(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記の要件を備えたことを特徴とする飛行機玩具。
（イ）プロペラ、主翼、尾翼、垂直尾翼を備えた機体と、前記機体を操作するための操作桿を有していること。
（ロ）前記プロペラは機体内に設けられた電動モータによって回転するようになっているとともに、当該電動モータは同機体に設けられた制御手段による制御にしたがって回転するようになっていること。
（ハ）前記機体と前記操作桿は、一対のワイヤーケーブルによって連結されており、当該操作桿を操作することによって、前記ワイヤーケーブルを介して飛行中の機体の姿勢をコントロールすることができるようになっていること。
（ニ）前記一対のワイヤーケーブルは、一方の主翼に設けられた一対のガイド部材によってガイドされるようになっていること。
（ホ）前記操作桿には、前記制御手段に指示を与えるための、指示手段が設けられていること。
（ヘ）前記一方の主翼であって、一対のガイド部材の間には、赤外線信号の受光手段が設けられ、前記操作桿の一対のワイヤーケーブル間には赤外線信号の発光手段が設けられ、機体の飛行中、前記一対のワイヤーケーブルが緊張することによって、発光手段と受光手段が対向する位置関係となるように構成されていること。
（ト）前記発光手段は、前記操作桿に設けられた指示手段の操作によって所定の赤外線信号を発信するようになっていること。
（チ）前記受光手段は受信した前記赤外線信号を前記制御手段に伝達するようになっており、当該制御手段は赤外線信号による指示に従って前記電動モータの回転を制御するようになっていること。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本願発明は、遠隔操縦によって飛行させる飛行機玩具に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来、いわゆる「Ｕコン」と称されている遠隔操縦によって飛行させることが可能な飛行機玩具が知られている。当該Ｕコンは、エンジンによって回転するプロペラを搭載した機体を、主翼端部を経由して設けられたワイヤーケーブルを介して操縦し、飛行させるものである。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
上記従来のＵコンは、一旦エンジンを回転させた後は燃料が無くなるまでは回転し続け、飛行途中でエンジンの回転を停止させることができなかった。さらに、飛行機を飛ばす際には、飛行機を操作する操縦者と、プロペラの回転している飛行機を保持して飛行開始の手助けをする補助者の最低２名の人間が必要であった。
【０００４】
本願発明は、上記の点に鑑み発明されたものであって、遠隔操縦によって飛行させることが可能な「Ｕコン」型の飛行機玩具であって、プロペラの回転開始・停止を操縦者の意志によってコントロールすることが可能であるとともに、補助者が無くても操縦者一人で飛行を開始または停止をすることが可能な、飛行機玩具を提供することをその課題とする。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
上記課題を解決するために、本願請求項１に係る発明は下記の構成を備えていることを特徴とする。すなわち、飛行機玩具であって、
（イ）プロペラ、主翼、尾翼、垂直尾翼を備えた機体と、前記機体を操作するための操作桿を有していること。
（ロ）前記プロペラは機体内に設けられた電動モータによって回転するようになっているとともに、当該電動モータは同機体に設けられた制御手段による制御にしたがって回転するようになっていること。
（ハ）前記機体と前記操作桿は、一対のワイヤーケーブルによって連結されており、当該操作桿を操作することによって、前記ワイヤーケーブルを介して飛行中の機体の姿勢をコントロールすることができるようになっていること。
（ニ）前記一対のワイヤーケーブルは、一方の主翼に設けられた一対のガイド部材によってガイドされるようになっていること。
（ホ）前記操作桿には、前記制御手段に指示を与えるための、指示手段が設けられていること。
（ヘ）前記一方の主翼であって、一対のガイド部材の間には、赤外線信号の受光手段が設けられ、前記操作桿の一対のワイヤーケーブル間には赤外線信号の発光手段が設けられ、機体の飛行中、前記一対のワイヤーケーブルが緊張することによって、発光手段と受光手段が対向する位置関係となるように構成されていること。
（ト）前記発光手段は、前記操作桿に設けられた指示手段の操作によって所定の赤外線信号を発信するようになっていること。
（チ）前記受光手段は受信した前記赤外線信号を前記制御手段に伝達するようになっており、当該制御手段は赤外線信号による指示に従って前記電動モータの回転を制御するようになっていること。
【００１１】
【発明の実施の形態】
以下、本願発明に係る飛行機玩具の一実施の形態を説明する。
はじめに、説明に使用する図面について簡単に説明を行う。第１図（ａ）、（ｂ）は本願発明に係る飛行機玩具の機体を説明するための図面であり、図２は本願発明に係る飛行機玩具の使用状態を示す説明図であり、図３は本願発明に係る飛行機玩具の電気的な仕様を説明するための説明図である。図４は第２実施形態である飛行機玩具の電気的な仕様を説明するための説明図であり、図５は第３実施形態である飛行機玩具の電気的な仕様を説明するための説明図である。
