(57)【要約】【解決手段】    本開示は、式Ｉ及び式ＩＩ［式中、Ｒ１〜Ｒ２０及びＦＬは本明細書において定義される］の化合物に関する。アルファ線を、ポリ（ＡＤＰ−リボース）ポリメラーゼ１（ＰＡＲＰ−１）酵素発現に標的化する方法、がん細胞の増殖を低減させる方法、がん細胞の増殖を低減させる方法、損傷がない、酵素的に活性なポリ（ＡＤＰ−リボース）ポリメラーゼ１（ＰＡＲＰ−１）酵素発現を検出する方法、対象の組織サンプル中のＰＡＲＰ−１酵素発現を検出する方法、対象におけるがん治療を監視する方法、対象においてＰＡＲＰ−１受容性がんを検出する方法もまた提供される。  【選択図】      化１及び化２
2020521762.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
式Ｉ：
【化１】
2020521762.tif 000049
［式中、
Ｘ−Ｙ−Ｚが、Ｎ−Ｃ＝Ｎ、Ｃ＝Ｃ−ＮＨ、又はＣＨ−Ｃ＝Ｎであり、
【化２】
2020521762.tif 000050
が、単結合又は二重結合であり、
Ｒ１〜Ｒ１０が、独立して、Ｈ、ハロゲン、置換基を有してもよいＣ１〜６アルキル、置換基を有してもよいＣ３〜７シクロアルキル、又は置換基を有してもよいヘテロアリールである］の化合物
又はその薬学的に許容される塩。
【請求項２】
式ＩＡ：
【化３】
2020521762.tif 000051
の請求項１に記載の化合物
又はその薬学的に許容される塩。
【請求項３】
式ＩＢ：
【化４】
2020521762.tif 000052
の請求項１に記載の化合物
又はその薬学的に許容される塩。
【請求項４】
式ＩＣ：
【化５】
2020521762.tif 000053
の請求項１に記載の化合物
又はその薬学的に許容される塩。
【請求項５】
Ｒ１〜Ｒ４のうちの１つがＨである、請求項１〜４のいずれか一項に記載の化合物。
【請求項６】
Ｒ１〜Ｒ４がＨである、請求項１〜４のいずれか一項に記載の化合物。
【請求項７】
Ｒ５〜Ｒ７のうちの１つがＨである、請求項１〜４のいずれか一項に記載の化合物。
【請求項８】
Ｒ５〜Ｒ７がＨである、請求項１〜４のいずれか一項に記載の化合物。
【請求項９】
Ｒ６がハロゲンである、請求項１〜４のいずれか一項に記載の化合物。
【請求項１０】
Ｒ６がＦである、請求項９に記載の化合物。
【請求項１１】
Ｒ８〜Ｒ９がＨである、請求項１〜４のいずれか一項に記載の化合物。
【請求項１２】
Ｒ１０がＨである、請求項１〜４のいずれか一項に記載の化合物。
【請求項１３】
【化６】
2020521762.tif 000054
である請求項１に記載の化合物又はその薬学的に許容される塩。
【請求項１４】
【化７】
2020521762.tif 000055
である請求項１に記載の化合物又はその薬学的に許容される塩。
【請求項１５】
【化８】
2020521762.tif 000056
である請求項１に記載の化合物又はその薬学的に許容される塩。
【請求項１６】
請求項１〜４のいずれか一項に記載の化合物及び薬学的に許容される担体を含む組成物。
【請求項１７】
アルファ線を、対象におけるポリ（ＡＤＰ−リボース）ポリメラーゼ１（ＰＡＲＰ−１）酵素発現に対して標的化する方法であって、前記方法が、請求項１〜４のいずれか一項に記載の化合物を前記対象に投与することを含む、方法。
【請求項１８】
がん細胞の増殖を低減させる方法であって、前記方法が、前記がん細胞を、請求項１〜４のいずれか一項に記載の化合物と接触させることを含む、方法。
【請求項１９】
前記がんが、ＰＡＲＰ−１酵素を発現する、請求項１８に記載の方法。
【請求項２０】
前記がんが、神経芽細胞腫、卵巣癌、乳癌、肺癌、胃癌、膀胱癌、頭頸部癌、白血病、リンパ腫、神経内分泌癌、膵臓癌、膠芽腫、骨肉腫、黒色腫、前立腺癌、多発性骨髄腫、腎癌、及び肝臓癌である、請求項１８に記載の方法。
【請求項２１】
患者に放射線を投与することをさらに含む、請求項１８に記載の方法。
【請求項２２】
静脈内、動脈内、腹腔内又は腔内注射により前記化合物を投与することを含む、請求項１８に記載の方法。
【請求項２３】
約０．０００１〜約１００００キュリーの放射線を有する前記化合物の量を投与することを含む、請求項１８に記載の方法。
【請求項２４】
式ＩＩ：
【化９】
2020521762.tif 000057
［式中、
Ｘ１−Ｙ１−Ｚ１が、Ｎ−Ｃ＝Ｎ、Ｃ＝Ｃ−ＮＨ又はＣＨ−Ｃ＝Ｎであり、
【化１０】
2020521762.tif 000058
が、単結合又は二重結合であり、
Ｒ１１〜Ｒ２０が、独立して、Ｈ、ハロゲン、置換基を有してもよいＣ１〜６アルキル、置換基を有してもよいＣ３〜７シクロアルキル、又は置換基を有してもよいヘテロアリールであり、
ＦＬが、約４２５〜約７５０ｎｍの励起波長を有するフルオロフォアである］の化合物
又はその薬学的に許容される塩。
【請求項２５】
式ＩＩＡ：
【化１１】
2020521762.tif 000059
の請求項２４に記載の化合物
又はその薬学的に許容される塩。
【請求項２６】
式ＩＩＢ：
【化１２】
2020521762.tif 000060
の請求項２４に記載の化合物
又はその薬学的に許容される塩。
【請求項２７】
式ＩＣ：
【化１３】
2020521762.tif 000061
の請求項２４に記載の化合物
又はその薬学的に許容される塩。
【請求項２８】
ＦＬが、
【化１４】
2020521762.tif 000062
［式中、Ｒ２０が、置換基を有してもよいヘテロアリール又は−ＳＯ２−（置換基を有してもよいアリール）である］である、請求項２４に記載の化合物。
【請求項２９】
前記ヘテロアリールが、ベンゾ［ｃ］［１，２，５］オキサジアゾリルである、請求項２８に記載の化合物。
【請求項３０】
前記アリールが、ナフチルである、請求項２８に記載の化合物。
【請求項３１】
ＦＬが、
【化１５】
2020521762.tif 000063
である、請求項２４に記載の化合物。
【請求項３２】
ＦＬが、
【化１６】
2020521762.tif 000064
である、請求項２４に記載の化合物。
【請求項３３】
Ｒ１〜Ｒ４のうちの１つがＨである、請求項２４に記載の化合物。
【請求項３４】
Ｒ１〜Ｒ４がＨである、請求項２４に記載の化合物。
【請求項３５】
Ｒ５〜Ｒ７のうちの１つがＨである、請求項２４に記載の化合物。
【請求項３６】
Ｒ５〜Ｒ７がＨである、請求項２４に記載の化合物。
【請求項３７】
Ｒ６がハロゲンである、請求項２４に記載の化合物。
【請求項３８】
Ｒ６がＦである、請求項３７に記載の化合物。
【請求項３９】
Ｒ１８及びＲ１９がＨである、請求項２４に記載の化合物。
【請求項４０】
Ｒ２０がＨである、請求項２４に記載の化合物。
【請求項４１】
【化１７】
2020521762.tif 000065
である請求項２４に記載の化合物又はその薬学的に許容される塩。
【請求項４２】
【化１８】
2020521762.tif 000066
である請求項２４に記載の化合物又はその薬学的に許容される塩。
【請求項４３】
請求項２４に記載の化合物及び薬学的に許容される担体を含む組成物。
【請求項４４】
損傷がない、酵素的に活性なポリ（ＡＤＰ−リボース）ポリメラーゼ１（ＰＡＲＰ−１）酵素発現を検出する方法であって、前記方法が、
（ａ）請求項２４に記載の化合物を、対象からの血液サンプルと混合することと、
（ｂ）前記サンプル中の蛍光レベルを定量化することと、を含む、方法。
【請求項４５】
対象の組織サンプル中のＰＡＲＰ−１酵素の発現を検出する方法であって、前記方法が、
（ａ）対象組織サンプルを使用し、請求項２４に記載の化合物を前記サンプルに適用することと、
（ｂ）顕微鏡検査、又はフローサイトメトリーによって、前記サンプルに対してイメージング技術を実施することと、を含む、方法。
【請求項４６】
対象におけるがん治療を監視する方法であって、前記方法が、
（ａ）化学療法剤又は放射線を前記対象に投与することと、
（ｂ）有効量の請求項２４に記載の化合物を前記対象に投与することと、
（ｃ）前記対象に対してイメージング技術を実施することと、を含む、方法。
【請求項４７】
対象においてＰＡＲＰ−１受容性がんを検出する方法であって、前記方法が、
（ａ）有効量の請求項２４に記載の化合物を前記対象に投与することと、
（ｂ）前記対象に対してイメージング技術を実施することと、を含む、方法。
【請求項４８】
前記がんが、神経芽細胞腫、卵巣癌、又は乳癌である、請求項４６に記載の方法。
【請求項４９】
前記イメージングが、陽電子放出断層撮影又は単一光子放出コンピュータ断層撮影を使用して実施される、請求項４５に記載の方法。
【請求項５０】
１−（４−（３，３，４，４−テトラメチル−１λ３，２，５−ボロジオキソラン−１−イル）フェニル）−８，９−ジヒドロ−２，７，９ａ−トリアザベンゾ［ｃｄ］アズレン−６（７Ｈ）−オンである化合物。
【請求項５１】
式（ＩＩＩ）：
【化１９】
2020521762.tif 000067
の化合物を、Ａｔ２１１と反応させることを含む、請求項１に記載の化合物を調製する方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本願は、２０１７年５月２４日に出願された米国仮特許出願第６２／５１０，６０５号の利益を主張するものであり、その開示内容は、参照により本願に組み込まれる。
【０００２】
政府の権利
本発明は、米国国立衛生研究所によって授与された助成金番号ＣＡ１３８８３５及びＣＡ１７４９４、並びに米国エネルギー省によって授与された助成金番号ＤＥ−ＳＣ００１２４７６の下の政府支援によってなされた。米国政府は、本発明において特定の権利を有する。
【０００３】
本発明は、がんを治療及びイメージングするための化合物に関する。
【背景技術】
【０００４】
ポリ（ＡＤＰ−リボース）ポリメラーゼ（ＰＡＲＰ）阻害剤は、主にＰＡＲＰ−１酵素を標的とする抗がん療法に有用である。ＰＡＲＰ−１は、ＡＤＰ−リボース（ＰＡＲ）部分自体のポリマーとその標的タンパク質との共有結合を触媒する酵素である。このエピジェネティックな機能は、ＤＮＡ損傷応答、転写、細胞周期、細胞死、レドックスバランス、及び炎症を含むさまざまな生物学的経路に役立つ。ＰＡＲＰ−１の発現及び活性は、さまざまながんにおいて頻繁に異常発現されているため、がん療法の新薬標的として浮上している。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ＰＡＲＰ阻害は、関連性のある遺伝子変異を有するがん患者、例えば乳癌患者、のサブセットにおいてのみ有効である。そのため、ＰＡＲＰ阻害は、比較的低い割合のＢＲＣＡ１変異を有する患者においてのみ有効である。したがって、がんを治療するための代替の化学療法が当該技術分野において長年求められている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
いくつかの実施形態では、本開示は、式（Ｉ）の化合物又はその薬学的に許容される塩を提供しており、式中、Ｒ１〜Ｒ１０は、本明細書において定義される。
【化１】
2020521762.tif 000003
【０００７】
他の実施形態では、本開示は、対象においてアルファ線をポリ（ＡＤＰ−リボース）ポリメラーゼ１（ＰＡＲＰ−１）酵素発現に対して標的化する方法であって、式（Ｉ）の化合物を対象に投与することを含む、方法を提供する。
【０００８】
さらなる実施形態では、本開示は、がん細胞の増殖を低減させる方法であって、細胞を式（Ｉ）の化合物と接触させることを含む、方法を提供する。
【０００９】
さらに他の実施形態では、式ＩＩの化合物又はその薬学的に許容される塩を提供しており、式中、Ｒ１１〜Ｒ２０及びＦＬは、本明細書において定義される。
【化２】
2020521762.tif 000004
【００１０】
またさらなる実施形態では、本開示は、式（Ｉ）の化合物、式（ＩＩ）の化合物、又はそれらの組み合わせ、及び薬学的に許容される担体を含む組成物を提供する。
