(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
構成要素のインターフェイスを電源投入済みの相互接続部に差込む方法であって、
Ａ）前記インターフェイスのドウター警告コネクタを前記相互接続部のマザー警告コネクタにかみ合わせ、それにより前記システムに対して、前記インターフェイスのドウター信号コネクタの前記相互接続部のマザー信号コネクタへの差し迫ったかみ合わせを示す係合警告信号を生成し、
Ｂ）前記マザー信号コネクタに対して静止期間を開始し、
Ｃ）前記ドウター信号コネクタを前記マザー信号コネクタにかみ合わせ、
Ｄ）前記インターフェイスのドウター係合コネクタを前記相互接続部のマザー係合コネクタにかみ合わせ、それにより、前記マザーとドウター信号コネクタがかみ合ったことを示す係合済み信号を生成し、、
Ｅ）前記静止期間を終了する
前記方法。
【請求項２】
構成要素のインターフェイスを電源投入済みの相互接続部から引き抜く方法で、
Ａ）  前記インターフェイスのドウター警告コネクタを前記相互接続部のマザー警告コネクタから接続解除し、それにより前記システムに対して係合解除警告信号を生成し、前記係合解除警告信号は前記インターフェイスのドウター信号コネクタの前記相互接続部のマザー信号コネクタからの差し迫った接続解除を示し、
Ｂ）前記マザー信号コネクタに対して静止期間を開始し、
Ｃ）前記ドウター信号コネクタを前記マザー信号コネクタから接続解除し、
Ｄ）前記インターフェイスのドウター係合コネクタを前記相互接続部のマザー係合コネクタから接続解除し、それにより係合解除済み信号を生成し、前記係合解除済み信号は前記マザー及びドウター信号コネクタが接続解除されたことを示し、
Ｅ）前記静止期間を終了するステップからなる前記方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明が属する技術分野】
本発明は安全かつ効率的なシステム構成の分野に関し、特に電力が投入されている（電力投入済み）レセプタクルに構成要素を差込むことに関する。
【０００２】
【従来の技術】
コンピュータ技術は徐々に「ネットワークがコンピュータ」というパラダイムに向かって移行しつつあり、コンピュータネットワークのサブシステムの構成要素、すなわち個々のコンピュータと共有ネットワーク資源の両方を、電力低下させずに安全に追加ないし削除できる必要性がますます重要になっている。コンピュータネットワークのそれぞれのサブシステムが電力を維持し残りのコンピュータネットワークに対して応答する機能により、稼働中でもシステムを維持してアップグレードでき、それによりネットワークの停止時間を全体として最小にできる。この必要性は特に生命維持システムや商業銀行業務システムなどのリアルタイムの重要な使命を有するシステムで不可欠である。
【０００３】
図１に構成要素１２００のインターフェイス１２１０を差込むシステム１１００の従来の相互接続部１１１０を示す。相互接続部１１１０はプレチャージ／グランドコネクタ１１１１ａ／ｂ及び複数の信号コネクタ１１１３ａ、１１１３ｂ、．．．１１１３ｎを含んでいる。同様にインターフェイス１２１０はプレチャージ／グランドコネクタ１２１１ａ／ｂ及び複数の信号コネクタ１２１３ａ、１２１３ｂ、．．．１２１３ｎを含んでいる。
【０００４】
プレチャージコネクタ１２１１ａは信号コネクタ１２１３ａ、１２１３ｂ、．．．１２１３ｎに対してインターフェイス１２１０のかみ合い端に沿って突出している。その結果、インターフェイス１２１０が相互接続部１１１０とかみ合うとそれぞれの信号コネクタの係合前にプレチャージコネクタ１１１１ａと１２１１ａがかみ合う。電気信号は機械構成部品よりもはるかに速い速度で走行するので、それぞれの信号コネクタが接触する時までには、構成要素１２００のパワーアップにより生じる信号ノイズは無害なレベルに減衰するとものと想定されている。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
