(57)【要約】本発明は、ＳＨ３ドメイン結合阻害活性を有する非ペプチド性化合物、ＳＨ３ドメイン結合阻害活性を有する分子量７５０未満の低分子化合物、中でも例えば上記一般式（Ｉ）もしくは（ＩＩ）で表される化合物、サイトカラシン類等またはそれらの薬理学的に許容される塩を有効成分として含有するＳＨ３ドメイン結合阻害剤を提供する。また、上記一般式（Ｖａ）、（Ｖｂ）もしくは（ＶＩ）で表される化合物またはそれらの薬理学的に許容される塩を提供する。
2003006060.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ＳＨ３ドメイン結合阻害活性を有する非ペプチド性化合物またはその薬理学的に許容される塩を有効成分として含有するＳＨ３ドメイン結合阻害剤。
【請求項２】
非ペプチド性化合物が、分子量７５０未満の低分子化合物である請求の範囲１記載のＳＨ３ドメイン結合阻害剤。
【請求項３】
ＳＨ３ドメイン結合阻害活性を有する非ペプチド性化合物が、一般式（Ｉ）
2003006060.tif 000030
（式中、Ｒ１、Ｒ３ａ、Ｒ３ｂおよびＲ４は、同一または異なって、水素原子、ヒドロキシ、カルボキシ、置換もしくは非置換の低級アルキル、置換もしくは非置換の低級アルコキシまたは置換もしくは非置換の低級アルカノイルオキシを表すか、またはＲ３ａとＲ３ｂが一緒になって酸素原子を表し、Ｒ２ａおよびＲ２ｂは、同一または異なって、水素原子、置換もしくは非置換の低級アルキルまたは置換もしくは非置換の低級アルケニルを表し、Ｒ５ａおよびＲ５ｂは、同一または異なって、水素原子、ヒドロキシ、カルボキシ、置換もしくは非置換の低級アルキル、置換もしくは非置換の低級アルコキシ、置換もしくは非置換の低級アルケニル、置換もしくは非置換の低級アルカノイルオキシ、置換もしくは非置換の低級アルケノイルオキシまたは置換もしくは非置換の低級アルカノイルアミノカルボニルオキシを表すか、またはＲ５ａとＲ５ｂが一緒になって酸素原子を表し、Ｘは酸素原子または−ＣＨ２−を表す）で表される化合物である請求の範囲１または２記載のＳＨ３ドメイン結合阻害剤。
【請求項４】
ＳＨ３ドメイン結合阻害活性を有する非ペプチド性化合物が、一般式（ＩＩ）
2003006060.tif 000031
（式中、Ｒ６は水素原子、置換もしくは非置換の低級アルキルまたは置換もしくは非置換の低級アルケニルを表し、Ｒ７およびＲ９は、同一または異なって、水素原子、ホルミル、置換もしくは非置換の低級アルキル、置換もしくは非置換の低級アルカノイルまたは置換もしくは非置換のアラルキルを表し、Ｒ８、Ｒ１０およびＲ１１は、同一または異なって、水素原子、ハロゲン、ヒドロキシ、カルボキシ、置換もしくは非置換の低級アルキル、置換もしくは非置換の低級アルコキシ、置換もしくは非置換の低級アルカノイル、ホルミル、シアノ、ニトロ、アミノ、モノもしくはジ低級アルキルアミノ、置換もしくは非置換の低級アルカノイルアミノまたは置換もしくは非置換の低級アルコキシカルボニルを表す）で表される化合物である請求の範囲１または２記載のＳＨ３ドメイン結合阻害剤。
【請求項５】
ＳＨ３ドメイン結合阻害活性を有する非ペプチド性化合物が、サイトカラシン類である請求の範囲１または２記載のＳＨ３ドメイン結合阻害剤。
【請求項６】
ＳＨ３ドメイン結合阻害活性を有する非ペプチド性化合物が、一般式（ＩＩＩａ）
2003006060.tif 000032
（式中、Ｒ１２ａは置換もしくは非置換の低級アルキル、置換もしくは非置換のアリールまたは置換もしくは非置換のヘテロアリールを表し、Ｑ１は単結合または酸素原子を表し、−−−−は単結合または二重結合を表し、Ｑ２と隣接する炭素原子の間の−−−−が二重結合を表すとき＝Ｑ２−は＝Ｃ（ＣＨ３）−を表し、Ｑ２と隣接する炭素原子の間の−−−−が単結合を表すとき−Ｑ２−は−Ｃ（ＯＨ）（ＣＨ３）−を表す）で表される化合物である請求の範囲１または２記載のＳＨ３ドメイン結合阻害剤。
【請求項７】
ＳＨ３ドメイン結合阻害活性を有する非ペプチド性化合物が、一般式（ＩＩＩｂ）
2003006060.tif 000033
［式中、Ｒ１２ｂは前記Ｒ１２ａと同義であり、Ｑ３およびＱ５は、同一または異なって、単結合または酸素原子を表し、−−−−は単結合または二重結合を表し、−−−−Ｑ４−−−−は＝Ｃ（ＣＨ３）−、−Ｃ（＝ＣＨ２）−、−ＣＨ（ＣＨ３）−または−Ｃ（ＣＨ３）＝を表し、Ｒ１２ｃおよびＲ１２ｈは、同一または異なって、水素原子またはヒドロキシを表し、Ｒ１２ｄおよびＲ１２ｅは、同一または異なって、水素原子またはメチルを表し、Ｒ１２ｆおよびＲ１２ｇはホルミルを表すか、またはＲ１２ｆとＲ１２ｇが一緒になって、−−−−ＣＲ１２ｈＲ１２ｇと−ＣＨＲ１２ｅＲ１２ｆの部分が、−−−−ＣＲ１２ｈ−Ｃ（ＯＨ）（ＣＨ３）−Ｃ（＝Ｏ）−ＣＨＲ１２ｅ−または−−−−ＣＲ１２ｈ−Ａ−Ｂ−ＣＨＲ１２ｅ−（式中、ＡおよびＢは、同一または異なって、−ＣＨ（ＯＨ）−、−ＣＨ２−または−Ｃ（＝Ｏ）−を表す）を表す］で表される化合物である請求の範囲１または２記載のＳＨ３ドメイン結合阻害剤。
【請求項８】
Ｘが酸素原子であり、Ｒ２ａ、Ｒ３ａ、Ｒ４およびＲ５ｂが水素原子であり、Ｒ１およびＲ３ｂが同一または異なって、ヒドロキシ、カルボキシ、置換もしくは非置換の低級アルコキシまたは置換もしくは非置換の低級アルカノイルオキシであり、Ｒ２ｂが置換もしくは非置換の低級アルキルであり、Ｒ５ａが一般式（ＩＶ）
2003006060.tif 000034
［式中、Ｒ５ｃは置換もしくは非置換の低級アルキルを表し、Ｒ５ｄおよびＲ５ｅは、同一または異なって、水素原子、ヒドロキシまたは置換もしくは非置換の低級アルコキシを表すか、またはＲ５ｄとＲ５ｅが一緒になって酸素原子を表し、Ｒ５ｆおよびＲ５ｈは、水素原子、ホルミル、置換もしくは非置換の低級アルキルまたは置換もしくは非置換の低級アルカノイルを表し、Ｒ５ｇはホルミル、−ＣＨ＝ＮＱ（式中、Ｑは置換もしくは非置換の低級アルコキシ、置換もしくは非置換のアリールオキシ、置換もしくは非置換のアラルキルオキシ、置換もしくは非置換の低級アルキルアミノ、置換もしくは非置換のアリールアミノまたは置換もしくは非置換のアリールスルホニルアミノを表す）、置換もしくは非置換の低級アルキルまたは置換もしくは非置換の低級アルカノイルを表し、Ｒ５ｉおよびＲ５ｊは、同一または異なって、水素原子、ヒドロキシまたは置換もしくは非置換の低級アルコキシを表すか、またはＲ５ｉとＲ５ｊが一緒になって酸素原子を表す］である請求の範囲３記載のＳＨ３ドメイン結合阻害剤。
【請求項９】
一般式（Ｖａ）
2003006060.tif 000035
（式中、−−−−は単結合または二重結合を表し、Ｒ１２ａ、Ｑ１およびＱ２は、それぞれ前記と同義である）で表される化合物またはその薬理学的に許容される塩。
【請求項１０】
一般式（Ｖｂ）
2003006060.tif 000036
［式中、−−−−は単結合または二重結合を表し、Ｒ１２ｂ、Ｒ１２ｃ、Ｒ１２ｄ、Ｒ１２ｅ、Ｒ１２ｈ、Ｑ５および−−−−Ｑ４−−−−は、それぞれ前記と同義であり、−−−−ＣＲ１２ｈ−Ｄ−ＣＨＲ１２ｅ−は−−−−ＣＲ１２ｈ−Ｃ（ＯＨ）（ＣＨ３）−Ｃ（＝Ｏ）−ＣＨＲ１２ｅ−または−−−−ＣＲ１２ｈ−Ａ−Ｂ−ＣＨＲ１２ｅ−（式中、ＡおよびＢは、それぞれ前記と同義である）を表す］で表される化合物またはその薬理学的に許容される塩。
【請求項１１】
一般式（ＶＩ）
2003006060.tif 000037
［式中、Ｒ１Ａ、Ｒ３ＡおよびＲ３Ｂは、同一または異なって、水素原子、ヒドロキシ、カルボキシ、置換もしくは非置換の低級アルコキシまたは置換もしくは非置換の低級アルカノイルオキシを表すか、またはＲ３ＡとＲ３Ｂが一緒になって酸素原子を表し、Ｒ２Ａは置換もしくは非置換の低級アルキルを表し、Ｒ５ｃ、Ｒ５ｄ、Ｒ５ｅ、Ｒ５ｆ、Ｒ５ｈ、Ｒ５ｉおよびＲ５ｊは、それぞれ前記と同義であり、Ｒ５Ｇはホルミル、ヒドロキシメチル、置換もしくは非置換の低級アルコキシメチル、置換もしくは非置換の低級アルカノイルオキシメチル、置換もしくは非置換の低級アルカノイルメチルまたは−ＣＨ＝ＮＱＡ（式中、ＱＡは置換もしくは非置換の低級アルコキシ、置換もしくは非置換のアリールオキシまたは置換もしくは非置換のアラルキルオキシを表す）を表すが、ただしＲ５Ｇがホルミルであり、Ｒ３ＡまたはＲ３Ｂの一方が水素原子であるとき、Ｒ３ＡまたはＲ３Ｂの他方はヒドロキシとはならない］で表される化合物またはその薬理学的に許容される塩。
【請求項１２】
請求の範囲９または１０記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩を有効成分として含有する医薬。
【請求項１３】
請求の範囲１１記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩を有効成分として含有する医薬。
【請求項１４】
請求の範囲９または１０記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩を有効成分として含有するＳＨ３ドメイン結合阻害剤。
【請求項１５】
請求の範囲１１記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩を有効成分として含有するＳＨ３ドメイン結合阻害剤。
【請求項１６】
ＳＨ３ドメイン結合が、ＳＨ３ドメインを有する蛋白質とプロリンリッチ配列を有する蛋白質の結合である請求の範囲１〜８、１４および１５のいずれかに記載のＳＨ３ドメイン結合阻害剤。
【請求項１７】
ＳＨ３ドメインを有する蛋白質および／またはプロリンリッチ配列を有する蛋白質が、ウイルスに由来する蛋白質である請求の範囲１６記載のＳＨ３ドメイン結合阻害剤。
【請求項１８】
ウイルスに由来する蛋白質が、レトロウイルス、肝炎ウイルスまたはヘルペスウイルスに由来する蛋白質である請求の範囲１７記載のＳＨ３ドメイン結合阻害剤。
【請求項１９】
ＳＨ３ドメインを有する蛋白質が、Ｓｒｃ、Ｙｅｓ、Ｆｇｒ、Ｈｃｋ、Ｌｃｋ、Ａｂｌ、Ｆｙｎ、Ｌｙｎ、Ｂｌｋ、Ｙｒｋ、Ｒａｓ−ＧＡＰ、ＰＬＣγ、ＰＩ３Ｋ、Ｔｅｃ、Ｔｘｋ／Ｒｌｋ、Ｔｓｋ／Ｅｍｔ／Ｉｔｋ、Ｂｔｋ、Ｃｒｋ、Ｇｒｂ２、Ｎｃｋ、Ｖａｖ、ＳＴＡＴ、Ｃｏｒｔａｃｔｉｎ、ｐ４０−ｐｈｏｘ、ｐ６７−ｐｈｏｘ、ｐ４７−ｐｈｏｘ、ＴＣＲのシグナル分子（ＴＣＲｓｍ）またはＩＬ−２Ｒのβ鎖もしくはγ鎖である請求の範囲１６記載のＳＨ３ドメイン結合阻害剤。
【請求項２０】
プロリンリッチ配列を有する蛋白質が、ＨＩＶ−１Ｎｅｆ、ｐ２２−ｐｈｏｘ、ｐ４７−ｐｈｏｘ、Ｓａｍ６８、Ｓｏｓ１、Ｄｙｎａｍｉｎ、ｃ−Ｃｂｌ、ＺＯ１、ｐＸ  ＯＲＦ  Ｉ、ＬＨＤＡｇ、ＮＳ５Ａ、ｐＯＲＦ３、ＩＣＰ１０、ＬＭＰ２Ａ、ＴｉｐまたはＴｉｏである請求の範囲１６または１９記載のＳＨ３ドメイン結合阻害剤。
【請求項２１】
ＳＨ３ドメインを有する蛋白質とプロリンリッチ配列を有する蛋白質の結合が、Ｇｒｂ２とＳｏｓ１、ＦｙｎとＳａｍ６８、ＳｒｃとＳａｍ６８、ＰＬＣγとＳａｍ６８、Ｇｒｂ２とＳａｍ６８、ＬｙｎとＨＩＶ−１Ｎｅｆ、ＨｃｋとＨＩＶ−１Ｎｅｆ、ＴＣＲｓｍとＨＩＶ−１Ｎｅｆ、ｐ４７−ｐｈｏｘとｐ２２−ｐｈｏｘ、ｐ６７−ｐｈｏｘとｐ４７−ｐｈｏｘ、ＬｙｎとＤｙｎａｍｉｎ、ＣｏｒｔａｃｔｉｎとＺＯ１、Ｌｙｎとｃ−Ｃｂｌ、ＩＬ−２Ｒのβ鎖もしくはγ鎖とｐＸ  ＯＲＦ  Ｉ、Ｇｒｂ２とＮＳ５Ａ、ＳｒｃとｐＯＲＦ３、ＨｃｋとｐＯＲＦ３、ＦｙｎとｐＯＲＦ３、ＰＩ３ＫとｐＯＲＦ３、ＰＬＣγとｐＯＲＦ３、Ｇｒｂ２とｐＯＲＦ３、Ｇｒｂ２とＩＣＰ１０、ＬｙｎとＬＭＰ２Ａ、ＬｃｋとＴｉｐ、ＬｙｎとＴｉｏ、ＨｃｋとＴｉｏ、ＬｃｋとＴｉｏ、ＳｒｃとＴｉｏ、ＦｙｎとＴｉｏまたはＹｅｓとＴｉｏの結合である請求の範囲１６記載のＳＨ３ドメイン結合阻害剤。
【請求項２２】
ＳＨ３ドメインを有する蛋白質とプロリンリッチ配列を有する蛋白質の結合が、Ｇｒｂ２とＳｏｓ１、ＦｙｎとＳａｍ６８、ＳｒｃとＳａｍ６８、ＰＬＣγとＳａｍ６８、Ｇｒｂ２とＳａｍ６８、ＬｙｎとＨＩＶ−１ＮｅｆまたはＣｏｒｔａｃｔｉｎとＺＯ１の結合である請求の範囲１６記載のＳＨ３ドメイン結合阻害剤。
【請求項２３】
請求の範囲９または１０記載の化合物の製造に使用されるクロサイワイタケ目糸状菌類（Ｘｙｌａｒｉａｌｅｓ  ｆｉｌａｍｅｎｔｏｕｓ  ｆｕｎｇｕｓ）ＭＰＣ１００５（受託番号：ＦＥＲＭ  ＢＰ−７９８０）、アスペルギルス  スペシーズ（Ａｓｐｅｒｇｉｌｌｕｓ  ｓｐ．）ＭＰＣ１００６（受託番号：ＦＥＲＭ  ＢＰ−７８９９）およびアスペルギルス  スペシーズ（Ａｓｐｅｒｇｉｌｌｕｓ  ｓｐ．）ＭＰＣ１００９（受託番号：ＦＥＲＭ  ＢＰ−７９００）からなる群から選ばれる微生物。
【請求項２４】
請求の範囲９または１０記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩を有効成分として含有する抗腫瘍剤。
【請求項２５】
請求の範囲１１記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩を有効成分として含有する抗腫瘍剤。
【請求項２６】
請求の範囲９または１０記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩を有効成分として含有するアレルギー性疾患治療剤。
【請求項２７】
請求の範囲１１記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩を有効成分として含有するアレルギー性疾患治療剤。
【請求項２８】
請求の範囲９または１０記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩を有効成分として含有するウイルス性疾患治療剤。
【請求項２９】
請求の範囲１１記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩を有効成分として含有するウイルス性疾患治療剤。
【請求項３０】
請求の範囲９または１０記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩を有効成分として含有するＡＩＤＳ治療剤。
【請求項３１】
請求の範囲１１記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩を有効成分として含有するＡＩＤＳ治療剤。
【請求項３２】
ＳＨ３ドメイン結合阻害剤の製造のための請求の範囲９または１０記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩の使用。
【請求項３３】
ＳＨ３ドメイン結合阻害剤の製造のための請求の範囲１１記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩の使用。
【請求項３４】
抗腫瘍剤の製造のための請求の範囲９または１０記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩の使用。
【請求項３５】
抗腫瘍剤の製造のための請求の範囲１１記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩の使用。
【請求項３６】
アレルギー性疾患治療剤の製造のための請求の範囲９または１０記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩の使用。
【請求項３７】
アレルギー性疾患治療剤の製造のための請求の範囲１１記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩の使用。
【請求項３８】
ウイルス性疾患治療剤の製造のための請求の範囲９または１０記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩の使用。
【請求項３９】
ウイルス性疾患治療剤の製造のための請求の範囲１１記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩の使用。
【請求項４０】
ＡＩＤＳ治療剤の製造のための請求の範囲９または１０記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩の使用。
【請求項４１】
ＡＩＤＳ治療剤の製造のための請求の範囲１１記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩の使用。
【請求項４２】
請求の範囲９または１０記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩の有効量を投与することを特徴とするＳＨ３ドメイン結合が関与する各種疾患の治療および／または予防方法。
【請求項４３】
請求の範囲１１記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩の有効量を投与することを特徴とするＳＨ３ドメイン結合が関与する各種疾患の治療および／または予防方法。
【請求項４４】
請求の範囲９または１０記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩の有効量を投与することを特徴とする悪性腫瘍の治療方法。
【請求項４５】
請求の範囲１１記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩の有効量を投与することを特徴とする悪性腫瘍の治療方法。
【請求項４６】
請求の範囲９または１０記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩の有効量を投与することを特徴とするアレルギー性疾患の治療および／または予防方法。
【請求項４７】
請求の範囲１１記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩の有効量を投与することを特徴とするアレルギー性疾患の治療および／または予防方法。
【請求項４８】
請求の範囲９または１０記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩の有効量を投与することを特徴とするウイルス性疾患の治療方法。
【請求項４９】
請求の範囲１１記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩の有効量を投与することを特徴とするウイルス性疾患の治療方法。
【請求項５０】
請求の範囲９または１０記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩の有効量を投与することを特徴とするＡＩＤＳの治療方法。
【請求項５１】
請求の範囲１１記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩の有効量を投与することを特徴とするＡＩＤＳの治療方法。
【請求項５２】
ＳＨ３ドメイン結合阻害活性を有する化合物またはその薬理学的に許容される塩の有効量を投与することを特徴とするＡＩＤＳの治療方法。
【請求項５３】
ＳＨ３ドメイン結合阻害活性を有する化合物またはその薬理学的に許容される塩の有効量を投与することを特徴とするウイルス性疾患の治療方法。
【請求項５４】
ＳＨ３ドメイン結合阻害活性を有する化合物またはその薬理学的に許容される塩を有効成分として含有するＡＩＤＳ治療剤。
【請求項５５】
ＳＨ３ドメイン結合阻害活性を有する化合物またはその薬理学的に許容される塩を有効成分として含有するウイルス性疾患治療剤。
【請求項５６】
ＡＩＤＳ治療剤の製造のためのＳＨ３ドメイン結合阻害活性を有する化合物またはその薬理学的に許容される塩の使用。
【請求項５７】
ウイルス性疾患治療剤の製造のためのＳＨ３ドメイン結合阻害活性を有する化合物またはその薬理学的に許容される塩の使用。
【発明の詳細な説明】
技術分野
本発明は、非ペプチド性化合物またはその薬理学的に許容される塩を有効成分として含有するＳＨ３ドメイン結合阻害剤に関する。また本発明は、ＳＨ３ドメイン結合阻害剤として有用な化合物に関する。
背景技術
細胞膜上には様々な受容体が存在し、細胞外刺激に応じて活性化されて細胞内にそのシグナルを伝達する。受容体の細胞質側には各種のシグナル分子が集まり、複合体を形成する。刺激の種類により、各シグナル分子は異なった生理作用を誘発する。シグナル分子の複合体の形成には、ドメイン構造が重要な役割を果たしている。その中でも、Ｓｒｃホモロジードメイン３（ＳＨ３ドメイン）は、Ｓｒｃファミリー間の相同性の高い領域として発見され、およそ６０アミノ酸から成るドメインで様々な蛋白質中に位置し、プロリンを含む配列（プロリンリッチ配列）を認識して結合することが知られている［サイエンス（Ｓｃｉｅｎｃｅ）、２５２巻、６６８頁（１９９１年）、同２５７巻、８０３頁（１９９２年）、ファセブ・ジャーナル（ＦＡＳＥＢ  Ｊ．）、１４巻、２３１頁（２０００年）］。これらプロリンリッチ配列を有する蛋白質としてはＨＩＶ−１Ｎｅｆ、ｐ２２−ｐｈｏｘ、ｐ４７−ｐｈｏｘ、Ｓａｍ６８、Ｓｏｓ１、Ｚｏ１、Ｄｙｎａｍｉｎ、ｃ−Ｃｂｌ等が知られている［例えばエムボ・ジャーナル（ＥＭＢＯ  Ｊ．）、１４巻、４８４頁（１９９５年）、プロシーディング・オブ・ザ・ナショナル・アカデミー・オブ・サイエンス・オブ・ザ・ユー・エス・エー（Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ）、９１巻、１０６５０頁（１９９４年）、ジャーナル・オブ・イムノロジー（Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．）、１５７巻、１２２６頁（１９９６年）、ジャーナル・オブ・バイオロジカル・ケミストリー（Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．）、２７０巻、９１１５頁（１９９５年）等］。ＳＨ３ドメインを有する蛋白質は、例えばすべての真核生物、ＨＩＶ等のウイルス等において見い出されており、普遍的な機能が考えられている。例えば、ＳｒｃファミリーキナーゼであるＦｙｎを始めとして、Ｒａｓ−ＧＡＰ、ＰＬＣγ、ＰＩ３Ｋ、Ａｂｌ、Ｂｔｋ、Ｌｙｎ、Ｈｃｋ、Ｆｇｒ、Ｙｅｓ等酵素活性をもつものや、酵素活性をもたないアダプター蛋白質であるＧｒｂ２、Ｎｃｋ、Ｖａｖ等、ＮＡＤＰＨオキシダーゼ複合体の構成蛋白質であるｐ４０−ｐｈｏｘ、ｐ４７−ｐｈｏｘ、ｐ６７−ｐｈｏｘ等［プロシーディング・オブ・ザ・ナショナル・アカデミー・オブ・サイエンス・オブ・ザ・ユー・エス・エー（Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ）、９１巻、１０６５０頁（１９９４年）］、その他Ｔｘｋ、Ｔｅｃ、Ｔｓｋ、Ｃｒｋ、Ｃｏｒｔａｃｔｉｎ等がＳＨ３ドメインを有することが知られている。ＳＨ３ドメインを介した蛋白質−蛋白質結合は、適度の親和性による相互作用を通して、蛋白質複合体を形成する役割を果たしていると考えられている。
