(57)【要約】  足関節形成システム（１００）は、距骨プロテーゼ（１０２）および脛骨プロテーゼ（１０４）を有し得て、当該プロテーゼの各々が、関節面（１１０、１２０）および骨係合面（１１２、１２２）を有する。各骨係合面は、前後方向の湾曲部および凸面形状を備える内外方向の湾曲部を有し得る。前記対応するプロテーゼを受容するために距骨または脛骨上に調製面を形成するために、回転可能な切断要素（７２０、８２０、８５０、８８０）を備えるバー（６１０、８００、８３０、８６０）が使用され得る。前記バーの運動を案内するために切断ガイドが使用され得て、当該切断ガイドは、ベースおよび当該ベースに可動的に結合されるアームを含み得る。当該ベースおよび当該アームのうちの一方はガイド面を含み得て、他方は、前記調製面が少なくとも一つの凹面状の湾曲部および一つの凸面状の湾曲部を有するように前記バーの運動を拘束するように前記ガイド面に沿ってスライドする従動部を有し得る。
2020531166.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
足関節形成システムにおいて、
天然の距骨関節面と置換するように成形される距骨関節面、および
距骨の距骨調製面と係合するように成形される距骨係合面
を含む距骨関節プロテーゼと、
天然の脛骨関節面と置換しかつ前記距骨関節面と関節接合するように成形される脛骨関節面、および
脛骨の脛骨調製面と係合するように成形される脛骨係合面
を含む脛骨関節プロテーゼとを含み、
前記距骨係合面および前記脛骨係合面からなる群からの少なくとも一つの選択された面が、
前後方向に延在する第一の前後方向の湾曲部、および
凸面形状を有しかつ内外方向に延在する第一の内外方向の湾曲部
を含む、足関節形成システム。
【請求項２】
前記第一の前後方向の湾曲部が、前記選択された面の前記前後方向の実質的に全長に沿って延在する、請求項１に記載の足関節形成システム。
【請求項３】
前記選択された面が、さらに、前記第一の前後方向の湾曲部から突出しかつ前記前後方向に沿って延在するキールを含み、該キールが、
前記選択された面の残りの部分と固着または一体形成されるベース部、および
前記距骨調製面または前記脛骨調製面を貫通するために前記ベース部から延出する貫通部であって、概して半円形の外周を有する貫通部
を含む、請求項１に記載の足関節形成システム。
【請求項４】
前記距骨関節面が、
前記内外方向に延在する二つの凸面状の距骨湾曲部、および
前記二つの凸面状の距骨湾曲部間に前記内外方向に延在する凹面状の距骨湾曲部
を含み、
前記脛骨関節面が、
前記内外方向に延在する二つの凹面状の脛骨湾曲部、および
前記二つの凹面状の脛骨湾曲部間に前記内外方向に延在する凸面状の脛骨湾曲部
を含み、かつ
前記距骨関節面および前記脛骨関節面が、さらに、前記脛骨関節プロテーゼを前記距骨関節プロテーゼの中央に置いた状態で、前記二つの凹面状の脛骨湾曲部が前記二つの凸面状の距骨湾曲部と実質的に面一にあるように成形される、請求項１に記載の足関節形成システム。
【請求項５】
前記選択された面が前記距骨係合面であり、かつ
前記第一の前後方向の湾曲部が凹面状の湾曲部を含む、請求項１に記載の足関節形成システム。
【請求項６】
前記距骨係合面が、さらに、
凸面形状を有しかつ前記内外方向に延在する第二の内外方向の湾曲部、および
前記第一の内外方向の湾曲部と前記第二の内外方向の湾曲部の間に、前記内外方向に沿って、実質的に直線状に延在する中央の広がり部
を含む、請求項５に記載の足関節形成システム。
【請求項７】
前記距骨係合面が、さらに、前記第一の前後方向の湾曲部から突出しかつ前記前後方向に沿って延在するキールを含む、請求項６に記載の足関節形成システム。
【請求項８】
前記選択された面が前記脛骨係合面であり、かつ
前記第一の前後方向の湾曲部が凸面状の湾曲部を含む、請求項１に記載の足関節形成システム。
【請求項９】
前記脛骨係合面が、さらに、
凸面形状を有しかつ前記内外方向に延在する第二の内外方向の湾曲部、および
前記第一の内外方向の湾曲部と前記第二の内外方向の湾曲部の間に、前記内外方向に沿って、実質的に直線状に延在する中央の広がり部
を含む、請求項８に記載の足関節形成システム。
【請求項１０】
前記脛骨係合面が、さらに、前記第一の前後方向の湾曲部から突出しかつ前記前後方向に沿って延在するキールを含む、請求項９に記載の足関節形成システム。
【請求項１１】
距骨関節プロテーゼにおいて、
天然の距骨関節面と置換するように成形された距骨関節面、および
距骨の距骨調製面と係合するように成形された距骨係合面
を含み、該距骨係合面が、
凹面形状を有しかつ前後方向に延在する第一の前後方向の湾曲部、および
凸面形状を有しかつ内外方向に延在する第一の内外方向の湾曲部
を含む、距骨関節プロテーゼ。
【請求項１２】
前記第一の前後方向の湾曲部が、前記距骨係合面の前記前後方向において実質的に全長に沿って延在する、請求項１１に記載の距骨関節プロテーゼ。
【請求項１３】
前記距骨係合面が、さらに、
凸面形状を有しかつ前記内外方向に延在する第二の内外方向の湾曲部、および
前記第一の内外方向の湾曲部と前記第二の内外方向の湾曲部の間に、前記内外方向に沿って、実質的に直線状に延在する中央の広がり部
を含む、請求項１２に記載の距骨関節プロテーゼ。
【請求項１４】
前記距骨係合面が、さらに、前記第一の前後方向の湾曲部から突出しかつ前記前後方向に沿って延在するキールを含む、請求項１３に記載の距骨関節プロテーゼ。
【請求項１５】
前記キールが、
前記距骨係合面の残りの部分と固着または一体形成されたベース部、および
前記距骨調製面を貫通するために前記ベース部から延出する貫通部であって、概して半円形の外周を有する貫通部
を含む、請求項１４に記載の距骨関節プロテーゼ。
【請求項１６】
脛骨関節プロテーゼにおいて、
天然の脛骨関節面と置換するように成形された脛骨関節面、および
脛骨の脛骨調製面と係合するように成形された脛骨係合面
を含み、該脛骨係合面が、
凸面形状を有しかつ前後方向に延在する第一の前後方向の湾曲部、および
凸面形状を有しかつ内外方向に延在する第一の内外方向の湾曲部
を含む、脛骨関節プロテーゼ。
【請求項１７】
前記第一の前後方向の湾曲部が、前記脛骨係合面の前記前後方向の実質的に全長に沿って延在する、請求項１６に記載の脛骨関節プロテーゼ。
【請求項１８】
前記脛骨係合面が、さらに、
凸面形状を有しかつ前記内外方向に延在する第二の内外方向の湾曲部、および
前記第一の内外方向の湾曲部と前記第二の内外方向の湾曲部の間に、前記内外方向に沿って、実質的に直線状に延在する中央の広がり部
を含む、請求項１７に記載の脛骨関節プロテーゼ。
【請求項１９】
前記脛骨係合面が、さらに、前記第一の前後方向の湾曲部から突出しかつ前記前後方向に沿って延在するキールを含む、請求項１８に記載の脛骨関節プロテーゼ。
【請求項２０】
前記キールが、
前記脛骨係合面の残りの部分と固着または一体形成されるベース部、および
前記脛骨調製面を貫通するために前記ベース部から延出する貫通部であって、概して半円形の外周を有する貫通部
を含む、請求項１９に記載の脛骨関節プロテーゼ。
【請求項２１】
関節形成のために骨を調製するためのシステムにおいて、
凹面形状および凸面形状からなる群から選択される、回転可能な切断要素の長さに沿って延在する形状を有する該回転可能な切断要素を含むバーと、
切断ガイドであって、
前記骨に固着可能な骨装着界面、
前記バーに固着可能なバー装着界面、および
前記バーによる前記骨上の調製面の形成を容易にするために該バー装着界面と該骨装着界面の間の相対運動を拘束するように構成されたガイド機構であって、該調製面が少なくとも一つの凹面状の湾曲部または一つの凸面状の湾曲部を有する、ガイド機構
を含む切断ガイドと
を含むシステム。
【請求項２２】
前記切断ガイドが、さらに
前記骨装着界面を含む基礎であって、さらにバーホルダ界面を含む基礎、および
前記バー装着界面を含むバーホルダであって、さらに、前記バーホルダ界面に結合することができる基礎界面を含むバーホルダ
を含む、請求項２１に記載のシステム。
【請求項２３】
前記ガイド機構が、前記回転可能な切断要素の前記長さに垂直な第一の方向に沿う前記バー装着界面の運動を許容する、請求項２１に記載のシステム。
【請求項２４】
前記ガイド機構が、前記回転可能な切断要素の前記長さに垂直な直線に沿う前記バー装着界面の運動を案内する、請求項２３に記載のシステム。
【請求項２５】
前記回転可能な切断要素の前記形状は、前記調製面が、
最大半径に実質的に等しい第一の曲率半径を備える第一の凸面状の湾曲部、
前記最大半径に実質的に等しい第二の曲率半径を備える第二の凸面状の湾曲部、および
前記第一の凸面状の湾曲部と前記第二の凸面状の湾曲部の間で実質的な直線状に延在する中央の広がり部
を含む断面形状を有するように、前記長さに垂直な前記最大半径を含む凸面形状である、請求項２４に記載のシステム。
【請求項２６】
前記ガイド機構が、さらに、前記回転可能な切断要素の前記長さに平行な第二の方向に沿う前記バー装着界面の運動を許容する、請求項２３に記載のシステム。
【請求項２７】
前記ガイド機構が、前記回転可能な切断要素に垂直な軸周りの前記バー装着界面の回転を許容することによって前記第二の方向に沿う前記バー装着界面の運動を許容する、請求項２６に記載のシステム。
【請求項２８】
前記回転可能な切断要素の前記形状は、前記調製面が、
最大半径に実質的に等しい第一の曲率半径を備える第一の凸面状の湾曲部、
前記最大半径に実質的に等しい第二の曲率半径を備える第二の凸面状の湾曲部、
前記第一の凸面状の湾曲部と前記第二の凸面状の湾曲部の間で実質的な直線状に延在する中央の広がり部
を含む断面形状を有するように、前記長さに垂直な前記最大半径を含む凹面形状であり、かつ
該断面形状が、凸面状の湾曲部に沿って掃引される、請求項２７に記載のシステム。
【請求項２９】
関節形成のために骨を調製するための方法において、
前記骨に近接して切断ガイドを配置するステップであって、該切断ガイドが、
骨装着界面、
バー装着界面、および
ガイド機構
を含む、ステップと、
前記骨に前記骨装着界面を固着するステップと、
前記バー装着界面にバーを固着するステップであって、該バーが、凹面形状および凸面形状からなる群から選択される、回転可能な切断要素の長さに沿って延在する形状を備える該回転可能な切断要素を含む、ステップと、
前記ガイド機構により、前記バーによる前記骨上の調製面の形成を容易にするために前記骨に対する前記バーの運動を案内するステップであって、該調製面が、少なくとも一つの凹面状の湾曲部または一つの凸面状の湾曲部を有する、ステップと
を含む方法。
【請求項３０】
前記切断ガイドが、さらに、
前記骨装着界面を含む基礎であって、さらにバーホルダ界面を含む基礎、および
前記バー装着界面を含むバーホルダであって、さらに基礎界面を含むバーホルダ
を含み、
前記方法は、さらに、前記基礎の前記バーホルダ界面に前記バーホルダの前記基礎界面を結合するステップを含む、請求項２９に記載の方法。
【請求項３１】
前記骨に対する前記バーの運動を案内するステップが、前記ガイド機構により、前記回転可能な切断要素の前記長さに対して垂直な第一の方向に沿う前記バーの運動を許容するステップを含む、請求項２９に記載の方法。
【請求項３２】
前記骨に対する前記バーの運動を案内するステップが、さらに、前記ガイド機構により、前記回転可能な切断要素の前記長さに対して垂直な直線に沿う前記バー装着界面の運動を案内するステップを含む、請求項３１に記載の方法。
【請求項３３】
前記形状は、前記調製面が、
最大半径に実質的に等しい第一の曲率半径を備える第一の凸面状の湾曲部、
前記最大半径に実質的に等しい第二の曲率半径を備える第二の凸面状の湾曲部、および
前記第一の凸面状の湾曲部と前記第二の凸面状の湾曲部の間で実質的に直線状に延在する中央の広がり部
を含む断面形状を有するように、前記長さに垂直な前記最大半径を含む凸面形状である、請求項３２に記載の方法。
【請求項３４】
前記骨に対する前記バーの運動を案内するステップが、さらに、前記回転可能な切断要素の前記長さに対して平行な第二の方向に沿う前記バー装着界面の運動を許容するステップを含む、請求項３１に記載の方法。
【請求項３５】
前記骨に対する前記バーの運動を案内するステップが、さらに、前記回転可能な切断要素に垂直な軸周りの前記バー装着界面の回転を許容するステップを含む、請求項３４に記載の方法。
【請求項３６】
前記形状は、前記調製面が、
最大半径に実質的に等しい第一の曲率半径を備える第一の凸面状の湾曲部、
前記最大半径に実質的に等しい第二の曲率半径を備える第二の凸面状の湾曲部、および
前記第一の凸面状の湾曲部と前記第二の凸面状の湾曲部の間で実質的に直線状に延在する中央の広がり部を備える断面形状を有するように、前記長さに垂直な前記最大半径を備える凹面形状であり、かつ
該断面形状が、凸面状の湾曲部に沿って掃引される、請求項３５に記載の方法。
【請求項３７】
足関節形成のために距骨または脛骨を調製するためのシステムにおいて、
凹面形状および凸面形状からなる群から選択される、第一の回転可能な切断要素の長さに沿って延在する第一の形状を有する該第一の回転可能な切断要素を含む第一のバーと、
第一の切断ガイドであって、
前記距骨または前記脛骨に固着可能な第一の骨装着界面、
前記第一のバーに固着可能な第一のバー装着界面、および
前記第一のバーによる前記距骨または前記脛骨上の第一の調製面の形成を容易にするために前記第一の回転可能な切断要素の第一の長さに垂直な第一の方向に沿う前記第一のバー装着界面の運動を許容することによって前記第一のバー装着界面と前記第一の骨装着界面の間の相対運動を拘束するように構成された第一のガイド機構であって、前記第一の調製面が、少なくとも一つの凹面状の湾曲部または一つの凸面状の湾曲部を有する、第一のガイド機構
を含む第一の切断ガイドと
を含むシステム。
【請求項３８】
前記第一の骨装着界面が、前記第一の調製面が前記距骨上にあるように前記距骨に固着可能であり、
前記第一のガイド機構が、さらに、前記第一の回転可能な切断要素に垂直な軸周りの前記第一のバー装着界面の回転を許容することによって、前記第一の回転可能な切断要素の前記第一の長さに平行な第二の方向に沿う前記第一のバー装着界面の運動を許容し、かつ
前記第一の形状は、前記第一の調製面が、凸面状の湾曲部に沿って掃引される断面形状を有するような、凹面形状である、請求項３７に記載のシステム。
【請求項３９】
前記システムは、さらに、
凸面形状を有する第二の回転可能な切断要素を含む第二のバーと、
第二の切断ガイドであって、
前記脛骨に固着可能な第二の骨装着界面、
前記第二のバーに固着可能な第二のバー装着界面、および
前記第二のバーによる前記脛骨上の第二の調製面の形成を容易にするために前記第二の回転可能な切断要素の第二の長さに垂直な第三の方向に沿う前記第二のバー装着界面の運動を許容することによって前記第二のバー装着界面と前記第二の骨装着界面の間の相対運動を拘束するように構成された第二のガイド機構であって、前記第二の調製面が、少なくとも一つの凹面状の湾曲部を有する、第二のガイド機構
を含む第二の切断ガイドと
を含む、請求項３８に記載のシステム。
【請求項４０】
前記第一の切断ガイドが、さらに、
前記第一の骨装着界面を含む第一の基礎であって、さらに第一のバーホルダ界面を含む第一の基礎、および
前記第一のバー装着界面を含む第一のバーホルダであって、さらに前記第一のバーホルダ界面に結合することができる第一の基礎界面を含む第一のバーホルダ
を含み、
前記第二の切断ガイドが、さらに、
前記第二の骨装着界面を含む第二の基礎であって、さらに第二のバーホルダ界面を含む第二の基礎、および
前記第二のバー装着界面を含む第二のバーホルダであって、さらに前記第二のバーホルダ界面に結合可能な第二の基礎界面を含む第二のバーホルダ
を含み、
前記システムが、さらに、
前記第一の基礎に装着可能な第三の基礎界面、および
前記第一の基礎に対する前記第二の基礎の配置を容易にするために前記第二の基礎に装着可能な第四の基礎界面
を含む整列ブロックを含む、請求項３９に記載のシステム。
【請求項４１】
距骨および脛骨を含む足関節に足関節形成を行うための方法において、
前記足関節の前側を露出させるステップ、
前記距骨または前記脛骨を含む第一の骨に第一の切断ガイドを固着するステップ、
前側進入路沿いから前記足関節に第一の切断器具を挿入するステップ、
前記第一の切断ガイドにより、前記第一の切断器具に前記第一の骨上に第一の調製面を形成させるために前記第一の骨に対する前記第一の切断器具の運動を案内するステップであって、該第一の調製面が、前後方向に延在する第一の前後方向の湾曲部を含む、ステップ、および
前記第一の調製面上に第一のプロテーゼを設置するステップであって、該第一のプロテーゼが、前記第一の骨の第一の天然の関節面と置換するように成形された第一の関節面を有する、ステップ
を含む方法。
【請求項４２】
前記第一のプロテーゼがキールを含み、
前記方法は、さらに、
前側進入路沿いから前記足関節に第二の切断器具を挿入するステップ、および
前記第一の切断ガイドにより、前記第二の切断器具に、スロットが前後方向に方向付けされるように前記第一の骨に該スロットを形成させるために、前記第一の骨に対する前記第二の切断器具の運動を案内するステップ
を含み、かつ、
前記第一の調製面上に前記第一のプロテーゼを設置するステップが、前記スロットに前記キールを挿入するステップを含む、請求項４１に記載の方法。
【請求項４３】
前記第一の骨が前記脛骨を含み、
前記第一の前後方向の湾曲部が、前後方向に延在する凹面状の湾曲部を含み、
前記第一のプロテーゼが、凸面状の骨係合面を含み、かつ、
前記第一の調製面上に前記第一のプロテーゼを設置するステップが、前記凹面状の湾曲部に前記凸面状の骨係合面を挿入するステップを含む、請求項４１に記載の方法。
【請求項４４】
前記第一の骨が前記距骨を含み、
前記第一の前後方向の湾曲部が、前後方向に延在する凸面状の湾曲部を含み、
前記第一のプロテーゼが、凹面状の骨係合面を含み、かつ、
前記第一の調製面上に前記第一のプロテーゼを設置するステップが、前記凹面状の骨係合面に前記凸面状の湾曲部を配置するステップを含む、請求項４１に記載の方法。
【請求項４５】
前記足関節の前側を露出させるステップと、
前記脛骨に第二の切断ガイドを固着するステップと、
前側進入路沿いから前記足関節に前記第一の切断器具または第二の切断器具を挿入するステップと、
前記第二の切断ガイドにより、前記第一の切断器具または前記第二の切断器具に、第二の調製面が、前後方向に延在する凹面状の湾曲部を含む第二の前後方向の湾曲部を含むように前記脛骨上に当該第二の調製面を形成させるために、前記脛骨に対する前記第一の切断器具または前記第二の切断器具の運動を案内するステップと、
該第二の調製面上に第二のプロテーゼを設置するステップであって、該第二のプロテーゼが、
凸面状の骨係合面、および
前記脛骨の第二の天然の関節面と置換するように成形された第二の関節面
を含む、ステップと
をさらに含み、
前記第二の調製面上に前記第二のプロテーゼを設置するステップが、前記凹面状の湾曲部に前記凸面状の骨係合面を挿入するステップを含む、請求項４４に記載の方法。
【請求項４６】
前記第一の切断ガイドが、
距骨装着界面および距骨器具ホルダ界面を含む距骨基礎、および
距骨器具装着界面および距骨基礎界面を含む距骨器具ホルダ
を含み、
前記第一の骨に前記第一の切断ガイドを固着するステップが、前記距骨に前記距骨装着界面を固着するステップを含み、
前記方法は、さらに、前記第一の切断ガイドにより前記第一の切断器具の運動を案内するステップの前に、
前記距骨基礎界面に前記距骨器具ホルダ界面を結合することによって前記距骨器具ホルダに前記距骨基礎を結合するステップ、および
前記距骨器具装着界面に前記第一の切断器具を装着するステップ
を含む、請求項４４に記載の方法。
【請求項４７】
前記方法は、さらに、前記距骨に前記距骨基礎を固着するステップの前に、
前記距骨上にトライアルを配置するステップであって、該トライアルが、支柱の遠位端部に結合される、ステップ、
前記支柱の近位端部を前記距骨の近位にある患者の脚の部分上の目印と整列させることによって、前記距骨と前記トライアルを整列させるために前記支柱を使用するステップ、および
前記トライアルと前記距骨基礎を整列させるステップ
を含む、請求項４６に記載の方法。
【請求項４８】
前記距骨基礎に整列ブロックの距骨基礎界面を装着するステップ、
脛骨基礎に前記整列ブロックの脛骨基礎界面を装着するステップであって、該脛骨基礎が、脛骨装着界面および脛骨器具ホルダ界面を含む、ステップ、
前記脛骨に前記脛骨装着界面を固着するステップ、および
脛骨器具ホルダの脛骨基礎界面に前記脛骨器具ホルダ界面を結合することによって前記脛骨基礎に該脛骨器具ホルダを結合するステップであって、前記脛骨基礎および前記脛骨器具ホルダが第二の切断ガイドを構成する、ステップ
をさらに含む、請求項４６に記載の方法。
【請求項４９】
前記脛骨器具ホルダの脛骨器具装着界面に前記第一の切断器具または第二の切断器具を装着するステップ、
前側進入路沿いから前記足関節に前記第一の切断器具または前記第二の切断器具を挿入するステップ、および
前記第二の切断ガイドにより、前記第一の切断器具または前記第二の切断器具に前記脛骨上に第二の調製面を形成させるために、内外方向における前記脛骨に対する前記第一の切断器具または前記第二の切断器具の運動を案内するステップであって、該第二の調製面が、前後方向に延在する凹面状の湾曲部を含む第二の前後方向の湾曲部を含む、ステップ
をさらに含む、請求項４８に記載の方法。
【請求項５０】
前記第一の調製面を形成するために前記第一の骨に対する前記第一の切断器具の運動を案内するステップが、内外方向に前記第一の切断器具を移動するステップを含む、請求項４４に記載の方法。
【請求項５１】
前記第一の調製面を形成するために前記第一の骨に対する前記第一の切断器具の運動を案内するステップが、該第一の切断器具を前後方向に移動させるように内外方向に延在する軸周りに前記第一の骨に対して前記第一の切断器具を回転させるステップをさらに含む、請求項５０に記載の方法。
【請求項５２】
距骨および脛骨を含む足関節に足関節形成を行うための方法において、
前記足関節の前側を露出するステップ、
前記距骨に距骨切断ガイドを固着するステップ、
前側進入路沿いから前記足関節に第一の切断器具を挿入するステップ、
前記距骨切断ガイドにより、前記距骨上に第一の調製面を形成するために前記第一の切断器具を前後方向に移動させるように内外方向に延在する軸周りに前記距骨に対して前記第一の切断器具を回転させるように前記距骨に対する前記第一の切断器具の運動を案内するステップであって、該第一の調製面が、前後方向に延在する第一の前後方向の湾曲部を含む、ステップ、および
前記第一の調製面上に距骨プロテーゼを設置するステップであって、該距骨プロテーゼが、前記距骨の天然の距骨関節面と置換するように成形された距骨関節面を有する、ステップ
を含む方法。
【請求項５３】
前記距骨プロテーゼがキールを含み、
前記方法は、さらに、
前側進入路沿いから前記足関節に前記第一の切断器具または第二の切断器具を挿入するステップ、および
前記距骨切断ガイドにより、前記第一の切断器具または前記第二の切断器具に、スロットが前後方向に方向付けされるように前記距骨に該スロットを形成させるために、前記距骨に対する前記第一の切断器具または前記第二の切断器具の運動を案内するステップ
を含み、かつ
前記第一の調製面上に前記距骨プロテーゼを設置するステップが、前記スロットに前記キールを挿入するステップを含む、請求項５２に記載の方法。
【請求項５４】
前記第一の調製面を形成するために前記距骨に対する前記第一の切断器具の運動を案内するステップが、さらに、内外方向に前記第一の切断器具を移動するステップを含む、請求項５２に記載の方法。
【請求項５５】
前記脛骨に脛骨切断ガイドを固着するステップ、
前側進入路沿いから前記足関節に前記第一の切断器具または第二の切断器具を挿入するステップ、
前記脛骨切断ガイドにより、前記脛骨上に第二の調製面を形成するために内外方向に前記第一の切断器具または前記第二の切断器具を移動するように前記脛骨に対する前記第一の切断器具の運動を案内するステップであって、前記第二の調製面が、前後方向に延在する第二の前後方向の湾曲部を含む、ステップ、および
前記第二の調製面上に脛骨プロテーゼを設置するステップであって、該脛骨プロテーゼが、前記脛骨の天然の脛骨関節面と置換するように成形された脛骨関節面を含む、ステップ
をさらに含む、請求項５４に記載の方法。
【請求項５６】
前記距骨切断ガイドが、
距骨装着界面および距骨器具ホルダ界面を含む距骨基礎、および
距骨器具装着界面および距骨基礎界面を含む距骨器具ホルダ
を含み、
前記距骨に前記距骨切断ガイドを固着するステップが、前記距骨に前記距骨装着界面を固着するステップを含み
前記方法は、さらに、前記距骨切断ガイドにより前記第一の切断器具の運動を案内するステップの前に、
前記距骨基礎界面に前記距骨器具ホルダ界面を結合することによって前記距骨器具ホルダに前記距骨基礎を結合するステップ、および
前記距骨器具装着界面に前記第一の切断器具を装着するステップ
を含む、請求項５２に記載の方法。
【請求項５７】
前記距骨基礎に整列ブロックの距骨基礎界面を装着するステップ、
脛骨基礎に前記整列ブロックの脛骨基礎界面を装着するステップであって、該脛骨基礎が、脛骨装着界面および脛骨器具ホルダ界面を含む、ステップ
前記脛骨に前記脛骨装着界面を固着するステップ、および
脛骨器具ホルダの脛骨基礎界面に前記脛骨器具ホルダ界面を結合することによって前記脛骨基礎に該脛骨器具ホルダを結合するステップであって、該脛骨基礎および該脛骨器具ホルダが第二の切断ガイドを構成する、ステップ
をさらに含む、請求項５６に記載の方法。
【請求項５８】
距骨および脛骨を含む足関節に足関節形成を行うための方法において、
前記足関節の前側を露出するステップ、
前記距骨に距骨切断ガイドを固着するステップ、
前側進入路沿いから前記足関節に第一の切断器具を挿入するステップ、
前記距骨切断ガイドにより、前記第一の切断器具に記距骨上に第一の調製面を形成させるために前記距骨に対する前記第一の切断器具の運動を案内するステップであって、該第一の調製面が、前後方向に延在する第一の前後方向の湾曲部を含む、ステップ、
前記脛骨に脛骨切断ガイドを固着するステップ、
前記前側進入路沿いから前記足関節に前記第一の切断器具または第二の切断器具を挿入するステップ、
前記脛骨切断ガイドにより、前記第一の切断器具または前記第二の切断器具に記脛骨上に第二の調製面を形成させるために前記脛骨に対する前記第一の切断器具または前記第二の切断器具の運動を案内するステップであって、該第二の調製面が、前後方向に延在する第二の前後方向の湾曲部を含む、ステップ、
前記第一の調製面上に距骨プロテーゼを設置するステップであって、該距骨プロテーゼが、前記距骨の第一の天然の関節面と置換するように成形された距骨関節面を含む、ステップ、および
前記第二の調製面上に脛骨プロテーゼを設置するステップであって、該脛骨プロテーゼが、前記脛骨の第二の天然の関節面と置換するように成形された脛骨関節面を含む、ステップ
を含む方法。
【請求項５９】
前記距骨プロテーゼが距骨キールを含み、
前記脛骨プロテーゼが脛骨キールを含み、
前記方法は、さらに、
前記距骨切断ガイドにより、第一のスロットが前後方向に方向付けされるように前記距骨に該第一のスロットを形成するために前記距骨に対する前記第一の切断器具、前記第二の切断器具、または第三の切断器具の運動を案内するステップ、および
前記脛骨切断ガイドにより、第二のスロットが前後方向に方向付けされるように前記脛骨に該第二のスロットを形成するために前記脛骨に対する前記第一の切断器具、前記第二の切断器具、前記第三の切断器具、または第四の切断器具の運動を案内するステップ
を含み、
前記第一の調製面上に前記距骨プロテーゼを設置するステップが、前記第一のスロットに前記距骨キールを挿入するステップを含み、かつ
前記第二の調製面上に前記脛骨プロテーゼを設置するステップが、前記第二のスロットに前記脛骨キールを挿入するステップを含む、請求項５８に記載の方法。
【請求項６０】
前記距骨切断ガイドが、
距骨基礎、および
距骨器具ホルダ
を含み、
前記脛骨切断ガイドが、
脛骨基礎、および
脛骨器具ホルダ
を含み、
前記距骨に前記距骨切断ガイドを固着するステップが、前記距骨に前記距骨基礎を固着するステップを含み、