しかし残念ながら、上述の従来の電源が投入されている状態、すなわち活線状態での差込みメカニズムは構成要素１２００上の回路をプレチャージするだけであり、ドウター信号コネクタ１２１３ａ、１２１３ｂ、．．．１２１３ｎを未定の論理レベルでパワーアップする。従ってマザードウターの信号コネクタがかみ合うと、高、低、遷移中の３つの論理レベルのいずれかにあるマザー信号コネクタ１１１３ａ、．．．１１１３ｎは対応するドウター信号コネクタ１２１３ａ、１２１３ｂ、．．．１２１３ｎに対して一致しない論理レベルにあることがあり、障害を生じることがある。これはそれぞれのドウター信号コネクタ１２１３ａ、１２１３ｂ、．．．１２１３ｎの入出力ドライバ（図示せず）の「容量」はかみ合い前に不変であるからである。信号コネクタ上で生じる障害が十分大きければ、誤った信号、すなわち信号ノイズ、がシステム相互接続部１１００上で伝搬することがある。
【０００６】
その結果、上述の従来の活線差込方式は信号コネクタ１１１３ａ、１１１３ｂ、．．．１１１３ｎ上の信号の整定時間、すなわち構成要素１２００をシステム１１００に挿入できる（機械的な）速度及びシステム１１００の信号クロック速度に対して柔軟性がなく鋭敏になる。更に従来の活線差込方式は差込中あるいは引抜き中に相互接続部１１００に存在することのあるどのような信号に対しても制御を及ぼすことはない。例えばシステム１１００に対して活線差込／引抜き中に信号コネクタ１１１３ａ、１１１３ｂ、
．．．１１１３ｎ上の活動を遅延ないし緩慢にする備えがない。
【０００７】
ドライバやレシーバをノイズに対する免疫性を強化して設計することは可能であるが、システムクロック速度が早い場合は、ノイズ免疫性は非常に困難になり、達成コストが高くなる。従って例えば異なるクロック速度や活動パターンなどの異なる電源投入済みや構成要素の要件に容易に適合でき、容易に低コストで実施可能な、柔軟性と信頼性がある耐ノイズ性活線差込／引抜き方式に対するニーズがある。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
本発明では電源投入済みの「警報」相互接続部に安全に「活線差込／プラグ除去」できる構成要素用の「警報」インターフェイスを提供する。
【０００９】
警報インターフェイスは、ドウタープレチャージ／接地コネクタ、ドウター（係合）ＷＡＲＮコネクタ、いくつかのドウター信号コネクタ及びドウター係合コネクタを含むかみ合い端を有する。警報相互接続部は、対応するマザープレチャージ／接地コネクタ、マザーＷＡＲＮコネクタ、いくつかのマザー信号コネクタ及びマザー係合コネクタを含む。相互接続部とインターフェイスは、信号コネクタの差し迫ったかみ合い（接続）の警報と信号コネクタがかみ合いを完了した時に指示を出すので「警報」である。
【００１０】
相互接続部とインターフェイスのそれぞれのコネクタは、インターフェイスを相互接続部に活線差込したとき、あるいは引き抜いたときに例えばプレチャージ／接地コネクタ、ＷＡＲＮコネクタ、信号コネクタそして最後に係合コネクタの順番でかみ合うように配列する。一部の実施態様では信号及び係合コネクタを実質的に同一時間に係合させることができる。
【００１１】
１実施態様では、ドウタープレチャージ／接地コネクタを警報インターフェイスのかみ合い端に沿って他のすべてのドウターコネクタに対して突出させる。その結果、インターフェイスが相互接続部とかみ合い始めると、かみ合う最初のコネクタはそれぞれプレチャージ／接地コネクタとなる。
【００１２】
インターフェイスと相互接続部がかみ合いを続けると、かみ合い端に沿ってドウター信号コネクタに対して突出したドウター（係合）ＷＡＲＮコネクタがマザーＷＡＲＮコネクタとかみ合い、構成要素は信号コネクタのかみ合い前に電源投入済みに「係合警告」信号を送ることができる。この実施態様で、システムは警告信号を受けると第１の時間間隔内でマザー信号コネクタに影響があるあらゆる目立ったトランザクションを完了し、その後マザー信号コネクタに静止期間が強制される。
【００１３】
最終的にすべての信号コネクタがかみ合う。インターフェイスが相互接続部に向かって進むと、かみ合い端に沿ってドウター信号コネクタに対して同レベル又はわずかに引っ込んだドウター係合コネクタはマザー係合コネクタとかみ合い、構成要素はすべての信号コネクタが完全にかみ合ったことを示す「係合済み」信号をシステムに送ることができる。本実施態様で、システムは係合信号を受け取ると静止期間を終了する前に第２の時間間隔に対して静止期間を延長する。
【００１４】
本発明の別の態様によれば、構成要素は更に、第１にかみ合い端に沿ったドウター信号コネクタに対してドウター係合コネクタの引き込み程度を実質的に増大し、第２にドウター係合コネクタにドウター係合解除ＷＡＲＮコネクタを兼ねて機能するようにすることで安全に「引抜き」することができる。その結果、構成要素を電源投入済みから抜き取り始めると、「係合解除警告」信号をシステムに送って、信号コネクタは接続解除しようとしていることを示すことができる。
