【事件の表示】
　平成　７年特許願第　１１１８９号「熱交換器用偏平チューブ及びその製造方法」拒絶査定不服審判事件〔平成　８年　８月　９日出願公開、特開平　８−２００９７７〕について、次のとおり審決する。
【結　論】
　本件審判の請求は、成り立たない。
【理　由】
１．手続の経緯
　本願は、平成７年１月２７日の出願であって、平成１５年６月６日付で拒絶査定がなされ、これに対し、平成１５年７月１１日に拒絶査定に対する審判請求がなされるとともに、同年８月６日付、及び同年８月８日付で手続補正がなされたものである。
　
２．平成１５年８月８日付の手続補正についての補正却下の決定
［補正却下の決定の結論］                                          
　平成１５年８月８日付の手続補正を却下する。
［理由］
（１）補正後の本願発明
　平成１５年８月８日付補正により、特許請求の範囲は、
「【請求項１】　１枚のプレートを折り曲げて、或いは、２枚のプレートを重ね合わせてなる熱交換器用偏平チューブにおいて、
　前記プレートに複数列の長ビードを該プレートの長手方向に亘って形成するものであって、この長ビードは、ビード先端に向って先細状に設けられるとともに頂部が略平坦に設けられ、
　前記複数列の長ビードは、前記プレートの長手方向に沿う中心線に対し非対称に形成され、前記長ビードが形成された同一形状のプレートを２枚重ね合わせて偏平チューブ本体が形成され、
　前記各長ビードが対向するプレートの当該対向部位を平面に形成し、且つ前記各長ビードの頂部と前記平面部とが接合して、前記長ビードと前記平面部とで複数の流路を形成し、
　更に、前記プレートの長手方向に亘って形成された長ビードの適位箇所に、隣りの流路に連通する通路部を複数箇所形成し、この通路部は長ビードの長さよりも短く形成され、前記プレートの端部であって該プレートがヘッダタンクとろう付けされる箇所の外面が平面であることを特徴とする熱交換器用偏平チューブ。
【請求項２】　２枚のプレートを重ね合わせてなる熱交換器用偏平チューブにおいて、
　前記プレートに複数列の長ビードを該プレートの長手方向に亘って形成するものであって、この長ビードは、ビード先端に向って先細状に設けられるとともに頂部が略平坦に設けられ、
　前記各長ビードが対向するプレートの当該対向部位を平面に形成し、且つ前記各長ビードの頂部と前記平面部とが接合して、前記長ビードと前記平面部とで複数の流路を形成し、
　更に、前記プレートの長手方向に亘って形成された長ビードの適位箇所に、隣りの流路に連通する通路部を複数箇所形成し、
　この通路部は長ビードの長さよりも短く形成され、前記プレートの端部であって該プレートがヘッダタンクとろう付けされる箇所の外面が平面であり、
　且つ、前記通路部は、前記プレートの長手方向に亘って形成された長ビードの適位箇所を、当該ビードを元に戻す方向に塑性変形して形成されるものであることを特徴とする熱交換器用偏平チューブ。」
と補正された。
　
　上記請求項１の補正は、平成１５年５月１４日付で補正され、拒絶査定の対象となった請求項１（以下、「原請求項」という。）に記載した発明の構成要件であるプレートについて、複数列の長ビードは、プレートの長手方向に沿う中心線に対し非対称に形成される点、及び、重ね合わせて偏平チューブ本体を形成する２枚のプレートが同一形状である点、さらに、プレートの端部であって該プレートがヘッダタンクとろう付けされる箇所の外面が平面である点をそれぞれ限定して新請求項１とするものである。
