(57)【要約】熱伝達材料としての炭素ナノ構造多孔質発泡体および電子熱源を使用して物質（すなわち、液体、気体、および／または吸収された固体）を加熱するためのシステムおよび方法が記載されている。いくつかの実施形態では、熱源はマイクロ波容積加熱（ＭＶＨ）システムであってもよい。所望の物質のいずれかを加熱、気化、または分解するための方法は、炭素ナノ構造多孔質発泡体熱伝達材料を通して物質を濾過または連続的に流動し、物質の物理的閉じ込めまたは吸収をもたらし、炭素ナノ構造多孔質発泡体熱伝達材料を十分な電子放射にさらすことを含んでもよい。【選択図】図１
2020507045.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
停滞または流動性物質を加熱、蒸発、気化、蒸留、分解、熱分解、クラックまたは精製するためのシステムであって、
ａ．複数の多孔質キャビティを有する三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体材料であって、前記複数の多孔質キャビティが、前記停滞または流動性物質が前記炭素ナノ構造多孔質発泡体材料と比較的大きな接触表面領域を有するように構成されている、三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体材料と、
ｂ．所定の周波数帯域幅で電磁放射を前記炭素ナノ構造多孔質発泡体材料に伝達するように適合されたエネルギー源であって、前記電磁放射の伝達が、前記炭素ナノ構造多孔質発泡体材料の熱活性を高め、前記複数の多孔質キャビティの温度が、それによって上昇し、前記停滞または流動性物質が、前記比較的大きな接触表面領域に沿って加熱される、エネルギー源と、
ｃ．相を有する加熱、蒸発、気化、蒸留、精製、熱分解、クラックまたは分解生成物であって、前記停滞または流動性物質から遊離する生成物、を含む、システム。
【請求項２】
前記エネルギー源が、太陽光、電波／マイクロ波放射を含む、請求項１に記載のシステム。
【請求項３】
前記停滞または流動性物質が、原油、タール、煤煙、水、蒸気、二酸化炭素、アルコール、天然ガス、有機物、アルカンもしくはパラフィン、シクロアルカンもしくはナフテン、アスファルテンおよび他の瀝青生成物、水素、硫化水素、芳香族炭化水素化合物ならびにその他の有害化学物質、あるいは他の任意の石油化学処理された流体および／またはガスを含む、請求項１記載のシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この特許協力条約特許出願は、Ｄａｎｉｅｌ  Ｐａｕｌ  Ｈａｓｈｉｍによって２０１５年１１月２３日に出願された「ＤＩＥＬＥＣＴＲＩＣ  ＨＥＡＴＩＮＧ  ＯＦ  ＴＨＲＥＥ−ＤＩＭＥＮＳＩＯＮＡＬ  ＣＡＲＢＯＮ  ＮＡＮＯＳＴＲＵＣＴＵＲＥＤ  ＰＯＲＯＵＳ  ＦＯＡＭＳ  ＡＳ  Ａ  ＨＥＡＴ  ＥＸＣＨＡＮＧＥＲ  ＦＯＲ  ＶＯＬＵＭＥＴＲＩＣ  ＨＥＡＴＩＮＧ  ＯＦ  ＦＬＯＷＩＮＧ  ＦＬＵＩＤＳ」と題する係属中の米国仮特許出願第６２／２５８，９８０号に対する優先権の利益を主張し、これは、本明細書に完全に開示されているかのように、その全体が参照により本明細書に組み込まれる。
【０００２】
この特許協力条約特許出願は、Ｈａｓｈｉｍによる「ＭＥＴＨＯＤ  ＯＦ  ＳＹＮＴＨＥＳＩＺＩＮＧ  ＴＨＲＥＥ−ＤＩＭＥＮＳＩＯＮＡＬ  ＨＥＴＥＲＯＡＴＯＭ−ＤＯＰＥＤ  ＣＡＲＢＯＮ  ＮＡＮＯＴＵＢＥ  ＭＡＣＲＯＭＡＴＥＲＩＡＬＳ  ＡＮＤ  ＣＯＭＰＯＳＩＴＩＯＮＳ  ＴＨＥＲＥＯＦ」と題する米国特許出願第１４／７９３，７２２号に関する。前述の特許出願は、本明細書に完全に開示されているかのように、その全体が参照により本明細書に組み込まれる。
【０００３】
本明細書に記載の実施形態は、一般に、所望の材料または物質（すなわち、固体、液体、または気体）を誘電性ナノ構造多孔質炭素発泡体に吸収または閉じ込め、かつ電子熱源（例えば、マイクロ波容積加熱システム）を使用して物質の物理的または化学的状態を変える（例えば、加熱、蒸発、気化、蒸留、精製、熱分解反応の実施（熱分解）、分子の化学的「クラック」および／または分解する）ためのシステムおよび方法に関する。
【図面の簡単な説明】
【０００４】
【図１】電子エネルギー源（１０４）にさらされた三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体（１０２）を示す。物質（１０６）（すなわち、液体、気体、および／または固体）は、ナノ構造多孔質炭素発泡体を通って流動しているか、または炭素発泡体内に停滞してもよい。電子エネルギーにさらされたナノ構造多孔質炭素発泡体内では、温度が上昇する。ナノ構造多孔質炭素発泡体は、物質１０６への熱伝達材料として作用する。
【図２】三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体を、原油を精製するために特別に設計され、石油ガス精製蒸留塔に設置された熱交換器ユニットとして使用できる場所の例である。
【図３】０〜２３重量％の単層炭素ナノチューブを含むポリマー複合材料の誘電率スペクトルの虚数（ｅ”）部分である。
【図４】周波数２．４５ＧＨｚおよび室温約２９８Ｋにおける様々な炭素材料の誘電正接である。
【図５】炭素が触媒およびマイクロ波受容体として使用されているマイクロ波増強不均一触媒反応の例である。
【発明を実施するための形態】
【０００５】
本明細書では、所望の結果に応じて、選択的な物理的または化学的変換をもたらす、急速かつ効率的に熱を物質に伝達するための高度な手段を提供するためのシステムおよび方法について説明する。
【０００６】
