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　平成　４年特許願第１３３００６号「熱線感知式自動スイッチ」拒絶査定不服審判事件〔平成　５年１２月１０日出願公開、特開平　５−３２５７５３号〕について、次のとおり審決する。
【結　論】
　本件審判の請求は、成り立たない。
【理　由】
１．手続の経緯・本願発明
　本願は、平成４年５月２６日の出願であって、平成１３年１１月３０日付けで拒絶査定がされ、これに対して平成１３年１２月２８日に審判請求がなされたものであり、その特許請求の範囲の請求項１に係る発明（以下「本願発明」という。）は、平成１３年３月１２日付けの手続補正によって補正された明細書及び図面の記載からみて、その特許請求の範囲の請求項１に記載されたとおりの次のものと認められる。
（本願発明）
「人体から放射される熱線を検知する熱線センサと、熱線センサにより熱線が検知されると制御信号を出力する制御回路と、制御信号によりオン・オフ状態が設定されるスイッチ要素とをケース内に備え、ケースは、熱線センサを収納し熱線を熱線センサに収束させるレンズ部を備えた球状の可動体と、前面に形成した円形の露出窓からレンズ部が露出するように可動体を保持するとともに制御回路の動作を設定する操作部を前面に露出させるケース本体とからなり、ケース本体は、規格化された埋込型の単位寸法の配線器具の２個分に相当する寸法を有し配線器具用の取付枠に取着可能な取付部を備え、中央部に円形の押さえ孔を備える押さえ板が露出窓の開口面と対向してケース本体の中に配置され、可動体が露出窓の周縁と押さえ孔の周縁との間で回転自在に挟持されることを特徴とする熱線感知式自動スイッチ。」
　
２．引用刊行物
（２−１）これに対して、原査定の拒絶の理由で引用文献１として引用した特開平３−１９４８２２号公報（以下、「刊行物１」という。）には、図面とともに次の事項が記載されている。
（ア）「本発明は、人体から発生する熱線を検出する感熱素子をケース内に内蔵し、感熱素子の出力信号に基づいて検知領域内での人の存否を判定することにより負荷を制御するようにした感熱式人体検知スイッチに関するものである。」（公報第２頁右上欄２０行〜左下欄４行）
（イ）「本発明は上記問題点の解決を目的とするものであり、コンセントやスイッチ等と同等の施工法で施工できるようにし、施工作業を容易にした感熱式人体検知スイッチを提供しようとするものである。」（公報第２頁左下欄１８行〜右下欄２行）
（ウ）「【実施例１】
  第１図ないし第４図に示すように、ケース１は、合成樹脂成型品よりなり、ボディ10とカバー20とを結合して形成される。ケース１は、JIS規格や日本配線器具工業会で規格化されている大角形３個用の取付枠に最大３個まで取り付けることができる配線器具寸法（単位寸法と呼称する）の３倍に相当する寸法に形成されている。したがって、大角形３個用の取付枠に１個だけケース１を取り付けることができるのである。
  ケース１には、取付枠への取付部として、金属製取付枠の保持爪が係合する取付孔21と、合成樹脂製取付枠の保持孔に係合する取付爪22とが、それぞれカバー20の両側面に形成されている。カバー20の背面には、先端部に結合爪23aを備えた結合脚23が３箇所で突設され、各結合脚23がボディ10の周部に穿孔された結合孔11に挿入されて結合爪23aが結合孔11の周縁に係止されることによって、ボディ10にカバー20が結合されるのである。
  ボディ10内には、回路部収納室12と端子収納室13とが形成されている。また、ボディ10の底面には先端面が弧状となった一対の支持リブ14が突設されている。回路部収納室12には、電源回路部が実装された第１の回路基板41や可変抵抗器VR等を実装した第２の回路基板42が納装される。」（公報第３頁右下欄１１行〜４頁左上欄１７行）