【００１１】
他の実施形態では、本開示は、式（ＩＩ）の化合物を使用して、損傷がない、酵素的に活性なポリ（ＡＤＰ−リボース）ポリメラーゼ１（ＰＡＲＰ−１）酵素発現を検出する方法を提供する。
【００１２】
さらなる実施形態では、本開示は、式（ＩＩ）の１つ又はそれ以上の化合物を使用して、組織サンプル中のＰＡＲＰ−１酵素発現を検出する方法を提供する。
【００１３】
さらに他の実施形態では、本開示は、式（ＩＩ）の１つ又はそれ以上の化合物を使用して、対象におけるがん治療を監視する方法を提供する。
【００１４】
またさらなる実施形態では、本開示は、式（ＩＩ）の１つ又はそれ以上の化合物を使用して、対象においてＰＡＲＰ−１受容性がんを検出する方法を提供する。好ましくは、がんは、神経芽細胞腫、卵巣癌、又は乳癌である。
【００１５】
他の実施形態では、本開示は、１−（４−（３，３，４，４−テトラメチル−１λ３，２，５−ボロジオキソラン−１−イル）フェニル）−８，９−ジヒドロ−２，７，９ａ−トリアザベンゾ［ｃｄ］アズレン−６（７Ｈ）−オンを提供する。
【００１６】
さらなる実施形態では、本開示は、式（ＩＩＩ）の化合物を使用して、式（Ｉ）の化合物を調製する方法を提供する。
【化３】
2020521762.tif 000005
【図面の簡単な説明】
【００１７】
本出願は、添付の図面と併せて読むとより理解される。主題を例示する目的で主題の例示的な実施形態を図面に示しているが、現在開示されている主題は、開示する特定の組成物、方法、装置、及びシステムに限定されるものではない。さらに、図面は必ずしも縮尺どおりに描かれているわけではない。
【図１】濃度の関数としてのリバース競合阻害アッセイにおけるＰＡＲＰ−１に対する化合物１の結合親和性を示すグラフである。観察された解離定数Ｋｄは、０．１ｎＭであった。
【図２】２１１Ａｔ−化合物１の細胞毒性を示す図である。図２Ａは、２１１Ａｔ−化合物１の細胞毒性がｉｎ  ｖｉｔｒｏでＰＡＲＰ−１特異的であることを示している。図２Ｂは、２１１Ａｔ−化合物１が、ＰＡＲＰ阻害を引き起こす薬理学的濃度未満の濃度で細胞毒性であることを示している。
【図３】２１１Ａｔ−化合物１によるＰＡＲＰ−１の治療主導型標的増幅を示す図である。図３Ａは、２１１Ａｔ−化合物１が用量依存的にＤＮＡ損傷を引き起こすことを示している。ＤＮＡ損傷により、２１１Ａｔ−化合物１の標的であるＰＡＲＰ−１のアップレギュレーションが引き起こされるため、治療主導型標的増幅
【図４】治療主導標的増幅を示す図であり、細胞を２１１Ａｔ−化合物１で処理した場合に、対照と比較して、ＤＮＡ損傷マーカーｐｈｏｓｐｈｏ−Ｈ２Ａ．Ｘ及びＰＡＲＰ−１の両方において正の線形増加することを示している。
【図５】２１１Ａｔ−化合物１がＤＮＡ二本鎖切断を引き起こすことを示す図である。リン酸化によるＡＴＭ及びＨ２Ａ．Ｘの活性化は、ＤＮＡ二本鎖切断を意味する。２１１Ａｔ−化合物１は、対照に比べて、二本鎖切断が９８％増加する。
【図６】２１１Ａｔ−化合物１のＤＮＡ損傷により細胞がＧ２Ｍで失速することを示しており、これはＤＮＡ損傷療法と整合的である。
【図７】２１１Ａｔ−化合物１がｉｎ  ｖｉｖｏで腫瘍を標的にしていることを示す図である。生体内分布の研究では、２時間の時点で、大部分の正常臓器において腫瘍対組織比がより高いことが明らかになった。ｅｘ  ｖｉｖｏオートラジオグラフィーにより、ｉｎ  ｖｉｖｏ生体内分布の結果は、２時間の時点で高い腫瘍対筋肉比を示すことが確認された。要するに、本データは、２１１Ａｔ化合物１が正常組織と比較して腫瘍に局在することが好ましいことを裏付けている。
【図８】２１１Ａｔ−化合物１がｉｎ  ｖｉｖｏで用量依存的な有効性を示すことを示す図である。単回投与療法は、用量依存的な有効性を示す。異種移植片の神経芽細胞腫腫瘍を有する動物を、１５又は３０μＣｉの２１１Ａｔ−化合物１で処置した。両方の用量は、腫瘍の再成長及び進行の遅延を引き起こし、全生存率が改善された。
【図９】ｉｎ  ｖｉｖｏでの治療主導型標的増幅の潜在的な利点を示す図である。分割療法（１回あたり１０μｃｉを４回）は、腫瘍を完全に退縮させ、治療主導型標的増幅によりＰＡＲＰ−１発現を活性化する。治療された動物は、研究の終わりまで腫瘍成長の兆候を示さなかった。
【図１０】ｉｎ  ｖｉｖｏでの治療主導型標的増幅を示す図である。２１１Ａｔ−化合物１による治療は、顕微鏡的残存病変に見られるＰＡＲＰ−１のアップレギュレーションを引き起こした。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
本開示において、単数形「ａ」、「ａｎ」、及び「ｔｈｅ」は、複数の言及を含み、特定の数値への言及は、文脈がそうでないことを明確に示さない限り、少なくともその特定の値を含む。したがって、例えば、「材料」への言及は、当業者に公知のそのような材料及びその同等物などのうち少なくとも１つへの言及である。
【００１９】
値が、記述子「約」を用いて近似値として表される場合、その特定の値は、別の実施形態を形成することが理解されるであろう。一般に、用語「約」の使用は、開示の主題によって得られることが求められる所望の特性に応じて変化する近似値を示し、その機能に基づいて、その語が使用される特定の文脈で解釈されるべきものである。当業者は、これを、通例のこととして解釈できるだろう。場合によっては、特定の値に使用される有効桁数は、単語「約」の範囲を決定する１つの非制限的方法となり得る。他の場合には、一連の値において使用される漸次的変化は、各値で用語「約」に利用可能な意図される範囲を決定するのに使用され得る。存在する場合、すべての範囲は、包括的であり、組み合わせ可能である。すなわち、範囲において述べる値への言及は、その範囲内のすべての値を含む。
【００２０】
用語「アルキル」は、１〜６個の炭素原子、例えば、１個、２個、３個、４個、５個、又は６個の炭素原子を有する脂肪族基を指し、その例としては、メチル、エチル、プロピル、ブチル、ペンチル、又はヘキシルが含まれる。アルキルは、ハロ（Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、もしくはＩ、好ましくはＦ）、−ＯＨ、−ＯＣ１〜Ｃ６アルキル、−ＣＮ、−ＮＨ２、−ＮＨ（Ｃ１〜Ｃ６アルキル）、又は−ＮＨ（Ｃ１〜Ｃ６アルキル）２から選択される１個、２個、又は３個の置換基で任意選択的に置換されてもよい。
【００２１】
用語「シクロアルキル」は、３〜８個の炭素原子、例えば、３個、４個、５個、６個、７個、又は８個の炭素原子を有する環状脂肪族を指し、その例としては、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、シクロヘプチル、又はシクロオクチルが含まれる。シクロアルキルは、ハロ（Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、もしくはＩ、好ましくはＦ）、−ＯＨ、−ＯＣ１〜Ｃ６アルキル、−ＣＮ、−ＮＨ２、−ＮＨ（Ｃ１〜Ｃ６アルキル）、又は−ＮＨ（Ｃ１〜Ｃ６アルキル）２から選択される１個、２個、又は３個の置換基で任意選択的に置換されてもよい。
【００２２】
本明細書で使用される用語「ハロゲン」は、ＣＩ基、Ｂｒ基、Ｆ基、又はＩ基を指す。
【００２３】
用語「アリール」は、環の少なくとも１つが芳香族である、架橋、スピロ、及び／又は縮合環系を含む、六〜十五員の一価二環式又は三環式炭化水素環系を指す。アリール基は、６個（すなわち、フェニル）又は約９〜約１５個の環原子、例えば、６個（すなわち、フェニル）又は約９〜約１１個の環原子を含み得る。特定の実施形態では、アリール基には、ナフチル、インダニル、インデニル、アントリル、フェナントリル、フルオレニル、１，２，３，４−テトラヒドロナフタレニル、６，７，８，９−テトラヒドロ−５Ｈ−ベンゾシクロヘプテニル、及び６，７，８，９−テトラヒドロ−５Ｈ−ベンゾシクロヘプテニルが挙げられるが、これらに限定されない。いくつかの実施形態では、アリールは、ナフチルである。アリールは、ハロ（Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、もしくはＩ、好ましくはＦ）、−ＯＨ、−ＯＣ１〜Ｃ６アルキル、−ＣＮ、−ＮＨ２、−ＮＨ（Ｃ１〜Ｃ６アルキル）、又は−ＮＨ（Ｃ１〜Ｃ６アルキル）２から選択される１個、２個、又は３個の置換基で任意選択的に置換されてもよい。
【００２４】
用語「ヘテロアリール」は、（ａ）炭素原子に加えて、窒素、酸素、硫黄などの少なくとも１つのヘテロ原子を含む五員及び六員の単環式芳香環、並びに（ｂ）炭素原子に加えて、窒素、酸素、硫黄などの少なくとも１つのヘテロ原子を含み、少なくとも１つの環が芳香族である、七〜十五員の二環式及び三環式環を指す。ヘテロアリール基は、架橋、スピロ、及び／又は縮合であり得る。さらなる実施形態では、ヘテロアリールは、５〜約１５個の環原子を含んでもよい。さらなる実施形態では、ヘテロアリールは、５〜約１０個の環原子、例えば、５個、６個、９個、又は１０個の環原子を含んでもよい。ヘテロアリールは、可能であればＣ−結合型又はＮ−結合型であり得、安定した構造の生成をもたらす。その例としては、２，３−ジヒドロベンゾフラニル、１，２−ジヒドロキノリニル、３，４−ジヒドロイソキノリニル、１，２，３，４−テトラヒドロイソキノリニル、１，２，３，４−テトラヒドロキノリニル、ベンゾオキサジニル、ベンズチアジニル、クロマニル、フラニル、イミダゾリル、イソオキサゾリル、イソチアゾリル、オキサジアゾリル、オキサゾリル、ピリジニル、ピリミジニル、ピラゾリル、ピロリル、ピラジニル、ピリダジニル、ピラジニル、チエニル、テトラゾリル、チアゾリル、チアジアゾリル、トリアジニル、トリアゾリル、ナフチリジニル、プテリジニル、フタラジニル、プリニル、アロキサジニル、ベンゾイミダゾリル、ベンゾフラニル、ベンゾフラザニル、２Ｈ−１−ベンゾピラニル、ベンゾチアジアジニル、ベンゾチアジニル、ベンゾチアゾリル、ベンゾチオフェニル、ベンゾオキサゾリル、ベンゾ［ｃ］［１，２，５］オキサジアゾリルなどのベンゾオキサジアゾリル、シノリニル、フロピリジニル、インドリニル、インドリジニル、インドリル、キナゾリニル、キノキサリニル、イソインドリル、イソキノリニル、１０−アザ−トリシクロ［６．３．１．０２，７］ドデカ−２（７），３，５−トリエニル、１２−オキサ−１０−アザ−トリシクロ［６．３．１．０２，７］ドデカ−２（７），３，５−トリエニル、１２−アザ−トリシクロ［７．２．１．０２，７］ドデカ−２（７），３，５−トリエニル、１０−アザ−トリシクロ［６．３．２．０２，７］トリデカ−２（７），３，５−トリエニル、２，３，４，５−テトラヒドロ−１Ｈ−ベンゾ［ｄ］アゼピニル、１，３，４，５−テトラヒドロ−ベンゾ［ｄ］アゼピン−２−オンイル、１，３，４，５−テトラヒドロ−ベンゾ［ｂ］アゼピン−２−オンイル、２，３，４，５−テトラヒドロ−ベンゾ［ｃ］アゼピン−１−オンイル、１，２，３，４−テトラヒドロ−ベンゾ［ｅ］［１，４］ジアゼピン−５−オンイル、２，３，４，５−テトラヒドロ−１Ｈ−ベンゾ［ｅ］［１，４］ジアゼピニル、５，６，８，９−テトラヒドロ−７−オキサ−ベンゾシクロヘプテニル、２，３，４，５−テトラヒドロ−１Ｈ−ベンゾ［ｂ］アゼピニル、１，２，４，５−テトラヒドロ−ベンゾ［ｅ］［１，３］ジアゼピン−３−オンイル、３，４−ジヒドロ−２Ｈ−ベンゾ［ｂ］［１，４］ジオキセピニル、３，４−ジヒドロ−２Ｈ−ベンゾ［ｆ］［１，４］オキサゼピン−５−オンイル、６，７，８，９−テトラヒドロ−５−チア−８−アザ−ベンゾシクロヘプテニル、５，５−ジオキソ−６，７，８，９−テトラヒドロ−５−チア−８−アザ−ベンゾシクロヘプテニル、及び２，３，４，５−テトラヒドロ−ベンゾ［ｆ］［１，４］オキサゼピニルが挙げられるが、これらに限定されない。いくつかの実施形態では、ヘテロアリールは、ベンゾ［ｃ］［１，２，５］オキサジアゾリルなどのベンゾオキサジアゾリルである。ヘテロアリールは、ハロ（Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、もしくはＩ、好ましくはＦ）、−ＯＨ、−ＯＣ１〜Ｃ６アルキル、−ＣＮ、−ＮＨ２、−ＮＨ（Ｃ１〜Ｃ６アルキル）、又は−ＮＨ（Ｃ１〜Ｃ６アルキル）２から選択される１個、２個、又は３個の置換基で任意選択的に置換されてもよい。
