(57)【要約】  本発明は、ヒトの皮膚及び関節に対して改善された伸張性及び適合性を有する、包帯又はテープなどの手当用品に関する。
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
手当用品であって、材料層を備え、前記層が、複数の無材料領域を備え、前記無材料領域が、Ｓ字形パターンユニットの形態であり、前記パターンユニットは、前記材料層の表面の前記パターンユニットのパターン表面密度が４パターンユニット／ｉｎ２〜１４パターンユニット／ｉｎ２の範囲であるように、寸法を有する、手当用品。
【請求項２】
前記無材料領域が、前記材料層のスリットである、請求項１に記載の手当用品。
【請求項３】
前記パターンユニットが、交差しておらず、互いに隣接して配設され１つ又は２つ以上の直線列を形成する、請求項１に記載の手当用品。
【請求項４】
前記材料層の表面の前記パターンユニットの前記パターン表面密度が、１２パターンユニット／ｉｎ２である、請求項１に記載の手当用品。
【請求項５】
前記直線列が、互いに平行である、請求項３に記載の手当用品。
【請求項６】
各パターンユニットが、頂部及び底部を有し、更に、ある列の任意のパターンユニットの前記頂部及び底部が、前記列のその他の同様に配向されたパターンユニットの前記頂部及び底部と整列されている、請求項３に記載の手当用品。
【請求項７】
前記パターンユニットが、長さｌを有し、任意に、少なくとも１つのパターンユニットの前記長さｌが、隣接するパターンユニットの前記長さｌに対して垂直に配向されている、請求項１に記載の手当用品。
【請求項８】
ある列の各パターンユニットの前記長さｌが、前記列のその隣接するパターンユニットの前記長さｌに対して垂直に配向されている、請求項７に記載の手当用品。
【請求項９】
前記パターンユニットが、幅ｗを有し、更に、前記パターンユニットの前記長さｌが、前記パターンユニットの前記幅ｗの約１〜約６倍である、請求項７に記載の手当用品。
【請求項１０】
前記材料層の４５°対角線方向のうちの少なくとも１つに沿って約０．９８Ｎ（約０．１ｋｇｆ）からの力を印加した場合に、本明細書に記載される伸縮性試験ｘｙによって測定したときに、前記材料層が、無材料領域を伴わない同じ材料層よりも少なくとも約４２５％多く、前記４５°対角線方向に伸長する、請求項１に記載の手当用品。
【請求項１１】
前記材料層の４５°対角線方向のうちの少なくとも１つに沿って約１．９６Ｎ（約０．２ｋｇｆ）からの力を印加した場合に、本明細書に記載される伸縮性試験ｘｙによって測定したときに、前記材料層が、無材料領域を伴わない同じ材料層よりも少なくとも約１１２５％多く、前記４５°対角線方向に伸長する、請求項１に記載の手当用品。
【請求項１２】
前記材料層の縦方向又は横方向のうちの少なくとも１つに沿って約０．９８Ｎ（約０．１ｋｇｆ）からの力を印加した場合に、本明細書に記載される伸縮性試験ｘｙによって測定したときに、前記材料層が、無材料領域を伴わない同じ材料層よりも少なくとも約１００％多く、前記縦方向又は横方向に伸長する、請求項１に記載の手当用品。
【請求項１３】
前記材料層の縦方向又は横方向のうちの少なくとも１つに沿って約１．９６Ｎ（約０．２ｋｇｆ）からの力を印加した場合に、本明細書に記載される伸縮性試験ｘｙによって測定したときに、前記材料層が、無材料領域を伴わない同じ材料層よりも少なくとも約１５０％多く、前記縦方向又は横方向に伸長する、請求項１に記載の手当用品。
【請求項１４】
前記材料層の縦方向又は横方向のうちの少なくとも１つに沿って約２．９４Ｎ（約０．３ｋｇｆ）からの力を印加した場合に、本明細書に記載される伸縮性試験ｘｙによって測定したときに、前記材料層が、無材料領域を伴わない同じ材料層よりも少なくとも約４２５％多く、前記縦方向又は横方向に伸長する、請求項１に記載の手当用品。
【請求項１５】
前記材料層の他方の縦方向又は横方向に沿って約０．９８Ｎ（約０．１ｋｇｆ）からの力を印加した場合に、本明細書に記載される伸縮性試験ｘｙによって測定したときに、前記材料層が、無材料領域を伴わない同じ材料層よりも少なくとも約７５％多く、前記他方の縦方向又は横方向に伸長する、請求項１２に記載の手当用品。
【請求項１６】
前記材料層の他方の縦方向又は横方向に沿って約１．９６Ｎ（約０．２ｋｇｆ）からの力を印加した場合に、本明細書に記載される伸縮性試験ｘｙによって測定したときに、前記材料層が、無材料領域を伴わない同じ材料層よりも少なくとも約１５０％多く、前記他方の縦方向又は横方向に伸長する、請求項１３に記載の手当用品。
【請求項１７】
前記材料層のｚ方向に沿って約４．９０Ｎ（約０．５ｋｇｆ）の力を印加した場合に、本明細書に記載される伸縮性試験ｚによって測定したときに、前記材料層が、前記材料層のｘｙ面から離れて、前記ｚ方向に少なくとも約１ｍｍ〜約８ｍｍ伸長する、請求項１に記載の手当用品。
【請求項１８】
前記着脱可能層と前記材料層との間に配置された接着剤を更に備える、請求項１に記載の手当用品。
【請求項１９】
前記着脱可能層が、ポリエチレン、ポリプロピレン、クラフト紙、ポリエステル、又はこれらの複合物を含む、請求項１に記載の手当用品。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ヒトの皮膚及び関節に対して改善された伸張性及び適合性を有する、包帯又はテープなどの手当用品に関する。
【背景技術】
【０００２】
皮膚に適用する、及び／又は皮膚を覆うための包帯及びテープなどの手当用品は、しばらく前から知られている。このような手当用品は、小さな創傷を密閉し、小さな創傷を保護し、かつ／又は擦過傷を覆うよう、幅広く受け入れられている。一部の場合、微孔性又は通気性の包帯又はテープが開発されて、どちらか一方が、小さな創傷（一部が治癒している創傷を含む）を覆うために使用されてきた。
【０００３】
このような手当用品は、例えば、微孔性材料を組み込むことで、創傷が呼吸すること、及び水蒸気が創傷から逃げることを可能にし、したがって、創傷が浸軟する機会を低減させるという点で、長年にわたって大幅に改善されてきたが、手当用品が、皮膚又は組織の次元輪郭を覆い、そこに適応し、かつ手当用品によって覆われている、又はそれと接触している皮膚又は組織の一部分と共に移動するように（即ち、その移動に適応するように）、特に、手当用品が指、足首、肘又は膝の関節などの関節領域に付随するヒトの組織の領域を覆っている、又はそれらと接触している状況において、改善された伸張性及び弾力性を提供する手当用品に対する必要性がなお存在している。したがって、手当用品が上述した特性を提供するために、手当用品はまた、手当用品が適用される皮膚又は組織表面の三次元輪郭に動的に適合し、かつその変化に対応することもできる必要がある。
【０００４】
手当用品はまた、手当用品と接触する、又はそれが貼り付けられるヒトの皮膚組織の領域に対して適合可能であるか、又は十分なドレープ性も提供する必要がある。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
したがって、本発明の態様は、創傷を覆う、創傷を保護する、及び創傷治癒を促進するために使用され得る、手当用品を提供することである。本発明の更なる態様は、皮膚の創傷領域に適合し、かつ関節などの可動領域のより良好な被覆範囲のための改善された伸張性、弾力性、及び適合性を有する、包帯及びテープを提供することである。本発明の他の態様は、以下の説明及び特許請求の範囲から容易に明白になろう。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
一実施形態において、本発明は、手当用品に関し、当該手当用品は、材料層を備え、当該層が、複数の無材料領域を備え、当該無材料領域が、Ｓ字形パターンユニットの形態であり、当該パターンユニットは、材料層の表面のパターンユニットのパターン表面密度が４パターンユニット／ｉｎ２〜１４パターンユニット／ｉｎ２の範囲であるように、寸法を有する。
【０００７】
本発明はまた、ヒト又は哺乳類の身体の関節領域（又は運動しやすい領域）を覆っている皮膚表面に、開示される実施形態を含む本発明の手当用品を使用する／適用する方法にも関する。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
以下に、本発明の実施形態をあくまで例示の目的で添付図面を参照しながら更に詳細に説明する。
【図１】方向ｘｙｚ軸を有する本発明の手当用品の斜視図である。
【図２】図１の図の平面図である。
【図２Ａ】図２のパターンユニットの特定の列の拡大平面図である。
【図３】線３−３に沿って切断した図２の断面図である。
【図４Ａ】力Ｆの印加前の閉鎖位置における、個別の無材料領域を示す図である。
【図４Ｂ】力Ｆの印加中の開放位置における、個別の無材料領域を示す図である。
【図４Ｃ】力Ｆの印加を終了した後に閉鎖位置に戻した、個別の無材料領域を示す図である。
【図５Ａ】ある列のパターンユニットをその隣接する列のパターンユニットに対して整列させて配設した、本発明の手当用品における使用に適した、異なって形成された（又は非曲線の）Ｓ字形パターンを示す図である。
【図５Ｂ】ある列のパターンユニットを隣接する列のパターンユニットに対してオフセットした、図５Ａのパターンを示す図である。
【図５Ｃ】ある列のパターンユニットをその隣接する列のパターンユニットに対して整列させて配設した、図２及び図２ＡのＳ字形パターンユニットを示す図である。
【図６】本発明の材料層と着脱可能層との間の追加的な層を示す、本発明の手当用品の分解図である。
【図７】裏当て層と着脱可能層との間の本発明の材料層を示す、本発明の手当用品の分解図である。
【図８】材料層の伸張力の縦方向、横方向、及び４５°対角線方向（Ｌ、Ｔ、及びＤ４５）を示す図である。
【図９】比較の目的で使用する、以前に開示されたスリットユニットのパターンを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
本発明の手当用品は、本明細書に記載される本発明の必須要素及び制限事項、並びに本明細書に記載される追加若しくは任意による特徴、構成要素、又は制限事項のいずれかを含むか、これらからなるか、又はこれらから本質的になり得る。
【００１０】
本明細書で使用するとき、用語「備える（comprising）」（及びその文法的変形）は、「有する（having）」又は「含む（including）」を包含する意味で（かつこれらの用語と互換的に）用いられ、「のみからなる（consisting only of）」の排他的な意味では用いられない。本明細書で使用する場合、用語「ａ」及び「ｔｈｅ」は、単数に加えて複数も包含すると理解される。
【００１１】
本明細書で使用する場合、用語「皮膚」及び「組織」は、互換的であり、哺乳動物の皮膚を指す。
【００１２】
本明細書で使用するとき、用語「目視検査」又は「目視検査した」は、約０．２５メートルの距離における標準７５ワットの白熱光を発する白熱電球の照度に少なくとも等しい照明において、（近視、遠視、若しくは乱視を補正するように適合された標準的な矯正レンズ、又は他の矯正視力を除く）肉眼での検査を意味する。
【００１３】
参照により一部又はその全体が本明細書に組み込まれる文書は全て、これらが本明細書に矛盾しない範囲においてのみ本明細書に組み込まれる。