ＳＨ３ドメインを介した蛋白質−蛋白質結合は、例えば癌やＡＩＤＳ（ａｃｑｕｉｒｅｄ  ｉｍｍｕｎｅ  ｄｅｆｉｃｉｅｎｃｙ  ｓｙｎｄｒｏｍｅ）、アレルギー等様々な疾患において原因と考えられるシグナル分子間に存在する［バイオポリマー（Ｂｉｏｐｏｌｙ．）、４３巻、３８３頁（１９９７年）］。このことから、ＳＨ３ドメインを介した蛋白質−蛋白質結合を阻害する（ＳＨ３ドメイン結合阻害活性）ＳＨ３ドメイン結合阻害剤は、これら疾患の治療薬として有効と考えられ、生体内における発癌等ＳＨ３ドメイン結合の関与する疾患原因蛋白質の調節を含む多くの用途に利用され得る。
ペプチドでは、ＳＨ３ドメイン結合配列に変異を加えたもの［セル（Ｃｅｌｌ）、７６巻、９３３頁（１９９４年）、ケミカル・バイオロジー（Ｃｈｅｍ．Ｂｉｏｌ．）、７巻、Ｒ３−Ｒ８頁（２０００年）］や、コンビナトリアル・ファージライブラリーからＳｒｃ、ＰＩ３Ｋ、Ａｂｌ等様々なＳＨ３ドメインを有する蛋白質のＳＨ３ドメインに結合するペプチドをスクリーニングする方法（ＷＯ９５／２４４１９、特表２０００−５０６５２２号）や、ｃ−ＣｒｋのＳＨ３ドメインに特異的に結合するペプチド（ＷＯ９６／２１０１１）が報告されている。ペプチドに修飾を施したペプチド性化合物では、ＳＨ３ドメイン結合を阻害するスピロラクタム化合物（ＷＯ９８／５４２０８）や、プロリン骨格を有するアミノ酸配列をその構造に含む合成ペプチドが固定化されている偏りのあるコンビナトリアル・ライブラリーより単離されたもの［ジャーナル・オブ・アメリカン・ケミカル・ソサエティ（Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．）、１１８巻、２８７頁（１９９６年）］がある。これらに記載の化合物のうち最小の化合物は、分子量７９０であるが、Ｋｄ値は２２０μｍｏｌ／Ｌと、そのＳＨ３ドメインに対する結合力は弱かった［ジャーナル・オブ・アメリカン・ケミカル・ソサエティ（Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．）、１１８巻、２８７頁（１９９６年）］。
これまで報告のあったＳＨ３ドメイン結合阻害剤は、分子量７５０以上のプロリンを始めとする疎水性アミノ酸を基本とするペプチドまたはペプチド性の化合物であった。ペプチドまたはペプチド性の化合物は、例えば、一般的に血中安定性が低い、経口吸収性が悪い、分子量が大きいために細胞内への取り込みが容易でない、構造が複雑なために製造が容易でなくコストがかかる等、ＳＨ３ドメイン結合が関与する疾患の治療薬として用いるには、困難な点を多く含んでいた。
ＵＣＳ１５Ａ（Ｌｕｍｉｎａｃｉｎ  Ｃ２／ＳＩ−４２２８Ａ）は、ザ・ジャーナル・オブ・アンチバイオティックス（Ｔｈｅ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ａｎｔｉｂｉｏｔｉｃｓ）、５３巻、５７９頁（２０００年）、特開昭５８−１１６６８６号、同昭６３−２２５８３号、同昭６１−２９３９２０号、同昭６２−２９４６１９号、同昭６３−４８２１３号、同平８−２６８８８８号に、骨吸収抑制作用、殺菌作用、免疫抑制作用、抗白癬菌作用、抗腫瘍活性を有する化合物として記載されている。
また、サイトカラシン類［サイトカラシン（ｃｙｔｏｃｈａｌａｓｉｎ）、ロセリカラシン（Ｒｏｓｅｌｌｉｃｈａｌａｓｉｎ）、エポキシサイトカラシン（ｅｐｏｘｙｃｙｔｏｃｈａｌａｓｉｎ）、カエトグロボシン（ｃｈａｅｔｏｇｌｏｂｏｓｉｎ）、ペノカラシン（ｐｅｎｏｃｈａｌａｓｉｎ）、アスポカラシン（ａｓｐｏｃｈａｌａｓｉｎ）等］には、例えば血管新生阻害作用（ＷＯ９８／４１２０５）等の生物活性が知られている。
発明の開示
本発明の目的は、非ペプチド性化合物またはその薬理学的に許容される塩を有効成分として含有するＳＨ３ドメイン結合阻害剤を提供することにある。また、本発明のもう１つの目的は、ＳＨ３ドメイン結合阻害剤として有用な化合物またはその薬理学的に許容される塩を提供することにある。
本発明は、以下の［１］〜［５１］に関する。
［１］ＳＨ３ドメイン結合阻害活性を有する非ペプチド性化合物またはその薬理学的に許容される塩を有効成分として含有するＳＨ３ドメイン結合阻害剤。
［２］非ペプチド性化合物が、分子量７５０未満の低分子化合物である上記［１］記載のＳＨ３ドメイン結合阻害剤。
［３］ＳＨ３ドメイン結合阻害活性を有する非ペプチド性化合物が、一般式（Ｉ）
2003006060.tif 000003
（式中、Ｒ１、Ｒ３ａ、Ｒ３ｂおよびＲ４は、同一または異なって、水素原子、ヒドロキシ、カルボキシ、置換もしくは非置換の低級アルキル、置換もしくは非置換の低級アルコキシまたは置換もしくは非置換の低級アルカノイルオキシを表すか、またはＲ３ａとＲ３ｂが一緒になって酸素原子を表し、Ｒ２ａおよびＲ２ｂは、同一または異なって、水素原子、置換もしくは非置換の低級アルキルまたは置換もしくは非置換の低級アルケニルを表し、Ｒ５ａおよびＲ５ｂは、同一または異なって、水素原子、ヒドロキシ、カルボキシ、置換もしくは非置換の低級アルキル、置換もしくは非置換の低級アルコキシ、置換もしくは非置換の低級アルケニル、置換もしくは非置換の低級アルカノイルオキシ、置換もしくは非置換の低級アルケノイルオキシまたは置換もしくは非置換の低級アルカノイルアミノカルボニルオキシを表すか、またはＲ５ａとＲ５ｂが一緒になって酸素原子を表し、Ｘは酸素原子または−ＣＨ２−を表す）で表される化合物である上記［１］または［２］記載のＳＨ３ドメイン結合阻害剤。
［４］ＳＨ３ドメイン結合阻害活性を有する非ペプチド性化合物が、一般式（ＩＩ）
2003006060.tif 000004
（式中、Ｒ６は水素原子、置換もしくは非置換の低級アルキルまたは置換もしくは非置換の低級アルケニルを表し、Ｒ７およびＲ９は、同一または異なって、水素原子、ホルミル、置換もしくは非置換の低級アルキル、置換もしくは非置換の低級アルカノイルまたは置換もしくは非置換のアラルキルを表し、Ｒ８、Ｒ１０およびＲ１１は、同一または異なって、水素原子、ハロゲン、ヒドロキシ、カルボキシ、置換もしくは非置換の低級アルキル、置換もしくは非置換の低級アルコキシ、置換もしくは非置換の低級アルカノイル、ホルミル、シアノ、ニトロ、アミノ、モノもしくはジ低級アルキルアミノ、置換もしくは非置換の低級アルカノイルアミノまたは置換もしくは非置換の低級アルコキシカルボニルを表す）で表される化合物である上記［１］または［２］記載のＳＨ３ドメイン結合阻害剤。
［５］ＳＨ３ドメイン結合阻害活性を有する非ペプチド性化合物が、サイトカラシン類である上記［１］または［２］記載のＳＨ３ドメイン結合阻害剤。
［６］ＳＨ３ドメイン結合阻害活性を有する非ペプチド性化合物が、一般式（ＩＩＩａ）
2003006060.tif 000005
（式中、Ｒ１２ａは置換もしくは非置換の低級アルキル、置換もしくは非置換のアリールまたは置換もしくは非置換のヘテロアリールを表し、Ｑ１は単結合または酸素原子を表し、−−−−は単結合または二重結合を表し、Ｑ２と隣接する炭素原子の間の−−−−が二重結合を表すとき＝Ｑ２−は＝Ｃ（ＣＨ３）−を表し、Ｑ２と隣接する炭素原子の間の−−−−が単結合を表すとき−Ｑ２−は−Ｃ（ＯＨ）（ＣＨ３）−を表す）で表される化合物である上記［１］または［２］記載のＳＨ３ドメイン結合阻害剤。
［７］ＳＨ３ドメイン結合阻害活性を有する非ペプチド性化合物が、一般式（ＩＩＩｂ）
2003006060.tif 000006
［式中、Ｒ１２ｂは前記Ｒ１２ａと同義であり、Ｑ３およびＱ５は、同一または異なって、単結合または酸素原子を表し、−−−−は単結合または二重結合を表し、−−−−Ｑ４−−−−は＝Ｃ（ＣＨ３）−、−Ｃ（＝ＣＨ２）−、−ＣＨ（ＣＨ３）−または−Ｃ（ＣＨ３）＝を表し、Ｒ１２ｃおよびＲ１２ｈは、同一または異なって、水素原子またはヒドロキシを表し、Ｒ１２ｄおよびＲ１２ｅは、同一または異なって、水素原子またはメチルを表し、Ｒ１２ｆおよびＲ１２ｇはホルミルを表すか、またはＲ１２ｆとＲ１２ｇが一緒になって、−−−−ＣＲ１２ｈＲ１２ｇと−ＣＨＲ１２ｅＲ１２ｆの部分が、−−−−ＣＲ１２ｈ−Ｃ（ＯＨ）（ＣＨ３）−Ｃ（＝Ｏ）−ＣＨＲ１２ｅ−または−−−−ＣＲ１２ｈ−Ａ−Ｂ−ＣＨＲ１２ｅ−（式中、ＡおよびＢは、同一または異なって、−ＣＨ（ＯＨ）−、−ＣＨ２−または−Ｃ（＝Ｏ）−を表す）を表す］で表される化合物である上記［１］または［２］記載のＳＨ３ドメイン結合阻害剤。
［８］Ｘが酸素原子であり、Ｒ２ａ、Ｒ３ａ、Ｒ４およびＲ５ｂが水素原子であり、Ｒ１およびＲ３ｂが同一または異なって、ヒドロキシ、カルボキシ、置換もしくは非置換の低級アルコキシまたは置換もしくは非置換の低級アルカノイルオキシであり、Ｒ２ｂが置換もしくは非置換の低級アルキルであり、Ｒ５ａが一般式（ＩＶ）
2003006060.tif 000007
［式中、Ｒ５ｃは置換もしくは非置換の低級アルキルを表し、Ｒ５ｄおよびＲ５ｅは、同一または異なって、水素原子、ヒドロキシまたは置換もしくは非置換の低級アルコキシを表すか、またはＲ５ｄとＲ５ｅが一緒になって酸素原子を表し、Ｒ５ｆおよびＲ５ｈは、水素原子、ホルミル、置換もしくは非置換の低級アルキルまたは置換もしくは非置換の低級アルカノイルを表し、Ｒ５ｇはホルミル、−ＣＨ＝ＮＱ（式中、Ｑは置換もしくは非置換の低級アルコキシ、置換もしくは非置換のアリールオキシ、置換もしくは非置換のアラルキルオキシ、置換もしくは非置換の低級アルキルアミノ、置換もしくは非置換のアリールアミノまたは置換もしくは非置換のアリールスルホニルアミノを表す）、置換もしくは非置換の低級アルキルまたは置換もしくは非置換の低級アルカノイルを表し、Ｒ５ｉおよびＲ５ｊは、同一または異なって、水素原子、ヒドロキシまたは置換もしくは非置換の低級アルコキシを表すか、またはＲ５ｉとＲ５ｊが一緒になって酸素原子を表す］である上記［３］記載のＳＨ３ドメイン結合阻害剤。
［９］一般式（Ｖａ）
2003006060.tif 000008
（式中、−−−−は単結合または二重結合を表し、Ｒ１２ａ、Ｑ１およびＱ２は、それぞれ前記と同義である）で表される化合物またはその薬理学的に許容される塩。
［１０］一般式（Ｖｂ）
2003006060.tif 000009
［式中、−−−−は単結合または二重結合を表し、Ｒ１２ｂ、Ｒ１２ｃ、Ｒ１２ｄ、Ｒ１２ｅ、Ｒ１２ｈ、Ｑ５および−−−−Ｑ４−−−−は、それぞれ前記と同義であり、−−−−ＣＲ１２ｈ−Ｄ−ＣＨＲ１２ｅ−は−−−−ＣＲ１２ｈ−Ｃ（ＯＨ）（ＣＨ３）−Ｃ（＝Ｏ）−ＣＨＲ１２ｅ−または−−−−ＣＲ１２ｈ−Ａ−Ｂ−ＣＨＲ１２ｅ−（式中、ＡおよびＢは、それぞれ前記と同義である）を表す］で表される化合物またはその薬理学的に許容される塩。
［１１］一般式（ＶＩ）
2003006060.tif 000010
［式中、Ｒ１Ａ、Ｒ３ＡおよびＲ３Ｂは、同一または異なって、水素原子、ヒドロキシ、カルボキシ、置換もしくは非置換の低級アルコキシまたは置換もしくは非置換の低級アルカノイルオキシを表すか、またはＲ３ＡとＲ３Ｂが一緒になって酸素原子を表し、Ｒ２Ａは置換もしくは非置換の低級アルキルを表し、Ｒ５ｃ、Ｒ５ｄ、Ｒ５ｅ、Ｒ５ｆ、Ｒ５ｈ、Ｒ５ｉおよびＲ５ｊは、それぞれ前記と同義であり、Ｒ５Ｇはホルミル、ヒドロキシメチル、置換もしくは非置換の低級アルコキシメチル、置換もしくは非置換の低級アルカノイルオキシメチル、置換もしくは非置換の低級アルカノイルメチルまたは−ＣＨ＝ＮＱＡ（式中、ＱＡは置換もしくは非置換の低級アルコキシ、置換もしくは非置換のアリールオキシまたは置換もしくは非置換のアラルキルオキシを表す）を表すが、ただしＲ５Ｇがホルミルであり、Ｒ３ＡまたはＲ３Ｂの一方が水素原子であるとき、Ｒ３ＡまたはＲ３Ｂの他方はヒドロキシとはならない］で表される化合物またはその薬理学的に許容される塩。
［１２］上記［９］または［１０］記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩を有効成分として含有する医薬。
［１３］上記［１１］記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩を有効成分として含有する医薬。
［１４］上記［９］または［１０］記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩を有効成分として含有するＳＨ３ドメイン結合阻害剤。
［１５］上記［１１］記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩を有効成分として含有するＳＨ３ドメイン結合阻害剤。
［１６］ＳＨ３ドメイン結合が、ＳＨ３ドメインを有する蛋白質とプロリンリッチ配列を有する蛋白質の結合である上記［１］〜［８］、［１４］および［１５］のいずれかに記載のＳＨ３ドメイン結合阻害剤。
［１７］ＳＨ３ドメインを有する蛋白質および／またはプロリンリッチ配列を有する蛋白質が、ウイルスに由来する蛋白質である上記［１６］記載のＳＨ３ドメイン結合阻害剤。
［１８］ウイルスに由来する蛋白質が、レトロウイルス、肝炎ウイルスまたはヘルペスウイルスに由来する蛋白質である上記［１７］記載のＳＨ３ドメイン結合阻害剤。
［１９］ＳＨ３ドメインを有する蛋白質が、Ｓｒｃ、Ｙｅｓ、Ｆｇｒ、Ｈｃｋ、Ｌｃｋ、Ａｂｌ、Ｆｙｎ、Ｌｙｎ、Ｂｌｋ、Ｙｒｋ、Ｒａｓ−ＧＡＰ、ＰＬＣγ、ＰＩ３Ｋ、Ｔｅｃ、Ｔｘｋ／Ｒｌｋ、Ｔｓｋ／Ｅｍｔ／Ｉｔｋ、Ｂｔｋ、Ｃｒｋ、Ｇｒｂ２、Ｎｃｋ、Ｖａｖ、ＳＴＡＴ、Ｃｏｒｔａｃｔｉｎ、ｐ４０−ｐｈｏｘ、ｐ６７−ｐｈｏｘ、ｐ４７−ｐｈｏｘ、ＴＣＲのシグナル分子（ＴＣＲｓｍ）またはＩＬ−２Ｒのβ鎖もしくはγ鎖である上記［１６］記載のＳＨ３ドメイン結合阻害剤。
［２０］プロリンリッチ配列を有する蛋白質が、ＨＩＶ−１Ｎｅｆ、ｐ２２−ｐｈｏｘ、ｐ４７−ｐｈｏｘ、Ｓａｍ６８、Ｓｏｓ１、Ｄｙｎａｍｉｎ、ｃ−Ｃｂｌ、ＺＯ１、ｐＸ  ＯＲＦ  Ｉ、ＬＨＤＡｇ、ＮＳ５Ａ、ｐＯＲＦ３、ＩＣＰ１０、ＬＭＰ２Ａ、ＴｉｐまたはＴｉｏである上記［１６］または［１９］記載のＳＨ３ドメイン結合阻害剤。
［２１］ＳＨ３ドメインを有する蛋白質とプロリンリッチ配列を有する蛋白質の結合が、Ｇｒｂ２とＳｏｓ１、ＦｙｎとＳａｍ６８、ＳｒｃとＳａｍ６８、ＰＬＣγとＳａｍ６８、Ｇｒｂ２とＳａｍ６８、ＬｙｎとＨＩＶ−１Ｎｅｆ、ＨｃｋとＨＩＶ−１Ｎｅｆ、ＴＣＲｓｍとＨＩＶ−１Ｎｅｆ、ｐ４７−ｐｈｏｘとｐ２２−ｐｈｏｘ、ｐ６７−ｐｈｏｘとｐ４７−ｐｈｏｘ、ＬｙｎとＤｙｎａｍｉｎ、ＣｏｒｔａｃｔｉｎとＺＯ１、Ｌｙｎとｃ−Ｃｂｌ、ＩＬ−２Ｒのβ鎖もしくはγ鎖とｐＸ  ＯＲＦ  Ｉ、Ｇｒｂ２とＮＳ５Ａ、ＳｒｃとｐＯＲＦ３、ＨｃｋとｐＯＲＦ３、ＦｙｎとｐＯＲＦ３、ＰＩ３ＫとｐＯＲＦ３、ＰＬＣγとｐＯＲＦ３、Ｇｒｂ２とｐＯＲＦ３、Ｇｒｂ２とＩＣＰ１０、ＬｙｎとＬＭＰ２Ａ、ＬｃｋとＴｉｐ、ＬｙｎとＴｉｏ、ＨｃｋとＴｉｏ、ＬｃｋとＴｉｏ、ＳｒｃとＴｉｏ、ＦｙｎとＴｉｏまたはＹｅｓとＴｉｏの結合である上記［１６］記載のＳＨ３ドメイン結合阻害剤。
［２２］ＳＨ３ドメインを有する蛋白質とプロリンリッチ配列を有する蛋白質の結合が、Ｇｒｂ２とＳｏｓ１、ＦｙｎとＳａｍ６８、ＳｒｃとＳａｍ６８、ＰＬＣγとＳａｍ６８、Ｇｒｂ２とＳａｍ６８、ＬｙｎとＨＩＶ−１ＮｅｆまたはＣｏｒｔａｃｔｉｎとＺＯ１の結合である上記［１６］記載のＳＨ３ドメイン結合阻害剤。
［２３］上記［９］または［１０］記載の化合物の製造に使用されるクロサイワイタケ目糸状菌類（Ｘｙｌａｒｉａｌｅｓ  ｆｉｌａｍｅｎｔｏｕｓ  ｆｕｎｇｕｓ）ＭＰＣ１００５（受託番号：ＦＥＲＭ  ＢＰ−７９８０）、アスペルギルス  スペシーズ（Ａｓｐｅｒｇｉｌｌｕｓ  ｓｐ．）ＭＰＣ１００６（受託番号：ＦＥＲＭ  ＢＰ−７８９９）およびアスペルギルス  スペシーズ（Ａｓｐｅｒｇｉｌｌｕｓ  ｓｐ．）ＭＰＣ１００９（受託番号：ＦＥＲＭ  ＢＰ−７９００）からなる群から選ばれる微生物。
［２４］上記［９］または［１０］記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩を有効成分として含有する抗腫瘍剤。
［２５］上記［１１］記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩を有効成分として含有する抗腫瘍剤。
［２６］上記［９］または［１０］記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩を有効成分として含有するアレルギー性疾患治療剤。
［２７］上記［１１］記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩を有効成分として含有するアレルギー性疾患治療剤。
［２８］上記［９］または［１０］記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩を有効成分として含有するウイルス性疾患治療剤。
［２９］上記［１１］記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩を有効成分として含有するウイルス性疾患治療剤。
［３０］上記［９］または［１０］記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩を有効成分として含有するＡＩＤＳ治療剤。
［３１］上記［１１］記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩を有効成分として含有するＡＩＤＳ治療剤。
［３２］ＳＨ３ドメイン結合阻害剤の製造のための上記［９］または［１０］記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩の使用。
［３３］ＳＨ３ドメイン結合阻害剤の製造のための上記［１１］記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩の使用。
［３４］抗腫瘍剤の製造のための上記［９］または［１０］記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩の使用。
［３５］抗腫瘍剤の製造のための上記［１１］記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩の使用。
［３６］アレルギー性疾患治療剤の製造のための上記［９］または［１０］記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩の使用。
［３７］アレルギー性疾患治療剤の製造のための上記［１１］記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩の使用。
［３８］ウイルス性疾患治療剤の製造のための上記［９］または［１０］記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩の使用。
［３９］ウイルス性疾患治療剤の製造のための上記［１１］記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩の使用。
［４０］ＡＩＤＳ治療剤の製造のための上記［９］または［１０］記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩の使用。
［４１］ＡＩＤＳ治療剤の製造のための上記［１１］記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩の使用。
［４２］上記［９］または［１０］記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩の有効量を投与することを特徴とするＳＨ３ドメイン結合が関与する各種疾患の治療および／または予防方法。
［４３］上記［１１］記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩の有効量を投与することを特徴とするＳＨ３ドメイン結合が関与する各種疾患の治療および／または予防方法。
［４４］上記［９］または［１０］記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩の有効量を投与することを特徴とする悪性腫瘍の治療方法。
［４５］上記［１１］記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩の有効量を投与することを特徴とする悪性腫瘍の治療方法。
［４６］上記［９］または［１０］記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩の有効量を投与することを特徴とするアレルギー性疾患の治療および／または予防方法。
［４７］上記［１１］記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩の有効量を投与することを特徴とするアレルギー性疾患の治療および／または予防方法。
［４８］上記［９］または［１０］記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩の有効量を投与することを特徴とするウイルス性疾患の治療方法。
［４９］上記［１１］記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩の有効量を投与することを特徴とするウイルス性疾患の治療方法。
［５０］上記［９］または［１０］記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩の有効量を投与することを特徴とするＡＩＤＳの治療方法。
［５１］上記［１１］記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩の有効量を投与することを特徴とするＡＩＤＳの治療方法。
［５２］ＳＨ３ドメイン結合阻害活性を有する化合物またはその薬理学的に許容される塩の有効量を投与することを特徴とするＡＩＤＳの治療方法。
［５３］ＳＨ３ドメイン結合阻害活性を有する化合物またはその薬理学的に許容される塩の有効量を投与することを特徴とするウイルス性疾患の治療方法。
［５４］ＳＨ３ドメイン結合阻害活性を有する化合物またはその薬理学的に許容される塩を有効成分として含有するＡＩＤＳ治療剤。
