【事件の表示】
　平成５年特許願第１２７８３５号「耐摩耗性摺動部材」拒絶査定不服審判事件〔平成６年１１月８日出願公開、特開平６−３１３４３０〕について、次のとおり審決する。
【結　論】
　本件審判の請求は、成り立たない。
【理　由】
１．手続の経緯・本願発明
　本願は、平成５年４月３０日（優先権主張、平成５年３月５日）の出願であって、平成１４年２月１５日付けで拒絶査定がされ、この査定を不服として平成１４年３月２７日付けで審判請求がなされるとともに、同年４月２５日付けで手続補正書が提出されたものである。
　そして、本願の請求項１〜５に係る発明は、平成１４年４月２５日付け手続補正により補正された明細書及び図面の記載からみて、その特許請求の範囲の請求項１〜５に記載されたとおりのものであると認められるところ、請求項１に係る発明（以下、「本願発明」という。）は、次のとおりのものである。
　
「【請求項１】すべり軸受、転がり軸受の内外輪レース面、グルーブ軸受のスラスト受部あるいは人工関節の接触部に適用して回転または揺動する物体を支持する摺動部材において、母材の摺動面に凹部または凸部の配列ピッチを０．８〜１．６ｍｍとした凹凸パターンを形成するとともに該凹凸パターンの凹部に固体潤滑膜を満たし、前記凹部の面積比率を摺動面全体の３０〜７０％、深さを１μｍ以上１０μｍ以下としたことを特徴とする耐摩耗性摺動部材。」
　
　なお、優先権の主張の基礎とする特願平５−７０８４４号（出願日：平成５年３月５日）には、「凹部または凸部の配列ピッチを０．８〜１．６ｍｍ」とする点について何ら記載がないから、当該事項に係る部分については、特許法第４１条第２項の規定による優先権の主張の効果を認めることができない。
　
２．引用刊行物の記載内容
　これに対し、原査定の拒絶の理由に引用され、本件出願前に頒布された刊行物である特開昭６０−１４２４号公報（以下「刊行物１」という。)及び特開平２−７６９２５号公報（以下、「刊行物２」という。）には、それぞれ次の事項が記載されている。
　
(1)刊行物１
　「摺動部材」に関し、次の記載がある。
［1-イ］「本発明は、鉄系金属、銅系金属等の金属を母材とし、耐焼付性が改善された摺動面を持つ摺動部材に関するものである。」（１頁右下欄１１〜１３行）
［1-ロ］
「従来、摺動部材は鉄系金属、銅系金属、アルミニウム系金属等で構成され、その焼付性を向上させるために摺動面全面に固体潤滑剤や樹脂をコーティングしていた。しかしこの方法では、該コーティング膜が摩擦中に摩耗しそのコーティング剤が消失したり、その膜が軟いために変形、流動したりする。
　従って、上記摺動部材は、摺動荷重が大きいような苛酷な摺動条件とか、潤滑油が供給されないような無潤滑の状態下では、焼付きしやすいという問題がある。
　本発明は、上記問題を克服するものであり、耐焼付性に優ぐれた鉄系金属、銅系金属等を母材とする摺動部材を提供することを目的とする。」（１頁右下欄１４行〜２頁左上欄７行）
［1-ハ］
「即ち、本発明の摺動部材は、少なくとも一部表面が摺動面となる金属を母材とする基体と該基体表面に保持された固体潤滑剤とで構成され、
　該基体の該摺動面の一部を構する部分の表面は凹凸が形成されており、上記摺動面は、該凹凸表面を有する該基体の該凸部上面と、該凹部に保持された上記固体潤滑剤の上面とで構成されていることを特徴とするものである。」（２頁左上欄８〜１５行）
［1-ニ］
「本発明に係る基材は、少なくとも摺動面を形成する部分の表面に凹凸が形成されている。この凹部の深さは、０．５μ程度以上であるが、深い程好ましい。０．５μ程度と比較的浅い場合でも潤滑油が十分に供給されるような場合には、十分な耐久性が得られる。
・・・・・・・（中略）・・・・・・
この基材の表面を凹凸にする方法としては、ショットブラストにより機械的に凹凸を形成する方法、電解エッチング、化学エッチングのように表面の一部を選択的に溶解して凹凸を形成する方法、レーザビームによる部分焼入れのように、鉄系金属の表面にレーザービームを点状線状に照射し、その照射された部分をマルテンサイト変態で膨張突出させて凸部を形成する方法等を採用することができる。