三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体１０２は、ナノチューブ、グラフェン、グラファイトマイクロ管もしくはマイクロファイバー、またはそれらの任意の組み合わせから構成することができる。三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体１０２は、マイクロスケールでもマクロスケールであってもよい。潜在的な構造の例は、Ｈａｓｈｉｍによる「ＭＥＴＨＯＤ  ＯＦ  ＳＹＮＴＨＥＳＩＺＩＮＧ  ＴＨＲＥＥ−ＤＩＭＥＮＳＩＯＮＡＬ  ＨＥＴＥＲＯＡＴＯＭ−ＤＯＰＥＤ  ＣＡＲＢＯＮ  ＮＡＮＯＴＵＢＥ  ＭＡＣＲＯＭＡＴＥＲＩＡＬＳ  ＡＮＤ  ＣＯＭＰＯＳＩＴＩＯＮＳ  ＴＨＥＲＥＯＦ」と題する前述の参照により組み込まれる特許出願に見出すことができる。三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体１０２は、物質（すなわち、固体、液体、および／または気体）が炭素ナノ構造と接触または近接することを可能にする複数の細孔を含むことができる。三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体１０２は、それを通って流動する連続流体またはその中に保持された静的流体を有する任意の幾何学的形状または寸法を有するボックス、管、パイプまたはユニットに含まれてもよい。一実施形態では、三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体１０２は、ナノ、ミクロ、メソ、マクロ多孔度またはそれらの任意の組み合わせを有することができる。細孔のサイズは、１ｎｍ〜５００μｍの範囲であってもよい。一実施形態では、三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体１０２は、５０パーセントを超える多孔度を有してもよく、最大９９．９９％の多孔質であってもよい。一実施形態において、三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体１０２は、１ｍｇ／ｃｃ未満の密度を有してもよく、最大１０００ｍｇ／ｃｃであってもよい。
【０００７】
一実施形態では、三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体１０２は、物質要素１０６（すなわち、固体、液体および／または気体）で飽和してもよい。三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体１０２は、物質要素１０６を吸収し、スポンジと同様に複合構造へと発展することができる。三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体１０２はまた、物質要素１０６が硬質三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体１０２構造を通って流動することを可能にし得る。物質要素はまた、三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体１０２の中へ流動し、かつ停滞性物質要素１０６として存続することが可能であり得る。各複数の細孔は、比較的大きい表面領域を有し、これは、熱的／機械的作用接触の面積を増大させるために使用され、物質要素１０６を三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体１０２に結合する。
【０００８】
一実施形態では、三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体１０２は、電磁放射または電子エネルギー源１０４にさらすことができる。一用途では、電磁放射または電子エネルギー源１０４は、マイクロ波エネルギー源を介したマイクロ波に相当する。三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体１０２は、電磁エネルギー源１０４によって放射されたエネルギーを容易に吸収することが可能であり、したがって、吸収されたエネルギーを熱に変換することによって誘電材料として作用することが可能であり得る。熱は、三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体１０２の開細孔構造内の吸収された流動または停滞性物質要素１０６に伝達することができる。三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体１０２フレームワーク中の複数の細孔は、多孔質高表面領域加熱要素またはヒートシンクとして作用することができる。物質要素１０６によって吸収された熱は、内部温度の上昇をもたらし得る。温度上昇は、要素１０８として識別される物質要素１０６の加熱、蒸発、気化、蒸留、精製、熱分解反応の実施（熱分解）、分子の化学的「クラック」および／または分解に十分なほど大きくてもよい。
【０００９】
一実施形態では、三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体１０２は、太陽光放射または集光型太陽光エネルギー源１０４にさらすことができる。
【００１０】
一実施形態では、三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体１０２を砂または土壌に混合することができ、三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体材料「熱交換器」は、遊離される流体のいずれかと混合かつ汚染された砂または土壌のような停滞または流動性固体に混合することができる。
【００１１】
一実施形態では、三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体１０２は、三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体１０２を通る物質要素１０６の連続流動を可能にするパイプまたは管またはホースなどの連続ループに含まれてもよい。三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体１０２は同時に、フィルタ膜のように作用してもよい。この物質は、三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体１０２の開細孔を通して供給される加圧液体／ガスを介して、三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体１０２を通して連続フィルタリングすることができる。一変形形態では、三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体１０２の細孔のサイズによって、多相または不均一混合物を構成する個々の成分の分離を行うことも可能であり得る。
【００１２】
