(57)【要約】診断装置１０では、各電極１２，１３を用いて過渡電流の測定操作を行うだけで、被験者の測定部位の静電容量を測定し、神経筋骨格系の異常部位を診断することができる。よって、高度な専門的知識や熟練を必要とせず誰でも簡単に診断することができる上、被験者の静電容量を利用するため従来の電気抵抗に基づく診断に比べて発汗の影響が小さく、診断結果の信頼性を高くすることができる。
2002094096.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
人体の略左右対称位置および／または前後位置にある複数の測定部位の静電容量の分布と神経筋骨格系のストレスがかかっている部位との対応を示す対応手段と、
前記複数の測定部位における静電容量の測定結果に基づいて前記対応手段から前記ストレスがかかっている部位を選択して当該部位を異常部位と判定する演算処理手段と、
前記演算処理手段で判定した結果を表示する表示手段と、
を備えていることを特徴とする神経筋骨格系の診断装置。
【請求項２】
請求項１に記載の神経筋骨格系の診断装置において、前記測定部位に直流電圧を印加した際に得られる過渡電流値から前記測定部位の静電容量を測定する手段を有することを特徴とする神経筋骨格系の診断装置。
【請求項３】
請求項１に記載の神経筋骨格系の診断装置において、前記測定部位に交流電圧を印加した際に得られる電流周期の位相差から前記測定部位の静電容量を測定する手段を有することを特徴とする神経筋骨格系の診断装置。
【請求項４】
請求項１に記載の神経筋骨格系の診断装置において、前記測定部位の皮膚表面の誘電率から前記測定部位の静電容量を測定する手段を有することを特徴とする神経筋骨格系の診断装置。
【請求項５】
人体の略左右対称位置に取り付けられる一対のマイナス電極と、
人体の略左右対象位置および／または前後位置にある所定の測定部位に接触させるプラス電極と、
各測定部位毎の前記マイナス電極およびプラス電極間の静電容量を算出するとともに、算出した静電容量を左右および／または前後の前記測定部位間で比較し、かつ比較した結果と神経筋骨格系の部位とを対応させる対応手段に基づいてストレスがかかっている異常部位を判定する演算処理手段と、
前記対応手段が記憶されている記憶手段と、
演算処理手段で判定した結果を表示する表示手段と、
を備えていることを特徴とする神経筋骨格系の診断装置。
【請求項６】
請求項１から請求項５までの何れかに記載の神経筋骨格系の診断装置において、前記測定部位は、左右の斜角筋と、左右の側胸部と、左右のたばこ窩と、左右の膝蓋靱帯と、左右の内果後方と、前後の胸中央および背中央とのうち、少なくともいずれかを含んでいることを特徴とする神経筋骨格系の診断装置。
【請求項７】
請求項１から請求項５までの何れかに記載の神経筋骨格系の診断装置において、前記測定部位は、左右の斜角筋、左右の側胸部、左右のたばこ窩、左右の膝蓋靱帯、左右の内果後方であり、前記対応手段は、全ての測定部位の静電容量の比較に基づく３２通りのタイプに対応可能であることを特徴とする神経筋骨格系の診断装置。
【請求項８】
請求項１から請求項５までの何れかに記載の神経筋骨格系の診断装置において、前記測定部位は、左右の側胸部、左右のたばこ窩、左右の内果後方、前後の胸中央および背中央であり、前記対応手段は、全ての測定部位の静電容量の比較に基づく１６通りのタイプに対応可能であることを特徴とする神経筋骨格系の診断装置。
【請求項９】
請求項１ないし請求項５のいずれかに記載の神経筋骨格系の診断装置の使用方法であって、
人体の略左右対称位置および／または前後位置にある複数の測定部位の静電容量の分布と神経筋骨格系のストレスがかかっている部位との対応を対応手段に設定しておき、