【００２５】
リストが提示される場合、特に明記しない限り、そのリストの個々の要素及びそのリストのすべての組み合わせは、別個の実施形態として解釈されることを理解されたい。例えば、「Ａ、Ｂ、又はＣ」として提示される実施形態のリストは、実施形態「Ａ」、「Ｂ」、「Ｃ」、「ＡもしくはＢ」、「ＡもしくはＣ」、「ＢもしくはＣ」、又は「Ａ、Ｂ、もしくはＣ」を含むと解釈されるべきである。
【００２６】
明確にするために、別個の実施形態の文脈で本明細書に記載される本発明の特定の特徴は、単一の実施形態で組み合わせて提供されてもよいことを理解されたい。すなわち、明らかに不適合又は除外されない限り、個々の実施形態は、任意の他の実施形態（１つ又は複数）と組み合わせ可能であるとみなされ、そのような組み合わせは、別の実施形態とみなされる。逆に、簡潔にするために、単一の実施形態の文脈で記載される本発明の様々な特徴は、別個に又は任意の下位の組み合わせで提供されてもよい。特許請求の範囲は、あらゆる任意選択的な要素を排除するように作成され得ることをさらに留意されたい。したがって、本記述は、請求項の要素の詳述に関連した「単独で」、「のみ」などのような排他的な用語の使用に対し、又は「否定的」限定の使用に対し、先行詞の役割を果たすことが意図されている。最後に、実施形態は、一連の工程の一部として又はより一般的な構造の一部として説明され得るが、各工程は、それ自体が独立した実施形態と考えることもできる。
【００２７】
アルファ放出放射性核種は、新規な治療薬剤の開発の可能性を有しており、がんを診断又は治療するための臨床利用のための新規な治療法をもたらし得る。本発明者らは、診断目的から治療目的に及ぶプラットフォーム技術を可能にする機能的代替物を有する小分子を調製した。この分子は、蛍光イメージング用のフルオロフォア又はがんを治療できる細胞毒性の強いアルファ放出体であるアスタチン−２１１で機能化される。これらの機能化された小分子はすべて、ＰＡＲＰ−１特異的であり、本明細書に記載の新規な技術プラットフォームを提供する。
【００２８】
本明細書に記載のＰＡＲＰ−１イメージング及び放射線療法は、ＰＡＲＰ−１の定量的評価及び毒性の強い放射性核種によるＰＡＲＰ−１の治療的標的化が可能なプラットフォームを提供する。このプラットフォームは、従来のＰＡＲＰ阻害剤療法のための及びＰＡＲＰ放射線療法のためのコンパニオン診断を提供する。
【００２９】
Ｉ．２１１Ａｔ化合物
【００３０】
２１１アスタチン（２１１Ａｔ）は、高エネルギーのアルファ粒子の放出によって崩壊する放射性核種であり、半減期は、７．２１時間である。アルファ粒子は、約２〜３細胞径（５０〜１００μｍ）移動し、その軌跡に沿って高密度イオン化を引き起こし、細胞死を引き起こす可能性のあるクラスター化されたＤＮＡ損傷をもたらす。アルファ粒子の短い路長は、非常に特異的な細胞殺傷能力にもつながる。放射性崩壊事象のすぐ近くにある細胞のみが影響を受ける。細胞を通過するわずか１０個のアルファ粒子が細胞死を誘発する可能性が高いと仮定されている。
【００３１】
本明細書で議論される化合物は、アルファ放出放射性核種である。式（Ｉ）の化合物は、それにより、それに関連する状態、すなわちがんの治療に有効である。本明細書で議論される化合物は、分子の置換基として２１１Ａｔ基を含む。そのような化合物は、患者に内部照射を行う必要がある多くの状態の治療に非常に効果的であると予想される。したがって、本明細書で議論される化合物は、放射性医薬品としての用途を有する。有利には、２１１Ａｔ及びそれを含む化合物のコストは、市販されている放射性医薬品である１２３Ｉのコストよりも低くなると予想される。
【００３２】
そのため、ＰＡＲＰ−１は、アルファ療法、したがって、本明細書に記載の化合物による治療のための優れた標的である。ＰＡＲＰ−１は、遺伝物質を含む染色体上又はその隣の細胞の核に主に存在する。このようにＤＮＡにＰＡＲＰ−１が近接していることにより、アルファ粒子が核を通過してその経路でＤＮＡを破壊する可能性が高くなる。
【００３３】
式（Ｉ）の化合物は、以下の構造を有する。
【化４】
2020521762.tif 000006
【００３４】
この構造では、Ｘ−Ｙ−Ｚによって形成される基は、Ｎ−Ｃ＝Ｎ、Ｃ＝Ｃ−ＮＨ、又はＣＨ−Ｃ＝Ｎである。いくつかの実施形態では、Ｘ−Ｙ−Ｚは、Ｎ−Ｃ＝Ｎである。他の実施形態では、Ｘ−Ｙ−Ｚは、Ｃ＝Ｃ−ＮＨである。さらなる実施形態では、Ｘ−Ｙ−Ｚは、ＣＨ−Ｃ＝Ｎである。
【００３５】
【化５】
2020521762.tif 000007
として示される結合は、Ｘ−Ｙ−Ｚの定義によって決定される単結合又は二重結合である。いくつかの実施形態では、Ｘ−Ｙ結合は、単結合である。他の実施形態では、Ｘ−Ｙ結合は、二重結合である。さらなる実施形態では、Ｙ−Ｚ結合は、単結合である。さらに他の実施形態では、Ｙ−Ｚ結合は、二重結合である。
【００３６】
Ｒ１〜Ｒ１０は、独立して、Ｈ、ハロゲン、置換基を有してもよいＣ１〜６アルキル、置換基を有してもよいＣ３〜７シクロアルキル、又は置換基を有してもよいヘテロアリールである。いくつかの実施形態では、Ｒ１〜Ｒ４のうち１つは、Ｈである。他の実施形態では、Ｒ１〜Ｒ４は、Ｈである。さらなる実施形態では、Ｒ５〜Ｒ７のうち１つは、Ｈである。さらに他の実施形態では、Ｒ５〜Ｒ７は、Ｈである。またさらなる実施形態では、Ｒ６は、Ｃｌ、Ｆ、又はＩなどのハロゲンである。他の実施形態では、Ｒ６は、Ｆである。他の実施形態では、Ｒ８及びＲ９は、Ｈである。さらなる実施形態では、Ｒ１０は、Ｈである。
【００３７】
いくつかの実施形態では、好ましい化合物は、式ＩＡの構造を有する化合物又はその薬学的に許容される塩であり、式中、Ｒ１〜Ｒ７は、その好ましい実施形態も含め、上で定義したとおりである。
【化６】
2020521762.tif 000008
【００３８】
さらなる実施形態では、好ましい化合物は、式（ＩＢ）の構造を有する化合物又はその薬学的に許容される塩であり、式中、Ｒ１〜Ｒ７は、その好ましい実施形態も含め、上で定義したとおりである。
【化７】
2020521762.tif 000009
【００３９】
他の実施形態では、好ましい化合物は、式ＩＣの構造を有する化合物又はその薬学的に許容される塩であり、式中、Ｒ１〜Ｒ７は、その好ましい実施形態も含め、上で定義したとおりである。
【化８】
2020521762.tif 000010
【００４０】
以下を含む化合物、又はその薬学的に許容される塩がさらに好ましい。
【化９】
2020521762.tif 000011
【００４１】
ＩＩ．フルオロフォア含有化合物
【００４２】
本明細書に記載されるフルオロフォア含有化合物は、以下に記載されるようなさまざまなイメージング技術において有用である。いくつかの実施形態では、これらのフルオロフォア含有化合物は、ｉｎ  ｖｉｔｒｏでＰＡＲＰ−１発現を定量化することができ、ＰＡＲＰ−１酵素上の活性酵素ＮＡＤ＋結合部位を同定することができる。参照により本明細書に組み込まれているＭａｋｖａｎｄｉによる「ｉｎ  ｖｉｖｏでのＰＡＲＰ−１発現を定量化する放射性トレーサ法は、ＰＡＲＰ阻害剤療法の患者選択を可能にするバイオマーカーを提供する」（Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．，７６（１５）：４５１６−４５２４、２０１６年８月１日）において議論されている１２５Ｉ−標識化合物とは対照的に、本明細書で議論されるフルオロフォア化合物は、放射標識を欠いたものである。したがって、放射標識化合物が典型的に有する欠点のいずれも有しない。例えば、フルオロフォア含有化合物は、対応する放射標識化合物よりも使いやすく、輸送しやすく、より安定している。
【００４３】
これらのフルオロフォア含有化合物は、式ＩＩの化合物又はその薬学的に許容される塩である。
【化１０】
2020521762.tif 000012
【００４４】
この構造では、Ｘ−Ｙ−Ｚによって形成される基は、Ｎ−Ｃ＝Ｎ、Ｃ＝Ｃ−ＮＨ、又はＣＨ−Ｃ＝Ｎである。いくつかの実施形態では、Ｘ−Ｙ−Ｚは、Ｎ−Ｃ＝Ｎである。他の実施形態では、Ｘ−Ｙ−Ｚは、Ｃ＝Ｃ−ＮＨである。さらなる実施形態では、Ｘ−Ｙ−Ｚは、ＣＨ−Ｃ＝Ｎである。
【００４５】
【化１１】
2020521762.tif 000013
として示される結合は、Ｘ−Ｙ−Ｚの定義によって決定される単結合又は二重結合である。いくつかの実施形態では、Ｘ−Ｙ結合は、単結合である。他の実施形態では、Ｘ−Ｙ結合は、二重結合である。さらなる実施形態では、Ｙ−Ｚ結合は、単結合である。さらに他の実施形態では、Ｙ−Ｚ結合は、二重結合である。
【００４６】
Ｒ１１〜Ｒ２０は、独立して、Ｈ、ハロゲン、置換基を有してもよいＣ１〜６アルキル、置換基を有してもよいＣ３〜７シクロアルキル、又は置換基を有してもよいヘテロアリールである。いくつかの実施形態では、Ｒ１〜Ｒ４のうち１つは、Ｈである。他の実施形態では、Ｒ１〜Ｒ４は、Ｈである。さらなる実施形態では、Ｒ５〜Ｒ７のうち１つは、Ｈである。さらに他の実施形態では、Ｒ５〜Ｒ７は、Ｈである。またさらなる実施形態では、Ｒ６は、Ｆ、Ｃｌ、又はＩなどのハロゲンである。好ましくは、Ｒ６は、Ｆである。他の実施形態では、Ｒ１８及びＲ１９は、Ｈである。さらなる実施形態では、Ｒ２０は、Ｈである。
【００４７】
ＦＬは、約４２５〜約７５０ｎｍの励起波長を有するフルオロフォアである。いくつかの実施形態では、フルオロフォアは、約７００〜約７５０ｎｍの励起波長を有する。さらなる実施形態では、フルオロフォアは、約７２０ｎｍの励起波長を有する。他の実施形態では、フルオロフォアは、約４２５〜約４７５ｎｍの励起波長を有する。なおさらなる実施形態では、フルオロフォアは、約４６０ｎｍの励起波長を有する。
【００４８】
ＦＬの好ましい実施形態には、次のもの：
【化１２】
2020521762.tif 000014
が含まれる。この構造では、Ｒ２０は、置換基を有してもよいヘテロアリール又は−ＳＯ２−（置換基を有してもよいアリール）である。いくつかの実施形態では、ヘテロアリールは、ベンゾ［ｃ］［１，２，５］オキサジアゾリルである。さらなる実施形態では、アリールは、ナフチルである。他の実施形態では、ＦＬは、
【化１３】
2020521762.tif 000015
である。またさらなる実施形態では、ＦＬは、
【化１４】
2020521762.tif 000016
である。
【００４９】
いくつかの実施形態では、好ましい化合物は、式（ＩＩＡ）の構造を有する化合物又はその薬学的に許容される塩であり、式中、Ｒ１１〜Ｒ１７及びＦＬは、その好ましい実施形態も含め、上で定義したとおりである。
【化１５】
2020521762.tif 000017
【００５０】
いくつかの実施形態では、好ましい化合物は、式（ＩＩＢ）の構造を有する化合物又はその薬学的に許容される塩であり、式中、Ｒ１１〜Ｒ１７及びＦＬは、その好ましい実施形態も含め、上で定義したとおりである。
【化１６】
2020521762.tif 000018
【００５１】
いくつかの実施形態では、好ましい化合物は、式（ＩＩＣ）の構造を有する化合物又はその薬学的に許容される塩であり、式中、Ｒ１１〜Ｒ１７及びＦＬは、その好ましい実施形態も含め、上で定義したとおりである。
【化１７】
2020521762.tif 000019
【００５２】
以下を含む化合物、又はその薬学的に許容される塩がさらに好ましい。
【化１８】
2020521762.tif 000020
