合、ｅＮＢは、次のオプションの中から一つを選択することができる。ｅＮＢは、ＳＩＢ１９でタイプ１ベースの発見メッセージ公知のためのリソースプールを提供することができる。サイドリンク発見のために認可されたＵＥは、ＲＲＣ＿ＩＤＬＥで発見メッセージを知らせるために、このリソースを使用する。または、ｅＮＢは、ＳＩＢ１９でサイドリンク発見をサポートするが、発見メッセージ公知のためのリソースを提供しないことを示すことができる。ＵＥは、発見メッセージ公知のためのリソースを要求するためにＲＲＣ＿ＣＯＮＮＥＣＴＥＤに進入する必要がある。
【００６３】
ＲＲＣ＿ＣＯＮＮＥＣＴＥＤにあるＵＥの場合、サイドリンク発見公知を実行するように許可されたＵＥは、サイドリンク発見公知を実行することを所望するということをｅＮＢに指示する。また、ＵＥは、サイドリンク発見公知を所望する周波数をｅＮＢに知らせることができる。ｅＮＢは、ＭＭＥから受信されたＵＥコンテキストを使用してＵＥがサイドリンク発見公知のために認可されるかどうかを検証する。ｅＮＢは、専用シグナリングを介して発見メッセージ公知のためのタイプ１リソースプールをＵＥに構成できる。ｅＮＢは、発見メッセージ公知のために専用ＲＲＣシグナリングを介して専用リソースと共にリソースプールを時間及び周波数のインデックスの形態で構成できる。専用シグナリングを介してｅＮＢにより割り当てられたリソースは、ｅＮＢがＲＲＣシグナリングによりリソースを再構成し、または、ＵＥは、ＲＲＣ＿ＩＤＬＥに進入する時まで有効である。
【００６４】
ＲＲＣ＿ＩＤＬＥ及びＲＲＣ＿ＣＯＮＮＥＣＴＥＤ内の許可された受信ＵＥは、タイプ１のリソースプール及びタイプ２のリソースプールをモニタリングする。ｅＮＢは、ＲＲＣシグナリング（ＳＩＢ１９または専用）で周波数内、同じまたは異なるＰＬＭＮセルの周波数間発見メッセージモニタリングに使われるリソースプール構成を提供する。ＲＲＣシグナリング（ＳＩＢ１９または専用）は、周波数内、同じまたは異なるＰＬＭＮの周波数間セルでサイドリンク発見の公知に使われる詳細なサイドリンク発見構成を含むことができる。
【００６５】
Ｖ２Ｘ（ｖｅｈｉｃｌｅ−ｔｏ−ｅｖｅｒｙｔｈｉｎｇ）通信に対して説明する。Ｖ２Ｘ通信は、Ｖ２Ｖ（ｖｅｈｉｃｌｅ−ｔｏ−ｖｅｈｉｃｌｅ）通信、Ｖ２Ｉ（ｖｅｈｉｃｌｅ−ｔｏ−ｉｎｆｒａｓｔｒｕｃｔｕｒｅ）通信、及びＶ２Ｐ（ｖｅｈｉｃｌｅ−ｔｏ−ｐｅｄｅｓｔｒｉａｎ）通信の三つの類型がある。Ｖ２Ｘのこのような三つの類型は、最終ユーザのためのより知的なサービスを提供するために“協同意識”を使用することができる。これは車両、ＲＳＵ（ｒｏａｄ  ｓｉｄｅ  ｕｎｉｔ）、及び歩行者のような運送エンティティが該当地域環境（例えば、近接した他の車両またはセンサー装備から受信した情報）に対する知識を収集し、協同衝突警告または自律走行のような知能型サービスを提供することができるように該当知識を処理して共有できることを意味する。
【００６６】
Ｖ２Ｘサービスは、３ＧＰＰ送信を介してＶ２Ｖアプリケーションを使用する送信または受信ＵＥを含む通信サービスの一類型である。通信に参加した相手によって、Ｖ２Ｘサービスは、Ｖ２Ｖサービス、Ｖ２Ｉサービス、Ｖ２Ｐサービス、及びＶ２Ｎ（ｖｅｈｉｃｌｅ−ｔｏ−ｎｅｔｗｏｒｋ）サービスに分けられる。Ｖ２Ｖサービスは、通信の両側ともＶ２Ｖアプリケーションを使用するＵＥであるＶ２Ｘサービスの類型である。Ｖ２Ｉサービスは、通信の一側がＵＥであり、他側がＲＳＵであり、両側ともＶ２Ｉアプリケーションを使用するＶ２Ｘサービスの類型である。ＲＳＵは、Ｖ２Ｉアプリケーションを使用してＵＥと送受信できるＶ２Ｉサービスをサポートするエンティティである。ＲＳＵは、ｅＮＢまたは固定ＵＥで具現化される。Ｖ２Ｐサービスは、通信の両側ともＶ２Ｐアプリケーションを使用するＵＥであるＶ２Ｘサービスの類型である。Ｖ２Ｎサービスは、通信の一側がＵＥであり、他側がサービングエンティティであり、全てＶ２Ｎアプリケーションを使用し、ＬＴＥネットワークエンティティを介して互いに通信するＶ２Ｘサービスの類型である。
【００６７】
Ｖ２Ｖで、Ｅ−ＵＴＲＡＮは、許容、認可、及び近接性基準が満たされる時、互いに近接したＵＥがＥ−ＵＴＲＡ（Ｎ）を使用してＶ２Ｖ関連情報を交換することを意味する。近接基準は、ＭＮＯ（ｍｏｂｉｌｅ  ｎｅｔｗｏｒｋ  ｏｐｅｒａｔｏｒ）により構成されることができる。しかし、Ｖ２ＶサービスをサポートするＵＥは、Ｖ２ＸサービスをサポートするＥ−ＵＴＲＡＮによりサービスの提供を受け、または提供を受けない時、そのような情報を交換することができる。Ｖ２ＶアプリケーションをサポートするＵＥは、アプリケーション層情報（例えば、Ｖ２Ｖサービスの一部としてその位置、動的及び属性に対して）を送信する。Ｖ２Ｖペイロード（ｐａｙｌｏａｄ）は、互いに異なる内容を受け入れるために融通性があるべきであり、情報は、ＭＮＯにより提供された構成によって周期的に送信されることができる。Ｖ２Ｖは、主に放送基盤である。Ｖ２Ｖは、互いに異なるＵＥ間にＶ２Ｖ関連アプリケーション情報を直接交換することを含み、及び／またはＶ２Ｖの制限された直接通信範囲によって、Ｖ２Ｖは、互いに異なるＵＥ間にＶ２Ｖ関連アプリケーション情報をＶ２Ｘサービスをサポートする基盤構造（例えば、ＲＳＵ、アプリケーションサーバ等）を介して交換することを含む。
【００６８】
Ｖ２Ｉで、Ｖ２ＩアプリケーションをサポートするＵＥは、アプリケーション層情報をＲＳＵに送信する。ＲＳＵは、アプリケーション層情報をＵＥグループまたはＶ２ＩアプリケーションをサポートするＵＥに送信する。
【００６９】
Ｖ２Ｐで、Ｅ−ＵＴＲＡＮは、許容、認可、及び近接性基準が満たされる時、互いに近接したＵＥがＥ−ＵＴＲＡＮを使用してＶ２Ｐ関連情報を交換することを意味する。近接基準は、ＭＮＯにより構成されることができる。しかし、Ｖ２ＰサービスをサポートするＵＥは、Ｖ２ＸサービスをサポートするＥ−ＵＴＲＡＮによりサービスされない時にもこのような情報を交換することができる。Ｖ２ＰアプリケーションをサポートするＵＥは、アプリケーション層情報を送信する。このような情報は、Ｖ２Ｘサービスをサポートする車両ＵＥ（例えば、歩行者に警告）及び／またはＶ２Ｘサービスをサポートする歩行者ＵＥ（例えば、車両に警告）により放送されることができる。Ｖ２Ｐは、互いに異なるＵＥ間（一つは車両、他の一つは歩行者）でＶ２Ｖ関連アプリケーション情報を直接交換することを含み、及び／またはＶ２Ｐの制限された直接通信範囲によって、Ｖ２Ｐは、互いに異なるＵＥ間にＶ２Ｐ関連アプリケーション情報をＶ２Ｘサービスをサポートする基盤構造（例えば、ＲＳＵ、アプリケーションサーバ等）を介して交換することを含む。
【００７０】
以下、Ｖ２Ｘ通信のためのＳＤＤ（Ｓｐａｃｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ）を説明する。
【００７１】
本明細書で考慮する空間分割通信（ＳＤＤ）は、端末の各アンテナを空間的に分割（ｓｐａｃｅ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ）して各アンテナの通信リンクを独立的に運営する技法である。アンテナ別に通信リンクを独立的に運営するためには、端末が保有したアンテナ間の自己干渉が除去されるべきであり、通信リンクに含まれている端末間の干渉も減少されなければならない。
【００７２】
端末が保有したアンテナ間の自己干渉を除去するための技法として、アナログ及びデジタル自己干渉除去技法を適用し、またはアンテナ間の距離を確保して自己干渉を減少させる技法がある。前者よりは後者が低い複雑度を有するため、実際システムに適用することが容易である。後者の技法は、既存の通信端末より大きさが大きい車両端末でアンテナ間の距離を確保して適用できる。端末間の干渉を減少させるための技法には既存セルラー通信システムのセル間干渉減少技法を適用することができる。現在６ＧＨｚ以上の高周波を有するセルラー通信では通信距離確保のためにビーム幅が小さく形成されるため、隣接セルのビームが重なって干渉が発生する確率は低いと見なされている。また、信号の直進性によって信号が物によりブロックされる確率が大きい。車両は、表面が鉄からなっており、且つ大きさが大きいため、隣接端末の高周波信号をブロックする確率が大きい。
【００７３】
前記特性によって、空間分割通信は、分散アンテナを有する車両間の高周波通信に適用することが容易である。空間分割通信を適用すると、アンテナのリンクが互いに孤立（ｉｓｏｌａｔｉｏｎ）されているため、各通信リンクの送受信時点を互いに異なるように割り当て、各通信リンクで周波数リソースを再使用することが可能である。図６は、空間分割通信を適用した一例である。
【００７４】
図６は、分散アンテナが適用される車両でＳＤＤを適用する一例を示す。
【００７５】
図６において、リンク１とリンク２は、互いに異なる装置（端末または基地局）と接続された通信リンクである。各通信リンクの状況によって、ＴｘリソースとＲｘリソースの量を変更することができ、Ｔｘ時点とＲｘ時点を変更することができる。前記図面において、Ｒａｄｉｏ  Ｕｎｉｔ（ＲＵ）は、多数個のアンテナが集まったアンテナモジュールであり、端末が４個のＲＵを分散して保有した場合である。４個のＲＵのうち２個のＲＵは、リンク１を形成するために使用し、残りの２個は、リンク２を形成するために使用した。