前記複数の測定部位における静電容量を測定するとともに、
演算処理手段により前記測定結果に基づいて前記対応手段から前記ストレスがかかっている部位を選択して当該部位を異常部位と判定し、
表示手段により前記演算処理手段で判定した結果を表示することを特徴とする神経筋骨格系の診断装置の使用方法。
【請求項１０】
請求項１ないし請求項５のいずれかに記載の神経筋骨格系の診断装置の使用方法であって、
人体の略左右対称位置に一対のマイナス電極取り付け、
人体の略左右対象位置および／または前後位置にある所定の測定部位にプラス電極を接触させ、
演算処理手段により各測定部位毎の前記マイナス電極およびプラス電極間の静電容量を算出するとともに、算出した静電容量を左右および／または前後の前記測定部位間で比較し、かつ記憶手段に記憶された対応手段に基づいて前記比較した結果と神経筋骨格系の部位とを対応させてストレスがかかっている異常部位を判定し、
表示手段により演算処理手段で判定した結果を表示する、
ことを特徴とする神経筋骨格系の診断装置の使用方法。
【発明の詳細な説明】
技術分野
本発明は、神経筋骨格系の診断装置およびその使用方法に係り、理学療法、手技療法、およびスポーツコンディショニング等に用いられる神経筋骨格系の診断装置およびその使用方法に関する。
背景技術
従来、理学療法において、神経筋骨格系の機能異常の診断は、姿勢の観察、骨運動学的検査、関節運動学的検査、触診等の組み合わせによって行われる。
しかし、このような診断には、専門知識と手技の熟練を要し、専門家であってもしばしば判断に不確実性が伴う。
身体の特定部位の皮膚電気特性を測定することで身体機能の変調を客観的に評価する試みは、古くから行われている。その大部分は、１９５０年に中谷義雄博士が提唱した「良導絡」の概念をベースにしており、経絡上の測定点における直流電圧に対する電気抵抗、または、交流電圧に対するインピーダンスを測定し、身体機能の評価を行っている（特開平１０−２２５５２１号公報）。
しかしながら、前述した方法は、精神状態（緊張度）や発汗状態に大きく影響されるため、試合中のスポーツ選手等の身体機能を測定する際などには、診断結果の信憑性が低くなるといった問題がある。
発明の開示
本発明の目的の一つは、高度な専門知識や熟練を要せず、神経筋骨格系の異常部位を正確かつ容易に診断できる神経筋骨格系の診断装置およびその使用方法を提供することにある。
本発明の神経筋骨格系の診断装置は、人体の略左右対称位置および／または前後位置にある複数の測定部位の静電容量の分布と神経筋骨格系のストレスがかかっている部位との対応を示す対応手段と、前記複数の測定部位における静電容量の測定結果に基づいて前記対応手段から前記ストレスがかかっている部位を選択して当該部位を異常部位と判定する演算処理手段と、前記演算処理手段で判定した結果を表示する表示手段と、を備えていることを特徴とする。
本発明において、前記測定部位の静電容量を測定する手段としては、前記測定部位に交流電圧を印加した際に得られる電流周期の位相差から前記測定部位の静電容量を測定する手段を用いることができる。
また、前記測定部位に直流電圧を印加した際に得られる過渡電流値から前記測定部位の静電容量を測定する手段を用いることもできる。
更に、前記測定部位の皮膚表面の誘電率から前記測定部位の静電容量を測定する手段を用いてもよい。
本発明において、対応手段としては、複数の測定部位の静電容量の分布パターン等と神経筋骨格系のストレスがかかっている部位との対応を予め調べておき、データテーブル等として記憶しておき、逐次分布パターンからストレス部位を検索する装置等を利用することができる。このような装置は、既存のコンピュータ技術あるいはデータ処理技術を利用して適宜構成することができる。