【００１５】
更にドウター係合警告コネクタはドウター信号コネクタに対して実質的に突出しているので、ドウター係合警告コネクタにドウター係合解除コネクタを兼ねさせることで、構成要素は「係合解除済み」信号をシステムに送ってすべての信号コネクタは完全に接続解除されたことを示すことができる。なお、既存の活線差込回路を使用して引き抜くメカニズムを支援できる。
【００１６】
別の実施態様では、警報相互接続部が受動的、すなわち抵抗器やキャパシタなどの受動的な回路構成要素を含み、論理ゲートなどの能動的な構成要素を含まない。従ってすべての能動的な回路は構成要素のそれぞれの能動的警報インターフェイスに位置している。
【００１７】
【発明の実施の形態】
以下の説明では数々の詳細で本発明の完全な理解を提供する。それらの詳細には活線差込／プラグ除去方式を実施する回路設計者を支援するため、機能ブロックや例示的なマザー／ドウターコネクタが含まれる。更に本発明を構成要素を電源投入済みに結合する特有の相互接続部を参照して説明するが、本発明は集積回路（ＩＣ）パッケージ、コンピュータサブシステム、周辺機器、ネットワークインターフェイスを含む広範な相互接続部やシステムアーキテクチャに適用できる。他の場合には周知の回路や構造は本発明を不必要にあいまいなものにしないために詳述しない。
【００１８】
図２に示す本発明の活線差込方式では、電源投入済み２１００には電源投入済みを構成要素２２００、２３００，．．．２９００のそれぞれの警報インターフェイス２２１０、２３１０．．．２９１０の１つないし複数のものと安全にかみ合いさせる警報相互接続部２１１０が含まれている。構成要素２２００、２３００，．．．２９００には同一の活線差込メカニズムが作動するので、警報インターフェイス２２１０の以下の説明は警報インターフェイス２３１０，．．．２９１０にも当てはまる。
【００１９】
図３にシステム２１００の警報相互接続部３１１０と本発明の活線差込方式に適した構成要素２２００の対応する警報インターフェイス３２１０の１実施の形態を示す。
【００２０】
警報相互接続部３１１０はマザープレチャージ（ＰＣ）コネクタ３１１１ａ、マザー接地（ＧＮＤ）コネクタ３１１１ｂ（コネクタ３１１１ａの後ろに隠れている）、マザー（係合）警告（ＷＡＲＮ）コネクタ３１１２、複数のマザー信号コネクタ３１１３ａ、３１１３ｂ，．．．３１１３ｎ、マザー係合（ＥＮＧ）コネクタ３１１９を含んでいる。警報相互接続部３１１０は更にタイマ３１２０と抵抗器３１３０を含んでいる。
【００２１】
抵抗器３１３０はＷＡＲＮコネクタ３１１２と電源投入済み２１００の電力（ＰＷＲ）レール３１９０間に接続し、ＥＮＧコネクタ３１１９はＰＷＲレール３１９０に接続する。タイマ３１２０の入力ノード３１１２はＷＡＲＮコネクタ３１１２に接続する。
【００２２】
警報インターフェイス３２１０はドウターＰＣコネクタ３２１１ａ、ドウターＧＮＤコネクタ３２１１ｂ（コネクタ３２１１ａの後ろに隠れている）、ドウター（係合）ＷＡＲＮコネクタ３２１２、複数のドウター信号コネクタ３２１３ａ、３２１３ｂ，．．．３２１３ｎ、ドウターＥＮＧコネクタ３２１９を含んでいる。更に警報インターフェイス３２１０はスィッチ３２２０と抵抗器３２３０を含んでいる。  スィッチ３２２０は電気機械式の半導体その他の適切なスィッチとすることができる。
【００２３】
抵抗器３２３０はＥＮＧコネクタ３２１９と構成要素２２００のＧＮＤレールとの間に接続し、スィッチ３２２０はＷＡＲＮコネクタ３２１２とＧＮＤとの間に接続する。スィッチの制御ノードはＥＮＧコネクタ３２１９に接続する。本例では、スィッチ３２２０は制御ノード３２２６が低（論理「低」レベル）の場合に閉じる。
【００２４】
本実施の形態で、警報インターフェイス３２１０のコネクタは雌ソケット／スロット内に引っ込めた「かみ合い端」に沿って位置している。警報相互接続部３１１０には警報インターフェイス３２１０のかみ合い端と作動的に結合する対応する雄コネクタが含まれている。他の物理的な実施も可能である。例えば、警報インターフェイス３２１０は、両面印刷回路基板（ＰＣＢ）の不規則な雄端部とすることができ、警報相互接続部３１１０は対応する雌ソケットとすることができる。
【００２５】