【００７６】
ＳＤＤを多数の端末に適用すると、そうでない場合より、目標時間内に一層多いリソースを利用して一層多くの回数の送信を実行することができる長所がある。図７及び図８は、ＳＤＤを適用しない場合と適用した場合を比較した一例である。
【００７７】
図７は、ＳＤＤが適用されない車両間通信の一例を示す。図８は、ＳＤＤが適用される車両間通信の一例を示す。
【００７８】
図７のようにＳＤＤを適用しない場合、端末は、互いに異なる端末に多重化方式で信号を同時に送信する。もし、３個の端末が図７のように各々の隣接端末と通信リンクを形成しようとする場合、各端末は、１個の送信リソースと２個の受信リソースの割当を受けなければならない。
【００７９】
図８のようにＳＤＤを適用すると、端末は、各通信リンク別に１個の送信リソースと１個の受信リソースを形成すればよいため、単位時間に一層多い回数の信号送信を実行することができる。ＳＤＤを適用する場合、端末は、同時に信号を送信する隣接端末と周波数リソースを分けて割当を受けなければならない。もし、ＳＤＤを適用する場合、各端末の送信信号が空間的に分割されているため、同じ周波数リソースを使用することができる。したがって、各通信リンクが使用する周波数リソースが増加する。
【００８０】
前記長所以外にも空間分割のために各通信リンクの受信端末が狭い受信ビームを使用して信号を受信するため、電波妨害（Ｊａｍｍｉｎｇ）の影響を受ける確率が低くなる。また、隣接車両が信号をブロックする確率が高いため、遠くから電波妨害をしにくい。追加の長所として、通信グループ間のリソースと通信グループ内のリソースが互いに直交するリソースになるように基地局が管理する必要がないため、基地局のリソース管理の複雑度が減少する長所がある。ＴＲ  ２２．８８６で１マイル当たり１５８４０台の車両が存在するシナリオが含まれており、この場合、基地局が車両間の通信リンクを各々管理するには基地局の複雑度が過度に増加するようになる。ＳＤＤが適用されると、通信リンクに含まれている端末間で送信時点と受信時点のみを決定すればよいため、基地局の複雑度が減少する長所がある。
【００８１】
以下、自律走行車のためのＶ２Ｘ使用シナリオ（ｕｓｅ  ｃａｓｅ）を説明する。
【００８２】
＜シナリオ１：追い越し動作シナリオ＞
【００８３】
図９は、自律走行車のためのＶ２Ｘ通信で自動追い越し動作シナリオを示す。
【００８４】
図９を参照すると、自動車両１が他の車両２を追い越ししようと試みる。このような試み中に予期しない変更や予測された軌道離脱が発生できる。これは近くの車両の行動変化または道路上の動物及びその他の物体の出現で発生できる。
【００８５】
追い越し動作は、一定のグラニュラリティ（ｇｒａｎｕｌａｒｉｔｙ）で計画されて周辺車両により同意される。追い越し動作の正確度は、軌跡のグラニュラリティ（即ち、個別グリッド（ｇｒｉｄ）要素の大きさ）に依存する。予想することができない道路状況が発生すると、衝突を避けるために新しい共同ソリューションを速やかに交渉しなければならない。車両が軌跡の次のグリッド要素を入力する前に、この動作を完了しなければならない。
【００８６】
本シナリオは、各車線の幅が３．５ｍであり、軌跡正確度が０．３ｍである道路を仮定する。また、道路上の車両が３０ｍ／ｓ（１０８ｋｍ／ｈ）の速度で動くと仮定する。この場合、各車両は、１０ｍｓ毎にグリッド要素を通過する。
【００８７】
予期しない道路状況が発生すると、事故を避けるために新しい計画を確立しなければならない。道路軌道に対する統合合意書には最小限三つの類型のメッセージが必要である。これは、各関連車両で提供される一連の軌跡、全てのオプションに対する評価及び確認メッセージである。各通信ステップは、３．３ｍｓ以内に完了しなければならず、各ステップの計算要求事項は無視される。
【００８８】
＜シナリオ２：協力的認識シナリオ＞
【００８９】
自律走行システムは、自体センサーを介して得た環境情報に基づいて遂行される。しかし、実際は大型トラックやバスが視野を遮っているため、車両は、道路と周辺環境を完璧に把握できない。その他、自律走行車両は、相互間に地域認識情報を交換するだけでなく、多様なセンサー及びカメラを介して周辺環境の多様な機能が検知可能でなければならない。
【００９０】
協調能動安全システムは、危険な状況をドライバに警告し、ドライバが事故を避けることができない場合、自動制動またはステアリングを介して介入できる。プラトーン（道路汽車）及び高度に自動化された走行のような協力運転アプリケーションは、移動時間、燃料消費、及びＣＯ２排出量を減らし、道路の安全及び交通効率を上げることができる。また、車両間または車両とインフラとの間の協力が要求されるだけでなく、車両と脆弱な道路ユーザとの間の協力、例えば、歩行者と自転車に乗る人は、スマートフォンとタブレットのようなモバイル装置を介して交通安全を向上させるときに重要な核心要素となる。Ｃ−ＩＴＳシステムは、時期が適切且つ信頼できる情報交換に依存する。大部分の応用プログラムには、特に高いモビリティと大容量のメッセージの大きさを考慮する時、一般的にリアルタイム要求事項と安定性及び利用可能性に対する厳格な要求事項がある。
【００９１】
また、トラフィックシナリオは、自動追い越し動作のような複雑な走行状況で、前方車両は、必要によって、後方車両にリアルタイムビデオデータを提供することができる。商用ビデオエンコーダの一般的な値は、１００ｍｓである。したがって、ビデオは、エンコーディング及びデコーディングの遅延を防止し、リアルタイムで駆動目的として使用するために原始形式で送信されると仮定する。カメラ能力は、未来の自律走行作業に適した特徴抽出に十分でなければならない。解像度が１２８０×７２０ピクセルであり、リフレッシュ状態が３０ｆｐｓであるグレースケール（ｇｒａｙ−ｓｃａｌｅ）ビデオを仮定する時、データ速度は２２０Ｍｂｐｓである。
【００９２】
また、トラフィックシナリオは、全てのＶ２Ｘ送信に対して約１６００ｂｙｔｅのメッセージの大きさに対して５ｍｓ未満の終端間の待機時間の要求事項を保証しなければならない。データは、イベント駆動型または周期的に約１０Ｈｚの速度で送信される。高速道路では５００ｋｍ／ｈまでの相対速度が可能である。周期的なブロードキャストトラフィックは、地域環境の認識により探知された物体と関連した情報及び実際の車両と関連した情報を送信するために、繰り返し１−５０Ｈｚの繰り返し速度からなる１６００バイトを構成する。
【００９３】
＜シナリオ３：先導車両（ｌｅａｄｉｎｇ  ｖｅｈｉｃｌｅ）がある／ないプラトーニング（ｐｌａｔｏｏｎｉｎｇ）シナリオ＞
【００９４】
使用事例３−１（先導車両があるプラトーン）：速度とステアリングの自動制御が可能なプラトーンに適切に配置された車両が燃料消費を減らして安全性を高め、道路混雑を改善してドライバの利便性を増加させる。プラトーンから確実な助力を受けるためには、プラトーンの各車両に加速、破壊、軌道変更などのようなプラトーンの共通媒介変数の変更に対するリアルタイム情報を交換するための特定の通信技術が備えられなければならない。また、車両は、道路混雑及び最適の燃料消費を改善するために可能な限り近い距離で相互に着いて行かなければならず、他方では、狭い間隔によって衝突の危険が高まって非常に厳格な待機時間及び信頼性の制約が必要である。
【００９５】
使用事例３−２（先導車両がないプラトーン）：複数の車線コンボイ（ｃｏｎｖｏｙ）用の場合、先導車両、中央集中式コントローラまたは監督者が存在しない。その代わりに、車両制御は、側面及び縦方向の全てでコンボイの全てのメンバに分散される（図９参照）。この接近法の結果は、制動車両のような車両撹乱がコンボイの全ての構成員に一層大きいまたは小さい影響を及ぼすため、安定的な形成を招くということである。
【００９６】
図１０は、自律走行車のためのＶ２Ｘ通信でプラトーンシナリオを示す。
【００９７】
シナリオ３−１（制動）：車両負荷、道路特性、及びブレーキシステムの相違を補完するために、プラトーンに参加した各車両に高級ブレーキ制御があると仮定する。ブレーキ制御器は、欠陥が与えられた分散の付加的なガウシアン雑音（Ｇａｕｓｓｉａｎ  ｎｏｉｓｅ）によりモデリングされるように不完全である。事故の確率は、ブレーキコントローラの分散が１０−４である時、約１０−６であり、プラトーンの車両は、２３ｍ／ｓの速度で動き、車両間の距離は、４．５ｍであり、パケットは、１番目の送信時に正常に伝達される。したがって、非常に低いパケットエラー率（例えば、１０−６未満）が好ましいということが分かる。
【００９８】