より具体的な構成としては、例えば、人体の略左右対称位置に取り付けられる一対のマイナス電極と、人体の略左右対象位置および／または前後位置にある所定の測定部位に接触させるプラス電極とを用い、各測定部位毎の前記マイナス電極およびプラス電極間の静電容量を算出するとともに、算出した静電容量を左右および／または前後の前記測定部位間で比較し、かつ比較した結果と神経筋骨格系の部位とを対応させる対応手段に基づいてストレスがかかっている異常部位を判定する演算処理手段と、前記対応手段が記憶されている記憶手段と、演算処理手段で判定した結果を表示する表示手段と、を備える構成とすることができる。
このような本発明によれば、前記測定部位の静電容量を測定する操作を行うだけで、神経筋骨格系の異常部位が容易に診断されるので、高度な専門知識や熟練を要しないうえ、人体の静電容量に基づいて診断するから、従来の電気抵抗に基づいた診断に比して発汗の影響が少なく、診断結果の信頼性も高い。しかも、判定に用いられる対応手段によれば、左右および／または前後の測定部位間での静電容量を比較することで異常部位（ストレスのかかった部位）を判定可能であり、信憑性の高い診断結果が得られる。
以上により、従来の良導絡理論では不可能であった神経筋骨格系の診断が行え、前記目的が達成される。
本発明の神経筋骨格系の診断装置において、前記測定部位は、左右の斜角筋（好ましくは中斜角筋）と、左右の側胸部（好ましくは前鋸筋上部線維）と、左右のたばこ窩と、左右の膝蓋靱帯と、左右の内果後方（好ましくは後脛骨筋）と、前後の胸中央（好ましくは両乳頭間中央）および背中央（好ましくは第５胸椎）とのうち、少なくともいずれかを含んでいることが望ましい。
各測定部位での左右および／または前後の静電容量を比較することが、人体の略全ての神経筋骨格系の異常部位を診断するのに有効であることが発明者によって明らかにされており、これらの測定部位による測定操作で異常部位が確実に診断されるようになる。
本発明の神経筋骨格系の診断装置において、前記測定部位は、左右の斜角筋（好ましくは中斜角筋）、左右の側胸部（好ましくは前鋸筋上部線維）、左右のたばこ窩、左右の膝蓋靱帯、左右の内果後方（好ましくは後脛骨筋）であり、前記対応手段は、全ての測定部位の静電容量の比較に基づく３２通りのタイプに対応可能であることが望ましい。
本発明の神経筋骨格系の診断装置において、前記測定部位は、左右の側胸部、左右のたばこ窩、左右の内果後方、前後の胸中央および背中央であり、前記対応手段は、全ての測定部位の静電容量の比較に基づく１６通りのタイプに対応可能であることが望ましい。
これらの構成ではいずれの場合でも、神経筋骨格系の略全ての部位において、ストレスのかかり具合が漏れなく診断されるようになり、診断の信頼性が格段に向上する。
本発明の神経筋骨格系の使用方法は、前述した神経筋骨格系の診断装置の使用方法であって、人体の略左右対称位置および／または前後位置にある複数の測定部位の静電容量の分布と神経筋骨格系のストレスがかかっている部位との対応を対応手段に設定しておき、前記複数の測定部位における静電容量を測定するとともに、演算処理手段により前記測定結果に基づいて前記対応手段から前記ストレスがかかっている部位を選択して当該部位を異常部位と判定し、表示手段により前記演算処理手段で判定した結果を表示することを特徴とする。