［５５］ＳＨ３ドメイン結合阻害活性を有する化合物またはその薬理学的に許容される塩を有効成分として含有するウイルス性疾患治療剤。
［５６］ＡＩＤＳ治療剤の製造のためのＳＨ３ドメイン結合阻害活性を有する化合物またはその薬理学的に許容される塩の使用。
［５７］ウイルス性疾患治療剤の製造のためのＳＨ３ドメイン結合阻害活性を有する化合物またはその薬理学的に許容される塩の使用。
以下、一般式（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩａ）、（ＩＩＩｂ）、（Ｖａ）、（Ｖｂ）および（ＶＩ）で表される化合物を、それぞれ化合物（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩａ）、（ＩＩＩｂ）、（Ｖａ）、（Ｖｂ）および（ＶＩ）という。
一般式（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩａ）、（ＩＩＩｂ）、（ＩＶ）、（Ｖａ）、（Ｖｂ）および（ＶＩ）の各基の定義において、
（１）低級アルキル、ならびに低級アルコキシ、低級アルコキシカルボニル、低級アルコキシメチル、低級アルキルアミノおよびモノもしくはジ低級アルキルアミノの低級アルキル部分としては、例えば直鎖もしくは分枝状の炭素数１〜８のアルキル、具体的にはメチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｔｃｒｔ−ブチル、ペンチル、イソペンチル、ネオペンチル、ヘキシル、ヘプチル、オクチル等、または例えば環状の炭素数３〜８のアルキル、具体的にはシクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、シクロヘプチル、シクロオクチル等があげられる。
（２）低級アルケニルとしては、例えば直鎖または分枝状の炭素数２〜８のアルケニル、具体的にはビニル、アリル、１−プロペニル、メタクリル、クロチル、１−ブテニル、３−ブテニル、２−ペンテニル、４−ペンテニル、２−ヘキセニル、５−ヘキセニル、１，５−ジメチル−４−ヘキセニル等、または二重結合を２〜４個有するアルケニル、具体的には１，３−ブタジエニル、１，３−ペンタジエニル、２，４−ペンタジエニル、１，５−ジメチル−１，４−ヘキサジエニル、１，３，５−ヘキサトリエニル等があげられる。
（３）低級アルカノイル、ならびに低級アルカノイルオキシ、低級アルカノイルオキシメチル、低級アルカノイルメチル、低級アルカノイルアミノおよび低級アルカノイルアミノカルボニルオキシの低級アルカノイル部分としては、例えば直鎖または分枝状の炭素数２〜８のアルカノイル、具体的にはアセチル、プロピオニル、ブチリル、イソブチリル、バレリル、イソバレリル、ピバロイル、ヘキサノイル、ヘプタノイル、オクタノイル等があげられる。
（４）アリール、ならびにアリールアミノ、アリールスルホニルアミノおよびアリールオキシのアリール部分としては、例えば炭素数６〜１４のアリール、具体的にはフェニル、ナフチル、アントリル等があげられる。
（５）アラルキル、およびアラルキルオキシのアラルキル部分としては、例えば炭素数７〜１５のアラルキル、具体的にはベンジル、フェネチル、ベンズヒドリル、ナフチルメチル等があげられる。
（６）ヘテロアリールとしては、例えば窒素原子、酸素原子および硫黄原子からなる群から選ばれるヘテロ原子を少なくとも１個以上含む、５員または６員の単環性芳香族複素環基、または窒素原子、酸素原子および硫黄原子からなる群から選ばれるヘテロ原子を少なくとも１個以上含む、３〜８員の環が縮合した二環もしくは三環性の縮環性芳香族複素環基等があげられ、より具体的には、例えばピリジル、ピラジニル、ピリミジニル、ピリダジニル、キノリニル、イソキノリニル、フタラジニル、キナゾリニル、キノキサリニル、ナフチリジニル、シンノリニル、ピロリル、ピラゾリル、イミダゾリル、トリアゾリル、テトラゾリル、チエニル、フリル、チアゾリル、オキサゾリル、インドリル、インダゾリル、ベンゾイミダゾリル、ベンゾトリアゾリル、ベンゾチアゾリル、ベンゾオキサゾリル、プリニル等があげられる。
（７）ハロゲンは、フッ素、塩素、臭素、ヨウ素の各原子を表す。
（８）低級アルケノイルオキシの低級アルケニル部分は、前記低級アルケニル（２）と同義である。
（９）置換アリール、置換アリールオキシ、置換アリールアミノ、置換アリールスルホニルアミノ、置換アラルキルおよび置換アラルキルオキシにおける置換基としては、同一または異なって例えば置換数１〜５の、ヒドロキシ、ハロゲン、ホルミル、置換もしくは非置換の低級アルキル、置換もしくは非置換の低級アルコキシ、低級アルカノイル等があげられる。置換位置は特に限定されない。ここで示したハロゲン、低級アルキルおよび低級アルコキシの低級アルキル部分ならびに低級アルカノイルは、それぞれ前記ハロゲン（７）、前記低級アルキル（１）および前記低級アルカノイル（３）と同義であり、置換低級アルキルおよび置換低級アルコキシの置換基としては、置換数１〜３の例えばヒドロキシ、低級アルコキシ［該低級アルコキシの低級アルキル部分は前記低級アルキル（１）と同義である］、ハロゲン［該ハロゲンは前記ハロゲン（７）と同義である］等があげられる。
（１０）置換低級アルキル、置換低級アルコキシ、置換低級アルコキシカルボニル、置換低級アルコキシメチル、置換低級アルカノイル、置換低級アルカノイルオキシ、置換低級アルカノイルオキシメチル、置換低級アルカノイルメチル、置換低級アルケノイルオキシ、置換低級アルカノイルアミノ、置換低級アルカノイルアミノカルボニルオキシ、置換低級アルキルアミノおよび置換低級アルケニルにおける置換基としては、同一または異なって例えば置換数１〜３の、ヒドロキシ、低級アルキル、低級アルコキシ、カルボキシ、オキソ、アミノ、エポキシ、置換もしくは非置換の低級アルカノイル、置換もしくは非置換の低級アルカノイルオキシ、置換もしくは非置換のアリール、置換もしくは非置換のアロイル等があげられる。置換位置は、特に限定されない。ここで示した低級アルカノイルおよび低級アルカノイルオキシの低級アルカノイル部分、低級アルキルおよび低級アルコキシの低級アルキル部分、ならびにアリールおよびアロイルのアリール部分は、それぞれ前記低級アルカノイル（３）、前記低級アルキル（１）、および前記アリール（４）と同義である。置換アリールおよび置換アロイルの置換基は、前記置換アリールの置換基（９）と同義であり、置換低級アルカノイルおよび置換低級アルカノイルオキシの置換基としては、置換数１〜３の例えばヒドロキシ、低級アルコキシ［該低級アルコキシの低級アルキル部分は前記低級アルキル（１）と同義である］、ハロゲン［該ハロゲンは前記ハロゲン（７）と同義である］等があげられる。
（１１）サイトカラシン類としては、例えばサイトカラシン（ｃｙｔｏｃｈａｌａｓｉｎ）、ロセリカラシン（Ｒｏｓｅｌｌｉｃｈａｌａｓｉｎ）、エポキシサイトカラシン（ｅｐｏｘｙｃｙｔｏｃｈａｌａｓｉｎ）、カエトグロボシン（ｃｈａｅｔｏｇｌｏｂｏｓｉｎ）、ペノカラシン（ｐｅｎｏｃｈａｌａｓｉｎ）、アスポカラシン（ａｓｐｏｃｈａｌａｓｉｎ）等があげられる。
（１２）ＳＨ３ドメイン結合阻害とは、ＳＨ３ドメインを介した蛋白質−蛋白質結合の阻害のことである。
（１３）ＳＨ３ドメイン結合は、例えばＳＨ３ドメインを有する蛋白質とプロリンリッチ配列を有する蛋白質等との結合であればいずれでもよいが、例えばＳＨ３ドメインを有する蛋白質および／またはプロリンリッチ配列を有する蛋白質が、ウイルスに由来する蛋白質である結合等があげられる。
ウイルスに由来する蛋白質としては、例えばヒト免疫不全ウイルス−１（ＨＩＶ−１）、ヒトＴリンパ球ウイルス−１（ＨＴＬＶ−１）等のレトロウイルスに由来する蛋白質、デルタ型肝炎ウイルス（ＨＤＶ）、Ｃ型肝炎ウイルス（ＨＣＶ）、Ｅ型肝炎ウイルス（ＮＥＶ）等の肝炎ウイルスに由来する蛋白質、単純ヘルペスウイルス−２（ＨＳＶ−２）、ＥＢウイルス（ＥＢＶ）、サイミリヘルペスウイルス（Ｈ．ｓａｉｍｉｒｉ）、アテレルヘルペスウイルス（Ｈ．ａｔｅｌｅｓ）等のヘルペスウイルスに由来する蛋白質等があげられる。
ＳＨ３ドメインを有する蛋白質としては、例えば非受容体型チロシンキナーゼのＳｒｃファミリー蛋白質であるＳｒｃ、Ｙｅｓ、Ｆｇｒ、Ｈｃｋ、Ｌｃｋ、Ａｂｌ、Ｆｙｎ（ｆｇｒ／ｙｅｓ−ｒｅｌａｔｅｄ  ｎｏｖｅｌ  ｇｅｎｅ）、Ｌｙｎ（ｌｇｒ／ｙｅｓ−ｒｅｌａｔｅｄ  ｎｏｖｅｌ  ｇｅｎｅ）、Ｂｌｋ（Ｂ−ｃｅｌｌ  ｌｙｍｐｈｏｃｙｔｅ  ｋｉｎａｓｅ）、Ｙｒｋ（Ｙｅｓ−ｒｅｌａｔｅｄ  ｋｉｎａｓｅ）等、酵素活性を有するＲａｓ−ＧＡＰ（ｒａｓ−ＧＴＰａｓｃ−ａｃｔｉｖａｔｉｎｇ  ｐｒｏｔｅｉｎ）、ＰＬＣγ（ｐｈｏｓｐｈｏｌｉｐａｓｅ  Ｃ−ｇａｍｍａ）、ＰＩ３Ｋ（ｐｈｏｓｐｈａｔｉｄｙｌｉｎｏｓｉｔｏｌ  ３−ｋｉｎａｓｅ）等、非受容体型チロシンキナーゼのＴｅｃファミリー蛋白質であるＴｅｃ、Ｔｘｋ／Ｒｌｋ、Ｔｓｋ／Ｅｍｔ／Ｉｔｋ、Ｂｔｋ（Ｂｒｕｔｏｎ’ｓ  ｔｙｒｏｓｉｎｅ  ｋｉｎａｓｅ）等、アダプター蛋白質であるＣｒｋ（ＣＴ−１０ｂｒｅｇｕｌａｔｅｄ）、Ｇｒｂ２（ｇｒｏｗｔｈ  ｆａｃｔｏｒ  ｒｅｃｅｐｔｏｒ−ｂｏｕｎｄ  ｐｒｏｔｅｉｎ  ２）、Ｎｃｋ、Ｖａｖ等、転写因子であるＳＴＡＴ（ｓｉｇｎａｌ  ｔｒａｎｓｄｕｃｅｒｓ  ａｎｄ  ａｃｔｉｖａｔｏｒｓ  ｏｆ  ｔｒａｎｓｃｒｉｐｔｉｏｎ）等、アクチン骨格形成に関わるＣｏｒｔａｃｔｉｎ等、ＮＡＤＰＨオキシターゼ複合体の構成蛋白質であるｐ４０−ｐｈｏｘ、ｐ６７−ｐｈｏｘ、ｐ４７−ｐｈｏｘ等、Ｔ細胞受容体のシグナル分子であるＴＣＲｓｍ［カレント・バイオロジー（Ｃｕｒｒ．Ｂｉｏｌ．）、１１巻、１２９４頁（２００１年）］等、ＩＬ−２Ｒ（ｉｎｔｅｒｌｅｕｋｉｎ−２  ｒｅｃｅｐｔｏｒ）のβ鎖もしくはγ鎖［ジャーナル・オブ・バイロロジー（Ｊ．Ｖｉｒｏｌ．）、７４巻、９８２８頁（２０００年）］等があげられる。
プロリンリッチ配列を有する蛋白質としては、例えばウイルスの感染および／または増殖や、ＨＩＶ−１の複製等に関わるＮｅｆであるＨＩＶ−１Ｎｅｆ等、ＮＡＤＰＨオキシターゼ複合体の構成蛋白質であるｐ２２−ｐｈｏｘ、ｐ４７−ｐｈｏｘ等、細胞周期に関わるＳａｍ６８（ｓｒｃ−ａｓｓｏｃｉａｔｅｄ  ｍｉｔｏｔｉｃ  ｓｕｂｓｔｒａｔｅ  ６８）等、アダプター蛋白質であるＳｏｓ１（ｓｏｎ  ｏｆ  ｓｅｖｅｎｌｅｓｓ）、Ｄｙｎａｍｉｎ、ｃ−Ｃｂｌ（ｃａｓｉｔａｓ  Ｂ−ｌｉｎｅａｇｅ  ｌｙｍｐｈｏｍａ）等、細胞骨格に関わるＺＯ１等、ウイルス感染の持続等に関わるＨＴＬＶ−１のｐＸ  ＯＲＦ  Ｉ（ｏｐｅｎ  ｒｅａｄｉｎｇ  ｆｒａｍｅ  Ｉ  ｏｆ  ｔｈｅ  ｐＸ  ｒｅｇｉｏｎｅ）［ジャーナル・オブ・バイロロジー（Ｊ．Ｖｉｒｏｌ．）、７４巻、９８２８頁（２０００年）］等、ウイルスのＲＮＡ合成に関わるＬＨＤＡｇ（ｌａｒｇｅ  ｈｅｐａｔｉｔｉｓ  ｄｅｌｔａ  ａｎｔｉｇｅｎ）［ジャーナル・オブ・バイロロジー（Ｊ．Ｖｉｒｏｌ．）、７２巻、２０８９頁（１９９８年）］、ＮＳ５Ａ［プロシーディング・オブ・ザ・ナショナル・アカデミー・オブ・サイエンス・オブ・ザ・ユー・エス・エー（Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ）、９６１巻、５５３３頁（１９９９年）］、ｐＯＲＦ３［ジャーナル・オブ・バイオロジカル・ケミストリー（Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．）、２７６巻、４２３８９頁（２００２年）］、ＩＣＰ１０［ジャーナル・オブ・バイオロジカル・ケミストリー（Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．）、２７１巻、１７０２１頁（１９９６年）］等、ウイルスの宿主細胞での潜伏および／または透過に関わるＬＭＰ２Ａ［エクスプレッション・オブ・セル・リサーチ（Ｅｘｐ．Ｃｅｌｌ  Ｒｅｓ．）、２５７巻、３３２頁（２０００年）、ジャーナル・オブ・バイロロジー（Ｊ．Ｖｉｒｏｌ．）、６９巻、７８１４頁（１９９５年）］、Ｔｉｐ［ジャーナル・オブ・バイロロジー（Ｊ．Ｖｉｒｏｌ．）、７２巻、２６０７頁（１９９８年）］、Ｔｉｏ［ジャーナル・オブ・バイロロジー（Ｊ．Ｖｉｒｏｌ．）、７３巻、４６３１頁（１９９９年）］等があげられる。
ＳＨ３ドメインを有する蛋白質とプロリンリッチ配列を有する蛋白質の結合としては、例えばＦｙｎとＳａｍ６８［ジャーナル・オブ・バイオロジカル・ケミストリー（Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．）、２７２巻、６２１４頁（１９９７年）］、ＳｒｃとＳａｍ６８［モレキュラー・セル・バイオロジー（Ｍｏｌ．Ｃｅｌｌ  Ｂｉｏｌ．）、１５巻、１８６頁（１９９５年）］、Ｇｒｂ２とＳｏｓ１［ネイチャー（Ｎａｔｕｒｅ）、３６３巻、８３頁（１９９３年）］、ＰＬＣγとＳａｍ６８［オンコジーン（Ｏｎｃｏｇｅｎｅ）、１８巻、４６４７頁（１９９９年）］、Ｇｒｂ２とＳａｍ６８［モレキュラー・アンド・セルラー・バイオロジー（Ｍｏｌ．Ｃｅｌｌ．Ｂｉｏｌ）、１５巻、１８６頁（１９９５年）］、ＬｙｎとＨＩＶ−１ＮｅｆもしくはＨｃｋとＨＩＶ−１Ｎｅｆ［エンボ・ジャーナル（ＥＭＢＯ．Ｊ．）、１４巻、４８４頁（１９９５年）、バイロロジー（Ｖｉｒｏｌｏｇｙ）、２６２巻、５５頁（１９９９年）］、ＴＣＲｓｍとＨＩＶ−１Ｎｅｆ［カレント・バイオロジー（Ｃｕｒｒ．Ｂｉｏｌ．）、１１巻、１２９４頁（２００１年）］、ｐ４７−ｐｈｏｘとｐ２２−ｐｈｏｘ［プロシーディング・オブ・ザ・ナショナル・アカデミー・オブ・サイエンス・オブ・ザ・ユー・エス・エー（Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ）、９１巻、１０６５０頁（１９９４年）］、ｐ６７−ｐｈｏｘとｐ４７−ｐｈｏｘ［プロシーディング・オブ・ザ・ナショナル・アカデミー・オブ・サイエンス・オブ・ザ・ユー・エス・エー（Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ）、９１巻、１０６５０頁（１９９４年）］、ＬｙｎとＤｙｎａｍｉｎ［ジャーナル・オブ・イムノロジー（Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．）、１５７巻、１２２６頁（１９９６年）］、Ｌｙｎとｃ−Ｃｂｌ［ジャーナル・オブ・バイオロジカル・ケミストリー（Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．）、２７０巻、９１１５頁（１９９５年）］、ＣｏｒｔａｃｔｉｎとＺｏ１［ジャーナル・オブ・バイオロジカル・ケミストリー（Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．）、２７３巻、２９６７２頁（１９９８年）］、ＩＬ−２Ｒのβ鎖もしくはγ鎖とｐＸ  ＯＲＦ  Ｉ［ジャーナル・オブ・バイロロジー（Ｊ．Ｖｉｒｏｌ．）、７４巻、９８２８頁（２０００年）］、Ｇｒｂ２とＮＳ５Ａ［プロシーディング・オブ・ザ・ナショナル・アカデミー・オブ・サイエンス・オブ・ザ・ユー・エス・エー（Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ）、９６１巻、５５３３頁（１９９９年）］、
2003006060.tif 000011
Ｇｒｂ２とｐＯＲＦ３［ジャーナル・オブ・バイオロジカル・ケミストリー（Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．）、２７６巻、４２３８９頁（２００２年）］、Ｇｒｂ２とＩＣＰ１０［ジャーナル・オブ・バイオロジカル・ケミストリー（Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．）、２７１巻、１７０２１頁（１９９６年）］、ＬｙｎとＬＭＰ２Ａ［エクスプレッション・オブ・セル・リサーチ（Ｅｘｐ．Ｃｅｌｌ  Ｒｅｓ．）、２５７巻、３３２頁（２０００年）、ジャーナル・オブ・バイロロジー（Ｊ．Ｖｉｒｏｌ．）、６９巻、７８１４頁（１９９５年）］、ＬｃｋとＴｉｐ［ジャーナル・オブ・バイロロジー（Ｊ．Ｖｉｒｏｌ．）、７２巻、２６０７頁（１９９８年）］、ＬｙｎとＴｉｏ、ＨｃｋとＴｉｏ、ＬｃｋとＴｉｏ、ＳｒｃとＴｉｏ、ＦｙｎとＴｉｏもしくはＹｅｓとＴｉｏ［ジャーナル・オブ・バイロロジー（Ｊ．Ｖｉｒｏｌ．）、７３巻、４６３１頁（１９９９年）］等があげられる。
非ペプチド性化合物の薬理学的に許容される塩は、例えば薬理学的に許容される酸付加塩、金属塩、アンモニウム塩、有機アミン付加塩、アミノ酸付加塩等を包含する。
非ペプチド性化合物の薬理学的に許容される酸付加塩としては、例えば塩酸塩、硫酸塩、硝酸塩、リン酸塩等の無機酸塩、酢酸塩、マレイン酸塩、フマル酸塩、クエン酸塩等の有機酸塩等があげられ、薬理学的に許容される金属塩としては、例えばナトリウム塩、カリウム塩等のアルカリ金属塩、マグネシウム塩、カルシウム塩等のアルカリ土類金属塩、アルミニウム塩、亜鉛塩等があげられ、薬理学的に許容されるアンモニウム塩としては、アンモニウム、テトラメチルアンモニウム等の塩があげられ、薬理学的に許容される有機アミン付加塩としては、モルホリン、ピペリジン等の付加塩があげられ、薬理学的に許容されるアミノ酸付加塩としては、グリシン、フェニルアラニン、リジン、アスパラギン酸、グルタミン酸等の付加塩があげられる。
次に、本発明で使用される非ペプチド性化合物の製造法について説明する。
なお、以下に示した製造法において、定義した基が反応条件下変化するか、または方法を実施するのに不適切な場合、有機合成化学で常用される方法、例えば官能基の保護、脱保護等［例えば、プロテクティブ・グループス・イン・オーガニック・シンセシス第三版（Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ  ｔｈｉｒｄ  ｅｄｉｔｉｏｎ）、グリーン（Ｔ．Ｗ．Ｇｒｅｅｎｅ）著、ジョン・ワイリー・アンド・サンズ・インコーポレイテッド（Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ  Ｉｎｃ．）（１９９９年）］の手段に付すことにより容易に製造を実施することができる。また、必要に応じて置換基導入等の反応工程の順序を変えることもできる。
本発明で使用される非ペプチド性化合物は、例えば以下に示す一連の反応により製造することができる。
製造法１：
本発明で使用される非ペプチド性化合物のうち、化合物（ＶＩ）は、次の一連の反応工程により製造することができる。
工程１：
化合物（ＶＩ）のうち、Ｒ５Ｇがヒドロキシメチルである化合物（ＶＩａ）は、化合物（ＶＩＩ）から、次の反応工程により製造することができる。
2003006060.tif 000012
（式中、Ｒ１Ａ、Ｒ２Ａ、Ｒ３Ａ、Ｒ３Ｂ、Ｒ５ｃ、Ｒ５ｄ、Ｒ５ｅ、Ｒ５ｆ、Ｒ５ｈ、Ｒ５ｉおよびＲ５ｊは、それぞれ前記と同義である）
化合物（ＶＩａ）は、化合物（ＶＩＩ）を還元剤で、不活性溶媒中で処理することにより、得ることができる。
還元剤としては、例えば水素化ホウ素ナトリウム、水素化リチウムアルミニウム、水素化ジイソブチルアルミニウム、ナトリウム水素化ビス（２−メトキシエトキシ）アルミニウム等があげられ、該還元剤は化合物（ＶＩＩ）に対して１〜１０当量用いられる。
不活性溶媒としては、例えばメタノール、エタノール、クロロホルム、ジクロロメタン、テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）、ジエチルエーテル、トルエン、ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）等があげられる。
反応は、０℃から用いる溶媒の沸点の間の温度で行われ、通常１分間〜２４時間で終了する。
工程２：
化合物（ＶＩ）のうち、Ｒ５Ｇが置換もしくは非置換の低級アルコキシメチルまたは置換もしくは非置換の低級アルカノイルオキシメチルである化合物（ＶＩｂ）は、工程１で得られる化合物（ＶＩａ）から、次の反応工程により製造することができる。
2003006060.tif 000013
｛式中、Ｒ１Ａ、Ｒ２Ａ、Ｒ３Ａ、Ｒ３Ｂ、Ｒ５ｃ、Ｒ５ｄ、Ｒ５ｅ、Ｒ５ｆ、Ｒ５ｈ、Ｒ５ｉおよびＲ５ｊは、それぞれ前記と同義であり、Ｒは置換もしくは非置換の低級アルキル［該低級アルキルは前記低級アルキル（１）と同義であり、置換低級アルキルの置換基は前記置換低級アルキルの置換基（１０）と同義である］または置換もしくは非置換の低級アルカノイル［該低級アルカノイルは前記低級アルカノイル（３）と同義であり、置換低級アルカノイルの置換基は前記置換低級アルカノイルの置換基（１０）と同義である］を表す｝
化合物（ＶＩｂ）は、工程１で得られる化合物（ＶＩａ）と１〜２０当量のＲ−Ｚ（式中、Ｒは前記と同義であり、Ｚは塩素、臭素、またはヨウ素の各原子を表す）を、塩基存在下、不活性溶媒中で反応させることにより得ることができる。また、Ｒが置換もしくは非置換の低級アルカノイルの場合には、Ｒ２Ｏ（式中、Ｒは前記と同義である）であるカルボン酸無水物をＲ−Ｚのかわりに用いることもできる。
塩基としては、例えばピリジン、トリエチルアミン、炭酸カリウム、炭酸セシウム、水素化ナトリウム等があげられ、該塩基は化合物（ＶＩａ）に対して１〜５０当量、または溶媒としても用いられる。
不活性溶媒としては、例えばクロロホルム、ジクロロメタン、アセトン、ジエチルエーテル、アセトニトリル、ＴＨＦ、ＤＭＦ等があげられる。
反応は、０℃から用いる溶媒の沸点の間の温度で行われ、通常５分間〜２４時間で終了する。
工程３：
化合物（ＶＩ）のうち、Ｒ５Ｇが−ＣＨ＝ＮＱＡ（式中、ＱＡは前記と同義である）である化合物（ＶＩｃ）は、化合物（ＶＩＩ）から、次の反応工程により製造することができる。
2003006060.tif 000014
（式中、Ｒ１Ａ、Ｒ２Ａ、Ｒ３Ａ、Ｒ３Ｂ、Ｒ５ｃ、Ｒ５ｄ、Ｒ５ｅ、Ｒ５ｆ、Ｒ５ｈ、Ｒ５ｉ、Ｒ５ｊおよびＱＡは、それぞれ前記と同義である）
化合物（ＶＩｃ）は、化合物（ＶＩＩ）と１〜１０当量のＱＡＮＨ２（式中、ＱＡは前記と同義である）を、必要に応じて塩基存在下、不活性溶媒中で反応させることにより得ることができる。
塩基としては、例えばピリジン、トリエチルアミン等があげられ、該塩基は化合物（ＶＩＩ）に対して１〜２０当量用いられる。
不活性溶媒としては、例えばクロロホルム、ジクロロメタン、アセトン、ジエチルエーテル、アセトニトリル、ＴＨＦ、ＤＭＦ等があげられる。
反応は、０℃から用いる溶媒の沸点の間の温度で行われ、通常５分間〜２４時間で終了する。