シナリオ３−２（協同認識のためのプラトーンの共通媒介変数＋ビデオデータ）：プラトーンの先導車両は、運送会社１を介して次の車両にプラトーンの共通媒介変数を送信する。また、ビデオデータは、キャリア２を介して多重ホップ方式で後方車両にプラトーンの共通パラメータの有無と共に伝達される。一般的に、キャリア２は、キャリア１より相当高い周波数を有する。例えば、ＤＳＲＣとＬＴＥ  Ｖ２Ｖは、キャリア１とｍｍＷａｖｅとＶＬＣ（Ｖｉｓｕａｌ  Ｌｉｇｈｔ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）として使われることができる。キャリア１は、短い遅延時間内にプラトーンの最後の車両にプラトーンの共通媒介変数を伝達することができるようにキャリア２より電波損失が少ない。しかし、搬送波１は、電波妨害電波攻撃に脆弱であり、搬送波１の領域別スペクトラム効率及びデータ速度は搬送波２より低い。
【００９９】
シナリオ３−３（先導車両がないプラトーン：コンボイ）：小型車両間の距離を維持するために、コンボイメンバは、コンボイ車両の最新車両品質データを高周波に交換しなければならない。コンボイ制御アルゴリズムは、全てのコンボイ会員の情報の代りに隣接車両の車両動力学情のみを必要とする。このように、アルゴリズムは、大型コンボイ装置によく拡張され、車両がコンボイに加入し、またはコンボイを離れるとき、容易に所望の形態に収束する。
【０１００】
シナリオ３−４：シナリオ２の他にもＩ２ＶリンクまたはＶ２Ｉ２Ｖリンクを使用して確認された情報をプラトーンの車両に伝達できる。インフラは、センサー及び車両で情報を収集してサーバに伝達する。サーバは、弱い且つ加工された情報を除外する。例えば、サーバは、車両で収集した情報をブラックリストにドロップ（ｄｒｏｐ）できる。サーバは、フィルタリングされた情報をインフラで送信し、インフラは、フィルタリングされた情報をプラトーンの車両に伝達する。
【０１０１】
ただし、前記シナリオによると、信号ブロック（ｂｌｏｃｋ）の可能性がある。シナリオ３に叙述されているプラトーンまたはコンボイのようなサービスでは、車両間通信の信頼度と低遅延が非常に重要である。しかし、該当サービスでは、ブレーキ制御装置の不安定性と通信の遅延時間などによって、車両間距離が最小４．５ｍ以上、通常は６〜８ｍ程度の車両間隔が設定されることと予想されている。車両間隔が離れると、プラトーンに属しない任意の車両が追い越しするためにプラトーングループの間に割り込むことができ、この場合、割り込んだ車両によってプラトーングループ間の通信の信頼度が低下されることができる。用語を整理すると、プラトーンは、単一車線で走行される車両グループに対応し、必ずしも自律走行をする必要はない。コンボイは、多数の車線で走行される車両グループに対応し、車両が自律走行をする場合に使われる。
【０１０２】
また、ＬＴＥシステムにおけるＶ２Ｘ通信は、限界がある。前記シナリオでは車両がプラトーンの任意の区間で割り込むことができるため、信号がブロックされる端末は、通信グループ内の任意の端末である。したがって、前記問題を解決するためには任意の端末が送信した信号をグループ内の任意の端末が中継可能でなければならない。現在進行中である３ＧＰＰのＶ２Ｘスタディアイテムでは、車両間の周期的な信号ブロードキャスティングを中心にスタディが行われており、該当結果を単純に適用しては前記シナリオに対する問題を解決することができない。
【０１０３】
また、５Ｇ  Ｖ２Ｘの要求事項として、低遅延高信頼通信が提案されている。一例として、３ＧＰＰ  ＴＲ  ２２．８８６によると、集団認知（ｃｏｌｌｅｃｔｉｖｅ  ｐｅｒｃｅｐｔｉｏｎ）の場合は、２００ｍの範囲内の車両に３ｍｓ内で９９．９９９％の信頼度でデータを送信することが必要であり、緊急軌跡（ｅｍｅｒｇｅｎｃｅ  ｔｒａｊｅｃｔｏｒｙ）の場合は、３ｍｓ内で９９．９９９％の信頼度で５００ｍ内の車両にデータを送信することが要求された。
【０１０４】
５００ｍ範囲内の車両に前記情報を送信する時、車両が信号をブロックすることができる確率が存在する。したがって、車両間多重ホップ通信を利用して信号を遠くまで伝達する案を考慮することができる。しかし、多重ホップ通信は、ホップ数が増えるにつれて遅延が増加するようになる。これは３ｍｓ内に信号を伝達することを困難にする。したがって、ホップ数が増えても遅延の増加を最小化することができる技法が必要である。
【０１０５】
したがって、前記問題点と必要性を解決することができるＶ２Ｘ通信のための中継信号を送信する方法を以下で説明する。
【０１０６】
図１１は、Ｖ２Ｘ通信をする車両内ＲＵとベースバンドプロセッサの配置の一例を示す。
【０１０７】
本明細書において、ＲＵ（Ｒａｄｉｏ  Ｕｎｉｔ）は、一つまたは多数個の物理アンテナで構成されることができ、一つのＲＵは、一つまたは多数個のアンテナポートを有することができる。ＲＵは、単純にＲＦモジュールの機能のみを保有することができる。ＲＵが単純にＲＦモジュールの機能のみを保有した場合、ＲＵは、アンテナパネルと同じである。さらに、ＲＵが一つのアンテナポートのみを有している場合、単一ＲＵは、単一アンテナポートと同じである。ＲＵは、ＲＦモジュールの機能だけでなく、Ｌ１機能の一部または全部が含まれ、またはＬ２／Ｌ３機能の一部まで含まれることもできる。
【０１０８】
本明細書において、端末は、既存の携帯電話、スマートフォン以外にも通信モデムが設置された車両も含む。図１１を参照すると、端末は、多数個のＲＵ（ＲＵ１、ＲＵ２、ＲＵ３、ＲＵ４、...）を有することができる。また、多数個のＲＵとベースバンドプロセッサが連結されていることが分かる。
【０１０９】
本明細書において、サブフレームは、物理層の時間単位であり、時間区間、送信時間区間、スロット、ＴＵ（Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  Ｕｎｉｔ）などに代替されることができる。また、本明細書で叙述するＲＳＵ（ｒｏａｄ  ｓｉｄｅ  ｕｎｉｔ）は、端末形態のＲＳＵまたは基地局形態のＲＳＵである。
【０１１０】
一例として、ｎ個の車両が一つのプラトーングループをなしている時、ｎ個の車両と隣接した基地局を束ねて一つの通信グループを形成することができる（ここで、ｎは、自然数である）。他の例として、セル内の全ての車両とセルの基地局が一つの通信グループを形成することもできる。また、一つの端末は、互いに異なる通信グループに同時に属することができる。
【０１１１】
本明細書で叙述する空間分割通信（ｓｐａｃｅ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｄｕｐｌｅｘ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）は、端末１のＲＵ１とＲＵ２が同時に信号を送受信するだけでなく、ＲＵ１が信号を送信する間にＲＵ２が信号を受信し、またはＲＵ２が信号を送信する間にＲＵ１が信号を受信する動作が可能な通信を意味する。そのために、ＲＵ１とＲＵ２は、別途のＴＸＲＸＵ（ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ａｎｄ  ｒｅｃｅｐｔｉｏｎ  ｕｎｉｔ）として考慮されることができる。
【０１１２】
本明細書は、端末間通信をスケジューリングする主体を基地局であると叙述したが、基地局は、ＲＳＵまたは端末形態ＲＳＵまたは端末間通信を担当するクラスタヘッド端末などに代替されることができる。
【０１１３】
本明細書は、端末がビームグループを設定することができる場合を仮定する。本明細書において、ビームグループは、端末が送信または受信を独立的に実行することができる単位を意味する。即ち、互いに異なるビームグループは、別途のＴＸＲＸＵを保有している。もし、互いに異なるビームグループに含まれているＴＸＲＸＵ間の自己干渉が特定の値以下であり、または自己干渉除去器を利用して特定の値以下に下げることができる場合、端末は、ビームグループ１で信号を受信しながらビームグループ２で信号を送信することが可能である。また、ビームグループは、ＴｘビームグループとＲｘビームグループが同一に設定され、または異なるように設定されることができる。
【０１１４】
ビームグループは、ＴＸＲＸＵに一対一に対応され、または一対多に対応されることができる。即ち、端末がＮ個のＴＸＲＸＵ（ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ａｎｄ  ｒｅｃｅｐｔｉｏｎ  ｕｎｉｔ）を有する場合、端末は、Ｎ個以下のビームグループを形成することができる。また、ビームグループは、一つ以上のアナログビームで構成されることができる。一例として、端末がＮ個のＴＸＲＸＵを有しており、各ＴＸＲＸＵにアナログビームフォーミングが適用されない場合、端末は、Ｎ個のビームグループを有し、各ビームグループは、一つのビームで構成されることができる。この場合、ビームグループは、ＴＸＲＸＵと同じである。他の一例として、端末がＮ個のＴＸＲＸＵを有しており、各ＴＸＲＸＵにアナログビームフォーミングが適用される場合、端末は、Ｎ個のビームグループを有し、各ビームグループは、多数個のビームで構成されることができる。
【０１１５】
図１２及び図１３は、各ＲＵが別途のＴＸＲＸＵを有している場合にビームグループを形成した一例である。図１２及び図１３において、扇形は、単一ビームを意味し、一つのビームグループが４個のビームで構成された場合を意味する。
【０１１６】