【化１９】
2020521762.tif 000021
【００５３】
ＩＩＩ．製造方法
【００５４】
上記の化合物は、公知の化学合成技術により調製することができる。これらの化合物の試薬及び前駆体は、例えば、Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ  Ｃｏ．などの商業的ベンダーから購入することも可能である。当業者に公知のそのような好ましい技術には、合成化合物の構造に関する従来の教科書に記載される合成方法が含まれる。
【００５５】
いくつかの実施形態では、２１１Ａｔは、以下に記載するように、２０９ビスマス標識をサイクロトロン内で照射することにより、核反応Ｂｉ−２０９（α，２ｎ）Ａｔ−２１１を介して調製される。他の実施形態では、サイクロトロンは、約２８．５ＭｅＶのエネルギーでアルファビームを生成する。さらなる実施形態では、２１１Ａｔ又は本明細書に記載の化合物を調製するために利用するサイクロトロン及び／又はシステムは、患者を治療するための施設にとって容易にアクセス可能であろう。さらに他の実施形態では、システム及び／又はサイクロトロンは、本明細書で議論される化合物で患者を治療する施設から約２４時間以内の場所に配置される。なおさらなる実施形態では、システム及び／又はサイクロトロンは、本明細書で議論される化合物で患者を治療する施設から約１２時間以内の場所に配置される。他の実施形態では、システム及び／又はサイクロトロンは、本明細書で議論される化合物で患者を治療する施設から約８時間以内の場所に配置される。さらなる実施形態では、システム及び／又はサイクロトロンは、本明細書で議論される化合物で患者を治療する施設から約４時間以内の場所に配置される。
【００５６】
式（Ｉ）の化合物は、式（ＩＩＩ）の化合物などのボリル化された化合物を用いて調製することができ、式中、Ｒ１〜Ｒ１０は、本明細書で定義される。
【化２０】
2020521762.tif 000022
【００５７】
いくつかの実施形態では、式（ＩＩＩ）の化合物は、１−（４−（３，３，４，４−テトラメチル−１λ３，２，５−ボロジオキソラン−１−イル）フェニル）−８，９−ジヒドロ−２，７，９ａ−トリアザベンゾ［ｃｄ］アズレン−６（７Ｈ）−オンである。
【００５８】
他の実施形態では、本開示は、式（Ｉ）の化合物を調製する方法を提供する。本方法は、式（ＩＩＩ）の化合物をＡｔ２１１と反応させることを含む。
【００５９】
ＩＶ．化合物を含む組成物
【００６０】
本明細書で有用な医薬組成物は、いくつかの実施形態では、上述の化合物を、他の任意選択的な好適な薬学的に不活発又は不活性な成分とともに、薬学的に許容される担体又は希釈剤中に含む。いくつかの実施形態では、上記の化合物は、単一の組成物中に存在する。他の実施形態では、組成物は、式（Ｉ）、（ＩＡ）、（ＩＢ）、（ＩＣ）、（ＩＩ）、（ＩＩＡ）、（ＩＩＢ）、（ＩＩＣ）、又はそれらの組み合わせの化合物を含む。さらなる実施形態では、上記の化合物は、以下に記載されるように、１つもしくはそれ以上の賦形剤及び／又は他の治療剤と組み合わされる。
【００６１】
（ｉ）塩
【００６２】
上述の化合物は、描かれた構造の生物活性によって特徴付けられる、本明細書で提供する構造の互変異性体を包含してもよい。さらに、化合物は、薬学的又は生理学的に許容される酸、塩基、アルカリ金属、及びアルカリ土類金属に由来する塩の形態で使用されてもよい。
【００６３】
いくつかの実施形態では、薬学的に許容される塩は、例えば、酢酸、プロピオン酸、乳酸、クエン酸、酒石酸、コハク酸、フマル酸、マレイン酸、マロン酸、マンデル酸、リンゴ酸、フタル酸、塩酸、臭化水素酸、リン酸、硝酸、硫酸、メタンスルホン酸、ナフタレンスルホン酸、ベンゼンスルホン酸、トルエンスルホン酸、カンファースルホン酸、及び同様に知られている許容される酸を含む、有機酸及び無機酸から形成され得る。
【００６４】
他の実施形態では、薬学的に許容される塩は、無機塩基、望ましくは例えば、アルカリ金属水酸化物などの、ナトリウム、リチウム、又はカリウムを含む、アルカリ金属塩から形成されてもよい。無機塩基の例としては、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、水酸化カルシウム、及び水酸化マグネシウムが挙げられるが、これらに限定されない。薬学的に許容される塩は、アンモニウム塩、モノ−、ジ−、及びトリメチルアンモニウム、モノ−、ジ−、及びトリエチルアンモニウム、モノ−、ジ−、及びトリプロピルアンモニウム、エチルジメチルアンモニウム、ベンジルジメチルアンモニウム、シクロヘキシルアンモニウム、ベンジル−アンモニウム、ジベンジルアンモニウム、ピペリジニウム、モルホリニウム、ピロリジニウム、ピペラジニウム、１−メチルピペリジニウム、４−エチルモルホリニウム、１−イソプロピルピロリジニウム、１，４−ジメチルピペラジニウム、１ｎ−ブチルピペリジニウム、２−メチルピペリジニウム、ｌ−エチル−２−メチルピペリジニウム、モノ−、ジ−、及びトリエタノールアンモニウム、エチルジエタノールアンモニウム、ｎ−ブチルモノエタノールアンモニウム、トリス（ヒドロキシメチル）メチルアンモニウム、フェニルモノ−エタノールアンモニウム、ジエタノールアミン、エチレンジアミンなどの、有機塩基から形成されてもよい。一例では、塩基は、水酸化ナトリウム、水酸化リチウム、水酸化カリウム、及びそれらの混合物から選択される。
【００６５】
（ｉｉ）プロドラッグ
【００６６】
塩及び他の化合物は、エステル、カルバメート、及び他の従来の「プロドラッグ」形態の形態であり得、そのような形態で投与されると、ｉｎ  ｖｉｖｏで活性部分に変換し得る。いくつかの実施形態では、プロドラッグは、エステルである。他の実施形態では、プロドラッグは、カルバメートである。例えば、参照により組み込まれている、Ｂ．Ｔｅｓｔａ及びＪ．Ｃａｌｄｗｅｌｌによる『プロドラッグについての再議論：配位子設計に対する補完的な「アドホック」アプローチ』（Ｍｅｄｉｃｉｎａｌ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  Ｒｅｖｉｅｗｓ，１６（３）：２３３−２４１、Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  &  Ｓｏｎｓ編（１９９６年））を参照されたい。
【００６７】
（ｉｉｉ）担体及び希釈剤
【００６８】
医薬組成物は、適切に配合された又は１つもしくはそれ以上の投与用薬学的担体とともに配合された本明細書に記載の化合物を含み、その割合は、化合物の溶解性及び化学的性質、選択された投与経路及び標準的な薬理学的慣行により決定される。薬学的担体は、固体でも液体でもよい。
【００６９】
化合物は、それが選択された特定の状態を考慮して、任意の望ましい経路で対象に投与されてもよい。したがって、化合物は、経口的に、注入により、すなわち、経皮的に、静脈内、皮下、筋肉内、静脈内、動脈内、腹腔内、腔内、又は硬膜外などに、送達されてもよい。いくつかの実施形態では、送達は、静脈内、動脈内、腹腔内、又は腔内注射によるものである。さらなる実施形態では、送達は、静脈内送達である。
【００７０】
化合物は、単独で投与されてもよいが、生理学的に適合性のある１つ又はそれ以上の薬学的担体の存在下で投与されてもよい。担体は、乾燥形態又は液体形態であってもよく、薬学的に許容されるものでなければならない。液体医薬組成物は、典型的には、滅菌溶液又は懸濁液である。
【００７１】
液体担体を利用する場合は、無菌液体であることが望ましい。液体担体は、典型的には、溶液、懸濁液、エマルジョン、シロップ、及びエリキシル剤の調製に利用される。一実施形態では、化合物は、液体担体に溶解される。別の実施形態では、化合物は、液体担体に懸濁される。製剤の技術分野における当業者は、投与経路に応じて、好適な液体担体を選択することができよう。一実施形態では、液体担体は、水、有機溶媒、油、脂肪、又はそれらの混合物を含むがこれらに限定されない。別の実施形態では、液体担体は、カルボキシメチルセルロースナトリウムなどのセルロース誘導体を含有する水である。さらなる実施形態では、液体担体は、水及び／又はジメチルスルホキシドである。有機溶媒の例としては、一価アルコール及び多価アルコールなどのアルコール、例えば、グリコール及びそれらの誘導体などが含まれるが、これらに限定されない。油の例としては、分留されたココナッツ油、落花生油、コーン油、ピーナッツ油、及びゴマ油、並びにオレイン酸エチル及びミリスチン酸イソプロピルなどの油性エステルが含まれるが、これらに限定されない。
【００７２】
あるいは、化合物は、固体担体に配合されてもよい。一実施形態では、組成物は、単位用量形態、すなわち、錠剤又はカプレットに成形されてもよい。別の実施形態では、組成物は、単位用量形態、すなわち、カプセルに添加されてもよい。さらなる実施形態では、組成物は、粉末として投与するために配合してもよい。固体担体は、さまざまな機能を果たしてもよい、すなわち、以下に記載する賦形剤のうち２つ又はそれ以上の機能を果たしてもよい。例えば、固体担体は、香味剤、潤滑剤、可溶化剤、懸濁剤、充填剤、流動促進剤、圧縮補助剤、結合剤、崩壊剤、又はカプセル化材料として作用してもよい。好適な固体担体としては、リン酸カルシウムリン酸二カルシウム、ステアリン酸マグネシウム、タルク、デンプン、糖類（ラクトース、スクロースなどを含む）、セルロース（微結晶セルロース、メチルセルロース、カルボキシメチルセルロースナトリウムなどを含む）、ポリビニルピロリジン、低融点ワックス、イオン交換樹脂、及びカオリンが含まれるが、これらに限定されない。固体担体は、以下に記載されるものを含む、他の好適な賦形剤を含有することができる。
【００７３】
化合物と組み合わせることができる賦形剤の例としては、アジュバント、酸化防止剤、結合剤、緩衝剤、コーティング、着色剤、圧縮補助剤、希釈剤、崩壊剤、乳化剤、皮膚軟化剤、カプセル化材料、充填剤、香味剤、流動促進剤、造粒剤、潤滑剤、金属キレート剤、浸透圧調整剤、ｐＨ調整剤、防腐剤、可溶化剤、吸着剤、安定剤、甘味料、界面活性剤、懸濁剤、シロップ、増粘剤、又は粘度調整剤が含まれるが、これらに限定されない。参照により本明細書に組み込まれている、「医薬用賦形剤ハンドブック」（第５版、Ｒｏｗｅ、Ｓｈｅｓｋｅｙ、及びＯｗｅｎ編、ＡＰｈＡ  Ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎｓ（Ｗａｓｈｉｎｇｔｏｎ，ＤＣ）、２００５年１２月１４日）に記載の賦形剤を参照されたい。
【００７４】
Ｖ．治療方法
【００７５】
本明細書に記載の式（Ｉ）の化合物、及びそれを含む組成物は、２１１Ａｔを含むため、放射性であり、それにより患者の放射線療法用途に有効である。したがって、いくつかの実施形態では、本開示は、対象においてアルファ線をＰＡＲＰ−１酵素発現に対して標的化する方法を提供する。
【００７６】
本明細書で使用される用語「患者」又は「対象」は、哺乳動物を指す。一実施形態では、患者又は対象は、ヒトである。別の実施形態では、患者又は対象は、動物もしくは家畜、家畜もしくはペット、又は臨床研究に通常使用される動物である。さらなる実施形態では、対象又は患者は、がんを有する。対象又は患者は、がんを有している、又はがんを有するリスクがあると認識されている。
【００７７】
式（Ｉ）の化合物は、細胞上のＰＡＲＰ−１の発現又は過剰発現を検出することができる。したがって、式（Ｉ）の化合物は、がん細胞を死滅させることによりがんを治療するのに有用である。式（Ｉ）の化合物は、正常細胞に影響を与えずにがん細胞を有利に死滅させる。いくつかの実施形態では、細胞は、がん細胞である。式（Ｉ）の化合物及びそれを含む組成物は、がん細胞の増殖を減少させ、それにより患者を治癒するか、又は患者を寛解させる。したがって、式（Ｉ）の化合物は、細胞を本明細書で議論される式（Ｉ）の化合物又は組成物と接触させることによりがんを治療するのに有用である。
