(57)【要約】流動性化合物の流動性を自在に制御し得るゲル化制御剤及びゲル化制御方法を提供する。流動性化合物に添加されるゲル化制御剤であって、ゲル化制御剤を含有する流動性化合物を、超音波照射によって液体状態からゲル状態に変化させる。ゲル状態に変化した流動性化合物は、加熱することによって、再び、液体状態に戻る。【特許請求の範囲】
【請求項１】
流動性化合物に添加されるゲル化制御剤であって、
超音波照射によって液体状態の流動性化合物をゲル状態に変化させ、該ゲル状態の流動性化合物を加熱することによって液体状態に変化させる性質と、
上記加熱処理により一旦液体状態に変化した流動性化合物は、温度を低下させてもゲル状態に変化することがない性質と、を備え、
上記超音波照射及び加熱処理により、流動性化合物の流動性を可逆的に制御することを特徴とするゲル化制御剤。
【請求項２】
一般式（１）
【化１】
2005093004.tif 000006
（式中、Ｍ１，Ｍ２は、それぞれ独立して２価の金属を表し、Ｒ１〜Ｒ８は、それぞれ独立して、Ｈ又は炭化水素基を表し、ｎは、５又は７である）にて表され、ａｎｔｉ体である環状多価金属錯体を含むことを特徴とする請求項１に記載のゲル化制御剤。
【請求項３】
上記一般式（１）にて表される化合物のＲ体及びＳ体を含むことを特徴とする請求項２に記載のゲル化制御剤。
【請求項４】
上記一般式（１）中のＭ１，Ｍ２で表される金属は、いずれもＰｄであることを特徴とする請求項２又は３に記載のゲル化制御剤。
【請求項５】
２０ｋＨｚ以上の周波数の超音波で、上記流動性化合物をゲル化させるようになっていることを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載のゲル化制御剤。
【請求項６】
流動性化合物の流動性を制御するゲル化制御方法であって、
一般式（１）
【化２】
2005093004.tif 000007
（式中、Ｍ１，Ｍ２は、それぞれ２価の金属を表し、Ｒ１〜Ｒ８は、それぞれ独立して、Ｈ又は炭化水素基を表し、ｎは、５又は７である）にて表され、ａｎｔｉ体である環状多価金属錯体のＲ体及びＳ体を含有する流動性化合物を、液体状態からゲル状態に変化させるために、該流動性化合物に超音波を照射し、
ゲル状態となった流動性化合物を液体状態に変化させるために、該流動性化合物を加熱することを特徴とするゲル化制御方法。
【請求項７】
上記加熱により液体状態に変化した流動性化合物を、再びゲル状態に変化させるために、低温への温度変化処理ではなく、超音波照射処理を行うことを特徴とする請求項６に記載のゲル化制御方法。
【請求項８】
上記超音波の照射時間を制御することによって、流動性化合物のゲル化速度を制御することを特徴とする請求項６又は７に記載のゲル化制御方法。
【請求項９】
上記超音波の音圧を制御することによって、流動性化合物のゲル化速度を制御することを特徴とする請求項６〜８のいずれか１項に記載のゲル化制御方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  本発明は、流動性化合物の流動性の制御が可能なゲル化制御剤、及び、該ゲル化制御剤を用いたゲル化制御方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】  超音波照射は、過飽和状態になるまで低分子ゲル化剤を溶媒に溶解する場合に用いられることが知られている。また、食品化学におけるペクチン等のゲル化食品の軟化や透明化の向上、写真科学の分野における低分子ゼラチンの利用に際して、低分子ゲルを破砕する場合にも、超音波の照射が行われている。このように、超音波照射は、一般に、分子集合を破壊することを目的として行われることが多い。【０００３】  一方、高分子のゲル化剤を合成する等の有機合成の一手法として、超音波照射が行われることもある。すなわち、例えば、非特許文献１に記載されているように、ケイ素ポリマー（シリカゲル）を生成する場合に、超音波照射下で、テトラアルコキシケイ素を加水分解して脱水縮重合する。【０００４】  また、特許文献１に記載されているように、ビスサリチルアルジアミンを配位子として有する環状多核金属錯体をゲル化剤として用いた場合、超音波照射は、外部刺激として働く。すなわち、上記ゲル化剤が添加された流動性化合物に超音波を照射すると、ゲル化剤が超音波照射に応答して、ゲル化を加速する。そのため、上記特許文献１に記載のゲル化剤を用いて、上記超音波照射等の外部刺激を与えれば、流動性化合物のゲル化を自在に制御することができる。
【特許文献１】  特開２００３−２６１８５９号公報（２００３年９月１９日公開）
【非特許文献１】  Ｍａｃｋｅｎｚｉｅ，Ｊ．Ｄ．、Ｕｌｒｉｃｈ，Ｄ．Ｒ．著、「Ｕｌｔｒａｓｔｒｕｃｔｕｒｅ  ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  ｏｆ  ｃｅｒａｍｉｃｓ，ｇｌａｓｓｅｓ  ａｎｄ  ｃｏｍｐｏｓｉｔｅｓ」、Ｗｉｌｅｙ、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ、ｐ．２５５−２７０、１９８８年
【０００５】  ところで、一般に、低分子ゲル化剤によってゲル状態となった流動性化合物は、加熱すると液体状態に戻ることが知られている。しかしながら、このような低分子ゲル化剤を用いて、ゲル状態となった流動性化合物は、加熱後、室温にまで冷却されると、再びゲル状態に戻る。つまり、低分子ゲル化剤を用いた場合、ゲル状態の流動性化合物に熱エネルギーを注入すると一時的に液体状態に戻るが、熱エネルギーが注入されなくなると、再びゲル状態となる。【０００６】  この理由は、低分子ゲル化剤が、自発的に分子集合を形成することによって、流動性化合物をゲル状態に変化させることにあると考えられる。つまり、低分子ゲル化剤は、ファンデルワールス力や水素結合等を自己凝集力として利用して、分子集合を形成している。そのため、室温では、上記自己凝集力が、低分子ゲル化剤の分子運動のエネルギーよりも相対的に大きく、低分子ゲル化剤が分子集合を形成しやすい。一方、加熱によって熱エネルギーが注入されると、低分子ゲル化剤の分子運動のエネルギーが、上記自己凝集力のエネルギーよりも相対的に大きくなって、分子集合を形成しなくなる。それゆえ、室温では、低分子ゲル化剤が分子集合を形成することによって流動性化合物をゲル状態にし、高温条件下では、低分子ゲル化剤の分子集合が破壊されることによって、流動性化合物が液体状態となる。【０００７】  これに対し、室温条件下にて、液体状態からゲル状態への変化（ゲル化）と、ゲル状態から液体状態への変化（液体化）とを自在に制御することができれば、流動性化合物の運搬や取扱いが容易になることが期待される。特に、ゲル化や液体化を瞬時に行うことができれば、流動性化合物の流動性の制御がより一層簡便になり、流動性化合物を用いた新規な機能材料の設計等、多方面への波及効果も期待される。しかしながら、上記したように、ゲル化及び液体化を室温条件下で実現する低分子ゲル化剤は見出されていない。【０００８】  また、上記特許文献１には、超音波照射によって、ゲル形成能を自在に制御することは記載されているが、ゲル化と液体化とを可逆的に行って、流動性化合物の流動性を制御することについては、記載されていない。さらに、これまで、超音波照射等の簡便な手法を用い、流動性化合物のゲル化及び液体化を可逆的に行って、流動性化合物の流動性を制御することができる化学物質は見出されていない。