なお、本製造法１における原料化合物（ＶＩＩ）は、例えばザ・ジャーナル・オブ・アンチバイオティックス（Ｔｈｅ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ａｎｔｉｂｉｏｔｉｃｓ）、５３巻、５７９頁（２０００年）または特開昭５８−１１６６８６号に記載の方法、またはそれらに準じて得ることができる。
製造法２：
化合物（ＩＩ）は、例えば化合物（ＶＩＩＩ）から以下の方法により製造することができる。
2003006060.tif 000015
（式中、Ｒ６、Ｒ８、Ｒ１０およびＲ１１は、それぞれ前記と同義であり、Ｒ７ａおよびＲ９ａはそれぞれ前記Ｒ７およびＲ９と同義であるが、同時に水素原子となることはない）
工程１：
化合物（ＩＩａ）は、化合物（ＶＩＩＩ）と１〜１０当量のＲ６ＣＯ２Ｈ（式中、Ｒ６は前記と同義である）またはその誘導体を、酸の存在下、不活性溶媒中で反応させることにより得ることができる。
酸としては、例えばぎ酸、酢酸、トリフルオロ酢酸等の有機酸、塩酸、硫酸、硝酸、リン酸等の無機酸、四塩化チタン、三フッ化ホウ素エーテル錯体等のルイス酸等があげられ、中でも三フッ化ホウ素エーテル錯体がより好ましく用いられる。酸は、化合物（ＶＩＩＩ）に対して１〜１００当量、または溶媒としても用いられる。
不活性溶媒としては、例えばクロロホルム、ジクロロメタン、ＴＨＦ、ＤＭＦ等があげられる。
反応は、−３０℃から用いる溶媒の沸点の間の温度で行われ、通常１分間〜２４時間で終了する。
なお、原料化合物（ＶＩＩＩ）は、市販品として、またはジャーナル・オブ・アメリカン・ケミカル・ソサエティ（Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．）、１２２巻、３０７１頁（２０００年）に記載の方法もしくはそれに準じて得ることができる。
工程２：
化合物（ＩＩｂ）は、製造法２の工程１で得られる化合物（ＩＩａ）を１〜２０当量のＲ９ａＺ（Ｒ９ａおよびＺはそれぞれ前記と同義である）と、塩基存在下、不活性溶媒中で反応させることにより得ることができる。
塩基としては、例えばピリジン、トリエチルアミン、炭酸カリウム、炭酸セシウム、炭酸カルシウム、水素化ナトリウム等があげられ、該塩基は化合物（ＩＩａ）に対して１〜５当量用いられる。
不活性溶媒としては、例えばクロロホルム、ジクロロメタン、アセトン、ジエチルエーテル、アセトニトリル、ＴＨＦ、ＤＭＦ等があげられる。
反応は、０℃から用いる溶媒の沸点の間の温度で行われ、通常５分間〜２４時間で終了する。
製造法３：
化合物（ＩＩＩａ）および化合物（ＩＩＩｂ）は、例えば特開平１０−１１４７７６号、ＷＯ９８／４１２０５、ヘルベチカ・ヒミカ・アクタ（Ｈｅｌｖ．Ｃｈｅｍ．Ａｃｔａ）、６２巻、１５０１頁（１９７９年）等に記載の方法、またはそれらに準じて得ることができる。
製造法４：
化合物（Ｉ）は、例えば前記製造法１に記載の方法、ジャーナル・オブ・アメリカン・ケミカル・ソサエティ（Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．）、１０７巻、２５６頁（１９８５年）、同９４巻、２５４９頁（１９７２年）等に記載の方法、ザ・ジャーナル・オブ・アンチバイオティックス（Ｔｈｅ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ａｎｔｉｂｉｏｔｉｃｓ）、５３巻、５７９頁（２０００年）、特開昭５８−１１６６８６号等に記載の方法、またはそれらに準じて得ることができる。
本発明で使用される非ペプチド性化合物のうち、化合物（Ｖａ）および化合物（Ｖｂ）（サイトカラシン誘導体）は、次の培養法により製造することができる。
製造法５：
サイトカラシン誘導体は、サイトカラシン誘導体生産能を有する微生物を培地に培養し、培養物中にサイトカラシン誘導体を生成蓄積させ、該培養物からサイトカラシン誘導体を採取することによって製造される。
サイトカラシン誘導体生産能を有する微生物としては、サイトカラシン誘導体生産能を有する菌株であればいずれの菌株でも用いることができる。またこれらの菌株を人工的変異方法、例えば紫外線照射、Ｘ線照射、変異誘起剤処理等によって変異させた変異株または自然的に変異した変異株でも、サイトカラシン誘導体生産能を有するものであれば本発明に用いることができる。
具体的には、アスペルギルス  スペシーズ（Ａｓｐｅｒｇｉｌｌｕｓ  ｓｐ．）ＭＰＣ１００６、アスペルギルス  スペシーズ（Ａｓｐｅｒｇｉｌｌｕｓ  ｓｐ．）ＭＰＣ１００９、クロサイワイタケ目糸状菌類（Ｘｙｌａｒｉａｌｅｓ  ｆｉｌａｍｅｎｔｏｕｓ  ｆｕｎｇｕｓ）ＭＰＣ１００５等があげられる。
本発明のサイトカラシン誘導体生産能を有する微生物の培養に際しては、通常の糸状菌の培養法が適用される。培地としては、微生物の資化し得る炭素源、窒素源、無機物等を程よく含有する培地であれば合成培地、天然培地いずれでも使用できる。
炭素源としては、グルコース、澱粉、デキストリン、マンノース、フルクトース、シュクロース、ラクトース、キシロース、アラビノース、マンニトール、糖蜜等が単独でまたは組合せて用いられる。さらに、菌の資化能によっては炭化水素、アルコール類、有機酸等も用いられる。
窒素源としては、塩化アンモニウム、硝酸アンモニウム、硫酸アンモニウム、硝酸ナトリウム、尿素、ペプトン、肉エキス、酵母エキス、乾燥酵母、コーン・スチープ・リカー、大豆粉、カザミノ酸等が単独でまたは組合せて用いられる。
そのほか、必要に応じて塩化ナトリウム、塩化カリウム、硫酸マグネシウム、炭酸カルシウム、リン酸二水素カリウム、リン酸マグネシウム・８水塩、硫酸第一鉄、塩化カルシウム、硫酸マンガン、硫酸亜鉛、硫酸銅等の無機塩類を加えることもできる。さらに、使用菌の生育やサイトカラシン誘導体の生産を促進する微量成分を適当に添加することができる。
培養法としては、液体培養法、特に深部攪拌培養法が適している。培養は、１６〜３７℃、好ましくは２５〜３２℃の温度で、ｐＨ４〜１０、好ましくはｐＨ６〜８で行われ、培地のｐＨ調整にはアンモニア水や炭酸アンモニウム溶液等が用いられる。培養は通常１〜１０日で終了するが、サイトカラシン誘導体が培養液中および菌体中に生成蓄積され、培養物中の生成量が最大に達したときに培養を停止することが好ましい。
培養物中に蓄積したサイトカラシン誘導体の培養物からの単離精製は、通常の微生物代謝産物を培養物から単離精製するために常用される方法に従って行われる。例えば、培養物を濾過により培養濾液と菌体とに分け、菌体からクロロホルム、アセトン、メタノール等の溶剤で菌体成分を抽出する。ついで、抽出液と培養濾液とを併せて、ポリスチレン系吸着剤、例えばダイヤイオンＨＰ−２０（三菱化学社製）等に通塔して活性成分を吸着させ、ついでメタノール、アセトン等で溶出する。溶出液を濃縮し、オクタデシル基結合型シリカゲル（ＯＤＳ）によるカラムクロマトグラフィー、高速液体クロマトグラフィー、シリカゲル等によるカラムクロマトグラフィー等により、サイトカラシン誘導体を得る。なお、培養、単離精製操作中のサイトカラシン誘導体の検出は、薄層クロマトグラフィー、ついでヨード試薬を用いることにより行うことができる。
本発明者らは、サイトカラシン誘導体生産能を有する菌株として、土壌より新たに分離したアスペルギルス  スペシーズ（Ａｓｐｅｒｇｉｌｌｕｓ  ｓｐ．）に属するＭＰＣ１００６、ＭＰＣ１００９が、ＳＨ３結合阻害作用を有するサイトカラシン誘導体を生産することを見い出した。
本発明化合物を生産する代表菌株ＭＰＣ１００６は、土壌より分離したものであり、その菌学的性質は次の通りである。
１．肉眼的観察
麦芽エキス寒天培地を用いて２５℃で培養したとき、集落の直径は、培養７日目で３８〜３９ｍｍ、培養１１日目で６５〜６８ｍｍに達する。培養１１日目の集落の表面中央部は、極めて薄い赤みをおびた黄色を呈し、その外側は極めて薄い黄色を呈する。また、集落の裏面は、中央部が薄い赤黄色、外側は極めて薄い黄色を呈する。
バレイショ・ブドウ糖寒天培地を用いて、２５℃で培養したとき、集落の直径は、培養７日目で３８〜４０ｍｍ、培養１１日目で４６〜４８ｍｍに達する。培養１１日目の集落の表面中央部は、明るい灰黄色を呈し、その外側は極めて薄い黄色を呈する。また、所々白色を呈する。集落の裏面中央部は、くすんだ黄色を呈し、その外側は薄い黄色を呈する。
本菌の生育温度範囲は１１．５〜３４℃で、２８．５℃付近で最も良好に生育する。生育ｐＨ範囲は３．５〜１１．５で、ｐＨ７．５前後で最も良好に生育する。
２．光学顕微鏡観察
麦芽エキス寒天培地を用いて、２５℃で７日間培養したときの本菌の光学顕微鏡による観察結果は以下の通りである。
菌糸は、隔壁を有し、幅１．０〜３．０μｍ、平滑、無色で、よく分岐する。分生子柄は、隔壁を持たず、幅３．５〜５．０μｍ、長さ４２０〜７００μｍ、平滑、無色で、分岐しない。分生子柄の先端は丸く膨らみ、頂のうを形成する。その直径は、１２．５〜２５．０μｍであり、全面にメトレが形成され、メトレの長さは５．５〜８．０μｍである。メトレの先に細いトックリ形のフィアライド（分生子形成細胞）が複生し、その長さは、３．５〜６．０μｍである。その先にフィアライドから分生子が内生出芽型、フィアロ型に形成され連鎖する。このフィアロ型分生子は、単細胞、薄黄緑、球形〜亜球形を呈し、その表面は平滑で、直径１．５〜３．０μｍである。本菌株では、上述したアナモルフのみ観察され、テレオモルフは観察されない。
また、本発明化合物を生産するもう１つの代表菌株ＭＰＣ−１００９も、土壌より分離したものであり、その菌学的性質は次の通りである。
１．肉眼的観察
麦芽エキス寒天培地を用いて、２５℃で培養したとき、集落の直径は、培養４日目で１８〜２５ｍｍ、培養１１日目で３７〜４８ｍｍに達する。培養１１日目の集落の表面中央部は、極めて薄い黄色を呈し、その外側は黄みの白色を呈する。また、集落の裏面は、明るい灰黄色を呈する。
バレイショ・ブドウ糖寒天培地を用いて、２５℃で培養したとき、集落の直径は、培養４日目で１７〜１８ｍｍ、培養１１日目で２７〜３１ｍｍに達する。培養１１日目の集落の表面中央部は、明るい灰黄色を呈し、その外側は黄みの白色を呈する。集落の裏面中央部は、明るい灰黄色を呈し、その外側は極めて薄い黄色を呈する。
本菌の生育温度範囲は１３．０〜３４．５℃で、２７．５℃付近で最も良好に生育する。生育ｐＨ範囲は３．５〜１１．２で、ｐＨ７．３前後で最も良好に生育する。
２．光学顕微鏡観察
麦芽エキス寒天培地を用いて、２５℃で２週間培養したときの本菌の光学顕微鏡による観察結果は以下の通りである。
菌糸は、隔壁を有し、幅１．５〜２．５μｍ、平滑、無色で、よく分岐する。分生子柄は、隔壁を持たず、幅３．０〜５．０μｍ、長さ３００〜３５０μｍ、平滑、無色で、分岐しない。分生子柄の先端は丸く膨らみ、頂のうを形成する。その直径は、１５．０〜１７．５μｍでありその全面に細いトックリ形のフィアライド（分生子形成細胞）が複生する。フィアライドの長さは、１０．０〜１１．５μｍである。メトレは形成されず、分生子は、フィアライドから内生出芽型、フィアロ型に形成され連鎖する。このフィアロ型分生子は、単細胞、薄緑、球形〜亜球形を呈し、その表面は平滑で、直径２．０〜３．０μｍである。本菌株では、上述したアナモルフのみ観察され、テレオモルフは観察されない。
以上の菌学的性質から、本菌の分類学的位置をザ・ジェネラ・オブ・ファンジャイ・スポルレイティング・イン・ピュア・カルチャー、第２版（Ｔｈｅ  Ｇｅｎｅｒａ  ｏｆ  Ｆｕｎｇｉ  Ｓｐｏｒｕｌａｔｉｎｇ  ｉｎ  Ｐｕｒｅ  Ｃｕｌｔｕｒｅ，２ｎｄ  ｅｄ．，Ｃｒａｍｅｒ，Ｖａｎｄｕｚ，Ｊ．Ａ．ｖｏｎ  Ａｒｘ，１９７４年）に従って検索した結果、本菌はいずれも糸状不完全菌アスペルギルス  スペシーズ（Ａｓｐｅｒｇｉｌｌｕｓ  ｓｐ．）に属することが明らかとなった。本発明者らは、これらの菌株をそれぞれ「アスペルギルス  スペシーズＭＰＣ１００６（Ａｓｐｅｒｇｉｌｌｕｓ  ｓｐ．ＭＰＣ１００６）」および「アスペルギルス  スペシーズＭＰＣ１００９（Ａｓｐｅｒｇｉｌｌｕｓ  ｓｐ．ＭＰＣ１００９）」と命名し、それぞれ受託番号ＦＥＲＭ  ＢＰ−７８９９号（原寄託日：平成１４年２月１８日）およびＦＥＲＭ  ＢＰ−７９００号（原寄託日：平成１４年２月１８日）として、独立行政法人産業技術総合研究所特許生物寄託センター（日本国茨城県つくば市東１丁目１番地１  中央第６）に寄託した。
また、本発明化合物を生産するもう１つの代表菌株ＭＰＣ１００５も土壌より分離したものであり、その菌学的性質は次の通りである。
１．肉眼的観察
麦芽エキス寒天培地を用いて、２５℃で培養したとき、集落の直径は、培養７日目で３６〜３９ｍｍ、培養１１日目で７３〜７６ｍｍに達する。培養１１日目の集落の表面中央部は、白色を呈し、その外側は黄みの白色を呈する。また、集落の裏面中央部は、うすい黄色、その外側は極薄い黄色を呈する。
バレイショ・ブドウ糖寒天培地を用いて、２５℃で培養したとき、集落の直径は、培養７日目で５０〜５５ｍｍ、培養１１日目で７５〜７８ｍｍに達する。培養１１日目の集落の表面中央部は、黄みの白色を呈し、その外側は白色を呈する。集落の裏面中央部は、くすんだ赤みの黄色、その外側は極薄い黄色を呈する。
本菌の生育温度範囲は１３．３〜３８．６℃で、３３．０℃付近で最も良好に生育する。生育ｐＨ範囲は３．７〜９．４で、ｐＨ７．２前後で最も良好に生育する。
２．光学顕微鏡観察
麦芽エキス寒天培地を用いて、２５℃で４日間培養したときの本菌の光学顕微鏡による観察結果は以下の通りである。
菌糸は、隔壁を有し、幅０．５〜３．０μｍ、平滑、無色で、時に有色を呈し、よく分岐する。
上記１．記載の両寒天培地を用いて、２５℃で２ヶ月以上培養したが、その培養世代において、アナモルフもテレオモルフも観察されなかった。
３．その他の性質
本菌の１８ＳリボソーマルＤＮＡ（１８Ｓ  ｒＤＮＡ）の部分塩基配列（１２２８ｂｐ）は配列番号１で表される塩基配列を有していた。
上記塩基配列と、既知の菌類の１８ＳｒＲＮＡ、もしくは１８ＳｒＤＮＡ配列を用いて、近隣結合法により分子系統解析［プログラム名：ＣＬＵＳＴＡＩＷ、日本微生物生態学会報、１０巻、１１９頁（１９９５年）］を行った結果、本菌は菌類界子嚢菌門核菌類（Ｐｙｒｅｎｏｍｙｃｅｔｅｓ）に属し、核菌類の中においてはクロサイワイタケ目（Ｘｙｌａｒｉａｌｅｓ）近縁であった。
以上の結果より、本発明者らは本菌を「クロサイワイタケ目糸状菌類ＭＰＣ１００５（Ｘｙｌａｒｉａｌｅｓ  ｆｉｌａｍｅｎｔｏｕｓ  ｆｕｎｇｕｓ  ＭＰＣ１００５）」と命名し、受託番号ＦＥＲＭ  ＢＰ−７９８０号（原寄託日：平成１４年３月２６日）として、独立行政法人産業技術総合研究所特許生物寄託センター（日本国茨城県つくば市東１丁目１番地１  中央第６）に寄託した。
さらに、化合物（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩａ）、（ＩＩＩｂ）、（Ｖａ）、（Ｖｂ）、（ＶＩ）および原料化合物における各官能基の変換および置換基に含まれる官能基の変換は、上記工程以外にも有機合成化学で一般に用いられる酸化、還元、加水分解、公知の他の方法［例えば、コンプリヘンシブ・オーガニック・トランスフォーメーションズ第二版（Ｃｏｍｐｒｅｈｅｎｓｉｖｅ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｔｒａｎｓｆｏｒｍａｔｉｏｎｓ，ｓｅｃｏｎｄ  ｅｄｉｔｉｏｎ）、ラロック（Ｒ．Ｃ．Ｌａｒｏｃｋ）著、ジョン・ワイリー・アンド・サンズ・インコーポレイテッド（Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ  Ｉｎｃ．）（１９９９年）に記載の方法等］等によっても行うことができる。また、必要に応じて反応工程の順序を変えることもできる。
上記各製造法における中間体および目的化合物は、有機合成化学で常用される分離精製法、例えば、濾過、抽出、洗浄、乾燥、濃縮、再結晶、各種クロマトグラフィー等に付して単離精製することができる。また、中間体においては特に精製することなく次の反応に供することも可能である。
化合物（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩａ）、（ＩＩＩｂ）、（Ｖａ）、（Ｖｂ）または（ＶＩ）の中には、幾何異性体、光学異性体等の立体異性体が存在し得るものもあるが、これらを含め、全ての可能な異性体およびそれらの混合物もこれらの化合物に包含される。
本発明で使用される非ペプチド性化合物、化合物（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩａ）、（ＩＩＩｂ）、（Ｖａ）、（Ｖｂ）または（ＶＩ）の塩を取得したいとき、本発明で使用される非ペプチド性化合物、化合物（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩａ）、（ＩＩＩｂ）、（Ｖａ）、（Ｖｂ）または（ＶＩ）が塩の形で得られるときはそのまま精製すればよく、また遊離の形で得られるときは、本発明で使用される非ペプチド性化合物、化合物（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩａ）、（ＩＩＩｂ）、（Ｖａ）、（Ｖｂ）または（ＶＩ）を適当な溶媒に溶解または懸濁し、酸または塩基を加えて単離、精製すればよい。
また、本発明で使用される非ペプチド性化合物、化合物（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩａ）、（ＩＩＩｂ）、（Ｖａ）、（Ｖｂ）または（ＶＩ）ならびにその薬理学的に許容される塩は、水または各種溶媒との付加物の形で存在することもあるが、これらの付加物も上記化合物またはその薬理学的に許容される塩に包含される。
本発明によって得られる化合物の具体例を、化合物（Ｖａ）、（Ｖｂ）または（ＶＩ）として第１〜３表に示す。
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本発明では上記第１〜３表にあげた化合物も使用されるが、それらの他に本発明で使用される化合物の具体例を、化合物（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩａ）または（ＩＩＩｂ）として第４〜７表に示す。
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次に、代表的な化合物（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩａ）、（ＩＩＩｂ）、（Ｖａ）、（Ｖｂ）または（ＶＩ）の薬理作用について試験例により具体的に説明する。
試験例１：ＳＨ３ドメイン結合阻害試験１
（１）プロリンリッチ配列を含む蛋白質と化合物の反応
プロリンリッチ配列を有する蛋白質Ｓａｍ６８にある５箇所のプロリンリッチ配列のうちＣ末端側の２箇所のプロリンリッチ配列を含むヒト組み換えＳａｍ６８（以下Ｓａｍ６８ΔＣと記す）［Ｓａｍ６８（３３１−４３３）；サンタクルズ（Ｓａｎｔａ  Ｃｒｕｔｚ）社製］０．２５μｇを、０．１％ＢＳＡ（ｂｏｖｉｎｅ  ｓｅｒｕｍ  ａｌｂｕｍｉｎ）［牛血製アルブミン（Ｆ−Ｖ）；ナカライテスク社製］を含む低張緩衝液であるＲＳＢ（１０ｍｍｏｌ／Ｌトリス−塩酸，ｐＨ７．６，１０ｍｍｏｌ／Ｌ  ＮａＣｌ、１．５ｍｍｏｌ／Ｌ  ＭｇＣｌ２）１ｍＬに加え、Ｓａｍ６８ΔＣ溶液を調製した。化合物をジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）に溶解し、１０ｍｍｏｌ／Ｌの濃度のＤＭＳＯ溶液を調製した。該ＤＭＳＯ溶液を上記Ｓａｍ６８ΔＣ溶液にそれぞれ終濃度が２０および１００μｍｏｌ／Ｌになるように添加した。なお、添加するＤＭＳＯの量はどれも同じになるようにした。化合物を添加したＳａｍ６８ΔＣ溶液を、回転培養機でゆるやかに回転させながら３７℃で６時間保温して、化合物をＳａｍ６８ΔＣに反応させた。
（２）ＳＨ３ドメインを含む蛋白質と化合物添加後のプロリンリッチ配列を含む蛋白質との反応
上記（１）で化合物を反応させたＳａｍ６８ΔＣ溶液に、ＳＨ３ドメインを有する蛋白質Ｆｙｎのマウス組み換えＳＨ３ドメインをアガロースビーズに結合させたＦｙｎ−ＳＨ３蛋白質−アガロースビーズ（以下Ｆｙｎ−ＳＨ３ビーズと記す）［Ｆｙｎ（８５−１３９）ＡＣ；サンタクルズ（Ｓａｎｔａ  Ｃｒｕｔｚ）社製］５μＬを加えた。化合物反応後のＳａｍ６８ΔＣと、ＳＨ３ドメインを含むＦｙｎ−ＳＨ３ビーズの蛋白質−蛋白質結合反応は、回転培養機でゆるやかに回転させながら４℃で１６時間保温して行った。反応後のＳａｍ６８ΔＣとＦｙｎ−ＳＨ３ビーズの複合体を４℃、５０ｐｐｍで３分間回転遠心機により沈澱させたのちに、界面活性剤を含むＴｒｉｔｏｎＸ／Ｎｐ４０抽出緩衝液［５０ｍｍｏｌ／Ｌトリス−塩酸ｐＨ７．４、１５０ｍｍｏｌ／Ｌ  ＮａＣｌ、１ｍｍｏｌ／Ｌエチレンジアミン四酢酸塩（ＥＤＴＡ）、１％  トリトンＸ−１００（ＴｒｉｔｏｎＸ−１００）、０．５％  ノニデットＰ−４０（ＮＰ−４０）］１ｍＬを加えて４℃で１０分間回転培養機でゆるやかに回転後、同様に沈澱させ洗浄することを２回行った。洗浄後のＳａｍ６８ΔＣとＦｙｎ−ＳＨ３ビーズの複合体に３０μＬのレムリのサンプルバッファー［タンパク質の化学Ｉ−分離精製、東京化学同人、２１１頁（１９７６年）参照］を添加し、よく混合させた後、１００℃で１０分間加熱した。回転遠心機により２５℃で１０００ｐｐｍで５分間ビーズを沈澱後、上清を１０％ポリアクリドアミドゲル電気泳動に供した。
（３）ウエスタンブロットによるＦｙｎ−ＳＨ３に結合したＳａｍ６８ΔＣの検出
以下のようにしてウエスタンブロットにより上清中のＳａｍ６８ΔＣを検出した。まず、上記（２）の電気泳動後のゲルを孔径０．４５μｍのニトロセルロース膜［プロトラン（Ｐｒｏｔｒａｎ）；シュライシャー・アンド・シュエル（Ｓｃｈｌｅｉｃｈｅｒ  ａｎｄ  Ｓｃｈｕｅｌｌ）社製］にブロットした。膜に０．２５％ゼラチンと０．２％Ｔｗｅｅｎ−２０を含むリン酸緩衝液（ＰＢＳ）（以下、ＰＢＳ−ＴＧとよぶ）をのせて４℃で一晩置いて非特異的結合をブロックした後、ＰＢＳ−ＴＧで１：１０００に希釈したホース・ラディッシュ・パーオキシダーゼ（ＨＲＰ）結合マウス抗ＧＳＴ抗体［ＧＳＴ（Ｂ−１４）ＨＲＰ；サンタ・クルズ（Ｓａｎｔａ  Ｃｒｕｔｚ）社製］を２時間反応させた。０．２％Ｔｗｅｅｎ−２０を含むＰＢＳ（以下ＰＢＳ−Ｔとよぶ）で洗浄した後、検出はＥＣＬ試薬（アマシャム・ファルマシア・バイオテク社製）を用いた化学発光により行った。
その結果、第１〜３図に示すように、例えば化合物（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩａ）または（ＶＩ）により、濃度依存的に上清中のＦｙｎ−ＳＨ３ビーズに結合したＳａｍ６８ΔＣの量が減少していることが確認された。