【００１４】
特定の実施形態では、本明細書で開示される本発明は、本明細書に具体的に開示されていないいかなる成分、要素（又は、成分若しくは要素の群）、又は方法工程が存在しなくても実施することができる。
【００１５】
材料層
特定の実施形態において、手当用品１０は、創傷手当用品の形態とすることができる。特定の実施形態において、手当用品１０は、包帯又はテープの形態とすることができる。図面を参照すると、図１には、本発明の改善された手当用品１０の例示的な一実施形態が示されている。特定の実施形態において、手当用品１０は、織布又は不織布の非膨潤性材料から形成された材料層１１を備える。一実施形態において、材料層１１は、非膨潤性の不織布材料から形成されている。本明細書で使用するとき、用語「非膨潤性」は、流体を吸収することができず、又は実質的に吸収することができず、よって、材料層が使用環境に存在する流体、即ち創傷の滲出液若しくは分泌物、又は身体の汗と接触しているときに、材料層のボリュームが殆ど又は全く増加しない。一実施形態において、材料層は、ボリュームの増加が、材料層の乾燥重量に基づいて、生理食塩水水溶液として約５重量％以下、任意に約２．５重量％以下、任意に、又は任意に１重量％以下である。これらの値は、生理食塩水吸収性試験を使用して得ることができ、この試験では、乾燥した計量材料層のサンプルを、以降の計量のために、０．９重量％のＮａＣＩを含有する生理食塩水中に、３７℃で１分間にわたって浸漬する。
【００１６】
適切な非膨潤性材料としては、ポリウレタン、ポリエチレン、ポリイソブタジエン、ポリイソブチレン、ネオプレン、ポリアミド、ポリエステル、ポリエーテルポリエステル、非親水性ポリエーテル−ポリアミド、可塑化ポリ塩化ビニル、スチレンブタジエンブロックコポリマー、スチレンイソプレンブロックコポリマー、ポリアクリレート、メタクリル酸コポリマー、ポリプロピレン、レーヨン、レーヨン／ポリエステルブレンド、及びこれらの混合物が挙げられるが、これらに限定されない（又はこれらから、若しくはこれらからなる群から選択される）。
【００１７】
特定の実施形態において、非膨潤性材料は、ポリウレタンである。適切なポリウレタンとしては、ポリエステル及びポリエーテルポリウレタンが挙げられ、これらの例は、Ｅｓｔａｎｅｓ（Ｂ．Ｆ．Ｇｏｏｄｒｉｃｈ  Ｌｔｄの登録商標）である。適切なＥｓｔａｎｅｓは、５７０２、５７０１、５７１４Ｆ、及び５８０２０１と称される等級のものである。
【００１８】
特定の実施形態において、非膨潤性材料は、ポリエステルである。適切なポリエステルとしては、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）、及びこれらの混合物が挙げられる。ＰＥＴ基材は、Ｆｉｂｅｒｔｅｘ  Ｎｏｎｗｏｖｅｎｓ（Ｉｎｇｌｅｓｉｄｅ，Ｉｌｌ）から市販されている。
【００１９】
特定の実施形態において、材料層は、架橋ポリビニルアルコール、架橋ポリビニルピロリドン、親水性ポリウレタン、ポリ（メタ）アクリル酸の親水性ヒドロキシアルキルエステル及びそのコポリマー、親水性ポリエーテル−ポリアミドポリマー、セルロースアセテート、セルロースアセテート−プロプリオネートなどの親水性、非水溶性セルロース誘導剤などの、膨潤性材料を含まない、又は実質的に含まない。本明細書で使用するとき、用語「実質的に含まない」は、材料層の最大５重量％（又は約５重量％）、任意に最大２．５重量％（又は約２．５重量％）、任意に最大１．０重量％（又は約１．０重量％）、任意に最大０．１重量％（又は約０．１重量％）の量の膨潤性材料を意味する。
【００２０】
特定の実施形態において、材料層１１は、多孔性であり、また、水蒸気及び空気がどちらも容易に材料層１１を通過することを可能にする。特定の実施形態において、図１及び図３から分かり得るように、材料層１１の頂面１２及び底面１３は、滑らかかつ平坦であり（又は実質的に滑らかかつ平坦であり）、よって、材料層１１の頂面１２及び底面１３は、表面にチャネル又は隆起部分を含まない、又は実質的含まない。
【００２１】
特定の実施形態において、材料層１１は、従来のエンボス加工技術によって作製されるものなどの、チャネル又は隆起部分を含むことができる。特定のかかる実施形態において、チャネル又は隆起部分は、下で更に詳細に論じられるＳ字形パターンユニットによって輪郭形成されたパターンと一致しない。チャネル又は隆起部分の例は、米国特許公開第２０１２／０２２０９７３号（Ｃｈａｎら）、及び同第２０１２／０２２０９７４号（Ｃｈａｎらに）に見出すことができ、これらの特許公開の各々は、参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【００２２】
特定の実施形態において、材料層１１は、約０．２ｍｍ〜約３ｍｍの厚さ、任意に約０．７７ｍｍ〜約１．５ｍｍの厚さを有する。
【００２３】
無材料領域
手当用品１０の材料層１１は、材料層１１の厚さ（即ち、頂面１２から底面１３までの距離）を通って伸長する、１つ又は２つ以上の（又は複数の）個別の無材料領域１５を更に組み込む。本明細書で使用するとき、用語「無材料」又は「材料を含まない」は、材料を含まない、又は材料を実質的に含まない、材料層の範囲又は領域を意味し、よって、材料の連続性が中断されるか、又はかかる範囲若しくは領域が、材料を欠くか、又は、限定されるものではないが、材料の切れ目、孔、スリット、若しくは開口部を含む。したがって、材料の「切れ目」、「孔」、「スリット」、又は「開口部」という用語は、互いに、かつ「無材料領域」という用語と互換である。特定の実施形態において、個別の無材料領域１５としては、肉眼で識別すること（即ち、視野を拡大する光学レンズを用いることなく見ること）ができない個別の領域が挙げられ、かかる例としては、約１μｍ〜約２５μｍの厚さのナイフによって、又は約１０μｍ〜１０００μｍのレーザ厚さを有するレーザによって材料層１１を切断することによって材料層１１に形成された、極薄スリットが挙げられる。
【００２４】
特定の実施形態において、個別の無材料領域１５は、離散的な、非直線の、連続するパターンユニットを形成する別個のスリットであり、各パターンユニットは、離間されており、かつ（例えば、図に示される離散的なＳ字形状のパターンユニットのように）他のパターンユニットに接続していない。一実施形態において、スリットパターンユニットは、次の列のスリットパターンユニットと千鳥状の、又は次の列のスリットパターンユニットと整列された列に配設することができる。代替の実施形態において、１つの列のスリットパターンユニットは、任意の隣接する列のスリットパターンユニットに対して直角であり得る。特定の実施形態において、個別の無材料領域１５は、Ｓ字形状のスリットである。
【００２５】
特定の実施形態において、パターンユニット（又はスリットパターンユニット）１５は、材料層１１に形成され、かつ、全部のかつ完成したパターンユニットをカウントしたときに（即ち、パターン表面密度を決定するときに、部分的又は不完全なパターンはカウントされない）、材料層１１の表面の４パターンユニット／ｉｎ２〜１４パターンユニット／ｉｎ２の、任意に１０パターンユニット／ｉｎ２〜１４パターンユニット／ｉｎ２の、又は任意に１２パターンユニット／ｉｎ２の、パターン表面密度（即ち、材料層１１の表面の１平方インチ当たりの空間的に配設されたパターンユニット１５）を提供するような寸法を有する。パターン表面密度を（即ち、下記又は上記のいずれか）記載された４パターンユニット／ｉｎ２〜１４パターンユニット／ｉｎ２の範囲外に変動させる（又は増減する）ことで、組み込まれたパターンユニット（又は無材料領域）１５によって提供される材料層１１の伸張性のいずれの増大も低減する。
【００２６】
個別の無材料領域１５の一実施形態は、図２に示され、別個のＳ字形スリットパターンユニット１５として形成された個別の無材料領域１５を示す。本明細書で使用するとき、用語「Ｓ字形」は、一般に「Ｓ字」の形態で成形されたパターンを意味し、図５Ａの列のパターンユニットによって例示されるような「ブロック」又は角度付きの角のある「Ｓ字」形状などの、数式Ｓ（ｔ）＝１／１＋ｅ−ｔによって定義される曲線及び非曲線パターンを有するものなどの、曲線パターンを含む。特定の実施形態において、図２のＳ字形パターンユニットの１つ又は２つ以上（又は全て）は、図５Ａの非曲線パターンユニットと置き換えられるが、それでも、図２に示されるパターンユニットと同じ配設を保持する。
【００２７】
レーザ及びナイフに加えて、無材料領域はまた、例えばウォータージェット切断、高圧蒸気切断、超音波切断、又はパンチ切断などによる材料層１１の形成中に材料層１１に組み込むこともできる。
【００２８】
特定の実施形態において、Ｓ字形スリットパターンユニット１５は、互いに隣接して配設されている。特定の実施形態において、Ｓ字形スリットパターンユニット１５は、交差しておらず、かつ互いに対して離間されている。任意に、Ｓ字形スリットパターンユニット１５が、更に配設されＳ字形スリットパターンユニット１５の１つ又は２つ以上の直線列１４を形成する。特定の実施形態において、Ｓ字形スリットパターンユニット１５は、Ｓ字形スリットパターンユニット１５の１つ又は２つ以上の直線列１４を形成すように更に構成され、それにより、図２Ａに例示されるように、列１４の任意のＳ字形スリットパターンユニット１５の頂部ｔ及び底部ｂは、その列の他の同じように配向されたＳ字形スリットパターンユニット１５のそれぞれの頂部ｔ及び底部ｂと空間的に整列されている（例えば、その長さｌが１つの方向に伸縮する列１４の任意のＳ字形スリットパターンユニット１５の頂部ｔ及び底部ｂは、その長さｌが同じ方向に伸縮するその列の任意の他のＳ字形スリットパターンユニット１５の頂部ｔ及び底部ｂと空間的に整列されている）。本明細書で使用するとき、用語「直線の」は、まっすぐな線又は実質的にまっすぐな線の線方向に従うことを意味する。
【００２９】
上記の実施形態のいずれかにおいて、創傷及び／又は皮膚表面を覆うように、又はそこに接触するように皮膚に適用されるときに、手当用品１０は、かかる覆われた又は接触している領域の皮膚の表面又は周囲の運動時に伸張又は伸縮して、かかる運動の結果としての手当用品１０の剥離（即ち、皮膚又は創傷への接着の喪失）を最小にする。かかる実施形態において、覆われた又は接触している皮膚表面の任意の運動は、手当用品１０に対する力Ｆを引き起こす（即ち、Ｆ＞０）。Ｓ字形スリットパターンユニット１５は、手当用品１０に対する（任意の方向における）力Ｆの印加（即ち、Ｆ＞０）の後に、無材料領域の１つ又は２つ以上が、初期閉鎖位置（又は構成）から開放位置に自由に開放されて、材料層１１が、第１の位置ｐ１から、力Ｆの方向に伸縮又は伸張した第２の位置ｐ２に伸縮するのを容易にするように配設され、もはや力Ｆが印加されなくなる（即ち、Ｆ＝０）と、無材料領域は、初期閉鎖位置（又は構成）に自由に閉鎖して（又は戻って）、材料層１１が、図４ａ、４ｂ、及び４ｃに示されるように、第２の位置ｐ２から第１の位置ｐ１に戻る運動を容易にする。したがって、印加力が減少又は増加すると、１つ又は２つ以上の無材料領域が開放される程度が、それぞれ減少又は増加する。無材料領域１５は、力Ｆの方向に従って開放することが更に理解される。本明細書で使用するとき、用語「自由に」は、材料層１１を形成するために使用される材料が、膨潤して、無材料領域１５の開放又は閉鎖を制限又は抑制しないこと、及び／又は着脱可能層が除去された時点で、材料層１１が、いかなる追加的な層又は基材にも取り付けられずに、無材料領域１５の開放又は閉鎖を制限又は抑制することを意味する。無材料領域１５に関して本明細書で使用するとき、用語「閉鎖」、「閉鎖位置」、又は「閉鎖構成」は、無材料領域１５が閉鎖又は実質的に閉鎖されており、よって、目視検査時に、無材料領域１５を通した視認性が全く又は実質的に全くないことを意味する。無材料領域１５に関して本明細書で使用するとき、用語「開放」、「開放位置」、又は「開放構成」は、無材料領域１５が開放されており、よって、目視検査時に、無材料領域１５を通した視認性が存在することを意味する。本明細書で使用するとき、用語「視認性」は、生物の又は非生物の対象の個別の特徴を見て、識別する能力意味する。