（エ）「回動枠30は、円板状に形成された一対の端板31を一対の側枠32で連結した枠状に形成されている。回動枠30の各端板31は、カバー20の前面に突設された半円状の保持板24の周壁の内周面と、支持リブ14の先端面との間で、支持リブ14の先端面に摺接して回動自在となるように保持される。回動枠30の一部には方向調節つまみ30aが突設され、方向調節つまみ30aを手で操作することにより、回動枠30を回動させることができるようにしているのである。回動枠30において側枠32の後方には第３の回路基板43が取着されている。第３の回路基板43には、焦電素子よりなる感熱素子２、感熱素子２の出力信号に基づいて人の存否を判定する集積回路よりなる信号処理回路３が実装されている。また、回動枠30において側枠32よりも前面側にはフレネルレンズよりなるレンズ33が端板31の周面に沿うように湾曲した形で装着されている。」（公報第４頁右上欄１１行〜左下欄８行）
（オ）「回路基板41〜43に実装された回路部は、第５図のような構成を有している。すなわち、外部回路に接続される端子50は５個であって、そのうちの２個は負荷Ｌに接続される。また、残りの３個はモード選択スイッチSWおよび商用電源ACに接続される。モード選択スイッチSWは、感熱素子２の出力に基づいて負荷を自動制御する自動モードと、負荷を強制的にオンにするオンモードと、負荷を強制的にオフにするオフモードとが選択できる３接点のスイッチであって、共通接点は商用電源ACの一端に接続されている。」（公報第４頁右下欄６〜１６行）
（カ）「信号処理回路３は、たとえば、CF1651Cなどの名称で市販されている集積回路に周辺部品を外付して構成され、感熱素子２により人体から放射される熱線が検知されると、出力端子OUTの出力レベルを一定時間だけ“Hにするように構成されている。この時間は、第２の回路基板42に実装された可変抵抗器VRを調節することにより変更できるようになっている。」（公報第５頁左上欄８〜１６行）
（キ）「したがって、感熱素子２により人体から放射される熱線が検出されると、一定時間だけリレーRyの接点ｒがオンになるのであって、モード選択スイッチSWによって自動モードが選択されているときに、接点ｒがオンになれば、商用電源ACが接点ｒを介して負荷Ｌに接続され、負荷Ｌがオンになるのである。」（公報第５頁右上欄８〜１４行）
（ク）「また、可変抵抗器VRのハンドル47は、ケース１の側部でケース１の前面に露出する。」（公報第５頁右上欄１７〜１９行）
（ケ）「ところで、壁面等への施工時には、ケース１は、配線器具用の取付枠60に取着される。」（公報第５頁右上欄２０行〜左下欄１行）
（コ）「【実施例２】
  本実施例は、第７図に示すように、ケース１を配線器具の単位寸法の２個分の大きさに形成している。この場合に、端子収納室13としては、４個の端子50を収納する大きさしかとれないから、第８図に示すように、２個の端子50を商用電源ACに接続するようにし、残りの２個の端子50を負荷Ｌに接続するようにしている。したがって、実施例１におけるモード選択スイッチSWは省略される。
  この構成では、実施例１よりもケース１が小型化されるから、ケース１を目立ちにくくする場合には有効である。」（公報第５頁右下欄８〜２０行）
（サ）「【実施例４】
  本実施例では、モード選択スイッチSWを、第14図に示すような位置に設けている。すなわち、モード選択スイッチSWの共通接点は、スイッチ素子Ｑであるトランジスタのベースに接続され、他の接点のうちのオンモード用の接点は定電圧回路45の正出力端、オフモード用の接点は定電圧回路45の負出力端、自動モード用の接点は信号処理回路３の出力端OUTに接続されている。しかして、モード選択スイッチSWは、第１の回路基板41に実装されるのである。モード選択スイッチSWはロータリスイッチよりなり、操作ハンドル48は、第12図および第13図に示すように、回動枠30よりも下方でケース１の前面に露出するように設けられる。