試験例２：ＳＨ３ドメイン結合阻害試験２
（１）細胞抽出液の調製
ヒト大腸癌由来細胞株ＨＣＴ１１６（ＡＴＣＣ番号ＣＣＬ−２４７）を、１０％ウシ胎児血清を含むマコイ変法培地［ＭｃＣｏｙ’ｓ  ５Ａ  ｍｏｄｉｆｉｅｄ  ｍｅｄｉｕｍ；ギブコ（ＧＩＢＣＯ）社製］を用いて、３７℃、５％ＣＯ２条件下のＣＯ２インキュベーターで細胞培養用１００ｍｍ径ディッシュで培養した。ついで２日目のＨＣＴ１１６細胞ディッシュ２枚分に対し、化合物１をそれぞれ終濃度が０．５、１、２、２．５、５、１０、２０、および３０μｍｏｌ／Ｌになるように添加した。なお、添加する化合物１はあらかじめＤＭＳＯで希釈し、添加するＤＭＳＯの量はどれも同じになるようにした。化合物１を添加したＨＣＴ１１６細胞ディッシュを、３７℃、５％ＣＯ２条件下のＣＯ２インキュベーターで２時間保温して、化合物を作用させた。
化合物１を反応させたＨＣＴ１１６細胞ディッシュ２枚分を培地ごと回収し、界面活性剤を含むＴｒｉｔｏｎＸ／Ｎｐ４０抽出緩衝液１ｍＬを加え、よく混合させた後、回転培養機でゆるやかに回転させながら４℃で４５分間攪拌して、細胞質内蛋白質を抽出した。この細胞抽出液を４℃、１５，０００ｒｐｍで３０分間遠心し、上清を回収した。
（２）ＳＨ３ドメイン結合蛋白質複合体の抗体による免疫沈降
上記（１）で得られた化合物添加後の細胞抽出液に、それぞれ抗Ｓｒｃ抗体［サンタクルズ（Ｓａｎｔａ  Ｃｒｕｔｚ）社製］３μｇ、抗ＰＬＣγ抗体［サンタクルズ（Ｓａｎｔａ  Ｃｒｕｔｚ）社製］３μｇ、抗Ｇｒｂ２抗体［サンタクルズ（Ｓａｎｔａ  Ｃｒｕｔｚ）社製］３μｇ、または抗Ｃｏｒｔａｃｔｉｎ抗体［サンタクルズ（Ｓａｎｔａ  Ｃｒｕｔｚ）社製］３μｇを加え、回転培養機でゆるやかに回転させながら４℃で１６時間反応させた。抗体反応後の各ＳＨ３ドメイン結合蛋白質複合体にプロテインＡ／Ｇ結合アガロースビーズ３０μＬを加え、回転培養機でゆるやかに回転させながら４℃で１時間反応させた。反応後のＳＨ３ドメイン結合蛋白質複合体を４℃、５０ｐｐｍで３分間回転遠心機により沈澱させた後、界面活性剤を含むＴｒｉｔｏｎＸ／Ｎｐ４０抽出緩衝液１ｍＬを加えて４℃で１０分間回転培養機でゆるやかに回転後、同様に沈澱させ洗浄することを３回行った。洗浄後のＳＨ３ドメイン結合蛋白質ビーズ複合体それぞれに３０μＬのレムリのサンプルバッファー［タンパク質の化学Ｉ−分離精製、東京化学同人、２１１頁（１９７６年）参照］を添加し、よく混合させた後、１００℃で１０分間加熱した。回転遠心機により２５℃、１０００ｐｐｍで５分間ビーズを沈澱させた後、上清をそれぞれ７．５％ポリアクリドアミドゲル電気泳動に供した。
（３）ウエスタンブロットによるＳＨ３ドメインを含む蛋白質に結合したプロリンリッチ配列を含む蛋白質の検出
以下のようにしてウエスタンブロットにより、上記上清中の各ＳＨ３ドメイン結合蛋白質複合体におけるプロリンリッチ配列を含む蛋白質を検出した。まず、上記（２）の電気泳動後のゲル中の蛋白質を０．４５μｍのニトロセルロース膜［プロトラン（Ｐｒｏｔｒａｎ）；シュライシャー・アンド・シュエル（Ｓｃｈｌｅｉｃｈｅｒ  ａｎｄ  Ｓｃｈｕｅｌｌ）社製］にブロット後、膜にＰＢＳ−ＴＧをのせて非特異的結合をブロックした。Ｓａｍ６８の検出にはウサギ抗Ｓａｍ６８抗体、Ｓｏｓの検出にはウサギ抗Ｓｏｓ１抗体，ＺＯ１の検出にはウサギ抗ＺＯ１抗体をＰＢＳ−ＴＧで１：１０００に希釈して２時間反応させた。ＰＢＳ−Ｔで洗浄した後、ＰＢＳ−ＴＧで１：４０００に希釈したＨＲＰ結合抗ウサギ抗体［アマシャム（Ａｍｅｒｓｈａｍ）社製］を１時間反応させた。ＰＢＳ−Ｔで洗浄した後、検出はＥＣＬ試薬（アマシャム・ファルマシア・バイオテク社製）を用いた化学発光により行った。
その結果、第４〜７図に示すように、ＳＨ３ドメインを含む蛋白質に結合したプロリンリッチ配列を含む蛋白質、すなわち図４ではＳｒｃに結合したＳａｍ６８の量、図５ではＰＬＣγに結合したＳａｍ６８およびＧｒｂ２に結合したＳａｍ６８の量、図６ではＧｒｂ２に結合したＳｏｓ１の量、図７ではＣｏｒｔａｃｔｉｎに結合したＺＯ１の量が化合物の添加によって、濃度依存的に減少していることが確認された。
試験例３：ＳＨ３ドメイン結合阻害試験３
（１）プロリンリッチ配列を含む蛋白質ＮｅｆおよびＳＨ３ドメインを有する蛋白質Ｌｙｎと化合物の反応
プロリンリッチ配列を有するＨＩＶ−１由来組み換えＮｅｆ［Ｎｅｆ（３−１９０）；コルテックス（ＣＯＲＴＥＸ）社製］０．３μｇおよびウシ由来精製Ｌｙｎ［Ｌｙｎ；アップステイトバイオテクノロジー（Ｕｐｓｔａｔｅ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ）社製］１μｇを、０．１％ＢＳＡ（ｂｏｖｉｎｅ  ｓｅｒｕｍ  ａｌｂｕｍｉｎ）を含む低張緩衝液であるＲＳＢ（１０ｍｍｏｌ／Ｌトリス−塩酸ｐＨ７．６、１０ｍｍｏｌ／Ｌ  ＮａＣｌ、１．５ｍｍｏｌ／Ｌ  ＭｇＣｌ２）１ｍＬに加え、ＮｅｆおよびＬｙｎの混合溶液を調製した。化合物をＤＭＳＯに溶解し、１０ｍｍｏｌ／Ｌの濃度のＤＭＳＯ溶液を調製した。該ＤＭＳＯ溶液を上記ＮｅｆおよびＬｙｎの混合溶液にそれぞれ終濃度が１、２、５および１０μｍｏｌ／Ｌになるように添加した。なお、添加する化合物はあらかじめＤＭＳＯで希釈し、添加するＤＭＳＯの量はどれも同じになるようにした。化合物を添加したＮｅｆおよびＬｙｎの混合溶液を、回転培養機でゆるやかに回転させながら４℃で１６時間攪拌して、化合物をＮｅｆおよびＬｙｎ蛋白質に反応させた。
（２）ＳＨ３ドメイン結合蛋白質複合体の抗体による免疫沈降
上記（１）で得られた化合物添加後のＮｅｆおよびＬｙｎの混合溶液に抗Ｌｙｎ抗体［サンタクルズ（Ｓａｎｔａ  Ｃｒｕｔｚ）社製］１μｇを加え、回転培養機でゆるやかに回転させながら４℃で１６時間反応させた。抗体反応後のＮｅｆ／ＬｙｎのＳＨ３ドメイン結合蛋白質複合体にプロテインＡ／Ｇ結合アガロースビーズ１０μＬを加え、回転培養機でゆるやかに回転させながら４℃で１時間反応させた。反応後のＳＨ３ドメイン結合蛋白質複合体を４℃、３５ｐｐｍで３分間回転遠心機により沈澱させた後、界面活性剤を含むＴｒｉｔｏｎＸ／ＮＰ４０抽出緩衝液１ｍＬを加えて４℃で１０分間回転培養機でゆるやかに回転後、同様に沈澱させ洗浄することを３回行った。洗浄後のＮｅｆ／ＬｙｎのＳＨ３ドメイン結合蛋白質ビーズ複合体にそれぞれ３０μＬのレムリのサンプルバッファー［タンパク質の化学１−分離精製、東京化学同人、２１１頁（１９７６年）参照］を添加し、よく混合させた後、１００℃で５分間加熱した。回転遠心機により２５℃、１０００ｒｐｍで５分間ビーズを沈澱させた後、上清を７％ポリアクリルアミドゲル電気泳動に供した。
（３）ウエスタンブロットによるＳＨ３ドメインを含むＬｙｎ蛋白質に結合したプロリンリッチ配列を含むＮｅｆ蛋白質の検出
以下のようにしてウエスタンブロットにより、上記上清中のＮｅｆ／ＬｙｎのＳＨ３ドメイン結合蛋白質複合体におけるプロリンリッチ配列を含むＮｅｆ蛋白質を検出した。まず、上記（２）の電気泳動後のゲル中の蛋白質を０．４５μｍのニトロセルロース膜［プロトラン（Ｐｒｏｔｒａｎ）；シュライシャー・アンド・シュエル（Ｓｃｈｌｅｉｃｈｅｒ  ａｎｄ  Ｓｃｈｕｅｌｌ）社製］にブロット後、膜にＰＢＳ−ＴＧをのせて非特異的結合をブロックした。Ｎｅｆの検出は、用いた組み換えＮｅｆ蛋白質にβガラクトシダーゼが融合しているため、抗βガラクトシダーゼ抗体（抗β−ｇａｌ抗体）を用いて行った。すなわち、ウサギ抗βガラクトシダーゼ抗体をＰＢＳ−ＴＧで１：１０００に希釈して２時間反応させた。ＰＢＳ−Ｔで洗浄した後、ＰＢＳ−ＴＧで１：４０００に希釈したＨＲＰ結合抗ウサギ抗体［アマシャム（Ａｍｅｒｓｈａｍ）社製］を１時間反応させた。ＰＢＳ−Ｔで洗浄した後、検出はＥＣＬ試薬（アマシャム・ファルマシア・バイオテク社製）を用いた化学発光により行った。
その結果、第８図に示すように、ＳＨ３ドメインを含むＬｙｎ蛋白質に結合したプロリンリッチ配列を含むＮｅｆ蛋白質の量が、化合物の添加によって濃度依存的に減少していることが確認された。
試験例４：化合物のＳＨ３ドメイン結合阻害率の算出
試験例１の方法に準じてブロットした結果をもとに、以下のようにして化合物のＳＨ３ドメイン結合阻害率を算出した。化学発光によりフィルムに現像されたＦｙｎ−ＳＨ３とＳａｍ６８ΔＣのバンド強度をゲルスキャナー［東洋紡（ＴＯＹＯＢＯ）社製］を用いて測定した。次にＳａｍ６８ΔＣのバンド強度をＦｙｎ−ＳＨ３のバンド強度で除し、Ｆｙｎ−ＳＨ３のバンド強度に対するＳａｍ６８ΔＣのバンド強度を算出した。化合物無添加の場合のＦｙｎ−ＳＨ３のバンド強度に対するＳａｍ６８ΔＣのバンド強度の割合を１００％とし、化合物添加後のＳａｍ６８ΔＣのバンド強度減少の割合を化合物のＳＨ３ドメイン結合阻害率とした。その結果を第８表に示した。
2003006060.tif 000023
以上、試験例１〜４により、化合物（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩａ）、（ＩＩＩｂ）、（Ｖａ）、（Ｖｂ）および（ＶＩ）は、優れたＳＨ３ドメイン結合阻害作用を示した。
試験例５：ＨＩＶ−１増殖抑制試験
（１）ＨＩＶ−１感染および増殖抑制実験
ＭＴ２細胞（Ｔ細胞株）を１０％牛胎児血清［ギブコ（ＧＩＢＣＯ）社製，Ｎｏ．２６１４０−０７９］を含むＲＰＭＩ１６４０培地［ギブコ（ＧＩＢＣＯ）社製，Ｎｏ．２６１４０−０７６］を用いて２ｘ１０５細胞／ｍＬに調整し、２４ウェルプレート［２４ｗｅｌｌ  ｐｌａｔｅ：コースター（Ｃｏｓｔｅｒ）社製，Ｎｏ．３５２６］に各ウェルあたり１ｍＬずつ分注した。ＨＩＶ−１  ＬＡＩ株｛ゲノム全長を含むＤＮＡクローンｐＬＡＩ［ＧｅｎＢａｎｋ  ａｃｃｅｓｓｉｏｎ  Ｎｏ．Ｋ０２０１３，バイロロジー（Ｖｉｒｏｌｏｇｙ）、１８５巻、６６１頁（１９９１年）］を、ＦｕＧＥＮＥ６  Ｔｒａｎｓｆｅｃｔｉｏｎ  Ｒｅａｇｅｎｔ［ロッシュ（Ｒｏｃｈｅ）社製，Ｎｏ．１８１４４４３］を用いてＨｅｌａ細胞にトランスフェクト（ｔｒａｎｓｆｅｃｔ）後、２日目の培養上清を用いた｝を、上記各ウェルに最終濃度５００ｃｐｍ／μＬとなるように接種し、３７℃で一晩静置した（ウイルスの感染）。ここへ、化合物またはＰＰ２（Ａｌｅｘｓ社製，プロテインホスホターゼ２：４−アミノ−５−（４−クロロフェニル）−７−（ｔｅｒｔ−ブチル）ピラゾロ［３，４−ｄ］ピリミジン，Ｓｒｃのチロシンリン酸化の阻害剤：コントロール）をそれぞれ終濃度が１、５、１０、２５および５０μｍｏｌ／Ｌになるように添加した（薬剤の添加）。以降、ウイルスを感染させた後、３、５、７および９日目に、それぞれ５０μＬの培養上清を回収し、測定まで−８０℃で保存した。このとき、ウイルスを感染させ薬剤の添加を行わなかったウェルをｐｏｓｉｔｉｖｅ  ｃｏｎｔｒｏｌ、ウイルスの感染も薬剤の添加も行わなかったウェルをｎｅｇａｔｉｖｅ  ｃｏｎｔｒｏｌとした。なお、該試験は同様の内容で３回実施した。
（２）ＨＩＶ−１量の測定
ＨＩＶ−１の定量は、ジャーナル・オブ・バイロロジー（Ｊ．Ｖｉｒｏｌ．）、３８巻、２３９頁（１９８１年）に記載の方法に若干の改良を加え、ＲＴ  ａｓｓａｙ法（Ｒｅｖｅｒｓｅ  Ｔｒａｎｓｃｒｉｐｔａｓｅ  ａｓｓａｙ）により行った。
上記（１）で得られた培養上清５μＬに、ＲＴカクテル｛５０ｍｍｏｌ／Ｌ  トリス  ｐＨ７．５、５０ｍｍｏｌ／Ｌ  ＥＤＴＡ、７５ｍｍｏｌ／Ｌ  ＫＣｌ、５ｍｍｏｌ／Ｌ  ＭｇＣｌ２、５μｇ／ｍＬ  Ｐｏｌｙ（Ａ）［ファルマシア（Ｐｈａｒｍａｃｉａ）Ｎｏ．２７−４１１０−０１］、１．６μｇ／ｍＬ  ｏｌｉｇｏ（ｄＴ）１２−１８［ファルマシア（Ｐｈａｒｍａｃｉａ）Ｎｏ．２７−７８５８−０１］、５ｍｍｏｌ／Ｌ  ＤＴＴ（ジチオトレイトール）、０．０５％  ＮＰ−４０、１０μＣｉ／ｍＬ［α−３２Ｐ］ｄＴＴＰ｝２５μＬを添加し、３７℃で２時間インキュベーションした。反応後、その反応液６μＬをＤＥＡＥ  ｆｉｌｔｅｒｍａｔ［パーキン・エルマー（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ）社製，Ｎｏ．１４５０−５２２］にスポットし、未反応の［α−３２Ｐ］ｄＴＴＰを除去した後、固形シンチレータ  ＭｅｌｔｉＬｅｘ−Ａ［パーキン・エルマー（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ）社製，Ｎｏ．１４５０−４４１］をしみこませ、ＨＩＶ−１の量を、ＲＴ活性のカウント（ｃｐｍ／μＬ）としてＭＩＣＲＯＢＥＴＡ  ＰＬＵＳ  ｌｉｑｕｉｄ  ｓｃｉｎｔｉｌｌａｔｉｏｎ  ｃｏｕｎｔｅｒ［パーキン・エルマー（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ）社製］を用いて測定した。
その結果、第１２〜１４図に示すようにコントロールであるＰＰ２を添加した系では、ｐｏｓｉｔｉｖｅ  ｃｏｎｔｒｏｌと同様にＨＩＶ−１の量は増加し、第９〜１１図に示すように化合物を添加した系では、ＨＩＶ−１の量の増加が濃度依存的に抑制されていることが確認された。つまり化合物の添加によりＨＩＶ−１増殖抑制効果が認められた。
試験例６：細胞毒性試験
ＭＴ２細胞（Ｔ細胞株）を１０％牛胎児血清［ギブコ（ＧＩＢＣＯ）社製，Ｎｏ．２６１４０−０７９］を含むＲＰＭＩ１６４０培地［ギブコ（ＧＩＢＣＯ）社製，Ｎｏ．２６１４０−０７６］を用いて２ｘ１０５個／ｍＬに調整し、９６ウェルプレート［９６ｗｅｌｌ  ｐｌａｔｅ：コースター（Ｃｏｓｔｅｒ）社製］に各ウェルあたり１００μＬずつ分注した。各ウェルに化合物を添加して培養し、３日目に細胞の状態を観察するとともに、細胞を回収し、０．４％トリパンブルー［シグマ（ＳＩＧＭＡ），Ｔ−８１５４］で細胞を染色した後、生存細胞数を数えた。その結果、化合物１を１０μｍｏｌ／Ｌの濃度で添加した場合でも、生存細胞数の減少は見られなかった。
以上、試験例１〜６により、優れたＳＨ３ドメイン結合阻害作用を有する化合物を有効成分とする薬剤はＳＨ３ドメインを介した蛋白質−蛋白質結合が関与する各種疾患｛例えば、ＡＩＤＳ、悪性腫瘍、アレルギー性疾患、ウイルス性疾患等［バイオポリマー（Ｂｉｏｐｏｌｙｍｅｒ）、４３巻、３８３頁（１９９７年）等］｝に有効であることが示唆された。
化合物（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩａ）、（ＩＩＩｂ）、（Ｖａ）、（Ｖｂ）もしくは（ＶＩ）またはそれらの薬理学的に許容される塩は、そのまま単独で投与することも可能であるが、通常各種の医薬製剤として提供するのが望ましい。また、それら医薬製剤は、動物および人に使用されるものである。
本発明に係わる医薬製剤は、活性成分として化合物（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩａ）、（ＩＩＩｂ）、（Ｖａ）、（Ｖｂ）もしくは（ＶＩ）またはそれらの薬理学的に許容される塩を単独で、あるいは任意の他の治療のための有効成分との混合物として含有することができる。また、それら医薬製剤は、活性成分を薬理学的に許容される一種もしくはそれ以上の担体と一緒に混合し、製剤学の技術分野においてよく知られている任意の方法により製造される。
投与経路は、治療に際し最も効果的なものを使用するのが望ましく、例えば経口または、例えば静脈内等の非経口等をあげることができる。
投与形態としては、例えば錠剤、散剤、顆粒剤、シロップ剤、注射剤等がある。
経口投与に適当な、例えばシロップ剤のような液体調製物は、例えば水、蔗糖、ソルビット、果糖等の糖類、ポリエチレングリコール、プロピレングリコール等のグリコール類、ごま油、オリーブ油、大豆油等の油類、ｐ−ヒドロキシ安息香酸エステル類等の防腐剤、ストロベリーフレーバー、ペパーミント等のフレーバー類等を使用して製造できる。また、錠剤、散剤および顆粒剤等は、例えば乳糖、ブドウ糖、蔗糖、マンニット等の賦形剤、澱粉、アルギン酸ソーダ等の崩壊剤、ステアリン酸マグネシウム、タルク等の滑沢剤、ポリビニールアルコール、ヒドロキシプロピルセルロース、ゼラチン等の結合剤、脂肪酸エステル等の界面活性剤、グリセリン等の可塑剤等を用いて製造できる。
非経口投与に適当な製剤は、好ましくは受容者の血液と等張である活性化合物を含む滅菌水性剤からなる。例えば、注射剤の場合は、例えば塩溶液、ブドウ糖溶液または塩水とブドウ糖溶液の混合物等からなる担体等を用いて注射用の溶液を調製する。
また、これら非経口剤においても、経口剤で例示した希釈剤、防腐剤、フレーバー類、賦形剤、崩壊剤、滑沢剤、結合剤、界面活性剤、可塑剤等から選択される１種もしくはそれ以上の補助成分を添加することもできる。
化合物（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩａ）、（ＩＩＩｂ）、（Ｖａ）、（Ｖｂ）もしくは（ＶＩ）、またはそれらの薬理学的に許容される塩の投与量および投与回数は、投与形態、患者の年齢、体重、治療すべき症状の性質もしくは重篤度等により異なるが、通常経口の場合、成人一人当り０．０１ｍｇ〜１ｇ、好ましくは０．０５〜５０ｍｇを一日一回ないし数回投与する。静脈内投与等の非経口投与の場合、成人一人当り０．００１〜１００ｍｇ、好ましくは０．０１〜１０ｍｇを一日一回ないし数回投与する。しかしながら、これら投与量および投与回数に関しては、前述の種々の条件により変動する。
発明を実施するための最良の形態
以下に、本発明の態様を実施例および参考例で説明する。
実施例１：錠剤
常法により、次の組成からなる錠剤を調製する。化合物２（４０ｇ）、ラクトース（２８６．８ｇ）および馬鈴薯澱粉（６０ｇ）を混合し、これにヒドロキシプロピルセルロースの１０％水溶液（１２０ｇ）を加える。この混合物を常法により練合し、造粒して乾燥させた後、整粒し打錠用顆粒とする。これにステアリン酸マグネシウム（１．２ｇ）を加えて混合し、径８ｍｍの杵をもった打錠機（菊水社製ＲＴ−１５型）で打錠を行って、錠剤（１錠あたり活性成分２０ｍｇを含有する）を得る。
2003006060.tif 000024
実施例２：カプセル剤
常法により、次の組成からなるカプセル剤を調製する。化合物１２（２００ｇ）、アビセル（９９５ｇ）およびステアリン酸マグネシウム（５ｇ）を常法により混合する。この混合物をカプセル充填機（Ｚａｎａｓｉ社製、ＬＺ−６４型）により、ハードカプセル４号（１カプセルあたり１２０ｍｇ容量）に充填し、カプセル剤（１カプセルあたり活性成分２０ｍｇを含有する）を得る。
2003006060.tif 000025
実施例３：注射剤
常法により、次の組成からなる注射剤を調製する。化合物１０（１ｇ）を精製大豆油に溶解させ、精製卵黄レシチン（１２ｇ）および注射用グリセリン（２５ｇ）を加える。この混合物を常法により注射用蒸留水で１０００ｍＬとして練合・乳化する。得られた分散液を０．２μｍのディスポーザブル型メンブランフィルターを用いて無菌濾過後、ガラスバイアルに２ｍＬずつ無菌的に充填して、注射剤（１バイアルあたり活性成分２ｍｇを含有する）を得る。
2003006060.tif 000026
実施例４：化合物２
参考例１で得られた化合物１（２０ｍｇ；０．０４２ｍｍｏｌ）をＴＨＦ（２ｍＬ）に溶解し、７０％ナトリウム水素化ビス（２−メトキシエトキシ）アルミニウム−トルエン溶液（０．０４０ｍＬ）を氷冷しながら加えた。０℃にて２０分間撹拌した後、反応液に１ｍｏｌ／Ｌ酢酸−ＴＨＦ溶液（１ｍＬ）および酢酸エチル（１０ｍＬ）を順次加えて抽出し、有機層を水および１ｍｏｌ／Ｌ塩酸水で洗浄した。無水硫酸ナトリウムで有機層を乾燥した後、濃縮し、得られた残渣をジイソプロピルエーテル（ＩＰＥ）とｎ−ヘキサンの混合溶媒から結晶化させ、化合物２を１２．３ｍｇ得た（収率６１％）。
化合物２：
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ（ｐｐｍ）：０．７８（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．６Ｈｚ），０．８６（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．３Ｈｚ），１．０２（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．６Ｈｚ），１．０７（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．７Ｈｚ），１．２３（２Ｈ，ｍ），１．５２−１．６１（３Ｈ，ｍ），１．７９（２Ｈ，ｍ），１．９６−２．０１（２Ｈ，ｍ），２．６６（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝２．９Ｈｚ），３．２７（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．１Ｈｚ），３．３９（３Ｈ，ｓ），３．５４（１Ｈ，ｍ），３．９２（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．７Ｈｚ），４．１６（１Ｈ，ｍ），４．３５（１Ｈ，ｂｒｔ，Ｊ＝９．９Ｈｚ），４．８７（２Ｈ，ｓ），４．９７（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝２．８Ｈｚ），７．４１（１Ｈ，ｓ），９．２４（１Ｈ，ｓ），１３．４（１Ｈ，ｓ）；ＦＡＢ−ＭＳ  ｍ／ｚ  ５０５［Ｍ＋Ｎａ］＋．
実施例５：化合物３
実施例４で得られた化合物２（１０ｍｇ；０．０２１ｍｍｏｌ）をピリジン（０．５ｍＬ）に溶解し、無水酢酸（０．５ｍＬ）を加え、室温で５時間撹拌した。反応液を濃縮した後、得られた残渣をＩＰＥとｎ−ヘキサンの混合溶媒から結晶化させ、化合物３を４．６ｍｇ得た（収率３２％）。
化合物３：
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ（ｐｐｍ）：０．８３（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．２Ｈｚ），０．８４（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．２Ｈｚ），０．９３（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．８Ｈｚ），０．９９（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．５Ｈｚ），１．２１（２Ｈ，ｍ），１．５６（３Ｈ，ｍ），１．７６（３Ｈ，ｍ），１．９５（１Ｈ，ｍ），２．０１（３Ｈ，ｓ），２．０４（３Ｈ，ｓ），２．１３（３Ｈ，ｓ），２．３５（３Ｈ，ｓ），２．３７（３Ｈ，ｓ），２．９９（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝５．９Ｈｚ），３．１８（３Ｈ，ｓ），３．５７（１Ｈ，ｍ），３．８９（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．２Ｈｚ），４．２９（１Ｈ，ｍ），５．０３（２Ｈ，ｓ），５．５０（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝４．８，１２．１Ｈｚ），５．８７（１Ｈ，ｓ），７．９１（１Ｈ，ｓ）；ＦＡＢ−ＭＳ  ｍ／ｚ  ６９３［Ｍ＋Ｈ］＋．