【発明の開示】
【０００９】  本発明は、上記従来の問題点を解決するためになされたものであって、その目的は、超音波照射と加熱処理といった簡便な手法を用いて、流動性化合物の流動性を自在に制御し得るゲル化制御剤及びゲル化制御方法を提供することにある。
【００１０】  本発明者等は、上記課題に鑑み鋭意検討を行った結果、超音波照射によって、流動性化合物のゲル化を促進するだけでなく、室温ではゲル化することなく液体状態を保つ流動性化合物に対しても、超音波を照射することによって、瞬時に流動性化合物をゲル化させることができるとともに、超音波照射と加熱処理とを組み合わせることによって、流動性化合物の流動性を可逆的に制御することができるゲル化制御剤を見出し、本発明を完成させるに至った。
【００１１】  すなわち、本発明に係るゲル化制御剤は、上記の課題を解決するために、流動性化合物に添加されるゲル化制御剤であって、超音波照射によって液体状態の流動性化合物をゲル状態に変化させ、該ゲル状態の流動性化合物を加熱することによって液体状態に変化させる性質と、上記加熱処理により一旦液体状態に変化した流動性化合物は、温度を低下させてもゲル状態に変化することがない性質と、を備え、上記超音波照射及び加熱処理により、流動性化合物の流動性を可逆的に制御することを特徴としている。
【００１２】  上記のゲル化制御剤を流動性化合物に添加した場合、ゲル状態の流動性化合物の加熱処理によって液体状態にした後、該液体状態の流動性化合物を室温にまで冷却しても、ゲル状態となることはなく、液体状態を保つ。また、ゲル状態から液体状態となった流動性化合物に、超音波処理を行えば、再び流動性化合物をゲル状態に変化させることができる。
【００１３】  このように、上記ゲル化制御剤を用いれば、超音波照射及び加熱処理という簡便な手法によって、室温条件下等の同一温度条件下における流動性化合物の流動性を可逆的に制御することができる。また、上記超音波照射及び加熱処理は、電気的に制御することができるので、流動性化合物が液体状態からゲル状態へと変化するゲル化、及び、ゲル状態から液体状態へと変化する液体化を容易に制御することができる。
【００１４】  また、上記ゲル化制御剤は、上記のゲル化制御剤において、一般式（１）
【００１５】
【化１】
2005093004.tif 000002
【００１６】（式中、Ｍ１，Ｍ２は、それぞれ２価の金属を表し、Ｒ１〜Ｒ８は、それぞれ独立して、Ｈ又は炭化水素基を表し、ｎは、５又は７である）にて表され、ａｎｔｉ体である環状多価金属錯体を含むことが好ましい。
【００１７】  上記環状多核金属錯体をゲル化制御剤として用いれば、極性又は非極性の流動性化合物、種々の立体構造や電子的性質を有する流動性化合物のゲル化を行うことができる。これにより、種々の流動性化合物の流動性を可逆的に制御することができる。
【００１８】  また、上記一般式（１）にて表される化合物のＲ体及びＳ体を含むことが好ましい。上記一般式（１）にて表される化合物は、キラルな場合のみゲル形成を進行させ、アキラルな場合はゲル形成を進行させないため、Ｒ体及びＳ体を含むことがゲル形成には必要となるためである。
【００１９】  また、上記ゲル化制御剤は、上記のゲル化制御剤において、上記一般式（１）中のＭ１，Ｍ２で表される金属は、いずれもＰｄであることが好ましい。
【００２０】  また、上記ゲル化制御剤は、上記のゲル化制御剤において、２０ｋＨｚ以上の周波数の超音波で、上記流動性化合物をゲル化させるようになっていることが好ましい。
【００２１】  また、本発明のゲル化制御方法は、上記の課題を解決するために、流動性化合物の流動性を制御するゲル化制御方法であって、一般式（１）
【００２２】
【化２】
2005093004.tif 000003
【００２３】（式中、Ｍ１，Ｍ２は、それぞれ独立して２価の金属を表し、Ｒ１〜Ｒ８は、それぞれ独立して、Ｈ又は炭化水素基を表し、ｎは、５又は７である）にて表され、ａｎｔｉ体である環状多価金属錯体のＲ体及びＳ体を含有する流動性化合物を、液体状態からゲル状態に変化させるために、該流動性化合物に超音波を照射し、ゲル状態となった流動性化合物を液体状態に変化させるために、該流動性化合物を加熱することを特徴としている。
【００２４】  上記の方法によれば、流動性化合物に上記環状多核金属錯体を添加して、超音波の照射及び加熱処理を施すことにより、流動性化合物の流動性を制御することができる。
【００２５】  また、本発明のゲル化制御方法では、上記加熱により液体状態に変化した流動性化合物を、再びゲル状態に変化させるために、低温への温度変化処理ではなく、超音波照射処理を行うことが好ましい。上記一般式（１）にて表される化合物は、ゲル状態を加熱処理により一旦解消すると、その後、温度を低下させても、再びゲル化しないという特性を有する。それゆえ、加熱処理によりゲル状態を解消した後、再びゲル化させるためには、超音波処理を行うことが好ましい。
【００２６】  また、本発明のゲル化制御方法は、上記のゲル化制御方法において、上記超音波の照射時間を制御することによって、流動性化合物のゲル化速度を制御する方法である。上記の方法によれば、上記環状多核金属錯体が添加された流動性化合物に照射する超音波の照射時間を制御することにより、流動性化合物のゲル形成速度を自在に制御することができる。
【００２７】  また、本発明のゲル化制御方法では、上記超音波の音圧を制御することによって、流動性化合物のゲル化速度を制御することが好ましい。上記の方法によれば、上記環状多核金属錯体が添加された流動性化合物に照射する超音波の音圧を制御することにより、流動性化合物のゲル形成速度を自在に制御することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】アセトン、酢酸エチル、１，４−ジオキサン、四塩化炭素、トルエン、ベンゼンの各溶媒に、ａｎｔｉ（ｎ＝５）体が添加されてなる測定液に、超音波を照射した後の測定液の吸光度の経時変化を示すグラフである。
【図２】ａｎｔｉ（ｎ＝５）体とアセトンとを含む測定液に、０秒間、５秒間、１０秒間の超音波照射を行った後の測定液の吸光度の経時変化を示すグラフである。
【図３】ａｎｔｉ（ｎ＝５）体と酢酸エチルとを含む測定液に、０秒間、５秒間、１０秒間の超音波照射を行った後の測定液の吸光度の経時変化を示すグラフである。
【図４】ａｎｔｉ（ｎ＝５）体とベンゼンとを含む測定液に、０秒間、５秒間、１５秒間、２０秒間の超音波照射を行った後の測定液の吸光度の経時変化を示すグラフである。