【００３０】
図２ａに示されるように、特定の実施形態において、各Ｓ字形スリットパターンユニット１５の長さｌは、その幅ｗに対して大きくなり得る。特定の実施形態において、Ｓ字形スリットパターンユニット１５の長さｌは、Ｓ字形スリットパターンユニット１５の幅ｗの約１〜約６倍、任意に幅ｗの２．５〜約４．７倍である。特定の実施形態において、Ｓ字形スリットパターンユニット１５の長さｌは、Ｓ字形スリットパターンユニット１５の幅ｗの３倍である。
【００３１】
特定の実施形態において、Ｓ字形スリットパターンユニット１５の長さｌは、手当用品１０の横方向Ａに延びるように、又は手当用品１０の縦方向Ｂに延びるように配向することができる。横方向Ａは、縦方向Ｂに対して垂直である。あるいは、Ｓ字形スリットパターンユニット１５の１つ又は２つ以上を、それらの長さｌが手当用品１０の縦方向Ｂに延びるように配設し配向させ、Ｓ字形スリットパターンユニット１５の１つ又は２つ以上を、Ｓ字形スリットパターンユニット１５の１つ又は２つ以上が手当用品１０の横方向Ａに延びるように配設し又は配向させることができる。更に、Ｓ字形スリットパターンユニット１５の１つ又は２つ以上は、それらの長さｌが横方向Ａ及び縦方向Ｂに対して対角線方向に延びるように配向することができる。本明細書で使用するとき、用語「対角線」は、横方向Ａ及び縦方向Ｂのいずれかと交差するときに直角以外の角度を形成する、方向（又は方向線）を指す。図８の対角線方向Ｄ４５は、横方向Ａ及び縦方向Ｂに対する対角線方向の一例である。
【００３２】
他の実施形態において、Ｓ字形スリットパターンユニット１５の長さｌは、Ｓ字形スリットパターンユニット１５の長さｌが、隣接するＳ字形スリットパターンユニット１５の長さｌに対して垂直方向であるように配向されている。一実施形態において、図１、図２、及び図２Ａに示されるように、Ｓ字形スリットパターンユニット１５の長さｌは、列１４の各Ｓ字形スリットパターンユニット１５の長さｌが、かかる列１４のその隣接するＳ字形スリットパターンユニット１５に対して垂直方向に配向されるように配向されている。
【００３３】
特定の実施形態において、Ｓ字形スリットパターンユニット１５の直線列１４は、他の直線列Ｓ字形スリットパターンユニット１５に隣接し、かつ平行に配置されている。Ｓ字形スリットパターンユニット１５の直線列がＳ字形スリットパターンユニット１５の他の直線列１４と平行に配置された場合、引っ張り力が印加されると、材料層の安定性が低減される。図５Ａ及び５Ｃから分かるように、特定の実施形態において、Ｓ字形スリットパターンユニット１５の直線列１４は、１つのかかる列１４のＳ字形スリットパターンユニット１５が、ｉ）隣接する平行列１４のＳ字形スリットパターンユニット１５に対して整列されるように配設され（よって、列１４の整列されたＳ字形スリットパターンユニット１５が、Ｓ字形スリットパターンユニット１５の整列された列１６を形成するように配設され）、あるいは、図５Ｃに示されるように、ｉｉ）隣接する平行列１４のＳ字形スリットパターンユニット１５に対して千鳥状に（ある列１４のＳ字形スリットパターンユニット１５が、任意の隣接する平行列１４のＳ字形スリットパターンユニット１５からオフセットされるように）配設されている。
【００３４】
特定の実施形態において、長さｌは、１（又は約１）ｍｍ〜１０（又は約１０）ｍｍの範囲である。特定の実施形態において、長さｌは、４（又は約４）ｍｍ〜８（又は約８）ｍｍである。特定の実施形態において、幅ｗは、１（又は約１）ｍｍ〜１０（又は約１０）ｍｍの範囲である。特定の実施形態において、幅ｗは、３（又は約３）ｍｍ〜４（又は約４）ｍｍである。
【００３５】
Ｓ字形スリットパターンユニット１５は、曲線形又は非曲線形とすることができる。本明細書で使用するとき、用語「曲線形」は、曲がった線によって形成され、境界され、又は特徴付けられ、かつ角度付きの縁部又はセグメントを含まないことを意味する。
【００３６】
図２ａに更に示されるように、特定の実施形態において、Ｓ字形スリットパターンユニット１５の列１４の各Ｓ字形スリットパターンユニット１５は、垂直中心線Ｖｃｌを有し、それにより、各Ｓ字形スリットパターンユニット１５の垂直中心線Ｖｃｌは、直線的に隣接するＳ字形スリットパターンユニット１５の垂直中心線Ｖｃｌから幅ｗ’だけ互いに縦方向に離間される。また、特定の実施形態において、Ｓ字形スリットパターンユニット１５の各列１４は、水平中心線Ｈｃｌを有する。特定の実施形態において、Ｓ字形スリットパターンユニット１５の各列１４の水平中心線Ｈｃｌは、Ｓ字形スリットパターンユニット１５の列１４の水平中心線Ｈｃｌから距離ｄだけ互いに離間されている。垂直中心線Ｖｃｌは、水平中心線Ｈｃｌに対して垂直である。
【００３７】
用語「中心線」は、無材料領域１５の個別のユニット又は無材料領域１５の個別のユニットの列１４のいずれかの縦方向中心又は横方向中心を垂直又は水平にそれぞれ横切って通過する直線を意味する。
【００３８】
特定の実施形態において、距離ｄは、幅ｗ’に等しい。特定の実施形態において、幅ｗ’は、２．５（又は約２．５）ｍｍ〜１０（又は約１０）ｍｍの範囲である。特定の実施形態において、幅ｗ’は、６．５（又は約６．５）ｍｍである。特定の実施形態において、距離ｄは、２．５（又は約２．５）ｍｍ〜１０（又は約１０）ｍｍの範囲である。特定の実施形態において、距離ｄは、６．５（又は約６．５）ｍｍである。
【００３９】
特定の実施形態において、複数Ｓ字形スリットパターンユニット１５及び／又は列１４は、材料層１１の表面の（頂平面及び底平面の両方の）表面積の約５０％〜約１００％、任意に少なくとも約７５％〜約１００％、任意に約９０％〜約１００％、又は任意に１００％（又は約１００％）を覆うための表面密度（即ち、スリットパターンユニット／ｉｎ２）で、材料層１１に形成されている。本明細書で使用するとき、「材料層の表面の表面積の１００％を覆う」又は「材料層の表面の１００％の表面積被覆率」は、複数のスリットパターンユニットが、ある表面密度（即ち、スリットパターンユニット／ｉｎ２）で配設され、かつ複数のスリットパターンユニットが材料層の表面の表面積全体を覆い、材料層の周辺縁部まで伸張すること意味する。
【００４０】
理論によって制限されることなく、上記のＳ字形スリットパターンユニット１５は、縦方向、横方向、及び対角（即ち、方向的にｘｙ平面の縦［又は水平］方向でもなく、かつ横［又は垂直］方向でもない）における伸縮を可能にすることによって、改善された伸張性及び適合特性を手当用品１０に提供すると考えられる。特定の実施形態において、上記のＳ字形スリットパターンユニット１５は、ｚ軸方向の伸縮（又は運動）を可能にする。このＳ字形スリットパターンを利用することによって、手当用品１０は、上記のＳ字形スリットパターンユニット１５を組み込んでいない同じ手当用品と比較して、手当用品１０を伸張させるのに必要とする力が予想外に少なくなる。
【００４１】
ドレープ性
特定の実施形態において、本発明の無材料スリットパターンユニットを備える材料層１１は、改善されたドレープ性を提供する。特定の実施形態において、本発明の無材料スリットパターンユニットは、図８で縦方向及び４５°対角線方向（Ｂ、Ｄ４５、及びＤ’４５）によって例示されるように、いかなるスリットも伴わない材料のドレープ性を、縦方向について試験される材料層の曲げ長さに基づいて、少なくとも３０％改善し、また、２つの４５°対角線方向の両方について試験される材料層の曲げ長さに基づいて、２つの４５°対角線方向のうちの少なくとも１つにおいて少なくとも５０％改善する。曲げ長さ及びパーセントドレープ性は、以下のドレープ性試験を使用して決定する。
【００４２】
ドレープ性試験（剛性試験）
ドレープ性試験を行うのに使用される剛性試験機は、滑らかで低摩擦の平坦なプラスチック表面及び目盛付きスケールを有するプラットフォームからなる。矩形の布地ストリップを剛性試験機の水平プラットフォーム上で支持し、その長さの方向に伸張させ、それにより、伸張部がオーバーハングし、それ自体の質量の下で曲がる。プラットフォームは、プラスチックで作製された２つの側面部分によって支持される。これらの側面部分にはインデックス線が彫り込まれ、プラットフォーム面の平面の下側に４１．５°の角度で傾けられる。この角度で、曲げ長さは、オーバーハング長さの１／２である。オペレータが好都合な位置からの両方のインデックス線を見ることを可能にするために、剛性試験機には鏡が取り付けられる。剛性試験機は、曲げ長さを測定するために目盛付きスケールを備え、かつスケールはｃｍの目盛付きである。試験は、２４．５℃及び４０％の相対湿度で行われる。
【００４３】
サンプルの調製：
試験サンプル（即ち、無材料スリットパターンユニットを伴う）及び対照サンプル（即ち、スリットを伴わない）を、図８  ４において縦方向、横方向、及び４５°対角線方向（Ｂ、Ａ、Ｄ４５、及びＤ’４５）によって例示されるように、縦方向及び横方向に沿って、並びに２つの４５°対角線方向に沿って、材料層（下に記載される）から切断する。試験サンプルについて、縦方向、横方向、及び２つの４５°対角線方向に沿った各々のために３つの８”×１”の試料を切断する。対照サンプルについて、縦方向、横方向、及び２つの４５°対角線方向に沿った各々のために３つの８”×１”の試料を切断する。試料は、５０％の相対湿度及び２３℃の温度で２４時間にわたって調整する。
【００４４】
ｉ．試料を調整するのに使用する材料層は、以下からなる二層基材である。
・繊維を乾式カーディング過程に通して、ブランケットロールを形成し、次いでニードルパンチ過程に通すことによって、約３８ｍｍの繊維長を有する１００％のＰＥＴ繊維から不織布層を製造する。不織布は、３．７ｏｚ／平方ヤードの重量を有する。
・非粘着層ＨＤＰＥネットを、不織布の基材の上へ加熱積層する。このネットは、以下の特性を有する：
−厚さ＝１０２〜１２７ミクロン
−ボス数：縦方向：２２〜２８ボス／インチ、横方向：２７〜３３ボス／インチ
−開口（孔）サイズ約３００μｍ
−坪量＝０．４８〜０．５９ｏｚ／平方ヤード
−幾何学的形状＝六角形。
かかるＨＤＰＥネットは、Ｄｅｌｎｅｔ（登録商標）ＡＣ５３０ＷＨＴネットで、Ｄｅｌｎｅｔ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ（Ｄｅｌ．）から入手可能である。