・・・・・・・（中略）・・・・・・
レーザービームによる部分焼入れについては、焼入れされた部分がマルテンサイト変態により、０．５〜１μｍ程度突出し、凸部を形成する。
・・・・・・・（中略）・・・・・・
尚、摺動面の摩耗初期においては、初期なじみ性も考慮して、摺動面全体が固体潤滑剤で覆われている場合でも良い。しかし、摺動の初期に固体潤滑剤が取れ、基材が表面に露出する程度である必要があり、使用条件にもよるが一般的には１０μｍ以下の厚さが望ましい。
　固体潤滑剤の厚さは通常上記基材の凹部の深さであり、厚い程好ましいが、潤滑油が十分に供給されるような場合には、０．５μｍ程度と比較的薄い場合でも十分な耐久性が得られる。」（２頁右上欄４行〜同頁右下欄１行）
［1-ホ］
「摺動面を構成する基材凸部面と固体潤滑剤面との割合は、固体潤滑面が全摺動面の２０〜８０％を占め、基材凸部面が残り２０〜８０％を占める程度が好ましい。より好ましくは、固体潤滑剤面が全摺動面の４０〜８０％を占め、基材凸部面が残り２０％〜６０％を占める場合である。耐焼付荷重で評価すると、摺動面における固体潤滑剤面の割合は４０〜６０％程度が最も高い耐焼付荷重を示す。一方、潤滑油が供給されない状態での焼付までの時間では、摺動面における固体潤滑剤面の割合が増大するにつれ、焼付きまでの時間は長くなる。この耐焼付荷重と焼付きまでの時間の共にすぐれた領域として、摺動面における固体潤滑剤面の割合は、４０〜８０％が最も好ましい範囲となる。」（２頁右下欄１０行〜３頁左上欄４行）
［1-ヘ］
「本発明の摺動材料は、その摺動面を構成する基材凸部面は主として耐荷重及び耐摩耗性に貢献する。一方、固体潤滑剤面は、耐焼付性を向上させる。
・・・・・・・（中略）・・・・・・
　本発明の摺動材料は、凹凸のある鉄系金属、銅系金属等を母材とする基材と、基体の凹部に保持された固体潤滑剤とで構成され、摺動面は該母材凸部面と固体潤滑剤面とで構成されている。このため、潤滑油が一時的に供給されない様な条件で運転された場合においても、摺動面の固体潤滑剤の働きにより焼付きが防止され、又、その摺動面を構成する基材凸部面により、固体潤滑剤の大きな摩耗が阻止され、比較的長時間にわたって焼付き等の不都合を防止することができる。このため、本発明の摺動材料は、耐久性がすぐれたものとなる。」（３頁右上欄８行〜同頁左下欄６行）
　
　上記摘記事項から明らかなとおり、刊行物１に記載の摺動部材では、母材の凹部に固体潤滑剤が保持され、該保持された固体潤滑剤の表面と母材の凸部面とで全摺動面が構成されるのであるから、摺動面全体に占める固体潤滑剤面の面積は、すなわち、摺動面全体に占める凹部の面積である。
　したがって、上記記載事項を総合すると、刊行物１には、次の発明（以下、「引用発明」という。）が記載されているものと認める。
　
[引用発明]
　摺動部材であって、母材の摺動面に凹部または凸部を配設して凹凸を形成するとともに該凹凸の凹部に固体潤滑剤を保持し、前記凹部の面積比率を摺動面全体の２０〜８０％程度、深さを０．５μｍ程度以上とした摺動部材。
　
(2)刊行物２
　「耐摩耗性摺動部材」に関し、次の記載がある。
［2-イ］
「〔産業状の利用分野〕
　本発明は、例えばグルーブ軸受のスラスト受や真空下で使用されるすべり又は転がり軸受、或いは工作機械等の送り摺動部材などに利用される耐摩耗性摺動部材に関する。」（１頁左下欄１７行〜同頁右下欄１行）
［2-ロ］
「〔発明が解決しようとする課題〕
・・・・・・（中略）・・・・・・
　そこで本発明は、摺動部材の母材の表面に凹凸面を設け、この状態のまま、又はその凹凸形状を維持できる範囲で硬質材料層を設け、このようにして形成された凹凸面に固体潤滑膜を形成する。かくして、固体潤滑膜が凹凸面に拘束されて摺動時のせん断応力により剥離しにくく、いわゆる耐摩耗性の高い、且つ十分な潤滑性を有する摺動部材を容易に得ることを目的とする。」（１頁右下欄１５行〜２頁左上欄１６行）
［2-ハ］