【図５】ａｎｔｉ（ｎ＝７）体とベンゼンとを含む測定液に、０秒間、５秒間、１５秒間、２０秒間の超音波照射を行った後の測定液の吸光度の経時変化を示すグラフである。
【図６】本発明における化合物のゲル形成の様子を模式的に示す図である。
【図７】本実施例において、ゲル形成に伴うゲルと溶液から得られる４２％ｅｅの（−）−ａｎｔｉ−１ａの光学純度の変化を調べた結果を示すものであり、４２％ｅｅの（−）−ａｎｔｉ−１ａの１．５０×１０−２Ｍベンゼン溶液に１０秒の超音波照射（０．４５Ｗ／ｃｍ２，４０ｋＨｚ）を施したサンプルの評価を行った結果を示す図である。
【図８（ａ）】本実施例において、ａｎｔｉ−１ａの１．２５×１０−３Ｍシクロヘキサン−ｄ１２溶液の超音波照射（４４ｋＨｚ，５秒間）後のゲル形成における−１ｎ（［ａｎｔｉ−１ａ］ｍｏｂｉｌｅ／［ａｎｔｉ−１ａ］０）の時間依存性を示す図であり、単位面積あたりの超音波照射音圧が０．３１Ｗ／ｃｍ２である場合の結果を示す図である。
【図８（ｂ）】本実施例において、ａｎｔｉ−１ａの１．２５×１０−３Ｍシクロヘキサン−ｄ１２溶液の超音波照射（４４ｋＨｚ，５秒間）後のゲル形成における−１ｎ（［ａｎｔｉ−１ａ］ｍｏｂｉｌｅ／［ａｎｔｉ−１ａ］０）の時間依存性を示す図であり、単位面積あたりの超音波照射音圧が０．３６Ｗ／ｃｍ２である場合の結果を示す図である。
【図８（ｃ）】本実施例において、ａｎｔｉ−１ａの１．２５×１０−３Ｍシクロヘキサン−ｄ１２溶液の超音波照射（４４ｋＨｚ，５秒間）後のゲル形成における−１ｎ（［ａｎｔｉ−１ａ］ｍｏｂｉｌｅ／［ａｎｔｉ−１ａ］０）の時間依存性を示す図であり、単位面積あたりの超音波照射音圧が０．４１Ｗ／ｃｍ２であ場合の結果を示す図である。
【図８（ｄ）】本実施例において、ａｎｔｉ−１ａの１．２５×１０−３Ｍシクロヘキサン−ｄ１２溶液の超音波照射（４４ｋＨｚ，５秒間）後のゲル形成における−１ｎ（［ａｎｔｉ−１ａ］ｍｏｂｉｌｅ／［ａｎｔｉ−１ａ］０）の時間依存性を示す図であり、単位面積あたりの超音波照射音圧が０．４６Ｗ／ｃｍ２である場合の結果を示す図である。
【図８（ｅ）】本実施例において、ａｎｔｉ−１ａの１．２５×１０−３Ｍシクロヘキサン−ｄ１２溶液の超音波照射（４４ｋＨｚ，５秒間）後のゲル形成における−１ｎ（［ａｎｔｉ−１ａ］ｍｏｂｉｌｅ／［ａｎｔｉ−１ａ］０）の時間依存性を示す図であり、単位面積あたりの超音波照射音圧が０．５１Ｗ／ｃｍ２である場合の結果を示す図である。
【図９】本実施例において、音圧（Ｗ／ｃｍ２）を横軸に、見かけの一次反応速度定数ｋｏｂｓの単位面積あたりの超音波音圧による依存性を調べた結果を示す図である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２９】  本発明の実施の一形態について説明すれば、以下の通りである。【００３０】  すなわち、本発明のゲル化制御剤は、流動性化合物に添加されることにより、超音波照射によって液体状態の流動性化合物をゲル状態にし（以下、ゲル化と記載することがある）、該ゲル化した流動性化合物を加熱することによって液体状態にする（以下、液体化と記載することがある）性質と、さらに、本発明のゲル化制御剤は、上記加熱処理により一旦液体状態に変化した場合、その後、温度を低下させてもゲル状態に変化することがない性質とを有するものである。なお、ゲル状態、及び、液体状態については、後の実施例にて詳述する。【００３１】  特に、本発明のゲル化制御剤を流動性化合物に添加して、超音波を照射すれば、瞬時に流動性化合物をゲル化させることができる。また、上記ゲル化制御剤は、０．８ｍｍｏｌ／Ｌ（１重量％程度）以下という極めて低い濃度で流動性化合物に添加された場合にも、良好にゲル化を行うことができる。さらに、超音波の照射時間を制御することによって、ゲル形成速度を制御することもできる。このように、本発明のゲル化制御剤は、超音波照射に対して高い応答性を有するとともに、ゲル化効率に優れ、かつ、流動性化合物のゲル化速度を制御することができるものである。【００３２】  また、本発明のゲル化制御剤を含む流動性化合物を超音波照射によってゲル化させた後に、加熱処理を行うことによって、超音波照射を行う前の、液体状態の流動性化合物に変化させることができる。加熱処理によって液体状態となった流動性化合物は、室温（２０℃〜２５℃程度）にまで冷却されても、ゲル化することなく、液体状態を保つ。さらに、上記の加熱処理後、液体状態となった流動性化合物に対して、再び超音波を照射すると、流動性化合物のゲル化が生じる。【００３３】  このように、本発明のゲル化制御剤は、流動性化合物に添加され、超音波照射と加熱処理とが施されることによって、流動性化合物のゲル化と液体化とを可逆的に生じさせるものである。従って、超音波の照射処理と加熱処理とを適宜切り替えることにより、流動性化合物の流動性を自在に制御することができる。また、超音波の照射処理や加熱処理は、電気仕掛けの装置等を用いて行うことができるので、流動性化合物の流動性の制御を簡便な手法で実現することができる。【００３４】  ここで、上記流動性化合物とは、液体状の物質であって、上記ゲル化制御剤を溶解することができる液体物質であればよい。具体的には、液体状の有機溶媒、該有機溶媒の混合物等の有機系化合物；有機系化合物を溶媒とし、該溶媒に溶質が溶解又は分散した溶液又は分散液等である。上記有機溶媒としては、例えば、アセトン、シクロヘキサノン等のケトン類；酢酸エチル、酢酸メチル等のエステル類；１，４−ジオキサン、ＴＨＦ（テトラヒドロフラン）等のエーテル類；四塩化炭素、クロロホルム等のハロゲン化物類；シクロヘキサン、シクロヘプタン等の飽和炭化水素類；シクロヘキセン等のオレフィン類；ベンゼン、トルエン、ｏ−キシレン、ｐ−キシレン等の芳香族炭化水素類；ＤＭＳＯ（ジメチルスルホキシド）等のスルホキシド類等を挙げることができる。【００３５】  なお、単独（純溶媒���では、ゲル化制御剤を溶解することができない液体物質であっても、上記の有機溶媒と混合して用いることにより、ゲル化制御剤を溶解させることができれば、上記流動性化合物として用いることができる。具体的には、水、メタノールやエタノール等のアルコール類；アセトニトリル等のニトリル類；ヘキサン等の鎖状飽和炭化水素類等からなる群より選ばれる１種又は２種以上を、上記有機溶媒と混合した混合溶媒も、上記流動性化合物として用いることができる。【００３６】  また、本発明に係るゲル化制御剤によれば、ゲル化した後に液状化した場合、再度超音波照射をしなければ原則としてゲル化しないが、上記溶媒の中でも、特に、ベンゼン、シクロヘキサンは他の溶媒と異なる性質を示す。すなわち、ベンゼン及びシクロヘキサンでは、他の溶媒で超音波照射をしない限りゲル化しないのとは異なり、例外的にゲル化剤の反応性が高く、極めてゆっくり（数時間程度静置）であるが超音波を照射しなくともゲル化する。この事実は、ベンゼンやシクロヘキサンが極めてスタッキングしやすい溶媒であるため、２量体を生成する活性化エネルギーが、他の溶媒と比較して相当低くなっているためと考えられる。もちろんこれらのベンゼンやシクロヘキサン溶媒も超音波を照射すると、圧倒的に早く（瞬時に）ゲル化することになる。【００３７】  また、上記ゲル化制御剤は、具体的には、一般式（１）【００３８】