前記方法は、さらに、前記脛骨切断ガイドにより前記第一の切断器具または前記第二の切断器具の運動を案内するステップの前に、
前記距骨基礎に整列ブロックの距骨基礎界面を装着するステップ、および
前記脛骨基礎に該整列ブロックの脛骨基礎界面を装着するステップ
を含み、かつ
前記脛骨に前記脛骨切断ガイドを固着するステップが、前記距骨基礎に前記距骨基礎界面を装着しかつ前記脛骨基礎に前記脛骨基礎界面を装着した状態で前記脛骨に前記脛骨基礎を固着するステップを含む、請求項５８に記載の方法。
【請求項６１】
関節形成のために骨を調製するシステムにおいて、
切断器具と、
前記骨に固着可能なガイド組立体であって、
第一の結合機能部、および
第一のガイド機能部
を含むベース、および
前記第一の結合機能部に可動的に結合される第二の結合機能部、
前記切断器具に装着可能な器具装着界面、および
第二のガイド機能部
を含むアーム
を含むガイド組立体と
を含み、
前記第一のガイド機能部および前記第二のガイド機能部のうちの一方が、所定の形状を有するガイド面を含み、かつ
前記第一のガイド機能部および前記第二のガイド機能部のうちの他方が、前記ベースに対する前記器具装着界面の運動を拘束するように前記ガイド面に沿ってスライドするように構成された従動部を含む、システム。
【請求項６２】
前記第一の結合機能部および前記第二の結合機能部が、前記アームがアーム回転軸周りに前記ベースに対して回転することを許容するように互いに結合される、請求項６１に記載のシステム。
【請求項６３】
前記ガイド面が、前記アーム回転軸の方または前記アーム回転軸とは反対の方のいずれかを向く、請求項６２に記載のシステム。
【請求項６４】
前記ガイド面が、前記切断器具による前記骨の過剰な貫通を防止するために平面境界を越える前記切断器具の切断器具軸の運動を防止するように構成された平面形状を有する、請求項６３に記載のシステム。
【請求項６５】
前記切断器具が、前記切断器具軸周りに回転する切断要素を備えるバーを含む、請求項６４に記載のシステム。
【請求項６６】
前記ガイド面が前記ベース上にあり、前記従動部が前記アーム上にある、請求項６３に記載のシステム。
【請求項６７】
前記従動部が、前記アームの残りの部分から突出する円筒形のポストを含む、請求項６６に記載のシステム。
【請求項６８】
前記アームが、
前記第二の結合機能部の少なくとも一部を有する第一のアーム部材、および
前記器具装着界面および前記第二のガイド機能部を有する、前記第一のアーム部材にスライド可能に結合される第二のアーム部材
を含む、請求項６３に記載のシステム。
【請求項６９】
前記ガイド面の方に前記従動部を促しかつ前記骨の方に前記切断器具を促す弾性部材をさらに含む、請求項６８に記載のシステム。
【請求項７０】
前記ガイド組立体が、
前記骨に装着可能な骨装着界面、および
前記ベースの基礎装着界面に装着可能なベース装着界面
を含む基礎をさらに含む、請求項６３に記載のシステム。
【請求項７１】
前記基礎が、
前記骨装着界面を有する不動部材、および
前記アーム回転軸に垂直な基礎軸周りに前記不動部材に対して回転可能なように前記不動部材に結合される可動部材であって、前記ベース装着界面を有する可動部材
をさらに含む、請求項７０に記載のシステム。
【請求項７２】
前記骨が距骨または脛骨を含み、
前記骨装着界面が、前記距骨および前記脛骨によって画定される足関節に近接して、前記距骨または前記脛骨に前記基礎を装着するように構成される、請求項７０に記載のシステム。
【請求項７３】
関節形成のために骨を調製するための方法において、
骨にガイド組立体を固着するステップであって、該ガイド組立体が、
第一の結合機能部、および
第一のガイド機能部
を含むベース、および
前記第一の結合機能部に可動的に結合される第二の結合機能部、
器具装着界面、および
第二のガイド機能部
を含むアーム
を含む、ステップと、
前記器具装着界面に切断器具を装着するステップと、
前記切断器具に前記骨上に調製面を形成させるために前記骨に対する前記切断器具の運動を案内するように前記ベースに対して前記アームを移動するステップと
を含み、
前記第一のガイド機能部および前記第二のガイド機能部のうちの一方が、所定の形状を備えるガイド面を含み、
前記第一のガイド機能部および前記第二のガイド機能部のうちの他方が従動部を含み、かつ
前記ベースに対して前記アームを移動するステップが、前記ベースに対する前記器具装着界面の運動を拘束するように前記ガイド面に沿って前記従動部をスライドさせるステップを含む、方法。
【請求項７４】
前記ベースに対して前記アームを移動するステップが、アーム回転軸周りに前記ベースに対して前記アームを回転させるステップを含み、かつ
前記ガイド面が、前記アーム回転軸の方または前記アーム回転軸とは反対の方のいずれかを向く、請求項７３に記載の方法。
【請求項７５】
前記ガイド面が平面形状を有し、
前記切断器具が、切断器具軸周りに回転する切断要素を備えるバーを含み、かつ
前記ベースに対する前記器具装着界面の運動を拘束するように前記ガイド面に沿って前記従動部をスライドさせるステップが、前記バーによる前記骨の過剰な貫通を防止するために平面境界を越える前記切断器具軸の運動を防止するステップを含む、請求項７３に記載の方法。
【請求項７６】
前記アームが、
前記第二の結合機能部の少なくとも一部を有する第一のアーム部材、および
前記器具装着界面および前記第二のガイド機能部を有する、前記第一のアーム部材にスライド可能に結合される第二のアーム部材
を含み、
前記ベースに対する前記器具装着界面の運動を拘束するように前記ガイド面に沿って前記従動部をスライドさせるステップが、前記第一のアーム部材に対して前記第二のアーム部材をスライドさせるステップを含む、請求項７３に記載の方法。
【請求項７７】
前記ガイド組立体が弾性部材をさらに含み、かつ
前記ベースに対する前記器具装着界面の運動を拘束するように前記ガイド面に沿って前記従動部をスライドさせるステップが、前記弾性部材により、前記ガイド面の方に前記従動部を促すステップおよび前記骨の方に前記切断器具を促すステップをさらに含む、請求項７６に記載の方法。
【請求項７８】
前記ガイド組立体が、
骨装着界面を有する不動部材、および
該不動部材に回転可能に結合される可動部材であって、ベース装着界面を有する可動部材
を含む基礎をさらに含み、
前記骨に前記ガイド組立体を固着するステップが、距骨に前記骨装着界面を装着するステップを含み、
前記方法は、さらに、前記骨に対する前記切断器具の運動を案内するように前記ベースに対して前記アームを移動するステップの前に、前記ベース装着界面に前記ベースの基礎装着界面を装着するステップを含み、かつ
前記骨に対する前記切断器具の運動を案内するように前記ベースに対して前記アームを移動するステップが、基礎軸周りに前記不動部材に対して前記可動部材を回転させるステップをさらに含む、請求項７３に記載の方法。
【請求項７９】
前記ガイド組立体が
骨装着界面、および
ベース装着界面
を含む基礎をさらに含み、
前記骨に前記ガイド組立体を固着するステップが、脛骨に前記骨装着界面を装着するステップを含み、かつ
前記方法は、さらに、前記骨に対する前記切断器具の運動を案内するように前記ベースに対して前記アームを移動するステップの前に、前記ベース装着界面に前記ベースの基礎装着界面を装着するステップを含む、請求項７３に記載の方法。
【請求項８０】
足関節形成のために距骨または脛骨を調製するためのシステムにおいて、
バー軸周りに回転する切断要素を含むバーと、
前記距骨または前記脛骨に固着可能なガイド組立体であって、
ベースであって、
第一の結合機能部、および
第一のガイド機能部、を含むベース、および
アームであって、
前記アームがアーム回転軸周りに前記ベースに対して回転することを許容するように前記第一の結合機能部に結合される第二の結合機能部の少なくとも一部を備える第一のアーム部材、および
第二のアーム部材であって、
前記バーに装着可能な器具装着界面、および
第二のガイド機能部、を含む、前記第一のアーム部材にスライド可能に結合される第二のアーム部材
を含むアーム、および
弾性部材
を含むガイド組立体と
を含み、
前記第一のガイド機能部および前記第二のガイド機能部のうちの一方が、前記バーによる前記距骨または前記脛骨の過剰な貫通を防止するために平面境界を越える前記バー軸の運動を防止するように構成された平面形状を有するガイド面を含み、
前記第一のガイド機能部および前記第二のガイド機能部のうちの他方が、前記ベースに対する前記器具装着界面の運動を拘束するように前記ガイド面に沿ってスライドするように構成された従動部を含み、かつ
前記弾性部材が、前記ガイド面の方へ前記従動部を促し、かつ前記距骨または前記脛骨の方へ前記バーを促す、システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、外科的なシステムおよび方法に関する。より具体的には、本開示は、足関節形成のためのインプラントおよび関連方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
関節形成処置は、関節の一つ以上の関節面が人工関節面と置換される外科的処置である。このような処置は益々普及してきている。特に、足関節形成は、脛骨および距骨の天然の関節面の外傷または変性により必要になることがある。
【０００３】
足関節形成の成功のためには、足関節の術後の運動特性が、可能な限り、天然の足関節の運動特性を真似ることが重要である。さらに、足関節インプラントを当該関節のその後の機能中に正しい位置に留めることが望ましい。またさらに、足関節形成処置は、迅速かつ円滑に行われ、過誤の余地がほとんどないことが望ましい。多くの既存の足関節形成のインプラントおよび方法は、生体力学的に不正確である、埋め込むのに時間が掛かる、あるいは下にある骨に対して十分な装着具を形成しない。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本開示の様々なシステムおよび方法は、技術的な現状を受けて、特に、現在利用可能な足関節形成のシステムおよび方法によって未だ完全には解決されていない技術的な問題および要求を受けて開発された。本開示のシステムおよび方法は、生体力学を向上させ、優れた骨固定をもたらし、および／または埋め込みを簡素化する、距骨および脛骨のプロテーゼおよび器具を含むがそれらに限定されない足関節のインプラントおよび器具を提供し得る。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
一部の実施形態によれば、足関節形成システムは、距骨上の天然の距骨関節面および脛骨上の天然の脛骨関節面と置換するように設計され得る。当該足関節形成システムは、距骨プロテーゼおよび脛骨プロテーゼを有し得て、当該距骨プロテーゼおよび当該脛骨プロテーゼの各々は、関節面および骨係合面を有する。当該骨係合面の少なくとも一方は、第一の前後方向の湾曲部、および凸面形状を備える内外方向の湾曲部を有し得る。
【０００６】
前記第一の前後方向の湾曲部は、前記骨係合面の前記前後方向の実質的に全長に沿って延在し得る。当該骨係合面は、前記第一の前後方向の湾曲部から突出しかつ前記前後方向に沿って延在するキールも有し得る。当該キールは、前記選択されたものの残りの部分と固着または一体形成されたベース部、および前記距骨調製面または前記脛骨調製面を貫通するために当該ベース部から延出する貫通部を有し得る。当該貫通部は、概して半円形の外周を有し得る。
【０００７】
前記距骨関節面は、内外方向に延在する二つの凸面状の距骨湾曲部、および当該二つの凸面状の距骨湾曲部間に前記内外方向に延在する凹面状の距骨湾曲部を有し得る。前記脛骨関節面は、前記内外方向に延在する二つの凹面状の脛骨湾曲部、および当該二つの凹面状の脛骨湾曲部間に前記内外方向に延在する凸面状の脛骨湾曲部を有し得る。前記距骨関節面および前記脛骨関節面は、さらに、前記脛骨関節プロテーゼを前記距骨関節プロテーゼの中央に置いた状態で、前記二つの凹面状の脛骨湾曲部が、前記二つの凸面状の距骨湾曲部と実質的に面一であるように成形され得る。
【０００８】
前記第一の前後方向の湾曲部を備える前記骨係合面は、前記距骨係合面であり得て、当該第一の前後方向の湾曲部は、凹面状の湾曲部であり得る。当該距骨係合面は、さらに、凸面形状を有しかつ前記内外方向に延在する第二の内外方向の湾曲部、および前記第一の内外方向の湾曲部と当該第二の内外方向の湾曲部の間に、前記内外方向に沿って、実質的に直線状に延在する中央の広がり部を有し得る。前記距骨係合面は、さらに、前記第一の前後方向の湾曲部から突出しかつ前記前後方向に沿って延在するキールを有し得る。
【０００９】
前記第一の前後方向の湾曲部を備える前記骨係合面は、前記脛骨係合面であり得て、当該第一の前後方向の湾曲部は、凸面状の湾曲部であり得る。当該脛骨係合面は、さらに、凸面形状を有しかつ前記内外方向に延在する第二の内外方向の湾曲部、および前記第一の内外方向の湾曲部と当該第二の内外方向の湾曲部の間に、前記内外方向に沿って、実質的に直線状に延在する中央の広がり部を有し得る。前記脛骨係合面は、さらに、前記第一の前後方向の湾曲部から突出しかつ前記前後方向に沿って延在するキールを有し得る。
【００１０】
一部の実施形態によれば、距骨関節プロテーゼは、天然の距骨関節面と置換するように成形された距骨関節面、および距骨の距骨調製面と係合するように成形された距骨係合面を有し得る。当該距骨係合面は、凹面形状を有しかつ前後方向に延在する第一の前後方向の湾曲部、および凸面形状を有しかつ内外方向に延在する第一の内外方向の湾曲部を有し得る。
【００１１】
前記第一の前後方向の湾曲部は、前記距骨係合面の前記前後方向において実質的に全長に沿って延在し得る。当該距骨係合面は、さらに、凸面形状を有しかつ前記内外方向に延在する第二の内外方向の湾曲部、および前記第一の内外方向の湾曲部と当該第二の内外方向の湾曲部の間に、前記内外方向に沿って、実質的に直線状に延在する中央の広がり部を有し得る。当該距骨係合面は、さらに、前記第一の前後方向の湾曲部から突出しかつ前記前後方向に沿って延在するキールを有し得る。当該キールは、前記距骨係合面の残りの部分と固着または一体形成されたベース部、および前記距骨調製面を貫通するために当該ベース部から延出する貫通部を有し得る。当該貫通部は、概して半円形の外周を有し得る。
【００１２】
一部の実施形態によれば、脛骨関節プロテーゼは、天然の脛骨関節面と置換するように成形された脛骨関節面、および脛骨の脛骨調製面と係合するように成形された脛骨係合面を有し得る。当該脛骨係合面は、凸面形状を有しかつ前後方向に延在する第一の前後方向の湾曲部、および凸面形状を有しかつ内外方向に延在する第一の内外方向の湾曲部を有し得る。
【００１３】
前記第一の前後方向の湾曲部は、前記脛骨係合面の前記前後方向において実質的に全長に沿って延在し得る。当該脛骨係合面は、さらに、凸面形状を有しかつ前記内外方向に延在する第二の内外方向の湾曲部、および前記第一の内外方向の湾曲部と当該第二の内外方向の湾曲部の間に、前記内外方向に沿って、実質的に直線状に延在する中央の広がり部を有し得る。当該脛骨係合面は、さらに、前記第一の前後方向の湾曲部から突出しかつ前記前後方向に沿って延在するキールを有し得る。当該キールは、前記脛骨係合面の残りの部分と固着または一体形成されたベース部、および前記脛骨調製面を貫通するために当該ベース部から延出する貫通部を有し得る。当該貫通部は、概して半円形の外周を有し得る。
【００１４】
一部の実施形態によれば、関節形成のために骨を調製するためのシステムは、凹面形状および凸面形状からなる群から選択される、回転可能な切断要素の長さに沿って延在する形状を有する当該回転可能な切断要素を備えるバーを有し得る。当該システムは、さらに、前記骨に固着可能な骨装着界面、前記バーに固着可能なバー装着界面、および前記バーによる前記骨上の調製面の形成を容易にするために当該バー装着界面と当該骨装着界面の間の相対運動を拘束するように構成されたガイド機構を備える切断ガイドを有し得る。当該調製面は、少なくとも一つの凹面状の湾曲部または一つの凸面状の湾曲部を有し得る。
【００１５】
前記切断ガイドは、さらに、基礎およびバーホルダを有し得る。当該基礎は、前記骨装着界面およびバーホルダ界面を有し得る。当該バーホルダは、前記バー装着界面、および前記バーホルダ界面に結合することができる基礎界面を有し得る。
【００１６】
前記ガイド機構は、前記回転可能な切断要素の前記長さに垂直な第一の方向に沿う前記バー装着界面の運動を許容し得る。前記ガイド機構は、前記回転可能な切断要素の前記長さに垂直な直線に沿う前記バー装着界面の運動を案内し得る。前記回転可能な切断要素の前記形状は、前記調製面が、最大半径に実質的に等しい第一の曲率半径を備える第一の凸面状の湾曲部、当該最大半径に実質的に等しい第二の曲率半径を備える第二の凸面状の湾曲部、および当該第一の凸面状の湾曲部と当該第二の凸面状の湾曲部の間で実質的に直線状に延在する中央の広がり部を備える断面形状を有するように、前記長さに垂直な当該最大半径を備える凸面形状であり得る。
【００１７】
前記ガイド機構は、さらに、前記回転可能な切断要素の前記長さに平行な第二の方向に沿う前記バー装着界面の運動を許容し得る。前記ガイド機構は、前記回転可能な切断要素に垂直な軸周りの前記バー装着界面の回転を許容することによって前記第二の方向に沿う前記バー装着界面の運動を許容し得る。前記回転可能な切断要素の前記形状は、前記調製面が、最大半径に実質的に等しい第一の曲率半径を備える第一の凸面状の湾曲部、当該最大半径に実質的に等しい第二の曲率半径を備える第二の凸面状の湾曲部、および当該第一の凸面状の湾曲部と当該第二の凸面状の湾曲部の間で実質的に直線状に延在する中央の広がり部を備える断面形状を有するように、前記長さに垂直な当該最大半径を備える凹面形状であり得る。当該断面形状は、凸面状の湾曲部に沿って掃引され得る。
【００１８】
一部の実施形態によれば、関節形成のために骨を調製するための方法は、当該骨に近接して切断ガイドを配置するステップを含み得て、当該切断ガイドは、骨装着界面、バー装着界面、およびガイド機構を含み得る。当該方法は、さらに、前記骨に前記骨装着界面を固着するステップおよび前記バー装着界面にバーを固着するステップを含み得る。前記バーは、凹面形状および凸面形状からなる群から選択される、回転可能な切断要素の長さに沿って延在する形状を備える当該回転可能な切断要素を含み得る。当該方法は、さらに、前記ガイド機構により、前記バーによる前記骨上の調製面の形成を容易にするために前記骨に対する前記バーの運動を案内するステップを含み得る。当該調製面は、少なくとも一つの凹面状の湾曲部または一つの凸面状の湾曲部を有し得る。
【００１９】
前記切断ガイドは、前記骨装着界面を備える基礎およびバーホルダ界面を有し得る。さらに、当該切断ガイドは、前記バー装着界面および基礎界面を備えるバーホルダを有し得る。前記方法は、さらに、前記基礎の前記バーホルダ界面に前記バーホルダの前記基礎界面を結合するステップを含み得る。
【００２０】
前記骨に対する前記バーの運動を案内するステップは、前記ガイド機構により、前記回転可能な切断要素の前記長さに対して垂直な第一の方向に沿う前記バーの運動を許容するステップを含み得る。前記骨に対する前記バーの運動を案内するステップは、さらに、前記ガイド機構により、前記回転可能な切断要素の前記長さに対して垂直な直線に沿う前記バー装着界面の運動を案内するステップを含み得る。前記形状は、前記調製面が、最大半径に実質的に等しい第一の曲率半径を備える第一の凸面状の湾曲部、当該最大半径に実質的に等しい第二の曲率半径を備える第二の凸面状の湾曲部、および当該第一の凸面状の湾曲部と当該第二の凸面状の湾曲部の間で実質的に直線状に延在する中央の広がり部を備える断面形状を有するように、前記長さに垂直な当該最大半径を備える凸面形状であり得る。
【００２１】
前記骨に対する前記バーの運動を案内するステップは、さらに、前記回転可能な切断要素の前記長さに対して平行な第二の方向に沿う前記バー装着界面の運動を許容するステップを含み得る。前記骨に対する前記バーの運動を案内するステップは、さらに、前記回転可能な切断要素に垂直な軸周りの前記バー装着界面の回転を許容するステップを含み得る。前記形状は、前記調製面が、最大半径に実質的に等しい第一の曲率半径を備える第一の凸面状の湾曲部、当該最大半径に実質的に等しい第二の曲率半径を備える第二の凸面状の湾曲部、および当該第一の凸面状の湾曲部と当該第二の凸面状の湾曲部の間で実質的に直線状に延在する中央の広がり部を備える断面形状を有するように、前記長さに垂直な当該最大半径を備える凹面形状であり得る。当該断面形状は、凸面状の湾曲部に沿って掃引され得る。
【００２２】
一部の実施形態によれば、足関節形成のために距骨または脛骨を調製するためのシステムは、第一のバーおよび第一の切断ガイドを含み得る。当該第一のバーは、第一の回転可能な切断要素の長さに沿って延在する第一の形状を有する当該第一の回転可能な切断要素を有し得る。当該第一の形状は、凹面形状および凸面形状からなる群から選択され得る。前記第一の切断ガイドは、前記距骨または前記脛骨に固着可能な第一の骨装着界面、前記第一のバーに固着可能な第一のバー装着界面、および前記第一のバーによる前記距骨または前記脛骨上の第一の調製面の形成を容易にするために前記第一の回転可能な切断要素の第一の長さに垂直な第一の方向に沿う前記第一のバー装着界面の運動を許容することによって前記第一のバー装着界面と前記第一の骨装着界面の間の相対運動を拘束するように構成された第一のガイド機構を含み得る。前記第一の調製面は、少なくとも一つの凹面状の湾曲部または一つの凸面状の湾曲部を有し得る。
【００２３】
前記第一の骨装着界面は、前記第一の調製面が前記距骨上にあるように前記距骨に固着可能であり得る。前記第一のガイド機構は、さらに、前記第一の回転可能な切断要素に垂直な軸周りの前記第一のバー装着界面の回転を許容することによって、前記第一の回転可能な切断要素の前記第一の長さに平行な第二の方向に沿う前記第一のバー装着界面の運動を許容し得る。前記第一の形状は、前記第一の調製面が、凸面状の湾曲部に沿って掃引された断面形状を有するような、凹面形状であり得る。
【００２４】
前記システムは、さらに、凸面形状を有する第二の回転可能な切断要素を備える第二のバー、および第二の切断ガイドを含み得る。当該第二の切断ガイドは、前記脛骨に固着可能な第二の骨装着界面、前記第二のバーに固着可能な第二のバー装着界面、および前記第二のバーによる前記脛骨上の第二の調製面の形成を容易にするために前記第二の回転可能な切断要素の第二の長さに垂直な第三の方向に沿う前記第二のバー装着界面の運動を許容することによって前記第二のバー装着界面と前記第二の骨装着界面の間の相対運動を拘束するように構成された第二のガイド機構を含み得る。前記第二の調製面は、少なくとも一つの凹面状の湾曲部を有し得る。
【００２５】
前記第一の切断ガイドは、さらに、前記第一の骨装着界面を備える第一の基礎、および第一のバーホルダを有し得る。当該第一の基礎は、さらに、第一のバーホルダ界面を有し得る。当該第一のバーホルダは、前記第一のバー装着界面、および当該第一のバーホルダ界面に結合することができる第一の基礎界面を有し得る。前記第二の切断ガイドは、さらに、第二の基礎および第二のバーホルダを有し得る。当該第二の基礎は、前記第二の骨装着界面および第二のバーホルダ界面を有し得る。当該第二のバーホルダは、前記第二のバー装着界面、および当該第二のバーホルダ界面に結合可能な第二の基礎界面を有し得る。前記システムは、さらに、前記第一の基礎に装着可能な第三の基礎界面、および前記第一の基礎に対する前記第二の基礎の配置を容易にするために前記第二の基礎に装着可能な第四の基礎界面を含み得る。
【００２６】
一部の実施形態によれば、足関節形成を行うための方法は、前記足関節の前側を露出させるステップ、前記距骨または前記脛骨である第一の骨に第一の切断ガイドを固着するステップ、前側進入路沿いから前記足関節に第一の切断器具を挿入するステップ、および、前記第一の切断器具に前記第一の骨上に第一の調製面を形成させるために、前記第一の切断ガイドを使用して、前記第一の骨に対する前記第一の切断器具の運動を案内するステップを含み得る。当該第一の調製面は、前後方向に延在する第一の前後方向の湾曲部を有し得る。前記方法は、さらに、前記第一の調製面上に第一のプロテーゼを設置するステップを含み得る。当該第一のプロテーゼは、前記第一の骨の第一の天然の関節面と置換するように成形した第一の関節面を有し得る。
【００２７】
前記第一のプロテーゼはキールを有し得る。前記方法は、さらに、前側進入路沿いから前記足関節に第二の切断器具を挿入するステップ、および、前記第一の切断ガイドにより、前記第二の切断器具に、スロットが前後方向に方向付けされるように前記第一の骨に当該スロットを形成させるために、前記第一の骨に対する前記第二の切断器具の運動を案内するステップを含み得る。前記第一の調製面上に前記第一のプロテーゼを設置するステップは、前記スロットに前記キールを挿入するステップを含み得る。
【００２８】
前記第一の骨は前記脛骨であり得る。前記第一の前後方向の湾曲部は、前後方向に延在する凹面状の湾曲部であり得る。前記第一のプロテーゼは、凸面状の骨係合面を有し得る。前記第一の調製面上に前記第一のプロテーゼを設置するステップは、前記凹面状の湾曲部に前記凸面状の骨係合面を挿入するステップを含み得る。
【００２９】
前記第一の骨は前記距骨であり得る。前記第一の前後方向の湾曲部は、前後方向に延在する凸面状の湾曲部であり得る。前記第一のプロテーゼは、凹面状の骨係合面を有し得る。前記第一の調製面上に前記第一のプロテーゼを設置するステップは、前記凹面状の骨係合面に前記凸面状の湾曲部を配置するステップを含み得る。
【００３０】
前記方法は、さらに、前記足関節の前側を露出させるステップ、前記脛骨に第二の切断ガイドを固着するステップ、および前側進入路沿いから前記足関節に前記第一の切断器具または第二の切断器具を挿入するステップを含み得る。さらに、前記方法は、前記第二の切断ガイドにより、前記第一の切断器具または前記第二の切断器具に、第二の調製面が、前後方向に延在する凹面状の湾曲部を備える第二の前後方向の湾曲部を有するように前記脛骨上に当該第二の調製面を形成させるために、前記脛骨に対する前記第一の切断器具または前記第二の切断器具の運動を案内するステップを含み得る。前記方法は、当該第二の調製面上に第二のプロテーゼを設置するステップを含み得る。当該第二のプロテーゼは、凸面状の骨係合面、および前記脛骨の第二の天然の関節面と置換するように成形された第二の関節面を有し得る。前記第二の調製面上に前記第二のプロテーゼを設置するステップは、前記凹面状の湾曲部に前記凸面状の骨係合面を挿入するステップを含み得る。
【００３１】
前記第一の切断ガイドは、距骨装着界面および距骨器具ホルダ界面を備える距骨基礎、および距骨器具装着界面および距骨基礎界面を備える距骨器具ホルダを有し得る。前記第一の骨に前記第一の切断ガイドを固着するステップは、前記距骨に前記距骨装着界面を固着するステップを含み得る。前記方法は、さらに、前記第一の切断ガイドにより前記第一の切断器具の運動を案内するステップの前に、前記距骨基礎界面に前記距骨器具ホルダ界面を結合することによって前記距骨器具ホルダに前記距骨基礎を結合するステップ、および前記距骨器具装着界面に前記第一の切断器具を装着するステップを含み得る。
【００３２】
前記方法は、さらに、前記距骨に前記距骨基礎を固着するステップの前に、前記距骨上にトライアルを配置するステップを含み得る。当該トライアルは、支柱の遠位端部に結合され得る。前記方法は、さらに、前記距骨に前記距骨基礎を固着するステップの前に、当該支柱の近位端部を前記距骨の近位にある患者の脚の部分上の目印と整列させることによって、前記距骨と前記トライアルを整列させるために前記支柱を使用するステップ、および前記トライアルと前記距骨基礎を整列させるステップを含み得る。
【００３３】
前記方法は、さらに、前記距骨基礎に整列ブロックの距骨基礎界面を装着するステップ、および脛骨基礎に当該整列ブロックの脛骨基礎界面を装着するステップを含み得る。当該脛骨基礎は、脛骨装着界面および脛骨器具ホルダ界面を有し得る。前記方法は、さらに、前記脛骨に前記脛骨装着界面を固着するステップ、および脛骨器具ホルダの脛骨基礎界面に前記脛骨器具ホルダ界面を結合することによって前記脛骨基礎に当該脛骨器具ホルダを結合するステップを含み得る。前記脛骨基礎および前記脛骨器具ホルダは、第二の切断ガイドを構成し得る。
【００３４】