【００４５】
上記の二層材料は、Ｓｔｒａｔｅｘ（登録商標）３．７ＮＰＥＴ−Ｅの名称でＤｅｌｓｔａｒ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ，ＤＥＬから入手することができる（これは、Ｄｅｌｎｅｔ（登録商標）ＡＣ５３０ＷＨＴネットを組み込む）。
【００４６】
手順：
ａ）剛性試験機を水準面に配置し、水準器の補助を用いて水平を確認する。
ｂ）材料層の方向のうちの１つから切断した、調整した試験サンプルのうちの１つを、サンプルの前縁部が傾斜地点で平坦なプラスチック表面の縁部と一致する状態で、長さ方向の試験機の平坦なプラスチック表面の平面に長さ方向に平坦に配置する。
ｃ）目盛付きスケールを、ゼロ目盛位置において試験サンプルの上に丁寧に置く。
ｄ）剛性試験機の側面部分のインデックス線を、剛性試験機の鏡で見る。
ｅ）次いで、鏡で見たときに、試験サンプルの前縁部が目盛付きスケールから離れて下方へ曲がり、２つの傾斜したインデックス線に接触するまで、目盛付きスケールを丁寧にスライドさせる。
ｆ）試験サンプルの前縁部がねじれた場合は、前縁部の中心点を平面と一致させる。ねじれが４５°を超える場合は、指示値を無視する。
ｇ）目盛付きスケール上の指示値を記録する。
ｈ）試験サンプルの反対側の表面を上方に位置付けた状態にし、次いで、幅方向において更に２回、幅方向において試験サンプルの各表面に対して１回、工程ｂ）〜ｇ）を再度繰り返す。
ｉ）試験サンプルについて、４つの測定した曲げ長さの平均を決定し、記録する。
ｊ）材料層を同じ方向から切断した残りの試験サンプルの各々に対して、工程ｂ）〜ｉ）を繰り返す。
ｋ）同じ方向における３つの試験サンプルの各々の曲げ長さの平均を、同じ方向におけるサンプルのサンプル平均（本明細書において、「曲げ長さ」と称される）として平均し、記録する。
ｌ）残りの方向から切断した試験サンプルに対して、工程ｂ）〜ｋ）を繰り返す。
ｍ）試験サンプルの代わりに、調整した対照サンプルを使用することによって、同じ方法で工程ｂ）〜ｌ）を繰り返す。
ｎ）その所与の方向に切断した試験サンプルの曲げ長さを、その所与の方向に切断した対照サンプルの曲げ長さで除算することによって、所与の方向に沿ったスリット入り材料層のパーセントドレープ性を計算する。
【００４７】
縦方向及び横方向のうちの少なくとも１つに沿った伸張性
特定の実施形態において、材料層１１の縦方向Ｂ又は横方向Ａのうちの少なくとも１つに沿って０．１（又は約０．１）ｋｇｆの力を印加した場合に、本明細書に記載される伸縮性試験ｘｙによって測定したときに、Ｓ字形スリットパターンユニット１５を有する材料層１１は、無材料領域を伴わない同じ材料層１１よりも少なくとも１００％（又は約１００％）、任意に少なくとも１５０％（又は約１５０％）、任意に少なくとも２００％（又は約２００％）、任意に少なくとも３００％（又は約３００％）、任意に少なくとも４００％（又は約４００％）、又は任意に少なくとも４５０％（又は約４５０％）、又は任意に少なくとも４７５％（又は約４７５％）多く、当該縦方向Ｂ又は横方向Ａのうちの少なくとも１つに伸縮又は伸張する。
【００４８】
特定の実施形態において、材料層１１の縦方向Ｂ又は横方向Ａのうちの少なくとも１つに沿って０．２（又は約０．２）ｋｇｆの力を印加した場合に、本明細書に記載される伸縮性試験ｘｙによって測定したときに、Ｓ字形スリットパターンユニット１５を有する材料層１１は、無材料領域を伴わない同じ材料層１１よりも少なくとも１５０％（又は約１５０％）、少なくとも２００％（又は約２００％）、少なくとも２５０％（又は約２５０％）、任意に少なくとも３００（又は約３００％）、任意に少なくとも３５０％（又は約３５０％）、任意に少なくとも４００％（又は約４００％）、任意に少なくとも５００（又は約５００％）、任意に少なくとも６００％（又は約６００％）、任意に少なくとも７００％（又は約７００％）、任意に少なくとも８００％（又は約８００％）、任意に少なくとも８２５％（又は約８２５％）、任意に少なくとも８５０％（又は約８５０％）、又は任意に少なくとも８７０％（又は約８７０％）多く、当該縦方向Ｂ又は横方向Ａのうちの少なくとも１つに伸縮又は伸張する。
【００４９】
特定の実施形態において、材料層１１の縦方向Ｂ又は横方向Ａのうちの少なくとも１つに沿って０．３（又は約０．３）ｋｇｆの力を印加した場合に、本明細書に記載される伸縮性試験ｘｙによって測定したときに、Ｓ字形スリットパターンユニット１５を有する材料層１１は、無材料領域を伴わない同じ材料層１１よりも少なくとも４２５％（又は約４２５％）、任意に少なくとも４５０（又は約４５０％）、任意に少なくとも５００％（又は約５００％）、任意に少なくとも５５０％（又は約５５０％）、任意に少なくとも６００％（又は約６００％）、任意に少なくとも６５０％（又は約６５０％）、任意に少なくとも７００％（又は約７００％）、任意に少なくとも７５０％（又は約７５０％）、任意に少なくとも８００％（又は約８００％）、任意に少なくとも９００％（又は約９００％）、任意に少なくとも１０００％（又は約１０００％）、又は任意に少なくとも１０２５％（又は約１０２５％）、又は任意に少なくとも１０５０％（又は約１０５０％）多く、当該縦方向Ｂ又は横方向Ａのうちの少なくとも１つに伸縮又は伸張する。
【００５０】
特定の実施形態において、材料層１１の縦方向Ｂ又は横方向Ａのうちの少なくとも１つに沿って０．４（又は約０．４）ｋｇｆの力を印加した場合に、本明細書に記載される伸縮性試験ｘｙによって測定したときに、Ｓ字形スリットパターンユニット１５を有する材料層１１は、無材料領域を伴わない同じ材料層１１よりも少なくとも６５０％（又は約６５０％）、任意に少なくとも７００％（又は約７００％）、任意に少なくとも７５０％（又は約７５０％）、任意に少なくとも８００％（又は約８００％）、任意に少なくとも９００％（又は約９００％）、任意に少なくとも１０００％（又は約１０００％）、任意に少なくとも１０５０％（又は約約１０５０％）、任意に少なくとも１１００％（又は約１１００％）、任意に少なくとも１１２５％（又は約１１２５％）、又は任意に少なくとも１１５０％（又は約１１５０％）多く、当該縦方向Ｂ又は横方向Ａのうちの少なくとも１つに伸縮又は伸張する。
【００５１】
他方の（又は残りの）縦方向及び横方向に沿った伸張性
縦方向又は横方向のうちの少なくとも１つの伸縮性又は伸張性が、本明細書に記載される伸縮性試験ｘｙを使用して上記のように決定される特定の実施形態において、他方の（又は残りの）縦方向又は横方向も同様に、本明細書に記載される伸縮性試験ｘｙを使用して決定することができる。当該「他方の」縦方向又は横方向の場合：
・特定の実施形態において、材料層１１の他方の縦方向Ｂ又は横方向Ａに沿って０．１（又は約０．１）ｋｇｆからの力を印加した場合に、本明細書に記載される伸縮性試験ｘｙによって測定したときに、Ｓ字形スリットパターンユニット１５を有する材料層１１は、無材料領域を伴わない同じ材料層１１よりも少なくとも７５％（又は約７５％）、任意に少なくとも１００％（又は約１００％）、任意に少なくとも１２５％（又は約１２５％）、任意に少なくとも１５０％（又は約１５０％）、任意に少なくとも１７５％（又は約１７５％）、又は任意に少なくとも１９０％（又は約１９０％）多く、かかる他方の縦方向Ｂ又は横方向Ａに伸縮又は伸張する。
・特定の実施形態において、材料層１１の他方の縦方向Ｂ又は横方向Ａに沿って０．２（又は約０．２）ｋｇｆからの力を印加した場合に、本明細書に記載される伸縮性試験ｘｙによって測定したときに、Ｓ字形スリットパターンユニット１５を有する材料層１１は、無材料領域を伴わない同じ材料層１１よりも少なくとも１５０％（又は約１５０％）、任意に少なくとも２００％（又は約２００％）、任意に少なくとも２５０％（又は約２５０％）、任意に少なくとも３００％（又は約３００％）、任意に少なくとも３５０％（又は約３５０％）、任意に少なくとも３７５％（又は約３７５％）、又は任意に少なくとも３９０％（又は約３９０％）多く、かかる他方の縦方向Ｂ又は横方向Ａに伸縮又は伸張する。
・特定の実施形態において、材料層１１の他方の縦方向Ｂ又は横方向Ａに沿って０．３（又は約０．３）ｋｇｆからの力を印加した場合に、本明細書に記載される伸縮性試験ｘｙによって測定したときに、Ｓ字形スリットパターンユニット１５を有する材料層１１は、無材料領域を伴わない同じ材料層１１よりも少なくとも３５０％（又は約３５０％）、任意に少なくとも４００％（又は約４００％）、任意に少なくとも４２５％（又は約４２５％）、任意に少なくとも４５０％（又は約４５０％）、又は任意に少なくとも４７５％（又は約４７５％）多く、当該他方の縦方向Ｂ又は横方向Ａに伸縮又は伸張する。
・
【００５２】
対角の伸張
特定の実施形態において、材料層１１の４５°対角線方向Ｄ４５又はＤ’４５のうちの少なくとも１つに沿って０．１（又は約０．１）ｋｇｆの力を印加した場合に、本明細書に記載される伸縮性試験ｘｙによって測定したときに、Ｓ字形スリットパターンユニット１５を有する材料層１１は、Ｓ字形スリットパターンユニット１５を伴わない同じ材料層よりも少なくとも４２５％（又は約４２５％）、任意に少なくとも４５０％（又は約４５０％）、任意に少なくとも５００％（又は約５００％）、任意に少なくとも５５０％（又は約５５０％）、任意に少なくとも６００％（又は約６００％）、任意に少なくとも７００％（又は約７００％）、任意に少なくとも８００％（又は約８００％）、任意に少なくとも９００％（又は約９００％）、任意に少なくとも１０００％（又は約１０００％）、任意に少なくとも１１００％（又は約１１００％）、任意に少なくとも１２００％（又は約１２００％）、又は任意に少なくとも１３００％（又は約１３００％）、任意に少なくとも１４００％（又は約１４００％）、任意に少なくとも１５００％（又は約１５００％）、任意に少なくとも１６００％（又は約１６００％）、任意に少なくとも１７００％（又は約１７００％）、又は任意に少なくとも１８００％（又は約１８００％）、任意に少なくとも１９００％（又は約１９００％）、任意に少なくとも２０００％（又は約２０００％）、任意に少なくとも２１００％（又は約２１００％）、任意に少なくとも２２００％（又は約２２００％）、又は任意に少なくとも２３００％（又は約２３００％）、任意に少なくとも２３５０％（又は約２３５０％）、又は任意に少なくとも２３７５％（又は約２３７５％）多く、当該４５°対角線方向Ｄ４５又はＤ’４５に伸縮又は伸張する。「４５°対角線方向Ｄ４５」又は「４５°対角線方向Ｄ’４５」は、中心点Ｐを通って延在し、かつ中心点Ｐで交差する材料層１１の縦方向及び横方向中心線と４５°の角度を形成する、斜め方向線を指す。
【００５３】