【化３】
2005093004.tif 000004
【００３９】（式中、Ｍ１，Ｍ２は、それぞれ独立して２価の金属を表し、Ｒ１〜Ｒ８は、それぞれ独立して、Ｈ又は炭化水素基を表し、ｎは、５又は７である）にて表され、ａｎｔｉ（アンチ）配座を有する環状多核金属錯体を含んでなるものであることが好ましい。上記環状多核金属錯体は、一般式（２）【００４０】
【化４】
2005093004.tif 000005
【００４１】（式中、Ｒ９〜Ｒ１２は、それぞれ独立して、Ｈ又は炭化水素基を表し、ｎは、５又は７である）で表される構造を有する化合物を配位子として有し、該配位子が金属Ｍ１，Ｍ２に配位してなる、２核の金属錯体である。【００４２】  これにより、上記環状多核金属錯体は、金属Ｍ１，Ｍ２及び芳香族環を含む２つの平面が、スペーサーとなる２つの結合鎖−（ＣＲ５Ｒ６）−、及び、−（ＣＲ７Ｒ８）−を介して、トランス（ｔｒａｎｓ）となるように結合している構造を有する。ここで、２つの結合鎖−（ＣＲ５Ｒ６）ｎ−、及び、−（ＣＲ７Ｒ８）ｎ−は、上記一般式（２）で表される構造を有する配位子の、−（ＣＲ１１Ｒ１２）ｎ−に由来するものである。【００４３】  また、上記ａｎｔｉ配座とは、上記２つの平面を一方の側から見た場合に、金属Ｍ１を含む平面と、金属Ｍ２を含む平面とが、互いに表裏の関係にある構造をいう。【００４４】  上記環状多核金属錯体の核となる金属Ｍ１，Ｍ２は、用いる配位子に対して錯体を形成することができる金属であれば、特に限定されないが、２価の金属であることが好ましい。具体的には、２価パラジウム（Ｐｄ）、２価ニッケル（Ｎｉ）、２価白金（Ｐｔ）等を挙げることができる。また、上記金属Ｍ１，Ｍ２は、同一の金属であってもよく、異なる金属であってもよい。【００４５】  また、上記環状多核金属錯体の配位子となるビスサリチルアルジアミン中のＲ１〜Ｒ８は、例えば、水素（Ｈ）；メチル基，エチル基，プロピル基，ｉ−プロピル基，ｔ−ブチル基等のアルキル基；ニトリル基，ニトロ基，アミノ基等の窒素含有基；アルコキシ基，アシル基，アシロキシ基等を挙げることができる。上記Ｒ１〜Ｒ８は、互いに同一であってもよく、異なっていてもよい。このうち、Ｒ１〜Ｒ４は水素であることが好ましく、また、Ｒ１〜Ｒ８がすべて水素であることが特に好ましい。【００４６】  さらに、上記環状多核金属錯体をゲル化制御剤として用いる場合、ゲル化させる流動性化合物の種類にも依存するが、流動性化合物１Ｌに対して、環状多核金属錯体が０．８ｍｍｏｌ／Ｌ（１重量％程度）以上となるように添加すればよい。上記環状多核金属錯体は、ゲル化効率に優れているため、上記０．８ｍｍｏｌ／Ｌの濃度で充分なゲル形成能を期待することができる。また、上限値は特に限定されないが、通常、２０ｍｍｏｌ／Ｌ以下であれば、ゲル化制御剤として好適に用いることができる。なお、ゲル化速度は、上記環状多核金属錯体の添加量に依存する。そのため、数秒程度の超音波照射で、瞬時にゲル化を行う場合には、一般的には、１０ｍｍｏｌ／Ｌの濃度となるように、上記環状多核金属錯体を添加することが好ましい。【００４７】  上記構造を有する環状多核金属錯体は、超音波が照射されると、２つの分子間におけるπ−πスタッキングにより、上記平面が分子間で積層された状態となる。このとき、環状多核金属錯体のＲ体とＳ体とが会合して、２量体が形成される。２量体が形成されると、該２量体に、環状多核金属錯体のＲ体及びＳ体が交互に連続的にスタッキングする。このようにして、Ｒ体とＳ体とが交互に規則正しくヘテロキラル配列で配列してなる環状多核金属錯体の連結体が形成されると、該連結体に流動性��合物が取り込まれる。これにより、流動性化合物の流動性が著しく低下し、流動性化合物がゲル化することになる。【００４８】  上記超音波の照射は、環状多核金属錯体の連結を開始させるきっかけとなる活性化学種である２量体を生成するために行われる。すなわち、充分な量の２量体が形成されれば、該２量体への環状多核金属錯体のスタッキングは、超音波の照射の有無に関係なく進行する。従って、超音波の照射は、流動性化合物のゲル形成が進行する間、常に行われる必要はなく、ゲル化を開始する初期の段階に行えばよい。【００４９】  具体的には、上記超音波の照射時間は、超音波の周波数や流動性化合物の種類、流動性化合物の所望するゲル化速度にも依存するが、１秒以上であればよく、通常３秒程度の照射により、ゲル形成を進行させることができる。さらに、高いゲル化速度でゲル化を行う場合には、超音波の照射時間を相対的に長く設定すればよく、例えば、３秒以上、より具体的には３秒〜５秒間、１０秒間、２０秒間というように、照射時間を長くすればよい。このように、超音波の照射時間を制御することによって、流動性化合物のゲル化速度を制御することができる。【００５０】  また、照射する超音波の周波数は、流動性化合物の種類、流動性化合物の所望するゲル化速度に応じて、設定すればよい。具体的には、超音波の周波数は、２０ｋＨｚ〜１０００ＭＨｚ以上であればよい。この範囲のうち、特に上限値は、１００ｋＨｚ以下であることが好ましく、４５ｋＨｚ以下であることがより好ましい。【００５１】  上記超音波照射は、一般的には、金属製容器の底に超音波発振機が取り付けられた装置を用いて行う。具体的には、上記装置の金属製容器に水を入れ、該金属製容器内の水に、ゲル化制御剤が添加された流動性化合物が入ったサンプル容器を浸し、上記水を介して、超音波の振動を上記ゲル化制御剤に伝える。この際、超音波が効果的に当たる水面近くの位置に、上記サンプル溶液を浸すことにより、ゲル化制御剤への超音波照射をより効果的に行うことができる。【００５２】  なお、上記では、水を媒介として超音波照射を行っているが、水以外の媒体を介して行ってもよく、あるいは、ゲル化制御剤が添加された流動性化合物の中に、超音波発振機を直接投入して、超音波照射を行ってもよい。【００５３】  上記のように、超音波を照射することによって、ヘテロキラル配列に環状多核金属錯体がスタッキングした連結体は、加熱されることにより、再び、相互に連結されていない状態、すなわち環状多核金属錯体に解離する。これにより、連結体に取り込まれることによって、流動性が著しく低下してゲル状態となっていた流動性化合物が、再び、超音波を照射する以前の液体状態に戻る。【００５４】  また、上記加熱とは、ゲル化した流動性化合物の温度を上昇させるために行う加熱処理をいい、ゾル−ゲル相転移温度Ｔｇｅｌ以上の温度に加熱することをいう。上記ゾル−ゲル相転移温度Ｔｇｅｌは、ゲル化制御剤の添加量や用いた流動性化合物の種類によって異なるため、上記加熱処理は、流動性化合物の温度がゾル−ゲル相転移温度Ｔｇｅｌ以上になるように行えばよいが、通常、流動性化合物の温度が７０℃〜１００℃となるように、加熱を行えば、ゲル化した流動性化合物を液体状態にすることができる。