図１２は、Ｖ２Ｘ通信のためのビームグループを形成する一例を示す。
【０１１７】
図１２の上段には、端末１が４個のビームグループを有しており、４個のＴＸＲＸＵは、車両の前、後、両隣に位置している。図１２の下段には、端末１が２個のビームグループを有しており、４個のＴＸＲＸＵは、車両の前、後にのみ位置している。
【０１１８】
図１３は、Ｖ２Ｘ通信のためのビームグループを形成する他の例を示す。
【０１１９】
図１３の上段には、端末１が２個のビームグループを有しており、２個のＴＸＲＸＵは、車両の両隣にのみ位置している。図１３の下段には、端末１が４個のビームグループを有しており、４個のＴＸＲＸＵは、車両の前、後の隅部分に位置している。
【０１２０】
以下、本明細書は、多数個のＲＵ（Ｒａｄｉｏ  Ｕｎｉｔ）を保有した端末が特定ＲＵでは信号を受信しながら、他のＲＵでは信号を送信するための干渉測定手順とこれと関連したシグナリングを提案することを目的とする。特に、ＲＵ間の干渉が存在し、これを除去することができるアナログ干渉除去器がＲＵに存在する場合を考慮する。
【０１２１】
図１４は、多数のＲＵを保有した車両間に多数の通信接続を設定する一例を示す。
【０１２２】
前記記述したプラトーン、コンボイ、協力的操作アシスタンス（Ｃｏｏｐｅｒａｔｉｖｅ  ｍａｎｅｕｖｅｒ  ａｓｓｉｓｔａｎｃｅ）などのサービスを提供するために、車両は、図１４のように自分の前後左右の車両と通信接続が設定されることが必要である。したがって、該当サービスの提供を受けた車両は、多数個のＶ２Ｖリンクを形成するようになる。また、シナリオ３に叙述されているプラトーンまたはコンボイのようなサービスでは、３ｍｓ程度の遅延時間を満たしながら、高信頼度を達成することが重要である。
【０１２３】
現在のＬＴＥ  Ｖ２Ｖは、車両が自分の情報を周囲にブロードキャスティングすることを目的として開発されたし、ユニキャストのためのＶ２Ｖ接続設定は、標準化作業が行われなかった。さらに、ブロードキャスティングでは信号が全方向に送信されることが重要であるため、車両が全方向性アンテナ（ｏｍｎｉ−ａｎｔｅｎｎａ）特性を有する単一ＲＵを保有することを仮定して技術が開発されたが、今後指向性を有する多数個のＲＵを保有した車両が導入されることが予想される。図１４のように、車両が多数個のＶ２Ｖ通信接続を設定する場合は、多数個のＲＵを保有した車両が通信遅延及び容量で長所を有することが予想されるため、多数個のＲＵを保有した車両が多数個の通信接続を設定するための技術開発が必要である。さらに、図１４のように多数個のＲＵを保有した車両が特定ＲＵで信号を受信しながら、特定ＲＵで信号を送信する動作を実行するようになると、より短い時間に信号を送信することができる長所がある。
【０１２４】
本明細書において、ＲＵは、一つまたは多数個の物理アンテナで構成されることができ、一つのＲＵは、一つまたは多数個のアンテナポートを有することができる。ＲＵは、単純にＲＦモジュールの機能のみを保有し、またはＬ１機能の一部または全部が含まれることができる。また、Ｌ２／Ｌ３機能の一部まで含まれることもできる。もし、ＲＵが一つのアンテナポートを有してＲＦモジュールの機能のみを保有する場合、単一ＲＵは、単一アンテナポートと同じである。したがって、本発明のＲＵは、アンテナポートグループまたはアンテナポートまたはアンテナモジュールに置換可能である。
【０１２５】
本明細書において、端末は、既存の携帯電話、スマートフォン以外にも通信モデムが設置された車両も含み、端末は、多数個のＲＵを有することができる。本明細書において、サブフレームは、物理層の時間単位であり、時間区間、送信時間区間、スロット、ＴＵ（Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  Ｕｎｉｔ）などに代替されることができる。
【０１２６】
本明細書で叙述する空間分割二重通信（ｓｐａｃｅ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｄｕｐｌｅｘ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）は、端末のＲＵ１とＲＵ２が同時に信号を送受信するだけでなく、ＲＵ１が送信する間にＲＵ２が信号を受信し、またはＲＵ２が信号を送信する間にＲＵ１が信号を受信する動作が可能な通信を意味する。また、本明細書で叙述するＲＳＵ（ｒｏａｄ  ｓｉｄｅ  ｕｎｉｔ）は、端末形態のＲＳＵまたは基地局形態のＲＳＵである。
【０１２７】
本発明で叙述する空間分割二重通信（ｓｐａｃｅ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｄｕｐｌｅｘ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）は、端末のＲＵ１とＲＵ２が同時に信号を送受信するだけでなく、ＲＵ１が送信する間にＲＵ２が信号を受信し、またはＲＵ２が信号を送信する間にＲＵ１が信号を受信する動作が可能な通信を意味する。そのために、ＲＵ１とＲＵ２は、別途のＴＸＲＸＵ（ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ａｎｄ  ｒｅｃｅｐｔｉｏｎ  ｕｎｉｔ）として考慮されることができる。
【０１２８】
以下、本明細書は、端末間通信のためのリソースとアップリンクリソースが共有されるように設定することによって、無線リソースをより効率的に使用することができる技法を提案することを目的とする。
【０１２９】
サイドリンク（ｓｉｄｅｌｉｎｋ；ＳＬ）でユニキャスト信号送信のためのリソースを基地局が毎度割り当てるようになると、スケジューリングのために多くのシグナリングが必要である。代表として、端末１が端末２に信号を送信するために、基地局にリソース割当を要求する場合がある。この場合、必要な最小シグナリングは、次の通りである。端末１は、基地局にスケジューリング要求をし（シグナリング１）、基地局は、端末２に端末１の信号受信を指示した後（シグナリング２）、端末１に信号送信のためのリソースを割り当てる（シグナリング３）ようになる。それに対し、端末１が端末２に信号を直接送信することができる場合、前記シグナリングは必要ない、または端末１の信号送信を知らせるシグナルがデータと共に送信されることができる。
【０１３０】
シグナリングの回数が増加することによって、端末１と端末２との間の信号送信のための前処理時間が増加するようになって、前処理プロシージャのシグナリングのうち一つでも端末が信号を受信することができない場合は信号受信に失敗するため、信頼度が減少する。隣接した車両間の通信時、端末１と端末２のチャネルが端末と基地局との間のチャネルより品質がよいため、基地局の調整（ｃｏｏｒｄｉｎａｔｉｏｎ）による信頼度減少は、一層増加するようになる。さらに、６ＧＨｚ以上の周波数帯域では、基地局と端末との間のチャネルは、端末間通信チャネルより大きい信号ブロッキング確率を有するようになる。したがって、基地局の調整無しで端末間通信を実行する技法が、より短い時間に高信頼度で信号を送信することができる。したがって、基地局の調整無しでユニキャスト信号を送信することが必要である。
【０１３１】
基地局が端末間ユニキャスト通信のリソースを信号送信毎に管理しない場合は、端末間ユニキャスト通信のためのリソースプール（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｐｏｏｌ）を割り当てる方式を適用することができる。もし、端末間ユニキャスト通信のトラフィックがイベント発生ベースの（ｅｖｅｎｔ−ｔｒｉｇｇｅｒｅｄ）トラフィックである場合、ユニキャスト通信のためのリソースプールを短い周期で時間／周波数リソースを割り当てることは非効率的である。これは端末間ユニキャスト通信を要求する端末の数が少ないほど深化される。したがって、端末間ユニキャスト通信のためのリソースプールを他のリソース（例えば、ＵＬリソース、ＤＬリソース、ブロードキャストのためのＳＬリソース）と共有する方法を適用することができる。
【０１３２】
即ち、サイドリンクのブロードキャスト信号またはサイドリンクのディスカバリ（ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ）用信号は、専用（ｄｅｄｉｃａｔｅｄ）リソースが必要であるが、端末間ユニキャスト信号は、トラフィックが発生する時にのみ非周期的に送信されるため、サイドリンクリソースを他のリソースと重なって使用することができる。
【０１３３】
端末間ユニキャスト通信のためのリソースプールを他のリソースと共有する場合、信号間の干渉が発生できる。一例として、アップリンクリソースと該当リソースプールが時間／周波数リソースを共有する場合、アップリンク信号に意図しない干渉が発生できる。このような干渉を減らすために、アップリンクリソースとリソースプールが共有する時間／周波数リソースを空間分割することができる。
【０１３４】
したがって、本明細書では、アップリンクと端末間のユニキャスト通信のためのリソースプールが時間／周波数リソースを共有する場合に空間分割を適用するための技法を提案する。