特定の実施形態において、材料層１１の４５°対角線方向Ｄ４５又はＤ’４５のうちの少なくとも１つに沿って０．２（又は約０．２）ｋｇｆの力を印加した場合に、本明細書に記載される伸縮性試験ｘｙによって測定したときに、Ｓ字形スリットパターンユニット１５を有する材料層１１は、Ｓ字形スリットパターンユニット１５を伴わない同じ材料層よりも少なくとも１１２５％（又は約１１２５％）、任意に少なくとも１１５０％（又は約１１５０％）、任意に少なくとも１１７５％（又は約１１７５％）、任意に少なくとも１２００％（又は約１２００％）、又は任意に少なくとも１３００％（又は約１３００％）、任意に少なくとも１４００％（又は約１４００％）、任意に少なくとも１５００％（又は約１５００％）、任意に少なくとも１６００％（又は約１６００％）、任意に少なくとも１７００％（又は約１７００％）、任意に少なくとも１８００％（又は約１８００％）、任意に少なくとも１９００％（又は約１９００％）、任意に少なくとも２０００％（又は約２０００％）、任意に少なくとも２１００％（又は約２１００％）、任意に少なくとも２２００％（又は約２２００％）、任意に少なくとも２３００％（又は約２３００％）、任意に少なくとも２４００％（又は約２４００％）、任意に少なくとも２５００％（又は約２５００％）、又は任意に少なくとも２５５０％（又は約２５５０％）多く、当該４５°対角線方向Ｄ４５又はＤ’４５に伸縮又は伸張する。
【００５４】
特定の実施形態において、材料層１１の４５°対角線方向Ｄ４５又はＤ’４５のうちの少なくとも１つに沿って０．３（又は約０．３）ｋｇｆの力を印加した場合に、本明細書に記載される伸縮性試験ｘｙによって測定したときに、Ｓ字形スリットパターンユニット１５を有する材料層１１は、Ｓ字形スリットパターンユニット１５を伴わない同じ材料層よりも少なくとも１７２５％（又は約１７２５％）、任意に少なくとも１８００％（又は約１８００％）、任意に少なくとも１８００％（又は約１８００％）、任意に少なくとも１９００％（又は約１９００％）、任意に少なくとも２０００％（又は約２０００％）、任意に少なくとも２１００％（又は約２１００％）、任意に少なくとも２２００％（又は約２２００％）、任意に少なくとも２３００％（又は約２３００％）、任意に少なくとも２３２５％（又は約２３２５％）、又は任意に少なくとも２３５０％（又は約２３５０％）多く、当該４５°対角線方向Ｄ４５又はＤ’４５に伸縮又は伸張する。
【００５５】
特定の実施形態において、材料層１１の４５°対角線方向Ｄ４５又はＤ’４５のうちの少なくとも１つに沿って０．４（又は約０．４）ｋｇｆの力を印加した場合に、本明細書に記載される伸縮性試験ｘｙによって測定したときに、Ｓ字形スリットパターンユニット１５を有する材料層１１は、Ｓ字形スリットパターンユニット１５を伴わない同じ材料層よりも少なくとも１６５０％（又は約１６５０％）、任意に少なくとも１７００％（又は約１７００％）、任意に少なくとも１７５０％（又は約１７５０％）、任意に少なくとも１８００％（又は約１８００％）、任意に少なくとも１８００％（又は約１８００％）、任意に少なくとも１９００％（又は約１９００％）、任意に少なくとも２０００％（又は約２０００％）、任意に少なくとも２１００％（又は約２１００％）、任意に少なくとも２１２５％（又は約２１２５％）、又は任意に少なくとも２１５０％（又は約２１５０％）多く、当該４５°対角線方向Ｄ４５又はＤ’４５に伸縮又は伸張する。
【００５６】
伸縮性試験ｘｙを行うのに使用される伸縮力又は伸張力の上述した縦方向、横方向、及び４５°対角線方向（Ｂ、Ａ、Ｄ４５、及びＤ’４５）は、ｘｙ平面内にあり、図８に例示される。用語「縦方向」は、連続製造過程を用いて形成するときの、材料層の機械方向を指す。本明細書で使用するとき、用語「機械方向」は、材料のロール層の長さに沿った方向、又は連続製造過程において材料が基材形成機械の中へ流れる方向を意味する。「横方向」は、縦方向に対して横走りの方向である。
【００５７】
特定の実施形態において、材料層１１のｚ軸に沿って（又はそのｘｙ平面に対して垂直な方向において）０．１ｋｇｆの力を印加した場合に、本明細書に記載される伸縮性試験ｚによって測定したときに、Ｓ字形スリットパターンユニット１５を有する材料層１１は、材料層１１のｘｙ平面から離れて、ｚ軸に沿って又はｚ方向に、約１ｍｍ〜約５ｍｍ、任意に約４ｍｍ〜約５ｍｍ伸縮又は伸張する。
【００５８】
特定の実施形態において、材料層１１のｚ軸に沿って（又はそのｘｙ平面に対して垂直な方向において）０．５ｋｇｆの力を印加した場合に、本明細書に記載される伸縮性試験ｚによって測定したときに、Ｓ字形スリットパターンユニット１５を有する材料層１１は、材料層１１のｘｙ平面から離れて、ｚ軸に沿って又はｚ方向に、約１ｍｍ〜約１０ｍｍ、任意に約１ｍｍ〜約８ｍｍ、又は任意に約８ｍｍ〜１０ｍｍ伸縮又は伸張する。
【００５９】
特定の実施形態において、材料層１１のｚ軸における（又はｚ軸に沿った）（又はｘｙ平面に対して垂直な方向の）伸縮性又は伸張性を改善するために、パターンユニット（又はスリットパターンユニット）１５は、４〜１４パターンユニット／ｉｎ２の、任意に１０〜１４パターンユニット／ｉｎ２の、又は任意に１２パターンユニット／ｉｎ２のパターン表面密度を提供する寸法を有する材料層１１に形成されている。
【００６０】
特定の実施形態において、Ｓ字形スリットパターンユニット１５を有する材料層１１は、下で説明する伸縮性試験を使用して、上記の伸縮パラメータのうちの任意の１つ、任意の組み合わせ、又は全てを満たす。
【００６１】
伸縮性試験：
本発明の手当用品の方向伸張性は、以下の伸縮性試験の手順を使用して測定し、伸縮性試験は、材料層の縦方向、横方向、及び４５°対角線方向Ｄ４５の方向に沿った、材料層の伸縮性又は伸張性を試験するための試験手順を含む：
伸縮性試験ｘｙ−材料層のｘｙ平面の方向に沿った力Ｆの下での材料層の変位を測定するための試験。
【００６２】
伸縮性試験ｘｙは、ＡＳＴＭ  Ｄ８８２、Ｓｔａｎｄａｒｄ  Ｔｅｓｔ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  Ｔｅｎｓｉｌｅ  Ｐｒｏｐｅｒｔｉｅｓ  ｏｆ  Ｔｈｉｎ  Ｐｌａｓｔｉｃ  Ｓｈｅｅｔｉｎｇ（ＡＳＴＭ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ，Ｗｅｓｔ  Ｃｏｎｓｈｏｈｏｃｋｅｎ，ＰＡ，２０１６）をモデルにしている。ＡＳＴＭ  Ｄ８８２の手順を僅かに修正して、以下のように行った：サンプルの材料層を２つの把持平面の間にクランプし、ロードセルに取り付けて、一定速度で張力を印加する。力をサンプルにかけて、両方のクランプを両方向（サンプルに対して縦方向及び横方向に配向された両方向、及びサンプルの負及び正に傾斜する４５°対角線方向Ｄ４５に沿って配向された両方向を含む）に、破断がサンプルで生じるまで、伸張させる。サンプルは、３回測定する。試験は、２３℃及び５０％の相対湿度で行う。
【００６３】
Ａ．装置：
使用する試験装置は、Ｉｎｓｔｒｕ−Ｍｅｔ  Ｐｎｅｕｍａｔｉｃ  Ｗｅｄｇｅ  Ａｃｔｉｏｎ  Ｇｒｉｐｓを有する、Ｉｎｓｔｒｕ−Ｍｅｔ  ＆  Ｉｎｓｔｒｏｎ  １１２２（Ｉｎｓｔｒｕ−Ｍｅｔ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ，Ｕｎｉｏｎ，ＮＪ  ０７０８３）である。
【００６４】
Ｂ．手順：
ａ）本発明のスリット（又は無材料領域）を有する層材料を５インチ×１インチのストリップに切断することによって、試料（無材料スリットパターンユニットを有する試料）を、調製する。
ｉ．試料を調整するのに使用する材料層は、以下からなる二層基材である。
・繊維を乾式カーディング過程に通して、ブランケットロールを形成し、次いでニードルパンチ過程に通すことによって、約３８ｍｍの繊維長を有する１００％のＰＥＴ繊維から不織布層を製造する。不織布は、３．７ｏｚ／平方ヤードの重量を有する。
・非粘着層ＨＤＰＥネットを、不織布の基材の上へ加熱積層する。このネットは、以下の特性を有する：
−厚さ＝１０２〜１２７ミクロン
−ボス数：縦方向：２２〜２８ボス／インチ、横方向：２７〜３３ボス／インチ
−開口（孔）サイズ約３００μｍ
−坪量＝０．４８〜０．５９ｏｚ／平方ヤード
−幾何学的形状＝六角形。
かかるＨＤＰＥネットは、Ｄｅｌｎｅｔ（登録商標）ＡＣ５３０ＷＨＴネットで、Ｄｅｌｎｅｔ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ（Ｄｅｌ．）から入手可能である。
上記の二層材料は、Ｓｔｒａｔｅｘ（登録商標）３．７ＮＰＥＴ−Ｅの名称でＤｅｌｓｔａｒ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ，ＤＥＬから入手することができる（これは、Ｄｅｌｎｅｔ（登録商標）ＡＣ５３０ＷＨＴネットを組み込む）。
ｉｉ．材料層に形成されるスリットパターンユニットは、スリットパターンユニットが以下の測定値を有するスリットパターンユニットの平行列として配設されるように、４０６μｍのレーザ厚さを有する９０ワットのＣＯ２レーザ（Ｆｕｌｌ  Ｓｐｅｃｔｒｕｍ  Ｌａｓｅｒ［ＮＶ］、モデルＰ２０１２）を使用して組み込む：
・スリットパターンユニットは、１２スリットパターンユニット／ｉｎ２（完全なパターンユニットだけをカウントする）のスリットパターンユニットの、表面密度を提供する。
・スリットパターンユニットは、材料層の表面の表面積の１００％を覆う。
ｂ）スリットを伴わない層材料を５インチ×１インチのストリップに切断することによって、対照試料（即ち、スリット［又は無材料領域］を有しない試料）を調製する。
ｉ．この工程に使用する材料層は、工程ａ）の材料層と同じである。
ｃ）試験サンプル及び対照サンプルは、２４時間にわたって、２３±１℃及び５０±２％の相対湿度の部屋にサンプルを置くことによって調整する。
ｄ）試験装置のグリップは、２”離れている。
ｅ）試験する対照サンプルは、試験装置のグリップの中へ配置し、確実に締結する。
ｆ）サンプルにはいかなる張力もないことが必要である。
ｇ）力は、機械方向（又は縦方向Ｂ）においてサンプルに印加され、一方のグリップを静止したままにし、他方のグリップを、内部試験基準に指定された一定速度（１２インチ／分）で反対方向に移動させる。
ｈ）サンプルが降伏する（即ち、サンプルのどこかに破断が生じる）まで、力の印加を続ける。
ｉ）２％、５％、１０％、２５％、及び５０％の（力のそれぞれの方向に沿った）サンプルの長さのパーセント変位（又は伸張）における印加力を、ＭＴＳ  Ｔｅｓｔ  Ｗｏｒｋｓ  ４．１２Ｆソフトウェアアプリケーション（Ｉｎｓｔｒｕ−Ｍｅｔ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ，ＮＪ）に記録する。
ｊ）試験サンプルを、工程ｅ）〜ｉ）に従って試験する。
ｋ）異なる試験サンプル及び対照サンプルを使用して、それぞれ上記の工程ｅ）〜ｉ）を更に２回繰り返す。
ｌ）次いで、２％、５％、１０％、２５％、及び５０％の増分にて、それぞれの対照サンプル及び試験サンプルについてＭＴＳ  Ｔｅｓｔ  Ｗｏｒｋｓ  ４．１２Ｆソフトウェアに記録したデータを平均し、記録する。
ｍ）ＭＴＳ  Ｔｅｓｔ  Ｗｏｒｋｓ  ４．１２Ｆソフトウェアに記録したデータから、所与の力及び力の方向での試験サンプルと対照サンプルとの縦方向（又は機械方向）における方向伸張のパーセント差を計算する。
ｎ）横方向Ａ（又は横断方向）、及び（図８に例示されるように）、両「４５°」対角線方向Ｄ４５の各々に対して工程ａ）〜ｎ）を繰り返す。
【００６５】
伸縮性試験ｚ−材料層のｚ軸（又は方向）に沿った力Ｆの下での、材料層の変位を測定するための試験。
【００６６】