三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体１０２は、本教示の範囲および趣旨の範囲内にある様々な方法で製造することができ、具体的に列挙された表現は説明のための例としてのみ考慮されるべきである。可能な炭素発泡体候補の一つは、Ｄａｎｉｅｌ  Ｐａｕｌ  Ｈａｓｈｉｍらによって２０１２年３月１９日に出願された「Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｏｆ  ｓｙｎｔｈｅｓｉｚｉｎｇ  Ｔｈｒｅｅ−Ｄｉｍｅｎｓｉｏｎａｌ  Ｈｅｔｅｒｏａｔｏｍ−Ｄｏｐｅｄ  Ｃａｒｂｏｎ  Ｎａｎｏｔｕｂｅ  Ｍａｃｒｏ  Ｍａｔｅｒｉａｌｓ  ａｎｄ  Ｃｏｍｐｏｓｉｔｉｏｎｓ  Ｔｈｅｒｅｏｆ」と題する米国特許出願第１３／４２４，１８５号、および２０１２年９月２０日に公開された米国特許出願公開第２０１２／０２３８０２１（Ａ１）号に見られるように、化学気相成長（ＣＶＤ）によって合成された三次元炭素ナノ構造発泡体である。
【００１３】
三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体１０２はまた、流動層触媒化学気相成長（ＦＢ−ＣＣＶＤ）、個々の炭素ナノスケール要素の凍結乾燥プロセス、ポリマーもしくは他の有機材料の熱分解、および／またはエレクトロスピニング法によって合成されてもよい。三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体１０２は、剥離方法から得られた炭素ナノ構造から構成されていてもよい。
【００１４】
物質要素１０６は液体または気体物質であってもよく、物質要素１０６は粒子状固体を含んでも含まなくてもよい。物質要素１０６の流体は、原油、タール、煤煙、水、蒸気、二酸化炭素、アルコール、天然ガス、有機物、アルカンもしくはパラフィン、シクロアルカンもしくはナフテン、アスファルテンおよび他の瀝青生成物、水素、硫化水素、芳香族炭化水素化合物ならびにその他の有害化学物質、あるいは他の任意の石油化学処理された流体および／またはガスであってもよい。物質要素１０６は、多くの異なる分子の混合物から構成されていてもよい。一変形形態では、異なる温度帯および所望の物質要素１０６の蒸留を可能にするために電子エネルギー源１０４のエネルギーを変えることによって、多相または不均一混合物を構成する個々の成分の分離を行うことも可能であり得る。
【００１５】
一実施形態では、電子エネルギー源１０４は、従来の２．４５ＧＨｚの電子レンジ周波数でマイクロ波放射を生成することができる。他の潜在的な周波数範囲は、３００ＭＨｚ〜３００ＧＨｚの間で変化するが、放射の三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体１０２への吸収効率および侵入深さを改善するために、文字どおり任意の周波数範囲を採用して吸収、流動または停滞性物質要素１０６を放射することができる。それに応じて、過熱を防止するためにまたは加熱速度を調整するために、電子エネルギー源１０４の電力を調整することができる。電子エネルギー源１０４は、パルス式でも連続式でもよい。電子エネルギー源１０４は、三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体１０２の特定の部分を加熱するために導波管を使用して向けることができる。電子エネルギー源１０４はガン源であってもよく、必要に応じて電子エネルギー源１０４の放射を三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体１０２の指定された部分に向けるための導波路を有する。
【００１６】
一実施形態では、三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体１０２は、図２に示すように、原油を精製するために特別に設計され、石油ガス精製所に設置される熱交換器ユニットとして使用することができる。電子エネルギー源１０４からのマイクロ波エネルギーのパルスが異なるパルス速度である場合、三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体１０２の温度は、フィードバックシステムのようなＰＤＩコントローラを介して任意の特定の温度に設定することができる。このようにして、原油に含まれる各成分は、高い均一性および高い生産効率で三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体１０２から蒸留または分留することができる。
【００１７】
本教示の実施形態は、任意の石油増進回収（ＥＯＲ）技術を介して坑内に注入されるマクロスケールまたはミクロンスケール熱交換要素として使用することができ、続いて坑内環境にマイクロ波放射を注入して、周囲の坑内環境から油資源を加熱して気化させるための三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体「熱交換器」要素１０２を加熱することができる。
【００１８】
電磁スペクトルの一部として、マイクロ波は、直接エネルギー伝達を介して材料を迅速かつ効率的に加熱するが、従来の加熱方法は、伝導および対流に依存している。今日まで、炭素系材料の研究におけるマイクロ波加熱の使用は、主として液体溶液に限られていた。しかしながら、ターゲット材料はマイクロ波のエネルギーを効果的かつ排他的に吸収するので、電子が豊富な固体材料では、より急速で効率的な加熱が可能である。炭素系固体材料は、ｓｐ２混成炭素ネットワークからの非局在化π電子のため、マイクロ波加熱に適している。
【００１９】
マイクロ波は、３００ＭＨｚ〜３００ＧＨｚの範囲の周波数を有する電磁スペクトルの一部であり、赤外線と無線周波数との間にある。マイクロ波技術は、レーダーおよび通信用途に向けて第２次世界大戦中および戦後急速に開発された。最近では、マイクロ波は、ロングタームエボリューション（ＬＴＥ）、主要な無線ローカルエリアネットワーク規格（Ｗｉ−Ｆｉ）用、全地球測位システムのような宇宙船通信およびレーダー応用、ならびに航空交通管制などの無線通信に広く使用されている。レーダーおよび通信用途に加えて、マイクロ波はまた、加熱用に広く使用されている。食品は、家庭では電子レンジで急速かつ便利に加熱され、様々な材料がマイクロ波を使用して産業および研究所で加熱されている。
【００２０】
マイクロ波加熱は、従来の（リングまたは抵抗）加熱を超えるいくつかの利点をもたらし、その大部分はエネルギーが送達される方法に由来する。マイクロ波は、従来の加熱でのエネルギー伝達の主なプロセスである伝導または対流なしに、光速での放射によってそのエネルギーをターゲット材料に直接送達することができる。したがって、マイクロ波加熱は、従来の加熱よりはるかに速く、かつマイクロ波とその周囲との間の相互作用なしに選択的加熱が可能である。