より具体的には、例えば、人体の略左右対称位置に一対のマイナス電極取り付け、人体の略左右対象位置および／または前後位置にある所定の測定部位にプラス電極を接触させ、演算処理手段により各測定部位毎の前記マイナス電極およびプラス電極間の静電容量を算出するとともに、算出した静電容量を左右および／または前後の前記測定部位間で比較し、かつ記憶手段に記憶された対応手段に基づいて前記比較した結果と神経筋骨格系の部位とを対応させてストレスがかかっている異常部位を判定し、表示手段により演算処理手段で判定した結果を表示することを特徴とする。
このような本発明の使用方法によれば、前述した本発明の診断装置の作用効果が同様に得られ、本発明の目的が達成される。
発明を実施するための最良の形態
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。
［第一実施形態］
図１は、本実施形態に係る神経筋骨格系の診断装置１０を用いた診断状況を示す図、図２は、診断装置１０を示す全体斜視図、図３は、診断装置１０を示すブロック図である。
図１ないし図３において、診断装置１０は、被験者Ａの所定部位における静電容量に基づき、神経筋骨格系の中でストレスがかかっている部位を診断する装置であって、略直方体状の装置本体１１と、装置本体１１に接続された一対のマイナス電極１２，１２と、同じく装置本体１１に接続されたプラス電極１３とを備えている。
装置本体１１には、診断装置１０を起動させるためのパワースイッチ１４と、診断時の測定を促す画面や測定後の診断結果の画面等を表示する表示手段としての表示画面１５とが設けられている。また、表示画面１５の下側には、測定を一段階戻って行う戻るボタン１６、一段階進んで行う進むボタン１７、直前の測定を取り消す取消ボタン１８、および測定全体をキャンセルするリセットボタン１９を備え、測定状況に応じて任意のボタン１６〜１９が選択的に操作される。
マイナス電極１２は、被験者Ａの両手首付近に取り付けられものであり、ずれ防止用の粘着性パッド１２１に、導電性を有する金属製の電極部（図示略）を埋め込んだ構成とされ、この電極部が被験者の肌に接触するようになっている。
プラス電極１３は、導電性を有する金属棒１３１に、オペレータＢによる把持用の絶縁部１３２を備えた構成とされ、オペレータＢによって後述する測定部位にあてがわれる。
これらの測定部位には、プラス電極１３をあてがうのに先立って、補助電極を貼付けておいてもよい。補助電極としては電導ゲルに銀油を貼ったもの等が利用できる。このような補助電極を用いることで、測定部位の皮膚に対する電気的接続性を良好にすることができ、測定を安定的に行うのに好都合である。なお、これらの補助電極は、後述する通り関節部分に貼られるので関電極と呼ぶことができ、これに対し前述したマイナス電極１２は被験者Ａの両手首付近の関節でない部分に貼られるため不関電極と呼ぶことができる。
このような診断装置１０は、図３に具体的に示すように、プラス電極１３にパルス電位（直流電圧）を供給して測定部位に印加し、かつその時のマイナス電極１２からの出力を得るパルス電位発生装置２１と、パルス電位発生装置２１からの出力から過渡電流を測定する過渡電流測定装置２２と、アナログ出力である過渡電流をデジタル信号に変換するＡ／Ｄ変換器２３と、ＩＣ等からなる本発明の演算処理手段としてのデータ解析装置２４とを備えている。
データ解析装置２４には、前述の表示画面１５や、前述のボタン１６〜１９からなる操作部２５の他、測定によって得られたデータ（具体的には静電容量の値）を格納・抽出するＲＡＭ（ｒａｎｄｏｍ  ａｃｃｅｓｓ  ｍｅｍｏｒｙ）２６と、診断装置１０自身の作動用の各種ソフトウェアや、後述の対応手段が記憶されている記憶手段としてのＲＯＭ（ｒｅａｄ  ｏｎｌｙ  ｍｅｍｏｒｙ）２７とが接続されている。
