(57)【要約】  発明は主に自動車両の回転電気機械に関し、当該回転電気機械は、少なくとも１つの永久磁石（２０）を備え回転軸（Ｘ）を持つロータ（１２）と、ロータを取り囲み複数の切り欠き（３０）と電気巻線（２５）とが設けられる本体（２４）を備え、巻線（２５）が切り欠き内に配置される相巻線（２６）を備え、各相巻線（２６）が少なくとも１つの導体（３５）によって形成されるステータ（１１）とを備える。ロータ（１２）が３個又は４個又は５個の極対を備える。ステータは、それぞれがデルタ結合を伴う３相巻線（２６）により形成される２つの３相システムを備える。切り欠き（３０）ごとの導体（３５）の数は厳密に２よりも多く、各導体が対応する切り欠き（３０）内に挿入される活性部（４０）を有し、略長方形の断面を伴う活性部（４０）が３．６ｍｍ以下の径方向長さ（Ｌ２）を有する。
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
−少なくとも１つの永久磁石（２０）を備える回転軸（Ｘ）に沿って延びるロータ（１２）と、
−前記ロータを取り囲むとともに、複数の切り欠き（３０）と電気巻線（２５）とが設けられる本体（２４）を備え、前記巻線（２５）が前記切り欠き（３０）内に配置される相巻線（２６）を備え、各相巻線（２６）が少なくとも１つの導体（３５）によって形成される、ステータ（１１）と、
を備える自動車両の回転電気機械であって、
−前記ロータ（１２）が３個又は４個又は５個の極対を備え、
−前記ステータ（１１）は、それぞれがデルタ結合を伴う３相巻線（２６）により形成される２つの３相システム（Ａ１、Ｂ１、Ｃ１；Ａ２、Ｂ２、Ｃ２）を備え、
−切り欠き（３０）ごとの導体（３５）の数は厳密に２よりも多く、各導体（３５）が対応する切り欠き（３０）内に挿入される活性部（４０）を有し、略長方形の断面を伴う前記活性部（４０）が３．６ｍｍ以下の径方向長さ（Ｌ２）を有する、
ことを特徴とする回転電気機械（１０）。
【請求項２】
前記２つの三相システムが互いに独立しており、それぞれが三相システム（Ａ１、Ｂ１、Ｃ１；Ａ２、Ｂ２、Ｃ２）に接続される２つの独立したモジュールを備えるインバータ（３４）を備えることを特徴とする請求項１に記載の回転電気機械。
【請求項３】
前記インバータ（３４）は、３０〜６０Ｖの電圧を伴う直流電流バスに接続されることを特徴とする請求項２に記載の回転電気機械。
【請求項４】
導体の活性部（４０）の放射方向の長さ（Ｌ３）が１．４ｍｍ以上であることを特徴とする請求項１から３のいずれか一項に記載の回転電気機械。
【請求項５】
前記ステータ本体（２４）の外径（Ｌ１）が８０ｍｍ〜１８０ｍｍであることを特徴とする請求項１から４のいずれか一項に記載の回転電気機械。
【請求項６】
前記ステータ本体（２４）の外径（Ｌ１）が以下の値、すなわち、８０、９０、１００、１１０、１５３、１６１及び１８０ｍｍのうちの１つの中から選択されることを特徴とする請求項５に記載の回転電気機械。
【請求項７】
前記回転電気機械（１０）の最大出力が８ｋＷ〜３０ｋＷあることを特徴とする請求項１から６のいずれか一項に記載の回転電気機械。
【請求項８】
切り欠き（３０）ごとの導体（３５）の数が偶数であることを特徴とする請求項１から７のいずれか一項に記載の回転電気機械。
【請求項９】
切り欠き（３０）ごとの導体（３５）の数が４に等しいことを特徴とする請求項８に記載の回転電気機械。
【請求項１０】
前記導体（３５）は、対応する切り欠き（３０）の内部で互いに対して径方向に位置合わせされることを特徴とする請求項１から９のいずれか一項に記載の回転電気機械。
【請求項１１】
各相巻線（２６）は、特に互いに電気的に接続されるピン（３７）の形態を成す複数の導体から形成されることを特徴とする請求項１から１０のいずれか一項に記載の回転電気機械。
【請求項１２】
各相巻線（２６）が連続する導体から形成されることを特徴とする請求項１から１０のいずれか一項に記載の回転電気機械。
【請求項１３】