ＰＣコネクタ３２１１ａとＧＮＤコネクタ３２１１ｂは警報インターフェイス３２１０のかみ合い端に対して最も突出し、次にＷＡＲＮコネクタ３２１２と残りのコネクタ３２１３ａ、３２１３ｂ，．．．３２１３ｎ、３２１９が続くので、警報相互接続部３１１０に対する警報インターフェイス３２１０のそれぞれのコネクタのかみ合い（結合）は、それぞれ図４−図６のタイミング図と流れ図に示す順番で生じる。
【００２６】
時点ｔ１で、それぞれのＰＣコネクタ対３１１１ａ、３２１１ａとＧＮＤコネクタ対３１１１ｂ、３２１１ｂがかみ合う（ステップ３０５）。ここで電源投入済み２１００は構成要素２２００のプレチャージを始めることができる。
【００２７】
なお、時点ｔ２前、すなわちＥＮＧコネクタ３１１９とＥＮＧコネクタ３２１９がかみ合う前に、ＥＮＧコネクタ３２１９の電圧は抵抗器３２３０により低に保たれている。その結果、スィッチ３２２０は閉じ、ＷＡＲＮコネクタ３２１２は低となる。
【００２８】
インターフェイス３２１０が警報相互接続部３１１０に向かって進むと、それぞれのＷＡＲＮコネクタ３１１２、３２１２は時点ｔ２（ステップ３１０）でかみ合い、ＷＡＲＮコネクタ３１１２は低に引き下げられ、それによりタイマ３１２０に対して「係合警告」信号を生成する（ステップ３２０）。そこでタイマ３１２０は電源投入済み２１００に信号を出して、信号コネクタ対３１１３ａ、３２１３ａ、．．３１１３ｎ，３２１３ｎのかみ合いがさし迫っており、電源投入済み２１００による信号コネクタ３１１３ａ，．．．３１１３ｎのどのような目立った使用も時間間隔ｄ１内、すなわちｔ２とｔ３間で終了すべきことを示す。続いてタイマ３１２０はｔ３で始まる「静止」期間を実施する（ステップ３３０）。
【００２９】
本発明では、ＷＡＲＮコネクタ対３１１２、３２１２及び信号コネクタ対３１１３ａ、３２１３ａ、．．３１１３ｎ，３２１３ｎのかみ合いの微妙な期間、すなわち信号コネクタ３１１３ａ．．．３１１１ｂ上の信号が最も崩壊しやすいｔ３とｔ４間を静止期間を実施することで保護する。なお、警報インターフェイス３２１０のＰＣＢ実施を使用した実験で、人間の対象がＰＣＢをＰＣＢスロットにすばやく挿入（投げ入れる）する最小記録時間は２ミリ秒（ｍｓｅｃ）程度であった。従ってシステム警報相互接続部３１１０は信号コネクタ３１１３ａ、３１１３ｂ，．．．３１１３ｎに関するすべての目立ったトランザクションをＷＡＲＮコネクタのかみ合わせの２ミリ秒以内に完了するはずであり、例えばｄ１を２ミリ秒に設定できる。従って信号コネクタ３２１３ａ、３２１３ｂ，．．．３２１３ｎ及びＥＮＧコネクタ３２１９に対するＷＡＲＮコネクタ３２１２の突起により、システム３１１０がＷＡＲＮコネクタ３１１２を通した通知により信号コネクタ３１１３ａ、３１１３ｂ，．．．３１１３ｎの使用を終了できる速度と釣り合うはずである。
【００３０】
続いて、コネクタの残りの対、すなわち信号コネクタ対３１１３ａ、３２１３ａ、．．３１１３ｎ，３２１３ｎ及びＥＮＧコネクタ対３１１９、３２１９がかみ合う（ステップ３４０、３５０）。本実施の形態では、ＥＮＧコネクタ３１１９、３２１９がかみ合うとき、ＰＷＲコネクタを兼ねるＥＮＧコネクタ３１１９によりＥＮＧコネクタ３２１９はスィッチ３２２０の制御ノード３２２６を引いて高（論理的「高」レベル）にする。その結果、スィッチ３２２０が開いて、抵抗器３１３０によりＷＡＲＮコネクタ３１１２を高に引くことができ、それによりタイマ３１２０の入力ノード３１２２に対する「係合済み」信号を生成して信号コネクタ対３１１３ａ、３２１３ａ、．．３１１３ｎ，３２１３ｎの完全なかみ合いを示す（ステップ３６０）。係合済み信号を生成し、通信する他の手段も可能である。
【００３１】
再び図４を参照すると、タイマ３１２０は静止期間を時間間隔ｄ２に対して延長し、時点ｔ５で終了することで係合済み信号に対応する（ステップ３７０）。従って静止期間を時点ｔ３とｔ５と間とする。静止期間を時点ｔ５に延長することで、信号コネクタ対３１１３ａ、３２１３ａ、．．３１１３ｎ，３２１３ｎは警報相互接続部３１１０ないし警報インターフェイス３２１０により駆動される前に電気的に整定できる。ｄ２は例えば２００ミリ秒に設定できる。
【００３２】
以上、電源投入済み２１００へ単一構成要素を差込む場合を詳細に説明を供したが、電源投入済み２１００へ２つの構成要素を差込む場合を以下に詳細に説明する。図５のタイミング図に示すように、例えば構成要素２２００、２３００の２つの構成要素は電源投入済み２１００と矢継ぎ早にかみ合う。第１の構成要素２２００のインターフェイス２２１０が相互接続部２１１０とかみ合うと、タイマ３１２０は上述の形で時点ｔ３、ｔ５間で静止期間を実施する。