「これらの材料を用いた母材１の摺動面１Ａに、所定形状の凹凸パターンＰが形成されている。第２図(a)に示す凹凸パターンＰは、例えば直径Ｄが０．０８〜０．２４ｍｍの範囲で、高さＨは２μｍ程度の円形状突起Ｐ１を等間隔に規則的に配設している。第２図(b)に示す凹凸パターンＰは、上記円形状突起Ｐ１に代えて円形状窪みＰ２としたものである。
　凹凸パターンＰとしては、上記の他にも種々の形状のものが可能であり、第３図〜第６図にその変形例が示される。
・・・・・・（中略）・・・・・・
　こうした凹凸パターンＰの凹凸加工手段としは、エッチングの他、レーザ加工、放電加工、電解研磨等の周知の表面微細加工技術が利用可能である。
　第２図(a)に図示のものは、電子部品製造の分野で多用されるフォトエッチング法で形成した。すなわち、ステンレス鋼からなる母材１の摺動面１Ａに洗浄等の表面処理を施した後、ネガ型フォトレジストを塗布し乾燥させた。一方、第２図(a)の凹凸パターンＰの拡大原図を写真により縮小撮影して、ネガテイブの原板（フォトマスク）を別に作製しておく。この原板をフォトレジスト膜の上に載せ、両者を密着させて紫外線露光した。これにより円形状突起Ｐ１となる部分のフォトレジスト膜を硬化させた後、有機溶媒であるキシレンで現像して露光部分のみを残したネガ型のレジスト像を得、これをウエットエッチングした。最後に残留レジスト膜を剥離剤で除去し、第２図(a)に図示の凹凸パターンＰを作製した。」（２頁左下欄１１行〜３頁左上欄５行）
［2-ニ］
「これに対して、第７図のものは凹凸パターンＰの凹凸が表れる程度の厚さにＭoＳ２層をスパッタリングして固体潤滑面３を形成してある。従って固体潤滑面３の外表面には凹凸が表れている。この凹所４には、液体または粉末状の潤滑剤を充填しても良い。」（３頁右上欄１３〜１８行）
　
３．対比
(1)本願発明と上記引用発明とを対比すると、それぞれの有する機能からみて、後者の「摺動部材」は前者の「耐摩耗性摺動部材」に相当するものであり、後者の「固体潤滑剤」はその凹部の底面をある厚みをもって覆うものであるから、前者の「固体潤滑膜」に相当する。
　また、引用発明における凹部の面積比率は、摺動面全体の「２０〜８０％程度」であって、本願発明の面積比率「３０〜７０％」を包含する。
　そうすると両者は、
「摺動部材において、母材の摺動面に凹部または凸部を配設して凹凸を形成するとともに該凹凸の凹部に固体潤滑膜を満たし、前記凹部の面積比率を摺動面全体の３０〜７０％にした耐摩耗性摺動部材」
である点で一致し、次の相違点１〜３で相違する。
　
［相違点１］
　本願発明においては、耐摩耗性摺動部材が、「すべり軸受、転がり軸受の内外輪レース面、グルーブ軸受のスラスト受部あるいは人工関節の接触部に適用して回転または揺動する物体を支持する摺動部材」であるのに対し、引用発明の摺動部材にはそのような特定がされていない点。
　
［相違点２］
　本願発明においては、凹部の深さが「１μｍ以上１０μｍ以下」であるのに対し、引用発明では、「０．５μｍ程度以上」としている点。
　
［相違点３］
　本願発明においては、凹凸を形成するに当たり、「凹部または凸部の配列ピッチを０．８〜１．６ｍｍとした凹凸パターンを形成」しているのに対し、引用発明では凹凸の形成に関し、このような限定をしていない点。
　
４．当審の判断
(1)相違点１について検討する。
　上記刊行物１には、摺動部材の用途について記載されておらず、引用発明に係る摺動部材の用途は不明であるが、耐摩耗性の摺動部材を、すべり軸受、転がり軸受、グルーブ軸受のスラスト受に用いることは従来周知の技術であり（必要ならば、刊行物２の上記摘記事項［2-イ］参照。）、それらの摺動部材が回転摺動するものあるいは揺動摺動するものを含むことは明らかである。
　したがって、引用発明に係る摺動部材を相違点１に係る本願発明の用途に用いられる摺動部材とすることは、当業者が容易に想到し得ることである。
　
(2)相違点２について検討する。