ロータ、発電機、又は、可逆電気機械の形態を成すことを特徴とする請求項１から１２のいずれか一項に記載の回転電気機械。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、最適化された構成を伴う回転電気機械に関する。本発明は、ギアボックスなどのホスト要素と結合される、オルタネータモード及びモータモードで動作できる、高出力可逆電気機械を伴う特に有利であるが非排他的な用途を有する。
【背景技術】
【０００２】
既知の態様において、回転電気機械は、ステータと、シャフトと一体のロータとを備える。ロータは、駆動シャフト及び／又は被駆動シャフトと一体を成すことができるとともに、オルタネータ、電気モータ、又は、両方のモードで動作できる可逆機械の形態を成す回転電気機械に属することができる。オルタネータモードでは、ロータが回転しているとき、ロータがステータに磁場を誘導し、ステータは、この磁場を電流に変換して、車両の電気消費部に電力を供給し、バッテリを充電する。モータモードでは、ステータに電気が供給され、ステータが磁場を誘導し、この磁場は、ロータを回転させて、自律的に又は熱機関と組み合わせて、熱機関を始動させる及び／又は車両のトラクションに関与する。
【０００３】
ステータは、ローラベアリングによってベアリング上のシャフトを回転させるように構成されるハウジングに取り付けられる。更に、ステータは、クラウンを形成する薄い金属板の積層体により構成される本体を備え、その内面には、相巻線により形成される電気巻線を受けるために内部に向かって開口する切り欠きが設けられる。これらの巻線は、ステータの本体の切り欠きを通過して、ステータの本体の両側で突出するシニヨンを形成する。相巻線は、例えばエナメルで覆われた連続する配線から又は溶接によって互いに接続されるピンの形態を成す導電素子から得られる。これらの巻線は、星形又は三角形の形で接続される多相巻線であり、その出力は、整流器ブリッジとしても動作するインバータに接続される。
【０００４】
このタイプの機械では、機械の回転速度が供給電圧に影響し、したがって機械の出力に影響する。したがって、回転速度が高いほど、出力が大きくなる。同期機の場合、特定の回転速度を超えると、機械の出力を最大にするために、前記機械の磁束除去ができることが重要である。図１は、モータモードＭ＿ｍｔｈ（トルク特性曲線Ｃ１及び電力特性曲線Ｃ２を参照）及び発電機モードＭ＿ｇｅｎ（トルク特性曲線Ｃ３及び出力特性曲線Ｃ４を参照）でそれぞれ回転する、このタイプの電気機械の回転速度に応じたトルク及び出力の特性曲線を表わす。磁束除去範囲Ｐ＿ｄｅｆは、一定トルクＮ１での最大回転速度を電気機械の最大回転速度Ｎ２で割った比率を基準として規定される。この磁束除去比率は高い（２．５よりも大きい）ため、機械は準短絡状態にある間、高速で動作できる。
【０００５】
機械の動作を最適化するために、特に高速動作、したがって高出力に到達できるようにするために、機械が定常状態で短絡電流に対する良好な抵抗を有する必要がある。機械のこの最適化は、ユーザの安全のため及び機械を損傷させないために、車両に前記機械を組み込むのに重要なパラメータである機械のコンパクトさ、及び、同様に重要なパラメータである機械の熱性能などの他のパラメータも考慮に入れなければならない。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
したがって、本発明の目的は、電気機械のコンパクトさ及び熱特性を最適化しつつ定常状態で短絡電流に対する抵抗を保証することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
この目的のために、本発明の主題は、自動車両の回転電気機械である。本発明によれば、機械は、回転軸に沿って延びるとともに少なくとも１つの永久磁石を備えるロータと、ロータを取り囲むとともに複数の切り欠き及び電気巻線が設けられる本体を備えるステータとを備え、この場合、巻線は切り欠き内に配置される相巻線を備え、各相巻線は少なくとも１つの導体によって形成される。加えて、本発明によれば、ロータが３個又は４個又は５個の極対を備え、また、ステータは、それぞれがデルタ結合を伴う３相巻線によって形成される２つの３相システムを備える。更に、本発明によれば、切り欠きごとの導体の数が厳密に２よりも多く、また、各導体は、対応する切り欠き内に挿入される活性部を有し、略長方形の断面を有する活性部は３．６ｍｍ以下の径方向長さを有する。