【００３３】
この例では、第２の構成要素２３００は時点ｔ５前に相互接続部２１１０とかみ合い始める。インターフェイス２３１０のＷＡＲＮコネクタが時点ｔ４すなわち時点ｔ５での（先の）静止期間の終了前に相互接続部２１１０とかみ合うと、タイマ３１２０は静止期間を信号まで延長し、インターフェイス２３１０のＥＮＧコネクタは相互接続部２１１０とかみ合いを完了する。本実施の形態では、タイマ３１２０は更に時点ｔ７で延長静止期間が終了する前に時間間隔ｄ２だけ静止期間を延長する。静止期間を時点ｔ７に延長することでインターフェイス２３１０の信号コネクタは相互接続部２１１０ないしインターフェイス２３１０により駆動される前に電気的に整定できる。
【００３４】
図７、８に警報相互接続部４１１０と、２つの係合コネクタのＥＮＧ１、ＥＮＧ２コネクタ４２１９ａ、４２１９ｂと保護信号コネクタ４２１３ａ、４２１３ｂ，．．．４２１３ｎを有する対応するインターフェイス４２１０の別の実施の形態を示す。インターフェイス３２２０に対するインターフェイス４２２０の利点は２つの実施の形態間の構造と作動の違いを強調することで例示できる。
【００３５】
相互接続部４１１０の両ＥＮＧ１／２コネクタ４１１９ａ、４１１９ｂはＰＷＲレール４１９０に接続する。抵抗器４１３０はＷＡＲＮコネクタ４１１２とＰＷＲレール４１９０間に接続する。タイマ４１２０の入力ノード４１２２はＷＡＲＮコネクタ４１１２に接続する。
【００３６】
インターフェイス４２１０はスィッチ４２２０、「ＡＮＤ」ゲート４２４０、抵抗器４２３０、４２５０を含む。抵抗器４２５０、４２３０はＥＮＧ１／２コネクタ４２１９ａ、４２１９ｂとＧＮＤ間にそれぞれ接続する。スィッチ４２２０はＷＡＲＮコネクタ４２１２とＧＮＤ間に接続する。スィッチの制御ノード４２２６はＡＮＤゲート４２４０の出力ノードに接続する。ＡＮＤゲート４２４０の入力ノードはそれぞれのＥＮＧ１／２コネクタ４２１９ａ、４２１９ｂに接続する。本例では、制御ノード４２２６が低の場合はスィッチ４２２０は閉じる。
【００３７】
本例ではスィッチ４２２０はＥＮＧ１、ＥＮＧ２コネクタ４２１９ａ、４２１９ｂの両方がそれらの対する相互接続部とかみ合うまで閉じたままとなる。図８のタイミング図に示すように、第２の時間間隔ｄ２はＥＮＧ１、ＥＮＧ２コネクタ４２１９ａ、４２１９ｂの２つのそれぞれの係合の後から、すなわち時点ｔ４、ｔ６の後から延長する。本例ではＥＮＧ１コネクタ４２１９ａはＥＮＧ２コネクタ４２１９ｂ前に係合する。従ってコネクタ４２１３ａ、４２１３ｂ，．．．４２１３ｎの反対側にある２つのＥＮＧ１、ＥＮＧ２コネクタ４２１９ａ、４２１９ｂを有することの１つの利点は、インターフェイス４２１０を傾斜して挿入したり相互接続部４１１０に対してインターフェイス４２１０のかみ合い端に小さい角度逸脱があっても固有の免疫性があることである。
【００３８】
図９、１０は本発明の警報インターフェイス５２１０、５３１０の更に２つの実施の形態を示す。なおインターフェイス５２１０、５３１０のかみ合い端はそれぞれ相互接続部５１１０ａ、５１１０ｂに対して凸面、凹面となっている。
【００３９】
凸面インターフェイス５２１０の場合、かみ合い端の中央に近く位置したコネクタはかみ合い端の端部に位置するコネクタより前にかみ合う。従ってドウター信号コネクタ５２１３ａ、５２１３ｂ、．．．５２１３ｎはマザー信号コネクタ５１１３ａ、５１１３ｂ、．．．５１１３ｎとＥＮＧ１ないしＥＮＧ２コネクタ５２１９ａ、５２１９ｂより前にかみ合う。
【００４０】
逆に凹面インターフェイス５２１０の場合、かみ合い端の端部に近く位置するコネクタはかみ合い端の中央に位置するコネクタより前にかみ合う。従ってドウター信号コネクタ５３１３ａ、５３１３ｂ、．．．５３１３ｎはマザー信号コネクタ５１１３ａ、５１１３ｂ、．．．５１１３ｎとＥＮＧ１ないしＥＮＧ２コネクタ５２１９ａ、５２１９ｂより前にかみ合う。
【００４１】
インターフェイス５２１０、５３１０の作動はインターフェイス４２００、３２００のものとそれぞれ同様である。しかし両ケースで、インターフェイス５２１０、５３１０を傾斜して挿入することあるいはそれぞれの相互接続部５１１０ａ、５１１０ｂに対してインターフェイス５２１０、５３１０のかみ合い端の小さい角度逸脱があることへの免疫性は、インターフェイスかみ合い端の形状によりかなり改善される。