そして、データ解析装置２４は、デジタル信号に変換された過渡電流から各測定部での静電容量を計算する。すなわち、図４に示すように、測定部位にパルス電圧Ｖ（例えば３Ｖ程度）を印加すると、測定部位には過渡電流が生じる。この過渡電流は時間の経過（例えば１ｍｓ程度）に伴って減少する。この過渡電流の積分値（図の斜線部分）は測定部位に蓄積される電荷Ｑを示すものとなる。ここで、測定部位の静電容量は電荷Ｑを電圧Ｖで割った値として得ることができる。
プラス電極１３をあてがう測定部位は、図６の表示画面１５内に人体像と共に示すように、左右の斜角筋Ｄ，Ｃ、左右の側胸部Ｆ，Ｅ、左右のたばこ窩Ｈ，Ｇ、左右の膝蓋靱帯Ｊ，Ｉ、左右の内果後方Ｌ，Ｋの５対１０ヶ所である。これらの測定部位Ｃ〜Ｌは、神経筋骨格系の異常部位を診断するのに密接に関係する部位であり、本発明者が鋭意研究の結果見出した部位である。
データ解析装置２４において、算出された静電容量の値は、各測定部位Ｃ〜Ｌ毎に左右の値が比較され（例えば、斜角筋右Ｃの静電容量の値と、斜角筋左Ｄの静電容量の値とが比較され）、その比較結果に基づいた所定の順列でＲＡＭ２６に記憶される。
さらに、データ解析装置２４は、ＲＡＭ２６内に記憶された左右の測定部位Ｃ〜Ｌのうち、静電容量の小さい方を抽出し、これが左側の部位であるか、右側の部位であるかを判定し、この判定結果とＲＯＭ２７内の対応手段と比較する。ここで、対応手段は、図５に模式的に示すマップ形式の対応一覧３０としてＲＯＭ２７内に記憶されている。
対応一覧３０では、測定部位Ｃ〜Ｌでの測定結果は、左右いずれか小さい方の静電容量の全組み合わせからなる３２通りのタイプに区別されている。例えば、左右を比べた場合に、内果後方右Ｋ、斜角筋左Ｄ、たばこ窩左Ｈ、側胸部右Ｅ、膝蓋靱帯右Ｉがそれぞれ小さい静電容量値であれば、データ解析装置２４は、その診断結果をタイプ「５」であると判定する。
一方、対応一覧３０では、各タイプ毎に、神経筋骨格系でのストレスがかかっている部位がわかるようになっている。図５において、黒塗りされている部位がストレスのかかっている部位である。つまり、前述のタイプ「５」でいえば、首、左肩、右前腕、右手首、右下腿、左足関節、右腰、右背、左股関節前面にストレスがかかっていることになる。このような部位と各タイプとの関係もまた、本発明者が鋭意研究の結果見出したものである。
そして、このような診断結果は、図７に示すように、表示画面１５にストレスのかかっている部位が識別可能に表示されるようになっている。前述のタイプ「５」でいえば、首Ｍ、左肩Ｎ、右前腕Ｏ、右手首Ｐ、右下腿Ｑ、左足関節Ｒ、右腰Ｓ、右背Ｔ、左股関節前面Ｕが人体像と共に表示されている。
以下、診断装置１０を用いた診断手順を説明する。
先ず、オペレータＢは、診断装置１０の装置本体１１に設けられたパワースイッチ１４をＯＮにする。すると、表示画面１５には、各電極１２，１３を用いた静電容量の測定を促す画面が表示される。また、オペレータＢは、被験者Ａにマイナス電極１２を取り付け、表示画面に表示された順序でプラス電極１３を測定部位Ｃ〜Ｌにあてがい、静電容量の測定を開始する。
この際、静電容量の測定が終了する毎に、測定部位Ｃ〜Ｌの丸マークの色が変わるようになっており、測定操作を間違いなくより確実に行うことが可能である。そして、各部位の測定が終了する毎に、オペレータＢは進むボタン１７を押し、順次測定部位Ｃ〜Ｌの測定を終わらせる。誤った位置で測定を行った場合や、再度測定をやり直す場合には、戻るボタン１６や、取消ボタン１８を操作すればよい。
測定部位Ｃ〜Ｌでの測定を終えた後、進むボタン１７を押すと、データ解析装置２４は、前述したようにして診断結果を判定し、図７に示すように、診断結果を表示画面１５に表示する。