【００２１】
炭素系材料のマイクロ波加熱に関する研究は、マイクロ波吸収体の相によって２つのカテゴリーに分類することができる。一方はマイクロ波アシスト有機合成（ＭＡＯＳ）で表される溶液加熱であり、他方はその主なターゲットが固体状態の炭素と金属である固体加熱である。溶液加熱および固体加熱は、加熱メカニズムとそれに伴う反応との両方で大きく異なる。
【００２２】
溶液と炭素系固体との加熱メカニズムの違いを理解することが重要である。溶液のマイクロ波加熱は、主に極性溶媒分子の双極子回転に関している。しかしながら、炭素系固体のような自由に回転できる双極子を有しない電子が豊富な固体では、電子の運動粒子内のジュール加熱によって、または相境界でのアーク発生によって熱を発生する。
【００２３】
マイクロ波下での分極荷電粒子が自由に移動できない誘電材料が外部電界にさらされると、電荷は、その平均平衡位置からの電荷の変位から生じる誘電分極を引き起こす。この分極は、１）核からの電子の変位による電子分極、２）原子核の変位による原子分極、３）永久双極子を有する分子の再配向による双極子分極、および４）粒子／相の境界または表面における比較的可動性の電荷の蓄積による界面分極、に分類できる。
【００２４】
マイクロ波は、一種の電磁波であり、その結果、それらの電界の方向および大きさは時間とともに連続変化するので、それらが誘起する分極もまた時間とともに変化する。材料の分極は印加された電界に瞬時には応答しないため、分極は、一般に電界振動に対して位相遅れを有する。したがって、分極によって発生する電界フラックスを表す誘電率（ｅ）は、通常、分極の大きさと位相を同時に示す複素数の形態（ｅ’＋ｉｅ”）として表される。ここで、誘電率の実部（ｅ’）は媒体内に蓄積されたエネルギーに関し、誘電率の虚部（ｅ’’）は熱として放散されるエネルギーに関する。
【００２５】
電界振動の周波数がある特定点を超えて増加すると、電界振動と分極の再配向との間の位相遅れが増大するので、一部の分極は、全分極に寄与しなくなる。この場合、誘電率の実数部は減少し、誘電率の虚数部も減少する。これは、熱の形態でのエネルギーの拡散が増加することを意味する。
【００２６】
電子分極および原子分極は、マイクロ波周波数より高い周波数で位相遅れを有し始めるため、マイクロ波吸収には寄与しない。一般に、界面分極はマイクロ波周波数をはるかに下回って発生するが、界面分極の誘電損失係数のピーク周波数は、材料の導電率と誘電特性によって大きく変わり得る。したがって、界面分極ならびに双極子分極が、マイクロ波加熱に関与する分極であると考えられている。
【００２７】
溶液のマイクロ波加熱は、双極子分極とイオン伝導によって説明される。水、ジメチルホルムアミド、テトラヒドロフランおよびエタノールを含むほとんどの溶媒は永久双極子を有する。マイクロ波が印加されると、双極子は電界の変化から遅れて回転し、それが摩擦と熱を引き起こす。また、イオンが存在すると、溶液は、イオン伝導によっても加熱される。
【００２８】
結果として、大部分の反応は、反応物のマイクロ波吸収が乏しい場合でも、極性溶媒を使用して実施することができる。一方、その方法には、次のようないくつかの制限がある。１）極性溶媒の加熱に使用されたマイクロ波エネルギーの大部分が拡散される。２）反応器内の温度分布に巨視的な差はないが、マイクロ波エネルギーの吸収は選択的であり得る。
【００２９】
自由に回転する双極子をほとんどまたは全く有しない炭素系固体の場合、マイクロ波加熱は上記のように説明することはできない。その代わりに、マイクロ波と電子との間の相互作用が重要である。炭素系固体のマイクロ波加熱は、主に界面分極（いわゆるマクスウェル−ワグナー−シラーズ［ＭＷＳ］分極）によって説明される。加えて、炭素系固体は、黒鉛領域における非局在化π電子のために半導体的な特徴を有し、そのため、ジュール加熱はまた、マイクロ波による炭素系固体の加熱において重要な役割を果たす。
【００３０】
これらの場合、溶液加熱とは異なりマイクロ波エネルギーがターゲット材料によってのみ吸収されるため、マイクロ波加熱は、非常に効率的かつ選択的である。
【００３１】
ＣＮＴは、炭素原子のｓｐ２ネットワークから生じる優れた電気的特性を有する。層全体にわたって自由に移動することができる自由電子の数は、各炭素原子当たり約１である。自由電子は、ＣＮＴがマイクロ波エネルギーを大きく吸収し、マイクロ波によって効果的に加熱されることを可能にする。
【００３２】
ＣＮＴのマイクロ波吸収特性は、２０００年に初めてＧｒｉｍｅｓ  ｅｔ  ａｌ．［Ｇｒｉｍｅｓ  ＣＡ，Ｍｕｎｇｌｅ  Ｃ，Ｋｏｕｚｏｕｄｉｓ  Ｄ，Ｆａｎｇ  Ｓ，Ｅｋｌｕｎｄ  ＰＣ．「Ｔｈｅ  ５００ＭＨｚ  ｔｏ  ５．５０ＧＨｚ  ｃｏｍｐｌｅｘ  ｐｅｒｍｉｔｔｉｖｉｔｙ  ｓｐｅｃｔｒａ  ｏｆ  ｓｉｎｇｌｅ−ｗａｌｌ  ｃａｒｂｏｎ  ｎａｎｏｔｕｂｅ−ｌｏａｄｅｄ  ｐｏｌｙｍｅｒ  ｃｏｍｐｏｓｉｔｅｓ」Ｃｈｅｍ  Ｐｈｙｓ  Ｌｅｔｔ，３１９，４６０（２０００）．ｈｔｔｐ：／／ｄｘ．ｄｏｉ．ｏｒｇ／１０．１０１６／Ｓ０００９−２６１４（００）００１９６−２］によって測定されている。図３に示すように、ポリメタクリル酸エチル複合材料中に分散した０〜２３重量％の単層ＣＮＴ（ＳＷＣＮＴ）の複素誘電率を５００ＭＨｚ〜５．５ＧＨｚの周波数範囲で測定した。ＳＷＣＮＴが２３重量パーセントの場合、複素誘電率の虚部は５００ＭＨｚで１２００倍に増加し、２．４５ＧＨｚで１００を超えて測定された。
【００３３】
２００３年にＩｍｈｏｌｔ  ｅｔ  ａｌ．［６］は温度測定によるマイクロ波ＣＮＴ反応の様々な観察結果を報告している。ＨｉＰｃｏ生成ＳＷＣＮＴへのマイクロ波照射（２．４５ＧＨｚ、７００Ｗ）は、発光、放熱、ガス放出およびナノチューブ再構成を伴う強いマイクロ波吸収を示した。反応中の温度は２０００℃に達し、残留ガス分析器によりＨ２放出が観察された。マイクロ波照射後のＣＮＴは、元のＨｉＰｃｏ  ＳＷＣＮＴには存在しなかった溶接ナノチューブおよびループナノチューブを示した。
【００３４】
ＣＮＴのマイクロ波加熱の様々な用途の中で、ＣＮＴ／ポリマー溶接は最も活発に研究されている分野である。溶液混合、溶融混合およびその場重合などの他のＣＮＴ／ポリマー複合材料製造技術［１６］とは異なり、マイクロ波溶接はいくつかの利点をもたらす。
【００３５】