前記方法は、さらに、前記脛骨器具ホルダの脛骨器具装着界面に前記第一の切断器具または第二の切断器具を装着するステップ、前側進入路沿いから前記足関節に前記第一の切断器具または前記第二の切断器具を挿入するステップ、および、前記第二の切断ガイドにより、前記第一の切断器具または前記第二の切断器具に前記脛骨上に第二の調製面を形成させるために、内外方向における前記脛骨に対する前記第一の切断器具または前記第二の切断器具の運動を案内するステップを含み得る。当該第二の調製面は、前後方向に延在する凹面状の湾曲部を備える第二の前後方向の湾曲部を有し得る。
【００３５】
前記第一の調製面を形成するために前記第一の骨に対する前記第一の切断器具の運動を案内するステップは、内外方向に前記第一の切断器具を移動するステップを含み得る。前記第一の調製面を形成するために前記第一の骨に対する前記第一の切断器具の運動を案内するステップは、さらに、当該第一の切断器具を前後方向に移動させるように、内外方向に延在する軸周りに前記第一の骨に対して前記第一の切断器具を回転させるステップを含み得る。
【００３６】
一部の実施形態によれば、距骨および脛骨を備える足関節に足関節形成を行うための方法は、前記足関節の前側を露出するステップ、前記距骨に距骨切断ガイドを固着するステップ、および前側進入路沿いから前記足関節に第一の切断器具を挿入するステップを含み得る。当該方法は、さらに、前記距骨切断ガイドにより、前記距骨上に第一の調製面を形成するために前記第一の切断器具を前後方向に移動させるように、内外方向に延在する軸周りに前記距骨に対して前記第一の切断器具を回転させるように前記距骨に対する前記第一の切断器具の運動を案内するステップを含み得る。当該第一の調製面は、前後方向に延在する第一の前後方向の湾曲部を有し得る。当該方法は、さらに、前記第一の調製面上に距骨プロテーゼを設置するステップを含み得る。当該距骨プロテーゼは、前記距骨の天然の距骨関節面と置換するように成形された距骨関節面を有し得る。
【００３７】
前記距骨プロテーゼはキールを有し得る。前記方法は、さらに、前側進入路沿いから前記足関節に前記第一の切断器具または第二の切断器具を挿入するステップ、および、前記距骨切断ガイドにより、前記第一の切断器具または前記第二の切断器具に、スロットが前後方向に方向付けされるように前記距骨に当該スロットを形成させるために、前記距骨に対する前記第一の切断器具または前記第二の切断器具の運動を案内するステップを含み得る。前記第一の調製面上に前記距骨プロテーゼを設置するステップは、前記スロットに前記キールを挿入するステップを含み得る。
【００３８】
前記第一の調製面を形成するために前記距骨に対する前記第一の切断器具の運動を案内するステップは、さらに、内外方向に前記第一の切断器具を移動するステップを含み得る。前記方法は、さらに、前記脛骨に脛骨切断ガイドを固着するステップ、および前側進入路沿いから前記足関節に前記第一の切断器具または第二の切断器具を挿入するステップを含み得る。当該方法は、さらに、前記脛骨切断ガイドにより、前記脛骨上に第二の調製面を形成するために内外方向に前記第一の切断器具または前記第二の切断器具を移動するように前記脛骨に対する前記第一の切断器具の運動を案内するステップを含み得る。当該第二の調製面は、前後方向に延在する第二の前後方向の湾曲部を有し得る。前記方法は、さらに、前記第二の調製面上に脛骨プロテーゼを設置するステップを含み得る。当該脛骨プロテーゼは、前記脛骨の天然の脛骨関節面と置換するように成形された脛骨関節面を有し得る。
【００３９】
前記距骨切断ガイドは、距骨基礎および距骨器具ホルダを有し得る。当該距骨基礎は、距骨装着界面および距骨器具ホルダ界面を有し得る。当該距骨器具ホルダは、距骨器具装着界面および距骨基礎界面を有し得る。前記距骨に前記距骨切断ガイドを固着するステップは、前記距骨に前記距骨装着界面を固着するステップを含み得る。前記方法は、さらに、前記距骨切断ガイドにより前記第一の切断器具の運動を案内するステップの前に、前記距骨基礎界面に前記距骨器具ホルダ界面を結合することによって前記距骨器具ホルダに前記距骨基礎を結合するステップ、および前記距骨器具装着界面に前記第一の切断器具を装着するステップを含み得る。
【００４０】
前記方法は、さらに、前記距骨基礎に整列ブロックの距骨基礎界面を装着するステップ、および脛骨基礎に当該整列ブロックの脛骨基礎界面を装着するステップを含み得る。当該脛骨基礎は、脛骨装着界面および脛骨器具ホルダ界面を有し得る。当該方法は、さらに、前記脛骨に前記脛骨装着界面を固着するステップ、および脛骨器具ホルダの脛骨基礎界面に前記脛骨器具ホルダ界面を結合することによって前記脛骨基礎に当該脛骨器具ホルダを結合するステップを含み得る。当該脛骨基礎および当該脛骨器具ホルダは、第二の切断ガイドを構成し得る。
【００４１】
一部の実施形態によれば、距骨および脛骨を備える足関節に足関節形成を行うための方法は、前記足関節の前側を露出するステップ、前記距骨に距骨切断ガイドを固着するステップ、前側進入路沿いから前記足関節に第一の切断器具を挿入するステップ、および、前記距骨切断ガイドにより、前記第一の切断器具に記距骨上に第一の調製面を形成させるために前記距骨に対する前記第一の切断器具の運動を案内するステップを含み得る。当該第一の調製面は、前後方向に延在する第一の前後方向の湾曲部を有し得る。当該方法は、さらに、前記脛骨に脛骨切断ガイドを固着するステップ、前記前側進入路沿いから前記足関節に前記第一の切断器具または第二の切断器具を挿入するステップ、および、前記脛骨切断ガイドにより、前記第一の切断器具または前記第二の切断器具に記脛骨上に第二の調製面を形成させるために前記脛骨に対する前記第一の切断器具または前記第二の切断器具の運動を案内するステップを含み得る。当該第二の調製面は、前後方向に延在する第二の前後方向の湾曲部を有し得る。当該方法は、さらに、前記第一の調製面上に距骨プロテーゼを設置するステップ、および前記第二の調製面上に脛骨プロテーゼを設置するステップを含み得る。当該距骨プロテーゼは、前記距骨の第一の天然の関節面と置換するように成形された距骨関節面を有し得て、当該脛骨プロテーゼは、前記脛骨の第二の天然の関節面と置換するように成形された脛骨関節面を有し得る。
【００４２】
前記距骨プロテーゼは距骨キールを有し得て、前記脛骨プロテーゼは脛骨キールを有し得る。前記方法は、さらに、前記距骨切断ガイドにより、第一のスロットが前後方向に方向付けされるように前記距骨に当該第一のスロットを形成するために前記距骨に対する前記第一の切断器具、前記第二の切断器具、または第三の切断器具の運動を案内するステップを含む。当該方法は、さらに、前記脛骨切断ガイドにより、第二のスロットが前後方向に方向付けされるように前記脛骨に当該第二のスロットを形成するために前記脛骨に対する前記第一の切断器具、前記第二の切断器具、前記第三の切断器具、または第四の切断器具の運動を案内するステップを含む。前記第一の調製面上に前記距骨プロテーゼを設置するステップは、前記第一のスロットに前記距骨キールを挿入するステップを含み得る。前記第二の調製面上に前記脛骨プロテーゼを設置するステップは、前記第二のスロットに前記脛骨キールを挿入するステップを含み得る。
【００４３】
前記距骨切断ガイドは、距骨基礎および距骨器具ホルダを有し得る。前記脛骨切断ガイドは、脛骨基礎および脛骨器具ホルダを有し得る。前記距骨に前記距骨切断ガイドを固着するステップは、前記距骨に前記距骨基礎を固着するステップを含み得る。前記方法は、さらに、前記脛骨切断ガイドにより前記第一の切断器具または前記第二の切断器具の運動を案内するステップの前に、前記距骨基礎に整列ブロックの距骨基礎界面を装着するステップ、および前記脛骨基礎に当該整列ブロックの脛骨基礎界面を装着するステップを含み得る。前記脛骨に前記脛骨切断ガイドを固着するステップは、前記距骨基礎に前記距骨基礎界面を装着しかつ前記脛骨基礎に前記脛骨基礎界面を装着した状態で前記脛骨に前記脛骨基礎を固着するステップを含み得る。
【００４４】
一部の実施形態によれば、関節形成のために骨を調製するシステムは、切断器具、および当該骨に固着可能なガイド組立体を有し得る。当該ガイド組立体は、ベースおよびアームを有し得る。当該ベースは、第一の結合機能部および第一のガイド機能部を有し得る。当該アームは、当該第一の結合機能部に可動的に結合される第二の結合機能部、前記切断器具に装着可能な器具装着界面、および第二のガイド機能部を有し得る。当該第一のガイド機能部および当該第二のガイド機能部のうちの一方は、所定の形状を有するガイド面を有し得る。当該第一のガイド機能部および当該第二のガイド機能部のうちの他方は、前記ベースに対する前記器具装着界面の運動を拘束するように前記ガイド面に沿ってスライドするように構成された従動部を含み得る。
【００４５】
前記第一の結合機能部および前記第二の結合機能部は、前記アームがアーム回転軸周りに前記ベースに対して回転することを許容するように互いに結合され得る。前記ガイド面は、前記アーム回転軸の方または前記アーム回転軸とは反対の方のいずれかを向き得る。当該ガイド面は、前記切断器具による前記骨の過剰な貫通を防止するために平面境界を越える前記切断器具の切断器具軸の運動を防止するように構成された平面形状を有し得る。当該切断器具は、当該切断器具軸周りに回転する切断要素を備えるバーを含み得る。
【００４６】
前記ガイド面は前記ベース上にあり得て、前記従動部は前記アーム上にあり得る。当該従動部は、当該アームの残りの部分から突出する円筒形のポストを含み得る。
【００４７】
前記アームは、前記第二の結合機能部の少なくとも一部を有する第一のアーム部材、および、前記器具装着界面および前記第二のガイド機能部を有する、前記第一のアーム部材にスライド可能に結合される第二のアーム部材を含み得る。前記システムは、さらに、前記ガイド面の方に前記従動部を促しかつ前記骨の方に前記切断器具を促す弾性部材を含み得る。
【００４８】
前記ガイド組立体は、さらに、前記骨に装着可能な骨装着界面および前記ベースの基礎装着界面に装着可能なベース装着界面を備える基礎を有し得る。前記基礎は、さらに、前記骨装着界面を有する不動部材、および、前記アーム回転軸に垂直な基礎軸周りに前記不動部材に対して回転可能なように前記不動部材に結合される可動部材を有し得る。前記可動部材は前記ベース装着界面を有し得る。
【００４９】
前記骨は距骨または脛骨であり得る。前記骨装着界面は、当該距骨または当該脛骨によって画定される足関節に近接して、当該距骨または当該脛骨に前記基礎を装着するように構成され得る。
【００５０】
一部の実施形態によれば、関節形成のために骨を調製するための方法は、骨にガイド組立体を固着するステップを含み得る。当該ガイド組立体は、ベースおよびアームを含み得る。当該ベースは、第一の結合機能部および第一のガイド機能部を含み得る。前記アームは、当該第一の結合機能部に可動的に結合される第二の結合機能部、器具装着界面、および第二のガイド機能部を含み得る。当該方法は、さらに、当該器具装着界面に切断器具を装着するステップ、および前記切断器具に前記骨上に調製面を形成させるために前記骨に対する当該切断器具の運動を案内するように前記ベースに対して前記アームを移動するステップを含み得る。前記第一のガイド機能部および前記第二のガイド機能部のうちの一方は、所定の形状を備えるガイド面を含み得る。前記第一のガイド機能部および前記第二のガイド機能部のうちの他方は従動部を含み得る。前記ベースに対して前記アームを移動するステップは、前記ベースに対する前記器具装着界面の運動を拘束するように前記ガイド面に沿って前記従動部をスライドさせるステップを含み得る。
【００５１】
前記ベースに対して前記アームを移動するステップは、さらに、アーム回転軸周りに前記ベースに対して前記アームを回転させるステップを含み得る。前記ガイド面は、前記アーム回転軸の方または前記アーム回転軸とは反対の方のいずれかを向き得る。
【００５２】
前記ガイド面は平面形状を有し得る。前記切断器具は、切断器具軸周りに回転する切断要素を備えるバーを含み得る。前記ベースに対する前記器具装着界面の運動を拘束するように前記ガイド面に沿って前記従動部をスライドさせるステップは、前記バーによる前記骨の過剰な貫通を防止するために平面境界を越える前記切断器具軸の運動を防止するステップを含み得る。
【００５３】
前記アームは、前記第二の結合機能部の少なくとも一部を有する第一のアーム部材、および、前記器具装着界面および前記第二のガイド機能部を有する、前記第一のアーム部材にスライド可能に結合される第二のアーム部材を含み得る。前記ベースに対する前記器具装着界面の運動を拘束するように前記ガイド面に沿って前記従動部をスライドさせるステップは、前記第一のアーム部材に対して前記第二のアーム部材をスライドさせるステップを含み得る。前記ガイド組立体はさらに弾性部材を含む。前記ベースに対する前記器具装着界面の運動を拘束するように前記ガイド面に沿って前記従動部をスライドさせるステップは、当該弾性部材により、前記ガイド面の方に前記従動部を促すステップおよび前記骨の方に前記切断器具を促すステップを含み得る。
【００５４】
前記ガイド組立体は、さらに、骨装着界面を有する不動部材および当該不動部材に回転可能に結合される可動部材を備える基礎を含み得る。前記可動部材は、ベース装着界面を有し得る。前記骨に前記ガイド組立体を固着するステップは、距骨に前記骨装着界面を装着するステップを含み得る。前記方法は、さらに、前記骨に対する前記切断器具の運動を案内するように前記ベースに対して前記アームを移動するステップの前に、前記ベース装着界面に前記ベースの基礎装着界面を装着するステップを含み得る。前記骨に対する前記切断器具の運動を案内するように前記ベースに対して前記アームを移動するステップは、基礎軸周りに前記不動部材に対して前記可動部材を回転させるステップを含み得る。
【００５５】
前記ガイド組立体は、さらに、骨装着界面およびベース装着界面を備える基礎を有し得る。前記骨に前記ガイド組立体を固着するステップは、脛骨に前記骨装着界面を装着するステップを含み得る。前記方法は、さらに、前記骨に対する前記切断器具の運動を案内するように前記ベースに対して前記アームを移動するステップの前に、前記ベース装着界面に前記ベースの基礎装着界面を装着するステップを含み得る。
【００５６】
一部の実施形態によれば、足関節形成のために距骨または脛骨を調製するためのシステムは、バー軸周りに回転する切断要素を備えるバー、および前記距骨または前記脛骨に固着可能なガイド組立体を含み得る。前記ガイド組立体は、第一の結合機能部、第一のガイド機能部を備えるベース、およびアームを有し得る。当該アームは、当該アームがアーム回転軸周りに前記ベースに対して回転することを許容するアームのように前記第一の結合機能部に結合される第二の結合機能部の少なくとも一部を備える第一のアーム部材を有し得る。当該アームは、また、当該第一のアーム部材にスライド可能に結合される第二のアーム部材を有し得る。当該第二のアーム部材は、前記バーに装着可能な器具装着界面、第二のガイド機能部、および弾性部材を有し得る。前記第一のガイド機能部および前記第二のガイド機能部のうちの一方は、前記バーによる前記距骨または前記脛骨の過剰な貫通を防止するために平面境界を越える前記バー軸の運動を防止するように構成された平面形状を有するガイド面を含み得る。前記第一のガイド機能部および前記第二のガイド機能部のうちの他方は、前記ベースに対する前記器具装着界面の運動を拘束するように前記ガイド面に沿ってスライドするように構成された従動部を含み得る。前記弾性部材は、前記ガイド面の方へ前記従動部を促し得て、かつ前記距骨または前記脛骨の方へ前記バーを促し得る。
【００５７】
本開示の上記および他の特徴は、下記の説明および付属の請求項からより十分に明白なものとなり、あるいは下記のシステムおよび方法の実践によって認識され得る。
【図面の簡単な説明】
【００５８】
本開示の例示的な実施形態は、添付の図面と併用される、下記の説明および付属の請求項からより十分に明白なものとなるだろう。これらの図面は単に例示的な実施形態を描写しており、したがって付属の請求項の範囲を制限するものとみなしてはならないという理解のもと、本開示の例示的な実施形態は、添付の図面の使用を通してさらなる特異性および詳細をもって説明されるだろう。
【図１】一実施形態に係る足関節形成システムの斜視図である。
【図２Ａ】距骨プロテーゼの頭側斜視図である。
【図２Ｂ】距骨プロテーゼの尾側斜視図である。
【図２Ｃ】距骨プロテーゼの側面図である。
【図２Ｄ】距骨プロテーゼの外側断面図である。
【図２Ｅ】距骨プロテーゼの前側断面図である。
【図３Ａ】脛骨プロテーゼの頭側斜視図である。
【図３Ｂ】脛骨プロテーゼの尾側斜視図である。
【図３Ｃ】脛骨プロテーゼの側面図である。
【図３Ｄ】脛骨プロテーゼの外側断面図である。
【図３Ｅ】脛骨プロテーゼの前側断面図である。
【図４Ａ】支柱の使用を通して距骨に対して距骨基礎を配置するために使用され得るトライアルの頭側斜視図であ。
【図４Ｂ】支柱の使用を通して距骨に対して距骨基礎を配置するために使用され得るトライアルの尾側斜視図である。
【図４Ｃ】支柱の使用を通して距骨に対して距骨基礎を配置するために使用され得るトライアルの頭側斜視図であり、図４Ｃでは、前記距骨基礎および前記支柱が、前記距骨および前記トライアルと組み付けられている。
【図５Ａ】図４Ｃの前記距骨基礎の後側頭側斜視図である。
【図５Ｂ】図４Ｃの前記距骨基礎の前側頭側斜視図である。
【図５Ｃ】図４Ｃの前記距骨基礎の前側頭側斜視図であり、図５Ｃでは、前記距骨基礎が前記距骨に固定されている。
【図６Ａ】前記距骨に対してバーを保持するように前記距骨基礎に固着された距骨バーホルダの前側斜視図である。
【図６Ｂ】前記距骨に対してバーを保持するように前記距骨基礎に固着された距骨バーホルダの後側斜視図である。
【図７Ａ】図６Ａおよび図６Ｂの前記バーの斜視図である。
【図７Ｂ】図６Ａおよび図６Ｂの前記バーの側面図である。
【図７Ｃ】図６Ａおよび図６Ｂの前記バーの平断面図である。
【図８Ａ】様々な実施形態に係るバーの側面図である。
【図８Ｂ】様々な実施形態に係るバーの側面図である。
【図８Ｃ】様々な実施形態に係るバーの側面図である。
【図９Ａ】図６Ａおよび図６Ｂの前記距骨バーホルダの頭側斜視図である。
【図９Ｂ】図６Ａおよび図６Ｂの前記距骨バーホルダの尾側斜視図である。
【図９Ｃ】図６Ａおよび図６Ｂの前記距骨バーホルダの前面断面図である。
【図１０Ａ】前記距骨基礎が前記距骨に装着され、前記距骨バーホルダが当該距骨基礎に装着され、かつ前記バーが当該距骨の天然の関節面の前部を切除するように配置された当該距骨の前側斜視図である。
【図１０Ｂ】前記距骨基礎が前記距骨に装着され、前記距骨バーホルダが当該距骨基礎に装着され、かつ前記バーが当該距骨の天然の関節面の前部を切除するように配置された当該距骨の後側斜視図である。
【図１１Ａ】前記距骨基礎、前記距骨バーホルダ、および前記バーが図１０Ａおよび図１０Ｂのように配置された前記距骨の外側面の断面図である。
【図１１Ｂ】前記距骨基礎、前記距骨バーホルダ、および前記バーが図１０Ａおよび図１０Ｂのように配置された前記距骨の拡大した頭側面図である。
【図１２】前記バーを使用している、前記距骨の調製面のスロットの形成を描写する斜視図である。
【図１３Ａ】脛骨基礎の後側尾側斜視図である。
【図１３Ｂ】脛骨基礎の前面図である。
【図１３Ｃ】脛骨基礎の前側頭側斜視図であり、脛骨に当該脛骨基礎を固着するように図１３Ｃには整列ブロックおよび距骨基礎も描写されている。
【図１４Ａ】脛骨バーホルダの前側頭側斜視図である。
【図１４Ｂ】脛骨バーホルダの側面図である。
【図１４Ｃ】脛骨バーホルダの前側頭側斜視図であり、図１４Ｃでは、当該脛骨バーホルダが前記脛骨基礎および前記脛骨に固着されている。
【図１５】前記脛骨に固着された、前記脛骨バーホルダおよび前記脛骨基礎の外側面の断面図である。
【図１６】前記距骨および前記脛骨を描写した外側面の断面図であり、前記距骨プロテーゼが当該距骨の前記調製面に固着され、前記脛骨プロテーゼが当該脛骨の調製面に固着されている。
【図１７Ａ】距骨の斜視図であり、図４Ａから図４Ｃの前記トライアルの一部が距骨の凹面状の湾曲部上に配置されており、一つの代替的な実施形態に係る距骨基礎を伴っている。
【図１７Ｂ】図１７Ａの前記距骨基礎の斜視図であり、当該距骨基礎１７１０が前記距骨４２０に固定されている。
【図１８Ａ】図１７Ａおよび図１７Ｂの前記距骨基礎の斜視図であり、距骨バーホルダが当該距骨基礎の可動部材に固着されている。
【図１８Ｂ】図１７Ａおよび図１７Ｂの前記距骨基礎の斜視図であり、距骨バーホルダが当該距骨基礎の可動部材に固着されている。
【図１９】図１７Ａおよび図１７Ｂの前記距骨基礎の側面の断面図であり、距骨バーホルダが当該距骨基礎の前記可動部材に固着されている。
【図２０Ａ】一つの代替的な実施形態に係る、整列ブロックの分解斜視図である。
【図２０Ｂ】一つの代替的な実施形態に係る、整列ブロックの背面図である。
【図２０Ｃ】一つの代替的な実施形態に係る、整列ブロックの正面図である。
【図２０Ｄ】一つの代替的な実施形態に係る、整列ブロックの側面図である。
【図２０Ｅ】一つの代替的な実施形態に係る、整列ブロックの側面の分解図である。
【図２１Ａ】前記距骨に装着された図１７Ａおよび図１７Ｂの前記距骨基礎の斜視図であり、脛骨基礎が、前記整列ブロックおよび脛骨トライアルの使用を通して脛骨に対して配置されている。
【図２１Ｂ】前記距骨に装着された図１７Ａおよび図１７Ｂの前記距骨基礎の側面図であり、脛骨基礎が、前記整列ブロックおよび脛骨トライアルの使用を通して脛骨に対して配置されている。
【図２２Ａ】前記距骨に装着された図１７Ａおよび図１７Ｂの前記距骨基礎の正面図であり、脛骨基礎が、前記整列ブロックおよび脛骨トライアルの使用を通して脛骨に対して配置されている。
【図２２Ｂ】前記距骨に装着された図１７Ａおよび図１７Ｂの前記距骨基礎の斜視図であり、脛骨基礎が、前記整列ブロックおよび脛骨トライアルの使用を通して脛骨に対して配置されている。
【図２２Ｃ】前記距骨に装着された図１７Ａおよび図１７Ｂの前記距骨基礎の側面の断面図であり、脛骨基礎が、前記整列ブロックおよび脛骨トライアルの使用を通して脛骨に対して配置されている。
【図２３】前記脛骨に対してバーを保持するように図１７Ａおよび図１７Ｂの前記脛骨基礎に固着された脛骨バーホルダの斜視図である。
【図２４Ａ】一実施形態に係る、距骨用の患者別のガイド機構の一部として使用され得る患者別の取付プレートの上面図である。
【図２４Ｂ】一実施形態に係る、距骨用の患者別のガイド機構の一部として使用され得る患者別の取付プレートの底面図である。
【図２４Ｃ】一実施形態に係る、距骨用の患者別のガイド機構の一部として使用され得る患者別の取付プレートの側面図である。
【図２５Ａ】距骨上の図２４Ａから図２４Ｃの前記患者別の取付プレートの斜視図である。
【図２５Ｂ】図２４Ａの前記患者別の取付プレートおよび距骨の斜視図であり、不動の構成要素が当該患者別の取付プレートに固着されて、図５Ａおよび図５Ｂの不動部材および図１７Ａおよび図１７Ｂの不動部材と機能的に同様の不動部材を画定している。
【図２６Ａ】図２５Ａおよび図２５Ｂの前記距骨基礎の上面図であり、前記距骨バーホルダが、図２４Ａから図２５Ｂの前記患者別の取付プレートおよび前記不動の構成要素によって画定される前記可動部材に固着されている。
【図２６Ｂ】図２５Ａおよび図２５Ｂの前記距骨基礎の側面図であり、前記距骨バーホルダが、図２４Ａから図２５Ｂの前記患者別の取付プレートおよび前記不動の構成要素によって画定される前記可動部材に固着されている。
【発明を実施するための形態】
【００５９】
本開示の例示的な実施形態は、前記図面を参照してもっともよく理解されることになるが、前記図面では、類似の部分は、全体を通して類似の数字で指定されている。本開示の構成要素は、本願において概説されかつ前記図面において図示される場合、多様な異なる構成に配置および設計される可能性があることはすぐに理解されるだろう。したがって、本装置、システム、および方法の本実施形態の下記のより詳細な説明は、図１から図１６に表される場合、請求されるように、本請求項の範囲を制限することを意図されているのではなく、例示的な実施形態の例示的な見本に過ぎない。
【００６０】
「に接続され」、「に結合され」および「に連通している」という表現は、機械的、電気的、磁気的、電磁的、流体的、および熱的な相互作用を含む、二つ以上のものの間のあらゆる形の相互作用を指す。二つの構成要素は、たとえそれらが互いに直接接触していないとしても、互いに対して機能的に結合され得る。「当接している」という用語は、互いに直接物理的に接触している物品を指すが、当該物品は、必ずしも互いに対して装着されているとは限らない。
【００６１】
「例示的」という言葉は、本願では、一例、実例、または図解として役に立つことを意味するために使用されている。「例示的」と本願で説明されるあらゆる実施形態は、必ずしもその他の実施形態よりも好ましいまたは有利であると解釈することはできない。本実施形態の様々な態様が図面に提示されているが、本図面は、特段の指示のない限り、必ずしも縮尺通りに描かれているとは限らない。
【００６２】
図１Ａ、図１Ｂ、および図１Ｃは、一実施形態に係る、足関節形成システム、すなわちシステム１００のそれぞれ斜視図、側面図、および前側断面図である。当該システム１００は、足関節の天然の関節面と置換するように設計されて得て、したがって、距骨プロテーゼ１０２および脛骨プロテーゼ１０４を有し得る。一部の実施形態では、前記システム１００は、距骨または脛骨の関節面のみと置換するように設計され得て、したがって、前記距骨プロテーゼ１０２または前記脛骨プロテーゼ１０４のみを含み得る。
【００６３】
前記距骨プロテーゼ１０２および脛骨プロテーゼ１０４は、各々、関節面および骨係合面を有し得る。具体的には、前記距骨プロテーゼ１０２は、距骨の天然の関節面と置換するように成形された距骨関節面１１０、および距骨係合面１１２を有し得て、当該距骨係合面１１２は、当該距骨係合面１１２が多孔質の内部成長材料（ｐｏｒｏｕｓ  ｉｎ−ｇｒｏｗｔｈ  ｍａｔｅｒｉａｌ）である場合は直接接触によって、またはポリメタクリレート（ＰＭＭＡ、すなわち「骨セメント」）などの接着剤の層を介して、距骨の距骨調製面と係合するように成形される。同様に、前記脛骨プロテーゼ１０４は、脛骨の天然の関節面と置換するように成形された脛骨関節面１２０、および脛骨係合面１２２を有し得て、当該脛骨係合面１２２は、当該脛骨係合面１２２が多孔質の内部成長材料である場合は直接接触によって、またはＰＭＭＡなどの接着剤の層を介して、脛骨の脛骨調製面と係合するように成形される。
【００６４】
前記システム１００は、当該システム１００が足関節に埋め込まれるときに適用可能な方向に関して示される。これらの方向は、前後方向１３０、内外方向１３２、および頭尾方向１３４を含み得る。この適用において、これらの方向は、例えば、「前記前後方向１３０に」、または「前後方向に」と言及され得る。方向は、物体の運動に言及し得て、例えば、前記前後方向１３０に移動する物体は、前記前側方向および／または前記後側方向に移動する。あるいは、方向は、物体または特徴の向きに言及し得る。例えば、前後方向に延在する物体または特徴は、当該物体または特徴の最も長い長さが前記前後方向１３０に概して平行であるように方向付けされる。
【００６５】
前記距骨プロテーゼ１０２は、図２Ａから図２Ｅと関連してより詳しく図示および説明する。前記脛骨プロテーゼ１０４は、図３Ａから図３Ｅと関連してより詳しく図示および説明する。
【００６６】
図２Ａから図２Ｅは、前記距骨プロテーゼ１０２のそれぞれ頭側斜視図、尾側斜視図、側面図、外側断面図、および前側断面図である。前記距骨関節面１１０は、前記天然の距骨関節面の形状を真似るように成形され得る。一部の実施形態では、前記距骨関節面１１０は、内外方向に延在する二つの凸面状の距骨湾曲部２００を有し得る。当該凸面状の距骨湾曲部２００は、内外方向に延在する凹面状の距骨湾曲部２０２によって互いに離され得る。当該凸面状の距骨湾曲部２００および当該凹面状の距骨湾曲部２０２は、図２Ｅが最も見やすく、図２Ｅでは、切断面が、内外方向かつ頭尾方向、すなわち、当該凸面状の距骨湾曲部２００および当該凹面状の距骨湾曲部２０２に平行に延在している。
【００６７】