  このように、ロータリスイッチよりなるモード選択スイッチSWをケース１内に組み込むようにすれば、限られたスペースでも操作ハンドル48を比較的大きくとることができ、モード選択スイッチSWの操作がしやすくなるのである。また、切換時の操作感触も優れたものになる。他の構成は実施例１と同様であるから説明を省略する。」（公報第６頁左上欄１９行〜右上欄２０行）
（シ）図面の第１図及び第２図には、「回動枠３０」内に「感熱素子２」が収納配置されている態様が示されている。
　
　これら記載事項（ア）〜（サ）並びに図面に示された内容を総合すると、刊行物１には、次の発明（以下、「引用発明」という。）が記載されていると認められる。
（引用発明）
「人体から放射される熱線を検出する感熱素子２を有し、感熱素子２により人体から放射される熱線が検出されるとリレーRyの接点ｒをオンとなし、可変抵抗器VRにより調節可能な一定時間だけ出力レベルを“Hにした信号を出力端OUTへ出力する信号処理回路３と、当該信号処理回路３の出力端OUTに接続された自動モード用の接点を有するモード選択スイッチSWとをケース１内に備え、ケース１は、ボディ10とカバー20とを結合して形成され、JIS規格や日本配線器具工業会で規格化されている大角形３個用の取付枠に最大３個まで取り付けることができる配線器具寸法の３倍に相当する寸法を有し、配線器具用の取付枠に取着可能な取付部を備え、また、ボディ10には、感熱素子２を収納するとともに熱線を感熱素子２に収束させるレンズ33を備えた回動枠30が回動自在に保持され、さらに、可変抵抗器VRのハンドル47をケース１の側部でケース１の前面に露出させ、また、モード選択スイッチSWの操作ハンドル48を、回動枠30よりも下方でケース１の前面に露出させてそれぞれ設け、感熱素子２の出力信号に基づいて検知領域内での人の存否を判定することにより負荷を制御するようにした感熱式人体検知スイッチ。」
　
（２−２）同じく、原査定の拒絶の理由で従来周知の技術であるとして例示された引用文献４の特開平３−１９４８２１号公報（以下、「刊行物２」という。）には、図面とともに次の事項が記載されている。
（ス）「 本発明は、天井面等の取付面に取着され、人体から放射される熱線を検出して検知領域内での人の存否を検出するようにした感熱式人体検知センサに関するものである。」（公報第２頁左上欄９〜１２行）
（セ）「【実施例１】
  第１図に示すように、ハウジング１は基台11と、基台11の上面中央部に被嵌されるカバー12とを組立ねじ13により結合して形成される。基台11は保持筒11aの上端部外側面に円板状のフランジ11bを延設した形状に形成されており、カバー12を通して挿入された組立ねじ13は、フランジ11bに螺合する。
  保持筒11a内には、焦電素子である感熱素子20を納装した可動枠２が保持される。感熱素子20は可動枠２内に固定された基板22上に信号処理回路とともに実装されている。可動枠２の外周面は球面の一部を形成する形状に形成されており、可動枠２の下面には開口窓23が形成されている。」（公報第３頁左上欄２０行〜右上欄１４行）
（ソ）「回動枠２の上面にはストッパ25が突設され、ストッパ25の周囲の外側面には凹凸部26が形成される。回動枠２は保持筒11aの開口縁に対して下方への抜け止めがなされた状態で装着され、また、ハウジング１内の定位置に固定された押え板27によって上方への浮き上がりが防止される。押え板27は、中央部に開口孔27aが穿孔されており、開口孔27aに上記ストッパ25が挿入されるとともに、凹凸部26が開口孔27aの周縁に当接する。したがって、回動枠２がハウジング１に対して回動するときには、凹凸部26と開口孔27aとが当接していることによって回動枠２が段階的に移動することになり、回動枠２の位置決めが容易になるのである。また、ストッパ25が開口孔27aの周縁に当接することによって、回動枠２の回動範囲が規制されることになる。」（公報第３頁左下欄１０行〜右下欄５行）