第１の利点は、マイクロ波溶接を数分以内に行うことができることである。具体的には、Ｗａｎｇ  ｅｔ  ａｌ．［８］は、ＣＮＴがマイクロ波照射のわずか１秒後にポリ（エチレンテレフタレート）（ＰＥＴ）基板に沈下したことを報告している。第２の利点は、加熱の選択性である。大部分のポリマーのマイクロ波吸収はごくわずかであるため、ＣＮＴのみが、マイクロ波エネルギーを吸収して加熱される。そのため、バルクポリマーに大きな影響を与えることなく溶接を行うことができる。
【００３６】
一般に、熱を発生させるための電子エネルギー源１０４としてのマイクロ波放射の使用は、従来の家庭用マイクロ波ユニットまたは産業用マイクロ波ユニットによって利用される水以外に多くの材料によっては活用されず、かつ、いくつか例を挙げると、石油化学処理ユニット、精製所、発電所、および石油増進回収を含む他の多くの産業用途で使用されている最新技術の熱交換器では利用されない。マイクロ波容積加熱（ＭＶＨ）ユニットの概念は、とりわけ石油ガス産業において、特に利用されてはいない。この理由の一部は、多くの材料がマイクロ波放射を水の外で効率的に吸収し得るわけではないためである。水のような極性分子を含む流動性物質だけがマイクロ波を吸収でき、有機物や非極性分子の油のような流動性物質はマイクロ波を効率的に吸収できないことに留意することが重要である。
【００３７】
炭素もまた、マイクロ波を非常に効率的に吸収することが知られている。ナノスケール炭素の形態での最新技術の熱交換器用途におけるナノテクノロジーの使用は、単に固体マトリックス材料中への粉末の形態での個々のナノスケール要素の分散を伴うのみである。しかしながら、自由形態で分散された個々のナノスケール炭素要素の使用は、以下の理由から、連続流動流体およびガスのマイクロ波容積加熱にとって理想的な状況ではない。（１）炭素ナノ構造を均一に分散させることが非常に困難、（２）三次元空間に固定されていないため均一に加熱できない、（３）個々のナノスケール要素の自由に分散した自由形態の粉末およびそれらのナノ構造の束ねられた形態は、流体／気体流中で失われるかまたは容易に運び去られる、（４）個々のナノスケール要素の自由に分散した自由形態の粉末およびそれらのナノ構造の束ねられた形態は、逆洗して流体／ガス流を汚染する、（５）分散した個々の要素は、実用的かつ実行可能な方法で容易に回収および処理することはできない。これらの理由から、一実施形態において三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体１０２である三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体は、産業規模の連続流動で液体、懸濁液、気体または固体を加熱するマイクロ波容積加熱（ＭＶＨ）において、炭素ナノ構造を使用するための商業的に実行可能な方法として、本教示で詳述される原油を精製するために特別に設計された熱交換器ユニットとして使用することができる。
【００３８】
マイクロ波と相互作用して熱を発生する材料は、マイクロ波吸収体と呼ばれる。マイクロ波フィールドの存在下で材料が加熱される能力は、その誘電正接によってｔａｎδ＝ε”／ε’と定義される。誘電正接は、２つのパラメータ、誘電率（または実数誘電率）ε’、および誘電損失係数（または虚数誘電率）ε”からなり、すなわち、ε＝ε’−ｉε”であり、ここでεは複素誘電率である。誘電率（ε’）は、入射エネルギーのうちどれだけが反射され、どれだけ吸収されるかを決定し、誘電損失係数（ε”）は、材料内の熱の形態での電気エネルギーの拡散を測定する。最適なマイクロ波エネルギー結合のためには、中程度の値のε’を高い値のε”（したがって高い値のｔａｎδ）と組み合わせて、マイクロ波エネルギーを熱エネルギーに変換するべきである。したがって、ある材料では誘電加熱（マイクロ波に対して透明）を可能にするのに十分に高い損失係数を有しないが、他の材料、例えばいくつかの無機酸化物および大部分の炭素材料は、優れたマイクロ波吸収体である。一方、導電性材料はマイクロ波を反射する。例えば、グラファイトおよび高度にグラファイト化された炭素は、大きな割合のマイクロ波放射を反射することができる。非局在化π電子が比較的広い領域で自由に移動できる炭素の場合、非常に興味深い現象が追加して起こり得る。いくつかの電子の運動エネルギーは、増大して電子が材料から突出することを可能にし、周囲の大気のイオン化をもたらすことを可能にし得る。巨視的レベルでは、この現象は火花または電気アークの形成として認識される。しかし、微視的レベルでは、これらのホットスポットは実際にはプラズマである。これらのプラズマは空間のごく一部の領域に閉じ込められ、ほんの一瞬のみ続くことから、大抵の場合、これらのプラズマは空間的にも時間的にもマイクロプラズマと見なすことができる。そのようなマイクロプラズマの集中的生成は、関与するプロセスにとって重要な意味を有する場合がある。
【００３９】
照射材料内における電磁エネルギーの熱への変換を通じて起こる誘電体材料のマイクロ波加熱は、（ｉ）非接触加熱、（ｉｉ）熱伝達の代わりのエネルギー伝達、（ｉｉｉ）急速加熱、（ｉｖ）選択的材料加熱、（ｖ）容積加熱、（ｖｉ）素早い起動と停止、（ｖｉｉ）材料本体の内部からの加熱、（ｖｉｉｉ）より高いレベルの安全性と自動化、という従来の加熱を超える多くの利点を提供する。これらの利点のために、マイクロ波は、様々な種類の材料を加熱するために様々な技術的および科学的分野で使用されている。マイクロ波加熱の産業用途の大部分は、極性分子を含む加熱物質に基づいており、例えば、食品加工、滅菌および低温殺菌、異なる乾燥プロセス、ゴム加硫、極性溶媒の除去による樹脂およびポリマーの重合または硬化などがある。さらに、高い誘電損失係数を有する固体材料、すなわちマイクロ波吸収体は、マイクロ波加熱に基づいて異なるプロセスに従い得る。これらの材料の中で、炭素は、一般的に非常に優れたマイクロ波吸収体であるので、マイクロ波加熱によって容易に製造または変換することができる。さらに、炭素材料は、マイクロ波に対して透明な材料を間接的に加熱するためのマイクロ波受容体として使用することができる。したがって、炭素材料は、土壌浄化プロセス、バイオマスおよび有機廃棄物の熱分解、触媒不均一反応などにおけるマイクロ波受容体として使用されてきた。マイクロ波エネルギーを吸収し熱に変換する炭素材料の高い能力を図４に示しており、異なる炭素の誘電正接が記載されている。図から明らかなように、石炭を除く大部分の炭素の損失正接は、蒸留水の損失正接よりも高い（２．４５ＧＨｚおよび２９８Ｋで蒸留水のｔａｎδ＝０．１１８）。これらのデータの検索および編集は容易なことではない。このパラメータはマイクロ波加熱の研究に役立つものであり、炭素の誘電正接を決定した研究グループはほとんどない。
【００４０】