【００７８】
本明細書で使用されるとき、「治療」は、疾患又は病状を有すると臨床的に診断された対象の治療を包含する。一実施形態では、対象が治療され、疾患又は病状が根絶される、すなわち、対象は治癒する。本明細書で使用するとき、「予防」は、病状のリスクがあると特定されているが、まだその病状と診断されていない、かつ／又はその病状の症状をまだ呈していない対象における症状の予防を包含する。
【００７９】
本明細書で使用される用語「がん」は、異常な細胞群を有し、患者の１つ又はそれ以上の身体部分に侵入するか又は侵入する可能性がある、患者内の新生物細胞を指す。いくつかの実施形態では、がんは、神経芽細胞腫、卵巣癌、乳癌、肺癌、胃癌、膀胱癌、頭頸部癌、白血病、リンパ腫、神経内分泌癌、膵臓癌、膠芽腫、骨肉腫、黒色腫、前立腺癌、多発性骨髄腫、腎癌、及び肝臓癌である。他の実施形態では、がんは、神経芽細胞腫、卵巣癌、又は乳癌である。さらなる実施形態では、がんは、神経芽細胞腫である。さらに他の実施形態では、がんは、卵巣癌である。またさらなる実施形態では、がんは、乳がんである。他の実施形態では、がんは、例えば他の伝統的ながん治療に耐性のある治療である。
【００８０】
式（Ｉ）の化合物はまた、化学療法剤による治療に対してがんを感作するのに有用である。そうすることで、化合物は、別の化学療法剤又は放射線によって、がん細胞の一部又はすべてをアポトーシスまで弱める。あるいは、式（Ｉ）の化合物は、がん細胞の一部を死滅させ、第２の化学療法剤又は放射線を利用して残りのがん細胞を死滅させることができる。好ましくは、式（Ｉ）の化合物は、がん細胞を死滅させるのに有効であり、唯一の化学療法剤である。
【００８１】
本明細書に記載されるように、式（Ｉ）の化合物の治療的又は予防的有効量は、十分な量の放射線を提供する式（Ｉ）の化合物の量である。十分な量の放射線は、製剤及び送達経路によって異なる。いくつかの実施形態では、式（Ｉ）の化合物の量（すなわち、単位あたり）は、正常な臓器の線量限度を超えず、がん細胞に殺腫瘍用量を送達する量である。他の実施形態では、式（Ｉ）の化合物の用量は、治療される特定の臓器及びがんに依存する。さらなる実施形態では、式（Ｉ）の化合物の用量は、患者が許容する最大用量である。さらに他の実施形態では、式（Ｉ）の化合物は、約０．０００１〜約１０，０００ｍＣｉの放射線を送達する。なおさらなる実施形態では、式（Ｉ）の化合物は、約０．０１〜約１００ｍＣｉの放射線を送達する。さらに別の実施形態では、式（Ｉ）の化合物は、約０．０５〜約７５ｍＣｉの放射線を送達する。なおさらなる実施形態では、式（Ｉ）の化合物は、約０．１〜約３０ｍＣｉの放射線を送達する。ただし、使用される有効量は、主治医によって、かつ患者の大きさ、年齢、反応パターンなどの変数によって主観的に決定される。
【００８２】
これらの有効量は、定期的スケジュール、すなわち、毎日、毎週、毎月、もしくは毎年、又は投与日、週、月などが異なる不規則なスケジュールで提供されてもよい。あるいは、投与される有効量は、変動してもよい。一実施形態では、初回の用量の有効量は、１回又はそれ以上の後続の用量の有効量よりも多い。別の実施形態では、初回の用量の有効量は、１回又はそれ以上の後続の用量の有効量よりも少ない。
【００８３】
本明細書に記載の方法は、化学療法剤などの別の薬物療法の前に、それと同時に、又はその後に、併用療法を介して式（Ｉ）の化合物を投与することにより実施してもよい。そのような併用治療は、上記のように、複数の活性成分を含む組成物を投与することにより起こり得る。しかしながら、式（Ｉ）の化合物を含む組成物と組み合わせた化学療法剤を投与する方法も包含される。一実施形態では、式（Ｉ）の化合物及び化学療法剤は、１つ又はそれ以上の選択された投与経路から連続的に患者に投与される。別の実施形態では、化学療法剤は、式（Ｉ）の化合物による治療の前に投与される。別の実施形態では、化学療法剤は、式（Ｉ）の化合物による治療後に投与される。さらに別の実施形態では、化学療法剤は、式（Ｉ）の化合物による治療中に投与される。
【００８４】
一実施形態では、がん細胞の増殖を予防又は低減させる方法が提供され、本方法は、細胞を式（Ｉ）の化合物又はそれを含む組成物と接触させることを含む。
【００８５】
さらなる実施形態では、患者におけるがんを治療する方法が提供され、本方法は、式（Ｉ）の化合物又はそれを含む組成物を患者に投与することを含む。
【００８６】
別の実施形態では、化学療法剤に対してがん細胞を感作する方法が提供され、本方法は、細胞を式（Ｉ）の化合物又はそれを含む組成物と接触させることを含む。
【００８７】
またさらなる実施形態では、それを必要とする患者に放射線療法を行う方法が提供され、本方法は、式（Ｉ）の化合物又はそれを含む組成物を患者に投与することを含む。
【００８８】
ＶＩ．イメージング方法
【００８９】
ＰＡＲＰ−１タンパク質の発現を決定する現在の方法は、免疫組織化学（ＩＨＣ）であり、これには、定性的評価によるオペレーター間の再現性、多くの場合高価かつ／又は効果のない抗体の使用など、いくつかの制限がある。対照的に、本明細書に記載の化合物及び方法は、抗体を必要とせず、定量的である。したがって、本化合物及び方法は、正確かつ的確であり、さまざまな場所で標準化でき、結果を評価するオペレーターに依存しない。ｉｎ  ｖｉｖｏで実施される場合、本方法は、患者のＰＡＲＰ−１関連がんのリアルタイムイメージングを可能にし、それにより、生検などの侵襲的手順を回避する。他のｉｎ  ｖｉｖｏ用途としては、腫瘍全体の評価、転移性がんの視覚化、他のＰＡＲＰ阻害剤の評価、又はそれらの組み合わせが挙げられる。
【００９０】
式（ＩＩ）の化合物は、ｉｎ  ｖｉｖｏ及びｉｎ  ｖｉｔｒｏの両方において、イメージング方法及び技術に利用可能である。したがって、式（ＩＩ）の化合物は、核医学の臨床応用に使用でき、世界中のほとんどの核医学施設で容易に使用できる非常に用途の広いイメージングプラットフォームを提供する。
【００９１】
いくつかの態様では、式（ＩＩ）の化合物は、ｉｎ  ｖｉｖｏ用途に有用である。したがって、いくつかの実施形態では、式（ＩＩ）の化合物は、ＰＡＲＰ−１受容性がんを診断する方法などの診断方法に有用である。そのような方法は、（ａ）有効量の式（ＩＩ）の化合物を対象に投与すること、及び（ｂ）対象に対してイメージング技術を実施することを含む。本明細書に記載される用語「イメージング技術」又は「イメージング方法」は、式（ＩＩ）の化合物の蛍光を検出する非侵襲的分析イメージング方法を指す。いくつかの実施形態では、イメージング方法は、陽電子放出断層撮影（ＰＥＴ）、単一光子放出断層撮影（ＳＰＥＣＴ）、顕微鏡検査、フローサイトメトリー、又はそれらの組み合わせによる臨床分子イメージングである。
【００９２】
さらなる実施形態では、式（ＩＩ）の化合物は、対象におけるがん治療を監視する方法に有用である。本方法は、（ａ）本明細書に記載の化学療法剤又は放射線を対象に投与すること、（ｂ）有効量の式（ＩＩ）の化合物を対象に投与すること、及び（ｃ）対象に対してイメージング技術を実施することを含む。
【００９３】
他の実施形態では、式（ＩＩ）の化合物は、化学療法剤のＰＡＲＰ受容性がんへの結合能を測定するのに有用である。したがって、式（ＩＩ）の化合物は、好ましくはＰＡＲＰ阻害剤療法を受ける可能性のある患者のバイオマーカーとして使用することができる。
【００９４】
式（ＩＩ）の化合物はまた、患者のがん組織におけるＰＡＲＰ−１の分子サブタイプ分類にも有用である。本明細書で使用される用語「サブタイプ分類」は、１つ又はそれ以上の特定のバイオマーカーについてがんを特徴付けるプロセスを指す。
【００９５】
他の態様では、式（ＩＩ）の化合物は、ｉｎ  ｖｉｔｒｏ用途に有用である。したがって、いくつかの実施形態では、式（ＩＩ）の化合物は、損傷がない、酵素的に活性なＰＡＲＰ−１酵素発現を検出する方法に有用である。本方法は、（ａ）式（ＩＩ）の化合物を対象からの血液サンプルと混合すること、及び（ｂ）サンプルの蛍光レベルを定量化することを含む。そうすることにより、式（ＩＩ）の化合物は、活性ＰＡＲＰ−１酵素上の酵素ＮＡＤ＋結合部位の同定、及び／又はＰＡＲＰ切断の検出を可能にする。細胞に結合していない式（ＩＩ）の化合物は、任意選択的に洗浄により除去される。
【００９６】
他の実施形態では、式（ＩＩ）の化合物は、対象からの組織サンプルにおけるＰＡＲＰ−１酵素発現を検出する方法において有用である。本方法は、（ａ）式（ＩＩ）の化合物を組織サンプルに適用すること、及び（ｂ）当該サンプルに対してイメージング技術を実施することを含む。好ましくは、イメージング技術は、顕微鏡検査又はフローサイトメトリーである。
【００９７】
ＶＩＩ．キット
【００９８】
式（Ｉ）、式（ＩＩ）の化合物、もしくはそれらの組み合わせ又は本明細書に記載の組成物を含む医薬製剤のキット又はパッケージも本明細書で提供する。キットは、各所望の時間に服用する単一の製剤又は製剤の組み合わせを示すように編成することができる。組成物はまた、適切な量の化合物を含むように細分されてもよい。例えば、単位投与量は、包装された組成物、例えば、パケット化された粉末、バイアル、アンプル、事前に充填された注射器、又は液体を含む小袋であり得る。
【００９９】
好適には、キットは、所望の送達経路用に配合された化合物を含む包装又は容器を含む。好適には、キットは、投与に関する指示書及び化合物に関する添付文書を含む。場合により、キットは、例えば、試薬、ウェルプレート、容器、マーカー、又はラベルなどを含むそのようなアッセイを実施するための製品及び材料の循環レベルを監視するための指示書をさらに含んでいてもよい。そのようなキットは、所望の適応症の治療に好適な方法で容易に包装される。例えば、キットはまた、送達装置の使用説明書を含んでいてもよい。そのようなキットに含めるべき他の好適な構成物は、所望の適応症及び送達経路を考慮して、当業者には容易に明らかであろう。投与は、毎日、毎週、又は毎月、所定の期間又は規定どおりに繰り返す。
【０１００】
本明細書に記載の化合物又は組成物は、単回投与であってもよく、連続的又は定期的な不連続投与であってもよい。連続投与の場合、パッケージ又はキットは、各投与単位（例えば、溶液、ローション、錠剤、ピル、又は上記もしくは薬物送達に利用される他の単位）に化合物を含むことができる。化合物を定期的に不連続で送達する場合、パッケージ又はキットは、化合物が送達されない期間にプラセボを含めることができる。組成物の濃度、組成物の成分の濃度、又は組成物内の化合物もしくは他の薬剤の相対比を経時的に変化させることが望ましい場合、パッケージ又はキットは、一連の投与単位を含むので、変化させられる。
【０１０１】
経口使用のための医薬品の分配に使用するための多くのパッケージ又はキットが当技術分野で知られている。一実施形態では、パッケージは、各期間のインジケータを有する。別の実施形態では、パッケージは、ラベル付きブリスターパッケージ、ダイアルディスペンサーパッケージ、又はボトルである。
【０１０２】
キットの包装手段自体は、吸入器、注射器、ピペット、点眼器、又は他の同様の器具など、投与用に調製することができ、製剤は、肺などの身体の感染領域に適用するか、対象に注入するか、又はキットの他の構成物に適用して混合することもできる。
【０１０３】
これらのキットの化合物又は組成物は、乾燥形態又は凍結乾燥形態で提供されてもよい。試薬又は成分が乾燥形態で提供される場合、再構成は、一般に好適な溶媒の添加によるものである。溶媒はまた、別の包装手段で提供され得ることが想定される。
【０１０４】
キットは、例えば、所望のバイアルが保持される射出又はブロー成形されたプラスチック容器など、商業的販売のためにバイアルを厳重に収容するための手段を含んでもよい。
【０１０５】