【０１３５】
図１５は、ＳＬとＵＬが時間／周波数リソースを共有する場合、ＳＤＤが適用されない車両間通信の一例を示す。図１６は、ＳＬとＵＬが時間／周波数リソースを共有する場合、ＳＤＤが適用される車両間通信の一例を示す。
【０１３６】
図１５及び図１６は、サイドリンクとアップリンクが時間／周波数リソースを共有する場合の一例である。図１５及び図１６において、車両１、２、３と４、５、６は、一つの通信グループをなしており、互いに信号をやり取りする状況である。また、車両１、２、４は、アップリンクに信号送信のためのリソースの割当を受けた場合である。図１５及び図１６において、１−＞２、３は、車両１が車両２と３に信号をマルチプレキシングして送信することを意味し、１−＞ＢＳは、車両１が基地局にアップリンク信号を送信することを意味する。ＳＤＤを適用しない場合（図１５）は、各通信リンクが互いに直交する時間／周波数リソースの割当を受けた場合であり、ＳＤＤを適用した場合（図１６）は、通信リンクが互いに時間／周波数リソースを共有し、再びアップリンクリソースともリソースを共有する一例である。
【０１３７】
前述した状況でアップリンクとサイドリンクとの間の干渉を減少させるために、本明細書で叙述する実施例は、下記の通りである。
【０１３８】
図１７は、本明細書の実施例に係るアップリンクリソースとサイドリンクリソースを共有して端末間通信を実行する手順を示す。
【０１３９】
−提案技術１−
【０１４０】
基地局は、端末間ユニキャスト通信のための時間／周波数リソース（例えば、リソースプール）の一部または全部をＵＬの時間／周波数リソース及び／またはＤＬの時間／周波数リソース及び／またはＳＬのブロードキャストまたはディスカバリ用に割り当てられた時間／周波数リソースと共有（ｓｈａｒｅ  ｏｒ  ｏｖｅｒｌａｐ）するように設定することができる（Ｓ１７１０）。そのために、基地局は、該当リソースプール割当のためのセル共通または端末固有（ＵＥ−ｓｐｅｃｉｆｉｃ）のシグナルを物理層シグナルまたは上位層シグナルで送信できる。
【０１４１】
物理層または上位層シグナルで端末間ユニキャスト通信のための時間／周波数リソース（リソースプール）を指定するための情報フィールドは、次のように構成されることができる。一例として、情報フィールドは、サブフレームまたはスロットまたはミニスロット内の時間／周波数リソースを指定するための用途である。他の一例として、情報フィールドは、ＳＬリソース及び／またはＵＬリソース及び／またはＤＬリソース内の時間／周波数リソースを指定するための用途である。具体的に、端末間ユニキャスト通信のためのリソースプールがアップリンクリソースとサイドリンクリソースの両方ともに割当可能であり、アップリンクリソースがサブフレーム内のｎ１、ｎ２、…ｎＵＬ番目のＯＦＤＭシンボルに割り当てられており、サイドリンクリソースがサブフレーム内のｍ１、ｍ２、…ｍＳＬ番目のＯＦＤＭシンボルに割り当てられている場合、該当リソースプールを割り当てるための情報フィールドは、ｎ１、…、ｎＵＬとｍ１、…、ｍＳＬのＯＦＤＭシンボルを全て含んで設定される。
【０１４２】
端末間ユニキャスト通信のための時間／周波数リソースに適用されるヌメロロジー（ｎｕｍｅｒｏｌｏｇｙ）がＤＬまたはＵＬのヌメロロジーと異なる場合にも、リソースを共有することができる。この場合、端末間ユニキャスト通信のための時間／周波数リソースを割り当てるための情報フィールドは、端末間ユニキャスト通信に適用されるヌメロロジーを基準に生成する。ここで、ヌメロロジーとは、高信頼低遅延を目的とする次世代無線通信システムで使われることができる多様な数値に対応できる。例えば、ヌメロロジーは、サブフレームの長さ（ＴＴＩの長さ）、サブキャリア間隔（ｓｕｂｃａｒｒｉｅｒ  ｓｐａｃｉｎｇ）、サブフレームのシンボル数及び／またはＣＰの長さなどになる。
【０１４３】
基地局が端末に参照信号の送信（例えば、ＳＲＳ（Ｓｏｕｎｄｉｎｇ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ））を端末固有物理層または上位層シグナルで指示する（Ｓ１７２０）。該当シグナルには参照信号送信の時間及び／または周波数及び／またはシーケンスリソース情報及び／または送信電力と共に、該当参照信号を送信するアンテナポート情報及び／または基地局が以後端末にダウンリンク制御チャネルを介して送信するチャネル情報の種類（ｔｙｐｅ）を指示する指示子が含まれることができる。または、該当シグナルは物理層シグナリングであり、チャネル情報指示子は上位層指示子で送信されることができる。端末は、シグナリングされた情報に基づいて参照信号を基地局に送信する（Ｓ１７３０）。
【０１４４】
チャネル情報種類の一例として、端末がサイドリンク信号を送信する時、アップリンク干渉減少のために使用してはならないビーム情報（ビーム制限情報）が送信されることができる（Ｓ１７４０）。または、端末がアップリンク信号を送信する時に使用することが好ましいビーム情報（ビーム推薦情報）が送信されることができる（Ｓ１７４０）。端末は、ビーム制限情報が指示するビームを除外したビームを使用してサイドリンク信号を送信することができる（Ｓ１７５０）。また、端末は、ビーム推薦情報が指示するビームを使用してアップリンク信号を送信することができる（Ｓ１７６０）。
【０１４５】
または、端末がサイドリンク信号を送信する時、アップリンク干渉減少のために使用してはならないビーム情報と共にアップリンク信号送信時に使用することが好ましいビーム情報が送信されることができる。他の一例として、端末がサイドリンク信号を送信する時、アップリンク干渉減少のために使用することが好ましいビーム情報が送信されることができる。または、端末がサイドリンク信号を送信する時、アップリンク干渉減少のために使用することが好ましいビーム情報と共にアップリンク信号送信のために使用することが好ましいビーム情報が送信されることができる。前記実施例のビーム情報は、ビーム方向を示すビームインデックスと共に送信電力を示すビームの大きさが含まれることができる。
【０１４６】
前記実記例において、ビーム情報は、明示的に（ｅｘｐｌｉｃｉｔ）知らせることができ、暗黙的に（ｉｍｐｌｉｃｉｔ）知らせることができる。または、一部は明示的に知らせ、一部は暗黙的に知らせることができる。一例として、基地局が端末にビーム方向を暗黙的に知らせる場合、基地局は、端末が送信した参照信号の時間及び／または周波数及び／またはシーケンスインデックスを知らせることができる。一例として、基地局が端末にビームの送信電力を知らせる場合、送信電力フィールドで明示的に知らせることができる。
【０１４７】
端末は、基地局から受信したチャネル情報の種類によって端末間ユニキャスト信号送信時に使用し、または使用してはならないビーム情報を把握することができる。一例として、端末がアンテナポート１でビームｎを利用してリソース（１、ｎ）でＳＲＳを送信した場合を仮定する。基地局が端末間ユニキャスト信号送信時に使用してはならないことを指示するチャネル情報としてリソース（１、３）を送信した場合、端末は、リソース（１、３）で送信したアンテナポート１のビーム３を利用しない。他の一例として、基地局が端末間ユニキャスト信号送信時に使用することを推薦するチャネル情報としてリソース（１、２）を送信した場合、端末は、アンテナポート１のビーム２を利用して端末間ユニキャスト通信を実行し、または該当ビーム選択が困難であるとき、可能な限り方向性が類似するビームを利用して端末間ユニキャスト通信を実行する。前記実施例を介して、基地局が端末に送信するチャネル情報を介して端末がサイドリンク信号送信時に使用するアンテナポート（または、アンテナパネルまたはＲＵ）と該当ポートでのアナログ及び／またはデジタルビーム方向情報を取得することができることが分かる。
【０１４８】
他の実施例として、サイドリンクビーム制限情報を送信する時、ビーム方向制限情報と共にビーム送信電力が送信されることができる。このとき、端末は、制限された方向のビームで信号を送信することができるが、基地局が制限した送信電力より低い電力でのみ信号を送信することができる。他の一例として、サイドリンクビーム推薦情報を送信する時、ビーム方向推薦情報と共にビーム送信電力が送信されることができる。このとき、ビーム送信電力は、推薦方向に信号を送信する時に使用することができる最大電力である。他の一例として、サイドリンクビーム制限または推薦情報と共にＵＬビーム推薦情報が送信される場合にビーム送信電力がＵＬビームを対象にして送信される場合、該当ビーム情報は、ＵＬ送信時に使用する信号の送信電力を指示する。
【０１４９】
基地局が端末に送信するチャネル情報を含む物理層制御信号（例えば、ＤＣＩ）は、該当端末にアップリンクスケジューリングをしない場合にも送信されることができる（Ｓ１７４０）。
【０１５０】
前記チャネル情報は、端末間ユニキャスト通信が該当端末または隣接端末に及ぼすアップリンク干渉を減少させる目的として使われることができる。この場合は、該当端末がＵＬ信号送信を実行しない場合にも前記チャネル情報を伝達することが必要である。このような特性を利用してスケジューリングフィールド情報がＮＵＬＬであるかどうかによって端末動作を下記のように変化させることができる。