  上記請求項２の補正は、原請求項に記載した発明の構成要件である熱交換器用偏平チューブが、１枚のプレートを折り曲げて、或いは、２枚のプレートを重ね合わせてなるものであるとしていたのを、２枚のプレートを重ね合わせてなるものに限定するとともに、発明の構成要件であるプレートについて、プレートの端部であって該プレートがヘッダタンクとろう付けされる箇所の外面が平面である点、及び、隣りの流路に連通する通路部が、ビードを元に戻す方向に塑性変形して形成されるものである点をそれぞれ限定して新請求項２とするものである。
  したがって、上記請求項１及び２の補正は、特許法第１７条の２第３項第２号の特許請求の範囲の減縮を目的とするものに該当する。
　そこで、平成１５年８月８日付補正後の前記請求項１に記載された発明（以下、「本願補正発明」という。）が特許出願の際独立して特許を受けることができるものであるか（特許法第１７条の２第４項の規定により準用する同法第１２６条第３項の規定に適合するか）について、以下に検討する。
　
（２）引用例
　原査定の拒絶理由で引用した、本願の出願前国内において頒布された引用文献である、特開平４−８６４８９号公報（以下、「引用文献１」という。）には、次の事項が図面とともに記載されている。
　
「第１図及び第２図に示す実施例において、熱交換器用チューブ（１）は、相互間に例えば０．８ｍｍの間隔を隔てゝ対向する上下の細帯状の平面壁部（２）（３）が、その一側縁においてＵ字状の屈曲部（４）を介して連続し、他側縁において接合一体化された断面長円形の扁平状チューブからなるものである。
　上記両平面壁部（２）（３）の他側縁には内側に巻き込まれて互いに平行状となされた所定幅の接合用の折曲縁部（２ａ）（３ａ）が形成されており、該縁部（２ａ）（３ａ）どおしが重ね合わされた状態で接合（５）されている。」（第３頁左下欄２〜１３行）
　
「上記上下の各平面壁部（２）（３）には、チューブ（１）の幅方向に互いに交互配置となる態様において、それぞれ２個ずつの内方に突出した屈曲突部（６）が形成されている。この屈曲突部（６）は、上記平面壁部（２）（３）を　内方にＶ字状に折込みその両側壁を密着させた屈曲二重壁として形成されたもので、チューブ（１）の長さ方向に連続したものとなされている。そして、この各屈曲突部（６）はそれらの頂端がそれぞれ相手方の平面壁部（２）（３）の内面に当接されると共に、ろう付けによって該内面に接合一体化されると共に、該屈曲突部（６）自体もその屈曲二重壁が両壁の密着面をろう付け接合されて一体化されている。」（第３頁右下欄３〜１６行）
　
「第４図は他の実施例を示すものである。この実施例においてチューブ（１１）は、その幅方向に互いに交互配置となる態様において内方に突出した屈曲突部（１６）が形成された２枚の成形プレート（Ｐ１）（Ｐ２）を、前記屈曲突部（１６）を内側にして対向状に重ね合わせて両側縁で接合一体化したものである。屈曲突部 （１６）は上下両成形プレート（Ｐ１）（Ｐ２）にそれぞれ２個ずつ形成されている。
　上記成形ブレ−ト（Ｐ１）（Ｐ２）の両側縁は、それぞれＬ字状に曲成されて折曲縁部（１２ａ）（１３ａ）を有するものとなされており、対応する折曲縁部（１２ａ）（１３ａ）どおしが重ね合わされた状態でろう付により接合一体化されている。」（第４頁左下欄１３行〜同頁右下欄７行）
　
　上記記載及び図面からみて、引用文献１には、次の発明が記載されている。
　
「１枚のプレートを折り曲げて、或いは、２枚のプレートを重ね合わせてなる熱交換器用チューブ１、１１において、前記プレートに複数列の屈曲突部６、１６を該プレートの長手方向に亘って形成するものであって、この屈曲突部は、屈曲突部先端に向って先細状に設けられ、前記複数列の屈曲突部は、前記プレートの長手方向に沿う中心線に対し非対称に形成され、前記屈曲突部が形成された同一形状のプレートを２枚重ね合わせてチューブ本体が形成され、前記各屈曲突部が対向するプレートの当該対向部位を平面に形成し、且つ前記各屈曲突部の頂部と前記平面部とが接合して、前記屈曲突部と前記平面部とで複数の流路を形成した熱交換器用チューブ。」（以下、「引用例発明」という。）