　刊行物１では、「この凹部の深さは、０．５μ程度以上であるが、深い程好ましい。」と明記するだけでなく、レーザービーム焼入れにより凸部を作る際の凸部の高さ（すなわち、凹部の深さ）を０．５〜１μｍとする例、初期なじみを考慮して凹部だけでなく凸部表面までも固体潤滑剤で覆う際の固体潤滑剤の厚さを１０μｍ以下とする例、潤滑油が十分供給される場合、凹部の深さを０．５μｍ程度とする例（いずれも、刊行物１の上記摘記事項［1-ニ］）も記載されている。
　これらの記載からも明らかなとおり、刊行物１に記載されるような摺動部材表面に設けられる凹凸の凹部の深さは、摺動部材の使用状況、製造方法等などの諸条件を考慮して、当業者が適宜決定し得る設計的事項にすぎない。
　したがって、引用発明において、当該凹部の深さを、上記相違点２に係る本願発明の凹部深さに限定することに、当業者にとって格別な困難性は認められない。
　
　なお、本件審判請求人（以下、「請求人」という。）は審判請求の理由（平成１４年４月２５日付け手続補正書（方式）「請求の理由」参照。以下、同様。）において、概略、本願は、凹部の深さの上限を１０μｍと上限を設定して、凹部からの凸部への潤滑剤流出を実現する点で、０．５μｍより深い程好ましいと明記した引用文献１（注：上記刊行物１）に記載されたものと大きく異なる旨（「請求の理由」３．（３）及び（４）参照）、及び、本願発明は、凹部の深さの下限を１μｍと限定しているが、引用文献１（刊行物１）に記載されたもののように０．５μｍ程度の深さでは、浅すぎて「溝なし」と同様になってしまう旨（「請求の理由」３．（３）参照）を、主張している。
　しかし、引用発明は、凸部面と固体潤滑膜の表面とで摺動面を構成するものであるから、本願発明とは凹部の深さにおいて差異があるかもしれないが、凸部面の高さとほぼ同等の高さを固体潤滑膜の表面が有するので、結果的に当然凸部に潤滑剤が流出する効果を奏することは、当業者であれば容易に予測し得ることである。
　また、凸部へ潤滑剤が流出するか否かは、固体潤滑膜の厚さ、固体潤滑剤の種類等にも左右されるものであり、凹部の深さのみで決定できるものではなく、本願発明のような凹部深さの上限値の限定に臨界的意義は認められない。
　さらに、一般的に固体潤滑剤は母材より軟らかいこと、さらには使用に伴い凹部に保持された固体潤滑膜が消費されることに鑑みれば、結果的に、引用発明においても凹部に摩耗粉を逃がすことが可能となることは当業者が予想し得る範囲であり、この効果は、程度の差はあれ、凹部の深さ如何に拘わらず奏されるものと認められる。また、本願発明のような凹部深さの下限値の限定に臨界的意義は認められない。
　してみると、上記請求人の主張は受け入れられない。
　
(3)相違点３について検討する。
　刊行物１では、凹凸の形成方法に関して、エッチング、レーザービームによる焼入れを例示している（刊行物１の上記摘記事項［1-ニ］参照）。そして、刊行物２には、エッチングあるいはレーザ加工などの方法を用いて、摺動部材の母材表面に規則的な凹凸パターンにより凹凸を形成する点が記載されており（刊行物２の上記摘記事項［2-ハ］参照）、またこれは、母材表面に凹凸を設ける技術である点で、引用発明と共通している。
　よって、引用発明において、当該刊行物２に記載された方法を用いて規則的な凹凸パターンを形成することは、当業者にとって格別な困難性はない。
　また、引用発明は、単に凹凸を形成するだけでなく、凹部の面積比率の上限及び下限を限定するものである。そこで、刊行物２に記載されるような規則的な凹凸パターンを考えた場合、その凹部の面積比率は、凹部又は凸部の形状、配列方法、配列ピッチ等のさまざまな尺度によって幾何学的に計算できることは自明であるから、面積比率を決定する上で、凹部又は凸部のピッチの値をも限定することは、当業者が適宜なし得る事項にすぎない。
　してみると、凹部の面積比率の上限及び下限を限定する引用発明において、刊行物２に記載された規則的な凹凸パターンを形成する技術を適用し、さらに、凹部の面積比率を決定するにあたり、凹部又は凸部の配列ピッチを上記相違点３に係る本願発明のような間隔に限定することに、当業者にとって格別な困難性を見い出すことはできない。