【００４２】
図１１、１２に本発明の警報相互接続部５１００ｃと警報インターフェイス５４１０の更に別の実施の形態を示す。本実施の形態では静止期間に対するタイミング遅延はそれぞれ相互接続部５４１０とインターフェイス５１１０ｃにあるタイマ１  ５４６０とタイマ２  ５１２０の別々のタイマで生成する。
【００４３】
上述の信号ノイズその他の問題は電源投入済み２１００からの構成要素の「引抜き」中にも生じることがある。活線引抜き問題は活線差込ほど重大ではないが、それにもかかわらず、電源投入済み２１００に構成要素の差し迫った「引抜き」について警告する機能は本発明の別の有用な態様である。従って上記では電源投入済み２１００での構成要素２２００、２３００、．．．２９００の活線差込を説明したが、それらの電源投入済み２１００からの「引抜き」を以下に説明する。
【００４４】
図１３、１４、１５に電源投入済み２１００に活線で差込みし／引き抜くのに適した構成要素２２００に対する警報インターフェイス６２１０の実施の形態を示す。図１３に示すように、インターフェイス６２１０のドウターＥＮＧ１／２コネクタ６２１９ａ、６２１９ｂは信号コネクタ６２１３ａ，．．．６２１３ｎに比較して引っ込めてあり、ここで係合解除（ＤＥＮＧ）コネクタを兼ねる係合警告（ＥＷＡＲＮ）コネクタ６１１２を通して相互接続部６１１０に解除警告信号を与えるために、係合解除警告（ＤＷＡＲＮ１／２）コネクタを兼ねる。ＤＷＡＲＮ１／２コネクタ６２１９ａ，６２１９ｂを引っ込めることで、信号コネクタ６２１３ａ、６２１３ｂ、．．．６２１３ｎのいずれかがコネクタ６１１３ａ、６１１３ｂ、．．．６１１３ｎと接続解除する前に、２つのＤＷＡＲＮコネクタ６２１９ａ、６２１９ｂの少なくとも１つがそのそれぞれのコネクタ６１１９ａ、６１１９ｂと確実に接続解除するようになる。インターフェイス６２１０の活線差込／はインターフェイス５２１０に関して上記した通りである。引抜きを以下に説明する。
【００４５】
本例では、図１４、１５のタイミング図と流れ図にそれぞれ示すように、ＤＷＡＲＮ１コネクタ６２１９ａが時点ｔ１０で接続解除すると（ステップ６１０）、スィッチ６２２０の制御ノード６２２６に接続したＡＮＤゲート６２４０の出力ノードは低になり、スィッチ６２２０は閉じるようになる。その結果、「解除警報」信号がタイマ６１２０の入力ノード６１２２で生成される（ステップ６２０）。タイマ６１２０は電源投入済み２１００に、ＤＥＮＧが差し迫っており、時間間隔ｄ１内で信号コネクタ６１１３ａ、６１１３ｂ、．．．６１１３ｎのすべての目立った使用を終了すべきであることを知らせる。従って、タイマ６１２０は時間間隔ｄ１を待って時点ｔ１２で静止期間を開始する（ステップ６３０）。
【００４６】
インターフェイス６２１０は相互接続部６１１０に対して更に抜き取られるので、最終的に時点ｔ１３までにすべての信号コネクタ６２１３ａ、６２１３ｂ．．．６２１３ｎは接続解除される（ステップ６４０）。続いて時点ｔ１４で、ＤＥＮＧコネクタ６２１２が接続解除され（ステップ６５０）、タイマ６１２０の入力ノード６１２２は抵抗器６１３０により高にすることができ、それにより電源投入済み２１００に対して「係合解除」信号を生成する（ステップ６６０）。タイマ６１２０は静止期間の終了前に静止期間を時間間隔ｄ２だけ延長する（ステップ６７０）。従ってＥＮＧ１／ＤＷＡＲＮ１及びＥＮＧ２／ＤＷＡＲＮ２コネクタ６２１９ａ、６２１９ｂを引っ込めることで、インターフェイス６２１０は追加の回路を必要とせずに相互接続部６１１０から有利に安全に引き抜くことができる。
【００４７】
図１６、１７にそれぞれの相互接続部７１１０、８１１０と活線差込／引抜きができるインターフェイス７２１０、８２１０の２つの更に別の実施の形態を示す。再びＥＮＧコネクタはＤＷＡＲＮコネクタを兼ね、ＥＷＡＲＮコネクタはＤＥＮＧコネクタを兼ねる。インターフェイス７２１０、８２１０の活線差込はそれぞれインターフェイス４２１０、５３１０について上述したとおりである。インターフェイス７２１０の引抜きはインターフェイス６２１０について上述したとおりである。更にインターフェイス８２１０の引抜きは、２つのＤＷＡＲＮ１／２コネクタ６２１９ａ、６２１９ｂの代わりに１つのＤＷＡＲＮコネクタ８２１９があることを除いてインターフェイス６２１０のものと類似している。この場合もＤＷＡＲＮコネクタ７２１９ａ，７２１９ｂ、８２１９を引っ込めることで、インターフェイス７２１０、８２１０を追加回路を必要とせずに相互接続部６１１０から有利に安全に引き抜くことができる。