パッケージの数又は種類に関係なく、キットは、動物の体内での最終的な複雑な組成物の注射／投与又は配置を支援するための別個の器具を含むか、又はそれと共に包装されてもよい。そのような器具は、吸入器、注射器、ピペット、鉗子、計量スプーン、点眼器、又はそのような医学的に承認された送達手段であってもよい。他の器具類としては、ｉｎ  ｖｉｔｒｏでの反応の読み取り又は監視を可能にする装置が含まれる。
【０１０６】
一実施形態では、医薬キットが提供され、本キットは、式（Ｉ）、式（ＩＩ）の化合物、又はそれらの組み合わせを含んでいる。化合物は、上記の担体又は賦形剤の１つ又はそれ以上の存在下又は非存在下にあり得る。キットは、化学療法剤、並びに／又は化学療法剤及び化合物を、がんを有する対象に投与するための指示書を任意選択的に含んでもよい。
【０１０７】
さらなる実施形態では、医薬キットが提供され、本キットは、第１の投与単位に化学療法剤、第２の投薬単位に本明細書に記載のものから選択される化合物のうち１つ又はそれ以上、第３の投与単位に上記の担体又は賦形剤のうち１つ又はそれ以上、を含んでいる。キットは、がんを有する対象に化学療法剤及び／又は化合物を投与するための指示書を任意選択的に含んでもよい。
【０１０８】
以下の実施例は、本開示内で説明される概念のいくつかを説明するために提供される。各実施例は、組成物、調製方法及び使用方法の特定の個々の実施形態を提供すると考えられるが、これら実施例が本明細書に記載のより一般的な実施形態を制限するものとみなされるべきではない。
【０１０９】
以下の実施例では、使用した数値（例えば、量、温度など）について正確性を確保するための努力がなされているが、実験誤差及び偏差は考慮されたい。特に指定のない限り、温度はセルシウス度であり、圧力は大気圧又は大気圧付近である。
【０１１０】
ＶＩＩＩ.態様
【０１１１】
態様１。式Ｉ：
【化２１】
2020521762.tif 000023
［式中、
Ｘ−Ｙ−Ｚが、Ｎ−Ｃ＝Ｎ、Ｃ＝Ｃ−ＮＨ、又はＣＨ−Ｃ＝Ｎであり、
【化２２】
2020521762.tif 000024
が、単結合又は二重結合であり、
Ｒ１〜Ｒ１０が、独立して、Ｈ、ハロゲン、置換基を有してもよいＣ１〜６アルキル、置換基を有してもよいＣ３〜７シクロアルキル、又は置換基を有してもよいヘテロアリールである］の化合物
又はその薬学的に許容される塩。
【０１１２】
態様２。式ＩＡ：
【化２３】
2020521762.tif 000025
の態様１に記載の化合物
又はその薬学的に許容される塩。
【０１１３】
態様３。式ＩＢ：
【化２４】
2020521762.tif 000026
の態様１に記載の化合物
又はその薬学的に許容される塩。
【０１１４】
態様４。式ＩＣ：
【化２５】
2020521762.tif 000027
の態様１に記載の化合物
又はその薬学的に許容される塩。
【０１１５】
態様５。Ｒ１〜Ｒ４のうちの１つがＨである、態様１〜４のいずれか１つに記載の化合物。
【０１１６】
態様６。Ｒ１〜Ｒ４がＨである、態様１〜５のいずれか１つに記載の化合物。
【０１１７】
態様７。Ｒ５〜Ｒ７のうちの１つがＨである、態様１〜６のいずれか１つに記載の化合物。
【０１１８】
態様８。Ｒ５〜Ｒ７がＨである、態様１〜７のいずれか１つに記載の化合物。
【０１１９】
態様９。Ｒ６がハロゲンである、態様１〜６のいずれか１つに記載の化合物。
【０１２０】
態様１０。Ｒ６がＦである、態様９に記載の化合物。
【０１２１】
態様１１。Ｒ８〜Ｒ９がＨである、態様１〜１０のいずれか１つに記載の化合物。
【０１２２】
態様１２。Ｒ１０がＨである、態様１〜１１のいずれか１つに記載の化合物。
【０１２３】
態様１３。
【化２６】
2020521762.tif 000028
である態様１に記載の化合物又はその薬学的に許容される塩。
【０１２４】
態様１４。
【化２７】
2020521762.tif 000029
である態様１に記載の化合物又はその薬学的に許容される塩。
【０１２５】
態様１５。
【化２８】
2020521762.tif 000030
である態様１に記載の化合物又はその薬学的に許容される塩。
【０１２６】
態様１６。態様１〜１５のいずれか１つに記載の化合物及び薬学的に許容される担体を含む組成物。
【０１２７】
態様１７。アルファ線を、対象におけるポリ（ＡＤＰ−リボース）ポリメラーゼ１（ＰＡＲＰ−１）酵素発現に対して標的化する方法であって、方法が、態様１〜１５のいずれか１つに記載の化合物を、対象に投与することを含む、方法。
【０１２８】
態様１８。がん細胞の増殖を低減させる方法であって、方法が、そのがん細胞を態様１〜１５のいずれか１つに記載の化合物と接触させることを含む、方法。
【０１２９】
態様１９。がんが、ＰＡＲＰ−１酵素を発現する、態様１８に記載の方法。
【０１３０】
態様２０。前記がんが、神経芽細胞腫、卵巣癌、乳癌、肺癌、胃癌、膀胱癌、頭頸部癌、白血病、リンパ腫、神経内分泌癌、膵臓癌、膠芽腫、骨肉腫、黒色腫、前立腺癌、多発性骨髄腫、腎癌、及び肝臓癌である、態様１８又は１９に記載の方法。
【０１３１】
態様２１。患者に放射線を投与することをさらに含む、態様１８〜２０のいずれか１つに記載の方法。
【０１３２】
態様２２。静脈内、動脈内、腹腔内又は腔内注射により前記化合物を投与することを含む、態様１８〜２１のいずれか１つに記載の方法。
【０１３３】
態様２３。約０．０００１〜約１００００キュリーの放射線を有する化合物の量を投与することを含む、態様１８〜２２のいずれか１つに記載の方法。
【０１３４】
態様２４。式ＩＩ：
【化２９】
2020521762.tif 000031
［式中、
Ｘ１−Ｙ１−Ｚ１が、Ｎ−Ｃ＝Ｎ、Ｃ＝Ｃ−ＮＨ又はＣＨ−Ｃ＝Ｎであり、
【化３０】
2020521762.tif 000032
が、単結合又は二重結合であり、
Ｒ１１〜Ｒ２０が、独立して、Ｈ、ハロゲン、置換基を有してもよいＣ１〜６アルキル、置換基を有してもよいＣ３〜７シクロアルキル、又は置換基を有してもよいヘテロアリールであり、
ＦＬが、約４２５〜約７５０ｎｍの励起波長を有するフルオロフォアである］の化合物
又はその薬学的に許容される塩。
【０１３５】
態様２５。式ＩＩＡ：
【化３１】
2020521762.tif 000033
の態様２４に記載の化合物
又はその薬学的に許容される塩。
【０１３６】
態様２６。式ＩＩＢ：
【化３２】
2020521762.tif 000034
の態様２４に記載の化合物
又はその薬学的に許容される塩。
【０１３７】
態様２７。式ＩＩＣ：
【化３３】
2020521762.tif 000035
の態様２４に記載の化合物
又はその薬学的に許容される塩。
【０１３８】
態様２８。ＦＬが、
【化３４】
2020521762.tif 000036
［式中、Ｒ２０が、置換基を有してもよいヘテロアリール又は−ＳＯ２−（置換基を有してもよいアリール）である］である、態様２４〜２７のいずれか１つに記載の化合物。
【０１３９】
態様２９。前記ヘテロアリールが、ベンゾ［ｃ］［１，２，５］オキサジアゾリルである、態様２８に記載の化合物。
【０１４０】
態様３０。前記アリールが、ナフチルである、態様２８に記載の化合物。
【０１４１】
態様３１。ＦＬが、
【化３５】
2020521762.tif 000037
である態様２４〜２９のいずれか１つに記載の化合物。
【０１４２】
態様３２。ＦＬが
【化３６】
2020521762.tif 000038
である態様２４〜２８又は３０のいずれか１つに記載の化合物。
【０１４３】
態様３３。Ｒ１〜Ｒ４のうちの１つがＨである、態様２４〜３２のいずれか１つに記載の化合物。
【０１４４】
態様３４。Ｒ１〜Ｒ４がＨである、態様２４〜３３のいずれか１つに記載の化合物。
【０１４５】
態様３５。Ｒ５〜Ｒ７のうちの１つがＨである、態様２４〜３４のいずれか１つに記載の化合物。
【０１４６】
態様３６。Ｒ５〜Ｒ７がＨである、態様２４〜３５のいずれか１つに記載の化合物。
【０１４７】
態様３７。Ｒ６がハロゲンである、態様２４〜３４のいずれか１つに記載の化合物。
【０１４８】
態様３８。Ｒ６がＦである、態様３７に記載の化合物。
【０１４９】
態様３９。Ｒ１８及びＲ１９がＨである、態様２４〜３８のいずれか１つに記載の化合物。
【０１５０】
態様４０。Ｒ２０がＨである、態様２４〜３９のいずれか１つに記載の化合物。
【０１５１】
態様４１。
【化３７】
2020521762.tif 000039
である態様２４に記載の化合物又はその薬学的に許容される塩。
【０１５２】
態様４２。
【化３８】
2020521762.tif 000040
である態様２４に記載の化合物又はその薬学的に許容される塩。
【０１５３】
態様４３。態様２４〜４２のいずれか１つに記載の化合物及び薬学的に許容される担体を含む組成物。
【０１５４】
態様４４。損傷がない、酵素的に活性なポリ（ＡＤＰ−リボース）ポリメラーゼ１（ＰＡＲＰ−１）酵素発現を検出する方法であって、方法が、
（ａ）態様２４〜４２のいずれか１つに記載の化合物を、対象からの血液サンプルと混合することと、
（ｂ）前記サンプル中の蛍光レベルを定量化することと、を含む、方法。
【０１５５】
態様４５。対象の組織サンプル中のＰＡＲＰ−１酵素の発現を検出する方法であって、方法が、
（ａ）対象組織サンプルを使用し、態様２４〜４２のいずれか１つに記載の化合物をサンプルに適用することと、
（ｂ）顕微鏡検査、又はフローサイトメトリーによって、前記サンプルに対してイメージング技術を実施することと、を含む、方法。
【０１５６】
態様４６。対象におけるがん治療を監視する方法であって、前記方法が、
（ａ）化学療法剤又は放射線を前記対象に投与することと、
（ｂ）有効量の態様２４〜４２のいずれか１つに記載の化合物を前記対象に投与することと、
（ｃ）前記対象に対してイメージング技術を実施することと、を含む、方法。
【０１５７】
態様４７。対象においてＰＡＲＰ−１受容性がんを検出する方法であって、前記方法が、
（ａ）有効量の態様２４〜４２のいずれか１つに記載の化合物を前記対象に投与することと、
（ｂ）前記対象に対してイメージング技術を実施することと、を含む、方法。
【０１５８】
態様４８。前記がんが、神経芽細胞腫、卵巣癌、又は乳癌である、態様４６又は４７に記載の方法。
【０１５９】
態様４９。前記イメージングが、陽電子放出断層撮影又は単一光子放出コンピュータ断層撮影を使用して実施される、態様４５〜４８のいずれか１つに記載の方法。
【０１６０】
態様５０。１−（４−（３，３，４，４−テトラメチル−１λ３，２，５−ボロジオキソラン−１−イル）フェニル）−８，９−ジヒドロ−２，７，９ａ−トリアザベンゾ［ｃｄ］アズレン−６（７Ｈ）−オンである化合物。
【０１６１】
態様５１。式（ＩＩＩ）：
【化３９】
2020521762.tif 000041
の化合物を、Ａｔ２１１と反応させることを含む、態様１に記載の化合物を調製する方法。
【実施例】
【０１６２】
ＩＸ．実施例
実施例１：２１１Ａｔ−（化合物１）
【０１６３】
Ａ．１−（４−（３，３，４，４−テトラメチル−１λ３，２，５−ボロジオキソラン−１−イル）フェニル）−８，９−ジヒドロ−２，７，９ａ−トリアザベンゾ［ｃｄ］アズレン−６（７Ｈ）−オン
【化４０】
2020521762.tif 000042
【０１６４】
９−アミノ−１，２，３，４−テトラヒドロ−５Ｈ−ベンゾ［ｅ］［１，４］ジアゼピン−５−オン（０．５０ｍｍｏｌ）及び４−ブロモベンズアルデヒド（０．５０ｍｍｏｌ）をメタノール（４ｍｌ）に溶解し、次いでＰｄ／Ｃ（１０％、２０ｍｇ）を添加した。混合物を密封容器内で３時間、８０℃下で撹拌し続けた。混合物を冷却し、セライトパッドにより濾過した。濾液を濃縮し、残渣をフラッシュクロマトグラフィー（ＤＣＭ／ＭｅＯＨ、０〜１５％）にかけ、１−（４−ブロモフェニル）−８，９−ジヒドロ−２，７，９ａ−トリアザベンゾ［ｃｄ］アズレン−６（７Ｈ）−オン及び対応する脱ハロゲン化誘導体の混合物を無色の固体として得た。次いで、ビス（ピナコラト）ジボロン（Ｂ２ｐｉｎ２）と１−（４−ブロモフェニル）−８，９−ジヒドロ−２，７，９ａ−トリアザベンゾ［ｃｄ］アズレン−６（７Ｈ）−オンとのクロスカップリングを、ジオキサン中のＰｄＣｌ２、ＫＯＡｃを使用して８０℃で行った。次いで、反応混合物をフラッシュクロマトグラフィーにより分離し、得られた溶液を蒸発させて、１−（４−（３，３，４，４−テトラメチル−１λ３，２，５−ボロジオキソラン−１−イル）フェニル）−８，９−ジヒドロ−２，７，９ａ−トリアザベンゾ［ｃｄ］アズレン−６（７Ｈ）−オンをオフホワイトの粉末として得た。