実施例６：化合物４
参考例１で得られた化合物１（１１ｍｇ；０．０２３ｍｍｏｌ）をのメタノール（１ｍＬ）に溶解し、水素化ホウ素ナトリウム（４．９ｍｇ；０．１３ｍｍｏｌ）を加え、室温で１．５時間撹拌した。反応液に少量の１ｍｏｌ／Ｌ塩酸水溶液を加え、酢酸エチル（１０ｍＬｘ２）で抽出し、有機層を飽和食塩水で洗浄した。有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥後、濃縮し、得られた残渣を分取薄層クロマトグラフィー（クロロホルム／メタノール＝１０／１）で精製し、化合物４を６．０ｍｇ得た（収率５４％）。
化合物４：
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ（ｐｐｍ）：０．８０（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．８Ｈｚ），０．８９（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．３Ｈｚ），１．０１（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．５Ｈｚ），１．０２（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．５Ｈｚ），１．２６（２Ｈ，ｍ），１．５４−１．６４（３Ｈ，ｍ），１．７９（３Ｈ，ｍ），２．００（１Ｈ，ｍ），２．６７（１Ｈ，ｂｒｓ），２．７４（１Ｈ，ｂｒｓ），２．９１（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．４Ｈｚ），２．９８（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝２．９Ｈｚ），３．２７（１Ｈ，ｂｒｓ），３．３８（３Ｈ，ｓ），３．４７（１Ｈ，ｍ），３．７２−３．８９（２Ｈ，ｍ），３．９６（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．５Ｈｚ），４．１８（１Ｈ，ｂｒｓ），４．８８（３Ｈ，ｂｒｓ），７．４１（１Ｈ，ｓ），９．３２（１Ｈ，ｓ），１３．２９（１Ｈ，ｓ）；ＦＡＢ−ＭＳ  ｍ／ｚ  ５０７［Ｍ＋Ｎａ］＋．
実施例７：化合物６
参考例１で得られた化合物１（１０ｍｇ；０．０２１ｍｍｏｌ）をＴＨＦ（１ｍＬ）と水（０．５ｍＬ）の混合溶媒に溶かし、塩酸Ｏ−メチルヒドロキシルアミン（２２ｍｇ；０．２７ｍｍｏｌ）を加え、室温で４時間撹拌した。反応液を酢酸エチル（１０ｍＬ）で希釈後、水を加えて抽出し、有機層を１ｍｏｌ／Ｌ塩酸水溶液で洗浄した。有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥した後、濃縮し得られた残渣をＩＰＥとｎ−ヘキサンの混合溶媒から結晶化させ、化合物６を５．６ｍｇ得た（収率５２％）。
化合物６：
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ（ｐｐｍ）：０．８４（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．３Ｈｚ），０．８６（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．８Ｈｚ），０．９６（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．８Ｈｚ），１．０６（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．５Ｈｚ），１．２０（２Ｈ，ｍ），１．４８（１Ｈ，ｍ），１．５８（１Ｈ，ｓ），１．６０（２Ｈ，ｍ），１．８１（２Ｈ，ｍ），１．９９（２Ｈ，ｍ），２．９８（１Ｈ，ｂｒｓ），３．２２（３Ｈ，ｓ），３．２６（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．１Ｈｚ），３．７０（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝７．３，１４．１Ｈｚ），３．９９（３Ｈ，ｓ），４．１７（１Ｈ，ｔｄ，Ｊ＝１１．２，５．１Ｈｚ），４．３４（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．６Ｈｚ），４．４０（１Ｈ，ｂｒｔ，Ｊ＝８．３Ｈｚ），４．９７（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝３．５Ｈｚ），７．８３（１Ｈ，ｓ），８．６９（１Ｈ，ｓ），１１．４５（１Ｈ，ｓ），１３．７５（１Ｈ，ｓ）；ＦＡＢ−ＭＳ  ｍ／ｚ  ５３２［Ｍ＋Ｎａ］＋，５１０［Ｍ＋Ｈ］＋．
実施例８：化合物１４
参考例１で得られた化合物１（３３．５ｍｇ；０．０６９８ｍｍｏｌ）をメタノール（２ｍＬ）に溶解し、２ｍｏｌ／Ｌトリメチルシリルジアゾメタンのｎ−ヘキサン溶液（１ｍＬ）を加え、室温で３．５時間撹拌した。反応液に酢酸（２滴）および酢酸エチル（３０ｍＬ）を加えた後、水を加えて抽出した。有機層を飽和食塩水で洗浄した後、無水硫酸マグネシウムで乾燥した。溶媒を留去した後、得られた残渣（４５．６ｍｇ）をシリカゲル分取薄層クロマトグラフィー（ｎ−ヘキサン／酢酸エチル＝１／１）により精製し、化合物１４を１３．９ｍｇ得た（収率３８％）。
化合物１４：
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，４００ＭＨｚ）δ（ｐｐｍ）：１２．９１（１Ｈ，ｓ），７．８１（１Ｈ，ｓ），４．９７（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝２．４Ｈｚ），４．４１（１Ｈ，ｍ），４．１８（１Ｈ，ｍ），４．１５（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．８Ｈｚ），３．７７（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝５．６Ｈｚ），３．７５（３Ｈ，ｓ），３．７２（１Ｈ，ｍ），３．２６（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝５．９，７．１Ｈｚ），３．２２（３Ｈ，ｓ），２．９３（１Ｈ，ｂｒｓ），２．２６（３Ｈ，ｓ），２．０１（１Ｈ，ｍ），１．９２（１Ｈ，ｍ），１．８４（２Ｈ，ｍ），１．５８（３Ｈ，ｍ），１．４７（１Ｈ，ｍ），１．２０（２Ｈ，ｍ），１．０６（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．６Ｈｚ），０．９８（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．６Ｈｚ），０．８６（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．３Ｈｚ），０．８１（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．８Ｈｚ）；１３Ｃ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，１００ＭＨｚ）δ（ｐｐｍ）：２０８．０，２０６．３，１６４．１，１６２．０，１２９．２，１２５．３，１１７．６，１１７．４，９４．５，８２．８，６９．７，６２．７，６１．９，６１．８，５９．７，５７．０，４９．９，３９．０，３７．３，３４．６，３２．０，２９．７，２０．７，２０．６，１９．１，１８．３，１４．３，１０．６；ＦＡＢ−ＭＳ  ｍ／ｚ  ５２３［Ｍ＋Ｈ］＋．
実施例９：化合物１５
参考例１で得られた化合物１（２１．５ｍｇ；０．０４４８ｍｍｏｌ）のジクロロメタン溶液（２ｍＬ）に４Åモレキュラーシーブス（３０ｍｇ）を加え、次に４−メチルモルホリン−Ｎ−オキサイド（１８．６ｍｇ；０．１５９ｍｍｏｌ）のジクロロメタン溶液（０．５ｍＬ）およびテトラ（ｎ−プロピル）アンモニウムパールテネート（３．９ｍｇ；０．０１１１ｍｍｏｌ）のジクロロメタン溶液（０．５ｍＬ）を加え、室温で２４時間撹拌した。反応液をろ過した後、シリカゲルカラムクロマトグラフィー（１％メタノールのクロロホルム溶液）による精製を行い、化合物１５を１．８ｍｇ得た（収率８．４％）。
化合物１５：
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，５００ＭＨｚ）δ（ｐｐｍ）：１４．０３（１Ｈ，ｓ），１３．０１（１Ｈ，ｓ），１０．４２（１Ｈ，ｓ），８．０３（１Ｈ，ｓ），５．２０（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝３．２Ｈｚ），４．８４（１Ｈ，ｍ），４．３４（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．１Ｈｚ），３．７７（１Ｈ，ｍ），３．５６（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝５．６，７．２Ｈｚ），３．２２（３Ｈ，ｓ），３．０１（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝３．２Ｈｚ），２．６８−２．６３（２Ｈ，ｍ），２．００−１．８０（２Ｈ，ｍ），１．７９−１．６０（３Ｈ，ｍ），１．２６（２Ｈ，ｍ），１．０８（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．６Ｈｚ），０．９４（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．７Ｈｚ），０．９０（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．９Ｈｚ），０．８９（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．５Ｈｚ）；ＦＡＢ−ＭＳ  ｍ／ｚ  ４７９［Ｍ＋Ｈ］＋．
実施例１０：化合物１７
参考例９で得られた化合物１２（６７．３ｍｇ；０．１２８ｍｍｏｌ）を酢酸エチル（３ｍＬ）に溶解し、１０％パラジウム−炭素（５０ｍｇ）を加え、水素雰囲気下、室温で４時間撹拌した。反応液から触媒をろ別した後、シリカゲル分取薄層クロマトグラフィー（ｎ−ヘキサンと酢酸エチルの混合溶媒）による精製を行い、化合物１７を３０．３ｍｇ得た（収率６３％）。
化合物１７：
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，３００ＭＨｚ）δ（ｐｐｍ）：７．０３（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．６Ｈｚ），６．８５（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．６Ｈｚ），６．４０（１Ｈ，ｍ），６．０７（１Ｈ，ｂｒｓ），５．３１（１Ｈ，ｍ），４．８６−４．２８（２Ｈ，ｍ），３．７９（３Ｈ，ｓ），３．６１（１Ｈ，ｍ），３．１９（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝５．５，１０．５Ｈｚ），３．０４（１Ｈ，ｍ），２．８０（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝５．５Ｈｚ），２．７６−２．４９（４Ｈ，ｍ），２．３６（１Ｈ，ｍ），２．１９（１Ｈ，ｂｒｄ，Ｊ＝１２．５Ｈｚ），１．７１（１Ｈ，ｂｒｄ，Ｊ＝１５．８Ｈｚ），１．４９（３Ｈ，ｓ），１．２３（２Ｈ，ｍ），１．１９（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．８Ｈｚ），１．１４（３Ｈ，ｓ），１．００（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．２Ｈｚ）；ＦＡＢ−ＭＳ  ｍ／ｚ  ５２８［Ｍ＋Ｈ］＋．
実施例１１：化合物１８および１９
参考例９で得られた化合物１２（３６．６ｍｇ；０．０６９７ｍｍｏｌ）をクロロホルム（２ｍＬ）に溶解し、少量のｐ−トルエンスルホン酸一水和物を加え、室温で５時間撹拌した。反応液を濃縮した後、シリカゲル分取薄層クロマトグラフィー（ｎ−ヘキサンと酢酸エチルの混合溶媒）による精製を行い、化合物１８（２６．８ｍｇ；収率７３％）と化合物１９（４．８ｍｇ；収率１３％）をそれぞれ得た。
化合物１８：
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，３００ＭＨｚ）δ（ｐｐｍ）：７．０４（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．６Ｈｚ），６．８４（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．６Ｈｚ），６．５９（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１１．７Ｈｚ），５．８１（１Ｈ，ｂｒｓ），５．７２（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝９．９，１４．９Ｈｚ），５．６３（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１１．７Ｈｚ），５．３９（１Ｈ，ｂｒｓ），５．３７（１Ｈ，ｍ），５．１７（１Ｈ，ｂｒｓ），３．８０（１Ｈ，ｍ），３．７８（３Ｈ，ｓ），３．３５（１Ｈ，ｍ），３．２４（１Ｈ，ｍ），２．９８−２．９２（３Ｈ，ｍ），２．８５（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝３．９，１３．８Ｈｚ），２．６９（１Ｈ，ｍ），２．５７（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝９．５，１３．８Ｈｚ），２．１５（１Ｈ，ｂｒｄ，Ｊ＝１３．４Ｈｚ），１．５２（３Ｈ，ｓ），１．１６（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．２Ｈｚ），１．１４（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．２Ｈｚ）；ＦＡＢ−ＭＳ  ｍ／ｚ  ５２６［Ｍ＋Ｈ］＋．
化合物１９：
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，３００ＭＨｚ）δ（ｐｐｍ）：７．００（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．６Ｈｚ），６．７９（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．６Ｈｚ），６．５７（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１１．６Ｈｚ），６．１３（１Ｈ，ｍ），６．０９（１Ｈ，ｂｒｓ），５．５９（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１１．６Ｈｚ），５．３１（１Ｈ，ｍ），３．８１（２Ｈ，ｍ），３．７２（３Ｈ，ｓ），３．３６（１Ｈ，ｂｒｔ，Ｊ＝６．８Ｈｚ），２．８７（１Ｈ，ｍ），２．７６−２．６０（４Ｈ，ｍ），２．０９（１Ｈ，ｂｒｄ，Ｊ＝１０．３Ｈｚ），１．６１（３Ｈ，ｓ），１．４４（６Ｈ，ｓ），１．１０（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．８Ｈｚ）；ＦＡＢ−ＭＳ  ｍ／ｚ  ５２６［Ｍ＋Ｈ］＋．
実施例１２：化合物２０
ＭＰＣ１００６株糸状菌の斜面培地から、一白金耳ずつを５０ｍＬの種培地（マッシュポテト３％、グルコース１０％、酵母エキス０．５％、ｐＨ６．５）を入れた３００ｍＬ容の三角フラスコ（２本）に接種し、２８℃で５日間回転撹拌機上で培養して種培養液を得た。この種培養液２．５ｍＬを５０ｍＬの生産培地（グルコース２％、マッシュポテト２％、ペプトン０．５％、ＫＨ２ＰＯ４０．５％、Ｍｇ３（ＰＯ４）２・８Ｈ２Ｏ０．０５％、ｐＨ６．０）を含む３００ｍＬ容の三角フラスコ（４０本）に接種して、２５℃で５日間回転撹拌機上で培養を行った。培養終了後、培養液（２Ｌ）を吸引ろ過により菌体と上清に分け、培養上清をあらかじめ２０％メタノールで充填したダイヤイオンＨＰ−２０（３０ｍＬ）のカラムクロマトグラフィーに付し、４０、５０、６０％メタノールで段階的に洗浄後、９０および１００％メタノールで溶出させた。溶出液（１５０ｍＬ）を濃縮後、酢酸エチルで抽出し、抽出物を高速液体クロマトグラフィー（Ｄｅｖｅｌｏｓｉｌ  ＨＧ−５  ２０×２５０ｍｍ；４０〜１００％アセトニトリル水溶液で段階的に溶出）により分離精製し、化合物２０を２．２ｍｇ得た。
化合物２０：
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，４００ＭＨｚ）δ（ｐｐｍ）：７．１５（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝２．２，１５．４Ｈｚ），６．２５（１Ｈ，ｂｒｓ），６．１９（１Ｈ，ｂｒｄ，Ｊ＝１１．０Ｈｚ），６．０３（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝２．２，１５．４Ｈｚ），５．３０（１Ｈ，ｍ），４．５５（１Ｈ，ｍ），３．８８（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝２．４，７．６Ｈｚ），３．８２（１Ｈ，ｂｒｄ，Ｊ＝１１．０Ｈｚ），３．１７（１Ｈ，ｄｔ，Ｊ＝１０．０，３．４Ｈｚ），３．０９（１Ｈ，ｍ），２．９３（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝３．２，４．９Ｈｚ），２．３９−２．３４（１Ｈ，ｍ），２．２０−２．０８（２Ｈ，ｍ），１．７３（３Ｈ，ｓ），１．６１（１Ｈ，ｍ），１．５０−１．４６（１Ｈ，ｍ），１．４３−１．３４（１Ｈ，ｍ），１．３９（３Ｈ，ｓ），１．３３−１．２５（１Ｈ，ｍ），１．２１（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．３Ｈｚ），０．９３１（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．６Ｈｚ），０．９２６（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．６Ｈｚ）；１３Ｃ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，１００ＭＨｚ）δ（ｐｐｍ）：１７３．６，１６７．５，１５０．４，１４０．２，１３９．５，１２４．２，１２２．８，１２０．１，８８．３，７８．１，７３．９，５２．１，５１．７，４８．５，３９．３９，３９．３６，３４．２，２８．０，２５．２，２３．６，２１．４，１９．７，１５．２，１３．８；ＦＡＢ−ＭＳ  ｍ／ｚ  ４１８［Ｍ＋Ｈ］＋．
実施例１３：化合物２１
ＭＰＣ１００９株糸状菌の斜面培地から、一白金耳ずつを４本の５０ｍＬの一次種培地（マッシュポテト３％、グルコース１０％、酵母エキス０．５％、ｐＨ６．５）を入れた３００ｍＬ容の三角フラスコに接種し、２８℃で４日間回転撹拌機上で培養して一次種培養液を得た。この一次種培養液７５ｍＬを２．５Ｌの二次種培地（グルコース２％、マッシュポテト２％、ペプトン０．５％、ＫＨ２ＰＯ４０．５％、Ｍｇ３（ＰＯ４）２・８Ｈ２Ｏ０．０５％、ｐＨ６．０）を含む５Ｌ容のジャーファーメンターに接種して、２５℃で２４時間、通気撹拌培養を行った。得られた二次種培養液４５０ｍＬを１５Ｌの生産培地（グルコース２％、マッシュポテト２％、ペプトン０．５％、ＫＨ２ＰＯ４０．５％、Ｍｇ３（ＰＯ４）２・８Ｈ２Ｏ０．０５％、ｐＨ６．０）を含む３０Ｌ容のジャーファーメンター（２基）に接種して、２５℃で５日間通気撹拌培養を行った。培養終了後、培養液（３０Ｌ）を吸引ろ過により菌体と上清に分け、菌体に２０Ｌのメタノールを加え、撹拌して抽出した。抽出液をあらかじめ３０％メタノール水溶液で充填したダイヤイオンＨＰ−２０（１．５Ｌ）のカラムクロマトグラフィーに付し、５０％メタノール水溶液で洗浄後、１００％メタノールで溶出させた。溶出液を濃縮後、酢酸エチルで抽出し、濃縮乾固すると２３．７ｇの菌体抽出物が得られた。得られた菌体抽出物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロロホルムとメタノールの混合溶媒）に付し、化合物２１を含むフラクションを集め、濃縮乾固した。得られた残渣を９０％メタノール水溶液とｎ−ヘキサンで分配し、脂肪酸成分を除去した。９０％メタノール水溶液での抽出物（５．４４ｇ）をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（ｎ−ヘキサンと酢酸エチルの混合溶媒）に付し、化合物２１を含むフラクションを集め、濃縮した。得られた残渣（１．２４ｇ）を少量のエーテルに溶解し、ｎ−ヘキサンを加えて粉末化を行い、化合物２１（３４３ｍｇ）を得た。
化合物２１：