　
　同じく、原査定の拒絶理由で引用した、本願の出願前国内において頒布された引用文献である、特開平６−２８１３７３号公報（以下、「引用文献２」という。）には、次の事項が図面とともに記載されている。
　
「この実施例は、図９および図１０に示されているものであり、熱交換器用冷媒流通管（Ｔ２）における補強壁（２１）は、上壁（１）より内方突出状に鍛造せられた下向き突条（２１ａ）が平らな下壁（２）内面に接合せられて形成せられたものと、下壁（２）より内方突出状に鍛造せられた上向き突条（２１ｂ）が平らな上壁（１）内面に接合せられて形成せられたものとの２種類存在し、両者が交互に配置せられており、連通孔（２２）は、下向き突条（２１ａ）の下縁および上向き突条（２１ｂ）の上縁にそれぞれ所定間隔おきに設けられた切欠部が、上下壁（１）（２）のいずか一方の壁でその開放部を塞ぐことにより形成せられたものであること以外は、実施例１と同様である。」（第５頁７欄１６〜２７行）
　
「本発明の熱交換器用冷媒流通管によれば、並列状の冷媒通路をそれぞれ流通する冷媒は、連通孔を通じて流通管の幅方向に流れ、すべての冷媒通路にいきわたって混合され、冷媒通路間で冷媒に温度差が生じることがないので、風上側と風下側において冷媒は同様に凝縮して冷媒が均一に流れ、熱交換効率が向上する。」（第６頁９欄３７〜４３行）
　
　同じく、原査定の拒絶理由で引用した、本願の出願前国内において頒布された引用文献である、特開平７−１９７７４号公報（以下、「引用文献３」という。）には、次の事項が図面とともに記載されている。
　
「上記円状ビード１２や長ビード１３は、図３に示すように、ヘッダタンク４のチューブ挿入孔５と偏平チューブ２の偏平面２Ａ、２Ｂとの接合を確実なものとするために、ヘッダタンク４のチューブ挿入孔５との接合部分では設けられていない。」（第３頁３欄３４〜３８行）
　
（３）対比・判断
　本願補正発明と引用例発明とを対比すると、引用例発明の「チューブ１、１１」及び「屈曲突部６、１６」は、それぞれ本願補正発明の「偏平チューブ」及び「長ビード」に相当するから、
両者は、
「１枚のプレートを折り曲げて、或いは、２枚のプレートを重ね合わせてなる熱交換器用偏平チューブにおいて、
　前記プレートに複数列の長ビードを該プレートの長手方向に亘って形成するものであって、この長ビードは、ビード先端に向って先細状に設けられ、
　前記複数列の長ビードは、前記プレートの長手方向に沿う中心線に対し非対称に形成され、前記長ビードが形成された同一形状のプレートを２枚重ね合わせて偏平チューブ本体が形成され、
　前記各長ビードが対向するプレートの当該対向部位を平面に形成し、且つ前記各長ビードの頂部と前記平面部とが接合して、前記長ビードと前記平面部とで複数の流路を形成したことを特徴とする熱交換器用偏平チューブ。」
である点で一致し、次の点で相違している。
　
［相違点１］本願補正発明の長ビードは、ビードの先端に向って先細状に設けられるとともに頂部が略平坦に設けられているのに対して、引用例発明の長ビードは、ビードの先端に向って先細状に設けられてはいるが、頂部が略平坦に設けられているものではない点。
　
［相違点２］本願補正発明は、長ビードの適位箇所に、隣りの流路に連通する通路部を複数箇所形成し、この通路部は長ビードの長さよりも短く形成されているのに対して、引用例発明の長ビードには、隣りの流路に連通する通路部が形成されていない点。
　
［相違点３］本願補正発明は、プレートの端部であって該プレートがヘッダタンクとろう付けされる箇所の外面が平面であるのに対して、引用文献１には、プレートの端部であって該プレートがヘッダタンクとろう付けされる箇所の外面を平面とするとは明記されておらず、図面を見ても該部分が平面であるのか否か不明である点。