　
　なお、請求人は審判請求の理由において、概略、凹部又は凸部の配列ピッチには摩擦力の減少率および摩耗量とも最適値があり、凹部又は凸部の配列ピッチは大きすぎても小さすぎても潤滑剤の供給および摺動面の強度が劣化するものである旨主張している（「請求の理由」３．（６）参照）。
　しかし、刊行物１の上記摘記事項［1-ホ］［1-ヘ］から明らかなとおり、潤滑性向上のためにはある程度の凹部の面積比率が必要であり、また、耐摩耗性向上のためには、荷重を支持する凸部面を確保する必要があることから、これらを理由に、引用発明では凹部の面積比率の上限及び下限を限定していると認められる。そして、規則的な凹凸パターンにより凹凸を形成する場合は、例えば、刊行物２の第２図(a)に記載されたパターンであれば、凸部の配列ピッチが大きければ、凹部の面積比率が大きくなり、逆に配列ピッチが小さければ面積比率は小さくなくなり、また、刊行物２の第２図(b)に記載されたパターンであれば、凹部の配列ピッチが大きければ、凹部の面積比率が小さくなり、逆に配列ピッチが小さければ面積比率は大きくなる。すなわち、規則的な凹凸パターンを形成する上で、凹部又は凸部の配列ピッチは他の条件が同じならば、面積比率と相関関係を有することは幾何学的に明らかである。
　してみると、請求人のピッチに関する上記主張は、引用発明における凹部の面積比率を限定する技術的意義を、凹部の面積比率と相関関係を有する規則的な凹凸パターンにおける凹部又は凸部の配列ピッチを用いて換言したものにすぎず、また、その外に格別な技術的意義があるとはいえない。
　
(4)さらに、請求人は、概略、本願発明では摺動面の凹凸パターンにおける凹部または凸部の配列ピッチ、凹部の面積比率、および凹部の深さの３つの要素を特定の関係に組み合わせることによって所期の効果が得られることに特長を有している旨主張する（「請求の理由」３．（２）〜（７）参照）。
　しかし、摺動部材を具体的摺動部に適用するにあたり、所望の特性を得るために、さまざまな条件を適宜調整することは当然であって、また、それら条件は互いに密接に関わるものである場合もあることは当業者ならば容易に想到し得ることである。引用発明において刊行物２記載のような凹凸パターンを設ける場合、上記４．(3)で述べた凹凸パターンの配列ピッチと凹部の面積比率とは互いに密接な関係を有しており、また、引用発明において固定潤滑剤の量を決定する上では、凹部の深さと凹部の面積比率とが密接な関係を有することは当業者には明らかである。
　よって、凹凸パターンにおける凹部または凸部の配列ピッチ、凹部の面積比率、および凹部の深さの３つの要素を特定の関係に組み合わせることが、何ら特別なものとは認められず、また、該３つの要素を組み合わせることで、当業者が予測し得ない効果が奏されるものとも認められない。
　なお、本願の明細書及び図面には、配列ピッチとその他の条件との関連について、段落【００２８】及び【００２９】等に詳細な記載があるのみであって、しかもこれは、配列ピッチ以外の条件を一定とした上で、配列ピッチのみを変動させて行った摩耗量及び摩擦力の減少率の評価に関する記載である。すなわち、本願明細書及び図面には、３つの要素を複合的に変動させて行った評価に関する記載はなく、本願明細書及び図面の記載から、３つの要素を特定の関係に組み合わせることによる有意性は認められない。
　
(5)よって、本願発明は、上記刊行物１及び２に記載された発明に基づいて当業者が容易に発明をすることができたものである。
　
５．むすび
　以上のとおり、本件出願の請求項１に係る発明（本願発明）は、刊行物１及び２に記載された発明に基づいて、当業者が容易に発明をすることができたものであるから、特許法第２９条第２項の規定により特許を受けることができない。
　したがって、本件出願の請求項１に係る発明が特許を受けることができないものであるから、本願の請求項２〜５に係る発明について審究するまでもなく、本願は拒絶すべきものである。
　よって、結論のとおり審決する。