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，５００ＭＨｚ）δ（ｐｐｍ）：７．３３（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝２．５，１５．４Ｈｚ），６．９４（１Ｈ，ｂｒｓ），６．２２（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１０．８Ｈｚ），５．９１（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝２．１，１５．４Ｈｚ），５．２９（１Ｈ，ｂｒｓ），４．５１（１Ｈ，ｍ），３．８０（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１０．８Ｈｚ），３．１４（１Ｈ，ｄｄｄ，Ｊ＝３．０，３．０，１０．３Ｈｚ），３．０８（１Ｈ，ｍ），２．８９（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝３．３，４．８Ｈｚ），２．２３（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝９．６，１３．６Ｈｚ），２．１１（１Ｈ，ｍ），２．０１（１Ｈ，ｍ），１．８８（１Ｈ，ｂｒｓ），１．７５（１Ｈ，ｍ），１．７３（３Ｈ，ｓ），１．６８（１Ｈ，ｍ），１．６３（１Ｈ，ｍ），１．５３（１Ｈ，ｍ），１．５０（１Ｈ，ｍ），１．４４（３Ｈ，ｓ），１．２８（１Ｈ，ｍ），１．２０（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．３Ｈｚ），０．９２（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．８Ｈｚ），０．９１（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．８Ｈｚ）；１３Ｃ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，１２５ＭＨｚ）δ（ｐｐｍ）：１７３．７，１６７．７，１５６．５，１４０．１，１３９．４，１２４．４，１２３．０，１１８．８，８８．４，６９．２，５２．２，５１．９，４８．６，４２．２，３９．５，３８．１，３４．２，２５．０，２３．８，２１．３，１９．８，１７．８，１６．２，１３．９；ＦＡＢ−ＭＳ  ｍ／ｚ  ４０２［Ｍ＋Ｈ］＋．
実施例１４：化合物１６
ＭＰＣ１００５株糸状菌の斜面培地から、一白金耳ずつを４本の５０ｍＬの種培地（マッシュポテト３％、グルコース１０％、酵母エキス０．５％、ｐＨ６．５）を入れた３００ｍＬ容の三角フラスコに接種し、２８℃で５日間回転撹拌機上で培養して種培養液を得た。この種培養液２．５ｍＬずつを５０本の５０ｍＬの生産培地（シュクロース３％、可溶性澱粉２％、乾燥酵母０．５％、麦芽エキス１％、コーンスティープリカー（ＣＳＬ）０．５％、野菜ジュース２０％、ＣａＣＯ３０．５％、ｐＨ６．０）を含む３００ｍＬ容の三角フラスコに接種して、２５℃で５日間回転撹拌機上で培養を行なった。
培養終了後、培養液（２．５Ｌ）を吸引ろ過により菌体と上清に分け、菌体に６Ｌのメタノールを加え、撹拌して抽出し、抽出液を約３Ｌになるまで減圧下濃縮した。培養上清と濃縮した菌体抽出液を合わせ、５０％メタノールで充填したダイヤイオンＨＰ−２０（１５０ｍＬ）のカラムクロマトグラフィーに付し、５０％メタノールで洗浄した後、１００％メタノールで溶出した。溶出液を約２００ｍＬになるまで減圧下濃縮後、酢酸エチル（２５０ｍＬｘ２）で抽出し、飽和食塩水で洗浄後、無水硫酸ナトリウムで乾燥した。濃縮乾固して得られた残渣（１．５８ｇ）を少量のメタノールに溶解し、あらかじめクロロホルム−メタノール（１：１）で充填したセファデックスＬＨ−２０のカラムクロマトグラフィー（内径３．０ｃｍ，高さ２０ｃｍ）に付し、クロロホルム−メタノール（１：１）の混合溶媒で展開し溶出液を約２０ｍＬずつ分取した。化合物１６を含むフラクションを集め、減圧下に濃縮乾固した。この乾固物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（５０ｍＬ、メタノールとクロロホルムの混合溶媒）に付し、化合物１６（１８ｍｇ）を得た。
化合物１６：
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，５００ＭＨｚ）δ（ｐｐｍ）：７．０５（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ），６．８１（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ），６．６６（１Ｈ，ｂｒｓ），６．３９（１Ｈ，ｍ），５．７９（１Ｈ，ｄｄｄ，Ｊ＝１．７，１０．０，１５．１Ｈｚ），５．４４（１Ｈ，ｄｄｄ，Ｊ＝３．９，１１．２，１５．１Ｈｚ），３．６２（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝５．９Ｈｚ），３．３３（１Ｈ，ｍ），３．３２（１Ｈ，ｍ），３．０２（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝６．８，１２．１Ｈｚ），２．８９（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝５．４，１０．０Ｈｚ），２．７５（２Ｈ，ｍ），２．６７（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝２．１，５．９Ｈｚ），２．５９（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝５．４Ｈｚ），２．２５（１Ｈ，ｍ），２．２４（１Ｈ，ｍ），２．０３（１Ｈ，ｄｔ，Ｊ＝１３．８，１１．６Ｈｚ），１．８８（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝０．７Ｈｚ），１．１７（３Ｈ，ｓ），１．１５（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．６Ｈｚ），１．１１（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．３Ｈｚ）；１３Ｃ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，１２５ＭＨｚ）δ（ｐｐｍ）：２０６．２，１７１．９，１６９．１，１５５．１，１４３．１，１３５．１，１３２．７，１３０．８，１３０．６，１２８．７，１２６．１，１１５．８，８４．９，６０．４，５７．２，５４．４，４９．５，４７．０，４３．９，３９．９，３９．８，３６．８，３６．１，１９．７，１７．４，１３．０，１２．８；ＦＡＢ−ＭＳ  ｍ／ｚ  ４８０［Ｍ＋Ｈ］＋．
参考例１：化合物１（ＵＣＳ１５Ａ／Ｌｕｍｉｎａｃｉｎ  Ｃ２／ＳＩ−４２２８Ａ）
化合物１は、ザ・ジャーナル・オブ・アンチバイオティクス（Ｔｈｅ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ａｎｔｉｂｉｏｔｉｃｓ）、５３巻、５７９頁（２０００年）および特開昭５８−１１６６８６号記載の方法により、該化合物の生産能を有するＳｔｒｅｐｔｏｍｙｃｅｓ属に属する放線菌を培養し、培養液中から単離精製することにより得られた。
化合物１（ＵＣＳ１５Ａ／Ｌｕｍｉｎａｃｉｎ  Ｃ２／ＳＩ−４２２８Ａ）：１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，３００ＭＨｚ）δ（ｐｐｍ）：１４．１６（１Ｈ，ｓ），１２．９３（１Ｈ，ｓ），１０．３５（１Ｈ，ｓ），８．０１（１Ｈ，ｓ），４．８５（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝３．２Ｈｚ），４．３６（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝８．１，９．６Ｈｚ），４．２７（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．０Ｈｚ），４．１１（１Ｈ，ｄｄｄ，Ｊ＝４．６，１１．４，１１．４Ｈｚ），３．６６（１Ｈ，ｍ），３．５３（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝３．２Ｈｚ），３．１９（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．２Ｈｚ），３．１４（３Ｈ，ｓ），１．８５−１．９８（２Ｈ，ｍ），１．６９−１．７８（２Ｈ，ｍ），１．４０−１．５８（３Ｈ，ｍ），１．０８−１．１９（２Ｈ，ｍ），０．９８（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．５Ｈｚ），０．９１（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．６Ｈｚ），０．７９（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．３Ｈｚ），０．７７（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．８Ｈｚ）；ＦＡＢ−ＭＳ  ｍ／ｚ  ４７９［Ｍ−Ｈ］−．
参考例２：化合物５
化合物５は、特開昭６２−２９４６１９号記載の方法に準じて得ることができるが、以下の方法によっても得ることができた。
参考例１で得られた化合物１（１１ｍｇ；０．０２３ｍｍｏｌ）をＴＨＦ（１ｍＬ）と水（０．５ｍＬ）とメタノール（１滴）の混合溶媒に溶かし、硫酸メチルヒドラジン（３０ｍｇ；０．２１ｍｍｏｌ）を加え、室温で４時間撹拌した。反応液を酢酸エチル（１０ｍＬ）で希釈後、抽出し、有機層を水と１ｍｏｌ／Ｌ塩酸水溶液で順次洗浄した。有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥した後、濃縮し、得られた残渣をＩＰＥとｎ−ヘキサンの混合溶媒から結晶化させ、化合物５を５．９ｍｇ得た（収率５０％）。
化合物５：
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ（ｐｐｍ）：０．８４（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．２Ｈｚ），０．８６（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．８Ｈｚ），０．９６（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．６Ｈｚ），１．０６（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．５Ｈｚ），１．２１（２Ｈ，ｍ），１．４２−１．６２（３Ｈ，ｍ），１．８２（２Ｈ，ｍ），２．０１（２Ｈ，ｍ），３．００（３Ｈ，ｓ），３．２２（３Ｈ，ｓ），３．２６（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．２Ｈｚ），３．７０（１Ｈ，ｍ），４．１６（１Ｈ，ｍ），４．３５（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．６Ｈｚ），４．４０（１Ｈ，ｍ），４．９８（１Ｈ，ｓ），６．７２（１Ｈ，ｓ），７．７４（１Ｈ，ｓ），８．２１（１Ｈ，ｓ），１３．００（１Ｈ，ｂｒｓ），１３．７１（１Ｈ，ｓ）；ＦＡＢ−ＭＳ  ｍ／ｚ  ４７７［Ｍ−ＣＨ３ＮＨ２］＋，５０７［Ｍ−Ｈ］−．
化合物７、８、９は、ジャーナル・オブ・アメリカン・ケミカル・ソサエティ（Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．）、１２２巻、３０７１頁（２０００年）に記載の方法に準じて得られた。
参考例３：化合物７
レゾルシノール（６００ｍｇ；５．４５ｍｍｏｌ）およびソルビン酸（６００ｍｇ；５．３６ｍｍｏｌ）を三フッ化ホウ素エーテル錯体（１０ｍＬ）に溶かし、１２０℃にて１５分間撹拌した。反応液に氷冷しながら少量の水を加え、酢酸エチル（５０ｍＬｘ２）で抽出した。有機層から溶媒を減圧下留去した後、残渣をＴＨＦ（５０ｍＬ）および水（５０ｍＬ）の混合溶媒に溶かし、３０分間加熱還流した。反応液を濃縮し、ＴＨＦを留去した後、酢酸エチル（５０ｍＬｘ２）で抽出し、有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥した。有機層を濃縮し、得られた残渣（１．５４ｇ）をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（７５ｇ；ｎ−ヘキサン／酢酸エチル＝３／１）で精製し、化合物７を５６６ｍｇ得た（収率６０％）。
化合物７：
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ（ｐｐｍ）：１．９２（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝５．１Ｈｚ），５．５７（１Ｈ，ｂｒｓ），６．３２−６．４０（４Ｈ，ｍ），６．９１（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１４．７Ｈｚ），７．４８（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝９．９，１４．７Ｈｚ），７．７１（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝９．２Ｈｚ），１３．４１（１Ｈ，ｓ）；ＦＡＢ−ＭＳ  ｍ／ｚ  ２０５［Ｍ＋Ｈ］＋．
参考例４：化合物８
２−メチルレゾルシノール（５００ｍｇ；４．０３ｍｍｏｌ）およびソルビン酸（４５０ｍｇ；４．０１ｍｍｏｌ）より、参考例３と同様にして化合物８を７３６ｍｇ得た（収率８４％）。
化合物８：
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ（ｐｐｍ）：１．９０（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝５．５Ｈｚ），２．１４（３Ｈ，ｓ），６．００（１Ｈ，ｂｒｓ），６．２３−６．３５（２Ｈ，ｍ），６．３９（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝９．０Ｈｚ），６．９２（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１５．０Ｈｚ），７．４６（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝９．９，１５．０Ｈｚ），７．５８（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝９．０Ｈｚ），１３．７３（１Ｈ，ｓ）；ＦＡＢ−ＭＳ  ｍ／ｚ  ２１９［Ｍ＋Ｈ］＋．
参考例５：化合物９
２，４−ジメチルレゾルシノール（１．０８ｇ；７．８３ｍｍｏｌ）およびソルビン酸（９５０ｍｇ；８．４７ｍｍｏｌ）より、参考例３と同様にして化合物９を９７１ｍｇ得た（収率５３％）。
化合物９：
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ１．９１（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝５．７Ｈｚ），２．１５（３Ｈ，ｓ），２．２２（３Ｈ，ｓ），５．３２（１Ｈ，ｓ），６．２４−６．４０（２Ｈ，ｍ），６．９５（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１４．９Ｈｚ），７．４５（１Ｈ，ｓ），７．４６（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１０．１，１４．９Ｈｚ），１３．６０（１Ｈ，ｓ）；ＦＡＢ−ＭＳ  ｍ／ｚ  ２３３［Ｍ＋Ｈ］＋．
参考例６：化合物１０
化合物１０は、テトラヘドロン（Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ）、３１巻、１５９３頁（１９７５年）記載の方法によって得ることができるが、化合物７のメチル化によっても得ることができた。
参考例３で得られた化合物７（４２４ｍｇ；２．０８ｍｍｏｌ）を３０ｍＬのアセトンに溶解し、炭酸カルシウム（６５０ｍｇ；４．７０ｍｍｏｌ）およびヨウ化メチル（０．２６０ｍＬ；４．１８ｍｍｏｌ）を加え、１時間加熱還流した。反応液を室温にて放冷後、酢酸エチル（５０ｍＬ）で希釈し、１ｍｏｌ／Ｌ塩酸水溶液を添加して抽出した。有機層を飽和食塩水で洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥後、濃縮して得られた残渣（４１０ｍｇ）をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（３０ｍＬ；ｎ−ヘキサン／酢酸エチル＝４／１）で精製し、化合物１０を１１３ｍｇ得た（収率２５％）。
化合物１０：
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ（ｐｐｍ）：１．９１（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝５．０Ｈｚ），３．８５（３Ｈ，ｓ），６．２６−６．４０（２Ｈ，ｍ），６．４３−６．４７（２Ｈ，ｍ），６．９２（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１４．９Ｈｚ），７．４８（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝９．９，１４．９Ｈｚ），７．７１（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝９．５Ｈｚ），１３．５０（１Ｈ，ｓ）；ＦＡＢ−ＭＳ  ｍ／ｚ  ２１９［Ｍ＋Ｈ］＋
参考例７：化合物１１
参考例３で得られた化合物７（１３７ｍｇ；０．６７２ｍｍｏｌ）を２５ｍＬのアセトンに溶解し、炭酸カルシウム（１．５０ｇ；１０．８５ｍｍｏｌ）およびヨウ化メチル（１．５０ｍＬ；２４．１ｍｍｏｌ）を加え、３時間加熱還流した。参考例６と同様の後処理を行い、化合物１１を１２２ｍｇ得た（収率７８％）。
化合物１１：
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ（ｐｐｍ）：１．８５（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．２Ｈｚ），３．８３（３Ｈ，ｓ），３．８４（３Ｈ，ｓ），６．１２−６．３２（２Ｈ，ｍ），６．４６（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝２．２Ｈｚ），６．５１（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝２．２，８．６Ｈｚ），６．８１（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１５．２Ｈｚ），７．２５（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１１．０，１５．０Ｈｚ），７．６６（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．６Ｈｚ）；ＦＡＢ−ＭＳ  ｍ／ｚ  ２３３［Ｍ＋Ｈ］＋．
参考例８：化合物１３（Ｃｙｔｏｃｈａｌａｓｉｎ  Ｅ）
化合物１３は、ジャーナル・オブ・ケミカル・ソサエティ，パーキン・トランサクション１（Ｊ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．，Ｐｅｒｋｉｎ  Ｔｒａｎｓ．１）、５４１頁（１９８２年）、アグリカルチュラル・アンド・バイオロジカル・ケミストリー（Ａｇｒｉｃ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．）、５３巻、１６９９頁（１９８９年）等に記載の方法に準じて、該化合物の生産能を有する糸状菌を培養し、培養液中から単離精製することにより得られた。
化合物１３（Ｃｙｔｏｃｈａｌａｓｉｎ  Ｅ）：
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，３００ＭＨｚ）δ（ｐｐｍ）：７．２７−７．３７（３Ｈ，ｍ），７．１５（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．０Ｈｚ），６．５３（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１２．５Ｈｚ），６．００（１Ｈ，ｂｒｓ），５．８９（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝８．１，１５．０Ｈｚ），５．６３（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１２．５Ｈｚ），５．２３（１Ｈ，ｍ），３．７１（１Ｈ，ｍ），３．０２（１Ｈ，ｍ），２．９４（１Ｈ，ｍ），２．８９（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝４．２，１３．９Ｈｚ），２．５０−２．７０（４Ｈ，ｍ），２．３１（１Ｈ，ｍ），２．１５（１Ｈ，ｂｒｄ，Ｊ＝１５．０Ｈｚ），１．５０（３Ｈ，ｓ），１．２５（３Ｈ，ｓ），１．１６（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．１Ｈｚ），１．１２（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．８Ｈｚ）；ＦＡＢ−ＭＳ  ｍ／ｚ  ４９６［Ｍ＋Ｈ］＋
参考例９：化合物１２（Ｍｅｒ−ＷＦ１７２６）
化合物１２は、特開平１０−１１４７７６号に記載の方法に準じて得られる。
化合物１２（Ｍｅｒ−ＷＦ１７２６）：