【００１２】
以下、第１実施形態として、本願発明に係る一の実施形態を詳細に説明する。本願発明に係る飛行機玩具１は、いわゆる「Ｕコン」型の模型飛行機玩具であり、図１（ａ）および図１（ｂ）に示すように、プロペラ３、主翼５、尾翼７、垂直尾翼９とを備えた実際に飛行する機体１１と、当該機体１１の動作を制御するための操作桿１３とから構成されている。
プロペラ３は機体１１の先端部に設けられており、機体１１内に設けられた電動モータ１５によって回転するようになっている。また、当該電動モータ１５は機体１１内に設けられた制御手段１７による制御にしたがって回転するようになっている。
主翼５は、機体１１の左右両側部にそれぞれ設けられた翼であり、機体１の進行に伴って所定の揚力が得られるようになっているものである。
尾翼７は、機体１１の後端部の左右両側部にそれぞれ設けられた翼であり、尾翼７の後端縁にはフラップ３１が設けられている。当該フラップ３１は操作桿１３の操作にともなって回動するものであり、機体１１に対して上昇、下降の動作をおこなわせるためのものである。
垂直尾翼９は、機体１１後方の上面部に設けられたものであり、当該垂直尾翼９の後端縁には、方向舵３３が取り付けられている。なお、通常の飛行機の場合には、方向舵は飛行機の進行方向を定めるために可動可能に設けられているが、本願発明に係る飛行機玩具１では所定の角度で固定されている。すなわち、本願発明に係る飛行機玩具１のように、いわゆる「Ｕコン」と称されている遠隔操縦式の飛行機玩具では、操縦者を中心として一定の旋回飛行を行わせるものであり、左右方向の飛行は必要ないことから、方向舵３３は機体１１が外周方向に向くような角度で調整、固定されている。
【００１３】
機体１１内であって、機体１１の略重心位置には略Ｔ時型の板状体であるベルクランク３５が支軸３７を中心として回動可能に設けられている。ベルクランク３５の各端部には、第１の係合部３９、第２の係合部４１、第３の係合部４３がそれぞれ設けられており、第１の係合部３９と第２の係合部４１にはそれぞれ後述するワイヤーケーブル１９の端部が取り付けられており、第３の係合部４３にはシャフト４５の一端が係合されている。また、シャフト４５の他端は前述の尾翼７の後端縁にヒンジ連結されたフラップ３１に固定した係合片４７に係合されている。
上記構成によって、ベルクランク３５が回動すると、それにともなって第３の係合部４３に係合されたシャフト４５が往復動し、当該シャフト４５の往復動に伴って、係合片４７を介してフラップ３１が回動するようになっている。
【００１４】
前述したように、ベルクランク３５の第１の係合部３９と第２の係合部４１にはそれぞれワイヤーケーブル１９の端部が取り付けられている。また、当該ワイヤーケーブル１９の他端部は操作桿１３に取り付けられており、操作桿１３の動きに伴って当該一対のワイヤーケーブル１９を前後動させることで、ベルクランク３５を回動させるようになっている。したがって、この操作桿１３の操作によって、前述のフラップ３１を回動させることが可能となっている。
また、前記ワイヤーケーブル１９は主翼の内部または外部を通って主翼５の端部に導かれるようになっており、この部分にはワイヤーケーブル１９をガイドするためのガイド部材４９が設けられている。
【００１５】
また、左右の主翼５の下部にはそれぞれ車輪５１、５１が設けられるとともに、機体１１後方下部にも同様に車輪５３が設けられている。
当該車輪５１、５３を有していることで、当該機体１１の地上からの離陸および地上への着陸の際に地上を走行することができるようになっている。
さらに、これら車輪５１，５３は、後述する赤外線による操作によって、離陸後は機体１１内に収容し、着陸時に再び車輪５１，５３を使用状態にすることもできる。
また、予め車輪５１、５３を出す方向に付勢した状態で車輪５１，５３を機体１１内に収容しておき、赤外線信号によって車輪５１，５３の収容状態を解除して、車輪５１，５３を使用できる状態にしてもよい。これによって、飛行開始時には補助者を必要とするが、飛行中は車輪が収容され、着陸時に車輪が出て着陸できるようにすることができる。
【００１６】
以上説明した機構の他に、機体１１内には電動モータ１５の動作を制御するための制御手段１７と、前記ワイヤーケーブル１９が取り付けられている側の主翼５の端部には、赤外線信号を受信するための受光手段２３が設けられている。また、この制御手段１７と受光手段２３は電気的に接続されており、受光手段２３で検出した赤外線信号に基づいて、制御手段１７が電動モータ１５の回転を制御するようになっている。
また、機体１１を構成する各部材は、電動モータ１５による出力によっても飛行できるように軽量化されており、ワイヤーケーブル１９等も軽量なものを用いることが望ましい。
【００１７】