【０００８】
２つの３相システムを有するという事実は、パワーモジュールの配置を簡素化できるようにし、したがって、よりコンパクトとなり得る機械を得ることができるようにする。更に、三角形の形態を成す巻線の結合は、中立点を持たないようにすることができ、したがって、機械のコンパクトさを向上させる。略長方形の断面の配線を有するという事実は、切り欠き内の導体の充填係数を高めることができるようにし、したがって、機械の出力を向上させることができるようにする。略長方形の断面とは、導体の角を製造上の理由から僅かに丸くすることができることを意味する。切り欠きごとの導体の数が厳密に２を超えると、巻線ごとの巻回部の数の選択に関して、より大きな自由度を得ることができる。加えて、導体の径方向の幅が３〜５個のロータの極対の数と関連付けられる３．６ｍｍ以下であるという事実は、導体の抵抗を最小限に抑えることができるようにし、それにより、導体のジュール損失が制限される。したがって、ひとまとめにして考えられるこれらのパラメータの全ては、熱抵抗の改善、定常状態での短絡電流に対する抵抗の改善、及び、回転電気機械のコンパクトさの改善をもたらす。したがって、回転電気機械はより高い速度で安全に動作できる。
【０００９】
１つの実施形態によれば、２つの三相システムが互いに独立しており、また、回転電気機械は、それぞれが三相システムに接続される２つの独立したモジュールを備えるインバータを備える。
【００１０】
１つの実施形態によれば、インバータは、３０〜６０Ｖの電圧を伴う直流電流バスに接続される。
【００１１】
１つの実施形態によれば、導体の活性部の放射方向の長さが１．４ｍｍ以上である。
【００１２】
１つの実施形態によれば、ステータ本体の外径が８０ｍｍ〜１８０ｍｍである。例えば、ステータ本体の外径は、以下の値、すなわち、８０、９０、１００、１１０、１５３、１６１、及び、１８０ｍｍのうちの１つの中から選択される。
【００１３】
１つの実施形態によれば、前記回転電気機械の最大出力が８ｋＷ〜３０ｋＷである。
【００１４】
１つの実施形態によれば、切り欠きごとの導体の数が偶数である。
【００１５】
１つの実施形態によれば、切り欠きごとの導体の数が４に等しい。変形例として、切り欠きごとの導体の数を６、８又は１０個に等しくできる。
【００１６】
１つの実施形態によれば、導体は、対応する切り欠きの内部で互いに対して径方向に位置合わせされる。
【００１７】
１つの実施形態によれば、各相巻線は、特に互いに電気的に接続されるピンの形態を成す複数の導体から形成される。例えば、ピンは、それぞれの切り欠き内で延びる２つの活性部と、２つの活性部を接続する接続部とを備える「Ｕ」の形態を成して延びる。好ましくは、相巻線は、異なるピンの活性部の自由端を互いに溶接することにより形成される。自由端とは、接続部に接続されない活性部の端を意味する。
【００１８】
１つの実施形態によれば、各相巻線が連続する導体から形成される。この連続する導体は、例えば配線である。
【００１９】
１つの実施形態によれば、導体配線は、略長方形の断面を伴う活性部と、丸みを帯びた特に略円形の断面を有する２つの隣り合う活性部間の接続部とを備える。
【００２０】
１つの実施形態によれば、導体は、角が丸い長方形の断面を有する。
【００２１】
１つの実施形態によれば、前記回転電気機械が冷却液回路を備える。
【００２２】
１つの実施形態によれば、機械が同期機械である。
【００２３】
１つの実施形態によれば、機械が永久磁石を伴う機械である。
【００２４】
１つの実施形態によれば、前記回転電気機械は、ロータ、発電機、又は、可逆電気機械の形態を成す。
【００２５】
本発明は、以下の明細書本文を読むとともにこの明細書本文に添付の図を検討することによってより良く理解され得る。これらの図は、単なる例示として与えられ、決して本発明を限定しない。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】既に説明しており、本発明の文脈内で使用される回転電気機械の回転速度にしたがったトルク特性曲線及び出力特性曲線を示す。
【図２】本発明の一実施形態に係る回転電気機械の縦断面図である。