該加熱処理は、流動性化合物に熱エネルギーを注入することができるものであればよく、例えば、湯浴による加熱、火力による加熱、ヒータやドライヤー等の加熱器や加温器等による加熱、マイクロ波による加熱、油浴等によって行えばよい。【００５５】  さらに、加熱時間は、流動性化合物を、ゲル状態から液体状態に変化させることができる時間であればよく、加熱方法や加熱温度にも依存するが、通常、１５秒間〜１分間の加熱処理を行えばよい。また、上記加熱時間は、加熱温度が高いほど、短時間で流動性化合物を液体状態にすることができ、ゾル−ゲル相転移温度Ｔｇｅｌとなるように加熱を行った場合に、最も長い加熱時間が必要となる。さらに、ゲル状態の流動性化合物を撹拌しながら加熱処理を行うと、より短時間の加熱処理によって、流動性化合物を液体状態に戻すことができる。また、流動性化合物が入れられている容器が小さいほど、加熱時間は短くてよい。【００５６】  上記のような加熱処理によって、液体状態に戻った流動性化合物は、室温まで冷却されても、ゲル化することはない。この理由は、上記環状多核金属錯体が、分子内における金属Ｍ１，Ｍ２及び芳香族環を含む２つの平面によるπ−πスタッキングによって、安定構造を有していることにある。【００５７】  すなわち、従来の低分子ゲル化剤では、ファンデルワールス力や水素結合等を自己凝集力として、自発的に分子集合を形成して、流動性化合物をゲル化する。そのため、ゲル化した流動性化合物の加熱により、高温条件下では液体状態になっても、室温にまで冷却されると、低分子ゲル化剤が分子集合を形成することによって、再びゲル状態に戻る。つまり、従来の低分子ゲル化剤は、室温条件下で、分子集合を形成することによって安定化するため、室温条件下にて、流動性化合物のゲル化及び液体化を自在に制御することはできない。【００５８】  これに対し、上記環状多核金属錯体は、分子内のπ−πスタッキングによって安定化することができ、かつ、分子間のπ−πスタッキングによっても安定化することができる。つまり、上記環状多核金属錯体は、室温条件下にて、単量体であっても安定であり、該環状多核金属錯体がヘテロキラル配列で配列してなる連結体であっても安定である。そのため、上記環状多核金属錯体を用いて流動性化合物をゲル化する場合、環状多核金属錯体を、安定な単量体から安定な連結体へ変換するためのエネルギーを注入する必要がある。本発明では、上述したように、連結体を形成するためのきっかけとなる環状多核金属錯体の２量体を形成するためのエネルギーを超音波処理によって供給している。【００５９】  また、上記連結体に対して加熱処理を行ってエネルギーを供給すると、連結体は単量体に解離される。このようにして、単量体に解離した環状多核金属錯体は、上記したように、分子内のπ−πスタッキングによって安定化するため、超音波照射によるエネルギーの供給を受けない限り、連結体を形成することはない。すなわち、上記加熱処理により一旦液体状態に変化した場合、その後、温度を低下させてもゲル状態に変化することがない性質を有するといえる。【００６０】  従って、本発明のゲル化制御剤は��従来のゲル化剤では為しえなかった、室温条件下等の所定の温度範囲にて、流動性化合物をゲル状態とする場合にも、流動性化合物を液体状態とする場合にも、安定な構造を有しているため、超音波照射と加熱処理とを繰り返し行うことによって、流動性化合物のゲル化及び液体化を可逆的に実現することができる。【００６１】  ここで、上記「所定の温度範囲」とは、ゲル化する温度範囲のことである。温度範囲の下限としては、ゲルの定義上何℃でも構わないが、溶媒の凍る温度以上と設定することができる。また、温度範囲の上限は、本発明に係るゲル化制御剤によるゲルが保持される最高温度、つまりＴｇｅｌと設定できる。例えば、上記所定の温度範囲としては、５℃〜３５℃の範囲であることが好ましい。【００６２】  このように、本発明のゲル化制御剤は、超音波照射や加熱処理に対して、高い応答性を示すので、流動性化合物の流動性を自在に制御することができる。それゆえ、流動性化合物を液体状態からゲル状態へと瞬時に変化させる性質を利用して、危険物質の漏洩の防止や、溶液中の揮発性物質や香気成分の拡散の防止等に用いることができる。また、ゲル状態から液体状態への変化も自在であるので、液状物質の運搬に際してゲル化し、使用に際して液体状態に戻すというように、流動性化合物の流動性を可逆的に制御することによって、液状物質の簡便な運搬や携帯が可能になる。【００６３】  特に、ゲル化制御剤が上記した環状多核金属錯体を含む場合、超音波照射が施されることにより、環状多核金属錯体が会合し、加熱処理が施されることにより、会合した環状多核金属錯体が解離して、流動性化合物の流動性が可逆的に制御される。つまり、環状多核金属錯体は、単体としての構造が変化することはなく、それゆえ、流動性化合物に添加されても、流動性化合物と反応することはなく、流動性化合物の性質を変化させることはない。【００６４】  さらに、本発明のゲル化制御剤は、上記のように超音波照射と加熱処理とを行うことによって、流動性化合物の流動性を変化させるとともに、流動性化合物の弾性や、流動性化合物の光の透過性（吸光度）も変化させる。具体的には、流動性化合物がゲル化すると、流動性化合物が弾性を示し、光の透過性が低下する。一方、流動性化合物がゲル状態から液体状態へと変化すると、弾性が失われ、光の透過性が高くなる。【００６５】  従って、流動性化合物の流動性の変化に伴う光の透過性の変化を利用すれば、例えば、ブラインドカーテン等に応用することができる。また、流動性化合物の弾性の変化を利用すれば、例えば、形状変化が自在なクッション等への応用も可能である。【００６６】  なお、本発明に係るゲル化制御剤によれば、シクロヘキサンを用いた場合だけは、極めて透明なゲルが生成し、それ以外のどのような溶媒を用いても不透明なゲルが生成する。【００６７】  また、上記一般式（１）で表される化合物は、ヘテロキラル会合による特異的ゲル形成を行う。より詳細には、上記構造を有する環状多核金属錯体は、超音波が照射されると、２つの分子間におけるπ−πスタッキングにより、上記平面が分子間で積層された状態となる。このとき、環状多核金属錯体のＲ体とＳ体とが会合して、２量体が形成される。２��体が形成されると、該２量体に、環状多核金属錯体のＲ体及びＳ体が交互に連続的にスタッキングする。このようにして、Ｒ体とＳ体とが交互に規則正しくヘテロキラル配列で配列してなる環状多核金属錯体の連結体が形成されると、該連結体に流動性化合物が取り込まれる。これにより、流動性化合物の流動性が著しく低下し、流動性化合物がゲル化することになる。【００６８】  すなわち、上記一般式（１）で表される化合物は、Ｒ体とＳ体とが含まれるキラルな状態のときのみゲル形成能を有し、鏡像体が同一のアキラルな状態ではゲル形成能を有しない。すなわち、上記一般式（１）で表される化合物は、キラルな状態でなければ、超音波照射の有無や溶媒の種類にかかわらず、ゲル形成は全く起こらないという特有の性質を有する。