前記距骨係合面１１２は、多孔質の骨内部成長面または骨セメントに適応させた面のいずれかを使用して、後に図示および説明される距骨の調製面との確実な係合をもたらすように成形され得る。一部の実施形態では、前記距骨係合面１１２は、主部２１０、および当該主部２１０から延出するキール２１２を有し得る。当該主部２１０は、前記距骨の隣り合う骨の多くを無傷で残しつつ、当該主部２１０が当該距骨上に確実に着座した状態を維持することを援助する外形を有し得る。したがって、前記距骨プロテーゼ１０２は、「骨温存」プロテーゼであり得る。
【００６８】
一部の実施形態では、前記主部２１０は、前記距骨係合面１１２の縁に配置される二つの内外方向の湾曲部２２０、および当該二つの内外方向の湾曲部２２０間で内外方向に実質的に真っ直ぐ延在する中央の広がり部２２２を有し得る。当該内外方向の湾曲部２２０および当該中央の広がり部２２２は、図２Ｅが最も見やすく、図２Ｅでは、切断面が、内外方向かつ頭尾方向、すなわち、当該内外方向の湾曲部２２０および当該中央の広がり部２２２に平行に延在している。当該中央の広がり部２２２は、任意選択的に、当該内外方向の湾曲部２２０に対して僅かに凹ませて、前記キール２１２の方を向く壁２２４を画定し得る。当該壁２２４は、一周するように配置され得て、かつ前記距骨プロテーゼ１０２が埋め込まれるときに前記骨セメント用の擁壁として作用し得る。前記距骨プロテーゼ１０２が多孔質の界面を使用して前記骨に固定されることになっている場合、当該壁２２４は、当該多孔質材料を収容するために使用され得る。
【００６９】
前記主部２１０は、前後方向に延在する前後方向の湾曲部２３０も有し得る。したがって、前記主部２１０の断面形状は、図の２Ｃのように、外側方向の視点から見たとき、凹面形状を備える概して弓形であり得て、かつ図２Ｅのように、前側方向の視点から見たときは概して直線的であり得る。前記主部２１０は、図２Ｅに示すように、前記内外方向の湾曲部２２０、前記中央の広がり部２２２、および任意選択的に前記壁２２４によって画定される前記断面形状が、前記前後方向の湾曲部２３０の前記弓形の経路に沿って掃引されるときに形成される面といってよい。同様に、前記距骨関節面１１０は、同様に図２Ｅに示すように、前記内外方向の湾曲部２２０および前記前後方向の湾曲部２３０によって画定される断面形状が、同様の弓形の経路に沿って掃引されるときに形成される面といってよい。
【００７０】
前記キール２１２は、骨温存形状も有し得る。具体的には、前記キール２１２は、前記距骨プロテーゼ１０２の残りの部分と一体形成されるベース部２４０、および当該ベース部２４０から延出して前記距骨の前記骨を貫通する貫通部２４２を有し得る。当該貫通部２４２は、当該貫通部の頭側端部に、概して半円形の外周２４４を有し得る。当該概して半円形の外周２４４は、前記骨に対して、内外方向に前記距骨プロテーゼ１０２の運動に抵抗する内外方向を向いた表面積を提示することによって骨を保存することを援助し得る。内外方向の運動に対する当該抵抗は、矩形の断面形状を備えるキールによってもたらされる抵抗に等しくあり得るが、矩形の外周ほど多くの骨の除去を要しない。
【００７１】
一部の代替的な実施形態（図示せず）では、前記キール２１２に加えて、または前記キール２１２の代わりに、固定ペグが使用され得る。このような固定ペグは、当技術分野で既知の任意のサイズまたは形状を有し得る。一部の実施形態では、当該固定ペグは、前記距骨係合面１１２の残りの部分に永久的に固着され得る。他の実施形態では、当該固定ペグはモジュラーであり得て、例えば、取付開口などの、前記骨係合面における受容機能部に装着され得る。さらに他の実施形態では、前記固定ペグは、適切な位置で展開可能であり得て、かつ前記距骨プロテーゼの設置を容易にしかつ／または埋め込みに必要な前記足関節の伸延量を減らすために収縮位置から展開位置に可動であり得る。
【００７２】
図３Ａから図３Ｅは、前記脛骨プロテーゼ１０４のそれぞれ頭側斜視図、尾側斜視図、側面図、外側断面図、および前側断面図である。前記脛骨関節面１２０は、前記天然の脛骨関節面の形状を真似るように成形され得る。一部の実施形態では、前記脛骨関節面１２０は、内外方向に延在する二つの凹面状の脛骨湾曲部３００を有し得る。当該凹面状の脛骨湾曲部３００は、内外方向に延在する凸面状の脛骨湾曲部３０２によって互いに離され得る。当該凹面状の脛骨湾曲部３００および当該凸面状の脛骨湾曲部３０２は、図３Ｅが最も見やすく、図３Ｅでは、切断面が、内外方向かつ頭尾方向、すなわち、当該凹面状の脛骨湾曲部３００および当該凸面状の脛骨湾曲部３０２に平行に延在している。
【００７３】
関節形成が完了した後の前記足関節の中央位置では、前記距骨プロテーゼ１０２の前記凸面状の距骨湾曲部２００は、前記脛骨プロテーゼ１０４の前記凹面状の脛骨湾曲部３００内に存在し得て、当該脛骨プロテーゼ１０４の前記凸面状の脛骨湾曲部３０２は、当該距骨プロテーゼ１０２の前記凹面状の距骨湾曲部２０２内に置かれ得る。これは、図１Ｃに描写される配置である。前記脛骨が前記距骨に対して内側方向または外側方向に回転すると、前記凹面状の脛骨湾曲部３００の一方は、当該凹面状の脛骨湾曲部３００の他方が前記凸面状の距骨湾曲部２００のうちの隣り合う方から変位するように、当該凸面状の距骨湾曲部２００のうちの隣り合う方に沿ってスライドし得る。本願に記述される前記距骨関節面１１０および前記脛骨関節面１２０の構成および働きは例示に過ぎず、代替的な実施形態においては、当技術分野で既知の関節面および運動経路の任意の配置が使用され得る。
【００７４】
前記脛骨係合面１２２は、後に図示および説明される、脛骨の調製面との確実な係合をもたらすように成形され得る。一部の実施形態では、前記脛骨係合面１２２は、主部３１０、および当該主部３１０から延出するキール３１２を有し得る。前記主部３１０は、前記脛骨の隣り合う骨の多くが無傷で残されつつ、当該主部３１０が当該脛骨上に確実に着座した状態を維持することを援助する外形を有し得る。したがって、前記脛骨プロテーゼ１０４は、「骨温存」プロテーゼであり得る。
【００７５】
一部の実施形態では、前記主部３１０は、前記脛骨係合面１２２の縁に配置される二つの内外方向の湾曲部３２０、および当該二つの内外方向の湾曲部３２０間で内外方向に実質的に真っ直ぐ延在する中央の広がり部３２２を有し得る。当該内外方向の湾曲部３２０および当該中央の広がり部３２２は、図３Ｅが最も見やすく、図３Ｅでは、切断面が、内外方向かつ頭尾方向、すなわち、当該内外方向の湾曲部３２０および当該中央の広がり部３２２に平行に延在している。当該中央の広がり部３２２は、任意選択的に、当該内外方向の湾曲部３２０に対して僅かに陥凹させて、前記キール３１２の方を向く壁３２４を画定し得る。当該壁３２４は、一周するように配置され得て、かつ前記脛骨プロテーゼ１０４が埋め込まれるときに前記骨セメント用の擁壁として作用し得る。前記脛骨構成要素が多孔質の界面を使用して前記骨に固定されることになっている場合、当該壁３２４は、当該多孔質材料を収容するために使用され得る。
【００７６】
前記主部３１０は、前後方向に延在する前後方向の湾曲部３３０も有し得る。したがって、前記主部３１０の断面形状は、図の３Ｃのように、外側方向の視点から見たとき、凸面形状を備える概して弓形であり得て、かつ図３Ｅのように、前側方向の視点から見たときは概して直線的であり得る。前記主部３１０は、図３Ｅに示すように、前記内外方向の湾曲部３２０、前記中央の広がり部３２２、および任意選択的に前記壁３２４によって画定される前記断面形状が、前記前後方向の湾曲部３３０の前記弓形の経路に沿って掃引されるときに形成される面といってよい。同様に、前記脛骨関節面１２０は、同様に図２Ｅに示すように、前記内外方向の湾曲部３２０および前記中央の広がり部３２２によって画定される断面形状が、同様の弓形の経路に沿って掃引されるときに形成される面といってよい。
【００７７】
前記キール３１２も、前記キール２１２の骨温存形状と同様の骨温存形状を有し得る。具体的には、前記キール３１２は、前記脛骨プロテーゼ１０４の残りの部分と一体形成されるベース部３４０、および当該ベース部３４０から延出して前記距骨の前記骨を貫通する貫通部３４２を有し得る。当該貫通部３４２は、当該貫通部の頭側端部に、概して半円形の外周３４４を有し得る。一部の実施形態では、前記距骨プロテーゼ１０２に関連して上記したように、固定ペグが、前記脛骨プロテーゼ１０４を隣接する骨に定着させ得る。
【００７８】
多様な器械および方法が、前記距骨プロテーゼ１０２および前記脛骨プロテーゼ１０４をそれぞれ受容するための前記距骨および前記脛骨の受容面を調製するために使用され得る。一つの例示的な器械一式を、一つの例示的な方法とともに、図４から図１５に関連して図示および説明する。当業者には、本願で記述されるインプラント、器械、および方法の各々が、それ以外のものとは独立して、かつ／または代替的なインプラント、器械、または方法とともに、使用され得ることが分かるだろう。
【００７９】
一部の実施形態では、前側進入路（すなわち、関節空間の前側から当該関節空間に器械が挿入される進入路）沿いから前記距骨および／または前記脛骨を調製することが有益であり得る。当該前側進入路は、低侵襲性であり得て、かつ外傷を最小限にすることによって、回復時間を早め得る。一部の既知の処置では、外側進入路を使用して、前記距骨および／または前記脛骨の前記調製面上に前後方向の湾曲部を形成して、前記インプラントの下になる前記骨をより多く保存していた。しかし、既知の器械は、概して、前側進入路などの他の進入路から前後方向の湾曲部を作り出すことができない。
【００８０】
一部の実施形態によれば、執刀医は、前記足関節の前側に進入しながら前記関節形成処置を開始し得る。これは、例えば、前記関節空間の前側にある（前記関節の前側表面の）組織を切断して引っ込めることによって行われ得る。次に、前記関節空間が露出され得る。前記執刀医は、次に、一つ以上の切断器具の運動を案内するために前記距骨および／または前記脛骨に一つ以上のガイド組立体を装着し得る。
【００８１】
一部の例において、距骨ガイド組立体は、まず、前記距骨に固着され、前記距骨プロテーゼ１０２を受容するように前記距骨を調製するように切断器具の運動を案内するために使用され得る。これは、図４Ａから図１２に関連して図示および説明する。次に、当該距骨ガイド組立体の一部を使用して、脛骨ガイド組立体を適切に位置決めし得て、当該脛骨ガイド組立体は、前記距骨ガイド組立体上で位置合わせされ、次に、前記脛骨に固着され得る。これは、図１３Ａから図１３Ｃに関連して図示および説明する。前記脛骨ガイド組立体は、前記脛骨プロテーゼ１０４を受容するように前記脛骨を調製するように切断器具の運動を案内するために使用され得る。これは、図１４Ａから図１５に関連して図示および説明する。次に、前記距骨プロテーゼ１０２および前記脛骨プロテーゼ１０４は、それぞれ前記距骨および前記脛骨に挿入および固着され得る。前記足関節形成の完了後に結果として生じる関節空間は、図１６に関連して図示および説明する。
【００８２】
図４Ａから図４Ｃは、支柱４３０の使用を通して距骨４２０に対して距骨基礎４１０を配置するために使用され得るトライアル４００のそれぞれ頭側斜視図、尾側斜視図、および頭側斜視図であり、図４Ｃでは、当該距骨基礎４１０および当該支柱４３０が当該距骨４２０および当該トライアル４００と組み付けられている。当該距骨４２０は、関節形成を介して置換しようとする天然の関節面４２２を有し得る。
【００８３】
図示のように、前記トライアル４００は、頭側部４４０および尾側部４４２を有する。当該頭側部４４０は、前記支柱４３０上の対応する機能部（図示せず）と界面接続する支柱取付機能部４４４を有し得る。図示のように、当該支柱取付機能部４４４は、前記支柱４３０上の対応する卵形の凹みおよび／またはボスと界面接続し得る開口を備える卵形状を有し得る。前記尾側部４４２は、前記トライアル４００の回転により前記距骨基礎４１０も回転するように当該距骨基礎４１０に当該トライアル４００を一時的に結合するために当該距骨基礎４１０と嵌合する距骨基礎位置合わせ機能部４４６を有し得る。当該距骨基礎位置合わせ機能部４４６は、穴４４８、および当該穴４４８を包囲する矩形のボス４５０を有し得る。
【００８４】
さらに、前記トライアル４００は、前端部４６０および後端部４６２を有し得る。前記トライアル４００が前記距骨４２０上に置かれると、当該前端部４６０は、前記距骨４２０の前部および中足骨の上方に延在し得て、当該後端部４６２は、前記距骨４２０の前記天然の関節面４２２上に置かれ得る。当該前端部４６０は、当該前端部４６０を前記距骨４２０および／または前記中足骨と視覚的に整列させるために使用することができる前側窓４６４を有し得る。当該後端部４６２は、前記天然の関節面４２２の可視化および／または前記天然の関節面４２２との当該後端４６２の整列を容易にする後側窓４５６を有し得る。当該後端部４６２は、当該後端部４６２が前記天然の関節面４２２上に比較的にぴったりと嵌着することを可能にする寸法の凹面状の湾曲部４５８も有し得る。
【００８５】
前記支柱４３０は、近位端部（図示せず）および遠位端部４７０を有し得る。当該遠位端部４７０はトライアル受容器４７２を有し得て、当該トライアル受容器４７２には、前記トライアル４００の前記支柱取付機能部４４４に固着可能なトライアル取付機能部（図示せず）がある。当該トライアル受容器４７２は、前記支柱４３０が前記トライアル４００に装着されるときに前記距骨基礎位置合わせ機能部４４６の前記穴４４８と整列することによって、当該穴４４８への進入を可能にする穴４７４も有し得る。前記支柱４３０の前記近位端部は、前記距骨に近位にある、前記患者の脚上の目印と容易に整列させることができるピン、穴、または刻印などの整列機能部を有し得る。一部の実施形態では、この目印は、前記脛骨の近位端部上の脛骨結節であり得る。したがって、前記支柱４３０は、前記患者の脛骨の実質的に全長に架け渡すのに十分な長さを有し得る。
【００８６】
前記支柱４３０の前記近位端部が前記脛骨結節との所望の整列に至るまで回転されるとき、前記遠位端部も回転し、前記トライアル４００を前記距骨４２０上で回転させ得る。この回転により、前記距骨基礎４１０も、前記距骨４２０に対する所望の向きに至るまで回転し得る。前記距骨基礎４１０は、次に、例えば、当該距骨基礎４１０に挿通されて、前記距骨４２０に刺し込まれるピン４８０の使用を通して、前記距骨４２０に対して固定され得る。当該ピン４８０は、前記距骨基礎４１０が、当該ピン４８０に沿って前記距骨４２０に向かってまたは前記距骨４２０から離れるようにスライドすることができないように互いに対して斜めに方向付けされ得る。前記距骨基礎４１０が前記距骨４２０に対して正しい位置で固定された後、前記トライアル４００および前記支柱４３０は、前記距骨基礎４１０から取り除かれ得る。
【００８７】
図５Ａ、図５Ｂ、および図５Ｃは、図４Ｃの前記距骨基礎４１０のそれぞれ後側頭側斜視図、前側頭側斜視図、および前側頭側斜視図であり、図５Ｃでは、前記距骨基礎４１０が前記距骨４２０に固定されている。前記距骨基礎４１０は、前記距骨４２０および／または前記脛骨に対して他の器械を配置および／または移動するための安定した装着点として設計され得る。前記距骨基礎４１０は、不動部材５００、および当該不動部材５００に可動的に結合され得る可動部材５０２を有し得る。
【００８８】
前記不動部材５００は、前記距骨４２０に対する前記不動部材５００の装着を容易にする骨装着界面を有し得る。当技術分野で既知の任意の骨装着機能部が使用されてよく、図５Ａから図５Ｃの実施形態では、当該骨装着界面が、前記ピン４８０が挿通される一連の通路５１０の形態を取り得る。当該通路５１０は、前記ピン４８０が互いに非平行になるように互いに対して斜めに方向付けされ得る。したがって、前記ピン４８０が正しい位置にあるとき、前記距骨基礎４１０の位置および向きは、前記距骨４２０に対して実質的に固定され得る。前記距骨基礎４１０の固定に必要とされるよりも多くの前記通路５１０が存在していてよく、したがって、前記執刀医は、前記距骨４２０における前記ピン４８０の最適な定着に対して配置されている前記通路５１０に前記ピン４８０を挿通すればよい。
【００８９】
前記不動部材５００は、当該不動部材５００への前記可動部材５０２の可動的な結合をもたらす可動部材界面も有し得る。図５Ａから図５Ｃに具体化されているように、前記可動部材５０２は、前記不動部材５００に対して回転する。代替的な実施形態（図示せず）では、純回転の代わりに、基礎が、不動部材に対して並進しかつ／または並進と回転の何らかの組み合わせを行う可動部材を有し得る。ピン継手、滑り継手、リンク機構などを含むがそれらに限定されない、当技術分野で既知の任意の可動的な結合が使用され得る。
【００９０】
図５Ａから図５Ｃでは、前記可動部材界面は、前後方向かつ頭尾方向に延在する一対の弓形スロット５１２の形態を取り得る。当該弓形スロット５１２は、内外方向に延在する軸５１４を中心とし得る。図５Ｃに示すように、当該軸５１４は、当該弓形スロット５１２の尾側かつ後側に配置され得る。前記不動部材５００の外向きの側部から、当該弓形スロット５１２は、当該弓形スロット５１２と同じ弓形経路をなぞる弓形溝５１６内に凹設され得る。二組以上の戻り止め５１８が、前記不動部材５００の各側部に形成され得る。当該戻り止め５１８は、概して内外方向に延在し得て、後述するように、前記不動部材５００に対する前記可動部材５０２の可動域の制御を支援し得る。
【００９１】
さらに、前記不動部材５００は、前記トライアル４００に前記不動部材５００を結合するトライアル界面を有し得る。当該トライアル界面は、前記トライアル４００の位置および向きによって、前記不動部材５００の位置および向き、ひいては前記距骨基礎４１０の位置および向きが決まるように、前記不動部材５００と前記トライアル４００の間の固定的な装着をもたらすことが望ましいことがある。
【００９２】
図５Ａから図５Ｃに具体化されているように、前記トライアル界面は、矩形の凹み５２２内に存在する穴５２０であり得る。ねじまたはボルトなどのファスナが、前記トライアル４００の前記距骨基礎位置合わせ機能部４４６に挿通され得る。当該ファスナは、前記トライアル受容器４７２の前記穴４７４および前記距骨基礎位置合わせ機能部４４６の前記穴４４８に挿通され得て、前記穴５２０に定着され得る。前記矩形の凹み５２２は、前記支柱４３０および前記トライアル４００が前記不動部材５００に装着された状態で、前記不動部材５００が前記トライアル４００または前記支柱４３０に対して回転することができないことを保証するために、前記距骨基礎位置合わせ機能部４４６の前記矩形のボス４５０を受容し得る。
【００９３】
前記可動部材５０２は、前記不動部材５００と前記可動部材５０２の間の可動的な結合をもたらすように前記不動部材５００の前記可動部材界面と協働する不動部材界面を有し得る。当該不動部材界面は、前記不動部材５００と前記可動部材５０２の間の回転可能な結合をもたらすように選択され得る。
【００９４】
図５Ａから図５Ｃでは、前記不動部材界面は、前記弓形溝５１６内に存在しかつ前記弓形スロット５１２を通して前記可動部材５０２の本体に回転可能に固着されるローラ５３０を含み得る。前記可動部材５０２は、前記不動部材５００に対して自由に回転することができないが、代わりに、当該ローラが前記弓形溝５１６に沿って移動するときには前記不動部材５００に対して予想通りに強制的に回転させられることを保証するために、前記弓形溝５１６の各々に前記ローラ５３０が二つ存在し得る。したがって、前記可動部材５０２は、前記軸５１４周りに前記不動部材５００に対して強制的に回転させられ得る。
【００９５】
前記ローラ５３０に加えて、前記可動部材５０２は、前記可動部材５０２の内側部または外側部から突出するガイドノブ５４０を有し得る。一部の実施形態では、当該ガイドノブ５４０は、当該ガイドノブ５４０が、前記不動部材５００と摩擦係合するように締められることができ、それによって前記不動部材５００と前記可動部材５０２の間の相対的な回転を防止するように、または、前記可動部材５０２が前記不動部材５００に対して回転することを許容するように緩められることができるように、前記可動部材５０２の残りの部分に対して回転可能であり得る。したがって、前記執刀医は、前記不動部材５００に対して正しい位置に前記可動部材５０２を一時的に固定するように前記ガイドノブ５４０を係合して、前記可動部材５０２を新しい位置および向きに移動させるために当該ガイドノブ５４０を係合解除する前に、前記可動部材５０２をその現在の位置および向きにある状態で切断を行い得る。
【００９６】
前記可動部材５０２は、前記不動部材５００の方を向いた当接部（図示せず）も有し、当該当接部が、前記可動部材５０２が前記不動部材５００に対して二つ以上の所定の位置にあるときに前記戻り止め５１８と係合するようになっている。当該所定の位置は、例えば、前記不動部材５００に対する前記可動部材５０２の所望の前側および後側の運動限界であり得る。例えば、前記可動部材５０２が、前記当接部が前記不動部材５００の前側の前記戻り止め５１８と係合するように配置されているとき、当該戻り止め５１８との当該当接部の当該係合により、前記可動部材５０２は、前記不動部材５００に対してさらに前側方向に移動することが防止され得る。これは、図５Ａから図５Ｃに描写した位置であり得る。同様に、前記可動部材５０２が、前記当接部が前記不動部材５００の後側の前記戻り止め５１８と係合するように配置されているときは、当該戻り止め５１８との当該当接部の当該係合により、前記可動部材５０２は、前記不動部材５００に対してさらに後側方向に移動することが防止され得る。
【００９７】
あるいは、前記戻り止め５１８との前記当接部の前記係合は、運動限界を定めるのではなく、前記可動部材５０２が前記不動部材５００に対して前側または後側の基準位置に到達していることを前記執刀医に示す触覚応答を提供してもよい。具体的には、前記戻り止め５１８との前記当接部の係合は、前記当接部が前記戻り止め５１８にパチンまたはカチッと嵌るときに前記執刀医によって聴かれかつ／または感じられ得る。したがって、前記執刀医は、前記不動部材５００に対する前記可動部材５０２のさらなる前側方向または後方への運動により、前記可動部材５０２が、所定の基準点を越えてしまうおそれがあることに気付き得る。
【００９８】
前記可動部材５０２は、器具ホルダ装着界面、または、より具体的には、バーの形態である切断器具を保持する距骨バーホルダに装着可能な距骨バーホルダ界面も有し得る。当該距骨バーホルダは、当該距骨バーホルダ界面に装着可能なベースを有し得て、したがって、当該距骨バーホルダ界面はベース装着界面とも呼び得る。当該ベース装着界面は、前記可動部材５０２が前記不動部材５００に対して移動するときに前記可動部材５０２が当該ベースを運んでいくように前記可動部材５０２に対して当該ベースを固着するように設計され得る。後述のように、当該ベース装着界面は、脛骨に対する脛骨基礎の配置を容易にするために前記可動部材５０２に整列ブロックを装着するためにも使用され得る。
【００９９】
図５Ａから図５Ｃでは、前記ベース装着界面は、前記可動部材５０２の一対のねじ穴５５０の形態を取り得る。当該ねじ穴５５０は、前記可動部材５０２上の正しい位置に前記ベースを保持するために使用することができる、ねじまたはボルトなどのファスナを受容し得る。前記距骨バーホルダの構成および働きは、図６Ａから図１１Ｂに関連して図示および説明する。
【０１００】
図６Ａおよび図６Ｂは、前記距骨４２０に対してバー６１０を保持するために前記距骨基礎４１０に固着された距骨バーホルダ６００のそれぞれ前側斜視図および後側斜視図である。前記距骨基礎４１０および前記距骨バーホルダ６００は、組み合わされて、図１Ａから図２Ｅの前記距骨プロテーゼ１０２などのプロテーゼを受容するように成形される前記距骨４２０上の調製面６２０を形成するために前記距骨４２０に対する前記バー６１０の運動を案内する距骨ガイド組立体を画定し得る。
【０１０１】
具体的には、前記距骨バーホルダ６００は、当該距骨バーホルダ６００が、前記可動部材５０２に沿って前記不動部材５００および前記距骨４２０に対して旋回可能になるように前記距骨基礎４１０の前記可動部材５０２に固着され得る。前記距骨バーホルダ６００は、前記バー６１０のさらなる運動（例えば、内外方向および頭尾方向）により、前記調製面６２０の所望の外形を作り出すことも可能にし得る。前記バー６１０の使用は例示的なものに過ぎず、当業者には、多様な切断器具が、前記調製面６２０を形成するために使用され得ることが分かるだろう。このような切断器具は、バー、リーマー、レシプロソーなどの回転器具および／または並進器具を含み得る。
【０１０２】
図示のように、前記距骨バーホルダ６００は、前記距骨基礎４１０の前記可動部材５０２に固定的に固着されるベース６３０、および当該ベース６３０に対して移動するアーム６４０を有し得る。前記ベース６３０に対する前記アーム６４０の運動により、前記バー６１０が、前記距骨４２０に対する前記可動部材５０２の運動によってもたらされる前後方向の回転に加えて、前記距骨４２０上で内外方向に移動することを可能にし得る。前記バー６１０は、前記関節形成の過程に関連して使用され得るさらなるバーとともに、図７Ａから図８Ｃに関連してより詳細に説明する。
【０１０３】
図７Ａから図７Ｃは、前記バー６１０のそれぞれ斜視図、側面図、および平断面図である。前記バー６１０は、本体７００、シャフト７１０、および切断要素７２０を有し得る。前記距骨バーホルダ６００に前記バー６１０を結合するためにアダプタ７３０が使用され得る。前記本体７００は、概して形状が円筒形であり得て、かつ回転モータ（図示せず）を収容し得る。当該回転モータは、前記シャフト７１０を前記本体７００に対して回転させ得て、前記シャフト７１０も形状が円筒形であり得る。前記切断要素７２０は、前記シャフト７１０に担持され得て、したがって、前記シャフト７１０の回転により、当該切断要素７２０が回転し得る。
【０１０４】
前記切断要素７２０および前記シャフト７１０は、前記切断要素７２０の長さに平行な切断器具軸７４０周りに回転し得る。前記回転要素７２０は、前側進入路からの凸面状の前後方向の湾曲部の形成を容易にする凹面形状を有し得る。具体的には、前記切断要素７２０は、基端部７５０、先端部７６０、および当該基端部７５０と当該先端部７６０の間の中間部７７０を有し得る。当該基端部７５０および当該先端部７６０は、両方とも、当該中間部７７０に対して拡大され得て、かつ前記切断器具軸７４０と垂直な最大半径７８０を共有し得る。前記中間部分７７０の前記半径は、ずっと小さくてもよい。当該最大半径７８０は、前記切断要素７２０によって前記距骨４２０上に形成すべき前記調製面６２０に存在する内外方向の湾曲部の半径と実質的に同じであり得る。
【０１０５】
前記切断器具軸７４０を備える平面内では、前記切断要素７２０は、前記基端部７５０から前記中間部７７０へ、そして次に前記先端部７６０への当該切断要素７２０の直径の変化によって画定される半径７８２を備える弓形の凹面状の輪郭を有し得る。当該半径７８２は、前記切断要素７２０によって前記距骨４２０上に形成すべき前記調製面６２０に存在する前後方向の湾曲部の半径と実質的に同じであり得る。
【０１０６】
前記アダプタ７３０は、フレア状の基端部７９０、円筒形の先端部７９２、一対の本体装着穴７９４、および一対のバーホルダ装着ボス７９６を有し得る。当該基端部７９０は中空であり得て、かつ前記バー６１０の前記本体７００を収容可能な大きさにし得る。当該円筒形の先端部７９２は、同様に、前記バー６１０の前記シャフト７１０、および／または周囲材を収容可能な大きさにし得る。本体装着穴７９４は、前記アダプタ７３０の前記バー６１０への確実な装着を容易にし得る。一部の例によれば、前記バー６１０に前記アダプタ７３０を定着させるために、ねじなどのファスナが前記本体装着穴７９４に挿入され得る。前記バーホルダ装着ボス７９６は、前記距骨バーホルダ６００および／または頸骨バーホルダへの前記アダプタ７３０、ひいては前記バー６１０の装着を容易にするために使用され得るが、これは、後に図示および説明する。
【０１０７】
一部の例によれば、前記本体７００は、標準的な整形外科用のバーまたはリーマーの本体であり得る。前記切断要素７２０および前記アダプタ７３０は、前側進入路からの前記調製面６２０の形成のためにこのような標準的な整形外科用のバーまたはリーマーをカスタマイズするために使用され得る。
【０１０８】
前記切断要素７２０に加えて、または前記切断要素の代わりに、様々な異なる切断要素が使用され得る。このような切断要素は、凸面形または直線形を有し得る。図８Ａから図８Ｃに関連して例を図示および説明する。
【０１０９】