【０１５１】
端末がアップリンク信号送信のためのダウンリンク制御信号（例えば、ＤＣＩ）を受信したが、スケジューリングフィールド（ｆｉｅｌｄ）の情報がＮＵＬＬである場合は、基地局が送信したチャネル情報にサイドリンクビーム制限（ｒｅｓｔｒｉｃｔｉｏｎ）情報またはサイドリンクビーム推薦（ｒｅｃｏｍｍｅｎｄａｔｉｏｎ）情報が含まれていると判断する。また、アップリンクビーム推薦情報も同時に送信されることができる。該当情報にはビーム方向と共にビーム送信電力が含まれることができる。
【０１５２】
一例として、基地局が端末にスケジューリングを実行しない場合は、ＤＣＩのうち、リソース割当情報、ＭＣＳ情報、リダンダンシーバージョン（ｒｅｄｕｎｄａｎｃｙ  ｖｅｒｓｉｏｎ）情報、再送信ＰＣＩＤ（ｐｒｏｃｅｓｓ  ＩＤ）情報、ＮＤＩ（Ｎｅｗ  ｄａｔａ  ｉｎｄｉｃａｔｏｒ）情報が必要ない。したがって、前記情報フィールドの一部または全部がＮＵＬＬに設定された場合、端末は、サイドリンクビーム制限情報または推薦情報が送信されたことを把握することができる。このとき、サイドリンクビーム制限情報または推薦情報は、既にＵＬビーム推薦のために使われた情報フィールドで送信されることができる。または、ＵＬビーム推薦のための情報フィールドにはそのままＵＬビーム推薦のための情報が送信され、前記情報フィールドのうち使用しない情報フィールドでサイドリンクビーム推薦または制限情報が送信されることができる。
【０１５３】
前記実施例と類似するように、サイドリンクビームと関連したビーム電力情報は、既存のＵＬビームの電力設定のための情報フィールドで送信されることができる。または、サイドリンクビーム送信電力を指示するための情報フィールドが、前記情報フィールドのうち使われないフィールドに定義されることができる。
【０１５４】
また、ダウンリンク制御信号にチャネル情報の種類を定義するフィールドが使われることができる。一例として、チャネル情報種類フィールドが０である場合、ＵＬビーム関連情報であり、チャネル情報種類フィールドが１である場合、サイドリンクビーム関連情報である。このとき、サイドリンクビーム関連情報は、ビーム制限情報またはビーム推薦情報である。
【０１５５】
前記技法は、スケジューリングフィールドをＮＵＬＬに設定する実施例より情報フィールドをもう一つ使用するため、ビームインデックスを指示するための情報フィールドが減少される短所がある。しかし、スケジューリングフィールドをＮＵＬＬに設定することが他の用途で利用される場合は、前記技法を適用することが好ましい。一例として、チャネル情報種類フィールドが０である場合は、ビーム方向情報フィールドがＵＬ送信のためのビーム方向情報を含み、チャネル情報種類フィールドが１である場合は、ビーム方向情報フィールドがＳＬのビーム推薦または制限のためのビーム方向情報を含む。また、チャネル情報種類フィールドが０である場合は、ビーム送信電力情報フィールドがＵＬ送信時の送信電力を意味し、チャネル情報種類フィールドが１である場合は、ビーム送信電力情報フィールドがサイドリンク送信時のビーム送信電力制限情報を含むことができる。
【０１５６】
ダウンリンク制御信号にチャネル情報の種類を指定するために追加的な臨時識別子が端末に割り当てられることができる。一例として、端末にＲＮＴＩ１とＲＮＴＩ２を割り当て、ＣＲＣ（Ｃｙｃｌｉｃ  Ｒｅｄｕｎｄａｎｃｙ  Ｃｈｅｃｋ）がＲＮＴＩ１でマスキングされると、ＵＬビーム関連情報が送信され、ＲＮＴＩ２でマスキングされると、ＳＬビーム関連情報が送信されることができる。
【０１５７】
該当技術は、追加的な情報フィールドが必要ないという長所があるが、追加的なＲＮＴＩリソースが割り当てられなければならない短所がある。もし、車両の数が多くてＲＮＴＩの数字が十分でない場合は、該当技術を適用しにくい。一例として、ＣＲＣがＲＮＴＩ１でマスキングされる場合は、ビーム方向情報フィールドがＵＬ送信のためのビーム方向情報を含み、ＣＲＣがＲＮＴＩ２でマスキングされる場合は、ビーム方向情報フィールドがＳＬのビーム推薦または制限のためのビーム方向情報を含む。また、ＣＲＣがＲＮＴＩ１でマスキングされる場合は、ビーム送信電力情報フィールドがＵＬ送信時の送信電力を意味し、ＣＲＣがＲＮＴＩ２でマスキングされる場合は、ビーム送信電力情報フィールドがサイドリンク送信時のビーム送信電力制限情報を含むことができる。
【０１５８】
また、参照信号が送信されるリソースは、アップリンクリソース及び／またはサイドリンクリソースである。
【０１５９】
通常的に、ＳＲＳリソースは、ＵＬリソースで送信される。したがって、ＳＲＳをＵＬリソースで送信する案を考慮することができる。しかし、該当ＳＲＳがＳＬがＵＬに及ぼす干渉を測定する用途である場合、ＳＬリソースに追加的なリソースを確保してＳＲＳを送信することもできる（Ｓ１７１０）。
【０１６０】
サイドリンクとアップリンクのヌメロロジー（ｎｕｍｅｒｏｌｏｇｙ）が異なり、且つ互いに時間／周波数リソースを共有する場合の端末動作は、下記の通りである。端末の参照信号送信リソースがアップリンクリソースに設定された場合、端末は、下記の二つの動作が可能である。
【０１６１】
−Ｏｐｔ１）アップリンクヌメロロジーを利用して参照信号を送信する。
【０１６２】
−Ｏｐｔ２）サイドリンクヌメロロジーを利用して参照信号を送信する。
【０１６３】
端末の参照信号送信リソースがサイドリンクリソースに設定された場合、端末は、下記の二つの動作が可能である。
【０１６４】
−Ｏｐｔ３）サイドリンクヌメロロジーを利用して参照信号を送信する。
【０１６５】
−Ｏｐｔ４）アップリンクヌメロロジーを利用して参照信号を送信する。
【０１６６】
前記提案技術は、ＳＬとＵＬのヌメロロジーが異なる場合にも、時間／周波数リソースを共有することができるということを意味する。前記実施例のｏｐｔ１と４は、基地局オーバーヘッドを減少させる効果がある。その理由は、基地局がＵＬ  ＳＲＳリソース領域で単一ｎｕｍｅｒｏｌｏｇｙのみを考慮してＳＲＳを受信すればよいためである。一例として、フィルタリングを省略することができる。Ｏｐｔ２と３は、実際の端末がサイドリンク信号送信時に利用するヌメロロジーが正確なサイドリンク干渉を測定することができる長所がある。
【０１６７】
サイドリンク時間／周波数リソース（例えば、リソースプール）で参照信号（例えば、ＳＲＳ）送信のための時間／周波数リソースを端末共通（ＵＥ−ｃｏｍｍｏｎ）シグナルで割り当てる。該当リソースプールにある端末は、該当リソースで参照信号以外の信号を送信しない。該当リソースは、半静的（ｓｅｍｉ−ｓｔａｔｉｃ）またはダイナミック（ｄｙｎａｍｉｃ）に割り当てられることができる。以後または同時に、基地局は、各端末に端末固有（ＵＥ−ｓｐｅｃｉｆｉｃ）シグナルで参照信号送信を周期的（ｐｅｒｉｏｄｉｃ）または非周期的（ａｐｅｒｉｏｄｉｃ）に指示できる。
【０１６８】
前記参照信号を送信する端末は、サイドリンクでのみ主に通信を実行する端末であるため、ＵＬ端末とサイドリンク端末が両方ともＵＬリソースでのみＳＲＳを送信すると、ＵＬでＳＲＳ送信のためのオーバーヘッドが大きい。したがって、サイドリンクにＳＲＳ送信のためのリソースを割り当てることが必要である。また、サイドリンクリソースで信号送信がネットワークの制御を受けないアドホック（ａｄ−ｈｏｃ）の特徴を有する場合、ＳＲＳが他の信号送信によって干渉を受けないようにＳＲＳ送信のためのリソースを端末共通シグナルで割り当てる必要がある。以後、基地局は、ＳＲＳ送信を指示する端末に別途に指示を要求することができる。
【０１６９】
前記ＳＲＳリソースを送信するＯＦＤＭシンボルでは、サイドリンクブロードキャスト信号が送信され、またはサイドリンク端末用ＲＡＣＨ  ｚｏｎｅ及び／またはサイドリンク端末用ＳＲ（Ｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇ  Ｒｅｑｕｅｓｔ）リソースが定義されている場合がある。
【０１７０】
−提案技術２−
【０１７１】
基地局が端末１に参照信号の送信（例えば、ＳＲＳ）をシグナル１で指示し、端末２に特定のリソースで参照信号の受信をシグナル２で指示する。シグナル１には、参照信号送信の時間及び／または周波数及び／またはシーケンスリソース情報及び／または送信電力と共に、端末が参照信号を送信するアンテナポート情報及び／または基地局が以後端末にダウンリンク制御チャネルを介して送信するチャネル情報の種類（ｔｙｐｅ）を指示する指示子が含まれることができる。シグナル２には、端末２が受信すべき参照信号の時間及び／または周波数及び／またはシーケンスリソース情報と共に端末２が基地局に送信すべきチャネル情報の種類（ｔｙｐｅ）を指示する指示子が含まれることができる。
【０１７２】