この後は、表示された異常部位に、マッサージ、湿布、スプレー、テーピングなどの適宜な処置を行えばよい。
このような本実施形態によれば、以下のような効果がある。
（１）診断装置１０では、各電極１２，１３を用いた静電容量の測定操作を行うだけで、神経筋骨格系の異常部位を容易に診断できるので、高度な専門知識や熟練を必要とせず、誰でも簡単に診断できる。
（２）また、被験者Ａの静電容量を算出することで診断するので、従来の電気抵抗に基づいた診断に比して発汗の影響が少なく、体を動かした直後のスポーツ選手などを診断した場合でも、診断結果の信頼性が高い。
（３）しかも、判定に用いられる対応一覧３０によれば、左右の測定部位間での静電容量を比較することで異常部位を判定するので、信憑性の高い診断結果を得ることができる。
（４）各測定部位Ｃ〜Ｌでの左右の静電容量を比較することが、人体の略全ての神経筋骨格系の異常部位を診断するのに有効であることが発明者によって明らかにされており、これらの測定部位による測定操作で異常部位を確実に診断できる。
（５）さらに、各測定部位Ｃ〜Ｌの全てについて、左右の静電容量を比較するから、ストレスのかかり具合が漏れなく診断されるようになり、異常部位の診断の信頼性を格段に向上させることができる。
（６）診断装置１０では、過渡電流の測定を促す画面が表示画面１５に表示されるので、その表示に従って順次測定部位Ｃ〜Ｌにプラス電極１３をあてがえばよく、測定を迅速かつ正確に行える。
（７）また、測定した部位は、人体像と共に表示された丸マークが色変わりするので、再度同じ部位を測定するのを有効に防止でき、診断装置１０の使い勝手を向上させることができる。
（８）さらに、診断の結果明らかになった異常部位も、例えば図７に示す異常部位Ｍ〜Ｕのように、人体像と共に視認性を考慮した表示形態で表示画面１５に表示されるから、診断結果を正確に認識でき、後の処置に有効に活用できる。
［第二実施形態］
前記第一実施形態の診断装置１０では、静電容量を算出するために、電極１２，１３間に直流のパルス電圧を印加して過渡電流を測定したが、静電容量の測定方法としてはこれに限定されるものではなく、交流電圧を印加した時の電流周期のずれ（位相差）を利用して静電容量を算出してもよい。
具体的には、図８に示す診断装置１０Ａを採用することができる。
診断装置１０Ａは、前記第一実施形態の診断装置１０と同様な構成を有するが、診断装置１０のパルス電位発生装置２１に替えて正弦波発生装置２１Ａが設置され、過渡電流測定装置２２に替えて同期検波器２２Ａが設置されている点が異なる。
正弦波発生装置２１Ａは、電極１２，１３間にそれぞれ逆相の正弦波交流電圧Ｖを発生させる。この正弦波交流電圧としては、例えば１．５Ｖ、２０ＫＨｚ程度の信号が利用できる。
電極１２および電極１３があてがわれた被験者には両電極間に正弦波交流電流Ｉが流れるが、被験者の身体のコンデンサ成分のため、正弦波交流電流Ｉと正弦波交流電圧Ｖとの間には位相のすれが生じる。この時、被験者の測定部位間の部分はコンデンサと抵抗とが直列に接続された等価回路と見なすことができ、正弦波交流電圧Ｖは、正弦波交流電流Ｉと同位相のＶｒ（抵抗の両端電圧）および正弦波交流電流Ｉより位相が９０度遅れたＶｃ（コンデンサの両端電圧）をベクトル合成したものとなる。そこで、同期検波器２２ＡによりＶｃを検出すると、コンデンサの静電容量ＣはＩ＝Ｃ（ｄＶｃ／ｄｔ）の関係から導き出すことができる。
このような診断装置１０Ａによっても、被験者Ａの神経筋骨格系の異常部位を容易に診断することができ、前記第一実施形態と同様な効果を得ることができる。