図８Ａから図８Ｃは、様々な実施形態に係る、それぞれ、バー８００、バー８３０、およびバー８６０の側面図である。当該バー８００、当該バー８３０、および当該バー８６０は、各々、図７Ａから図７Ｃの前記アダプタのようなアダプタ７３０とともに使用され得て、かつ本体７００およびシャフト７１０を含む、前記バー６１０の構成要素と同様の構成要素を有し得る。当該バー８００、当該バー８３０、および当該バー８６０の各々は、前記バー６１０の前記切断器具軸のような切断器具軸７４０周りに回転するように構成され得る。しかしながら、当該バー８００、当該バー８３０、および当該バー８６０の切断要素は異なるように構成され得る。
【０１１０】
具体的には、前記バー８００は、直線状の、概して円筒形の切断要素８２０を有し得る。当該切断要素８２０は、前記距骨プロテーゼ１０２の前記キール２１２のための前記調製面６２０における空間を切り開くのに適した直径８２２を有し得る。当該切断要素８２０の当該直径は、同様に、前記脛骨プロテーゼ１０４の前記キール３１２用の空間を切り開くのに適し得る。
【０１１１】
前記バー８３０も、直線状の、概して円筒形の切断要素８５０を有し得る。当該切断要素８５０は、例えば、前記バー６１０、前記バー８００、および／または前記８６０の前記シャフト７１０のための前記調製面６２０に空間を切り開くのに適した直径８５２を有し得る。したがって、前記バー８３０は、後の骨除去ステップにおいて前記シャフト７１０が移動することができる空間を提供するための導入器具として使用され得る。
【０１１２】
前記バー８６０は、前記脛骨に凹面状の前後方向の湾曲部を形成するために使用され得る。したがって、前記バー８６０は、概して凸面形の切断要素８８０を有し得る。具体的には、当該切断要素８８０は、基端部８８２、先端部８８４、および当該基端部８８２と当該先端部８８４の間の中間部８８６を有し得る。当該中間部８８６は、当該基端部８８２および当該先端部８８４に対して拡大され得て、かつ前記切断器具軸７４０に垂直な最大半径８８８を有し得る。当該基端部８８２および当該先端部８８４の半径は、はるかに小さくあり得る。当該最大半径８８８は、当該切断要素８８０によって前記脛骨上に形成すべき調製面に存在する内外方向の湾曲部の半径と実質的に同じであり得る。
【０１１３】
前記切断器具軸７４０を備える平面内では、前記切断要素８８０は、前記基端部８８２から前記中間部８８６へ、そして次に前記先端部８８４への当該切断要素８８０の直径の変化によって画定される半径８９０を備える弓形の凸面状の輪郭を有し得る。当該半径８９０は、前記切断要素８８０によって前記脛骨上に形成すべき前記調製面に存在する前後方向の湾曲部の半径と実質的に同じであり得る。
【０１１４】
図９Ａから図９Ｃは、図６Ａおよび図６Ｂの前記距骨バーホルダ６００のそれぞれ頭側斜視図、尾側斜視図、および前面断面図である。前記距骨バーホルダ６００は、前記距骨４２０における前記調製面６２０の形成を容易にするために一つ以上の切断器具を保持するように設計され得る。
【０１１５】
具体的には、前記距骨バーホルダ６００は、前記天然の関節面４２２の前部を除去し、それにより前記バー６１０の前記シャフト７１０および前記バー８００の前記シャフト７１０のための空間を設けるための前記バー８３０を保持するために使用され得る。次に、距骨バーホルダ６００は、前記距骨４２０の前記天然の関節面４２２の残りの部分を除去し、それにより前記調製面６２０の凸面状の前後方向の湾曲部を形成するための前記バー６１０を保持するために使用され得る。前記距骨バーホルダ６００は、概して前記距骨プロテーゼ１０２の前記キール２１２の形のスロットを形成するためにも使用され得る。したがって、前記バー８３０、前記バー６１０、および前記バー８００と組み合わせた前記距骨バーホルダ６００の使用後には、前記調製面６２０は、前記距骨プロテーゼ１０２の前記距骨係合面１１２を受容するように成形され得る。これらのステップは並べ替えてよく、後により詳細に説明する。
【０１１６】
前記距骨バーホルダ６００の前記ベース６３０は、前記距骨基礎４１０に当該ベース６３０を装着するために使用することができる基礎界面を有し得る。当該基礎界面は、前記距骨基礎４１０に前記ベース６３０を固着するのに適した任意の構造を有し得る。図９Ａから図９Ｃに具体化されているように、前記基礎界面は、前記距骨基礎４１０の前記可動部材５０２の前記ねじ穴５５０同士の間隔と同じような形で離間した二つの穴９００を含み得る。当該穴９００は滑腔であり得る。したがって、ねじ、ボルトなどであり得るファスナ９０２が当該穴９００に挿通されて、前記距骨基礎４１０の前記可動部材５０２の前記ねじ穴５５０と係合するように回転され、前記可動部材５０２に前記ベース６３０を固着し得る。
【０１１７】
前記ベース６３０は、さらに、前記アーム６４０を当該ベース６３０に結合するアーム結合機能部を有し得る。前記ベース６３０および前記アーム６４０は、回転継手および／または滑り継手の任意の組み合わせを通して互いに可動的に結合され得る。一部の実施形態によれば、前記アーム結合機能部は、前記ベース６３０と前記アーム６４０の間に回転可能な結合をもたらす。
【０１１８】
図９Ａから図９Ｃに示すように、前記アーム結合機能部は、前記アーム６４０が回転可能に取り付けられるピン９１０を含み得る。当該ピン９１０は、ヘッド９１２、および前記ベース６３０の穴９１６の対応する雌ねじと係合する雄ねじを備えるシャンク９１４を有し得る。当該ヘッド９１２は、前記距骨バーホルダ６００の組み立てを容易にするためにドライバーなどの器具によって前記ヘッド９１２の回転を許容する界面を有し得る。当該ヘッド９１２は、前記ベース６３０の穴９１８内に存在し得る。当該ヘッド９１２に隣接する前記シャンク９１４の一部は、前記アーム６４０が当該一部に係合して当該一部上で円滑に回転することができるように滑らかであり得る。前記ベース６３０は、さらに、二つの平行なプレート、すなわち、前側プレート９２０および後側プレート９２２を有し得て、当該前側プレート９２０と当該後側プレート９２２の間には、前記アーム６４０の基端部が捕捉される。前記ヘッド９１２が存在する前記穴９１８は、前記前側プレート９２０に形成され得て、前記シャンク９１４が定着される前記穴９１６は、前記後側プレート９２２に形成され得る。したがって、前記ピン９１０は、前記後側プレート９２２の前記穴９１６内に定着するように前記前側プレート９２０の前記穴９１８に後側方向に挿通され得る。
【０１１９】
さらに、前記ベース６３０は、当該ベース６３０に対して前記アーム６４０の運動を案内することを支援するベースガイド機能部を有し得る。当該ベースガイド機能部は、前記アーム６４０の可動域を制限して、それにより前記距骨４２０に対する前記バー６１０、前記バー８００、または前記バー８３０などの前記装着した切断器具の可動域を制限するように前記アーム６４０の対応するアームガイド機能部と協働し得る。図９Ａから図９Ｃに具体化されているように、前記ベースガイド機能部は、四つのガイド面９３２を備える矩形の窓９３０を含み得る。尾側方向に配置され（かつ前記頭側方向を向くように方向付けされた）当該ガイド面９３２は、後述のように、前記距骨４２０に向かう前記尾側方向への前記切断器具の運動を制限するのに役立ち得る。
【０１２０】
図９Ｃに示すように、前記アーム６４０は、第一のアーム部材９５０および第二のアーム部材９５２に分けられ得る。当該第二のアーム部材９５２は、前記アーム６４０が前記ピン９１０に対して調節可能な長さを効果的に有するように当該第二のアーム部材９５２が当該第一のアーム部材９５０内でスライド可能であるように当該第一のアーム部材９５０内に入れ子にされ得る。当該第二のアーム部材９５２から離れるように当該第一のアーム部材９５０を付勢し、それにより前記アーム６４０をその最大長に向かって促すために、弾性部材が使用され得る。当該弾性部材は、圧縮下に通常保持される線形ばね９５４の形態を取り得る。当該線形ばね９５４は、部分的に前記第二のアーム部材９５２の先端部の空洞内に存在し得る。
【０１２１】
前記アーム６４０は、当該アーム６４０を前記ベース６３０に結合するベース結合機能部を有し得る。当該ベース結合機能部は、様々な形で構成され得て、かつ前記ベース６３０の前記アーム結合機能部と協働するように設計され得る。図９Ａから図９Ｃでは、当該ベース結合機能部は、前記第一のアーム部材９５０の基端部に形成されたスロット９６０、および前記第二のアーム部材９５２の基端部に形成された受け台９６２を含み得る。当該スロット９６０は、頭尾方向に細長くされ得て、かつ前記第一のアーム部材９５０が前記ピン９１０に対して上方または下方に移動することを可能にするように前記ピン９１０を受容し得る。前記第二のアーム部材９５２の前記基端部が、前記ピン９１０を押し上げ、前記第一のアーム部材９５０を下方に促すことを許容する一方で、前記第二のアーム部材９５２の前記基端部が、前記ピン９１０に対して比較的円滑に当接およびスライドするように、前記受け台９６２は、形状が凹面状かつ半円形であり得る。
【０１２２】
前記アーム６４０は、さらに、切断器具を装着することができる器具装着界面を有し得る。前記切断器具が前記バー６１０、前記バー８００、前記バー８３０、および／または前記バー８６０などのバーである場合、当該器具装着界面は、バー装着界面と呼び得る。当該バー装着界面は、前記第一のアーム部材９５０に対して一定の関係で前記バー６１０、前記バー８００、前記バー８３０のうちのいずれかを保持するように設計され得る。より正確には、当該バー装着界面は、前記バー６１０、前記バー８００、前記バー８３０のうちの一つに固着される前記アダプタ７３０を受容および固着するように設計され得る。
【０１２３】
図９Ａから図９Ｃに描写されているように、前記バー装着界面は、前記アダプタ７３０の前記円筒形の先端部７９２を受容する大きさの内腔９７２を備える装着カニューレ９７０の形態を取り得る。当該装着カニューレ９７０は、当該装着カニューレ９７０に対して正しい位置で前記アダプタ７３０を選択的にロックすることができる一つ以上のロック機能部も有し得る。当該ロック機能部は、バヨネット式の取り付け部品として働き得て、したがって、当該ロック機能部は、当該装着カニューレ上で軸方向に延在し、次に円周方向に延在するスロット９７４の形態を取り得る。当該スロット９７４の各々は、前記アダプタ７３０の前記バーホルダ装着ボス７９６のうちの一つを受容する大きさにされ得る。
【０１２４】
具体的には、前記アダプタ７３０は、前記対応する切断器具に装着され、次に、前記バーホルダ装着ボス７９６が前記スロット９７４の前記軸方向に延在する部分に進入するように、前記装着カニューレ９７０に後側方向に挿入され得る。当該バーホルダ装着ボス７９６が前記軸方向に延在する部分の端部に到達すると、前記アダプタ７３０は、当該バーホルダ装着ボス７９６が、前記スロット９７４の前記円周方向に延在する部分に沿ってスライドするように、前記切断器具の前記切断器具軸７４０と共線であり得る前記装着カニューレ９７０の軸周りに回転され得る。一つ以上のスナップ機能部（図示せず）により、任意選択的に、前記アダプタ７３０を前記装着カニューレ９７０に正しい位置でパチンと嵌めてもよい。いずれにせよ、前記装着カニューレ９７０に前記アダプタ７３０を装着するのに必要な軸方向の並進および回転の組み合わせにより、前記切断器具は、前記挿入運動が逆向きに行われるまで、前記第一のアーム部材９５０に対して確実に保持されることが保証され得る。
【０１２５】
またさらに、前記アーム６４０は、前記ベース６３０に対する前記アーム６４０の運動を拘束するように前記ベースガイド機能部と協働するアームガイド機能部を有し得る。当該アームガイド機能部は、前記ベース６３０と前記アーム６４０の間の相対運動を拘束することを支援するように前記ベースガイド機能部と相互作用することができる任意の部材であり得る。前記ベースガイド機能部がガイド面を含む場合、当該アームガイド機能部は、このようなガイド面に対して当接および／または寄り掛かることができる従動部であると有利であり得る。
【０１２６】
具体的には、前記ベースガイド機能部は、前記ピン９１０と前記装着カニューレ９７０の間で、前記第一のアーム部材９５０から突出するポスト９８０であり得る。当該ポスト９８０は、当該ポスト９８０が前記ベース６３０の前記矩形の窓９３０内に存在するように、前側方向に突出し得る。前記矩形の窓９３０の前記ガイド面９３２との前記ポスト９８０の前記相互作用により、概して矩形の区域に前記装着カニューレ９７０ひいては前記切断器具の運動が制限され得る。特に、前記矩形の窓９３０の底部の前記ガイド面９３２は、前記距骨４２０に向かう前記切断器具の運動を制限し、それにより切除の深さを制御し得る。
【０１２７】
より具体的には、前記矩形の窓９３０の底部の前記ガイド面９３２は、前記バー６１０、前記バー８００、および前記バー８３０の前記切断器具軸７４０が、平面境界よりも前記距骨４２０に近づくことを防止し得る。同様に、前記矩形の窓９３０の側部の前記ガイド面９３２は、前記バー６１０、前記バー８００、または前記バー８３０の前記切断器具軸７４０が、さらなる平面境界よりもさらに内側方向または外側方向に移動することを防止し得る。したがって、前記アーム６４０の前記ポスト９８０は、前記調製面６２０が所望の深さ、幅、および全体形状を有することを保証するように前記ベース６３０の前記矩形の窓９３０と協働し得る。
【０１２８】
前記線形ばね９５４の作用も、前記調製面６２０が前記所望の形状を有することを保証することを支援し得る。具体的には、前記線形ばね９５４が及ぼす圧力により、前記距骨４２０になされる切り込みが最大限の所望の深さまで延在することを保証することを支援し、それにより、前記調製面６２０が、前記距骨プロテーゼ１０２を支持するように途切れなく広がる骨を提供するのに必要な深さおよび一貫性を有することを保証し得る。この場合でも、前記線形ばね９５４は、前記矩形の窓９３０との前記ポスト９８０の前記相互作用によって許容される前記最大限の深さまで前記切断器具を延出させる前により浅い切り込みで骨を除去するために、前記執刀医が容易に抵抗することができる力を提供するように調節され得る。前記距骨基礎４１０および前記距骨バーホルダ６００を含む前記距骨切断ガイドが前記距骨４２０の切除を制御するために使用され得るやり方を、図６Ａ、図６Ｂ、および図１０Ａから図１２に関連してより詳細に図示および説明する。
【０１２９】
図６Ａおよび図６Ｂに少し戻るが、前記距骨基礎４１０および前記距骨バーホルダ６００は、一部の実施形態では、前記調製面６２０の後側から始めて前記調製面６２０を形成するために使用され得る。具体的には、前記ベース６３０を前記距骨基礎４１０の前記可動部材５０２に固着し、前記バー８３０を前記アーム６４０に固着した状態で、当該可動部材５０２がその後側位置に向かって前記不動部材５００に対して旋回され得る。これにより、前記距骨４２０の前記天然の関節面４２２の後部の上方に前記バー８３０の前記切断要素８５０が配置され得る。前記執刀医は、前記天然の関節面４２２を切除し始める準備ができるまで、前記矩形の窓９３０の前記底部の前記ガイド面９３２から前記ポスト９８０を変位させた状態で、前記線形ばね９５４の力に逆らって、前記天然の関節面４２２の上方に前記バー８３０を保持し得る。
【０１３０】
前記執刀医は、次に、前記バー８３０を下降させ、前記ポスト９８０が前記矩形の窓９３０の前記底部の前記ガイド面９３２に寄り掛かるまで、前記線形ばね９５４に前記バー８３０を押させて前記天然の関節面４２２に係合させ得る。前記バー８３０は、次に、前記装着カニューレ９７０を内外方向に移動することによって内外方向に（すなわち、左右に）移動させられ、前記ポスト９８０を、前記矩形の窓９３０の前記底部の前記ガイド面９３２に沿って内外方向にスライドさせ得る。前記ポスト９８０は、前記バー８３０の内外方向の運動の範囲を制御するために前記矩形の窓９３０の右側および左側の前記ガイド面９３２に当接し得る。
【０１３１】
前記バー８３０が前記天然の関節面４２２の内外方向の範囲を通過すると、前記可動部材５０２は、前記天然の関節面４２２の前部に向かって前記バー８３０を移動するために前記不動部材５００に対して前側方向に回転させ得る。前記バー８３０の内外方向の運動は、必要に応じて前記天然の関節面４２２の前記前部から材料を除去するために繰り返され得る。要望に応じて、前記バー８３０の内外方向の運動は、前記天然の関節面４２２の全ての前後方向の湾曲部から材料を除去するために前記可動部材５０２の前側方向の回転中にも実行され得る。
【０１３２】
前述のように、前記バー８３０の目的は、単に、特に前記バー６１０の前記シャフト７１０および前記バー８００の前記シャフト７１０が後の切断ステップで配置される箇所から骨を除去することによって、前記バー６１０および前記バー８００が障害なく前記距骨４２０と係合することを許容するのに十分な材料を除去することであり得る。したがって、前記バー８３０は、前記天然の関節面４２２の全部を切除するために使用される必要はない。
【０１３３】
前記バー８３０に前記天然の関節面４２２の内外方向かつ前後方向の範囲を通過させると、当該バー８３０は前記装着カニューレ９７０から取り除かれ得て、代わりに前記バー６１０が当該装着カニューレ９７０に固着され得る。当該バー６１０は、次に、前記天然の関節面４２２の前記後部の上方に配置され得る。前記執刀医は、前記線形ばね９５４の前記力に抗して、既に部分的に切除されている前記天然の関節面４２２の上方に当該バー６１０を保持し得る。この場合も同様に、前記ポスト９８０は、前記執刀医が、前記バー６１０で前記天然の関節面４２２を切除し始める準備ができるまで前記矩形の窓９３０の前記底部の前記ガイド面９３２から変位させ得る。
【０１３４】
前記執刀医は、次に、前記バー６１０を下降させ、前記ポスト９８０が前記矩形の窓９３０の前記底部の前記ガイド面９３２に寄り掛かるまで、前記線形ばね９５４に前記バー６１０を押させて前記天然の関節面４２２に係合させ得る。これは、図６Ａおよび図６Ｂに描写されている位置である。前記バー６１０は、次に、前記装着カニューレ９７０を内外方向に移動することによって内外方向に（すなわち、左右に）移動させられ、前記ポスト９８０を、前記矩形の窓９３０の前記底部の前記ガイド面９３２に沿って内外方向にもう一度スライドさせ得る。前記ポスト９８０は、前記バー６１０の内外方向の運動の範囲を制御するために前記矩形の窓９３０の前記右側および前記左側の前記ガイド面９３２に当接し得る。
【０１３５】
前記バー６１０が前記天然の関節面４２２の内外方向の範囲を通過すると、前記可動部材５０２は、前記天然の関節面４２２の前部に向かって前記バー６１０を移動するために前記不動部材５００に対して前側方向に回転させ得る。これは、図１０Ａおよび図１０Ｂに描写されている位置である。
【０１３６】
図１０Ａおよび図１０Ｂは、前記距骨基礎４１０が前記距骨４２０に装着され、前記距骨バーホルダ６００が前記距骨基礎４１０に装着され、かつ前記バー６１０が前記距骨４２０の前記天然の関節面４２２の前記前部を切除するように配置された状態の前記距骨４２０のそれぞれ前側斜視図および後側斜視図である。前記バー６１０の内外方向の運動は、必要に応じて前記天然の関節面４２２の前記前部から材料を除去するために繰り返され得る。要望に応じて、前記バー６１０の内外方向の運動は、前記天然の関節面４２２の全ての前後方向の湾曲部から材料を除去するために前記可動部材５０２の前側方向の回転中にも実行され得る。
【０１３７】
その結果、図６Ｂおよび図１０Ｂに描写されるような前記調製面６２０が形成され得る。当該調製面６２０は、図１１Ａおよび図１１Ｂに関連してさらに図示および説明する。
【０１３８】
図１１Ａおよび図１１Ｂは、前記距骨基礎４１０、前記距骨バーホルダ６００、および前記バー６１０が図１０Ａおよび図１０Ｂのように配置された状態の前記距骨４２０のそれぞれ外側面の断面図および拡大した頭側面図である。前記距骨プロテーゼ１０２の前記キール２１２用のスロットを除く前記調製面６２０の形状がより詳細に描写されている。
【０１３９】
図１１Ａに示すように、前記調製面６２０は、図２Ｃに描写するような前記距骨プロテーゼ１０２の側面図とぴったりと適合する、前記前後方向１３０および前記頭尾方向１３４に存在する平面における外側方向の断面形状を有し得る。前記調製面６２０は、前記距骨プロテーゼ１０２の前記距骨係合面１１２の前記前後方向の湾曲部２３０と実質的に同じ半径を備える凸面状の前後方向の湾曲部１１００を有し得る。前記凸面状の前後方向の湾曲部１１００の前側および後側に、前記調製面６２０は、前記前後方向の湾曲部２３０の前側および後側にある前記距骨係合面１１２の部分と同じ半径を有し得る二つの凸面状の前後方向の湾曲部１１１０を有し得る。
【０１４０】
図１１Ｂに示すように、前記調製面６２０は、前記距骨プロテーゼ１０２の前記キール２１２用のスロットがまだ形成されていないことを除けば、図２Ｅに描写されるように、前記距骨プロテーゼ１０２の前記距骨係合面１１２の断面形状とぴったりと適合する、前記内外方向１３２および頭尾方向１３４に存在する平面における断面形状を有し得る。前記調製面６２０は、概して（断面が）線形の中央の広がり部１１２０、および当該中央の広がり部１１２０の各側における二つの凹面状の内外方向の湾曲部１１３０を有し得る。当該中央の広がり部１１２０は、前記距骨プロテーゼ１０２の前記距骨係合面１１２の前記中央の広がり部２２２の幅に概して等しい幅を有し得て、前記凹面状の内外方向の湾曲部１１３０は、前記距骨プロテーゼ１０２の前記距骨係合面１１２の前記内外方向の湾曲部２２０の半径に概して等しい半径を有し得る。
【０１４１】
前記バー６１０の前記切断要素７２０の形状により、前記調製面６２０の様々な構成形状のパラメータが決定され得る。具体的には、前記バー６１０の前記切断要素７２０の前記切断器具軸７４０の長さに沿う前記半径７８２は、前記凸面状の前後方向の湾曲部１１００の前記半径と実質的に同じであり得る。同様に、前記バー６１０の前記切断要素７２０の切断器具軸７４０に垂直な前記最大半径７８０は、前記凹面状の内外方向の湾曲部１１３０の前記半径と実質的に同じであり得る。
【０１４２】
前述のように、前記面６２０が前記距骨プロテーゼ１０２の前記キール２１２を確実に受容し得るように前記調製面６２０にスロットを形成することが望ましいことがある。スロットの形成は任意選択的なものであり、一部の実施形態では、足関節プロテーゼはキールを有しなくてもよく、または前記骨に対する前記キールの圧力に応じてスロットを形成する切断要素を内蔵したキールを有してもよい。さらに、一部の実施形態では、当該スロットは、前記調製面６２０の残りの部分の形成前に形成されてもよい。したがって、例えば、前記バー８００を使用して、図１１Ａおよび図１１Ｂに描写されている前記調製面６２０を形成するための前記バー６１０の使用前に当該スロットを形成することを得て、かつ前記バー８３０の使用の前に前記スロット形成するためにも使用し得る。前記調製面６２０が図１１Ａおよび図１１Ｂに示すように既に形成されていると仮定して、当該スロットの形成を図１２に描写する。
【０１４３】
図１２は、前記バー８００を使用した前記距骨４２０の前記調製面６２０におけるスロット１２００の形成を描写した斜視図である。先の骨除去ステップの完了後に（または、任意選択的に、上記のように、このようなステップの実行前に）、前記バー８００は、前記距骨バーホルダ６００が前記距骨基礎４１０の前記可動部材５０２に固着された状態で、前記距骨バーホルダ６００の前記装着カニューレ９７０に装着され得る。前記バー８００は、次に、前記調製面６２０の中央部の上方に配置され得る。前記執刀医は、前記線形ばね９５４の力に抗して前記調製面６２０の上方に前記バー８００を保持し得る。この場合も同様に、前記ポスト９８０は、前記執刀医が、前記バー８００を用いて前記調製面６２０に前記スロットを形成し始める準備ができるまで、前記矩形の窓９３０の前記底部の前記ガイド面９３２から変位させ得る。
【０１４４】
前記執刀医は、次に、内外方向の中央位置に前記バー８００を保持し、当該バー８００を下降させ、前記ポスト９８０が前記矩形の窓９３０の前記底部の前記ガイド面９３２に寄り掛かるまで、前記線形ばね９５４に前記バー８００を押させて前記調製面６２０と係合させ得る。これは、図１２に描写されている位置である。前記バー８００の前記切断要素８２０を前記調製面６２０へ下降させると、前記切断要素８２０は、前記調製面６２０の実質的に中心にスロット１２００を形成し得る。前記切断要素８２０の前記直径８２２は、前記距骨プロテーゼ１０２の前記キール２１２の幅と概して等しくあり得る。前記スロット１２００は、前記キール２１２の前記貫通部２４２の前記半円形の外周２４４をぴったりと受容する概して半球状の、凹面状の断面形状を備える尾側端部（見えない）を有し得る。
【０１４５】
前記キール２１２は、前記距骨プロテーゼ１０２が前記調製面６２０に対して内外方向に移動することを防止することを支援し、かつさらに前記調製面６２０に対する前記距骨プロテーゼ１０２の確実な接着を容易にするような形で、前記スロット１２００と界面接続し得る。前記キール２１２および／または前記距骨プロテーゼ１０２の前記距骨係合面１１２の残りの部分は、任意選択的に、骨内部成長および接着を促進するように設計された多孔質面および／またはコーティング面を有し得る。それに加えて、またはその代わりに、前記距骨プロテーゼ１０２は、前記距骨４２０と前記距骨プロテーゼ１０２の間に結合を形成する骨セメントとともに使用されるように設計され得る。
【０１４６】
前記スロット１２００を含む前記調製面６２０が完全に形成されると、前記距骨バーホルダ６００は、あらゆる装着された切断器具とともに前記距骨基礎４１０から取り除かれ得る。前記距骨基礎４１０は、図５Ｃのように、前記距骨４２０上の正しい位置に残り得る。次に、前記距骨基礎４１０は、図１３Ａから図１３Ｃに描写するように、脛骨に対する脛骨切断ガイドの装着を容易にするために使用され得る。
【０１４７】
図１３Ａから図１３Ｃは、脛骨基礎１３００のそれぞれ後側尾側斜視図、前面図、および前側頭側斜視図であり、脛骨１３２０に前記脛骨基礎１３００を固着するように図１３Ｃには整列ブロック１３１０も描写されている。前記距骨基礎４１０は、図示のように前記距骨４２０に固着したままにされ得て、前記整列ブロック１３１０は、前記脛骨基礎１３００が前記関節に対して適切に配置されるように前記距骨基礎４１０および前記脛骨基礎１３００に装着される。
【０１４８】
前記距骨基礎４１０のように、前記脛骨基礎１３００は、骨に対して切断器具を案内することを支援する切断ガイドの一部であり得る。脛骨バーホルダなどの切断器具ホルダは、後に図示および説明するように、前記脛骨基礎１３００に装着され得る。
【０１４９】
前記脛骨基礎１３００は、前記脛骨１３２０に対する前記脛骨基礎１３００の装着を容易にする骨装着界面を有し得る。当技術分野で既知の任意の骨装着機能部が使用されてよく、図１３Ａから図１３Ｃの実施形態では、当該骨装着界面は、前記ピン４８０が挿通される一連の通路１３３０の形態を取り得る。前記距骨基礎４１０と同様に、当該通路１３３０は、前記ピン４８０が互いに非平行になるように互いに対して斜めに方向付けされ得る。したがって、前記ピン４８０が正しい位置にあるとき、前記脛骨基礎１３００の位置および向きは、前記脛骨１３２０に対して実質的に固定され得る。前記脛骨基礎１３００の固定に必要とされるよりも多くの前記通路１３３０が存在していてよく、したがって、前記執刀医は、前記脛骨１３２０における前記ピン４８０の最適な定着に対して配置されている前記通路１３３０に前記ピン４８０を挿通すればよい。
【０１５０】
前記脛骨基礎１３００は、器具ホルダ装着界面、またはより具体的には、バーの形態である切断器具を保持する脛骨バーホルダに装着可能な脛骨バーホルダ界面も有し得る。当該脛骨バーホルダは、前記距骨バーホルダ界面に装着可能なベースを有し得て、したがって、前記距骨バーホルダ界面は、ベース装着界面とも呼び得る。当該ベース装着界面は、前記脛骨基礎１３００に対して前記ベースを固着するように設計され得る。前記距骨基礎４１０とは異なり、前記脛骨基礎１３００は、不動部材および可動部材を有しなくてよく、むしろ、前記脛骨基礎の全体が、前記脛骨バーホルダの位置決め用の不動的なベースとして作用し得る。図１３Ｃに描写されているように、前記ベース装着界面は、前記脛骨１３２０に対する当該脛骨基礎１３００の配置を容易にするために前記整列ブロック１３１０に当該脛骨基礎１３００を装着するためにも使用され得る。
【０１５１】