シグナル２に含まれているチャネル情報の種類によって、端末が送信するチャネル情報には、次のような実施例が適用されることができる。一例として、端末２は、自分が受信した参照信号の大きさが閾値以上である参照信号の時間、周波数、シーケンスインデックスを送信することができる。他の一例として、端末２は、自分が受信した参照信号の大きさが閾値以下である参照信号の時間、周波数、シーケンスインデックスを送信することができる。前記二つの実施例を適用するためには、シグナル２に閾値も送信されることができる。前記実施例のビーム情報は、ビーム方向を示すビームインデックスと共に送信電力を示すビームの大きさが含まれることができる。
【０１７３】
シグナル１に含まれるチャネル情報の種類によって、端末が受信するチャネル情報には、次のような実施例が適用されることができる。一例として、端末１がアップリンク信号送信時に隣接したサイドリンクに及ぼす干渉を減少させるために、アップリンク信号送信時に使用してはならないビーム情報が送信されることができる。または、端末１がアップリンク信号送信時に使用してはならないビーム情報と共に使用することが好ましいビーム情報が送信されることができる。または、端末１がアップリンク信号送信時使用してはならないビーム情報と共にサイドリンク信号送信時に使用してはならないビーム情報が送信されることができる。この場合、端末は、前記ビーム情報が指示するビームを除外したビームを使用してアップリンク信号とサイドリンク信号を送信することができる。
【０１７４】
他の一例として、端末１がアップリンク信号送信時に使用することが好ましいビーム情報が送信されることができる。このとき、生成されるビーム情報は、端末１と基地局との間のチャネルと端末１が端末２に及ぼす干渉を考慮して基地局が生成する。この場合、端末は、前記ビーム情報が指示するビームを使用してアップリンク信号を送信することができる。
【０１７５】
前記実施例のビーム情報は、ビーム方向を示すビームインデックスと共に送信電力を示すビームの大きさが含まれることができる。
【０１７６】
前記実記例において、ビーム情報は、明示的に（ｅｘｐｌｉｃｉｔ）知らせることができ、暗黙的に（ｉｍｐｌｉｃｉｔ）知らせることができる。または、一部は明示的に知らせ、一部は暗黙的に知らせることができる。一例として、基地局が端末にビーム方向を暗黙的に知らせる場合、基地局は、端末が送信した参照信号の時間及び／または周波数及び／またはシーケンスインデックスを知らせることができる。一例として、基地局が端末にビームの送信電力を知らせる場合、送信電力フィールドから明示的に知らせることができる。
【０１７７】
提案技術２は、提案技術１に対して、端末間チャネル測定を介してＵＬがＳＬに及ぼす干渉を測定することができるという長所を有する。したがって、基地局が端末１にダウンリンク制御信号を送信する時、アップリンク送信時のビーム制限情報を送信することができる。このとき、ビーム情報には、ビーム方向情報及び／またはビーム送信電力情報が含まれることができる。また、基地局が端末１に送信するダウンリンク制御信号の送信方式として、提案技術１のスケジューリングフィールドがＮＵＬＬに設定された技法、チャネル情報種類フィールドを含める技法、別途のＲＮＴＩでＣＲＣマスキングする技法までの方式が適用されることができる。端末１がサイドリンクで信号を送信する端末である場合、参照信号が送信されるリソースがアップリンクリソース及び／またはサイドリンクリソースである技法の適用が可能であるが、端末１がＵＬで信号を送信する場合、長所・短所が下記のように変化されることができる。
【０１７８】
即ち、サイドリンクとアップリンクのヌメロロジーが異なり、互いに時間／周波数リソースを共有する場合の端末動作は、下記の通りである。端末の参照信号送信リソースがアップリンクリソースに設定された場合、端末は、下記の二つの動作が可能である。
【０１７９】
−Ｏｐｔ１）アップリンクヌメロロジーを利用して参照信号を送信する。
【０１８０】
−Ｏｐｔ２）サイドリンクヌメロロジーを利用して参照信号を送信する。
【０１８１】
端末の参照信号送信リソースがサイドリンクリソースに設定された場合、端末は、下記の二つの動作が可能である。
【０１８２】
−Ｏｐｔ３）サイドリンクヌメロロジーを利用して参照信号を送信する。
【０１８３】
−Ｏｐｔ４）アップリンクヌメロロジーを利用して参照信号を送信する。
【０１８４】
前記提案技術は、ＳＬとＵＬのヌメロロジーが異なる場合にも時間／周波数リソースを共有することができるということを意味する。前記提案技術のｏｐｔ１と４は、基地局オーバーヘッドを減少させる効果がある。その理由は、基地局がＵＬ  ＳＲＳリソース領域で単一ヌメロロジーのみを考慮してＳＲＳを受信すればよいためである。また、実際のＵＬ送信信号を利用して干渉を測定するため、干渉測定の正確度が増加できる。しかし、端末２がＵＬヌメロロジーを利用して参照信号を受信しなければならないため、端末の複雑度が増加する短所がある。Ｏｐｔ２とＯｐｔ３は、ヌメロロジーが同じであるため、端末複雑度が減少する長所があるが、基地局複雑度が増加する短所がある。また、端末１がサイドリンクの他の端末（端末２）に及ぼす干渉を減少させる長所がある。
【０１８５】
−提案技術３−
【０１８６】
他の一例として、端末１が端末２に信号を送信するリソースと受信するリソースを各々送信リソース１と受信リソース１という。端末１が端末３または基地局に信号を送信するリソースと受信するリソースを各々送信リソース２と受信リソース２という。送信リソース１と受信リソース１は、重ならないように互いに異なる時間及び／または周波数リソースに割り当てられなければならない。送信リソース１は、送信リソース２または受信リソース２と時間及び／または周波数リソースが一部または全部重なることができる。受信リソース１は、送信リソース２または受信リソース２と時間及び／または周波数リソースが一部または全部重なることができる。前記のように重なるリソースの個数は、端末が保有したＲＵ間干渉が閾値以下であるＲＵの個数に設定されることができる。
【０１８７】
図１８は、端末間通信リンク内動作のための端末のＲＵ配置の一例を示す。
【０１８８】
端末別に保有したＲＵの個数とＲＵ間干渉の大きさは、端末毎に異なることがある。それによって、各端末が同時に送受信できるユニキャスト通信リンクの数字は、変わるようになる。
【０１８９】
一例として、図１８の１番目の例１８１０のように端末が一つのＲＵのみを保有することができる。この場合、該当端末は、一時点に一つの通信リンクで信号を送信または受信することができる。他の例として、図１８の４番目の例１８４０で、端末は、４個のＲＵを保有しているが、前面に位置した２個のＲＵ間には干渉が発生できる。したがって、該当端末が同じ車線の前方車両と通信を実行する場合、送受信を同時に実行するＦＤ（Ｆｕｌｌ  ｄｕｐｌｅｘ）を適用しにくい。もし、適用しようとする場合は、端末にアナログ干渉除去器のような追加的な装置が導入されなければならなくて端末の複雑度と費用が増加するようになるため、アナログ干渉除去器の導入を端末に強制しにくい。また、一般的なｅＶ２Ｘ（ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｖ２Ｘ）の遅延要求時間は、３ｍｓであるため、端末間ユニキャスト通信時にはＦＤを適用しなくても所望の要求条件を満たすことが容易である。このような理由で、端末間の通信リンク内動作は、ＴＤＤまたはＦＤＤのように動作するようにすることが必要である。即ち、端末が保有するＲＵ間に干渉が発生できてＦＤでは動作できず、ＨＤ（Ｈａｌｆ  Ｄｕｐｌｅｘ）で動作できる。
【０１９０】
もし、特定の端末が多数個のＲＵを保有しており、このうち一部のＲＵ間の干渉量が小さい場合、端末は、ＲＵ１では信号を受信し、ＲＵ２では信号を送信することができる。即ち、多数のＲＵを使用する場合、ＦＤ動作のように実行されることもできる。しかし、ＲＵ間の干渉が大きい、または一つのＲＵではＦＤを適用することができない。このとき、ＲＵのビームは、互いに異なる方向を指向するため、各ＲＵが接続された装置は、互いに異なる端末または基地局である可能性が高い。したがって、各ＲＵが互いに異なる端末に接続された場合は、時間及び／または周波数リソースを共有するように設計することが可能である。即ち、ＳＤＤ形態で区分できる。
【０１９１】
図１９は、本明細書の実施例に係るアップリンクリソースとサイドリンクリソースを共有して端末間通信を実行する手順流れ図である。
【０１９２】
本実施例は、第１の端末と第２の端末との間にはサイドリンクで信号を送受信することができ、第１の端末と基地局との間にはアップリンクで信号を送受信することができる。アップリンクリソースとサイドリンクリソースは、時間／周波数リソースを共有するが、分散アンテナを適用したビームを使用することで空間的に区分して通信を実行することができる。このとき、端末は、複数のＲＵ（Ｒａｄｉｏ  Ｕｎｉｔ）を有し、ＲＵは、アンテナポートに対応でき、アンテナポートでビームまたはビームグループを設定することができる。
【０１９３】
ステップＳ１９１０において、第１の端末は、参照信号を基地局に送信する。前記参照信号は、サイドリンク信号を送信するために使われるビーム情報を判断するために送信する。前記参照信号は、ＳＲＳに対応できる。
【０１９４】