【図３】図２の回転電気機械の巻線ステータ及びロータの斜視図である。
【図４】本発明の一実施形態に係るロータ及び巻線ステータの部分横断面図である。
【図５】３個及び５個の極対を伴うロータのそれぞれに関する、ステータ導体の活性部の径方向寸法に応じた電気高周波ステータ導体の抵抗と電気低周波ステータ導体の抵抗との間の比率の推移のグラフ表示を示す。
【図６】ロータの極対の数に応じた回転電気機械の全軸方向高さの推移を表わす。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
これらの図にわたって、同一、同様、又は、類似の要素は同じ参照符号を保有する。
【００２８】
以下の説明において、「前側」要素とは、機械のシャフトによって支持されるピニオンの側などの駆動部の側に位置される要素を意味し、「後側」要素とは、機械の回転軸Ｘに対して反対側に位置される要素を意味する。
【００２９】
図２は、機械の軸に対応する軸Ｘに沿って延びるシャフト１３に取り付けられるロータ１２を取り囲む多相ステータ１１を備える回転電気機械１０を示す。ステータ１１は、ステータ１１の内周とロータ１２の外周との間に空隙が存在する状態でロータ１２を取り囲む。ステータ１１は、シャフト１３を回転可能に支持する前側軸受１５及び後側軸受１６を備えるハウジング１４に取り付けられる。
【００３０】
この電気機械１０は、自動車両トラクションチェーンに属するギアボックスに結合されるように設計され得る。他の構成において、電気機械１０は、車両のクランクシャフトに結合され得る又は車両の車輪のトラクションチェーンにも直接に結合され得る。例えば、機械１０は、図２に示されるように、ピニオン１７によって車両の一部に結合され得る。変形例として、機械１０は、プーリ又は任意の他の結合手段によって車両の一部に結合され得る。
【００３１】
機械１０は、単独で又は熱機関と組み合わせて、特にバッテリ及び車両の車載ネットワークにエネルギーを供給するためにオルタネータモードで動作できるとともに、車両の熱機関の始動を確保するためだけでなく車両のトラクションに関与するためにもモータモードで動作できる。変形例として、電気機械１０は、自動車両の車軸、特に後車軸に埋め込まれ得る。変形例として、電気機械１０は、電気モータ又は非可逆発電機の形態を成す。電気機械１０の出力は好適には８ｋＷ〜３０ｋＷである。
【００３２】
図２の例において、ロータ１２は、一組の金属板の形態を成す本体１９を備える。図４に示されるように、永久磁石２０を「Ｖ」の形の形態にしたがってキャビティ２１の内部に埋め込むことができ、又は、図３に示されるように、永久磁石２０を一組の金属板の内部に放射状に埋め込むことができ、また、２つの連続する磁石２０の互いに対向する側面が同じ極性を有することができる。その場合、ロータ１２は磁束集中型である。或いは、永久磁石２０が本体１９のキャビティ２１の内部で放射状に延びる。磁石２０は、用途及び機械１０から要求される出力にしたがって、希土類又はフェライトから形成され得る。
【００３３】
加えて、図３及び図４において分かるように、ステータ１１は、一組の金属板によって構成される本体２４、及び、電気巻線２５を備える。本体２４は、互いに独立している金属板シートの積層体によって形成され、適切な固定システムによって組を成して保持される。図４において分かるように、本体２４には歯２８が設けられ、これらの歯は、ステータ巻線２５を取り付けるための切り欠き３０の対を画定する。したがって、２つの連続する切り欠き３０は、歯２８によって互いに分離される。好ましくは、ステータ本体２４の外径Ｌ１は８０〜１８０ｍｍである。好適には、ステータ本体２４の外径Ｌ１は、以下の値、すなわち、８０、９０、１００、１１０、１５３、１６１、及び、１８０ｍｍのうちの１つの中から選択される。
【００３４】
巻線２５は、図２及び図３に示されるように、切り欠き３０を通過してステータ本体２４の両側に突出して延びるシニヨン３３を形成する相巻線２６のアセンブリを備える。相巻線２６の出力は、整流器ブリッジとしても動作可能なインバータ３４に接続される。この目的のために、インバータ３４は、相出力に接続されるＭＯＳタイプのトランジスタなどのパワースイッチング素子が設けられたパワーモジュールを備える。