図１３Ａから図１３Ｃでは、前記ベース装着界面は、ねじ穴１３４２を備えるボタン１３４０の形態を取り得て、当該ねじ穴１３４２は、当該ボタン１３４０に前記脛骨バーホルダまたは前記整列ブロックを装着するためのファスナのねじ先端を受容し得る。当該ボタン１３４０は、スロット１３５０と係合するように協働する前側リム１３４４および後側リム１３４６も有し得る。より具体的には、当該スロット１３５０は、当該スロット１３５０の鍵穴形状を画定する出っ張り１３５２を有し得る。当該出っ張り１３５２は、前記ボタン１３４０が前記スロット１３５０内を上方または下方にスライドすることができるように前記前側リム１３４４と前記後側リム１３４６の間に存在し得る。前記スロット１３５０は、前記出っ張り１３５２が存在しない頭側端部１３５４を有し得る。当該頭側端部１３５４は、したがって、前記スロット１３５０が形成されるプレート１３６０への前記ボタンの組み付けを許容するために前記前側リム１３４４および前記後側リム１３４６を挿通させることができる円形の開口を提供し得る。
【０１５２】
図１３Ｃに示すように、前記整列ブロック１３１０は、前記距骨基礎４１０に装着可能な距骨基礎界面および前記脛骨基礎１３００に装着可能な脛骨基礎界面を備える本体１３７０を有し得る。基礎界面の各々は、前記距骨基礎４１０および前記脛骨基礎１３００が予測可能な相対的位置で互いに固着されることができるように当該対応する基礎との確実な固定をもたらし得る。
【０１５３】
図１３Ｃに具体化されているように、前記距骨基礎界面は、前記距骨バーホルダ６００の前記二つの穴９００と同様に構成された二つの穴１３８０を含み得る。当該穴１３８０は、前記距骨基礎４１０の前記可動部材５０２の前記ねじ穴５５０同士の離間と同様の形で離間され得て、かつ滑腔であり得る。したがって、ねじ、ボルトなどであり得る前記距骨バーホルダ６００の前記ファスナ９０２のようなファスナが、当該穴１３８０に挿通され、前記距骨基礎４１０の前記可動部材５０２の前記ねじ穴５５０と係合するように回転されて、前記可動部材５０２に前記整列ブロック１３１０を固着し得る。
【０１５４】
前記脛骨基礎界面は、前記穴１３８０のような滑腔であり得る穴１３９０を含み得る。ねじ、ボルトなどであり得る前記距骨バーホルダ６００の前記ファスナ９０２のようなファスナが、当該穴１３９０に挿通され、前記脛骨基礎１３００の前記穴１３４２と係合するように回転されて、前記整列ブロック１３１０に前記脛骨基礎１３００を固着し得る。
【０１５５】
前記整列ブロック１３１０は、まず、例えば、前記ファスナ９０２によって、前記可動部材５０２の前記ねじ穴５５０に前記穴１３８０を固着することによって、前記距骨基礎４１０に固着され得る。前記可動部材５０２は、前記整列ブロック１３１０が当該可動部材５０２に装着されるとき、前記不動部材５００に対する当該可動部材５０２の可動域の前側端部などの予測可能な箇所に配置され得る。要望に応じて、前記可動部材５０２は、例えば、前記ガイドノブ５４０の使用を通して、前記不動部材５００に対して正しい位置でロックされ得る。
【０１５６】
前記脛骨基礎１３００は、次に、例えば、ねじまたはボルトなどのファスナによって、前記脛骨基礎１３００の前記穴１３４２に前記穴１３９０を固着することによって、前記整列ブロック１３１０に固着され得る。代替的な実施形態では、前記整列ブロック１３１０は、まず前記脛骨基礎１３００に固着され、次に前記距骨基礎４１０に固着され得る。
【０１５７】
いずれの場合も、前記距骨基礎４１０および前記脛骨基礎１３００への前記整列ブロック１３１０の装着後、前記脛骨基礎１３００は、前記距骨基礎４１０に対して、ひいては前記足関節に対して予測可能な箇所にあり得る。したがって、前記脛骨基礎１３００は、前記脛骨１３２０の切除を案内するために使用され得る。前記脛骨基礎１３００は、したがって、当該脛骨基礎１３００の前記通路１３３０にピン４８０を挿通し、かつ前記脛骨１３２０の前記骨に当該ピン４８０の先端部を定着させることによって、図示のように前記脛骨１３２０に固着され得る。前記脛骨基礎１３００が前記脛骨１３２０に定着されると、前記整列ブロック１３１０は、前記距骨基礎４１０および前記脛骨基礎１３００から取り外され得る。前記距骨基礎４１０も、前記距骨４２０から前記ピン４８０を引き抜くことによって前記距骨４２０から取り外され得る。
【０１５８】
前記脛骨基礎１３００は、次に、脛骨バーホルダと組み合わせて使用されて、前記脛骨に対して前記バーを案内する脛骨ガイド組立体を画定し得る。これは、図１４Ａから図１４Ｃに関連してより詳細に説明する。
【０１５９】
図１４Ａ、図１４Ｂ、および図１４Ｃは、脛骨バーホルダ１４００のそれぞれ前側頭側斜視図、側面図、および前側頭側斜視図であり、図１４Ｃでは、当該脛骨バーホルダ１４００が、前記脛骨基礎１３００および前記脛骨１３２０に固着されている。前記脛骨基礎１３００および前記脛骨バーホルダ１４００は、組み合わされて、図１Ａから図１Ｃおよび図３Ａから図３Ｅの前記脛骨プロテーゼ１０４などのプロテーゼを受容するように成形される前記脛骨１３２０上の調製面を形成するために前記脛骨１３２０に対する前記バー８６０の運動を案内する脛骨ガイド組立体を画定し得る。さらに、図１５は、前記脛骨１３２０に固着された、前記脛骨バーホルダ１４００および前記脛骨基礎１３００の外側断面図である。当該脛骨バーホルダの構成および働きは、図１４Ａから図１５に関連して記述する。
【０１６０】
具体的には、前記脛骨バーホルダ１４００は、前記脛骨基礎１３００の前記穴１３９０に固着され得る。前記脛骨バーホルダ１４００は、前記バー８６０の運動（例えば、内外方向および頭尾方向）により、前記脛骨１３２０の調製面１４２０（図１５に示す）の所望の外形を生成することを可能にし得る。前記バー８６０の使用は、例示に過ぎず、当業者には、多様な切断器具が、前記調製面１４２０を形成するために使用され得ることが分かるだろう。このような切断器具は、バー、リーマー、レシプロソーなどの回転器具および／または並進器具を含み得る。
【０１６１】
図示のように、前記脛骨バーホルダ１４００は、前記脛骨基礎１３００に固定的に固着されるベース１４３０、および当該ベース１４３０に対して移動するアーム１４４０を有し得る。当該ベース１４３０に対する当該アーム１４４０の運動により、前記バー８６０が前記脛骨１３２０上で内外方向に移動することを可能にし得る。当該ベース１４３０および当該アーム１４４０は、下記のように、前記距骨バーホルダ６００の形と同様の形で、前記脛骨１３２０に対する切断器具の拘束された運動をもたらすように協働し得る。
【０１６２】
前記脛骨バーホルダ１４００の前記ベース１４３０は、前記脛骨基礎１３００に前記ベース１４３０を取り付けるために使用することができる基礎界面を有し得る。当該基礎界面は、前記脛骨基礎１３００に前記ベース１４３０を固着するのに適した任意の構造を有してよい。図１４Ａから図１５に具体化されているように、当該基礎界面は、ねじまたはボルトなどのファスナ１４５２が、前記穴１４５０に挿通されて、前記脛骨基礎１３００の前記ボタン１３４０の前記穴１３４２と係合するように回転され、前記脛骨基礎１３００に前記ベース１４３０を固着し得るように前記脛骨基礎１３００の前記ボタン１３４０の前記穴１３４２と一列になることができる前記穴１４５０を含み得る。
【０１６３】
前記ベース１４３０は、さらに、前記アーム１４４０を当該ベース１４３０に結合するアーム結合機能部を有し得る。前記ベース１４３０および前記アーム１４４０は、回転継手および／または滑り継手の任意の組み合わせを通して互いに可動的に結合され得る。一部の実施形態によれば、当該アーム結合機能部は、前記ベース１４３０と前記アーム１４４０の間に回転可能な結合をもたらす。
【０１６４】
図１４Ａから図１５に示すように、前記アーム結合機能部は、前記アーム１４４０が回転可能に取り付けられるピン１４６０を含み得る。当該ピン１４６０は、ヘッド１４６２、および前記ベース１４３０の穴１４６６の対応する雌ねじと係合することができる雄ねじを備えるシャンク１４６４を有し得る。当該ヘッド１４６２は、前記脛骨バーホルダ１４００の組み立てを容易にするためにドライバーなどの器具によって当該ヘッド１４６２の回転を許容する界面を有し得る。当該ヘッド１４６２は、前記ベース１４３０の穴１４６８内に存在し得る。当該ヘッド１４６２に隣り合う前記シャンク１４６４の一部は、前記アーム１４４０が当該一部に係合して当該一部上で円滑に回転することができるように滑らかであり得る。前記ベース１４３０は、さらに、二つの前側プレート１４７０と、後側プレート１４７２とを有し得て、当該前側プレート１４７０と当該後側プレート１４７２の間には、前記アーム１４４０が概して捕捉される。前記ヘッド１４６２が存在する前記穴１４６８は、前記前側プレート１４７０の最上部に形成され得て、前記シャンク１４６４が定着される前記穴１４６６は、前記後側プレート１４７２に形成され得る。したがって、前記ピン１４６０は、前記後側プレート１４７２の前記穴１４６６内に定着するように前記前側プレート１４７０の前記最上部の前記穴１４６８に後側方向に挿通され得る。
【０１６５】
さらに、前記ベース１４３０は、当該ベース１４３０に対して前記アーム１４４０の運動を案内することを支援するベースガイド機能部を有し得る。当該ベースガイド機能部は、前記アーム１４４０の可動域を制限して、それにより前記脛骨１３２０に対する前記バー８６０、前記バー８００、または前記バー８３０などの前記装着した切断器具の可動域を制限するように前記アーム１４４０の対応するアームガイド機能部と協働し得る。図１４Ａから図１５に具体化されているように、前記ベースガイド機能部は、複数のガイド面１４８２を備える切欠き１４８０を含み得る。当該ガイド面１４８２のうちの一つは、後述のように、前記脛骨１３２０に向かって前記頭側方向への前記切断器具の運動を制限するために前記尾側方向を向くように方向付けされ得る。残りの前記ガイド面１４８２は、前記内外方向への前記切断器具の運動を制限するために内外方向に方向付けされ得る。
【０１６６】
図１５に示すように、前記アーム１４４０は、第一のアーム部材１５００および第二のアーム部材１５０２に分けられ得る。当該第二のアーム部材１５０２は、前記アーム１４４０が前記ピン１４６０に対して調節可能な長さを効果的に有するように当該第二のアーム部材１５０２が当該第一のアーム部材１５００内でスライド可能であるように当該第一のアーム部材１５００内に入れ子にされ得る。当該第二のアーム部材１５０２から離れるように当該第一のアーム部材１５００を付勢し、それにより前記アーム１４４０をその最大長に向かって促すために、弾性部材が使用され得る。当該弾性部材は、圧縮下に通常保持される線形ばね１５０４の形態を取り得る。当該線形ばね１５０４は、部分的に前記第二のアーム部材１５０２の先端部の空洞内に存在し得る。前記第一のアーム部材１５００は、前記ファスナ１４５２が前記脛骨バーホルダ１４００の前側から進入することを可能にする開口１５０６を有し得る。
【０１６７】
前記アーム１４４０は、当該アーム１４４０を前記ベース１４３０に結合するベース結合機能部を有し得る。当該ベース結合機能部は、様々な形で構成され得て、かつ前記ベース１４３０の前記アーム結合機能部と協働するように設計され得る。図１５では、当該ベース結合機能部は、前記第一のアーム部材１５００に形成されたスロット１５１０、および前記第二のアーム部材１５０２の頂端部に形成された受け台１５１２を含み得る。当該スロット１５１０は、頭尾方向に細長くされ得て、かつ前記第一のアーム部材１５００が前記ピン１４６０に対して上方または下方に移動することを可能にするように前記ピン１４６０を受容し得る。前記第二のアーム部材１５０２の前記端部が、前記ピン１４６０を押し下げ、前記第一のアーム部材１５００を上方に促すことを許容する一方で、前記第二のアーム部材１５０２の前記頂端部が、前記ピン１４６０に対して比較的円滑に当接およびスライドするように、前記受け台１５１２は、形状が凹面状かつ半円形であり得る。
【０１６８】
前記アーム１４４０は、さらに、切断器具を装着することができる器具装着界面を有し得る。前記切断器具が前記バー６１０、前記バー８００、前記バー８３０、および／または前記バー８６０などのバーである場合、当該器具装着界面は、バー装着界面と呼び得る。当該バー装着界面は、前記第一のアーム部材１５００に対して一定の関係で前記バー８６０、前記バー８００、および前記バー８３０のうちのいずれかを保持するように設計され得る。より正確には、当該バー装着界面は、前記バー８６０、前記バー８００、および前記バー８３０のうちの一つに固着される前記アダプタ７３０を受容および固着するように設計され得る。
【０１６９】
図１４Ａから図１５に描写されているように、前記バー装着界面は、前記距骨バーホルダ６００の前記装着カニューレ９７０と実質的に同一である装着カニューレ９７０の形態を取り得る。したがって、前記脛骨バーホルダ１４００の当該装着カニューレ９７０は、前記アダプタ７３０の前記円筒形の先端部７９２を受容する大きさの内腔９７２を有し得る。当該装着カニューレ９７０は、当該装着カニューレ９７０に対して正しい位置で前記アダプタ７３０を選択的にロックすることができる一つ以上のロック機能部も有し得る。当該ロック機能部は、バヨネット式の取り付け部品として働き得て、したがって、当該ロック機能部は、当該装着カニューレ上で軸方向に延在し、次に円周方向に延在するスロット９７４の形態を取り得る。当該スロット９７４の各々は、前記アダプタ７３０の前記バーホルダ装着ボス７９６のうちの一つを受容する大きさにされ得る。当該アダプタは、前記距骨バーホルダ６００に関連して説明したように、当該装着カニューレ９７０に受容されて連結され得る。
【０１７０】
またさらに、前記アーム１４４０は、前記ベース１４３０に対する前記アーム１４４０の運動を拘束するように前記ベースガイド機能部と協働するアームガイド機能部を有し得る。当該アームガイド機能部は、前記ベース１４３０と前記アーム１４４０の間の相対運動を拘束することを支援するように前記ベースガイド機能部と相互作用することができる任意の部材であり得る。前記ベースガイド機能部がガイド面を含む場合、当該アームガイド機能部は、このようなガイド面に対して当接および／または寄り掛かることができる従動部であると有利であり得る。
【０１７１】
具体的には、前記ベースガイド機能部は、前記ピン１４６０と前記装着カニューレ９７０の間で、前記第一のアーム部材１５００から突出するポスト１４９０であり得る。当該ポスト１４９０は、当該ポスト１４９０が前記切欠き１４８０内に存在するように、前側方向に突出し得る。前記切欠き１４８０の前記ガイド面１４８２との前記ポスト１４９０の前記相互作用により、概して矩形の区域に前記装着カニューレ９７０ひいては前記切断器具の運動が制限され得る。特に、前記切欠き１４８０の頂部の前記ガイド面１４８２は、前記脛骨１３２０に向かう前記切断器具の運動を制限し、それにより切除の深さを制御し得る。
【０１７２】
より具体的には、前記切欠き１４８０の前記頂部の前記ガイド面１４８２は、前記バー８６０、前記バー８００、または前記バー８３０の前記切断器具軸７４０が、平面境界よりも前記脛骨１３２０に近づくことを防止し得る。同様に、前記切欠き１４８０の側部の前記ガイド面１４８２は、前記バー８６０、前記バー８００、または前記バー８３０の前記切断器具軸７４０が、さらなる平面境界よりもさらに内側方向または外側方向に移動することを防止し得る。したがって、前記アーム１４４０の前記ポスト１４９０は、前記調製面１４２０が所望の深さ、幅、および全体形状を有することを保証するように前記ベース１４３０の前記切欠き１４８０と協働し得る。
【０１７３】
前記線形ばね１５０４の作用も、前記調製面１４２０が前記所望の形状を有することを保証することを支援し得る。具体的には、前記線形ばね１５０４が及ぼす圧力により、前記脛骨１３２０になされる切り込みが最大限の所望の深さまで延在することを保証することを支援し、それにより、前記調製面１４２０が、前記脛骨プロテーゼ１０４を支持するように途切れなく広がる骨を提供するのに必要な深さおよび一貫性を有することを保証し得る。この場合でも、前記線形ばね１５０４は、前記切欠き１４８０との前記ポスト１４９０の前記相互作用によって許容される前記最大限の深さまで前記切断器具を延出させる前により浅い切り込みで骨を除去するために、前記執刀医が容易に抵抗することができる力を提供するように調節され得る。
【０１７４】
前記脛骨バーホルダ１４００は、当該脛骨バーホルダ１４００が可動部材を有しないため、前記切断器具を前後方向に移動する必要がないことを除けば、前記脛骨１３２０の遠位端上に前記調製面１４２０を形成するために前記距骨バーホルダ６００の形と同様の形で採用され得る。むしろ、前記切り込みは、全て、同じ前後方向の基準点でなされ得る。切断は、任意選択的に、前記バー８６０の前記シャフト７１０のための空間をあけるのに十分な骨を除去するために前記バー８３０から開始し得て、次に、切断は、前記脛骨プロテーゼ１０４の前記キール３１２のための前記スロットを除いて、前記調製面１４２０の前記外形を形成するために前記バー８６０で続けられ得る。前記バー８００は、そのようなスロットを形成するために使用され得る。
【０１７５】
前記距骨バーホルダ６００と同様に、前記線形ばね１５０４は、適切な深さの切り込みを得ることを保証するために使用される。具体的には、前記執刀医は、前記脛骨１３２０の天然の関節面の下に前記バー８３０の前記切断要素８５０を配置し得る。前記執刀医は、当該天然の関節面を切除し始める準備ができるまで、前記切欠き１４８０の前記頂部の前記ガイド面１４８２の下方に前記ポスト１４９０を変位させた状態で、前記線形ばね１５０４の力に逆らって、当該天然の関節面の下に前記バー８３０を保持し得る。
【０１７６】
前記執刀医は、次に、前記バー８３０を上昇させ、前記ポスト１４９０が前記切欠き１４８０の前記頂部の前記ガイド面１４８２に寄り掛かるまで、前記線形ばね１５０４に前記バー８３０を押させて前記天然の関節面に係合させ得る。前記バー８３０は、次に、前記装着カニューレ９７０を内外方向に移動することによって内外方向に（すなわち、左右に）移動させられ、前記ポスト１４９０を、前記切欠き１４８０の前記頂部の前記ガイド面１４８２に沿って内外方向にスライドさせ得る。前記ポスト１４９０は、前記バー８３０の内外方向の運動の範囲を制御するために前記切欠き１４８０の右側および左側の前記ガイド面１４８２に当接し得る。
【０１７７】
前記バー８３０が前記天然の関節面の内外方向の範囲を通過すると、当該バー８３０は前記装着カニューレ９７０から取り除かれ得て、代わりに前記バー８６０が当該装着カニューレ９７０に固着され得る。当該バー８６０は、次に、前記脛骨１３２０の前記天然の関節面の下に配置され得る。前記執刀医は、前記線形ばね１５０４の前記力に抗して、既に部分的に切除されている前記天然の関節面の下方に当該バー８６０を保持し得る。この場合も同様に、前記ポスト１４９０は、前記執刀医が、前記バー８６０で前記天然の関節面を切除し始める準備ができるまで前記切欠き１４８０の前記頂部の前記ガイド面１４８２から変位させ得る。
【０１７８】
前記執刀医は、次に、前記バー８６０を上昇させ、前記ポスト１４９０が前記切欠き１４８０の前記頂部の前記ガイド面１４８２に寄り掛かるまで、前記線形ばね１５０４に前記バー８６０を押させて前記天然の関節面に係合させ得る。前記バー８６０は、次に、前記装着カニューレ９７０を内外方向に移動することによって内外方向に（すなわち、左右に）移動させられ、前記ポスト１４９０を、前記切欠き１４８０の前記頂部の前記ガイド面１４８２に沿って内外方向に再度スライドさせ得る。前記ポスト１４９０は、前記バー８６０の内外方向の運動の範囲を制御するために前記切欠き１４８０の右側および左側の前記ガイド面１４８２に当接し得る。
【０１７９】
前記調製面１４２０は、その結果、前記凸面状の前後方向の湾曲部１１００の代わりに凹面状の前後方向の湾曲部１５９２を備える、前記距骨４２０の前記調製面６２０の形状と同様の形状を有し得る。当該凹面状の前後方向の湾曲部１５９２の一部が図１５に描写されている。図１１Ｂに戻って少し参照すると、前記調製面１４２０は、前記前後方向１３０および前記頭尾方向１３４に平行な平面において、前記凹面状の前後方向の湾曲部１５９２に加えて、当該凹面状の前後方向の湾曲部１５９２の前側および後側に位置する二つの凸面状の前後方向の湾曲部１１１０を有し得る。さらに、前記内外方向１３２および前記頭尾方向１３４に平行な平面において、前記調製面１４２０は、中央の広がり部１１２０、および当該中央の広がり部１１２０の各側に配置される二つの凹面状の内外方向の湾曲部１１３０を有し得る。したがって、前記キール３１２のためのスロットが形成されると、前記調製面１４２０は、図３Ａから図３Ｅに描写するように、前記脛骨プロテーゼ１０４の前記脛骨係合面１２２の前記形状を概して補完する形状を有し得る。
【０１８０】
前記バー８６０が前記天然の関節面の前記内外方向の範囲を通過すると、当該バー８６０は前記装着カニューレ９７０から取り除かれ得て、代わりに前記バー８００が当該装着カニューレ９７０に固着され得る。前記バー８００は、次に、前記調製面１４２０の中央部の下に配置され得る。前記執刀医は、前記線形ばね１５０４の前記力に抗して前記調製面１４２０の下に前記バー８００を保持し得る。この場合も同様に、前記ポスト１４９０は、前記執刀医が、前記バー８００で前記調製面１４２０に前記スロットを形成し始める準備ができるまで前記切欠き１４８０の前記頂部の前記ガイド面１４８２から変位させ得る。
【０１８１】
前記執刀医は、次に、内外方向の中央位置に前記バー８００を保持し、前記バー８００を上昇させ、前記ポスト１４９０が前記切欠き１４８０の前記頂部の前記ガイド面１４８２に寄り掛かるまで、前記線形ばね１５０４に前記バー８００を押させて前記調製面１４２０と係合させ得る。前記バー８００の前記切断要素８２０が上昇されて前記調製面１４２０に至ると、前記切断要素８２０は、前記調製面１４２０の実質的に中央にスロット１５９８を形成し得る。前記切断要素８２０の前記直径８２２は、前記脛骨プロテーゼ１０４の前記キール３１２の幅に概して等しくあり得る。前記スロット１５９８は、前記キール３１２の前記貫通部３４２の前記半円形の外周３４４をぴったりと受容する概して半球状で凹面状の断面形状を備える頭側端部を有し得る。
【０１８２】
前記キール３１２は、前記脛骨プロテーゼ１０４が前記調製面１４２０に対して内外方向に移動することを防止することを支援し、かつさらに前記調製面１４２０に対する前記脛骨プロテーゼ１０４の確実な接着を容易にするために前記スロット１５９８と界面接続し得る。前記脛骨プロテーゼ１０４の前記脛骨係合面１２２の前記キール３１２および／または残りの部分は、任意選択的に、骨内部成長および接着を促進するように設計された多孔質面および／またはコーティング面を有し得る。それに加えて、またはその代わりに、前記脛骨プロテーゼ１０４は、前記脛骨１３２０と前記脛骨プロテーゼ１０４の間に結合を形成する骨セメントとともに使用されるように設計され得る。
【０１８３】
前記スロット１５９８を含む前記調製面１４２０が完全に形成されると、前記脛骨基礎１３００は、あらゆる装着された切断器具とともに前記脛骨基礎１３００から取り除かれ得る。前記脛骨基礎１３００も、前記関節空間からあらゆる障害物を取り除くために前記脛骨１３２０から取り除かれ得る。次に、前記距骨プロテーゼ１０２および前記脛骨プロテーゼ１０４が、前記距骨４２０の前記調製面６２０および前記脛骨１３２０の前記調製面１４２０上にそれぞれ配置される。結果的に生じる構成を、図１６に関連して図示および説明する。
【０１８４】
図１６は、前記距骨４２０および前記脛骨１３２０を描写する外側面の断面図であり、前記距骨プロテーゼ１０２が前記距骨４２０の前記調製面６２０に固着され、前記脛骨プロテーゼ１０４が前記脛骨１３２０の前記調製面１４２０に固着されている。前記距骨関節面１１０は、前記天然の足関節の関節接合を概して真似る形で前記脛骨関節面１２０と関節接合し得る。前記調製面６２０および前記調製面１４２０の前記様々な湾曲部は、前記距骨係合面１１２および前記脛骨係合面１２２の前記合致する湾曲部とともに、当該関節の使用中に受ける応力に耐えるのに十分に健康な骨を保存しつつ、前記距骨プロテーゼ１０２および前記脛骨プロテーゼ１０４を正しい位置に維持することを支援し得る。
【０１８５】
一部の実施形態（図示せず）では、前記距骨４２０および／または前記脛骨１３２０の調製を容易にするために、外科的ナビゲーションシステムおよび／または外科的ロボティクスシステムが使用され得る。上述の前記ステップの一部は自動化され得る。なすべき切り込みの箇所および寸法を確認するために、外科的ナビゲーションシステム、表面マッピングシステムなどが使用され得る。前記距骨４２０および前記脛骨１３２０に対する前記切り込みのための運動経路は、任意選択的に、例えば、前記距骨ガイド組立体および／または前記脛骨ガイド組立体の要素に加えて、またはそれらの代わりに、電動化したシステムを使用して機械化され得る。このような電動化したシステムは、任意選択的に、前記距骨ガイド組立体および／または前記脛骨ガイド組立体の前記運動拘束を真似し得て、したがって、本願に開示される前側進入路から前記関節面に進入して調製し得る。
【０１８６】
代替的な実施形態における足関節形成システムには、多くの異なる特徴が含まれ得る。一部の例示的な実施形態によれば、下記の特徴のうちの一つ以上が含まれ得る。（１）前記脛骨へのより近位の（すなわち、より深い）切り込みを可能にするために前記脛骨基礎を近位にスライドさせる能力、（２）前記脛骨の前側方向／後側方向の切除の向上のために弧に沿って揺動することができる脛骨基礎、（３）前記脛骨切断ガイドが前記脛骨を切除する内反方向／外反方向かつ／または内側方向／外側方向の位置を調節する能力、（４）前記脛骨に対する前記脛骨切断ガイドの装着を容易にするための止めねじの使用、（５）前記脛骨切除の適切な位置決めを容易にするための距骨トライアルの使用、および（６）前記距骨および／または前記脛骨に対する患者別の骨装着界面の使用。これらの特徴は、図１７Ａから図２６Ｂに関連して図示および説明する。
【０１８７】
図１７Ａは、前記距骨４２０の斜視図であり、図４Ａから図４Ｃの前記トライアル４００の一部が前記距骨４２０の前記凹面状の湾曲部４５８上に配置されており、一つの代替的な実施形態に係る距骨基礎１７１０を伴っている。当該トライアル４００は、図４Ａから図４Ｃに関連して説明したものとほぼ同じ形で前記距骨４２０に対して前記距骨基礎１７１０を配置するために使用され得る。
【０１８８】
図１７Ｂは、図１７Ａの前記距骨基礎１７１０の斜視図であり、当該距骨基礎１７１０が前記距骨４２０に固定されている。当該距骨基礎１７１０は、前記距骨基礎４１０の構成と同様の構成を有し得る。しかしながら、当該距骨基礎１７１０は、前記距骨基礎４１０の前記不動部材および前記可動部材とは多少異なるように構成された不動部材１７００および可動部材１７０２を有し得る。
【０１８９】
具体的には、当該不動部材１７００も、当該不動部材１７００の通路５１０を通るピン４８０によって前記距骨４２０に固着され得る。当該不動部材１７００は、前記軸５１４周りを中心とする弓形スロット１７１２も有し得る。しかしながら、当該弓形スロット１７１２は、図５Ｃの前記弓形スロット５１２の前記弓形溝５１６を有しなくてよい。さらに、前記戻り止め５１８は、当該不動部材１７００には不在でよい。代わりに、当該不動部材１７００は、当該弓形スロット１７１２の各々の中心に配置された円形溝の形態の戻り止め１７１８を有し得る。当該戻り止め１７１８は、例えば、前記脛骨基礎が前記距骨基礎１７１０に対して位置決めされようとするときに、当該弓形スロット１７１２の中心点に当該不動部材１７００に対する当該可動部材１７０２の位置を固定するために使用され得る。円形ファスナ（図示せず）が当該可動部材１７０２に結合され得て、かつ当該不動部材１７００に対して正しい位置に当該可動部材１７０２をロックするために当該戻り止め１７１８内に存在し得る。
【０１９０】
当該可動部材１７０２は、当該可動部材１７０２が前記軸５１４周りに旋回することを許容するように前記弓形スロット１７１２内で転動するローラ５３０を有し得る。前記可動部材５０２の前記ねじ穴５５０の代わりに、当該可動部材１７０２は、近位方向に延在し、かつ前記距骨バーホルダの対応する機能部を受容するためにその近位端部で開口している二つの受容スロット１７５０を有し得るが、これは図１８Ａおよび図１８Ｂに関連して図示および説明する。当該可動部材１７０２は、さらに、前記距骨バーホルダのファスナを受容するねじ穴１７６０を有し得る。
【０１９１】