ナノスケール三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体１０２熱交換器は、商業用途および産業用途で一般的に使用されている最新技術の熱交換器と比較した場合に優れた性能を担う。三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体１０２の特性は、大きな表面領域および非常に高い多孔度および低密度を有し、より多くの物質を熱源と直接接触させることを可能にしてより効率的な熱伝達を可能にする。さらに注目すべきは、マイクロ波は、ナノスケール炭素ナノ材料要素で分散された固体または停滞液体ではなく、マイクロ波放射を介してガスおよび流体の連続流動に熱を伝達することを可能にするので、三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体１０２は、いかなる炭素ナノテクノロジーベースのマイクロ波熱交換器発明の最新技術よりも優れている。別の注目すべき問題は、分散炭素ナノ材料の非均一性と安定性の欠如であるが、本教示の実施形態は、加熱および蒸発サイクルプロセスを通してさえもその機械的構造を流体、気体、または固体内に均一に保持する個々のナノスケール要素の多孔質三次元固体フレームワークであるため、これらの問題を有しない。効率的かつ均一に熱を伝達するためには、流動気体または液体が炭素ナノ構造発熱要素を通過することを可能にするこの三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体１０２のような多孔質材料を有することが確実に必要となる。三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体１０２は、これらの方針に沿って優れている。独自の三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体１０２中のナノスケール炭素材料をミクロスケールまたはマクロスケール発泡体固体材料として利用することによって上記の問題を解決するからである。本教示では、活性熱交換器材料は、より実行可能な形態、すなわち取り扱いが安全な三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体１０２形態で提示される炭素ナノスケール要素であり、それをＭＶＨの大規模産業用途にさらに適したものとする。
【００４１】
三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体１０２は、精製産業で使用することができる。石油化学精製所および石油・ガス産業で原油を製造する。商業用原油精製の第１段階において、原油は蒸留塔に入る前に２１℃から３４３℃に加熱される。従来の一連のシェルアンドチューブ式熱交換器は、通常、原油と他の油流との間で熱交換して、炉内で加熱する前に２６０℃に加熱する。ここで、三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体１０２を使用して、従来の熱交換器ユニットを置き換えることができる。蒸留塔（分留塔）内で、本方法の新規な熱交換器は、水平凝縮トレイで使用することができ、水平凝縮トレイは、間隔を置いて塔を分割し、そのトレイで収集される所望の炭化水素の沸点よりもわずかに低い温度に設定された一定温度に保持される。熱「クラック」処理ユニットは、本教示の新規な熱交換器を利用して、大きな（重い）分子炭化水素を変換し、そしてガソリンおよびジェット燃料などのより小さく軽い分子を生成することができる。三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体１０２はまた、オイルシェール精製に使用して、シェールから使用できないオイルを新規の熱交換器材料および天然ガス処理を介して効率的に除去することができる。
【００４２】
追加の用途には、水の脱塩（すなわち、膜−熱ハイブリッド脱塩熱交換材料）、発電所および蒸気発電（すなわち、マイクロ波放射アシストを介してより効率的に蒸気を発生させるための膜−熱ハイブリッドアプローチを利用）、油回収率の向上（すなわち、マイクロ波後に坑内で洪水注入法への炭素ナノ構造発泡体熱交換材料の追加）、航空宇宙産業用の熱発生源、廃棄物処理の熱分解、触媒作用、空間暖房、冷凍、商業用暖房換気および空調（ＨＶＡＣ）システム、発電所、化学プラント、石油化学プラント、および下水処理が含まれる。
【００４３】
一実施形態では、三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体１０２は、マイクロ波再生フィルタ（例えば、燃料フィルタ、ディーゼル微粒子フィルタなど）として機能することができる。それは、容易に再生し得る能力のために、高度な熱−膜ハイブリッドとして使用することができる。煤煙がフィルタを通して燃料または炭素質の排気からフィルタ内に蓄積されると、フィルタは目詰まりし、フィルタを横切ってより大きい圧力降下を生じ、それによって性能が低下する。フィルタ性能を更新するためには、フィルタの再生が必要である。本方法およびシステムを利用することは、車両のオルタネータ／バッテリシステムに対する電気的負荷の低減、より頻繁な再生によるエンジン背圧の低下、フィルタ材に損傷を与えることのないより速い再生、フィルタシステムの小型化および軽量化、およびセラミックフィルタ材のコスト低減、という利点を提供する。
【００４４】
別の研究テーマとして、排出された活性炭のマイクロ波誘導再生がある。Ｐｒｉｃｅ  ｅｔ  ａｌ．［５８］やＣｈａ  ｅｔ  ａｌ．［５９］は、揮発性有機化合物（ＶＯＣ）で飽和した活性炭のマイクロ波アシスト再生プロセスを報告している。気相用途で使用される炭素と同様に、液相吸着で使用される活性炭の再生も研究されている。このように、フェノール［６０］と医薬品［６１］で汚染された異なる活性炭は、通常加熱とマイクロ波加熱の両方を使用して、Ｎ２とＣＯ２雰囲気下で熱再生を受けている。排出された活性炭のマイクロ波エネルギーによる急速加熱は、迅速な再生をもたらすことが判明している。マイクロ波技術はさらに、活性炭をリサイクルし数回再利用することを可能としている。このように、マイクロ波加熱が従来の装置における処置よりも効率的に再生活性炭の多孔質構造を保存することが示されている。この技術の使用は炭素に損傷を与えず、むしろ、少なくとも最初の再生サイクルの間は表面領域が増加している［６２］。図３は、フェノールを消費した商業用活性炭の、Ｎ２およびＣＯ２雰囲気下、１１２３Ｋでのその後の従来型およびマイクロ波加熱を使用した再生サイクル後の吸着能力の変化を示す。興味深いことに、電子レンジでの再生は、活性炭の吸着能力を保持（さらには増加させる）するだけではなく、再生時間も９０％短縮される。