Ｂ．２１１Ａｔ−（化合物１）
【０１６５】
アスタチン−２１１（２１１Ａｔ）を、参照により組み込まれているＭａｋｖａｎｄｉによる「アルファ放出シグマ−２受容体標的化放射線療法の前臨床特徴付け」（Ｎｕｃｌ  Ｍｅｄ  Ｂｉｏｌ  ４３，３５−４１，２０１６）に記載のとおり作製して単離した。２１１Ａｔによる小分子ＰＡＲＰ阻害剤の放射標識は、ボロン酸エステル前駆体の芳香族求電子置換反応を使用して行った。簡単に説明すると、工程１からの化合物１００μｇに、０．１ＭのＮａＯＨ中０．１〜５ｍＣｉの［２１１Ａｔ］ＮａＡｔを１ｍＬ添加し、次いで、０．１Ｍのクロラミン−Ｔを１００μＬ添加した。次いで、反応物を３０分間、１００℃で加熱した。次いで、生成物を放射性ＨＰＬＣで精製し、Ｃ−１８  ＳｅｐＰａｋカートリッジを使用して濃縮した。最終生成物を２００プルーフのエタノールで溶出して、ｉｎ  ｖｉｔｒｏ及びｉｎ  ｖｉｖｏ研究に好適な生物学的に適切な希釈剤でさらに希釈した。
【０１６６】
ボロン酸ペナクル（ｐｅｎｎａｃｌｅ）エステル前駆体を使用した［２１１Ａｔ］−化合物１の放射標識は、最大９０％の２１１Ａｔの取り込みを伴う高い放射標識収率をもたらした。［２１１Ａｔ］−化合物１は、合成終了時に放射化学的純度が９５％を超える高純度で生成された。
実施例２：５−（ジメチルアミノ）−Ｎ−（６−（４−（６−オキソ−６，７，８，９−テトラヒドロ−２，７，９ａ−トリアザベンゾ［ｃｄ］アズレン−１−イル）フェノキシ）ヘキシル）ナフタレン−１−スルホンアミド
【化４１】
2020521762.tif 000043
【０１６７】
Ａ．１−（４−ヒドロキシフェニル）−８，９−ジヒドロ−２，７，９ａ−トリアザベンゾ［ｃｄ］アズレン−６（７Ｈ）−オン
【化４２】
2020521762.tif 000044
【０１６８】
９−アミノ−１，２，３，４−テトラヒドロ−５Ｈ−ベンゾ［ｅ］［１，４］ジアゼピン−５−オン（９０ｍｇ、０．５ｍｍｏｌ）及び４−ヒドロキシベンズアルデヒド（６１ｍｇ、０．５ｍｍｏｌ）を炭素上のパラジウム（５０ｍｇ）と共に混合し、メタノール（３ｍｌ）を添加した。混合物を密閉容器内で一晩、８０℃で撹拌した。混合物を冷却し、セライトパッドにより濾過した。濾液を濃縮し、残渣をフラッシュクロマトグラフィー（ＤＣＭ／ＭｅＯＨ  ０〜１０％）にかけ、１−（４−ヒドロキシフェニル）−８，９−ジヒドロ−２，７，９ａ−トリアザベンゾ［ｃｄ］アズレン−６（７Ｈ）−オンを無色の個体（１００ｍｇ、７０％）として得た。１Ｈ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ、ＤＭＳＯ−ｄ６）δ  ｐｐｍ  ３．５１（ｓ、２Ｈ）、４．４２（ｓ、２Ｈ）、６．９３（ｄ、Ｊ＝８．７Ｈｚ、２Ｈ）、７．３１（ｔ、Ｊ＝７．８Ｈｚ、１Ｈ）、７．６９（ｄ、Ｊ＝８．７Ｈｚ、２Ｈ）、７．８１（ｄｄ、Ｊ＝７．７、１．０Ｈｚ、１Ｈ）、７．８４（ｄｄ、Ｊ＝７．９、０．９Ｈｚ、１Ｈ）、８．４４（ｔ、Ｊ＝５．８Ｈｚ、１Ｈ）。１３Ｃ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ、ＤＭＳＯ−ｄ６）δ  ｐｐｍ  ４０．４１、５０．５８、１１５．４６、１１７．５７、１２０．００、１２１．４４、１２２．５３、１２４．８６、１３１．２８、１３２．４６、１４３．３５、１５４．２０、１５９．１５、１６７．４７。ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ  ２８０（Ｍ＋Ｈ）＋。
【０１６９】
Ｂ．ｔｅｒｔ−ブチル（６−（４−（６−オキソ−６，７，８，９−テトラヒドロ−２，７，９ａ−トリアザベンゾ［ｃｄ］アズレン−１−イル）フェノキシ）ヘキシル）カルバメート
【化４３】
2020521762.tif 000045
【０１７０】
１−（４−ヒドロキシフェニル）−８，９−ジヒドロ−２，７，９ａ−トリアザベンゾ［ｃｄ］アズレン−６（７Ｈ）−オン（５６ｍｇ、０．２ｍｍｏｌ）をアセトニトリル（３ｍｌ）に溶解し、Ｎ−Ｂｏｃ−６−ブロモヘキシライン（ｂｒｏｍｏｈｅｘｙｌａｉｎｅ）（７０ｍｇ、０．２５ｍｍｏｌ）を添加し、次いでＫ２ＣＯ３（３０ｍｇ、０．２２ｍｏｌ）を添加した。混合物を８０℃で一晩撹拌し続けた。混合物を濾過し、濾液を濃縮した。残渣をフラッシュクロマトグラフィー（ＤＣＭ／ＭｅＯＨ  ０〜１０％）にかけ、ｔｅｒｔ−ブチル（６−（４−（６−オキソ−６，７，８，９−テトラヒドロ−２，７，９ａ−トリアザベンゾ［ｃｄ］アズレン−１−イル）フェノキシ）ヘキシル）カルバメートを無色の泡状物（９５ｍｇ、９８％）として得た。１Ｈ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ、ＣＤＣｌ３）δ  ｐｐｍ  １．３８〜１．５４（ｍ、１５Ｈ）、１．７８〜１．８４（ｍ、２Ｈ）、３．１０〜３．１６（ｍ、２Ｈ）、３．７０〜３．７３（ｍ、２Ｈ）、４．０２（ｔ、Ｊ＝６．４Ｈｚ、２Ｈ）、４．４７〜４．５０（ｍ、２Ｈ）、４．５６（ｓ、１Ｈ）、７．０３（ｄ、Ｊ＝８．８Ｈｚ、２Ｈ）、７．４０（ｔ、Ｊ＝７．８Ｈｚ、１Ｈ）、７．６２（ｓ、１Ｈ）、７．６９（ｄ、Ｊ＝８．７Ｈｚ、２Ｈ）、７．９９（ｄ、Ｊ＝７．９Ｈｚ、１Ｈ）、８．０７（ｄ、Ｊ＝７．７Ｈｚ、１Ｈ）。１３Ｃ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ、ＣＤＣｌ３）δ  ｐｐｍ  ２５．６９、２６．５０、２８．４０、２９．０３、３０．０１、４０．４８、４１．３５、５０．７３、６８．０４、１１４．８１、１１６．５２、１２１．０７、１２２．４２、１２３．９６、１２６．２９、１３１．０７、１３２．５２、１４３．４２、１５４．２０、１５５．９９、１６０．７９、１６９．５０。ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ  ４７９（Ｍ＋Ｈ）＋。
【０１７１】
Ｃ．１−（４−（（６−アミノヘキシル）オキシ）フェニル）−８，９−ジヒドロ−２，７，９ａ−トリアザベンゾ［ｃｄ］アズレン−６（７Ｈ）−オン
【化４４】
2020521762.tif 000046
【０１７２】
ｔｅｒｔ−ブチル（６−（４−（６−オキソ−６，７，８，９−テトラヒドロ−２，７，９ａ−トリアザベンゾ［ｃｄ］アズレン−１−イル）フェノキシ）ヘキシル）カルバメート（１００ｍｇ、０．２１ｍｍｏｌ）にジエチルエーテル中の２Ｎ  ＨＣｌ（３ｍｌ）を添加した。混合物を室温で一晩撹拌した。混合物をメタノール中の７Ｎ  ＮＨ３で中和し、混合物を濃縮した。残渣をフラッシュクロマトグラフィー（ＤＣＭ／ＭｅＯＨ中７Ｎ  ＮＨ３  ０〜１０％）にかけ、１−（４−（（６−アミノヘキシル）オキシ）フェニル）−８，９−ジヒドロ−２，７，９ａ−トリアザベンゾ［ｃｄ］アズレン−６（７Ｈ）−オンを無色の固体（６４ｍｇ、８１％）として得た。１Ｈ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ、ＤＭＳＯ−ｄ６）δ  ｐｐｍ  １．３５〜１．４９（ｍ、６Ｈ）、１．７１〜１．７７（ｍ、２Ｈ）、２．６０〜２．６３（ｍ、２Ｈ）、３．５２（ｓ、２Ｈ）、３．７５（ｓ、４Ｈ）、４．０５（ｔ、Ｊ＝６．４Ｈｚ、２Ｈ）、４．４２（ｓ、２Ｈ）、７．１０（ｄ、Ｊ＝８．７Ｈｚ、２Ｈ）、７．３３（ｔ、Ｊ＝７．８Ｈｚ、１Ｈ）、７．７８（ｄ、Ｊ＝８．７Ｈｚ、２Ｈ）、７．８３（ｄ、Ｊ＝７．７Ｈｚ、１Ｈ）、７．８５（ｄ、Ｊ＝８．０Ｈｚ、１Ｈ）、８．４３（ｔ、Ｊ＝５．６Ｈｚ、１Ｈ）。１３Ｃ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６）δ  ｐｐｍ  ２５．２４、２５．０９、２８．５０、３０．６１、３９．００、４０．３４、５０．５０、６７．６２、１１４．５４、１１７．６１、１２１．４５、１２１．４９、１２２．５９、１２４．９７、１３１．１４、１３２．４２、１４３．２９、１５３．７８、１６０．００、１６７．３６。ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ  ３７９（Ｍ＋Ｈ）＋。
【０１７３】
Ｄ．５−（ジメチルアミノ）−Ｎ−（６−（４−（６−オキソ−６，７，８，９−テトラヒドロ−２，７，９ａ−トリアザベンゾ［ｃｄ］アズレン−１−イル）フェノキシ）ヘキシル）ナフタレン−１−スルホンアミド
【化４５】
2020521762.tif 000047
【０１７４】
１−（４−（（６−アミノヘキシル）オキシ）フェニル）−８，９−ジヒドロ−２，７，９ａ−トリアザベンゾ［ｃｄ］アズレン−６（７Ｈ）−オン（２０ｍｇ、０．０５ｍｍｏｌ）をＡＣＮ（２ｍｌ）に溶解し、Ｋ２ＣＯ３（２０ｍｇ、０．１５ｍｍｏｌ）を添加した。混合物に、ＡＣＮ（１ｍｌ）中のダンシルクロリド（２７ｍｇ、０．１ｍｍｏｌ）の溶液を添加した。反応混合物を室温で一晩撹拌し続けた。混合物を濾過し、濾液を濃縮した。残渣をフラッシュクロマトグラフィー（ＤＣＭ／ＣＨ３ＯＨ  ０〜１０％）にかけ、５−（ジメチルアミノ）−Ｎ−（６−（４−（６−オキソ−６，７，８，９−テトラヒドロ−２，７，９ａ−トリアザベンゾ［ｃｄ］アズレン−１−イル）フェノキシ）ヘキシル）ナフタレン−１−スルホンアミドを微黄色の固体（３０ｍｇ、９３％）として得た。１Ｈ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ、ＣＤＣｌ３）δ  ｐｐｍ  １．２３〜１．３２（ｍ、４Ｈ）、１．４０〜１．４５（ｍ、２Ｈ）、１．６２〜１．６７（ｍ、２Ｈ）、２．８７（ｓ、６Ｈ）、２．８９〜２．９３（ｍ、２Ｈ）、３．６８〜３．７１（ｍ、２Ｈ）、３．９０（ｔ、Ｊ＝６．４Ｈｚ、２Ｈ）、４．４５〜４．４７（ｍ、２Ｈ）、５．２２（ｔ、Ｊ＝６．１Ｈｚ、１Ｈ）、６．９７，（ｄ、Ｊ＝８．８Ｈｚ、２Ｈ）、７．１７（ｔ、Ｊ＝７．６Ｈｚ、１Ｈ）、７．３９（ｔ、Ｊ＝７．９Ｈｚ、１Ｈ）、７．４９〜７．５４（ｍ、３Ｈ）、７．６６（ｄ、Ｊ＝８．８Ｈｚ、２Ｈ）、７．９８（ｄ、Ｊ＝７．８Ｈｚ、２Ｈ）、８．０７（ｄ、Ｊ＝７．７、１．０Ｈｚ、１Ｈ）、８．２４（ｄｄ、Ｊ＝７．３、１．０Ｈｚ、１Ｈ）、８．３２（ｄ、Ｊ＝８．６Ｈｚ、１Ｈ）、８．５３（ｄ、Ｊ＝８．５Ｈｚ、１Ｈ）。１３Ｃ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ  ｐｐｍ  ２５．３６、２６．０８、２８．８０、２９．４６、４１．３８、４３．１１、４５．３８、５０．６８、５３．４０、６７．８４、１１４．７５、１１５．１４、１１６．４７、１１８．７３、１２１．３０、１２２．３１、１２３．１７、１２４．０８、１２６．２３、１２８．３１、１２９．５１、１２９．６５、１２９．８９、１３０．３３、１３１．０１、１３２．６４、１３４．８８、１４３．７０、１５２．０２、１５４．３０、１６０．６３、１６９．５６。ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ  ６１２（Ｍ＋Ｈ）＋。
実施例３：１−（４−（（６−（（７−ニトロベンゾ［ｃ］［１，２，５］オキサジアゾール−４−イル）アミノ）ヘキシル）オキシ）フェニル）−８，９−ジヒドロ−２，７，９ａ−トリアザベンゾ［ｃｄ］アズレン−６（７Ｈ）−オン
【化４６】
2020521762.tif 000048
【０１７５】