伸縮性試験ｚは、ＡＳＴＭ  Ｄ３７８７−１６、Ｓｔａｎｄａｒｄ  Ｔｅｓｔ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  Ｂｕｒｓｔｉｎｇ  Ｓｔｒｅｎｇｔｈ  ｏｆ  Ｔｅｘｔｉｌｅｓ（ＡＳＴＭ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ，Ｗｅｓｔ  Ｃｏｎｓｈｏｈｏｃｋｅｎ，ＰＡ，２０１６）をモデルにしている。ＡＳＴＭ  Ｄ３７８７−１６手順を僅かに修正して、以下のように行った：サンプルを２つの溝付き円形プレートの間にクランプする。第２の部品（ボールアタッチメント）をロードセルに固定して、定速移動試験機械によって圧縮力を印加する。研磨し、硬化させた鋼鉄球によって、材料の不織布部分に破断が生じるまで力をかける。材料の試験は、特定の範囲の負荷の下での変位を示すために行った。不織布及びラミネートを伴う不織布の両方を試験した。試験は、２３℃及び５０％の相対湿度で行う。
【００６７】
Ａ．装置：
使用する試験装置は、４４．５ｍｍのＩＤリングクランプ及び２５．４ｍｍの球面プランジャを含む、ＡＳＴＭ  Ｄ３７８７  Ｂｕｒｓｔ  Ｆｉｘｔｕｒｅを有する、Ｉｎｓｔｒｕ−Ｍｅｔ  ＆  Ｉｎｓｔｒｏｎ  １１２２  ＆  ５５４３（Ｉｎｓｔｒｕ−Ｍｅｔ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ，Ｕｎｉｏｎ，ＮＪ  ０７０８３）である。Ｂｕｒｓｔ  Ｆｉｘｔｕｒｅのスロートは、その２．５”の元の長さから３．７５”の長さに延長することによって修正し、クランプねじの下のばねを外して、クランプ力を確実にした。
【００６８】
Ｂ．手順：
ａ）層材料を直径３×３／４の円形状の切り欠きに切断することによって、試験試料（無材料スリットパターンユニットを有する試料）を調製する。
ｉ．試料を調整するのに使用する材料層は、以下からなる二層基材である。
・繊維を乾式カーディング過程に通して、ブランケットロールを形成し、次いでニードルパンチ過程に通すことによって、約３８ｍｍの繊維長を有する１００％のＰＥＴ繊維から不織布層を製造する。不織布は、３．７ｏｚ／平方ヤードの重量を有する。
・非粘着層ＨＤＰＥネットを、不織布の基材の上へ加熱積層する。このネットは、以下の特性を有する：
−厚さ＝１０２〜１２７ミクロン
−ボス数：縦方向：２２〜２８ボス／インチ、横方向：２７〜３３ボス／インチ
−開口（孔）サイズ約３００μｍ
−坪量＝０．４８〜０．５９ｏｚ／平方ヤード
−幾何学的形状＝六角形。
かかるＨＤＰＥネットは、Ｄｅｌｎｅｔ（登録商標）ＡＣ５３０ＷＨＴネットで、Ｄｅｌｎｅｔ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ（Ｄｅｌ．）から入手可能である。
上記の二層材料は、Ｓｔｒａｔｅｘ（登録商標）３．７ＮＰＥＴ−Ｅの名称でＤｅｌｓｔａｒ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ，ＤＥＬから入手することができる（これは、Ｄｅｌｎｅｔ（登録商標）ＡＣ５３０ＷＨＴネットを組み込む）。
ｉｉ．材料層に形成されるスリットパターンユニットは、スリットパターンユニットが以下の測定値を有するスリットパターンユニットの平行列として配設されるように、４０６μｍのレーザ厚さを有する９０ワットのＣＯ２レーザ（Ｆｕｌｌ  Ｓｐｅｃｔｒｕｍ  Ｌａｓｅｒ［ＮＶ］、モデルＰ２０１２）を使用して組み込む：
■スリットパターンユニットは、１２スリットパターンユニット／ｉｎ２（完全なパターンユニットだけをカウントする）のスリットパターンユニットの、表面密度を提供する。
■スリットパターンユニットは、材料層の表面積の１００％を覆う。
ｂ）スリットを伴わない層材料を１インチのストリップによって５インチに切断することによって、対照試料（即ち、スリット［又は無材料領域］を有しない試料）を調製した。
ｉ．この工程に使用する材料層は、工程ａ）の材料層と同じである。
ｃ）試験サンプル及び対照サンプルは、２４時間にわたって、２３±１℃及び５０±２％の相対湿度の部屋にサンプルを置くことによって調整する。
ｄ）試験するサンプルは、試験装置のリングクランプに配置し、確実に締結する。
ｅ）サンプルにはいかなる張力もないことが必要である。
ｆ）力は、内部試験基準に指定された一定速度（２５．４ｍｍ／分）で球形プランジャによってｚ方向（即ち、サンプルのｘｙ平面に対して垂直）においてサンプルに印加され、次いで、速度を５．０８ｍｍ／分に低減させる。
ｇ）サンプルが降伏する（即ち、サンプルのどこかに破断が生じる）まで、力の印加を続ける。
ｈ）１ｍｍ、２ｍｍ、３ｍｍ、４ｍｍ、５ｍｍ、６ｍｍ、８ｍｍ、１０ｍｍ、１５ｍｍ、及び２０ｍｍの（力のｚ方向に沿った）サンプルの長さの変位（又は伸張）における印加力を、ＭＴＳ  Ｔｅｓｔ  Ｗｏｒｋｓ  ４．１２Ｆソフトウェアアプリケーション（Ｉｎｓｔｒｕ−Ｍｅｔ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ，ＮＪ）に（ｋｇｆとして）記録した。
ｉ）試験サンプルを、工程ｄ）〜ｈ）に従って試験する。
ｊ）異なる試験サンプル及び対照サンプルを使用して、それぞれ上記の工程ｄ）〜ｉ）を更に２回繰り返す。
ｋ）次いで、１ｍｍ、２ｍｍ、３ｍｍ、４ｍｍ、５ｍｍ、６ｍｍ、８ｍｍ、１０ｍｍ、１５ｍｍ、及び２０ｍｍの変位増分にて、ＭＴＳ  Ｔｅｓｔ  Ｗｏｒｋｓ  ４．１２Ｆソフトウェアに記録したデータを平均し、記録する。
【００６９】
更に、上記のＳ字形スリットパターンユニット１５はまた、手当用品１０と接触している、又はそれによって覆われた組織に容易に適合する、又はそれに掛かる手当用品１０も提供し、手当用品１０が、組織と共に移動するが、それでも皮膚及び／又は創傷の被覆又はそれとの接触を維持することを可能にする。
【００７０】
着脱可能層
特定の実施形態において、手当用品１０（任意に、［下で更に詳細に論じる］任意の追加的な層２０を含む）はまた、ｉ）材料層１１、又はｉｉ）材料層１１を備える手当用品１０、の上に着脱可能に配置される（又はそれと接触する）着脱可能層１７も備える。特定の実施形態において、着脱可能層１７は、材料層１１に配置され得る任意の接着剤に着脱可能に接触し、それを覆う。いくつかの実施形態において、着脱可能層１７は、無材料領域１５が閉鎖位置にある間（又はそのとき）、材料層１１又は手当用品１０に接触する（又は着脱可能に取り付けられている）。いくつかの実施形態において、着脱可能層１７が材料層１１又は手当用品１０から除去されるときまで、無材料領域１５が閉鎖位置に着脱可能に保持されるように、着脱可能層１７は、材料層１１又は手当用品１０に着脱可能に接触し（又は着脱可能に取り付けられ）、それによって、無材料領域１５が、上記のように、力Ｆの印加時に容易に開放すること（及び、それに応じて、かかる力Ｆの解除時に閉鎖すること）を可能にする。特定の実施形態において、着脱可能層１７は、ポリエチレン、ポリプロピレン、クラフト紙、ポリエステル、又はこれらの材料のいずれかの複合物を含むことができ、又はこれらから作製することができる。
【００７１】
任意による構成要素
特定の実施形態において、手当用品１０は、表面１２及び／又は１３の少なくとも一方の上に接着剤（図示せず）を更に組み込み、着脱可能層と材料層との間に配置して、手当用品１０の皮膚及び／又は創傷への接着を提供する。手当用品１０の上へ組み込まれるときに、接着剤が、自由に開放及び閉鎖する個別の無材料領域の開放性を制限又は抑制しないように適用されている。一般に、様々な感圧接着剤の任意のものを、接着剤として利用することができる。具体的には、典型的には、ヒト皮膚と生体適合性の感圧接着剤が、利用される。いくつかの実施形態において、本発明の接着剤はまた、概ね水溶性、若しくは概ね非水溶性、又は水性環境中に分散性のいずれかであってもよい。例えば、市販の分散性感圧接着剤は、商品名ＨＬ−９４１５−Ｘで販売されており、Ｈ．Ｂ．Ｆｕｌｌｅｒ  Ｃｏｍｐａｎｙから入手可能である。（余白）。別の好適な接着剤としては、約１０〜７５重量％のポリアルキルオキサゾリンポリマー、１０〜７５重量％のヒドロキシ化合物又はカルボン酸化合物を含む機能性希釈剤、５〜５０重量％の粘着付与剤が挙げられる。
【００７２】
接着剤は、ヒドロコロイドを含むことができる。使用されるヒドロコロイド成分は、例えばとりわけ、カルボキシメチルセルロースナトリウム、ペクチン、キサンタンガム、多糖類、アルギン酸ナトリウム若しくはカルシウム、キトサン、海草抽出物（カラギーナン）、ポリアスパラギン酸、ポリグルタミン酸、ヒアルロン酸、又はそれらの塩及び誘導体のような、この用途において良好な性能を有するいずれの物質であってもよい。
【００７３】
とりわけ、カルボキシメチルセルロースナトリウム及びペクチンなどの親水コロイドは、創傷からの体液と接触するとすぐに、ゲルを形成する物質である。絆創膏で使用される場合、これらのヒドロコロイドは、エラストマー及び／又は接着剤と組み合わされる。好ましくは、絆創膏は、治癒を加速させるのに適した状況である、浸潤又は瘢痕形成を伴わない湿潤環境を提供する必要がある。
【００７４】
接着剤は、とりわけ、例えば、アクリル系接着剤のような、かかる使用に対して知られている任意の従来の接着剤であってもよい。更に、かかる接着剤は、接着を高めるための樹脂、凝集強化剤、吸収剤（好ましくは、ポリアクリレート超吸収体、ポリアクリレート塩超吸収体、又はこれらの混合物）、可塑剤、及び任意に顔料を含有してもよい。接着剤層は更に、不連続パターンで構成し、ライン、スクリーン、スプレー、又は当業者が不連続と理解する任意の他のもので配設し、エラストマー基材によって構成することができる。
【００７５】
任意に、単層又は多層（又は基材層）を備える１つ又は２つ以上の追加的な層（複数可）（又は基材層（複数可））２０は、材料層１１の上に配置され、着脱可能層１７の反対側である材料層１１の表面側、又は材料層１１と着脱可能層１７との間のいずれかに配置されている。かかる実施形態において、材料層１１は、任意の追加的な層２０に取り付けられず、それにより、追加的な層２０は、無材料領域１５の開放及び閉鎖を大幅に制限又は抑制する。特定の実施形態において、追加的な層２０は、無材料領域１５を組み込んでもよく、又は組み込まなくてもよい。追加的な層２０が無材料領域１５を組み込んでいる実施形態において、追加的な層２０の無材料領域１５は、材料層１１の無材料領域１５によって形成されたパターンユニットと同じ又は類似のパターンユニットを形成し、特定のかかる実施形態において、追加的な層２０のパターンユニットはまた、材料層１１のパターンユニットとも整列されている。図７に示されるように、追加的な層２０は、単層又は多層の形態で、材料層１１の保護裏当て層として作用するように組み込むことができる。又は、図６に示されるように、かかる追加的な層２０は、パッド層として作用すること、又はそれを含むことができ、吸収特性及び／又は膨潤特性を提供する。特定の実施形態において、追加的な層２０は、（任意に、スリットパターンの形態で）本発明の無材料領域１５を備える。特定の実施形態において、追加的な層２０は、本発明の無材料領域を含まず、又は実質的に含まず、かかる一実施形態において、追加的な層２０は、ユーザの皮膚（及び／又はかかる皮膚の創傷）に面する材料層１１の表面に配置された、（開口の有無にかかわらない）保護非粘着性層として作用する。