図１８Ａ、図１８Ｂ、および図１９を参照すると、斜視図および側面の断面図が、図１７Ａおよび図１７Ｂの前記距骨基礎１７１０を図解しており、距骨バーホルダ１８００が、当該距骨基礎１７１０の当該可動部材１７０２に固着されている。当該距骨バーホルダ１８００は、当該距骨バーホルダ１８００が、図５Ａから図５Ｃの前記可動部材５０２ではなく当該可動部材１７０２に装着するように構成され得ることを除けば、図６Ａおよび図６Ｂの前記距骨バーホルダ６００と同様の構成を有し得る。
【０１９２】
具体的には、当該距骨バーホルダ１８００は、当該可動部材１７０２に固着されるベース１８３０を有し得る。当該ベース１８３０は、内外方向の縁部に、当該可動部材１７０２の前記受容スロット１７５０内へとスライドする一対のフランジ１８４０を有し得る。当該ベース１８３０は、当該可動部材１７０２の前記ねじ穴１７６０と整列する穴１８５０を有し得る。当該穴１８５０は、当該可動部材１７０２に当該ベース１８３０を固着するために前記ねじ穴１７６０のねじと係合するねじ端部を有するボルト１８６０を受容し得る。当該穴１８５０は、当該可動部材１７０２に対する当該ベース１８３０の位置の多少の近位方向／遠位方向の調節を許容し、それにより前記執刀医が前記距骨４２０上の前記切り込みの深さを調節するために、上下方向に細長くなっていてよい。
【０１９３】
当該距骨基礎１７１０および当該距骨バーホルダ１８００は、先に説明した前記距骨基礎４１０および前記距骨バーホルダ６００の形と同様の形で機能するように協働し得る。当該距骨バーホルダ１８００は、アーム６４０と当該ベース１８３０の間の連係によって拘束がもたらされる状態で当該ベース１８３０に対して移動する当該アーム６４０を有し得る。当該アーム６４０は、前記距骨４２０を切除し、前記調製面６２０を形成するためにバー６１０（または先に説明した他の種類のバーのいずれか）の運動を案内するために当該バー６１０に結合され得る。
【０１９４】
前記距骨基礎１７１０が正しい位置にある状態で、前記脛骨切断ガイドは、前記距骨基礎１７１０上で参照され、次に前記脛骨に固着され得る。この目的で整列ブロックが使用され得るが、これは、図２０Ａから図２２Ｃに関連して図示および説明する。
【０１９５】
図２０Ａから図２０Ｅを参照すると、整列ブロック２０１０が一つの代替的な実施形態に従って図解されている。当該整列ブロック２０１０は、前記整列ブロック１３１０と機能的に同様でよいが、さらなる機能性に関していくつかの修正箇所を備えている。
【０１９６】
図示のように、当該整列ブロック２０１０は、固定部品２０２０、調節アーム２０２２、および整列ロッド２０２４を含み得る。当該固定部品２０２０は、前記可動部材１７０２に対して当該整列ブロック２０１０の箇所の内側方向／外側方向の調節を許容する形で前記距骨基礎１７１０の前記可動部材１７０２に固着され得る。当該調節アーム２０２２は、当該固定部品２０２０に対する当該調節アーム２０２２の向きの内反方向／外反方向の調節を許容する形で当該固定部品２０２０に結合され得る。当該調節アーム２０２２は、脛骨切除ガイドの位置が当該調節アーム２０２２に対して遠位方向／近位方向に調節されることを許容する形で当該脛骨切除ガイド（後続の図面に示す）にも結合され得る。
【０１９７】
より具体的には、前記固定部品２０２０は、止めねじ２０３２を受容する二つの装着スロット２０３０を有し得る。当該止めねじ２０３２は、前記可動部材１７０２の前記ねじ穴１７６０内のねじ山に係合するねじ端部を有し得る。当該装着スロット２０３０は、前記可動部材１７０２に対する前記固定部品２０２０の位置の水平方向の調節を許容するのに十分に長くてよい。要望に応じて、前記固定部品２０２０は、前記ねじ２０３２を締めることによって前記可動部材１７０２に対して正しい位置に固着され、次に続けて、前記ねじ２０３２を緩め、前記固定部品２０２０を移動し、次に前記固定部品２０２０が新しい正しい位置にある状態で前記ねじ２０３２を締めることによって調節され得る。
【０１９８】
前記固定部品２０２０は、前記固定部品２０２０の本体から前記調節アーム２０２２に向かって突出するボス２０３４も有し得る。当該ボス２０３４は、ねじ穴２０３６を有し得る。さらに、前記固定部品２０２０は、当該ねじ穴２０３６を備える前記ボス２０３４の上方に配置されたねじ穴２０３８を有し得る。前記固定部品２０２０は、前記装着スロット２０３０の上方に配置された覆い２０４０も有し得る。
【０１９９】
前記調節アーム２０２２は、その下端部に、ボルト２０５２が挿通され、かつ前記固定部品２０２０の前記ボス２０３４の前記ねじ穴２０３６と係合するようにねじ込まれることができる穴２０５０を有し得る。当該ボルト２０５２は、前記調節アーム２０２２が前記固定部品２０２０に対して正しい位置でロックされるまで、前記調節アーム２０２２が当該ボルト２０５２の軸周りに旋回することができるように前記穴２０５０内に回転可能に存在し得る。当該ボルト２０５２は、任意選択的に、前記調節アーム２０２２に押圧され、それにより前記固定部品２０２０に対する前記調節アーム２０２２のさらなる回転を排除するように締め付け可能であり得る。
【０２００】
さらに、前記調節アーム２０２２は、前記穴２０５０の中心を中心とする細長い弓形を備える、前記穴２０５０の上方に配置された調節スロット２０５４を有し得る。当該調節スロット２０５４は、前記固定部品２０２０の前記穴２０３８と係合するようにねじ込まれ得るボルト２０５６を受容し得る。当該ボルト２０５６は、前記調節スロット２０５４との当該ボルト２０５６の当該係合により、前記調節アーム２０２２が前記固定部品２０２０に対して回転することができるが、前記調節スロット２０５４の端部との当該ボルト２０５６の当接により、前記固定部品２０２０に対する前記調節アーム２０２２の回転の範囲が制限されるように、前記調節スロット２０５４内に緩く存在し得る。前記調節アーム２０２２と前記固定部品２０２０の間のこの相対的な回転により、前記脛骨プロテーゼ１０４を設置すべき前記脛骨の被切除面の内側／外側位置の調節を許容し得る。前記ボルト２０５６は、任意選択的に、前記調節アーム２０２２を押圧し、それにより前記固定部品２０２０に対する前記調節アーム２０２２のさらなる回転を排除するように締め付け可能であり得る。
【０２０１】
前記調節アーム２０２２は、脛骨基礎装着ボルト２０６０のねじ端部が前記脛骨基礎（後に図示する）上の対応するねじ穴と係合するように、当該脛骨基礎装着ボルト２０６０が挿通可能な脛骨基礎装着穴２０５８も有し得る。当該ねじ穴は、任意選択的に、前記スロット１３５０内を上下方向にスライドする前記ボタン１３４０に前記穴１３４２が形成された、図１３Ａおよび図１３Ｂの前記脛骨基礎１３００の場合のように、上下方向の可動部材上にあってよい。したがって、当該脛骨基礎装着穴２０５８および当該脛骨基礎装着ボルト２０６０は、前記脛骨上の前記脛骨基礎の上下方向の（すなわち、近位方向／遠位方向の）位置の調節を許容し、それにより前記脛骨が切除される近位方向／遠位方向の深さの調節を許容する形で前記脛骨基礎に前記調節アーム２０２２を結合し得る。
【０２０２】
前記脛骨基礎装着ボルト２０６０は、任意選択的に、前記調節アーム２０２２を押圧し、それにより前記固定部品２０２０に対する前記調節アーム２０２２のさらなる回転を排除し、かつ／または前記調節アーム２０２２に対する前記脛骨切断ガイドの近位方向／遠位方向の運動を排除するように締め付けられ得る。一部の実施形態では、前記脛骨基礎装着ボルト２０６０を締め付けることにより、前記固定部品２０２０に対する前記調節アーム２０２２のさらなる回転の排除と、前記調節アーム２０２２に対する前記脛骨基礎のさらなる近位方向／遠位方向のスライド運動の排除の両方が行われ得る。このように、前記脛骨基礎装着ボルト２０６０は、任意選択的に、前記固定部品２０２０に対して前記脛骨基礎の前記位置を固定するために締め付け可能であり得る。先述のように、前記可動部材１７０２に対する前記固定部品２０２０の前記内側／外側位置は、前記止めねじ２０３２を介して固定され得る。
【０２０３】
前記調節アーム２０２２は、さらに、前記整列ロッド２０２４を受容するロッド開口２０６２を有し得る。より具体的には、前記整列ロッド２０２４は、近位端部２０７０および遠位端部２０７２を有し得る。当該遠位端部２０７２は、前記整列ロッド２０２４が前記調節アーム２０２２に対して正しい位置に固定されるように当該ロッド開口２０６２内に受容され得る。前記整列ロッド２０２４は、次に、前記可動部材１７０２に対する前記調節アーム２０２２の位置および／または向きを調節することを支援するために使用され得る。一部の例では、前記整列ロッド２０２４の前記遠位端部２０７２は、前記調節アーム２０２２が、内反方向／外反方向の調節のために内外方向に適切に配置されかつ適切に方向付けされていることを保証するために、膝、前記脛骨結節、または別の解剖学的特徴と整列され得る。任意選択的に、前記整列ロッド２０２４は、前記距骨基礎１７１０に対する前記脛骨基礎の適切な前側方向／後側方向の配置を容易にするためにも使用され得るが、これは後で取り上げる。
【０２０４】
図２１Ａ、図２１Ｂ、図２２Ａ，図２２Ｂ、および図２２Ｃを参照すると、斜視図、側面図、正面図、斜視図、および側面の断面図が、前記距骨４２０に装着された前記距骨基礎１７１０を描写しており、脛骨基礎２１１０が、前記整列ブロック２０１０および脛骨トライアル２１２０の使用を通して脛骨１３２０に対して配置されている。図２１Ａは、前記脛骨１３２０に固着された当該脛骨基礎２１１０を描写しており、図２２Ｂは、当該脛骨トライアル２１２０を単独で描写している。先の実施形態の場合のように、「脛骨切断ガイド」は、前記脛骨１３２０に装着可能である当該脛骨基礎２１１０、および当該脛骨基礎２１１０に装着可能な脛骨バーホルダ（後に図示する）を含み得る。
【０２０５】
当該脛骨基礎２１１０は、前記距骨基礎１７１０の構造と同様の構造を有し得る。したがって、当該脛骨基礎２１１０は、不動部材２１００および可動部材２１０２を有し得る。当該不動部材２１００は、前記距骨基礎１７１０の前記不動部材１７００の前記弓形スロット１７１２と同様の二つの弓形スロット１７１２を有し得る。当該可動部材２１０２は、二つの側壁２１５０を有し得て、当該不動部材２１００の当該弓形スロット１７１２内に存在するように当該側壁２１５０から内側方向および外側方向にローラ５３０が延在している。したがって、当該可動部材２１０２は、当該不動部材２１００に対して軸２１１４周りに回転し得る。
【０２０６】
前記脛骨基礎２１１０の前記可動部材２１０２は、図１３Ａおよび図１３Ｂの前記脛骨基礎１３００のものと構成が同様であり得るボタン１３４０およびスロット１３５０も有し得る。したがって、当該ボタン１３４０および当該スロット１３５０は、前記整列ブロック２０１０の前記調節アーム２０２２に対する前記脛骨基礎２１１０の位置の近位方向／遠位方向の調節を提供し得る。図２２Ｃにおいて最も明確に示すように、当該ボタン１３４０は、前記脛骨基礎２１１０の前記可動部材２１０２に前記調節アーム２０２２を固着する前記脛骨基礎装着ボルト２０６０のねじ端部を受容し得る。
【０２０７】
前記整列ブロック２０１０は、まず、前記止めねじ２０３２のシャンクが前記固定部品２０２０の前記装着スロット２０３０内にある状態で、前記距骨基礎１７１０の前記可動部材１７０２の前記ねじ穴１７６０に前記止めねじ２０３２の前記ねじ端部を挿入し、次に、前記可動部材１７０２に対して、前記固定部品２０２０が所望の内側方向／外側方向の位置にある状態で前記止めねじ２０３２を締め付けることによって、前記距骨基礎１７１０の前記可動部材１７０２に固着され得る。要望に応じて、前記止めねじ２０３２は緩められ得て、前記固定部品２０２０の前記内側方向／外側方向の位置は、前記可動部材１７０２に対して調節され得る。前記止めねじ２０３２は、次に、前記可動部材１７０２に前記固定部品２０２０を固着するために再度締め付けられ得る。要望に応じて、前記整列ブロック２０１０の前記整列ロッド２０２４は、この内側方向／外側方向の配置を容易にするために、前記脛骨結節などの解剖学的な特徴と整列され得る。
【０２０８】
前記調節アーム２０２２は、次に、前記固定部品２０２０に対して旋回可能に結合され得る。これは、前記調節アーム２０２２の前記穴２０５０に前記ボルト２０５２のねじ端部を挿通し、かつ前記固定部品２０２０の前記ボス２０３４の前記穴２０３６へと当該ねじ端部を締め付けることにより達成され得る。先述のように、前記調節アーム２０２２が、前記距骨調製面に対して前記脛骨調製面の向きの内反方向／外反方向の調節を許容するために前記固定部品２０２０に対して回転することができるように、前記ボルト２０５２のシャンクと前記穴２０５０の間には多少のクリアランスが残され得る。
【０２０９】
前記ボルト２０５６の前記ねじ端部は、次に、前記調節スロット２０５４に挿通し、前記固定部品２０２０の前記穴２０３８に挿入し、かつ当該穴２０３８に締め付けられ得る。先にも述べたように、前記ボルト２０５６のシャンクが前記調節スロット２０５４の前記端部間の弓形経路に沿ってスライドすることを許容するために、前記ボルト２０５６の当該シャンクと前記調節スロット２０５４の壁の間には十分なクリアランスが残され得る。この相互作用により、前記固定部品２０２０に対する前記調節アーム２０２２の旋回運動の範囲を制限し、前記固定部品２０２０と前記調節アーム２０２２の間の前記内反方向／外反方向の調節能力を許容可能な所定の範囲に制限し得る。要望に応じて、前記整列ブロック２０１０の前記整列ロッド２０２４は、この内反方向／外反方向の配置を容易にするために、前記脛骨結節などの解剖学的な特徴と整列され得る。
【０２１０】
前記脛骨基礎２１１０は、次に、前記調製アーム２０２２に固着され得る。先述のように、これは、前記調節アーム２０２２の前記穴２０５０に前記脛骨基礎装着ボルト２０６０の前記ねじ端部を挿通し、次に前記脛骨基礎２１１０の前記可動部材２１０２の前記ボタン１３４０の前記穴１３４２と係合するように前記脛骨基礎装着ボルト２０６０の前記ねじ端部をねじ込むことによって、行われ得る。前記脛骨基礎装着ボルト２０６０のヘッドが前記調節アーム２０２２に対して締め付けられるまで、前記ボタン１３４０は、前記スロット１３５０内を近位方向／遠位方向にスライド可能であり、このようにして前記整列ブロック２０１０および前記距骨基礎１７１０に対する前記脛骨基礎２１１０の位置の近位方向／遠位方向の調節を許容し得る。このような近位方向／遠位方向の調節により、前記執刀医が、前記脛骨１３２０が切除される深さを調節することを可能にし得る。前記脛骨基礎装着ボルト２０６０は、前記スロット１３５０内の前記ボタン１３４０のさらなる運動を排除し、それによりさらなる近位方向／遠位方向の調節を防止するために、当該脛骨基礎装着ボルト２０６０の前記ヘッドが前記調節アーム２０２２にきつく当接するように締め付けられ得る。
【０２１１】
前記前側方向／後側方向における前記距骨基礎１７１０に対する前記脛骨基礎２１１０の位置のさらなる調節は、前記脛骨トライアル２１２０の使用を通して容易になり得る。図２２Ｂおよび図２２Ｃに最もはっきりと示すように、前記脛骨トライアル２１２０は、疑似距骨ベアリング構成要素２２００および脛骨調節構成要素２２０２を有し得る。
【０２１２】
前記擬似距骨ベアリング構成要素２２００は、前記距骨基礎１７１０への前記整列ブロック２０１０および前記脛骨基礎２１１０の装着前に先述のように成形された前記距骨４２０の前記調製面６２０上に載置されるように成形され得る。したがって、当該擬似距骨ベアリング構成要素２２００は、前記距骨プロテーゼ１０２の前記距骨係合面１１２と同じ形状を備える骨並置面２２１０を有し得る。当該擬似距骨ベアリング構成要素２２００は、前記距骨プロテーゼ１０２の前記距骨関節面１１０の形状に概して倣う前側方向／後側方向の溝２２２０も有し得る。
【０２１３】
前記脛骨調節構成要素２２０２は、湾曲ベアリング部２２３０および前側舌状部２２４０を有し得る。当該湾曲ベアリング部２２３０は、前記擬似距骨ベアリング構成要素２２００の前記前側方向／後側方向の溝２２２０の曲率半径に合致する曲率半径を備える弓形状を有し得る。したがって、当該湾曲ベアリング部２２３０は、前記前側方向／後側方向の溝２２２０内で前側方向および後側方向にスライド可能であり得る。前記前側舌状部２２４０は、図２２Ｃに最もはっきりと示すように、前記整列ブロック２０１０と係合するように前側方向に突出し得る。より具体的には、前記前側舌状部２２４０は、後側突起２２５０および前側突起２２６０を有し得る。当該後側突起２２５０および当該前側突起２２６０は、図２２Ｃに示すように、前記整列ブロック２０１０の前記固定部品２０２０の底部が当該後側突起２２５０および当該前側突起２２６０の間に存在するように互いに離間され得る。
【０２１４】
前記脛骨調節構成要素２２０２は、前記湾曲ベアリング部２２３０上の所定の前側方向の箇所および後側方向の箇所に配置され得る一対のマーカー２２７０も有し得る。当該マーカー２２７０は、前記距骨ベアリング構成要素２２００に対する前記湾曲ベアリング部２２３０の前側方向／後側方向の位置を可視化するために執刀医によって使用され得る。要望に応じて、当該マーカー２２７０は、当該マーカー２２７０が、蛍光透視法などの外科的撮像法の使用を通して容易に検出および視認することができるように放射線不透過性であり得る。
【０２１５】
手術中、前記脛骨トライアル２１２０は、図２２Ｃに最もはっきりと示すように、前記固定部品２０２０が前記後側突起２２５０と前記前側突起２２６０の間にある状態で前記前側舌状部２２４０が前記固定部品２０２０と係合するように、配置され得る。前記脛骨基礎２１１０は、図２１Ｂに最もはっきりと示すように、前記可動部材２１０２が前記不動部材２１００に対する中間位置にあるように、ロックされ得る。これは、前記不動部材２１００に対する前記中間位置に前記可動部材２１０２を移動し、次に、前記弓形スロット５１２の前記戻り止め１７１８に前記ローラ５３０を結合するファスナ（図示せず）の使用を通して前記弓形スロット５１２の中心で前記可動部材２１０２の前記ローラ５３０をロックすることによって達成され得る。
【０２１６】
前記距骨基礎１７１０は、始めは、前側位置にあり得て、前記可動部材１７０２の前記ローラ５３０が、前記不動部材１７００の前記弓形スロット５１２の底部に近接している。これも図２１Ｂで最もはっきりと見られる。この位置から、前記可動部材１７０２は、前側方向に移動させられ、前記整列ブロック２０１０、前記脛骨トライアル２１２０の前記脛骨調節構成要素２２０２（先述のように前記整列ブロック２０１０の前記固定部品２０２０に結合されている）、および前記脛骨基礎２１１０（前記脛骨１３２０にまだ結合されていない）を前側方向に回転させ得る。前記マーカー２２７０が、前記湾曲ベアリング部２２３０が前記距骨ベアリング構成要素２２００の前記前側方向／後側方向の溝２２２０に対して概して中間位置にある（すなわち、前記前側方向／後側方向の溝２２２０内で前側方向／後側方向の中心に合わせされている）ことを示すと、前記脛骨基礎２１１０は、前記距骨基礎１７１０に対して適切な前側方向／後側方向の位置にあると考えてよい。
【０２１７】
前記脛骨基礎２１１０が、上記のように、内側方向／外側方向、内反方向／外反方向、近位方向／遠位方向、かつ前側方向／後側方向に適切に配置されると、前記脛骨基礎２１１０は、前記脛骨１３２０に固着され得る。前記不動部材２１００は、前記距骨４２０に前記距骨基礎１７１０を装着する前記ピン４８０のようなピン４８０を受容する通路５１０を有し得る。
【０２１８】
前記ピン４８０によって前記脛骨１３２０に前記脛骨基礎２１１０を定着する過程で前記脛骨基礎２１１０の位置が変わらないことを保証するために、スタンドオフねじ２１８０が使用され得る。当該スタンドオフねじ２１８０は、前記脛骨基礎２１１０の前記不動部材２１００のねじ穴に挿通されるねじシャンク、および前記脛骨１３２０に当接する尖っていない端部（図示せず）を有し得る。前記ピン４８０によって前記脛骨１３２０に前記脛骨基礎２１１０を定着する前に、前記スタンドオフねじ２１８０は、前記不動部材２１００の前記対応する穴に挿通され、前記尖っていない端部が前記脛骨１３２０を大きく貫通することなく前記脛骨１３２０と係合するまで前進させ得る。したがって、前記スタンドオフねじ２１８０は、前記ピン４８０が前記脛骨１３２０に打ち込まれるときに前記不動部材２１００が当該骨に近づかないようにし得る。同様のスタンドオフねじ（図示せず）は、任意選択的に、前記距骨基礎１７１０などの一つ以上の距骨構成要素に関連して使用され得る。
【０２１９】
前記脛骨基礎２１１０が前記脛骨１３２０に固着されると、前記整列ブロック２０１０および前記距骨基礎１７１０は、互いから、前記脛骨基礎２１１０から、および前記距骨４２０から取り外され、前記脛骨１３２０の切除のための空間を作るために取り除かれ得る。これは、図６Ａおよび図６Ｂの前記距骨バーホルダ６００と機能的かつ構成的に同様であり得る脛骨バーホルダ２３００の使用を通して達成され得る。前記脛骨バーホルダ２３００は、図２３により詳細に示す。
【０２２０】
図２３を参照すると、斜視図が、前記脛骨１３２０に対してバー８６０を保持するように前記脛骨基礎２１１０に固着された脛骨バーホルダ２３００を描写している。当該脛骨基礎２１１０および当該脛骨バーホルダ２３００は、組み合わされて、図１Ａから図２Ｅの前記脛骨プロテーゼ１０４などのプロテーゼを受容するように成形された調製面を前記１３２０上に形成するために前記脛骨１３２０に対する前記バー８６０の運動を案内する脛骨ガイド組立体を画定し得る。
【０２２１】
具体的には、前記脛骨バーホルダ２３００は、当該脛骨バーホルダ２３００が前記可動部材２１０２とともに前記不動部材２１００および前記脛骨１３２０に対して旋回可能になるように前記脛骨基礎２１１０の前記可動部材２１０２に固着され得る。前記脛骨バーホルダ２３００は、前記バー８６０のさらなる運動（例えば、内外方向および頭尾方向）により、前記脛骨１３２０の前記調製面の所望の外形を作り出すことも可能にし得る。前記バー８６０の使用は例示的なものに過ぎず、当業者には、多様な切断器具が、前記脛骨１３２０上に前記調製面を形成するために使用され得ることが分かるだろう。このような切断器具は、バー、リーマー、レシプロソーなどの回転器具および／または並進器具を含み得る。
【０２２２】
図示のように、前記脛骨バーホルダ２３００は、前記脛骨基礎２１１０の前記可動部材２１０２に固定的に固着されるベース２３３０、および当該ベース２３３０に対して移動するアーム２３４０を有し得る。当該ベース２３３０に対する当該アーム２３４０の運動により、前記バー８６０が、前記脛骨１３２０に対する前記可動部材２１０２の運動によってもたらされる前後方向の回転に加えて、前記脛骨１３２０上で内外方向に移動することを可能にし得る。
【０２２３】
前記ベース２３３０は、さらに、前記アーム２３４０を当該ベース２３３０に結合するアーム結合機能部を有し得る。前記ベース２３３０および前記アーム２３４０は、回転継手および／または滑り継手の任意の組み合わせを通して互いに可動的に結合され得る。一部の実施形態によれば、当該アーム結合機能部は、前記ベース２３３０と前記アーム２３４０の間に回転可能な結合をもたらす。
【０２２４】
図２３に示すように、前記アーム結合機能部は、前記アーム６４０が回転可能に取り付けられるピン２３１０を含み得る。当該ピン２３１０は、ヘッド、および前記ベース２３３０の穴（図示せず）の対応する雌ねじと係合することができる雄ねじを備えるシャンク（図示せず）を有し得る。当該ヘッドは、前記脛骨バーホルダ２３００の組み立てを容易にするためにドライバーなどの器具によって当該ヘッドの回転を許容する界面を有し得る。当該ヘッドは、前記ベース２３３０の穴２３１８内に存在し得る。当該ヘッドに隣り合う当該シャンクの一部は、前記アーム２３４０が当該一部に係合して当該一部上で円滑に回転することができるように滑らかであり得る。前記ベース２３３０は、さらに、二つの平行なプレート、すなわち、前側プレート２３２０および後側プレート２３２２を有し得て、当該前側プレート２３２０と当該後側プレート２３２２の間には、前記アーム２３４０の近位部が捕捉される。前記ヘッドが存在する前記穴２３１８は、前記前側プレート２３２０に形成され得て、前記シャンクが定着される前記穴は、前記後側プレート２３２２に形成され得る。したがって、前記ピン２３１０は、前記後側プレート２３２２の前記穴内に定着するように前記前側プレート２３２０の前記穴２３１８に後側方向に挿通され得る。
【０２２５】
さらに、前記ベース２３３０は、当該ベース２３３０に対して前記アーム２３４０の運動を案内することを支援するベースガイド機能部を有し得る。当該ベースガイド機能部は、前記アーム２３４０の可動域を制限して、それにより前記脛骨１３２０に対する前記バー８６０、前記バー８００、または前記バー８３０などの前記装着した切断器具の可動域を制限するように前記アーム２３４０の対応するアームガイド機能部と協働し得る。図２３に具体化されているように、前記ベースガイド機能部は、三つのガイド面２３３２を備える矩形の凹み２３２８を含み得る。頭側方向に配置された（かつ図２３の図において、前記尾側方向、すなわち下方を向くように方向付けされ）当該ガイド面２３３２は、前記脛骨１３２０に向かう前記頭側方向への前記切断器具の運動を制限するのに役立ち得る。内側方向および外側方向を向く前記ガイド面２３３２は、下記により詳細に記述するように、前記切断器具の内側方向／外側方向の運動を制限し得る。
【０２２６】
前記距骨バーホルダ６００の前記アーム６４０と同様に、前記アーム２３４０は、第一のアーム部材２３５０および第二のアーム部材（見えない）に分けられ得る。当該第二のアーム部材は、前記アーム２３４０が前記ピン２３１０に対して調節可能な長さを効果的に有するように当該第二のアーム部材が当該第一のアーム部材２３５０内でスライド可能であるように当該第一のアーム部材２３５０内に入れ子にされ得る。当該第二のアーム部材から離れるように当該第一のアーム部材２３５０を付勢し、それにより前記アーム２３４０をその最大長に向かって促すために、弾性部材（見えない）が使用され得る。当該弾性部材は、圧縮下に通常保持される線形ばね（見えない）の形態を取り得る。
【０２２７】
前記アーム２３４０は、当該アーム２３４０を前記ベース２３３０に結合するベース結合機能部を有し得る。当該ベース結合機能部は、様々な形で構成され得て、かつ前記ベース２３３０のアーム結合機能部と協働するように設計され得る。当該ベース結合機能部は、任意選択的に、図９Ａから図９Ｃの前記スロット９６０および前記受け台９６２のようなスロットおよび受け台を含み得る。
【０２２８】
前記アーム２３４０は、さらに、切断器具を装着することができる器具装着界面を有し得る。前記切断器具が前記バー８６０、前記バー８００、前記バー８３０、および／または前記バー６１０などのバーである場合、当該器具装着界面は、バー装着界面と呼び得る。当該バー装着界面は、前記第一のアーム部材２３５０に対して一定の関係で前記バー８６０、前記バー８００、および前記バー８３０のうちのいずれかを保持するように設計され得る。より正確には、当該バー装着界面は、前記バー８６０、前記バー８００、および前記バー８３０のうちの一つに固着される前記アダプタ７３０を受容および固着するように設計され得る。
【０２２９】
図９Ａから図９Ｃに描写されているように、図２３の前記バー装着界面は、前記アダプタ７３０の前記円筒形の先端部を受容する大きさの内腔（見えない）を備える装着カニューレ９７０の形態を取り得る。当該装着カニューレ９７０は、当該装着カニューレ９７０に対して正しい位置で前記アダプタ７３０を選択的にロックすることができる一つ以上のロック機能部も有し得る。当該ロック機能部は、図９Ａから図９Ｃの場合のようにバヨネット式の取り付け部品として働き得る。
【０２３０】
またさらに、前記アーム２３４０は、前記ベース２３３０に対する前記アーム２３４０の運動を拘束するように前記ベースガイド機能部と協働するアームガイド機能部を有し得る。当該アームガイド機能部は、前記ベース２３３０と前記アーム２３４０の間の相対運動を拘束することを支援するように前記ベースガイド機能部と相互作用することができる任意の部材であり得る。前記ベースガイド機能部がガイド面を含む場合、当該アームガイド機能部は、このようなガイド面に対して当接および／または寄り掛かることができる従動部であると有利であり得る。
【０２３１】