【００４８】
図１８、１９に本発明のはね返り防止、タイミング回路の２つの例示的な論理回路を示す。
【００４９】
最初に図１８を参照すると、相互接続部２１１０用のはね返り防止・タイミング回路ＤＴＣ９１００の概念図には、フリップフロップ（Ｆ／Ｆ）９１２１、９１２２、．．．９１２９、「ＯＲ」ゲート９１３０、ＡＮＤゲート９１４０、タイマカウンタ９１６０が含まれている。
【００５０】
Ｆ／Ｆ９１２１、９１２２、．．．９１２９はＷＡＲＮバス９１９０からのマザーＷＡＲＮ入力信号をはね返り防止する遅延ラインを形成している。４つから１６のＦ／Ｆにより十分な遅延がもたらされる。それぞれの入力ＯＲゲート９１３０とＡＮＤゲート９１４０はＦ／Ｆ９１２１、９１２２、．．．９１２９の出力ノードに接続する。
【００５１】
ＷＡＲＮバス９１９０は、警報インターフェイス９２００、９３００，．．．９９００の対応するドウターＷＡＲＮコネクタとかみ合うマザーＷＡＲＮコネクタを含んでいる。インターフェイス９２００、９３００、．．．９９００は、パワーオンリセット（ＰＯＲ）回路９２１０，９３１０，．．．９９１０とラインドライバ９２２０、９３２０、．．．９９２０をそれぞれ含んでいる。
【００５２】
ＤＴＣ９１００とＰＯＲ９２１０、９３１０、．．．９９１０の作動は以下の通りである。ＰＯＲ回路９２１０、９３１０、．．．９９１０のそれぞれの出力ノードは、パワーレール（ＰＷＲ）が一定の電圧しきい値以下の場合、低である。その逆に、ＰＯＲ回路の出力ノードは、ＰＷＲが例えば２００ミリ秒の所定期間、一定の電圧しきい値以上の場合、高となる。図３、図１を更に参照すると、ＰＯＲ回路９２１０は対応する時間遅延ｄ２をもたらす。
【００５３】
再び図１８を参照すると、１つないし複数のＰＯＲ回路９２１０、９３１０、．．．９９１０の出力ノードが低の場合、ＯＲゲート９１３０の出力ノードは低であり、相互接続部２１１０によるマザー信号コネクタ（図示せず）に関連したすべての出力要求は「要求停止」ラインを主張することで停止する。一方、入力要求はマザー信号コネクタを通していぜん受けて、サービスする。最終的にすべてのＦ／Ｆ９１２１、９１２２、．．．９１２９は高、すなわちマザーＷＡＲＮ入力信号上ではね返り低になり、タイマカウンタ９１６０を開始する。
【００５４】
その後、時間遅延ｄ２後、マザーＷＡＲＮ入力信号は再び高になり（ＥＮＧコネクタがかみ合って後約２００ミリ秒）、はね返した「サンプリング停止バス」ラインの主張を取り下げる。
【００５５】
図１９は図１８のＤＴＣの機能を少ない構成要素で構成させるＤＴＣ９１００の別の実施の形態である。本実施の形態では、Ｆ／Ｆ９１２１、９１２２、．．９１２９をはね返り防止カウンタ９１２０に置き換える。なお両実施の形態では、タイマカウンタ９１６０から、オプションのフィードバック信号の「０に等しくないタイマカウンタ」をマザーＷＡＲＮ入力信号に与える。
【００５６】
本発明の活線差込方式を実施する他の修正や変形も可能である。図２０、２１に示す別実施の形態では、別々のドウター警報、係合コネクタの代わりに、以下の順序で別々のマザー警報、係合コネクタに十分深く接触する単一のドウター警報／係合コネクタを有することも可能である。時点ｔ１で、ＷＡＲＮ／ＥＮＧコネクタ１１２１２はＷＡＲＮコネクタ１１１１２ａとかみ合う。タイマ１１１２０ａは期間ｄ１を待って時点ｔ２で静止期間を開始する。一方、時点ｔ１とｔ２間では、ＷＡＲＮ／ＥＮＧコネクタ１１２１２が追い抜いて、ＷＡＲＮコネクタ１１１１２ａから接続解除する。
【００５７】
その後、時点ｔ２とｔ３間で、すべての信号コネクタがかみ合う。時点ｔ３では、ＷＡＲＮ／ＥＮＧコネクタ１１２１２はＥＮＧコネクタ１１１１２ｂとかみ合う。タイマ１１１２０ａは時点ｔ４で静止期間を終了する前に期間ｄ２だけ静止期間を延長する。一方時点ｔ３とｔ４間では、ＷＡＲＮ／ＥＮＧコネクタ１１２１２が追い抜いて、ＥＮＧコネクタ１１１１２ｂから接続解除する。
【００５８】
図２２、２３に対応するＷＡＲＮ／ＥＮＧコネクタ１１１１２と１１３１２の対がある別の実施の形態を示す。その作動は、別々のＷＡＲＮ、ＥＮＧコネクタ１１１１２ａ／ｂとかみ合い、次に接続解除する代わりにＷＡＲＮ／ＥＮＧコネクタ１１３１２が単一のマザーＷＡＲＮ／ＥＮＧコネクタ１１１１２とかみ合って接続解除することを除いて、図２０の実施の形態と同様である。