第１の端末が参照信号を送信する前に、第１の端末は、基地局から前記参照信号の割当情報を端末を特定して受信することができる。前記参照信号の割当情報は、前記参照信号の送信時間、送信周波数、シーケンスリソース、送信電力に対する情報、及び前記参照信号が送信されるアンテナポートに情報を含むことができる。
【０１９５】
ステップＳ１９２０において、第１の端末は、基地局からダウンリンク制御信号を受信する。前記ダウンリンク制御信号は、前記第１の端末がサイドリンク信号を送信する時、アップリンク信号に対する干渉を減少させるために使われないビームを指示するビーム制限情報を含む。
【０１９６】
前記ビーム制限情報は、ビームインデックスであり、明示的にダウンリンク制御信号に含まれることができる。または、前記ビーム制限情報は、暗黙的に（ｉｍｐｌｉｃｉｔ）ダウンリンク制御信号に含まれることができる。一例として、端末が参照信号を送信した時間または周波数またはシーケンスリソースインデックスをダウンリンク制御信号に含んで暗黙的に知らせることができる。このとき、端末が時間リソース１でビームＡを利用したし、基地局がダウンリンク制御信号で時間リソース１情報をビーム制限情報として知らせた場合、端末は、ビームＡが制限されたことを把握することができる。前記動作は、ダウンリンク制御信号でビーム推薦情報を送信する場合にも適用されることができる。
【０１９７】
また、前記ダウンリンク制御信号は、前記第１の端末がアップリンク信号を送信する時に使われるビームを指示するビーム推薦情報をさらに含むことができる。また、前記ダウンリンク制御信号は、チャネル情報種類フィールドをさらに含むことができる。前記チャネル情報種類フィールドが第１の値を指示する場合、前記ビーム推薦情報は、前記ダウンリンク制御信号に含まれることができる。前記チャネル情報種類フィールドが第２の値を指示する場合、前記ビーム制限情報は、前記ダウンリンク制御信号に含まれることができる。
【０１９８】
ここで、ビーム制限情報は、サイドリンクビーム関連情報に対応し、ビーム推薦情報は、アップリンクビーム関連情報に対応するとしたが、一つの例に過ぎず、ビーム制限情報がアップリンクビーム関連情報になることもでき、ビーム推薦情報がサイドリンクビーム関連情報になることもできる等、多様に使われることができる。
【０１９９】
ステップＳ１９３０において、第１の端末は、前記サイドリンク信号を前記ビーム制限情報が指示するビームを除外したビームを使用して第２の端末に送信する。前記サイドリンク信号は、アップリンクリソースとサイドリンクリソースが時間及び周波数領域で重なるリソースプール（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｐｏｏｌ）を介して送信される。また、前記アップリンク信号は、前記ビーム推薦情報が指示するビームを使用して前記リソースプールを介して前記基地局に送信されることができる。それによって、重なるリソースを使用することによって発生するアップリンクとサイドリンクとの間の干渉を防止することができる。
【０２００】
このとき、第１の端末は、基地局から前記リソースプールに対する割当情報をセル共通にまたは端末を特定して受信することができる。本実施例において、基地局は、リソースプール内の端末間ユニキャスト通信を制御せずに、単純にアップリンクリソースとサイドリンクリソースが重なったリソースプールに対する割当情のみを伝達する。
【０２０１】
また、前記ビーム制限情報は、前記第１の端末が前記サイドリンク信号を送信する時に使われないビームのインデックスと送信電力を含むことができる。前記ビーム推薦情報は、前記第１の端末が前記アップリンク信号を送信する時に使われるビームのインデックスと送信電力を含むことができる。
【０２０２】
このとき、前記サイドリンク信号は、前記第１の端末が前記サイドリンク信号を送信する時に使われないビームの送信電力より低い送信電力を使用して送信されることができる。前記アップリンク信号は、前記第１の端末が前記アップリンク信号を送信する時に使われるビームの送信電力で送信されることができる。
【０２０３】
また、第１の端末は、基地局から第１の臨時識別子及び第２の臨時識別子を受信することができる。これはダウンリンク制御信号にチャネル情報の種類を指定するために追加的な臨時識別子を割り当てることである。
【０２０４】
前記ダウンリンク制御信号のＣＲＣ（Ｃｙｃｌｉｃ  Ｒｅｄｕｎｄａｎｃｙ  Ｃｈｅｃｋ）が前記第１の臨時識別子でマスキング（ｍａｓｋｉｎｇ）される場合、前記ビーム推薦情報は、前記ダウンリンク制御信号に含まれることができる。前記ダウンリンク制御信号のＣＲＣが前記第２の臨時識別子でマスキングされる場合、前記ビーム制限情報は、前記ダウンリンク制御信号に含まれることができる。
【０２０５】
前記ダウンリンク制御信号は、アップリンク信号に対するスケジューリングフィールドをさらに含むことができる。このとき、基地局が第１の端末にアップリンクスケジューリングを実行しない場合にも、前記アップリンク信号に対するスケジューリングフィールドを含めることができる。前記第１の端末が前記アップリンク信号を送信しない場合、前記アップリンク信号に対するスケジューリングフィールドは、ＮＵＬＬに設定されることができる。前記スケジューリングフィールドがＮＵＬＬに設定された場合、第１の端末は、ダウンリンク制御信号を介してサイドリンク信号を送信するためのビーム関連情報が伝達されたことを把握することができる。
【０２０６】
前記サイドリンク信号は、ユニキャストまたはマルチキャスト方式で送信されることができる。端末間ブロードキャストまたはディスカバリ信号は、専用リソースが必要である。しかし、端末間ユニキャスト信号は、端末にトラフィックが発生する時、非周期的に送信されるため、サイドリンクリソースがアップリンクリソースと重なってリソース消費を減らすことができる。
【０２０７】
図２０は、本明細書の実施例が具現化される機器を示したブロック図である。
【０２０８】
無線装置２０００は、プロセッサ２０１０、メモリ２０２０、ＲＦ（ｒａｄｉｏ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ）部２０３０を含むことができる。
【０２０９】
プロセッサ２０１０は、前述した機能、手順、方法を具現化するように設定されることができる。ラジオインターフェースプロトコル（ｒａｄｉｏ  ｉｎｔｅｒｆａｃｅ  ｐｒｏｔｏｃｏｌ）の層（ｌａｙｅｒ）は、プロセッサにより具現化されることができる。プロセッサ２０１０は、前述した動作を駆動するための手順を実行することができる。メモリ２０２０は、動作的にプロセッサ２０１０に連結され、ＲＦ部２０５０は、プロセッサ２０１０に動作的に連結される。
【０２１０】
プロセッサ２０１０は、ＡＳＩＣ（ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ−ｓｐｅｃｉｆｉｃ  ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  ｃｉｒｃｕｉｔ）、他のチップセット、論理回路及び／またはデータ処理装置を含むことができる。メモリ２０２０は、ＲＯＭ（ｒｅａｄ−ｏｎｌｙ  ｍｅｍｏｒｙ）、ＲＡＭ（ｒａｎｄｏｍ  ａｃｃｅｓｓ  ｍｅｍｏｒｙ）、フラッシュメモリ、メモリカード、格納媒体及び／または他の格納装置を含むことができる。ＲＦ部２０３０は、無線信号を処理するためのベースバンド回路を含むことができる。実施例がソフトウェアで具現化される時、前述した技法は、前述した機能を遂行するモジュール（過程、機能など）で具現化されることができる。モジュールは、メモリ２０２０に格納され、プロセッサ２０１０により実行されることができる。メモリ２０２０は、プロセッサ２０１０の内部または外部にあり、広く知られた多様な手段でプロセッサ２０１０と連結されることができる。
【０２１１】
前述した一例に基づいて本明細書による多様な技法が図面と図面符号を介して説明された。説明の便宜のために、各技法は、特定の順序によって多数のステップやブロックを説明したが、このようなステップやブロックの具体的順序は、請求項に記載された発明を制限するものではなく、各ステップやブロックは、異なる順序で具現化され、または異なるステップやブロックと同時に実行されることが可能である。また、通常の技術者であれば、ステップやブロックが限定的に記述されたものではなく、発明の保護範囲に影響を与えない範囲内で少なくとも一つの他のステップが追加または削除されることが可能であるということが分かる。
【０２１２】
前述した実施例は、多様な一例を含む。通常の技術者であれば、発明の全ての可能な一例の組み合わせが説明されることができないという点が分かる。また、本明細書の技術から多様な組み合わせが派生することができるという点が分かる。したがって、発明の保護範囲は、請求項に記載された範囲を外れない範囲内で、詳細な説明に記載された多様な一例を組み合わせて判断しなければならない。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【国際調査報告】
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