【００３５】
各相巻線２６は、ピン３７によって構成される複数の導体３５から形成され得る。これらのピン３７は「Ｕ」の形態を有することができ、該ピンの枝の端部は例えば溶接によって互いに接続される。変形例として、各相巻線２６は、１つ以上の巻回部を形成するために、切り欠き３０内のステータ１１の内部に巻回される連続的な導線から形成される。全ての場合において、切り欠き３０の内部に位置される導体３５の活性部４０と、２つの隣り合う活性部４０を互いに接続する接続部４１との間で区別がつけられる。したがって、活性部４０は、切り欠き３０の内部で軸方向に延びる導体３５の部分に対応し、一方、接続部４１は、活性部４０を互いに接続するために、シニヨン３３の内部で周方向に延びる  。導体３５は、例えば、エナメル銅に基づく材料から形成され得る。
【００３６】
相巻線２６はそれぞれ、各切り欠き３０が同じ相の導体３５を数回受けるように、一連の切り欠き３０と関連付けられる。好適には、ステータ１１は、図４に示されるように、それぞれが三相巻線２６によって形成される好ましくは独立した２つの三相システム、すなわち、Ａ１、Ｂ１、Ｃ１及びＡ２、Ｂ２、Ｃ２を備える。これは、集積システムのための機械の後側に位置されるシリンダ（図２参照）内又は機械１０の側にある略平行六面体の容積内におけるインバータ３４のパワーモジュールの配置を容易にすることによってインバータ３４のコンパクトさを保証できるようにする。
【００３７】
各三相システムＡ１，Ｂ１，Ｃ１；Ａ２、Ｂ２、Ｃ２は、電気機械１０のコンパクトさを最適化するために三角形の形態で結合される。実際、二重星型の結合と比較して、二重三角形結合は、比較的面倒な巻線ステータ１１の中立バーの集積を回避できるようにする。
【００３８】
各三相システムＡ１，Ｂ１，Ｃ１；Ａ２、Ｂ２、Ｃ２は、インバータ３４の独立したモジュールに電気的に接続される。それぞれの独立したモジュールは、パワー素子と、対応する三相システムに専用の制御モジュールとを備える。２つの独立したモジュールは、後側軸受の上にあるインバータ３４の単一のケーシング内に収容される。インバータ３４は、好ましくは、３０〜６０Ｖの電圧を伴う直流電流バスに接続される。
【００３９】
この例において、相と関連付けられる一連の２つの連続する切り欠き３０は、それぞれが他の相のうちの１つと関連付けられる他の一連の切り欠きに対応する、隣り合う切り欠き３０によって分離される。したがって、Ｋ個の相がある場合、単相巻線２６の導体３５は全てがＫ＋１個の切り欠きごとに挿入される。例えば、相Ａ１の巻線が切り欠きＮｏ．１に挿入されれば、その巻線は、その後、２つの３相システムを伴う機械における７番目の切り欠きに挿入され、すなわち、Ｋ＝６である。図４に示される構成では、２つのシステムの相がステータ１１の外周にしたがって交互に入れ替わることに留意すべきである。この例では、周方向を考慮に入れて、第１の切り欠きが相Ａ１を備え、第２の切り欠きが相Ａ２を備え、第３の切り欠きが相Ｂ１を備え、第４の切り欠きが相Ｂ２を備え、第５の切り欠きが相Ｃ１を備え、及び、第６の切り欠きが相Ｃ２を備える。変形実施形態によれば、他の相形態を想定し得る。
【００４０】
導体３５は、好適には、少なくともそれらの活性部４０において略長方形の断面を有し、また、これらの導体は、対応する切り欠き３０の内部で互いに対して径方向に位置合わせされる。略長方形の断面を有する導体３５を伴って配置されるこのタイプの巻線形態は、シニヨン３３の高さを減らすことができるようにするとともに、丸い配線から形成されるランダムな巻線と比較して機械のコンパクトの助けとなる。連続する配線を伴う巻線の特定の実施形態によれば、導電配線を活性部４０でのみ押圧することができ、また、導電配線は接続部４１で円形断面を有することができる。活性部４０の略長方形の断面は、エナメル質を損傷させないように丸みを帯びた角を有することができる。変形例として、導体３５は略正方形断面を有することができる。
【００４１】
各切り欠き３０の内部の導体３５の数は、好適には、相巻線２６ごとの巻回数の選択に関して自由度を有するように厳密に３つ以上である。好ましくは、切り欠き当たりの導体３５の数は偶数である。この場合、その数は、４に等しいが、変形例として異なる可能性があり、特に６、８又は１０に等しい。