これは、後述の実施例に示すように、４２％ｅｅの（−）−ａｎｔｉ−１ａのベンゼン溶液を１０秒の超音波照射処理により得られる部分ゲルを単離しクロロホルムで溶解、熱処理することで元のゾル状態に戻した溶液と、さらに残りの溶液より得られた双方のａｎｔｉ−１ａの溶液を調整し、これらの光学純度のゲル形成の進行に伴う変化を評価した実験によって初めて明らかとなった本願ゲル制御剤の独自の性質である。【００６９】  また、上記一般式（１）で表される化合物は、キラルであればよく、Ｒ体とＳ体との含有比率は特に限定されるものではなく、Ｒ体：Ｓ体が５０：５０で含まれるラセミ体だけでなく、Ｒ体かＳ体のどちらか一方がより多く含まれる状態でもかまわない。ただし、上記一般式（１）で表される化合物によるゲル形成は、図６に示すように、Ｒ体とＳ体とが交互に並列し、極めて精密なヘテロキラル会合により進行すると考えられるため、ラセミ体がより好適である。また、ラセミ体の場合が最もゲル化速度及び／又はゲル強度ともに高くなる点でも優れている。【００７０】  また、上記一般式（１）で表される化合物によるゲル形成反応は、超音波の音圧によっても、そのゲル化速度を自在に制御することができる。すなわち、上記一般式（１）で表される化合物によるゲル形成反応では、後述する実施例に示すように、照射する超音波の音圧とゲル化速度とは相関関係が認められ、照射する超音波の音圧の高さに比例して、ゲル化速度が上昇する。なお、本明細書において、単位面積あたりの超音波の音圧は、アンプから超音波振動子へ入力した電圧Ａ（Ｗ）から、超音波振動子から超音波として出力されずにアンプへ戻る電圧Ｂ（Ｗ）の差分：Ａ−Ｂ（Ｗ）を、振動板の面積（ｃｍ２）で除すること（Ｗ／ｃｍ２）で表わす。【００７１】  また、ゲル化速度と、超音波照射時間及び音圧との関係についてより詳細に説明すると、ゲル化速度は、（ａ）超音波照射時間が長い、（ｂ）超音波の単位面積あたりの音圧が大きい、ほど速くなることがわかっている。【００７２】  以下、本発明を実施例及び比較例に基づいて詳細に説明するが、本発明はこれに限定されるものではない。
【実施例】
【００７３】  〔ゲル化の評価〕
ゲル化の評価は、文献（Ｘ．Ｌｕｏ，Ｂ．Ｌｉｕ，Ｙ．Ｌｉａｎｇ，Ｃｈｅｍ．Ｃｏｍｍｕｎ．，ｐ．１５５６（２００１）、Ｙ−ｃ．Ｌｉｎ，Ｒ．Ｇ．Ｗｅｉｓｓ，Ｍａｃｒｏｍｏｌｅｃｕｌｅ，２０，ｐ．４１４（１９８７））に記載の手法を用いて行った。すなわち、試験管内の測定液の視認、及び、試験管をひっくり返した際の、試験管内の測定液の流動性の有無（Ｉｎｖｅｒｓｉｏｎ法）によって、評価した。ここで、流動性の有無とは、試験管をひっくり返した直後の、試験管内での測定液の重力方向への移動の有無によって判断する。具体的には、測定液が重力方向に移動した場合には、流動性が消失していない（流動性あり）として、ゲル化していないと判断し、測定液が重力方向に移動せず、試験管の底に少なくとも一時的に留まる場合には、流動性が消失した（流動性なし）として、ゲル化したと判断した。【００７４】  なお、試験管内に、ゲル状析出物が一部確認される場合には、ゲル化していると判定せず、試験管内の測定液全体がゲル化する現象がみられた場合に、ゲル化していると判定した。【００７５】  また、不透明のゲルが生成される場合には、２０℃の温度条件下にて、紫外可視分光光度計（ＳＨＩＭＡＤＺＵ  ＭｕｌｔｉＳｐｅｃ−１５００、島津製作所社製）を用いて、波長７００ｎｍにおけるベースラインの吸光度を所定の時間間隔で測定することによっても、ゲル形成を確認した。【００７６】  〔液体化の評価〕
液体化の評価は、試験管内の測定液の視認、及び、試験管内の測定液の流動性の有無によって行った。流動性の有無は、前記ゲル化の評価に記載した基準で判断し、試験管をひっくり返した直後に、測定液が重力方向に移動した場合には、流動性があるとして、液体化したと判断し、測定液が重力方向に移動せず、試験管の底に少なくとも一時的に留まる場合には、流動性がないとして、液体化していないと判断した。【００７７】  〔実施例１〕
特開２００３−２６１８５９号公報に記載されている手順で、前記した一般式（１）で表される構造を有するａｎｔｉ体の環状多価金属錯体にて、Ｍ１及びＭ２がＰｄであり、Ｒ１〜Ｒ８がいずれもＨであり、ｎ＝５である、ａｎｔｉ（ｎ＝５）体を合成した。【００７８】  次に、直径１２ｍｍ、高さ７５ｍｍのガラス製の試験管に、得られたａｎｔｉ（ｎ＝５）体を入れ、ａｎｔｉ（ｎ＝５）体の濃度が１．２×１０−２ｍｏｌ／Ｌとなるように、アセトンを添加した。その後、加熱しながら、上記アセトンにａｎｔｉ（ｎ＝５）体を溶解させて測定液を得た。続いて、超音波洗浄器（本田電子超音波洗浄器Ｗ−２２１、２００Ｗ）で、水温２０℃〜２５℃の水に、上記測定液が入った試験管を浸し、単位面積当たりの照射出力０．４５Ｗ／ｃｍ２，振動子振動数４０ｋＨｚで、超音波を３秒間照射した。超音波照射後、前記した視認及びＩｎｖｅｒｓｉｏｎ法によってゲル化の評価を行ったところ、測定液の流動性が消失し、ゲル化していることを確認した。【００７９】  さらに、ゲル化した測定液を、１００℃の油浴で１５秒間加熱した。加熱処理後、測定溶液を室温（２０℃）にまで冷却して、測定液の液体化の評価を行った。その結果、上記測定溶液が、ゲル化した状態から、超音波照射前の完全に透明な液体状態に戻っていることを確認した。【００８０】  〔実施例２〜４〕
実施例１のアセトンに代えて、四塩化炭素、１，４−ジオキサン、酢酸エチルを用い、ａｎｔｉ（ｎ＝５）体の濃度を、それぞれ９×１０−３ｍｏｌ／Ｌ、１．２×１０−２ｍｏｌ／Ｌ、１×１０−２ｍｏｌ／Ｌとなるように、測定液を調製し、超音波の照射時間を１０秒間とした以外は、実施例１と同様の操作を行って、ゲル化を評価した。その結果、いずれの測定液においても、流動性が消失し、ゲル化していることを確認した。【００８１】  さらに、ゲル化した各測定液を、１００℃の油浴で３０秒間加熱した。加熱処理後、各測定溶液を室温（２０℃）にまで冷却して、各測定液の液体化の評価を行った。その結果、上記測定溶液が、ゲル化した状態から、超音波照射前の完全に透明な液体状態に戻っていることを確認した。【００８２】  〔比較例１〜４〕
前記した実施例１〜４にて得た測定液を、超音波処理及び加熱処理を行うことなく、室温にて静置した。【００８３】  ａｎｔｉ（ｎ＝５）体をアセトンに溶解した測定液は、２０℃で４時間静置した後も、ゲル化が見られず、また固体の析出も見られなかった。【００８４】  また、ａｎｔｉ（ｎ＝５）体を四塩化炭素及び１，４−ジオキサンに溶解した測定液はいずれも、２０℃で１時間静置した後も、ゲル化が見られず、また固体の析出も見られなかった。【００８５】  さらに、ａｎｔｉ（ｎ＝５）体を酢酸エチルに溶解した測定液は、２０℃で１時間静置した後も、ゲル化は見られず、微量の固体の析出が確認されたのみであった。【００８６】  〔実施例５〜１０〕