（タ）「【実施例２】
  実施例１では、感熱素子20への熱線の入射量や入射方向の制御要素としてレンズ21を用いない例を示したが、本実施例では、第４図に示すように、レンズ21を用いるようにしている。レンズ21は、熱線が透過しやすい合成樹脂（たとえば、高密度ポリエチレン）よりなるフレネルレンズであって、このレンズ21は、球面の一部を形成する形状に形成されて、可動枠２とレンズ21とにより球状体が形成される。…（中略）…すなわち、感熱素子20としては焦電素子のような微分型のものが用いられるから、熱線の入射量が変化したときにしか出力が得られないものであるが、感熱素子の検知領域を複数の領域に分割することによって、人がわずかに動くだけでも感熱素子から出力が得られるようにしているのである。…（中略）…  以上のようにして、感熱素子20への熱線の入射方向をレンズ21および回動枠２の回動によって制御するとともに、熱線の入射量を保護カバー５によって制御することができるのであって、センサＡの取付場所に応じて最適な検知領域を設定することができるのである。他の構成は実施例１と同様であるから説明を省略する。」（公報第４頁右下欄３行〜５頁右上欄６行）
　
３．対比
　そこで、本願発明と引用発明とを対比検討すると、
引用発明の「感熱素子２」、「熱線が検出されるとリレーRyの接点ｒをオンとなし、可変抵抗器VRにより調節可能な一定時間だけ出力レベルを“Hにした信号を出力端OUTへ出力する信号処理回路３」および「感熱式人体検知スイッチ」は、本願発明の「熱線センサ」、「熱線が検知されると制御信号を出力する制御回路と制御信号によりオン・オフ状態が設定されるスイッチ要素」および「熱線感知式自動スイッチ」にそれぞれ対応し、また、引用発明の「ボディ10とカバー20とを結合して形成されたケース１」は、「感熱素子２を収納し熱線を感熱素子２に収束させるレンズ33を備えた可動枠30」を保持し、「配線器具用の取付枠に取着可能な取付部」を備えているので、本願発明の、「熱線センサを収納し熱線を熱線センサに収束させるレンズ部を備えた可動体」を保持し、「配線器具用の取付枠に取着可能な取付部」を備えた「ケース本体」に対応し、さらに、引用発明の「ケース１に保持される可動枠30」は、本願発明の「ケース本体に保持される可動体」に対応しているものといえる。
　さらに、引用発明の「当該信号処理回路３の出力端OUTに接続された自動モード用の接点を有するモード選択スイッチSW」を備え、「可変抵抗器VRのハンドル47をケース１の側部でケース１の前面に露出させ、また、モード選択スイッチSWの操作ハンドル48を、回動枠30よりも下方でケース１の前面に露出させてそれぞれ設け」たことは、本願発明の「制御回路の動作を設定する操作部をケース本体前面に露出させること」に相当するといえる。
（ちなみに、本願明細書の段落【0003】を参酌すると、「制御回路２」は「信号処理部２ａ」、「タイマ部２ｂ」、「電源制御部２ｃ」を備えており、信号処理部２ａには「可変抵抗器」が設けられ、また、電源制御部２ｃにはスイッチ要素が設けられていると説示されている。）
　
　してみると、両者は、「人体から放射される熱線を検知する熱線センサと、熱線センサにより熱線が検知されると制御信号を出力する制御回路と、制御信号によりオン・オフ状態が設定されるスイッチ要素とをケース内に備え、ケースは、熱線センサを収納し熱線を熱線センサに収束させるレンズ部を備えた可動体と、可動体を保持するとともに制御回路の動作を設定する操作部を前面に露出させるケース本体とからなり、ケース本体は、規格化された埋込型の単位寸法の配線器具の複数個分に相当する寸法を有し配線器具用の取付枠に取着可能な取付部を備えた熱線感知式自動スイッチ。」である点で一致し、次の点で相違するといえる。