【００７６】
特定の実施形態において、追加的な層２０がパッド層として作用するとき、追加的な層２０は、材料層１１の第１の側部に面し第１の表面積を有する第１の表面と、第１の表面の反対側にあり皮膚に面し第２の表面積を有する第２の表面と、を含む。パッド層は、ガーゼを形成するために使用される材料などの、開放加工繊維材料、多孔性繊維材料、天然繊維材料、又は合成繊維材料から形成することができる。適切なパッド層材料としては、繊維ＰＥＴが挙げられるが、これに限定されない。パッド層は、典型的には、皮膚表面及び／又は創傷に接触して、創傷の滲出液又は分泌物を吸収する。特定の実施形態において、追加的な層２０がパッド層として作用するときに、追加的な層２０は、追加的な層が通常の使用中に材料層１１から分離しないように、材料層１１に直接的又は間接的に固定することができる。
【００７７】
裏当て層として使用されるとき、追加的な層２０は、矩形、楕円形、卵形、又は長方形が挙げられるがこれらに限定されない、様々な形状を有することができる。かかる実施形態において、包帯及びテープ１０の形状は、追加的な層２０の形状によって画定されている。いくつかのかかる実施形態において、追加的な層２０は、薄く、高可撓性又は変形可能で、遮水性性で、かつ透明又は不透明であり得る。一般に、いくつかのかかる実施形態において、追加的な層２０の厚さは、所望の形成特性及び撓曲特性を達成するために、約０．０５〜０．２ミリメートル（「ｍｍ」）である。
【００７８】
追加的な層２０が裏当て層として作用する特定のかかる実施形態において、追加的な層２０を形成するのに使用される材料は、本製品を装着している身体部位の自由な運動を可能にするように、身体の輪郭に対する適合性及び可撓性の両方を有しなければならない。特定の実施形態において、これは、フィルム又はフォームとすることができる。裏当て層を形成するのに有用なポリマー材料としては、ポリオレフィン（ポリエチレンなど）、ポリウレタン、及びポリ塩化ビニルが挙げられる。裏当て材の他の例としては、これらに限定されるものではないが、例えば綿、ポリエステル、ポリウレタン、レーヨンなどの不織布、織布又は編布が挙げられる。
【００７９】
ポリエチレンフィルムは、追加的な層２０が裏当て層２０として作用する場合、追加的な層２０を形成するために任意に使用することができ、かかる事例では、ガス（水蒸気を含む）透過性という更なる利点を有する、ポリウレタンで形成された伸縮性エラストマーフィルムによって、特に有効な結果を達成することができる。しかしながら、かかる事例では、当技術分野で知られている他の可撓性非水溶性ポリマーフィルムが使用され得ることが理解される。更に、追加的な層２０が裏当て層として使用される場合、追加的な層２０は、独立気孔ポリマーフォームから形成することができ、特に、一体になったスキンが、ユーザの皮膚からそっぽを向いている独立気孔ポリマーフォームの側面を覆うものとすることができる。特定のかかる実施形態では、ポリウレタン又はポリエチレンで形成されたフォーム層が適切であるが、類似の特性を有する他のポリマーフォームを使用することができる。他の実施形態において、追加的な層２０が裏当て層として使用される場合、追加的な層２０は、他のポリオレフィン、ビニルポリエチレンアセテート、織物用不織布、ゴム、又は接着物品の技術分野で知られている他の材料から作製することができる。特定の実施形態において、追加的な層２０が裏当て層として作用する場合、追加的な層２０を形成するために使用されるポリマーは、一般に、約１９０℃の温度で約５００〜５００，０００センチポアズ、又は約１９０℃の温度で約１，０００〜３０，０００センチポアズ、又は約１９０℃の温度で約３，０００〜１５，０００センチポアズの粘度を有する。
【００８０】
特定の実施形態において、追加的な層２０が裏当て層として作用する場合、追加的な層２０は、液体不透過性であるが、ガス透過性とすることができ、これは、本発明の包帯及びテープ１０が接着された創傷及び皮膚が呼吸することを可能にする。一実施形態において、追加的な層２０が裏当て層として作用する場合、追加的な層２０は、極めて小さいサイズの分子を有するガスの通過だけを可能にするようなサイズの孔を有することができる。
【００８１】
最後に、追加的な層２０が裏当て層として作用する場合、追加的な層２０は、皮膚の更なる通気のために、穿孔することができる。特定のかかる実施形態において、穿孔は、円形の領域とし、かつ約０．１〜約０．８ミリメートルなどの直径の範囲を有することができる。しかしながら、特定の他の実施形態において、追加的な層２０が裏当て層として作用する場合、追加的な層２０は、必要に応じて、ガス不透過性とすることができる。
【００８２】
本発明は、例示及び比較の目的で提示される以下の実施例によって更に説明される。
【実施例】
【００８３】
比較例１：
ｘｙ平面の様々な方向に沿った力の下での、図９のスリットパターンユニットを有する材料層の伸張変位。
【００８４】
試験サンプル及び対照サンプルは、伸縮性試験ｘｙに従って調製及び測定して、本発明の提示のスリットを伴うサンプル（試験サンプル）と、スリットを伴わないサンプル（対照サンプル）との間の、力Ｆにおける所与の方向に沿った伸張性のパーセント差（％差）を決定した。試験サンプルは、図９のスリットパターンユニットを組み込んでいる。図８において、縦方向、横方向、並びに対角線方向Ｄ４５及びＤ’４５は、縦方向、横方向、及び４５°対角線方向（Ｂ、Ａ、Ｄ４５、及びＤ’４５）として示される。データは、それぞれ、表１〜表４及び表１ａ〜４ａに、様々な伸び方向及び伸縮方向について、伸張性又は伸びデータ、及び算出したパーセント差
【００８５】
【数１】
2020516381.tif 000003
として要約される。
【００８６】
【表１】
2020516381.tif 000004
【００８７】
【表２】
2020516381.tif 000005
【００８８】
【表３】
2020516381.tif 000006
【００８９】
【表４】
2020516381.tif 000007
【００９０】
【表５】
2020516381.tif 000008
【００９１】
【表６】
2020516381.tif 000009
【００９２】
【表７】
2020516381.tif 000010
【００９３】
【表８】
2020516381.tif 000011
【００９４】
表１ａ、表２ａ、表３ａ、及び表４ａは、図９のスリットパターンユニットが、いかなるスリットも伴わない材料層の伸張性を上回る、ある程度の材料層の伸張性を提供することを示す。
【００９５】
本発明の実施例２：
ｘｙ平面の様々な方向に沿った力の下での、図２のスリットパターンユニットを有する材料層の伸張変位。
【００９６】
試験サンプル及び対照サンプルは、伸縮性試験ｘｙに従って調製及び測定して、本発明の提示のスリットを伴うサンプル（試験サンプル）と、スリットを伴わないサンプル（対照サンプル）との間の、力Ｆでの所与の方向に沿った伸張性のパーセント差を決定した。試験サンプルは、図２のスリットパターンユニットを組み込んでいる。図８において、縦方向、横方向、並びに対角線方向Ｄ４５及びＤ’４５は、縦方向、横方向、及び４５°対角線方向（Ｂ、Ａ、Ｄ４５、及びＤ’４５）として示される。データは、それぞれ、表５〜表８及び表５ａ〜表８ａに、様々な伸び方向及び伸縮方向について、伸張性又は伸びデータ、及び算出したパーセント差として要約される。
【００９７】
【表９】
2020516381.tif 000012
【００９８】
【表１０】
2020516381.tif 000013
【００９９】
【表１１】
2020516381.tif 000014
【０１００】
【表１２】
2020516381.tif 000015
【０１０１】
【表１３】
2020516381.tif 000016
【０１０２】
【表１４】
2020516381.tif 000017
【０１０３】
【表１５】
2020516381.tif 000018
【０１０４】
【表１６】
2020516381.tif 000019
【０１０５】
比較例１の表１ａ及び表２ａと比較したときに、本発明の実施例２の表５ａ及び表６ａは、それぞれ、図２のスリットパターンユニットを有する材料層が、０．１〜０．４ｋｇｆの力で縦方向又は横方向のうちの少なくとも１つにおいて、及び力０．１〜０．３ｋｇｆの力で他方の（又は残りの）縦方向又は横方向において、図９のスリットパターンユニットを有する材料層よりも大きい伸張を提供することを示す。
【０１０６】
加えて、表７ａは、表３ａと比較して、４５°対角線方向のうちの少なくとも１つにおける伸張性に関する２つのパターンについて以下を示す。
・表７ａは、図２のスリットパターンユニットが、（表３ａに示されるように）０．１〜０．４の力で、４５°対角線方向のうちの少なくとも１つにおいて、図９のスリットパターンユニットを有する材料層よりも大きい伸張を提供することを示す。（余白）
【０１０７】
実施例３
図２のスリットパターンユニットの調製した試験サンプル及び対照サンプルのｚ方向の伸張性を比較するために、試験サンプル及び対照サンプルを調製して、伸縮性試験ｚに従って、０．１ｋｇｆ及び０．５ｋｇｆの力において測定した。結果をそれぞれ表９及び９ａに要約する。
【０１０８】
【表１７】
2020516381.tif 000020
【０１０９】
表９は、図２のスリットパターンユニットを有する材料層が、０．１のｋｇｆの力において、同じ力でいかなるスリットも伴わない材料層よりも、ｚ方向において（又はｚ軸に沿って）より大きい程度の運動を可能にすることを示す。
【０１１０】
【表１８】
2020516381.tif 000021
【０１１１】
表９ａは、図２のスリットパターンユニットを有する材料層が、０．５のｋｇｆの力において、同じ力でいかなるスリットも伴わない材料層よりも、ｚ方向において（又はｚ軸に沿って）より大きい程度の運動を可能にすることを示す。
【０１１２】
上に示され、かつ記載された例示的な実施形態に対して、その広義の発明の概念から逸脱することなく変更がなされ得ることは、当業者によって理解されるであろう。したがって、本発明は図示されかつ記載された例示的な実施形態に限定されないが、請求項により定義されるように本発明の趣旨及び範囲内の修正を網羅するように意図されることが理解される。例えば、例示的な実施形態の特定の特徴は、特許請求される発明の一部である場合もそうでない場合もあり、開示される実施形態の特徴は組み合わされてもよい。
【０１１３】
本発明の図面及び説明のうちの少なくともいくつかは、本発明の明白な理解に関連する要素に重点を置くために簡略化されていることが理解される。
【０１１４】
更に、任意の方法が、本明細書に記載されている工程の特定の順序に依存しない限り、工程の特定の順序は、特許請求の範囲に対する限定として解釈されるべきでない。本発明の方法を対象とする特許請求の範囲は、記載された順序における工程の実行に限定されるべきでなく、また、当業者は、工程が変更される場合があるが、それでも本発明の趣旨及び範囲の範囲内に留まり得ることを容易に認識することができる。
【０１１５】
発明の実施形態