溶媒として、アセトン、酢酸エチル、１，４−ジオキサン、四塩化炭素、トルエン、ベンゼンを用い、実施例１と同様の手順で、ａｎｔｉ（ｎ＝５）体の濃度が１×１０−２ｍｏｌ／Ｌとなるように、測定液を調製し、該測定液に３秒間超音波を照射した。その後、前記ゲル化の評価で説明した紫外可視分光光度計を用いて、１分の時間間隔で吸光度（Ａｂｓ．）の経時変化を測定し、超音波の照射時間とゲル形成との相関関係を調べた。その結果を図１に示す。【００８７】  図１に示すように、いずれの測定液においても、超音波照射によって、速やかに吸光度が上昇し、ゲル化が瞬時に生じていることがわかる。【００８８】  〔実施例１１・１２〕
実施例１と同様の操作を行って、ａｎｔｉ（ｎ＝５）体の濃度が７．２３×１０−３ｍｏｌ／Ｌとなるようにアセトンを用いて測定液を調製し、ａｎｔｉ（ｎ＝５）体の濃度が９．０４×１０−３ｍｏｌ／Ｌとなるように酢酸エチルを用いて測定液を調製した。【００８９】  その後、０秒〜２０秒の範囲内の照射時間で、上記測定液に超音波を照射し、前記ゲル化の評価で説明した紫外可視分光光度計を用いて、１分の時間間隔で吸光度（Ａｂｓ．）の経時変化を測定し、超音波の照射時間とゲル形成との相関関係を調べた。その結果を図２、及び、図３に示す。【００９０】  上記の各図に示されるように、超音波を照射しない場合には、吸光度が変化せず、超音波の照射時間が長いほど、吸光度が急激に増加することがわかった。このことから、ゲル形成速度は、超音波の照射時間に依存することがわかった。【００９１】  〔実施例１３〕
実施例１のアセトンに代えて、ベンゼンを用い、ａｎｔｉ（ｎ＝５）体の濃度が４．８２×１０−３ｍｏｌ／Ｌとなるように測定液を調製し、０秒〜２０秒の範囲内の照射時間で、上記測定液に超音波を照射し、前記ゲル化の評価で説明した紫外可視分光光度計を用いて、３分の時間間隔で吸光度（Ａｂｓ．）の経時変化を測定し、超音波の照射時間とゲル形成との相関関係を調べた。その結果を図４に示す。【００９２】  〔実施例１４〕
特開２００３−２６１８５９号公報に記載されている手順で、前記した一般式（１）で表される構造を有するａｎｔｉ体の環状多価金属錯体にて、Ｍ１及びＭ２がＰｄであり、Ｒ１〜Ｒ８がいずれもＨであり、ｎ＝７である、ａｎｔｉ（ｎ＝７）体を合成した。【００９３】  次いで、実施例１のａｎｔｉ（ｎ＝５）体、アセトンに代えて、上記ａｎｔｉ（ｎ＝７）体、ベンゼンをそれぞれ用い、４．２６×１０−２ｍｏｌ／Ｌとなるようにベンゼンを用いて測定液を調製した。その後、０秒〜２０秒の範囲内の照射時間で、上記測定液に超音波を照射し、前記ゲル化の評価で説明した紫外可視分光光度計を用いて、１分の時間間隔で吸光度（Ａｂｓ．）の経時変化を測定し、超音波の照射時間とゲル形成との相関関係を調べた。その結果を図５に示す。【００９４】  上記の図５に示されるように、超音波の照射時間が長いほど、吸光度が急激に増加することがわかった。このことから、ゲル形成速度は、超音波の照射時間に依存することがわかった。【００９５】  〔実施例１５〕
本実施例では、上記一般式（１）で表される構造を有するａｎｔｉ体の環状多価金属錯体にて、Ｍ１及びＭ２がＰｄであり、Ｒ１〜Ｒ８がいずれもＨであり、ｎ＝５である、ａｎｔｉ（ｎ＝５）体のうち、キラルな（鏡像体が存在するもの）ａｎｔｉ−１ａと、アキラルな（鏡像体が同一物）ｓｙｎ−１ａとを用いて、ゲル形成とキラリティーの関連を詳細に検討した。【００９６】  まず、光学活性ＨＰＬＣカラムを用いて１００％ｅｅの（−）−ａｎｔｉ−１ａを単離し、（−）−ａｎｔｉ−１ａのゲル形成試験を行った。具体的には、直径１２ｍｍ、高さ７５ｍｍ、厚さ０．８ｍｍのガラス製試験管に、（−）−ａｎｔｉ−１ａ（１００％ｅｅ，［α］２７Ｄ＝−３７５°（ｃ０．０１４，ＣＨＣｌ３））の有機溶媒溶液（３．０重量％）を入れ、超音波洗浄器（本多電子製、Ｗ−２２１，４０ｋＨｚ，０．４５Ｗ／ｃｍ２）で水温２０℃の水浴中超音波を３分照射した。超音波照射後、長時間放置してもゲルや前ゲル状態の構造体の生成が観測されず、溶液は元のままの透明な状態を保っていることを確認した。有機溶媒としては、ベンゼン、トルエン、ｏ−キシレン、ｐ−キシレン、シクロヘキセン、酢酸エチル、アセトン、１，２−ジメトキシエタン、四塩化炭素、ジメチルスルホキシドで上記安定溶液の保持を確認した。【００９７】  したがって、１００％ｅｅの（−）−ａｎｔｉ−１ａは、超音波照射の有無や溶媒の種類にかかわらず、ゲル形成が全く起こらないことが判明した。【００９８】  次に、光学活性ａｎｔｉ−１ａのゲル化プロファイル測定を行い、低い鏡像体過剰率のサンプルにおけるゲル形成時のゲルと溶液の光学純度の変化を検討した。具体的には、直径１２ｍｍ、高さ７５ｍｍ、厚さ０．８ｍｍのガラス製試験管に、（−）−ａｎｔｉ−１ａ（４２％ｅｅ）の１．５０ｘ１０−２Ｍベンゼン溶液を入れ、超音波洗浄器（本多電子製、Ｗ−２２１，４０ｋＨｚ，０．４５Ｗ／ｃｍ２）で水温２０℃の水浴中超音波を１０秒照射した。得られる前ゲル状態の構造体をろ過で溶液と分離して秤量し、減圧乾燥後、クロロホルムを入れて加熱し元の安定溶液に戻す。溶液はベンゼンを減圧で除いた後、クロロホルム溶液とする。ゲルと残りの溶液から作成したａｎｔｉ−１ａのサンプルのクロロホルム溶液の比旋光度を測定し、あらかじめ作成しておいた、比旋光度とｅｅ％の直線依存性の検量線より、それぞれのサンプルから採取したａｎｔｉ−１ａのｅｅ％を決定した。この作業を、ゲル形成の初期から終盤まで繰り返すことで、図７に示すゲル化における光学活性の変化のプロファイルを作成した。【００９９】  その結果、図７に示すように、部分ゲルから得られるａｎｔｉ−１ａの鏡像体過剰率は、ゲル形成の初期から終盤まで一貫して０％ｅｅに近く、また、それに呼応して残りの溶液から得られるａｎｔｉ−１ａのそれはゲル化終盤で９０％ｅｅ以上にまで上昇した。その際の鏡像体過剰率上昇曲線は、４２％ｅｅからａｎｔｉ−１ａがラセミ体で減少する際の理論曲線（４２−（１００−ゲルのモル％））と一致した。これらの実験事実は、このゲル化剤によるゲル形成が、極めて精緻なヘテロキラル会合により進行することを示している。【０１００】  〔実施例１６〕
本実施例では、各超音波照射音圧におけるゲル形成反応速度の測定を行った。具体的には、ａｎｔｉ−１ａ（０％ｅｅ）の１．２５×１０−３Ｍシクロヘキサン−ｄ１２溶液と、内部標準として１，１，２，２−テトラクロロエタンの混合溶液をＷｉｌｍａｄ社製ＮＭＲチューブ（直径５ｍｍ）に入れ、それぞれ０．３１Ｗ／ｃｍ２、０．３６Ｗ／ｃｍ２、０．４１Ｗ／ｃｍ２、０．４６Ｗ／ｃｍ２、０．５１Ｗ／ｃｍ２の音圧の超音波（本多電子超音波反応装置ＨＳＲ−３０１（４４ｋＨｚ））を５秒間照射した後に、それぞれ２３℃にて１Ｈ  ＮＭＲスペクトルの経時変化を測定した。１Ｈ  ＮＭＲスペクトルの測定にはＶａｒｉａｎ  Ｕｎｉｔｙ−Ｉｎｏｖａ５００を用いた。【０１０１】  なお、このゲル化剤では、構造体を形成したゲル相のａｎｔｉ−１ａは分子運動が著しく減少し、１Ｈ  ＮＭＲの通常測定においては観測されず、非会合のａｎｔｉ−１ａのみがピークとして観測される。このため、ゲル形成の速度を、非会合ａｎｔｉ−１ａの消失速度として決定しうる。そこで、ａｎｔｉ−１ａの１．２５×１０−３Ｍシクロヘキサン−ｄ１２溶液に超音波反応装置で４４ｋＨｚの周波数の超音波を、０．