【００４５】
マイクロ波加熱は、乾式冶金、湿式冶金［６３］および鉱物処理［３］を含む様々な冶金プロセスでの使用が検討されている。
【００４６】
しかしながら、炭素を含むプロセスの特定の場合には、異なる炭素材料を用いた金属酸化物のマイクロ波アシスト還元が広く研究されてきた。このように、ヘマタイト微粉およびマグネタイト濃縮物は、木炭またはコークスのような異なる炭素と混合され、そしてそれから１２７３Ｋまでのマイクロ波加熱を受ける［６４］。このプロセスが使用する炭素の種類によって影響を受けること、かつマイクロ波還元が同様の温度条件下で従来の加熱によって実現されるものよりも良好な結果をもたらすことが見出されている。近年、マイクロ波加熱を使用して酸化鉄の炭素熱還元を実施するためのプロセスが特許取得されている［６５］。マイクロ波加熱と還元剤およびマイクロ波吸収体としての様々な種類の炭素の使用を組み合わせた同様のプロセスが、他の金属酸化物にも適用されている［６６］。
【００４７】
マイクロ波加熱はまた、いわゆる炭鉱パルプ法（ＣＩＰ）で使用される活性炭から金を回収するために金鉱業界でも使用されている。シアン化金分子を吸着するのに使用される炭素は、吸着タンクから定期的に除去されて溶出による金の除去を可能にする。次いで、炭素を酸洗浄して無機化合物を除去した後、浮遊剤、潤滑油、フミン酸などの他の汚染物質を除去するために蒸気雰囲気で９２３〜１１２３Ｋで再生され、炭素は汚染されてその性能が低下する。再生された炭素は、次いで寸法決定されＣＩＰ回路に戻される。
【００４８】
再生は、通常、ロータリーキルンまたは垂直管炉内で行われる。しかしながら、マイクロ波加熱の使用は、エネルギーおよび時間消費の節約とともに、経済的に実現可能な代替手段ともなり得ることが実証されている［６７］。
【００４９】
マイクロ波加熱の別の応用分野は、石炭の処理である。
石炭は、非局在化π電子がマイクロ波の電磁界と結合（例えば、界面分極による加熱）するための移動を可能にするのに十分に大きいサイズのグラフェン格子を有しないので、一般に、マイクロ波吸収体が非常に乏しい（図４参照）。したがって、初期グラフェン構造上を移動する比較的多量の非局在化π電子を有する脱蔵炭、チャーまたはコークスのみが、良好なマイクロ波吸収特性を示す。
【００５０】
それにもかかわらず、石炭のマイクロ波加熱は、石炭の産業処理に使用されている。例えば、石炭のマイクロ波アシスト粉砕のためのプロセスが記載されている［６８］。このプロセスでは、粉砕性への影響を定量化するために、様々なランクの石炭がマイクロ波放射にさらされている。５分間のマイクロ波照射後に最大５０％の相対的粉砕性の減少が報告されている。これらの減少は破壊メカニズムによると考えられており、石炭構造内の固有水分はマイクロ波を吸収して相を変化させ、脈石鉱物成分によって大きな圧力と膨張差を生じる。別の例は、石炭のマイクロ波アシスト脱硫であり、これは、黄鉄鉱が石炭よりも急速に加熱するという事実に基づいている。この加熱は黄鉄鉱の磁化率を高め、それによって磁気分離による除去速度を向上させる効果を有する［６９］。石炭のマイクロ波加熱のこれら２つの産業用途に加えて、急速コークス製造のために高揮発性瀝青炭のマイクロ波加熱を使用する可能性がベンチスケールで研究されている［７０］。石炭中に存在する水分と−ＯＨ結合が原因で揮発分除去が開始され、その後、揮発分除去された材料の芳香族性が増加すると、マイクロ波の吸収は１２７３Ｋを超える温度を可能にし、２時間未満で黒鉛化コークスを生成する。
【００５１】
マイクロ波加熱は、バイオマス［７１、７２］、石炭［７３、７４］、オイルシェール［７５、７６］、グリセロール［７７］および様々な有機廃棄物［７８］の熱分解を実行するための良好な代替手段である。一般に、これらの材料はマイクロ波エネルギーの受容体が乏しいので、全熱分解を実現するのに通常必要とされる高温まで直接加熱することはできない。しかしながら、原材料が有効なマイクロ波受容体、例えばある種の金属酸化物［７３、７４］または炭素材料［５０、７１、７２、７５〜７８］と混合される場合、マイクロ波誘導性熱分解が可能である。後者は、それらが非常に優れたマイクロ波吸収体であるという理由だけでなく、それらが安価であり、異なるテクスチャー、サイズ、形態などで容易に入手可能であるという理由で、通常、この特定の用途に好ましい。熱分解後に得られた固体残渣に余分な無機成分を加えてはならない。さらに、有機材料の熱分解から得られる炭素質残留物それ自体は、優れたマイクロ波吸収体として使用することができる。
【００５２】
特に興味深いケースは、しばしばバイオソリッドと呼ばれる下水汚泥の熱分解である。［５０、７９〜８５］。バイオマスと見なし得るこの廃棄物処理は、先進国で課題となっている。これまで、埋め立て地または有機肥料などの埋め立てから焼却まで、使用された方法のどれもが、付随的な汚染や高額処理費用のような欠点を免除するものとはなっていない。これらの高額費用は、一部には汚泥の高含水量を除去する必要性によるものである。マイクロ波加熱は、これらのバイオソリッドを乾燥させるための非常に効率的な代替手段となり得る［８１］。さらに、マイクロ波乾燥によって生成した蒸気を使用して、その後の熱分解中に生成された生成物をガス化するプロセスが記載されている［８０］。この方法では、下水汚泥の乾燥、熱分解およびガス化が同時に行われ、高い合成ガス（ＣＯ＋Ｈ２）含有量を有するより大きなガス留分［７９、８４、８５］および多環式芳香族炭化水素（ＰＡＨ）の含有量が少ない油留分［８２、８３］が生じる。対照的に、従来の方法で加熱された汚泥からの油は、主にＰＡＨからなる。他の従来の熱分解方法とは異なり、またプロセス中に到達する高温のために、部分的にガラス化された固体残渣をマイクロ波支援熱分解によって得ることができる［８０］。これは、重金属含有量が高い汚泥の場合に特に便利である。
【００５３】
バイオ燃料製造：バイオマスおよびバイオソリッドのマイクロ波アシスト熱処理の独特の特徴は、それらが従来の加熱を使用して実施される同様の処理よりも極めて多量のＨ２およびＣＯ（合成ガス）および非常に少ないＣＯ２を製造することである。マイクロ波アシスト熱分解が得られるガス留分を最大化し（油が生成されるが、非常に少量）、そして炭素質残留物の留分がマイクロ波受容体として使用され、かつプロセスで得られるＣＯ２とともに自動ガス化により消費することができる［７２］。この方法は、主に合成ガスに富むガスを製造することによって、バイオマスおよびバイオソリッドの熱的評価に使用することができる。