　
　相違点１について検討すると、熱交換器用偏平チューブに設けたビードの形状を、ビード先端に向って先細状にするとともに、頂部を略平坦にしたものは従来周知である（例えば、引用文献３の図４、図８、特開平３−１５５４２２号公報の第４図、第５図参照。）から、引用例発明のビード形状を、ビード先端に向って先細状にするとともに、頂部を略平坦にすることは当業者が容易に想到し得たことである。
　
　相違点２について検討すると、引用文献２には、補強壁（本願の「長ビード」に相当）によって複数の流路を形成した熱交換器用冷媒流通管（本願の「偏平チューブ」に相当）において、冷媒流通管幅方向における冷媒の混合がなされるようにして熱交換効率の向上を図るべく、補強壁の適位箇所に、隣りの流路に連通する連通孔（本願の「通路部」に相当）を複数箇所形成し、この連通孔の長さは補強壁の連通孔の設けられていない部分の長さよりも短く形成されたものが記載されているから、引用例発明の長ビードに引用文献２に開示された連通孔を適用して、上記相違点２における本願補正発明の構成とすることは当業者が容易に想到し得たことである。
　また、たとえ引用文献２に、連通孔の長さが補強壁の連通孔の設けられていない部分の長さよりも短く形成されたものが記載されていなかったとしても、熱交換器用偏平チューブにおいて、耐圧性を確保すべくチューブ内に長ビードを設けるとともに、チューブ幅方向の熱媒体の混合を促進して熱交換効率を高めるべく長ビードに隣りの流路に連通する通路部を設けるようなことは従来周知の技術手段であるし（例えば、引用文献２以外に実願昭５７−１８９５５４号（実開昭５９−９７３７７号）のマイクロフィルム、特開昭５７−１３６０９３号公報参照。）、通路部の長さをどの程度とするかは、チューブの耐圧性、熱交換効率等を考慮して当業者が適宜選定し得る設計事項と認められるから、引用例発明の長ビードに上記周知技術を適用して、上記相違点２における本願補正発明の構成とすることは当業者が容易に想到し得たことである。
　
　相違点３について検討すると、引用文献３には、ビードを設けた熱交換器用偏平チューブにおいて、ヘッダタンクと偏平チューブとの接合を確実なものとするために、偏平チューブの端部の該チューブがヘッダタンクとろう付けされる箇所にビードを設けることなく、その外面を平面にすることが記載されているから、引用例発明に引用文献３に記載された上記技術手段を適用して、上記相違点３における本願補正発明の構成とすることは当業者が容易に想到し得たことである。
　
　そして、本願補正発明の効果は、引用文献１〜３に記載された発明及び周知技術から予測し得る程度のものであって、格別のものではない。
　したがって、本願補正発明は、本願の出願前に国内において頒布された引用文献１〜３に記載された発明及び周知技術に基づいて当業者が容易に発明をすることができたものであり、特許法第２９条第２項の規定により特許出願の際独立して特許を受けることができないものである。
　
（４）むすび
　以上のとおり、平成１５年８月８日付補正は、特許法第１７条の２第４項の規定により準用する特許法第１２６条第３項の規定に違反してなされたものであり、特許法第１５９条第１項の規定により読み替えて準用する特許法第５３条第１項の規定により却下すべきものである。
　
３．平成１５年８月６日付の手続補正についての補正却下の決定
［補正却下の決定の結論］                                          
　平成１５年８月６日付の手続補正を却下する。
［理由］
（１）補正後の本願発明
　平成１５年８月６日付補正により、特許請求の範囲は、
「【請求項１】　１枚のプレートを折り曲げて、或いは、２枚のプレートを重ね合わせてなる熱交換器用偏平チューブにおいて、