【００５９】
再び図１８を参照すると、警報相互接続部９１００と警報インターフェイス９２００、９３００、．．．９９００はシステムバス９１９０に相互接続した能動回路として示されているが、他の実施も可能である。更に別の実施の形態では、図２４に示すように、すべての能動的な活線差込／引抜き回路を能動的な警報インターフェイス１２１２０、１２１３０、．．．１２１９０に配置することも可能である。例えば図１８のＰＯＲ回路９２１０とはね返り防止・タイミング回路９１００は能動警報インターフェイス１２１２０内にある。従って受動的な警報相互接続部１２１１０は例えばＥＮＧバス１２１１３、ＷＡＲＮバス１２１１９、抵抗器１２１１１、１２１１２等の受動的な構成要素だけを含む。
【００６０】
特定の実施の形態を参照して本発明を説明してきたが、本発明の趣旨を逸脱せずに数々の追加や変形が可能である。例えばそれぞれの警報インターフェイスの雌コネクタを引っ込める代わりに、警報相互接続部の雄コネクタを引っ込めることも可能である。更に相互接続部を雄とし、インターフェイスを雌とすることができ、その逆も可能である。
【００６１】
本発明の活線差込／引抜き可能な方式に対する他の応用には、サーバ／ディスクドライバ、集積回路（ＩＣ）キャリア／ＩＣ、ＰＣＭＣＩＡソケット／ＰＣＭＣＩＡカード、電気レセプタクル／プラグ、リボンコネクタ／リボンケーブル、ＬＡＮネットワーク／ＬＡＮインターフェイスカードなどの相互接続部／インターフェイスの組み合わせがある。例えば、ＬＡＮインターフェイスカードをトークンリング環境に差込むことで、「ネットワークディレクトリ更新警報」信号を既存のＬＡＮインターフェイスカードに生成することができる。従って本発明の範囲は特許請求項により判定すべきである。
【図面の簡単な説明】
【図１】  従来の活線差込方式を示す。
【図２】  本発明の実施の形態の活線差込／プラグ除去方式を示すブロック図である。
【図３】  図２の警報相互接続部と警報インターフェイスの１実施の形態を示す。
【図４】  図３の実施の形態のそれぞれのコネクタのかみ合い速度を示すタイミング図である。
【図５】  図２の警報相互接続部に対する２つの警報インターフェイスのかみ合いを示すタイミング図を含む。
【図６】  図３の警報相互接続部内の警報インターフェイスのかみ合いを示す流れ図である。
【図７】  図２の警報相互接続部と警報インターフェイスの別の実施の形態である。
【図８】  図４Ａの実施の形態のそれぞれのコネクタのかみ合い速度を示すタイミング図である。
【図９】  図２の警報相互接続部と警報インターフェイスの２つの追加実施の形態を示す。
【図１０】  図２の警報相互接続部と警報インターフェイスの２つの追加実施の形態を示す。
【図１１】  図２の警報相互接続部と警報インターフェイスの更に別の実施の形態を示す。
【図１２】  図２の警報相互接続部と警報インターフェイスの更に別の実施の形態を示す。
【図１３】  図２の警報相互接続部と警報インターフェイスの別の実施の形態の活線差込／引抜きを示す。
【図１４】  図２の警報相互接続部と警報インターフェイスの別の実施の形態の活線差込／引抜きを示す。
【図１５】  本発明の非活線差込方式を示す流れ図である。
【図１６】  図２の警報相互接続部と警報インターフェイスの２つの追加の活線差込／非プラグの実施の形態である。
【図１７】  図２の警報相互接続部と警報インターフェイスの２つの追加の活線差込／非プラグの実施の形態である。
【図１８】  本発明のはね返り防止・タイミング回路の２つの実施の形態を示す論理回路である。
【図１９】  本発明のはね返り防止・タイミング回路の２つの実施の形態を示す論理回路である。
【図２０】  本発明の活線差込／引抜き方式の別の変形を示す。
【図２１】  本発明の活線差込／引抜き方式の別の変形を示す。
【図２２】  本発明の活線差込／引抜き方式の更に別の変形を示す。
【図２３】  本発明の活線差込／引抜き方式の更に別の変形を示す。
【図２４】  相互接続部が受動的でインターフェイスが能動的な本発明の活線差込／引抜き方式の別の変形を示す。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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