【００５４】
マイクロ波受容体としての炭素の使用と組み合わせたマイクロ波加熱もまた、有機汚染物質を除去するための土壌修復に使用されている。したがって、マイクロ波アシスト抽出（ＭＡＥ）におけるマイクロ波受容体としてのグラファイト繊維の使用は、土壌、河川、および海底堆積物中の汚染物質の抽出に成功した方法であることが示されている［８６］。マイクロ波吸収体として粒状活性炭を用いる同様のマイクロ波誘導性熱処理を使用して、適切な温度を実現し土壌を汚染除去している。
【００５５】
マイクロ波放射と高い熱伝導率との特に強い相互作用のために、グラファイトおよび他のある種の炭素は効率的な増感剤である。それらは、放射エネルギーを熱エネルギーに変換することができ、次いで瞬時に支持された化合物に送られる。炭素−マイクロ波結合により、（ｉ）高温を必要とする反応、および（ｉｉ）有機化合物のように誘電損失が低く、マイクロ波照射下で十分に加熱しない化合物を含む反応、の２種類の反応が促進される。このように、マイクロ波加熱は有機合成のための貴重で非従来型のエネルギー源であり、それは多くの反応において壮大な加速を生み出すことができる［８８］。炭素および炭素担持触媒は、Ｄｉｅｌｓ−Ａｌｄｅｒ反応、エステルの熱分解、金属錯体の脱錯化、尿素の熱分解、滅菌などのいくつかの有機マイクロ波アシスト合成反応における増感剤または増感剤触媒として使用される［８９］。炭素粒子は、溶液を大量に加熱することなく触媒および基材を選択的に加熱するために使用される。特に興味深いのは、マイクロ波照射下でのフラーレン化学反応［９０］であり、フラーレンはそれらを官能化するために異なる有機反応を受ける。
【００５６】
炭素は、様々な不均一気相触媒系の触媒として使用することができる［９１］。その上、良好なマイクロ波吸収体である。これら二つの特徴は、炭素が触媒およびマイクロ波受容体の二重の役割を果たす様々な触媒反応を強化するために組み合わされている。事実、マイクロ波照射といくつかの不均一触媒系との相互作用は、反応速度、生成物の選択性および転化率を高めることが証明されている。
【００５７】
ＮＯｘ還元［９５、９６］、ＳＯ２還元［９７］、Ｈ２生成のための接触ＣＨ４分解［９８、９９］、およびＣＨ４のＣＯ２改質（乾式改質）［１００、１０１］は、触媒としての炭素材料の使用の単なる一例であり、マイクロ波受容体は反応の収率において大きな改善をもたらしている。活性炭、冶金用コークス、チャーまたは無煙炭などの様々な炭素材料が使用されている。炭素が触媒およびマイクロ波受容体として作用した、いくつかのマイクロ波増強不均一触媒反応を図５に示す。
【００５８】
触媒がマイクロ波によって加熱される方法に起因して、結果は改善する。したがって、マイクロ波加熱の場合、触媒（すなわち、炭素質材料）はマイクロ波の作用によって直接加熱されるので、周囲の雰囲気よりも高い温度となる。しかしながら、従来の加熱下では、熱は、主に伝導および対流によって触媒の表面を通して伝達され、結果として全く異なる温度勾配が生じる。これに加えて、前述のように、マイクロプラズマは、一般的に炭素のマイクロ波照射中に生成される。これらのマイクロプラズマ（ホットスポットとも呼ばれる）内の温度は、系の全温度よりはるかに高いと考えられており、それは通常、固体触媒と反応に関与するガスとの間の不均一反応にとって有利に働く。それ故、この技術は、炭素系触媒が使用される他の触媒反応に適用することが可能であり得る。
【００５９】
炭素の加熱温度範囲は、酸化が起こる前の環境中の酸素レベルに応じて、室温から２０００℃をはるかに超える温度までであってもよい。
【００６０】
三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体１０２は、１０６化学／物理状態を１０８化学／物理状態に変える流動または停滞流体の所望の反応の触媒作用を増強するために、ナノ構造の表面に吸着された金属、金属酸化物、半導体、またはそれらの任意の組み合わせのナノ粒子を加えることができる。
【００６１】
三次元炭素ナノ構造多孔質発泡体材料は、炭素ナノチューブもしくはヘテロ原子ドープ炭素ナノチューブもしくはグラフェン、ヘテロ原子ドープグラフェン、グラファイトマイクロファイバーもしくはグラフェン酸化物、またはそれらの任意の組み合わせから構成されてもよい。
【００６２】
代替の実施態様が提案されているが、本教示のすべての代替の実施態様を列挙することは実用的ではない。したがって、提示される開示の範囲は、添付の特許請求の範囲を参照することによってのみ決定されるべきであり、そのような限定が添付の特許請求の範囲に列挙される限りを除いて、前述の説明に示される特徴によって限定されるべきではない。
【００６３】
上記の説明は様々な実施形態に適用されるような本開示の新規な特徴を指摘したが、当業者であれば、本教示の範囲から逸脱することなく、例示された本教示の形態および詳細における様々な省略、置き換え、置換および変更が可能であることを理解するであろう。
【００６４】
上記の要素および代替物のそれぞれの実用的かつ新規の組み合わせ、ならびにそのような要素に対する均等物のそれぞれの実際的な組み合わせは、本教示の実施形態として企図される。本教示の実施形態として、本明細書で合理的に明確に列挙することができるよりも多くの要素の組み合わせが企図されるので、本教示の範囲は、前述の説明ではなく添付の特許請求の範囲によって適切に定義される。様々な特許請求の範囲要素の意味および等価の範囲内にあるすべての変形は、対応する請求項の範囲内に包含される。下記の各請求項は、かかる装置または方法が実際には先行技術の実施形態ではない限り、そのような請求項の文字どおりの言語と実質的に異なるだけの任意の装置または方法を包含することを意図している。この目的のために、各請求項において記載された各要素は可能な限り広く解釈されるべきであり、さらに先行技術も包含することなく可能な限りそのような要素と同等のものを包含すると理解されるべきである。さらに、「含む」という用語が詳細な説明または特許請求の範囲のいずれかにおいて使用される限りにおいて、そのような用語は「含む」という用語と同様の方法で包括的であることが意図されている。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【国際調査報告】
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