　前記プレートに複数列の長ビードを該プレートの長手方向に亘って形成するものであって、この長ビードは、ビード先端に向って先細状に設けられるとともに頂部が略平坦に設けられ、
　前記複数列の長ビードは、前記プレートの長手方向に沿う中心線に対し非対称に形成され、前記長ビードが形成された同一形状のプレートを２枚重ね合わせて偏平チューブ本体が形成され、
　前記各長ビードが対向するプレートの当該対向部位を平面に形成し、且つ前記各長ビードの頂部と前記平面部とが接合して、前記長ビードと前記平面部とで複数の流路を形成し、
　更に、前記プレートの長手方向に亘って形成された長ビードの適位箇所に、隣りの流路に連通する通路部を複数箇所形成し、この通路部は長ビードの長さよりも短く形成され、前記プレートの端部であって該プレートがヘッダタンクとろう付けされる箇所の外面が平面であることを特徴とする熱交換器用偏平チューブ。」
と補正された。
　
　上記補正後の請求項１に記載された発明は、前記２．で却下された平成１５年８月８日付の手続補正で補正された特許請求の範囲の請求項１に記載された発明と同じものであるから、平成１５年８月６日付の補正は、前記２．の補正却下の決定で述べた理由と同一の理由により却下すべきものである。
　
４．本願発明について
　平成１５年８月６日付及び平成１５年８月８日付の各手続補正は上記のとおりいずれも却下されたので、本願の請求項１に係る発明（以下、同項記載の発明を「本願発明」という。）は、平成１５年５月１４日付手続補正で補正された明細書の特許請求の範囲の請求項１に記載された以下のとおりのものである。
　
「【請求項１】　１枚のプレートを折り曲げて、或いは、２枚のプレートを重ね合わせてなる熱交換器用偏平チューブにおいて、
　前記プレートに複数列の長ビードを該プレートの長手方向に亘って形成するものであって、この長ビードは、ビード先端に向って先細状に設けられるとともに頂部が略平坦に設けられ、
　前記各長ビードが対向するプレートの当該対向部位を平面に形成し、且つ前記各長ビードの頂部と前記平面部とが接合して、前記長ビードと前記平面部とで複数の流路を形成し、
　更に、前記プレートの長手方向に亘って形成された長ビードの適位箇所に、隣りの流路に連通する通路部を複数箇所形成し、この通路部は長ビードの長さよりも短く形成されていることを特徴とする熱交換器用偏平チューブ。」
　
（１）引用例
　原査定の拒絶の理由に引用された引用文献、および、その記載事項は、引用文献３を除いて前記「２．（２）」に記載したとおりである。
　
（２）対比・判断
　本願発明は、前記２．で検討した本願補正発明から、複数列の長ビードは、前記プレートの長手方向に沿う中心線に対し非対称に形成され、前記長ビードが形成された同一形状のプレートを２枚重ね合わせて偏平チューブ本体が形成されるとの限定、及び、プレートの端部であって該プレートがヘッダタンクとろう付けされる箇所の外面が平面であるとの限定を省いたものである。
　そうすると、本願発明の構成要件を全て含み、さらに構成要件を限定したものに相当する本願補正発明が、前記「２．（３）」に記載したとおり、引用文献１〜３に記載された発明及び周知技術に基づいて、当業者が容易に発明をすることができたものであり、しかも、引用文献３に基づいて容易に構成することができたとした、プレートの端部であって該プレートがヘッダタンクとろう付けされる箇所の外面が平面である点の限定を省いた本願発明は、引用文献３を除いた引用文献１及び２に記載された発明及び周知技術に基づいて当業者が容易に発明をすることができたものである。
　
（３）むすび
　以上のとおり、本願発明は、引用文献１及び２に記載された発明及び周知技術に基づいて、当業者が容易に発明をすることができたものであるから、特許法第２９条第２項の規定により特許を受けることができない。
  よって、結論のとおり審決する。