具体的には、前記ベースガイド機能部は、前記ピン２３１０と前記装着カニューレ９７０の間で、前記第一のアーム部材２３５０から突出するポスト２３８０であり得る。当該ポスト２３８０は、当該ポスト２３８０が前記ベース２３３０の前記矩形の凹み２３２８内に存在するように、前側方向に突出し得る。前記矩形の凹み２３２８の前記ガイド面２３３２との前記ポスト２３８０の前記相互作用により、概して矩形の頭側境界を備える区域に前記装着カニューレ９７０ひいては前記切断器具の運動が制限され得る。特に、前記矩形の凹み２３２８の頂部の前記ガイド面９３２は、前記脛骨１３２０に向かう前記切断器具の運動を制限し、それにより切除の深さを制御し得る。
【０２３２】
より具体的には、前記矩形の凹み２３２８の前記頂部の前記ガイド面２３３２は、前記バー８６０、前記バー８００、または前記バー８３０の前記切断器具軸７４０が、平面境界よりも前記脛骨１３２０に近づくことを防止し得る。同様に、前記矩形の凹み２３２８の側部の前記ガイド面２３３２は、前記バー８６０、前記バー８００、または前記バー８３０の前記切断器具軸７４０が、さらなる平面境界よりもさらに内側方向または外側方向に移動することを防止し得る。したがって、前記アーム２３４０の前記ポスト２３８０は、前記脛骨１３２０の前記調製面が所望の深さ、幅、および全体形状を有することを保証するように前記ベース２３３０の前記矩形の凹み２３２８と協働し得る。
【０２３３】
前記アーム２３４０内の前記線形ばねの作用も、前記脛骨１３２０の前記調製面が前記所望の形状を有することを保証することを支援し得る。具体的には、前記線形ばねが及ぼす圧力により、前記脛骨１３２０になされる切り込みが最大限の所望の深さまで延在することを保証することを支援し、それにより、前記調製面が、前記脛骨プロテーゼ１０４を支持するように途切れなく広がる骨を提供するのに必要な深さおよび一貫性を有することを保証し得る。この場合でも、前記線形ばねは、前記矩形の凹み２３２８との前記ポスト２３８０の前記相互作用によって許容される前記最大限の深さまで前記切断器具を延出させる前により浅い切り込みで骨を除去するために、前記執刀医が容易に抵抗することができる力を提供するように調節され得る。したがって、前記脛骨基礎２１１０および前記脛骨バーホルダ２３００を含む前記脛骨切断ガイドは、前記脛骨１３２０の切除を制御するために使用され得る。
【０２３４】
前記脛骨バーホルダ２３００を前記脛骨基礎２１１０に固着させた状態で、前記脛骨基礎２１１０は、前記脛骨プロテーゼ１０４を受容するように前記脛骨１３２０上に前記調製面を形成するために前記脛骨１３２０を切除するように前記脛骨バーホルダ２３００の運動を案内するために使用され得る。前記脛骨基礎２１１０の前記可動部材２１０２は、前記脛骨１３２０をリーミングする際に前記可動部材２１０２ひいては前記脛骨バーホルダ２３００および前記バー８６０が前記不動部材２１００に対して前側方向／後側方向に旋回することを可能にするために図２１Ｂに示す前記中間位置からロック解除され得る。この前側方向／後側方向の運動により、前記脛骨調製面は、前記バー８６０の前記切断要素８８０の長さよりも長い前側方向／後側方向の湾曲部を有することを可能にし得る。
【０２３５】
前記脛骨基礎２１１０は、前記距骨基礎１７１０または前記距骨基礎４１０が前記バー６１０、前記バー８３０、および／または前記バー８００の運動を案内するのとほぼ同じ方法に前記バー８３０、前記バー８６０、および／または前記バー８００の運動を案内するために使用され得る。前記脛骨１３２０の前記調製面は、前記調製面の後側方向または前側方向で始まるように形成され得る。一部の実施形態では、前記バー８３０は、まず、前記バー８６０および／または前記バー８００が前記関節空間に進入し、かつ前記脛骨プロテーゼ１０４の前記脛骨係合面１２２の形状を収容可能であるより深い切り込みを入れるための経路を開く比較的浅い切り込みを前記脛骨１３２０に入れるために適用され得る。
【０２３６】
より具体的には、前記距骨基礎１７１０および前記距骨基礎４１０と同様に、前記執刀医は、前記脛骨１３２０の前記天然の関節面を切除し始める準備ができるまで、前記矩形の凹み２３２８の前記頂部の前記ガイド面２３３２から前記ポスト２３８０を変位させた状態で、前記アーム２３４０内の前記線形ばねの力に逆らって、前記脛骨１３２０の前記天然の関節面の下に前記バー８３０を保持し得る。
【０２３７】
前記執刀医は、次に、前記バー８３０を上昇させ、前記ポスト２３８０が前記矩形の凹み２３２８の前記頂部の前記ガイド面２３３２に寄り掛かるまで、前記線形ばねに前記バー８３０を押させて前記脛骨１３２０の前記天然の関節面に係合させ得る。前記バー８３０は、次に、前記装着カニューレ９７０を内外方向に移動することによって内外方向に（すなわち、左右に）移動させられ、前記ポスト２３８０を、前記矩形の凹み２３２８の前記頂部の前記ガイド面２３３２に沿って内外方向にスライドさせ得る。前記ポスト２３８０は、前記バー８３０の内外方向の運動の範囲を制御するために前記矩形の凹み２３２８の右側および左側の前記ガイド面２３３２に当接し得る。
【０２３８】
前記バー８３０が前記脛骨１３２０の前記天然の関節面の内外方向の範囲を通過すると、前記可動部材２１０２は、前記脛骨１３２０の前記天然の関節面の反対側の（すなわち、前側または後側の）部分に向かって前記バー８３０を移動するために前記不動部材２１００に対して前側方向または後側方向に回転させ得る。前記バー８３０の内外方向の運動は、必要に応じて前記脛骨１３２０の前記天然の関節面の前記反対側の部分から材料を除去するために繰り返され得る。要望に応じて、前記バー８３０の内外方向の運動は、前記脛骨１３２０の前記天然の関節面の全ての前後方向の湾曲部から材料を除去するために前記可動部材２１０２の前側方向または後側方向の回転中にも実行され得る。
【０２３９】
先述のように、前記バー８３０の目的は、単に、特に前記バー８６０の前記シャフト７１０および前記バー８００の前記シャフト７１０が後の切断ステップで配置される箇所から骨を除去することによって、前記バー８６０および／または前記バー８００が障害なく前記脛骨１３２０と係合することを許容するのに十分な材料を除去することであり得る。したがって、前記バー８３０は、前記脛骨１３２０の前記天然の関節面の全部を切除するために使用される必要はない。
【０２４０】
前記バー８３０に前記脛骨１３２０の前記天然の関節面の内外方向かつ前後方向の範囲を通過させると、当該バー８３０は前記装着カニューレ９７０から取り除かれ得て、代わりに前記バー８６０が当該装着カニューレ９７０に固着され得る。当該バー８６０は、次に、前記脛骨１３２０の前記天然の関節面の前記前部または後部の上方に配置され得る。前記執刀医は、前記アーム２３４０内の前記線形ばねの前記力に抗して、既に部分的に切除されている前記脛骨１３２０の前記天然の関節面の下方に当該バー８６０を保持し得る。この場合も同様に、前記ポスト２３８０は、前記執刀医が、前記バー８６０で前記脛骨１３２０の前記天然の関節面を切除し始める準備ができるまで前記矩形の凹み２３２８の前記頂部の前記ガイド面２３３２から変位させ得る。
【０２４１】
前記執刀医は、次に、前記バー８６０を上昇させ、前記ポスト２３８０が前記矩形の凹み２３２８の前記頂部の前記ガイド面２３３２に寄り掛かるまで、前記アーム２３４０内の前記線形ばねに前記バー８６０を押させて前記脛骨１３２０の前記天然の関節面に係合させ得る。前記バー８６０は、次に、前記装着カニューレ９７０を内外方向に移動することによって内外方向に（すなわち、左右に）移動させられ、前記ポスト２３８０を、前記矩形の凹み２３２８の前記頂部の前記ガイド面２３３２に沿って内外方向に再度スライドさせ得る。前記ポスト２３８０は、前記バー８６０の内外方向の運動の範囲を制御するために前記矩形の凹み２３２８の右側および左側の前記ガイド面２３３２に当接し得る。
【０２４２】
前記バー８６０が前記脛骨１３２０の前記天然の関節面の前記内外方向の範囲を通過すると、前記可動部材２１０２は、前記脛骨１３２０の前記天然の関節面の前記前部または後部に向かって前記バー８６０を移動するために、前記不動部材２１００に対して、妥当な場合は、前側方向または後側方向に回転させ得る。前記バー８６０は、前記脛骨１３２０の前記調製面が完全に形成されることを保証するためにこの前後方向の運動中に内側方向／外側方向に移動させられ得る。
【０２４３】
前記脛骨４２０の前記調製面６２０と同様に、前記調製が前記脛骨プロテーゼ１０４の前記キール３１２を確実に受容し得るように前記脛骨１３２０の前記調製面にスロットを形成することが望ましいことがある。スロットの形成は任意選択的なものであり、一部の実施形態では、足関節プロテーゼはキールを有しなくてもよく、または前記骨に対する前記キールの圧力に応じてスロットを形成する切断要素を内蔵したキールを有してもよい。さらに、一部の実施形態では、当該スロットは、前記脛骨１３２０の前記調製面の残りの部分の形成前に形成されてもよい。したがって、例えば、前記バー８００は、前記脛骨１３２０の前記調製面を形成するための前記バー８６０の使用前に当該スロットを形成するために使用されてもよいし、さらには前記バー８３０の使用前に当該スロットを形成するために使用されてもよい。
【０２４４】
先の骨除去ステップの完了後（または、任意選択的に、上記のように、このようなステップの実行前）に、前記バー８００は、前記脛骨バーホルダ２３００が前記脛骨基礎２１１０の前記可動部材２１０２に固着されている状態で、前記脛骨バーホルダ２３００の前記装着カニューレ９７０に装着され得る。前記バー８００は、次に、前記脛骨１３２０の前記調製面の中央部の下に配置され得る。前記執刀医は、前記アーム２３４０の前記線形ばねの前記力に抗して前記脛骨１３２０の前記調製面の下に前記バー８００を保持し得る。この場合も同様に、前記ポスト２３８０は、前記執刀医が、前記バー８００で前記脛骨１３２０の前記調製面に前記スロットを形成し始める準備ができるまで前記矩形の凹み２３２８の前記底部の前記ガイド面２３３２から変位させ得る。
【０２４５】
前記執刀医は、次に、内外方向の中央位置に前記バー８００を保持し、当該バー８００を上昇させ、前記ポスト２３８０が前記矩形の凹み２３２８の前記頂部の前記ガイド面２３３２に寄り掛かるまで、前記アーム２３４０内の前記線形ばねに前記バー８００を押させて前記脛骨１３２０の前記調製面と係合させ得る。前記バー８００の前記切断要素８２０を前記脛骨１３２０の前記調製面へ上昇させると、前記切断要素８２０は、前記脛骨１３２０の前記調製面の実質的に中心に図１２の前記スロット１２００に対応するスロットを形成し得る。前記切断要素８２０の前記直径８２２は、前記脛骨プロテーゼ１０４の前記キール３１２の幅と概して等しくあり得る。前記スロットは、前記キール３１２の前記貫通部３４２の前記半円形の外周３４４をぴったりと受容する概して半球状の、凹面状の断面形状を備える頭側端部を有し得る。
【０２４６】
したがって、前記脛骨１３２０の前記調製面は、前記脛骨プロテーゼ１０４の前記脛骨係合面１２２の形状に合う形状で形成され得る。前記脛骨１３２０の前記調製面の全体が形成されると、前記脛骨バーホルダ２３００は、前記脛骨基礎２１１０から取り外されて取り除かれ得て、前記脛骨基礎２１１０は、前記脛骨１３２０から取り外されて取り除かれ得る。前記関節空間は、その結果、前記距骨プロテーゼ１０２および前記脛骨プロテーゼ１０４を受容する準備が整い得る。
【０２４７】
一部の実施形態では、前記距骨プロテーゼ１０２および前記脛骨プロテーゼ１０４は、前記距骨プロテーゼ１０２の前記キール２１２が後側方向にスライドして前記距骨４２０の前記面６２０の前記スロット１２００に入り、かつ前記脛骨プロテーゼ１０４の前記キール３１２が後側方向にスライドして前記脛骨１３２０の前記調製面の前記対応するスロットに入るように、概して後側方向に沿って挿入され得る。特に、前記距骨プロテーゼ１０２および前記脛骨プロテーゼ１０４をそれぞれの調製面に完全に着座させるために、前記距骨プロテーゼ１０２および／または前記脛骨プロテーゼ１０４の多少の付随的な頭側方向／尾側方向の運動および／または回転が加えられ得る。しかしながら、前記関節空間に必要な伸延量は最小限にすることが有益である。したがって、前記距骨プロテーゼ１０２および前記脛骨プロテーゼ１０４の挿入ベクトルは、主に後側方向であることが有利であり得る。
【０２４８】
さらに、前側方向または後側方向を向く面を有する前記距骨４２０または前記脛骨１３２０に突出する機能部はないことが有利であり得るが、これは、このような機能部が、頭側方向または尾側方向（すなわち、近位方向または遠位方向）の挿入ベクトルに沿って前記骨に挿入されることを必要とすることになるからである。このような挿入ベクトルは、前記距骨プロテーゼ１０２および前記脛骨プロテーゼ１０４を着座させるのに求められる必要な頭側方向または尾側方向の運動を収容することができるように前記関節空間が拡大されるため、前記関節空間の過度な伸延、したがって周辺組織への傷害を必要とする可能性がある。
【０２４９】
一部の実施形態では、ガイド機構は、患者の解剖学的構造の一部に一致するように特注で作られる患者別の構成要素を有し得る。このようなガイド機構は、前記距骨および／または前記脛骨に対して作製され得る。このようなガイド機構の一例を、次のように、図２４Ａから図２６Ｂに関連して図示および説明する。
【０２５０】
図２４Ａ、図２４Ｂ、および図２４Ｃは、一実施形態に係る、距骨用の患者別のガイド機構の一部として使用され得る患者別の取付プレート２４００のそれぞれ上面図、底面、および側面図である。図示のように、当該患者別の取付プレート２４００は、前記骨とは反対方向を向く外向き側２４１０、および骨向き側２４２０を有し得る。
【０２５１】
前記患者別の取付プレート２４００は、前記外向き側２４１０と前記骨向き側２４２０の間に、前記患者別の取付プレート２４００の各側部に配置され得る骨装着穴２４３０の形態の骨装着界面を有し得る。当該骨装着穴２４３０は、前記距骨４２０に前記患者別の取付プレート２４００を固着するねじ（後に図示する）を受容し得る。当該骨装着穴２４３０は、任意選択的に、前記骨ねじのヘッドを受容する、図示のような皿穴２４６０を有し得る。
【０２５２】
前記患者別の取付プレート２４００は、距骨基礎の不動部材の残りの部分が当該患者別の取付プレート２４００に固着され得る界面も有し得る。図２４Ａおよび図２４Ｂでは、この界面は、前記外向き側２４１０から前記骨向き側２４２０まで延在する一対の構成要素装着穴２４４０からなる。当該構成要素装着穴２４４０は、後に図示および説明するように、前記患者別の取付プレート２４００を別の構成要素に装着するファスナを受容し得る。当該構成要素装着穴２４４０は、任意選択的に、前記患者別の取付プレート２４００に前記別の構成要素を固着するために使用されるファスナのねじ端部を受容するためにねじが切られてよい。
【０２５３】
図２４Ｂに示すように、前記骨向き側２４２０は、前記天然の関節面４２２の前側かつ／または周囲の前記距骨４２０の部分であり得る、前記患者別の取付プレート２４００を装着すべき前記距骨４２０の部分の外形に合致するように成形された外形合致面２４７０を有し得る。当該外形合致面２４７０は、技術分野で既知の任意の工程の使用を通して作製され得る。一部の例では、当該外形合致面２４７０は、前記距骨４２０の隣接部を露出させ、当該距骨の型を取り、次に当該距骨４２０の当該隣接部に似た模型を作製することによって作製され得る。当該模型は、前記外形合致面を形成するために展性のブロックに型押しされ得る。
【０２５４】
代替的な実施形態では、前記外形合致面２４７０を備える前記患者別の取付プレート２４００を特注製造するために、前記距骨４２０のＣＴスキャンデータまたはその他の画像が使用され得る。例えば、ブロック状の金属、プラスチック、またはその他の材料に前記外形合致面２４７０を形成するために、フライス盤においてＣＴスキャンデータが使用され得る。あるいは、このようなＣＴスキャンデータは、前記距骨４２０の前記隣接面の形状に正確に合致する前記外形合致面２４７０を備える前記患者別の取付プレート２４００を特注作製する付加製造工程において使用されてもよい。
【０２５５】
いずれにしても、前記外形合致面２４７０は、前記距骨４２０の前記隣接部に合致するように成形される。したがって、前記患者別の取付プレート２４００は、当該患者別の取付プレート２４００を装着すべき場所に関して曖昧さを伴うことなく前記距骨４２０上にぴったりとかつ確実に嵌着し得る。前記距骨４２０との前記患者別の取付プレート２４００の整列の工程は、前記外形合致面２４７０が設計されるときに行われ得る。要望に応じて、前記外形合致面２４７０が作製される前に、前記外形合致面２４７０の形状だけでなく、前記患者別の取付プレート２４００内の前記外形合致面２４７０の厳密な位置および向きも決定するために測定が行われ得て、これは、前記距骨４２０上での適切な位置および向きにおける調製面の形成つながることになる。
【０２５６】
図２５Ａは、前記距骨４２０上の前記患者別の取付プレート２４００の斜視図である。図示のように、前記外向き側２４１０は上方を向き、前記骨向き側２４２０は前記距骨４２０に向いており、前記外形合致面２４７０は、前記天然の関節面４２２に隣接する前記距骨４２０の領域に当てて配置されている。前記外形合致面２４７０の前記形状は、当該外形合致面２４７０が載置される前記距骨４２０の形状に正確に合致し得るため、前記患者別の取付プレート２４００は、唯一の位置および向きで前記距骨４２０に嵌着し得る。前記患者別の取付プレート２４００は、骨ねじ２５９０の使用を通して前記距骨４２０に固着され得る。
【０２５７】
図２５Ｂは、図２４Ａの前記患者別の取付プレート２４００および距骨４２０の斜視図であり、不動の構成要素２５００が前記患者別の取付プレート２４００に固着されて、図５Ａおよび図５Ｂの前記不動部材５００および図１７Ａおよび図１７Ｂの前記不動部材１７００と機能的に同様の不動部材を画定している。当該不動の構成要素２５００は、ねじ（後に図示する）の使用を通して前記患者別の取付プレート２４００に固着され得る。
【０２５８】
前記患者別の取付プレート２４００および前記不動の構成要素２５００は、距骨基礎２５１０を画定するように可動部材と協働し得る。図示のように、当該可動部材は、図１７Ａおよび図１７Ｂの前記距骨基礎１７１０の前記可動部材１７０２と同様または同一であり得る。一旦組み付けられると、図２５Ｂの当該距骨基礎２５１０は、図１７Ａおよび図１７Ｂの前記距骨基礎１７１０と働きが同様であり得て、かつ軸２１１４周りのバーの回転を案内し得る。
【０２５９】
図２６Ａおよび図２６Ｂは、図２５Ａおよび図２５Ｂの前記距骨基礎２５１０のそれぞれ上面図および側面図であり、前記距骨バーホルダ１８００が、前記患者別の取付プレート２４００および前記不動の構成要素２５００によって画定される前記可動部材に固着されている。図示のように、前記患者別の取付プレート２４００は、ねじ２６００の使用を通して前記不動の構成要素２５００に固着される。前記距骨基礎２５１０は、前記バー６１０、前記バー８００、および／または前記バー８３０に、前記天然の関節面４２２を切除させて、前記距骨４２０上に前記調製面６２０を形成させるために、前記距骨バーホルダ１８００の前記運動を案内するように前記距骨基礎１７１０の形と同様の形で機能し得る。
【０２６０】
図２４Ａから図２６Ｂは、患者別の距骨構成要素の使用を描写している。当業者は、どのようにして患者別の脛骨構成要素が同じ原理の使用を通して形成され得るかを認識するだろう。このような構成要素は、図１３Ａから図１５の前記脛骨基礎１３００と機能的に同様、または図２１Ａから図２１Ｃの前記脛骨基礎２１１０と機能的に同様であり得る脛骨基礎に組み込まれ得る。
【０２６１】
当業者は、先に述べた前記システムおよび方法が、足関節形成が行われ得るシステムおよび方法のほんのいくつかを代表していることを認識するだろう。代替的な方法、切断器具、ガイド組立体、およびインプラントが本開示の範囲内で使用され得る。
【０２６２】
本願に開示されたあらゆる方法は、説明した方法を実行するための一つ以上のステップまたは動作を含む。当該方法ステップおよび／または動作は、互いに入れ替えられ得る。言い換えれば、前記実施形態の適切な働きのためにステップまたは動作の特定の順序が必要とされない限り、当該特定のステップおよび／または動作の順序および／または使用は修正され得る。
【０２６３】
本明細書全体を通して「一実施形態」または「本実施形態」と言及することは、当該実施形態に関連して説明される特定の特徴、構造、または特性が少なくとも一つの実施形態に含まれることを意味する。したがって、本明細書全体に記載される場合の引用された表現、またはその変形は、必ずしも全て同じ実施形態に言及しているとは限らない。
【０２６４】
同様に、実施形態の上記説明においては、本開示を簡素化する目的で、単一の実施形態、図面、またはその説明において様々な特徴がまとめられている場合があると理解すべきである。この開示方法は、しかしながら、いずれかの請求項が当該請求項に明示的に記載された特徴よりも多くの特徴を必要としているという意図を反映していると解釈してはならない。むしろ、後続の請求項が反映するように、発明の態様は、いずれかの単一の先行する開示された実施形態の全ての特徴よりも少ない特徴の組み合わせに存する。したがって、この詳細な説明に続く請求項は、これによってこの詳細な説明に明示的に組み込まれ、各請求項は、別々の実施形態として独立している。この開示は、独立請求項の、その従属請求項との全ての置換を含む。
【０２６５】
特徴または要素に関して「第一の」という用語の請求項における言及は、第二のまたはさらなるこのような特徴または要素の存在を必ずしも示唆しているとは限らない。当業者には、本願に述べた基礎的な原理から逸脱することなく上記の実施形態の詳細に対して変更が加えられ得ることは明らかになるだろう。
【０２６６】
本願の特定の実施形態および用途を図解および説明したが、添付の請求項の範囲は、本願に開示された厳密な構成および構成要素に限定されない。本願に開示された方法およびシステムの配置、働き、および詳細においては、当業者に明らかになる様々な修正、変更、および変化が加えられ得る。
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図１Ｃ】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図２Ｃ】
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【図２Ｄ】
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【図２Ｅ】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図３Ｃ】
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【図３Ｄ】
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【図３Ｅ】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図４Ｃ】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図５Ｃ】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図７Ｃ】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【図８Ｃ】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図９Ｃ】
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【図１０Ａ】
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【図１０Ｂ】
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【図１１Ａ】
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【図１１Ｂ】
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【図１２】
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【図１３Ａ】
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【図１３Ｂ】
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【図１３Ｃ】
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【図１４Ａ】
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【図１４Ｂ】
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【図１４Ｃ】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７Ａ】
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【図１７Ｂ】
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【図１８Ａ】
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【図１８Ｂ】
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【図１９】
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【図２０Ａ】
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【図２０Ｂ】
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【図２０Ｃ】
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【図２０Ｄ】
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【図２０Ｅ】
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【図２１Ａ】
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【図２１Ｂ】
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【図２２Ａ】
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【図２２Ｂ】
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【図２２Ｃ】
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【図２３】
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【図２４Ａ】
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【図２４Ｂ】
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【図２４Ｃ】
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【図２５Ａ】
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【図２５Ｂ】
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【図２６Ａ】
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【図２６Ｂ】
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【国際調査報告】
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