［第三実施形態］
更に、前述した第一実施形態の直流パルス、第二実施形態の正弦波の位相差に限らず、皮膚表面の誘電率を測定することで皮膚の電気容量を推定してもよい。なお、誘電率の測定では、交感神経の興奮状態や環境湿度の影響を受け易く精度がやや低くなるので、補正を行う等の配慮が必要である。
具体的には、図９に示す診断装置１０Ｂを採用することができる。
診断装置１０Ｂは、前記第一実施形態の診断装置１０と同様な構成を有するが、診断装置１０のパルス電位発生装置２１に替えて共振回路２１Ｂが設置され、過渡電流測定装置２２に替えて周波数カウンタ２２Ｂが設置され、更にプラス電極１３およびマイナス電極１２に替えて誘電率測定電極１３Ｂが接続されている点が異なる。
誘電率測定電極１３Ｂは、ケース１３３に支持された一対の電極１３４，１３５を有する。これらの電極１３４，１３５は所定の僅かな間隔（例えば０．１ｍｍ）をおいて隔てられ、電気的にコンデンサとして機能するようになっている。また、電極１３４，１３５は各々の先端を一連の絶縁シート１３６で覆われ、この絶縁シート１３６を介して被験者Ａの測定部位にあてがわれるようになっている。電極１３４，１３５はケース１３３内の配線により共振回路２１Ｂに接続されている。
共振回路２１Ｂは、前述した電極１３４，１３５をコンデンサとする共振回路となっている。電極１３４，１３５を被験者Ａの測定部位にあてがった際には、皮膚表面の誘電率の相違に応じて電極１３４，１３５で構成されるコンデンサの容量が変化する。共振回路２１Ｂは、前述した容量の変化に応じて共振周波数が変化することになる。
周波数カウンタ２２Ｂは、共振回路２１Ｂに接続され、前述した前述した容量の変化に応じた共振周波数の変化を検出する。この周波数が検出できれば、皮膚の誘電率を計算することができ、この誘電率から測定部位の静電容量を計算することができる。
［変形例］
なお、本発明は、前記実施形態に限定されるものではなく、本発明の目的を達成できる他の構成等を含み、以下に示すような変形等も本発明に含まれる。
すなわち、プラス電極１３をあてがう測定部位を、左右の斜角筋Ｄ，Ｃ、左右の側胸部Ｆ，Ｅ、左右のたばこ窩Ｈ，Ｇ、左右の膝蓋靱帯Ｊ，Ｉ、左右の内果後方Ｌ，Ｋの５対１０ヶ所とし、対応一覧３０では、左右いずれか小さい方の静電容量の全組み合わせからなる３２通りのタイプに区別していたが、本発明の目的を達成するためには、プラス電極１３をあてがう測定部位を、左右の側胸部、左右のたばこ窩、左右の内果後方、前後の胸中央および背中央の４対８ヶ所とし、対応一覧としては、各対の小さい方の静電容量の全組み合わせからなる１６通りのタイプに区別したものを用いてもよい。
さらに、本発明は、前述した５対１０ヶ所や、４対８ヶ所にプラス電極をあてがう場合に限定されない。すなわち、左右の斜角筋（好ましくは中斜角筋）、左右の側胸部（好ましくは前鋸筋上部線維）、左右のたばこ窩、左右の膝蓋靱帯、左右の内果後方（好ましくは後脛骨筋）、前後の胸中央（好ましくは両乳頭間中央）および背中央（好ましくは第５胸椎）の中から、選択された任意の測定部位にプラス電極をあてがえば、本発明に含まれる。ただし、プラス電極をあてがう測定部位として、前述の５対１０ヶ所や、４対８ヶ所を選択すれば、より確実な診断が行えるので、そうすることが望ましい。
以下、前記第一実施形態の診断装置１０を用いて診断した症例について説明する。
〔症例１〕
６０歳女性：以前より日常生活において、両膝に原因不明の痛みがあり、知人のすすめでウォーキングを始める。痛みを我慢して行っていたが、痛みは軽減されず、１ヶ月後には正常歩行困難、膝関節屈曲不能となった。