３１〜０．５１Ｗ／ｃｍ２の音圧範囲で照射し、ゲル形成における非会合状態のａｎｔｉ−１ａの消失速度をその転化率２６％から９０％まで１Ｈ  ＮＭＲ分析により決定した。尚、本反応装置において単位面積あたりの音圧は、アンプから超音波振動子へ入力した電圧Ａ（Ｗ）から、超音波振動子から超音波として出力されずにアンプへ戻る電圧Ｂ（Ｗ）の差分Ａ−Ｂ（Ｗ）を、振動板の面積（１４ｃｍ×１４ｃｍ＝１９６ｃｍ２）で除して表わした。【０１０２】  観測される非会合ａｎｔｉ−１ａの濃度を、転化率２６％から９０％まで測定しデータより得られる一次依存性、すなわち、−１ｎ（［ａｎｔｉ−１ａ］ｍｏｂｉｌｅ／［ａｎｔｉ−１ａ］０）の時間依存性を図８に示す。【０１０３】  図８に示すように、非会合ａｎｔｉ−１ａの転化率が９０％に達するまで直線性を示し、この反応が高い一次依存性（一分子の濃度によって速度が決定されるということ。この場合、精度の高い連鎖反応であることを強く示唆する）を持つことが明らかにされた。これよりみかけの一次反応速度定数ｋｏｂｓ（反応速度ν＝ｋｏｂｓ［ａｎｔｉ−１ａ］における定数）をそれぞれ３．７９×１０−３ｓ−１（０．３１Ｗ／ｃｍ２），５．５０×１０−３ｓ−１（０．３６Ｗ／ｃｍ２），６．６９×１０−３ｓ−１（０．４１Ｗ／ｃｍ２），８．０３×１０−３ｓ−１（０．４６Ｗ／ｃｍ２），９．３４×１０−３ｓ−１（０．５１Ｗ／ｃｍ２）と決定した。【０１０４】  また、各直線の傾きより最小二乗法で算出されたみかけの反応速度定数を単位面積あたりの音圧でプロットした結果を図９に示す。図９に示すように、得られた“みかけの一次反応速度定数”は、超音波の単位面積あたりの音圧に対して、比例関係にあり、本反応のゲル形成速度の音圧との依存性が示された。【０１０５】  本発明は上述した実施形態に限定されるものではなく、請求項に示した範囲で種々の変更が可能である。すなわち、請求項に示した範囲で適宜変更した技術的手段を組み合わせて得られる実施形態についても本発明の技術的���囲に含まれる。
【産業上の利用可能性】
【０１０６】  本発明に係るゲル化制御剤は、以上のように、超音波照射によって液体状態の流動性化合物をゲル状態に変化させ、該ゲル状態の流動性化合物を加熱するものであり、超音波照射と加熱処理とを適宜選択して行うことにより、流動性化合物をゲル状態又は液体状態にするものである。【０１０７】  それゆえ、上記ゲル化制御剤は、流動性化合物に添加されることにより、超音波照射及び加熱処理という簡便な手法によって、流動性化合物の流動性を容易にかつ可逆的に制御することができるという効果を奏する。【０１０８】  また、ゲル化制御剤として、前記一般式（１）で表される構造を有する環状多核金属錯体を用いれば、ゲル化や液体化に際して、該環状多核金属錯体の構造が不可逆的に変化することがないため、流動性化合物の物性を変化させる等の悪影響を及ぼすことはない。また、上記環状多核金属錯体を用いれば、ゲル化や液体化に際してゲル化制御剤以外の物質の添加する必要がないため、流動性化合物の流動性の制御を簡便に行うことができるという効果を奏する。【０１０９】  本発明のゲル化制御剤は、超音波照射に対して、瞬時に応答してゲル化し、流動性化合物への少ない添加量であっても優れたゲル形成能を示す。また、加熱処理によって、流動性を回復することができる。【０１１０】  従って、上記ゲル化制御剤を用いれば、流動性化合物の流動性を自在に制御することができるので、危険物質の漏洩を瞬時に回避し、溶液中の揮発性物質の発散を瞬時に制御することができる。また、液状の可燃物を携帯用にゲル化し、使用時には液状に戻すことができる携帯用の可燃物の作成や、可燃物の安全な運搬、香気成分の発散の抑制等にも応用することができる。【０１１１】  さらに、流動性化合物のゲル化に伴う吸光度の減少を利用すれば、ブラインドカーテンへの応用も可能であると考えられる。また、流動性化合物のゲル化に伴って、流動性化合物の弾性が増加する性質を利用すれば、形状変化が自在なクッション等を提供することができる可能性もある。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８（ａ）】
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【図８（ｂ）】
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【図８（ｃ）】
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【図８（ｄ）】
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【図８（ｅ）】
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【図９】
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【手続補正書】
【提出日】平成17年9月15日(2005.9.15)
【手続補正００１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】請求項１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【請求項１】流動性化合物に添加されるゲル化制御剤であって、
超音波照射によって液体状態の流動性化合物を瞬時にゲル状態に変化させ、該ゲル状態の流動性化合物を加熱することによって液体状態に変化させる性質と、
上記加熱処理により一旦液体状態に変化した流動性化合物は、温度を低下させてもゲル状態に変化することがない性質と、を備え、
上記超音波照射及び加熱処理により、流動性化合物の流動性を同一温度条件下にて可逆的に制御することを特徴とするゲル化制御剤。
【手続補正００２】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】請求項６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【請求項６】流動性化合物の流動性を制御するゲル化制御方法であって、
一般式（１）
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（式中、Ｍ１，Ｍ２は、それぞれ２価の金属を表し、Ｒ１〜Ｒ８は、それぞれ独立して、Ｈ又は炭化水素基を表し、ｎは、５又は７である）にて表され、ａｎｔｉ体である環状多価金属錯体のＲ体及びＳ体を含有する流動性化合物を、液体状態から瞬時にゲル状態に変化させるために、該流動性化合物に超音波を照射し、
ゲル状態となった流動性化合物を液体状態に変化させるために、該流動性化合物を加熱し、流動性化合物の流動性を同一温度条件下にて可逆的に制御することを特徴とするゲル化制御方法。
【国際調査報告】
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