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，５００ＭＨｚ）δ（ｐｐｍ）：７．０６（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ），６．８６（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ），６．５１（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１１．６Ｈｚ），６．１６（１Ｈ，ｂｒｓ），５．９０（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝９．３，１４．９Ｈｚ），５．６１（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１１．６Ｈｚ），５．２３（１Ｈ，ｄｄｄ，Ｊ＝３．８，１０．９，１４．９Ｈｚ），３．７９（３Ｈ，ｓ），３．６８（１Ｈ，ｍ），３．００（１Ｈ，ｄｄ．Ｊ＝２．６，５．１Ｈｚ），２．９４（１Ｈ，ｍ），２．８２（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝４．５，１３．７Ｈｚ），２．６９−２．６０（４Ｈ，ｍ），２．２９（１Ｈ，ｄｑ，Ｊ＝１２．５，７．３Ｈｚ），２．１５（１Ｈ，ｂｒｄ，Ｊ＝１３．８Ｈｚ），１．４９（３Ｈ，ｓ），１．２５（３Ｈ，ｓ），１．１６（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．８Ｈｚ），１．１０（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．３Ｈｚ）；１３Ｃ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，１２５ＭＨｚ）δ（ｐｐｍ）：２１１．８，１７０．０，１５８．９，１４９．４，１４２．２，１３１．６，１３０．６，１２８．５，１２７．９，１２０．５，１１４．４，８７．１，７７．３，６０．７，５７．３，５５．３，５３．８，４８．０，４５．９，４４．１，４０．９，３９．１，３５．９，２４．４，２０．１，１９．７，１３．３；ＦＡＢ−ＭＳ  ｍ／ｚ  ５２６［Ｍ＋Ｈ］＋．
参考例１０：化合物２６（Ａｓｐｏｃｈａｌａｓｉｎ  Ｃ）、化合物２７（Ａｓｐｏｃｈａｌａｓｉｎ  Ｄ）および化合物２８（Ａｓｐｏｃｈａｌａｓｉｎ  Ｅ）
化合物２６（Ａｓｐｏｃｈａｌａｓｉｎ  Ｃ）、化合物２７（Ａｓｐｏｃｈａｌａｓｉｎ  Ｄ）および化合物２８（Ａｓｐｏｃｈａｌａｓｉｎ  Ｅ）は実施例１３に記載の方法により、ＭＰＣ１００９糸状菌の培養し、培養液中から単離精製することにより得られた。
また、ヘルベチカ・ヒミカ・アクタ（Ｈｅｌｖ．Ｃｈｉｍ．Ａｃｔａ）、６２巻、１５０１頁（１９７９年）、ジャーナル・オブ・アンチバイオティクス（Ｊ．Ａｎｔｉｂｉｏｔ．）、４６巻、６７９頁（１９９３年）等に記載の方法に準じて、該化合物の生産能を有する糸状菌を培養し、培養液中から単離精製することによっても得ることができる。
化合物２６（Ａｓｐｏｃｈａｌａｓｉｎ  Ｃ）：
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，４００ＭＨｚ）δ（ｐｐｍ）：７．３２（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝０．７，１６．３Ｈｚ），６．２６（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝８．３，１６．３Ｈｚ），６．０７（１Ｈ，ｂｒｓ），５．９９（１Ｈ，ｂｒｄ，Ｊ＝１１．２Ｈｚ），５．４１（１Ｈ，ｍ），３．９５（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝８．３Ｈｚ），３．４９（１Ｈ，ｍ），３．１０（１Ｈ，ｍ），３．０２（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝３．７，５．４Ｈｚ），２．８２（１Ｈ，ｂｒｄ，Ｊ＝１１．０Ｈｚ），２．４６（２Ｈ，ｍ），２．０２（１Ｈ，ｍ），１．９３（１Ｈ，ｍ），１．８５（１Ｈ，ｄｄｄ，Ｊ＝２．７，１３．２，１３．２Ｈｚ），１．７７（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝１．５Ｈｚ），１．５５（１Ｈ，ｍ），１．４１（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝１．５Ｈｚ），１．２４（２Ｈ，ｍ），１．２３（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．３Ｈｚ），０．９１（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．６Ｈｚ），０．９０（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．６Ｈｚ）；１３Ｃ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，１００ＭＨｚ）δ（ｐｐｍ）：１９８．２，１７４．４，１４０．８，１３８．３（２Ｃ），１３０．３，１２５．８，１２５．５，７７．３，７５．１，６８．０，５１．３，４９．７，４８．４，４３．５，３６．４，３６．３，３５．２，２５．２，２３．７，２１．４，２０．０，１９．９，１３．７；ＦＡＢ−ＭＳ  ｍ／ｚ  ４０２［Ｍ＋Ｈ］＋．
化合物２７（Ａｓｐｏｃｈａｌａｓｉｎ  Ｄ）：
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，３００ＭＨｚ）δ（ｐｐｍ）：７．１４（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１６．７Ｈｚ），６．１４（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝５．０，１６．５Ｈｚ），６．３３（１Ｈ，ｂｒｓ），５．９４（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１０．８Ｈｚ），５．４２（１Ｈ，ｂｒｓ），４．５８（１Ｈ，ｂｒｓ），３．７８（１Ｈ，ｂｒｓ），３．１５（１Ｈ，ｍ），３．００（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝２．８，５．７Ｈｚ），２．９０（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１０．８Ｈｚ），２．４８（１Ｈ，ｍ），２．１６（２Ｈ，ｍ），２．０７（１Ｈ，ｍ），１．７５（３Ｈ，ｓ），１．５０（２Ｈ，ｍ），１．３０（３Ｈ，ｓ），１．２２（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．３Ｈｚ），１．２１（１Ｈ，ｍ），０．９０（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．４Ｈｚ），０．８８（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．４Ｈｚ）；１３Ｃ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，７５ＭＨｚ）δ（ｐｐｍ）：１９７．６，１７４．９，１４１．５，１４０．４，１３７．４，１２９．６，１２５．７，１２４．２，７９．２，７５．６，６８．０，５１．０，４９．６，４８．３，４３．６，３９．５，３５．１，２９．３，２５．１，２３．６，２１．５，１９．９，１５．６，１３．５；ＦＡＢ−ＭＳ  ｍ／ｚ  ４０２［Ｍ＋Ｈ］＋．
化合物２８（Ａｓｐｏｃｈａｌａｓｉｎ  Ｅ）：
１Ｈ−ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６，５００ＭＨｚ）δ（ｐｐｍ）：８．１０（１Ｈ，ｓ），６．０２（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１０．９Ｈｚ），５．３３（１Ｈ，ｂｒｓ），４．４１（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝５．９Ｈｚ），４．３７（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝４．０Ｈｚ），４．３５（１Ｈ，ｂｒｓ），３．９０（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１７．６Ｈｚ），３．６０（１Ｈ，ｂｒｓ），３．２４（１Ｈ，ｂｒｓ），３．１７（１Ｈ，ｂｒｓ），３．０７（２Ｈ，ｍ），２．４８−２．４０（２Ｈ，ｍ），２．００−１．９４（２Ｈ，ｍ），１．７６（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝５．２，１７．６Ｈｚ），１．７０（３Ｈ，ｓ），１．６０−１．４４（２Ｈ，ｍ），１．３８（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝１．１Ｈｚ），１．３１（１Ｈ，ｍ），１．１６（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．９Ｈｚ），１．０９−０．９８（２Ｈ，ｍ），０．８４（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．６Ｈｚ），０．８３（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．５Ｈｚ）；ＦＡＢ−ＭＳ  ｍ／ｚ  ４２０［Ｍ＋Ｈ］＋．
参考例１１：化合物２２および化合物２５（Ａｓｐｏｃｈａｌａｓｉｎ  Ｂ）
参考例１０で得られる化合物２７（３１．７ｍｇ；０．０７９１ｍｍｏｌ）をジクロロメタン（５ｍＬ）に溶解し、二酸化マンガン（２５０ｍｇ；２．４４ｍｍｏｌ）を加えて室温で２時間撹拌した。反応液をセライトを用いてろ過し、ろ液を濃縮した後、シリカゲル分取薄層クロマトグラフィー（クロロホルムとメタノールの混合溶媒）による精製を行い、化合物２５（１３．６ｍｇ；収率４３％）および化合物２２（５．１ｍｇ；収率１６％）を得た。
また、化合物２５（Ａｓｐｏｃｈａｌａｓｉｎ  Ｂ）はヘルベチカ・ヒミカ・アクタ（Ｈｅｌｖ．Ｃｈｉｍ．Ａｃｔａ）、６２巻、１５０１頁（１９７９年）に記載の方法に準じて、該化合物の生産能を有する糸状菌を培養し、培養液中から単離精製することによっても得ることができる。
化合物２５（Ａｓｐｏｃｈａｌａｓｉｎ  Ｂ）：
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，３００ＭＨｚ）δ（ｐｐｍ）：８．２８（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１６．５Ｈｚ），６．５２（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１６．５Ｈｚ），６．３３（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１１．２Ｈｚ），５．９９（１Ｈ，ｂｒｓ），５．４４（１Ｈ，ｂｒｓ），４．８２（１Ｈ，ｂｒｄ，Ｊ＝６．１Ｈｚ），３．５９（１Ｈ，ｂｒｓ），３．１９（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝４．６Ｈｚ），３．１１（１Ｈ，ｍ），２．７４（１Ｈ，ｂｒｄ，Ｊ＝１１．４Ｈｚ），２．６２（１Ｈ，ｍ），２．３８（２Ｈ，ｍ），１．８６（１Ｈ，ｍ），１．７９（３Ｈ，ｂｒｓ），１．５７（３Ｈ，ｍ），１．２４（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．０Ｈｚ），１．２２（３Ｈ，ｓ），０．９２（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝５．９Ｈｚ），０．９０（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．２Ｈｚ）；１３Ｃ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，７５ＭＨｚ）δ（ｐｐｍ）：２０５．１，１９５．５，１７３．２，１４１．６，１３８．８，１３６．４，１２６．５（２Ｃ），１２４．７，７４．７，６８．９，５１．７，４８．２，４７．５，４１．６，３９．７，３４．８，３２．４，２５．２，２３．７，２１．１，２０．２，１５．５，１３．８；ＦＡＢ−ＭＳ  ｍ／ｚ  ４００［Ｍ＋Ｈ］＋．
化合物２２：
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，３００ＭＨｚ）δ（ｐｐｍ）：９．７７（１Ｈ，ｂｒｓ），９．７５（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．７Ｈｚ），７．７６（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１５．８Ｈｚ），６．７８（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝７．７，１５．８Ｈｚ），６．１２（１Ｈ，ｂｒｓ），５．７６（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１０．３Ｈｚ），５．３４（１Ｈ，ｂｒｓ），３．２３（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝９．９Ｈｚ），３．１６（１Ｈ，ｍ），２．７４（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝４．８Ｈｚ），２．５４（３Ｈ，ｍ），２．３３（２Ｈ，ｍ），１．７６（３Ｈ，ｂｒｓ），１．５４（１Ｈ，ｍ），１．５０（３Ｈ，ｓ），１．３４（１Ｈ，ｍ），１．２１（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．３Ｈｚ），０．９２（６Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．６Ｈｚ）；ＦＡＢ−ＭＳ  ｍ／ｚ  ４００［Ｍ＋Ｈ］＋．
参考例１２：化合物２４（Ａｓｐｏｃｈａｌａｓｉｎ  Ａ）
参考例１１で得られる化合物２５（２８．９ｍｇ；０．０７２４ｍｍｏｌ）をピリジン（０．５ｍＬ）に溶かし、トリエチルアミン（０．５ｍＬ）を加えて、室温で１９時間撹拌した。反応液を水に注ぎ込み、クロロホルム（２０ｍＬ）で抽出し、０．５ｍｏｌ／Ｌ塩酸水で洗浄した。シリカゲル分取薄層クロマトグラフィー（クロロホルム−メタノール）で精製し、化合物２４（２１．２ｍｇ；収率７３％）を得た。
また、化合物２４はヘルベチカ・ヒミカ・アクタ（Ｈｅｌｖ．Ｃｈｉｍ．Ａｃｔａ）、６２巻、１５０１頁（１９７９年）に記載の方法に準じて、該化合物の生産能を有する糸状菌を培養し、培養液中から単離精製することによっても得ることができる。
化合物２４：
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，３００ＭＨｚ）δ（ｐｐｍ）：６．７３（１Ｈ，ｂｒｓ），６．２２（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１１．０Ｈｚ），５．３２（１Ｈ，ｂｒｓ），３．９４（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１２．８，１９．４Ｈｚ），３．６７（１Ｈ，ｍ），３．１４−３．０７（２Ｈ，ｍ），２．９４（１Ｈ，ｂｒｄ，Ｊ＝９．５Ｈｚ），２．７９（１Ｈ，ｂｒｔ，Ｊ＝１２．８Ｈｚ），２．５５−２．４０（３Ｈ，ｍ），２．３８−２．０２（２Ｈ，ｍ），１．９９（１Ｈ，ｍ），１．７２（３Ｈ，ｓ），１．５６（１Ｈ，ｍ），１．４８（３Ｈ，ｓ），１．１９（３Ｈ，Ｊ＝６．６Ｈｚ），１．１６（２Ｈ，ｍ），０．９４（６Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．６Ｈｚ）；１３Ｃ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，７５ＭＨｚ）δ（ｐｐｍ）：２０８．７，２０２．６，１９７．６，１７５．５，１４０．０，１３５．７，１２５．１，１２４．８，６６．３，５２．１，５０．７，４８．７，４３．４，３８．８，３６．６，３５．３，３１．４，３１．２，２５．０，２３．５，２１．４，１９．９，１４．８，１３．４；ＦＡＢ−ＭＳ  ｍ／ｚ  ４００［Ｍ＋Ｈ］＋．
参考例１３：化合物２３
参考例１１で得られる化合物２５（２１６ｍｇ；０．５４１ｍｍｏｌ）を酢酸エチル（３０ｍＬ）に溶解し１０％パラジウム−炭素（１５０ｍｇ）を加えて、水素雰囲気下、室温で４時間撹拌した。触媒をろ別した後、シリカゲル分取薄層クロマトグラフィー（クロロホルムとメタノールの混合溶媒）による精製を行い、化合物２３を９２．３ｍｇ得た（収率４３％）。
化合物２３：
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，３００ＭＨｚ）δ（ｐｐｍ）：７．０１（１Ｈ，ｂｒｓ），６．００（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１０．６Ｈｚ），４．１７（１Ｈ，ｂｒｓ），３．４０（１Ｈ，ｍ），２．８９−２．７６（３Ｈ，ｍ），２．４２−１．７６（７Ｈ，ｍ），１．６４−１．４４（２Ｈ，ｍ），１．３２（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝１．１Ｈｚ），１．２５−１．０３（２Ｈ，ｍ），０．９２−０．８５（１５Ｈ，ｍ）；ＦＡＢ−ＭＳ  ｍ／ｚ  ４０２［Ｍ＋Ｈ］＋．
産業上の利用可能性
本発明により、非ペプチド性化合物またはその薬理学的に許容される塩を有効成分として含有するＳＨ３ドメイン結合阻害剤が提供される。また、本発明によりＳＨ３ドメイン結合阻害剤として有用な化合物またはその薬理学的に許容される塩が提供される。
【配列表】
2003006060.tif 000027
2003006060.tif 000028
2003006060.tif 000029
【図面の簡単な説明】
第１図は、化合物（Ｉ）および（ＶＩ）を濃度を変えて添加した場合のイン・ビトロでのＳａｍ６８ΔＣとＦｙｎ−ＳＨ３の結合阻害アッセイの結果を示すものである。各レーン上部の数字は化合物番号およびＳａｍ６８ΔＣ溶液に添加した各化合物の濃度（μｍｏｌ／Ｌ）を示す。左側の記載は、各ブロットの名称を示す。
第２図は、化合物１および化合物（ＩＩＩａ）を濃度を変えて添加した場合のイン・ビトロでのＳａｍ６８ΔＣとＦｙｎ−ＳＨ３の結合阻害アッセイの結果を示る。各レーン上部の数字は化合物番号およびＳａｍ６８ΔＣ溶液に添加した各化合物の濃度（μｍｏｌ／Ｌ）を示す。左側の記載は、各ブロットの名称を示す。
第３図は、化合物１、化合物（ＩＩ）および（ＩＩＩａ）を濃度を変えて添加した場合のイン・ビトロでのＳａｍ６８ΔＣとＦｙｎ−ＳＨ３の結合阻害アッセイの結果を示すものである。各レーン上部の数字は化合物番号およびＳａｍ６８ΔＣ溶液に添加した各化合物の濃度（μｍｏｌ／Ｌ）を示す。左側の記載は、各ブロットの名称を示す。
第４図は、化合物１を濃度を変えて添加した場合の細胞内のＳｒｃとＳａｍ６８の結合阻害アッセイの結果を示すものである。各レーン上部の数字はＨＣＴ１１６細胞に添加した化合物１の濃度（μｍｏｌ／Ｌ）を示す。左側の記載は、ブロットの名称を示す。
第５図は、化合物１を濃度を変えて添加した場合の細胞内のＰＬＣγとＳａｍ６８の結合阻害アッセイの結果を示すものである。各レーン上部の数字はＨＣＴ１１６細胞に添加した化合物１の濃度（μｍｏｌ／Ｌ）を示す。左側の記載は、ブロットの名称を示す。
第６図は、化合物１を濃度を変えて添加した場合の細胞内のＧｒｂ２とＳｏｓ１の結合阻害アッセイの結果を示すものである。各レーン上部の数字はＨＣＴ１１６細胞に添加した化合物１の濃度（μｍｏｌ／Ｌ）を示す。左側の記載は、ブロットの名称を示す。
第７図は、化合物１を濃度を変えて添加した場合の細胞内のＣｏｒｔａｃｔｉｎとＺＯ１の結合阻害アッセイの結果を示すものである。各レーン上部の数字はＨＣＴ１１６細胞に添加した化合物１の濃度（μｍｏｌ／Ｌ）を示す。左側の記載は、ブロットの名称を示す。
第８図は、化合物１および３を濃度を変えて添加した場合のイン・ビトロでのＮｅｆとＬｙｎの結合阻害アッセイの結果を示すものである。各レーン上部の数字は化合物番号およびＮｅｆとＬｙｎの混合溶液に添加した化合物の濃度（μｍｏｌ／Ｌ）を示す。左側の記載は、ブロットの名称を示す。
第９〜１１図は、化合物１を濃度を変えて添加した場合のＨＩＶ−１増殖抑制試験の結果（ＲＴ  Ａｓｓａｙ）を示すものであり、同条件で３回の試験を実施した結果である。グラフの縦軸左側は、ＨＩＶ−１の量をＲＴ活性のカウント（ｃｐｍ／μＬ）として示したものであり、グラフの横軸下側は、ＨＩＶ−１を感染させてからの経過日数（日）を示す。グラフ上の各プロットの意味は、以下の通りである。
□：ｐｏｓｉｔｉｖｅ  ｃｏｎｔｏｒｏｌ，×：ｎｅｇａｔｉｖｅ  ｃｏｎｔｏｒｏｌ，●：化合物１（５０μｍｏｌ／Ｌ），▲：化合物１（２５μｍｏｌ／Ｌ），■：化合物１（１０μｍｏｌ／Ｌ），○：化合物１（５μｍｏｌ／Ｌ），△：化合物１（１μｍｏｌ／Ｌ）
第１２〜１４図は、ＰＰ２を濃度を変えて添加した場合のＨＩＶ−１増殖抑制試験の結果（ＲＴ  Ａｓｓａｙ）を示すものであり、同条件で３回の試験を実施した結果である。グラフの縦軸左側は、ＨＩＶ−１の量をＲＴ活性のカウント（ｃｐｍ／μＬ）として示したものであり、グラフの横軸下側は、ＨＩＶ−１を感染させてからの経過日数（日）を示す。グラフ上の各プロットの意味は、以下の通りである。
□：ｐｏｓｉｔｉｖｅ  ｃｏｎｔｏｒｏｌ，×：ｎｅｇａｔｉｖｅ  ｃｏｎｔｏｒｏｌ，●：ＰＰ２（５０μｍｏｌ／Ｌ），▲：ＰＰ２（２５μｍｏｌ／Ｌ），■：ＰＰ２（１０μｍｏｌ／Ｌ），○：ＰＰ２（５μｍｏｌ／Ｌ），△：ＰＰ２（１μｍｏｌ／Ｌ）
【図１】
2003006060.tif 000038
【図２】
2003006060.tif 000039
【図３】
2003006060.tif 000040
【図４】
2003006060.tif 000041
【図５】
2003006060.tif 000042
【図６】
2003006060.tif 000043
【図７】
2003006060.tif 000044
【図８】
2003006060.tif 000045
【図９】
2003006060.tif 000046
【図１０】
2003006060.tif 000047
【図１１】
2003006060.tif 000048
【図１２】
2003006060.tif 000049
【図１３】
2003006060.tif 000050
【図１４】
2003006060.tif 000051
【国際調査報告】
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2003006060.tif 000054
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