実施形態１．手当用品であって、材料層を備え、当該層が、複数の無材料領域を備え、当該無材料領域が、Ｓ字形パターンユニットの形態であり、当該パターンユニットは、材料層の表面のパターンユニットのパターン表面密度が４パターンユニット／ｉｎ２〜１４パターンユニット／ｉｎ２の範囲であるように、寸法を有する、手当用品。
【０１１６】
実施形態２．無材料領域が、材料層内のスリットである、実施形態１に記載の手当用品。
【０１１７】
実施形態３．パターンユニットが、交差しておらず、互いに隣接して配設され１つ又は２つ以上の直線列を形成する、実施形態１及び／又は２に記載の手当用品。
【０１１８】
実施形態４．材料層の表面のパターンユニットのパターン表面密度が、１２パターンユニット／ｉｎ２である、実施形態１〜３のいずれか一項又は組み合わせに記載の手当用品。
【０１１９】
実施形態５．直線列が、互いに平行である、実施形態１〜４のいずれか一項又は組み合わせに記載の手当用品。
【０１２０】
実施形態６．各パターンユニットが、頂部及び底部を有し、更に、ある列の任意のパターンユニットの頂部及び底部が、その列のその他の同様に配向されたパターンユニットの頂部及び底部と整列されている、実施形態１〜５のいずれか一項又は組み合わせに記載の手当用品。
【０１２１】
実施形態７．パターンユニットが、長さｌを有し、任意に、少なくとも１つのパターンユニットの長さｌが、隣接するパターンユニットの長さｌに対して垂直に配向されている、実施形態１〜６のいずれか一項又は組み合わせに記載の手当用品。
【０１２２】
実施形態８．ある列の各パターンユニットの長さｌが、その列のその隣接するパターンユニットの長さｌに対して垂直に配向されている、実施形態１〜７のいずれか一項又は組み合わせに記載の手当用品。
【０１２３】
実施形態９．パターンユニットが、幅ｗを有し、更に、パターンユニットの長さｌが、パターンユニットの幅ｗの約１〜約６倍である、実施形態１〜８のいずれか一項又は組み合わせに記載の手当用品。
【０１２４】
実施形態１０．材料層の４５°対角線方向のうちの少なくとも１つに沿って約０．１ｋｇｆからの力を印加した場合に、本明細書に記載される伸縮性試験ｘｙによって測定したときに、材料層が、無材料領域を伴わない同じ材料層よりも少なくとも約４２５％多く、当該４５°対角線方向に伸長する、実施形態１〜９のいずれか一項又は組み合わせに記載の手当用品。
【０１２５】
実施形態１１．材料層の４５°対角線方向のうちの少なくとも１つに沿って約０．２ｋｇｆからの力を印加した場合に、本明細書に記載される伸縮性試験ｘｙによって測定したときに、材料層が、無材料領域を伴わない同じ材料層よりも少なくとも約１１２５％多く、当該４５°対角線方向に伸長する、実施形態１〜１０のいずれか一項又は組み合わせに記載の手当用品。
【０１２６】
実施形態１２．材料層の縦方向又は横方向のうちの少なくとも１つに沿って約０．１ｋｇｆからの力を印加した場合に、本明細書に記載される伸縮性試験ｘｙによって測定したときに、材料層が、無材料領域を伴わない同じ材料層よりも少なくとも約１００％多く、当該縦方向又は横方向に伸長する、実施形態１〜１１のいずれか一項又は組み合わせに記載の手当用品。
【０１２７】
実施形態１３．材料層の縦方向又は横方向のうちの少なくとも１つに沿って約０．２ｋｇｆからの力を印加した場合に、本明細書に記載される伸縮性試験ｘｙによって測定したときに、材料層が、無材料領域を伴わない同じ材料層よりも少なくとも約１５０％多く、当該縦方向又は横方向に伸長する、実施形態１〜１２のいずれか一項又は組み合わせに記載の手当用品。
【０１２８】
実施形態１４．材料層の縦方向又は横方向のうちの少なくとも１つに沿って約０．３ｋｇｆからの力を印加した場合に、本明細書に記載される伸縮性試験ｘｙによって測定したときに、材料層が、無材料領域を伴わない同じ材料層よりも少なくとも約４２５％多く、当該縦方向又は横方向に伸長する、実施形態１〜１３のいずれか一項又は組み合わせに記載の手当用品。
【０１２９】
実施形態１５．材料層の他方の縦方向又は横方向に沿って約０．１ｋｇｆからの力を印加した場合に、本明細書に記載される伸縮性試験ｘｙによって測定したときに、材料層が、無材料領域を伴わない同じ材料層よりも少なくとも約７５％多く、当該他方の縦方向又は横方向に伸長する、実施形態１２〜１４７３〜７５のいずれか一項又は組み合わせに記載の手当用品。
【０１３０】
実施形態１６．材料層の他方の縦方向又は横方向に沿って約０．２ｋｇｆからの力を印加した場合に、本明細書に記載される伸縮性試験ｘｙによって測定したときに、材料層が、無材料領域を伴わない同じ材料層よりも少なくとも約１５０％多く、当該他方の縦方向又は横方向に伸長する、実施形態１２〜１４のいずれか一項又は組み合わせに記載の手当用品。
【０１３１】
実施形態１７．材料層のｚ方向に沿って約０．５ｋｇｆの力を印加した場合に、本明細書に記載される伸縮性試験ｚによって測定したときに、材料層が、材料層のｘｙ面から離れて、ｚ方向に少なくとも約１ｍｍ〜約８ｍｍ伸長する、実施形態１〜１６のいずれか一項又は組み合わせに記載の手当用品。
【０１３２】
実施形態１８．着脱可能層と材料層との間に配置された接着剤を更に備える、実施形態１〜１７のいずれか１つ又は組み合わせに記載の手当用品。
【０１３３】
実施形態１９．着脱可能層が、ポリエチレン、ポリプロピレン、クラフト紙、ポリエステル、又はこれらの複合物を含む、実施形態１〜１８のいずれか１つ又は組み合わせに記載の手当用品。
【０１３４】
〔実施の態様〕
（１）  手当用品であって、材料層を備え、前記層が、複数の無材料領域を備え、前記無材料領域が、Ｓ字形パターンユニットの形態であり、前記パターンユニットは、前記材料層の表面の前記パターンユニットのパターン表面密度が４パターンユニット／ｉｎ２〜１４パターンユニット／ｉｎ２の範囲であるように、寸法を有する、手当用品。
（２）  前記無材料領域が、前記材料層のスリットである、実施態様１に記載の手当用品。
（３）  前記パターンユニットが、交差しておらず、互いに隣接して配設され１つ又は２つ以上の直線列を形成する、実施態様１に記載の手当用品。
（４）  前記材料層の表面の前記パターンユニットの前記パターン表面密度が、１２パターンユニット／ｉｎ２である、実施態様１に記載の手当用品。
（５）  前記直線列が、互いに平行である、実施態様３に記載の手当用品。
【０１３５】
（６）  各パターンユニットが、頂部及び底部を有し、更に、ある列の任意のパターンユニットの前記頂部及び底部が、前記列のその他の同様に配向されたパターンユニットの前記頂部及び底部と整列されている、実施態様３に記載の手当用品。
（７）  前記パターンユニットが、長さｌを有し、任意に、少なくとも１つのパターンユニットの前記長さｌが、隣接するパターンユニットの前記長さｌに対して垂直に配向されている、実施態様１に記載の手当用品。
（８）  ある列の各パターンユニットの前記長さｌが、前記列のその隣接するパターンユニットの前記長さｌに対して垂直に配向されている、実施態様７に記載の手当用品。
（９）  前記パターンユニットが、幅ｗを有し、更に、前記パターンユニットの前記長さｌが、前記パターンユニットの前記幅ｗの約１〜約６倍である、実施態様７に記載の手当用品。
（１０）  前記材料層の４５°対角線方向のうちの少なくとも１つに沿って約０．９８Ｎ（約０．１ｋｇｆ）からの力を印加した場合に、本明細書に記載される伸縮性試験ｘｙによって測定したときに、前記材料層が、無材料領域を伴わない同じ材料層よりも少なくとも約４２５％多く、前記４５°対角線方向に伸長する、実施態様１に記載の手当用品。
【０１３６】
（１１）  前記材料層の４５°対角線方向のうちの少なくとも１つに沿って約１．９６Ｎ（約０．２ｋｇｆ）からの力を印加した場合に、本明細書に記載される伸縮性試験ｘｙによって測定したときに、前記材料層が、無材料領域を伴わない同じ材料層よりも少なくとも約１１２５％多く、前記４５°対角線方向に伸長する、実施態様１に記載の手当用品。
（１２）  前記材料層の縦方向又は横方向のうちの少なくとも１つに沿って約０．９８Ｎ（約０．１ｋｇｆ）からの力を印加した場合に、本明細書に記載される伸縮性試験ｘｙによって測定したときに、前記材料層が、無材料領域を伴わない同じ材料層よりも少なくとも約１００％多く、前記縦方向又は横方向に伸長する、実施態様１に記載の手当用品。
（１３）  前記材料層の縦方向又は横方向のうちの少なくとも１つに沿って約１．９６Ｎ（約０．２ｋｇｆ）からの力を印加した場合に、本明細書に記載される伸縮性試験ｘｙによって測定したときに、前記材料層が、無材料領域を伴わない同じ材料層よりも少なくとも約１５０％多く、前記縦方向又は横方向に伸長する、実施態様１に記載の手当用品。
（１４）  前記材料層の縦方向又は横方向のうちの少なくとも１つに沿って約２．９４Ｎ（約０．３ｋｇｆ）からの力を印加した場合に、本明細書に記載される伸縮性試験ｘｙによって測定したときに、前記材料層が、無材料領域を伴わない同じ材料層よりも少なくとも約４２５％多く、前記縦方向又は横方向に伸長する、実施態様１に記載の手当用品。
（１５）  前記材料層の他方の縦方向又は横方向に沿って約０．９８Ｎ（約０．１ｋｇｆ）からの力を印加した場合に、本明細書に記載される伸縮性試験ｘｙによって測定したときに、前記材料層が、無材料領域を伴わない同じ材料層よりも少なくとも約７５％多く、前記他方の縦方向又は横方向に伸長する、実施態様１２に記載の手当用品。
【０１３７】
（１６）  前記材料層の他方の縦方向又は横方向に沿って約１．９６Ｎ（約０．２ｋｇｆ）からの力を印加した場合に、本明細書に記載される伸縮性試験ｘｙによって測定したときに、前記材料層が、無材料領域を伴わない同じ材料層よりも少なくとも約１５０％多く、前記他方の縦方向又は横方向に伸長する、実施態様１３に記載の手当用品。
（１７）  前記材料層のｚ方向に沿って約４．９０Ｎ（約０．５ｋｇｆ）の力を印加した場合に、本明細書に記載される伸縮性試験ｚによって測定したときに、前記材料層が、前記材料層のｘｙ面から離れて、前記ｚ方向に少なくとも約１ｍｍ〜約８ｍｍ伸長する、実施態様１に記載の手当用品。
（１８）  前記着脱可能層と前記材料層との間に配置された接着剤を更に備える、実施態様１に記載の手当用品。
（１９）  前記着脱可能層が、ポリエチレン、ポリプロピレン、クラフト紙、ポリエステル、又はこれらの複合物を含む、実施態様１に記載の手当用品。
【図１】
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【図２】
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【図２Ａ】
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【図３】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図４Ｃ】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図５Ｃ】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【国際調査報告】
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