ＣＨ３ＯＨ（１ｍｌ）中の４−クロロ−７−ニトロベンゾフラザン（２０ｍｇ、０．１ｍｍｏｌ）の溶液を、ＣＨ３ＯＨ（２ｍｌ）中の１−（４−（（６−アミノヘキシル）オキシ）フェニル）−８，９−ジヒドロ−２，７，９ａ−トリアザベンゾ［ｃｄ］アズレン−６（７Ｈ）−オン（３７．８ｍｇ、０．１ｍｍｏｌ）とＮａＨＣＯ３（１０ｍｇ、０．１２ｍｍｏｌ）との混合物に滴下して添加した。混合物を室温で３時間撹拌した。混合物を濾過し、濾液を濃縮した。残渣をフラッシュクロマトグラフィー（ＤＣＭ／酢酸エチル  ０〜１００％）にかけ、１−（４−（（６−（（７−ニトロベンゾ［ｃ］［１，２，５］オキサジアゾール−４−イル）アミノ）ヘキシル）オキシ）フェニル）−８，９−ジヒドロ−２，７，９ａ−トリアザベンゾ［ｃｄ］アズレン−６（７Ｈ）−オンをオレンジ色の固体（３０ｍｇ、５５％）として得た。１Ｈ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ、ＣＤＣｌ３）δ  ｐｐｍ  １．２３〜１．３０（ｍ、４Ｈ）、１．５６〜１．６４（ｍ、２Ｈ）、１．８２〜１．９０（ｍ、２Ｈ）、３．５１〜３．５６（ｍ、２Ｈ）、３．７０〜３．７６（ｍ、２Ｈ）、４．０４（ｔ、Ｊ＝６．２Ｈｚ、２Ｈ）、４．４５〜４．４９（ｍ、２Ｈ）、６．１８（ｄ、Ｊ＝８．７Ｈｚ、１Ｈ）、６．５０（ｓ、１Ｈ）、６．９９〜７．０１（ｍ、３Ｈ）、７．４０（ｔ、Ｊ＝７．９Ｈｚ、１Ｈ）、７．６８（ｄ、Ｊ＝８．６Ｈｚ、２Ｈ）、７．９８（ｄｄ、Ｊ＝８．０、１．０Ｈｚ、２Ｈ）、８．０８（ｄｄ、Ｊ＝７．７、１．０Ｈｚ、１Ｈ）、８．４８（ｄ、Ｊ＝８．６Ｈｚ、１Ｈ）。ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ  ６１２（Ｍ＋Ｈ）＋ １３Ｃ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ、ＣＤＣｌ３）δ  ｐｐｍ  ２５．７６、２６．６６、２８．４５、２８．９３、４１．４３、４３．８５、５０．６８、６７．８４、９８．７５、１１４．７３、１１６．３９、１２１．５２、１２２．３８、１２４．１２、１２６．３９、１３１．０６、１３２．５０、１３６．４３、１４３．７０、１４３．８７、１４３．９０、１４４．２８、１５４．１９、１６０．５７、１６９．２４。ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ  ５４２（Ｍ＋Ｈ）＋。
実施例４：ＰＡＲＰ−１に対する［２１１Ａｔ］−化合物１の親和性
【０１７６】
［２１１Ａｔ］−化合物１の放射性リガンド結合アッセイは、ＩＭＲ−０５神経芽細胞腫がん細胞の全細胞ホモジネート懸濁液を使用して実施した。全細胞ホモジネートは、前述のとおり調製した。次に、競合的阻害アッセイを使用して放射性リガンド結合アッセイを実施した。参照により本明細書に組み込まれるＭａｋｖａｎｄｉによる「ｉｎ  ｖｉｖｏでのＰＡＲＰ−１発現を定量化する放射性トレーサ法は、ＰＡＲＰ阻害剤療法の患者選択を可能にするバイオマーカーを提供する」（Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ、７６（１５）：４５１６−４５２４，２０１６）に記載されるとおり、単一濃度の［２１１Ａｔ］−化合物１を、さまざまな濃度（０．０１〜１０００ｎＭ）の非放射標識のヨウ素化類似体ＫＸ１を用いて、タンパク質溶液に添加した。次いで、溶液を室温で１時間インキュベートし、タンパク質を捕捉する濾紙で採取した。次いで、ＰＡＲＰ−１酵素に結合した［２１１Ａｔ］−化合物１をガンマカウンターで測定し、［２１１Ａｔ］−化合物１の解離定数を計算した。
【０１７７】
これらの競合的阻害アッセイにより、［２１１Ａｔ］−化合物１が、０．１ｎＭの計算値ＫｄでＰＡＲＰ−１酵素に対して非常に強力であることがわかった。図１を参照のこと。
実施例５：［２１１Ａｔ］−化合物１のｉｎ  ｖｉｔｒｏでの有効性
【０１７８】
２セットの細胞生存率アッセイを実施して、神経芽細胞腫、卵巣癌、及び乳癌の細胞における［２１１Ａｔ］−化合物１を特徴付けた。さらに、遺伝子組換えマウスの胚線維芽細胞も試験して、［２１１Ａｔ］−化合物１に対する感受性又は抵抗性を促進するＤＮＡ修復遺伝子内の遺伝子変異を測定した。実施された最初のアッセイでは、５μＣｉ／ｍＬの単一濃度の２５の細胞株のスクリーニングであった。細胞を［２１１Ａｔ］−化合物１で７２時間処理した。処理後、ＡＴＰを測定する市販のキットを使用して細胞生存率を評価し、データを健康な対照に対して正規化して、生存率％を生成した。次の細胞生存率アッセイは、０．００１ｎＣｉ〜１μＣｉの複数の濃度の［２１１Ａｔ］−化合物１を使用して神経芽細胞腫の細胞株においてのみ実施し、用量反応曲線を作成した。細胞を７２時間処理した後、細胞生存率を評価した。健康な未処理細胞に加えて、遊離２１１Ａｔを対照として使用して、一般的な放射線毒性に対する［２１１Ａｔ］−化合物１の特異性を試験した。健康な対照と比較して５０％の成長を低減させるための有効濃度は、標準曲線適合ソフトウェアを使用して計算した。
【０１７９】
２５の細胞株のスクリーニングにより、神経芽細胞腫、卵巣、及び乳房の細胞が［２１１Ａｔ］−化合物１に対して感受性があることがわかった。遺伝子操作されたマウスの胚細胞株は、［２１１Ａｔ］−化合物１に対して異なる感受性を示し、最も顕著なのは、非相同性ＤＮＡ修復タンパク質であるＤＮＡ  ＰＫ又は５３ＢＰ１の損失が、高耐性の表現型を生じたことである。ＰＡＲＰ−１の損失は、［２１１Ａｔ］−化合物１に対する感受性の向上を示した。また、神経芽細胞腫細胞株の用量反応曲線も、ＩＭＲ−０５、ＳＫ−Ｎ−ＳＨ、ＳＫ−Ｎ−ＳＹ５Ｙ、及びＮＬＦの細胞株において異なる感受性を示し、高耐性のＢｅ２及びＢｅ２ｃと比較して最大の感受性を示すことが明らかとなった。図２を参照のこと。
実施例６：［２１１Ａｔ］−化合物１及び後続のＰＡＲＰ−１アップレギュレーションにより誘発されるＤＮＡ損傷
【０１８０】
単一細胞顕微鏡法及びウェスタンブロット分析を使用して、［２１１Ａｔ］−化合物１によって誘発された時間依存性及び用量依存性のＤＮＡ損傷を評価した。これを達成するために、ＮＬＦ細胞を０．１又は１μＣｉ／ｍＬの用量で１、４、又は２４時間処理した後、γＨ２ＡＸ及びＰＡＲＰ−１を測定した。データは、細胞の核内の小さな関心領域を定量化し、核の共局在化によって分析した。さらに、１μＣｉ／ｍＬの単一濃度の［２１１Ａｔ］−化合物１でフローサイトメトリー実験を実施して、健康な対照と比較したＤＮＡ二本鎖切断のレベルを特徴付けた。フローサイトメトリー実験では、リン酸化ＡＴＭ及びＨ２ＡＸを定量化することによりＤＮＡ損傷を測定した。最後に、ヨウ化プロピジウム染色を使用して、対照対［２１１Ａｔ］−化合物１処理細胞において、細胞周期分析を評価した。
【０１８１】
［２１１Ａｔ］−化合物１の投与量とγＨ２ＡＸの発現との間には、正の関連性が観察された。さらに、［２１１Ａｔ］−化合物１の投与量とＰＡＲＰ−１のアップレギュレーションとの間にも正の関連性がみられた。フローサイトメトリー実験では、健康な対照と比較して、ＡＴＭ及びＨ２ＡＸのリン酸化が９８％増加した。細胞周期分析は、Ｇ２／Ｍチェックポイントにおいて細胞の蓄積を示した。図３及び図４を参照のこと。
実施例７：［２１１Ａｔ］−化合物１のｉｎ  ｖｉｖｏ生体内分布
【０１８２】
［２１１Ａｔ］−化合物１のｉｎ  ｖｉｖｏ生体内分布を評価するために、ヌードＳＨＣマウスにおけるＩＭＲ−０５神経芽細胞腫異種移植片モデルを利用した。異種移植片は、５００万〜１０００万個のＩＭＲ−０５神経芽細胞腫細胞の皮下注射によって生成した。次いで、腫瘍は、３〜４週間生着させ、２００〜３００ｍｍ３に達した。次いで、動物に５μＣｉの［２１１Ａｔ］−化合物１を静脈内注射し、２分、１時間、及び２時間の時点で組織を採取した。次いで、ガンマカウンターでサンプルの放射能を分析し、組織内の放射能の量を注入された総量で割ることにより、注入された線量のパーセントに対してデータを正規化した。［２１１Ａｔ］−化合物１を静脈内注射し、２時間後に腫瘍及び筋肉を採取することにより、ｅｘ  ｖｉｖｏオートラジオグラフィーを実施した。次いで、組織を急速冷凍し、クライオトーム（ｃｒｙｏｔｏｍｅ）を使用して厚さ２０ミクロンの切片を作成した。次いで、切片を蛍光体薄膜にさらし、薄膜をデジタルホスフォイメージャーで読み取った。
【０１８３】
［２１１Ａｔ］−化合物１のｉｎ  ｖｉｖｏ生体内分布は、２時間で腫瘍内の活性の集中を示し、正常組織における活性はウォッシュアウトされた。さらに、遊離２１１Ａｔを濃縮することが知られている臓器である肺、甲状腺（頸部）、又は胃における活性の蓄積によって定義される有意な脱アスタチン化は観察されなかった。ｅｘ  ｖｉｖｏオートラジオグラフィーにより、得られた生体内分布データに匹敵する高い腫瘍対筋肉比が明らかになった。図５〜図７を参照のこと。
実施例８：［２１１Ａｔ］−化合物１のｉｎ  ｖｉｖｏでの有効性
【０１８４】
［２１１Ａｔ］−化合物１の抗腫瘍特性を評価するために、ＩＭＲ−０５異種移植片モデルでのｉｎ  ｖｉｖｏ有効性実験を実施した。ｉｎ  ｖｉｔｒｏで観察された強力な抗がん細胞応答のため、ＩＭＲ−０５を細胞株モデルとして選択した。ヌードＳＨＣマウスの脇腹に１００万個の腫瘍細胞を皮下注射することにより生成した腫瘍モデルにおいて、１５及び３０μＣｉの［２１１Ａｔ］−化合物１の単回投与実験を実施した。初期生着のために５００，０００個の細胞のみを注入した同様の腫瘍モデルにおいて、分割投与実験を実施した。１０μＣｉの分割投与を１２日間で４回行った。すべての実験において、腫瘍は、電子ノギスを使用して、二次元（長さ及び幅）を測定し、楕円体の方程式（［（４／３π）（幅２）（長さ）］）を用いることによって測定した。腫瘍体積は、毎週測定した。動物の体重及び外観を毒性に関して監視した。
【０１８５】
［２１１Ａｔ］−化合物１の単回投与は、ｉｎ  ｖｉｖｏにおいて、全体的な全身腫瘍組織量を軽減し、進行までの時間を延長するのに効果的であった。分割投与は、抗腫瘍活性の増強を示し、単回投与実験と比較して、より高い総放射線量の送達を可能にした。１０μＣｉを１２日間で４回投与した動物は、持続的な腫瘍退縮を示した。処置された腫瘍では、対照と比較して、ＰＡＲＰ−１のアップレギュレーションも観察された。図８〜図１０を参照のこと。
【０１８６】
本出願を通して引用されたすべての参考文献、特許出願、特許、及び公開された特許出願の内容は、参照により本明細書に組み込まれる。
【０１８７】
当業者は、通常の実験、本明細書に記載の開示内容の特定の実施形態の多くの同等物だけを用いずとも理解し、あるいは解明することが可能である。そのような同等物は、次に掲げる特許請求の範囲に含まれることが意図される。
【図１】
2020521762.tif 000068
【図２】
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【図３】
2020521762.tif 000070
【図４】
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【図５】
2020521762.tif 000072
【図６】
2020521762.tif 000073
【図７】
2020521762.tif 000074
【図８】
2020521762.tif 000075
【図９】
2020521762.tif 000076
【図１０】
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【国際調査報告】
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2020521762.tif 000079
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