（相違点）
相違点１：「熱線センサを収納しレンズ部を備えた可動体と該可動体を保持するケース本体」の構成に関して、本願発明は、「球状の可動体」を用いるとともに、当該球状の可動体の保持構造として、「前面に形成した円形の露出窓からレンズ部が露出するように可動体を保持するとともに、中央部に円形の押さえ孔を備える押さえ板が露出窓の開口面と対向してケース本体の中に配置され、可動体が露出窓の周縁と押さえ孔の周縁との間で回転自在に挟持されるケース本体」という構成を採用しているのに対して、引用発明は、可動体が球状ではなく、当該可動体の保持構造もそのような構成を採用していない点。
相違点２：「ケース本体」の寸法に関して、本願発明は、「規格化された埋込型の単位寸法の配線器具の２個分に相当する寸法を有し」ているのに対して、引用発明は、「ＪIS規格や日本配線器具工業会で規格化されている大角形３個用の取付枠に最大３個まで取り付けることができる配線器具寸法の３倍に相当する寸法を有し」ている点。
　
４．当審の判断
　そこで、これらの相違点について検討する。
（相違点１について）
　ところで、刊行物２により、天井面等の取付面に取着されて人の存否を検出する感熱式人体検知センサにおいて、人体から放射される熱線を検出して検知領域内での人の存否を検出する手段を、球面の一部を形成する形状に形成されたレンズ21と感熱素子20を納装した可動枠２とにより球状体の態様のものとして構成し、当該球状体の保持構造として、保持筒11aの開口縁と押え板27の開口孔27aとを採用すること、いいかえれば、一対の円形状の開口部分を用いて球状体を回転自在に挟持するという保持構造を採用することは、本願発明の出願日前に公知であったといえる。
　してみると、引用発明における可動体を球状体の態様のものと変更し、該可動体を保持するケース本体に、円形の露出窓からレンズ部が露出するように球状の可動体を保持するとともに、中央部に円形の押さえ孔を備える押さえ板が露出窓の開口面と対向してケース本体の中に配置され、球状の可動体が露出窓の周縁と押さえ孔の周縁との間で回転自在に挟持するという保持構造、いいかえれば、一対の円形状の開口部分を用いて球状体を回転自在に挟持するという保持構造を設けることは、当業者が容易に想到し得た設計上の変更であるといえる。
　
（相違点２について）
　刊行物１には、ケース１を配線器具の単位寸法の２個分の大きさに形成する感熱式人体検知センサが、併せて例示されている［上記２．（２−１）の（コ）参照］。
　してみると、引用発明における配線器具の３個分に相当する寸法を有しているケース本体の寸法を、単に２個分に相当する寸法のものと変更することは、当業者が適宜採用し得た設計的事項であるといわざるを得ない。
　なお、刊行物１には、単位寸法の２個分の大きさに形成した場合に「モード選択スイッチSWは省略される。」と記載されているものの、可変抵抗器VRのハンドル47については特段の記載がない。そして、配線器具の３個分に相当する寸法を有しているケース本体の実施例において、両者の操作部をケース本体前面に露出するように設けることが記載されていることからみて、単位寸法の２個分の大きさにケース本体を形成した場合にも、このような操作部はケース本体前面に露出させることが想定されているといえる。
　
　そして、本願発明の奏する作用効果も、引用発明及び刊行物２に記載された発明から当業者が予測し得る範囲内のものといえる。
　
５．むすび
　したがって、本願発明は、引用発明及び刊行物２に記載された発明に基いて当業者が容易に発明をすることができたものであるので、特許法第２９条第２項の規定により特許を受けることができない。
　よって、結論のとおり審決する。