【００４２】
高い電気周波数で、したがって高速回転で、導体３５は、ペリキュラ効果及び近接効果を受け、その結果、導体３５内の電流密度が不均一になる。これにより、導体３５の見かけの抵抗が増大する。抵抗のこの増大は、従来、高周波でのＡＣ抵抗と、数ヘルツの非常に低い周波数での同じ導体３５のＤＣ抵抗との間の比率によって定量化される。
【００４３】
したがって、電気抵抗は、温度、ステータ１１の寸法、導体の寸法、及び、電気周波数ｆｅによって決まり、電気周波数ｆｅは、以下の式、すなわち、ｆｅ＝（Ｎｘｐ）／６０によって機械の１分あたりの回転における回転速度Ｎと関連付けられ、ｐはロータ１２の極対の数である。
【００４４】
この抵抗の増大は、更なるジュール損失を生じさせるとともに、例えば以下で更に詳しく説明される冷却液チャンバ４４のサイズを増大させることにより、カロリーを放出できるように電気機械１０のサイズの増大を伴う。
【００４５】
ＡＣ抵抗に影響を与える主な要因は、切り欠き３０の内部の導体３５の径方向長さＬ２、及び、同じ回転速度に関してロータ１２の極性と関連付けられる電気周波数ｆｅである。
【００４６】
ステータ直径Ｌ１が約１６０ｍｍ、回転速度が２０，０００ｒｐｍの電気機械１０に関して、図５は、３個の極対（曲線Ｃ５を参照）及び５個の極対（曲線Ｃ６を参照）を伴うロータのそれぞれに関して、導体３５の活性部４０の径方向長さＬ２に応じた高周波でのステータ導体のＡＣ抵抗と低周波でのこのステータ導体３５のＤＣ抵抗との間の比率の推移を表わす。
【００４７】
電気機械１０によって放電され得る損失の所定の制限Ｌｉｍのため、導体３５の最大径方向長さＬ２が５個の極対を伴う機械に関して３．６ｍｍであることが分かる。このタイプの値は、３個の極対を伴う機械に適した性能を保証し、そのＡＣ／ＤＣ比率は、全体的に、５個の極対を伴う機械のそれよりも低い。
【００４８】
加えて、活性部４０の放射方向の長さＬ３は１．４ｍｍ以上である。この長さＬ３は、導体３５のＡＣ抵抗に殆ど影響を与えない。実際に、図５において分かるように、異なるポイントＣ７により、所定の径方向長さＬ２に関して、導体３５の放射方向の長さＬ３を変えることにより、ＡＣ／ＤＣ比率の値はごく僅かしか変化しない。
【００４９】
図６は、ロータ１２の極ｐの対の数に応じた電気機械（図２参照）のステータ１１の全軸方向高さＬ４の推移を表わす。軸方向高さは、前側及び後側のシニヨン３３の２つの端部間の距離を意味する。この図は、シニヨン３３の高さが極性にほぼ比例するため、極対が３個未満のロータ１２が機械の全高さＬ４の増大をもたらすことを示す。実際に、機械に存在する極が少なければ少ないほど、極間の距離が大きくなる。したがって、単相巻線が通過する切り欠きは互いから更に離れており、したがって、シニヨンを形成する導体の部分はより大きくなければならない。一方、極対が５個を超える極性は、非常に多くの損失を生じさせる。これらの条件では、最適な極性が３〜５個の極対である。つまり、ロータ１２は３個又は４個又は５個の極対を備えることができる。
【００５０】
回転電気機械１０は、図２に示されるように、ステータ１１の外周に設けられるチャンバ４４内で液体を循環させるために、冷却液の入出力を備える冷却液回路を備えることができる。したがって、電気機械１０を水又は油によって冷却することができる。変形実施形態によれば、機械を空気によって、例えばファンによって冷却することができる。
【００５１】
前述の説明が、単に一例として与えられたにすぎず、本発明の範囲を限定するものではなく、本発明の範囲から逸脱が異なる要素を他の均等物で置き換えることによって構成されないことが分かる。
【００５２】
更に、本発明の異なる特徴、変形、及び／又は、実施形態は、それらが不適合又は相互に排他的でなければ、様々な組み合わせにしたがって互いと関連付けられ得る。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【国際調査報告】
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