本診断装置１０での診断結果によるストレスがかかっている部位：右前腕、右股関節、右下腿、右足関節、左腰、左背、左股関節前面：タイプ２４（図５参照）。
処置：ストレスがかかっている部位にマッサージオイルを塗布し、皮膚を軽くマッサージしたところ、膝関節の屈曲が可能になった。以降、同様の検査と処置を毎週１回、計３回行った時点で、痛みも完全に消失。ウォーキングも再開できた。
〔症例２〕
５５歳男性：健康維持と肩こりの緩和を目的に、週３回スポーツジムに通っていたが、腰痛が出始めたので、トレーニングを中止した。その後も腰痛が悪化し、日常生活に支障をきたすようになった。
本診断装置１０での診断結果によるストレスがかかっている部位：右前腕、右股関節、左下腿、右足関節、右横腹、右股関節前面：タイプ２９（図５参照）。
処置：ストレスがかかっている部位にマッサージオイルを塗布し、皮膚を軽くマッサージしたところ、腰の疼痛が軽減された。以降、同様の検査と処置を毎週１回、計３回行った時点で、疼痛が完全に消失。５回行った時点で、長年の肩こりも消失した。
〔症例３〕
高校２年、女子：陸上競技４００ｍ練習にて全力疾走中、負傷（右ハムストリングス肉離れ）、直ちに歩行困難となる。歩行困難のため、車椅子にて移動。右股関節屈曲３０度、右膝関節屈曲３０度で固定され、伸展不能。
本診断装置１０での診断結果によるストレスがかかっている部位：右肩関節、左股関節、右下腿、左足関節、左腰：タイプ１９（図５参照）。
処置：受傷部位（右ハムストリングス部）およびストレスがかかっている部位に対して、マッサージオイルを塗布し、皮膚を軽くマッサージすることで歩行可能となり、車椅子を使用せずに帰宅。以後、同様の検査と処置を週１〜２回行い、１０日目には軽いジョギングが可能となり、２６日目には痛みがない状態でランニングが可能になった。
以上の各症例１〜３により、本発明の診断装置が神経筋骨格系の異常部位を診断するのに有効であると認められる。
産業上の利用可能性
本発明は、神経筋骨格系の診断装置およびその使用方法に係り、理学療法、手技療法、およびスポーツコンディショニング等に利用することができる。
【図面の簡単な説明】
図１は本発明の第一実施形態に係る神経筋骨格系の診断装置を用いた診断状況を示す図である。
図２は前記第一実施形態の診断装置を示す全体斜視図である。
図３は前記第一実施形態の診断装置を示すブロック図である。
図４は前記第一実施形態のパルス電圧印加に伴う測定部位の過渡電流を示すグラフである。
図５は前記第一実施形態の対応手段を示す図である。
図６は前記第一実施形態の一表示形態を示す図である。
図７は前記第一実施形態の他の表示形態を示す図である。
図８は本発明の第二実施形態の診断装置を示すブロック図である。
図９は本発明の第三実施形態の診断装置を示すブロック図である。
【図１】
2002094096.tif 000003
【図２】
2002094096.tif 000004
【図３】
2002094096.tif 000005
【図４】
2002094096.tif 000006
【図５】
2002094096.tif 000007
【図６】
2002094096.tif 000008
【図７】
2002094096.tif 000009
【図８】
2002094096.tif 000010
【図９】
2002094096.tif 000011
【国際調査報告】
2002094096.tif 000012
2002094096.tif 000013
2002094096.tif 000014
2002094096.tif 000015
2002094096.tif 000016
2002094096.tif 000017