操作桿１３について説明する。操作桿１３は、前述のようにワイヤーケーブル１９を介して機体１１を操縦するためのものであり、図２に示すように操縦者が持って使用するものである。基本的な機能としては従来から知られているものと同一であるが、本願発明に係る操作桿１３は赤外線を送信するための発光手段２５と、赤外線の発光を指示するための指示手段２１と、赤外線を発光させるための電気的回路（図示せず）および電池２９等が設けられている。なお、電池２９は、乾電池であっても充電式であっても構わなく、充電式電池の場合には充電用の端子等を設けることも可能である。
また、操作桿１３に設けられた発光手段２５は、その使用時（飛行時）において前記機体１１の主翼５の端部に設けた受光手段２３と対向する位置関係となるように設けられている。これによって、飛行時に機体１１に対して赤外線による信号を送信することが可能となっている。
【００１８】
以上説明した機体１１と操作桿１３の電気的仕様を、図３を用いて説明する。すなわち、制御手段１７は、電動モータ１５、受光手段２３、電池２７とにそれぞれ接続されている。制御手段１７の主要な機能は電動モータ１５の回転を制御するものであり、一番単純な例では、回転開始および回転停止を行うものであり、電池２７の電力を電動モータ１５に供給するか否かの制御を行うものである。また、この制御は受光手段２３によって検知した赤外線信号による指示によって行われるようになっている。
【００１９】
また、操作桿１３では、操縦者が直接操作する指示手段２１に対して発光手段２５と電池２９が接続されている。なお、赤外線を発光させるための制御回路（図示せず）も当然有しており、指示手段２１の操作にともなって複数種類の赤外線信号が送信可能となっている。
赤外線信号による指示としては、電動モータ１５の回転開始および回転停止、電動モータ１５の回転数の段階的変化、車輪５１、５３の出没等、種々の指示がある。
【００２０】
次に、本願発明に係る飛行機玩具１の飛行開始の手順について説明する。
はじめに、機体１１および操作桿１３の電源スイッチ（図示せず）を入れて、機体１１を赤外線の受信待機状態、操作桿１３を赤外線の発光待機状態とする。次に、機体１１を地上に載置するとともに、離陸に備えてワイヤーケーブル１９が極端に弛まない位置（機体１１の旋回飛行の中心となる位置）で操縦者が操作桿１３を把持した状態で立つ。
この状態で、操縦者が操作桿１３の指示手段２１を操作すると、操作桿１３の発光手段２５からプロペラ３（電動モータ１５）を回転させる指示を含んだ赤外線信号が発信される。この赤外線信号が機体１１の受光手段２３によって受光されると、制御手段１７の制御に基づいて電動モータ１５が回転し、これにともなってプロペラ３が回転する。そして、プロペラ３が回転するとその推進力により機体１１が前進し、所定の速度となってところで離陸することができる。
離陸後は、把持した操作桿１３の角度を変化させることによりワイヤーケーブル１９を介してベルクランク３５を回動させることができ、これによって尾翼７のフラップ３１を操作して機体１１の上昇、下降等の操縦ができるようになっている。
【００２１】
従来の「Ｕコン」では、飛行中のエンジンを制御することができなかったので、燃料が無くなるまで飛び続ける必要があった。しかし、本願に係る飛行機玩具１では、次のように飛行途中であっても操縦者の意志により、飛行を終了させることができるようになっている。
すなわち、操作桿１３の指示手段２１を操作して、電動モータ１５の回転停止あるいは回転数を減少させるための赤外線信号を発信することにより、機体１１のプロペラ３の回転が停止等する。したがって、機体１１は推力を失うので着陸することとなる。
【００２２】
次に、本願発明に係る第２実施形態について説明する。
第２実施形態では、飛行機玩具としての基本機能は前記の実施形態と同様であり、機体１１１と操作桿１１３とから構成されている。機体１１１と操作桿１１３の電気的な仕様以外は，第１実施形態と略同一であるので、本実施形態での具体的な説明は省略する。すなわち、電気的な仕様が前記の実施の形態と異なるので、この部分について図４を用いて説明する。
機体１１１は、プロペラを回転させるための電動モータ１１５、当該電動モータ１１５の回転を制御するための制御手段１１７、操作桿１１３からの信号を検知するための検知手段１２３、これら各手段等に電力を供給するための電池１２７を備えている。
また、操作桿１１３は機体１１１に指示を与えるための指示手段１２１および電池１２９とを備えている。
【００２３】
前記検知手段１２３と指示手段１２１は、導電性を備えた一対のワイヤーケーブル１１９によって接続されている。当該ワイヤーケーブル１１９は、前記の実施形態と同様に旋回する機体の上下動を制御するものであるが、加えて電気信号を伝達する信号線としての機能も有している。前記の実施形態では、電動モータ１１５の回転制御を赤外線による通信を利用して行っていたが、本実施の形態ではこれを有線により行うためである。この場合、電動モータ１１５以外の全ての電気的な制御機能を操作桿側にもたせることも考えられるが、本実施の形態においては上記構成を採用している。
【００２４】
検知手段１２３は、前記の実施形態の受光手段２３に相当するものであり、当該検知手段１２３は、一対のワイヤーケーブル１１９、指示手段１２１とで構成する回路が閉じたことを検出すると、入力があったものと判断して制御手段１１７に伝達し、電池１２７の電力によって電動モータ１１５を制御させるものである。
また、指示手段１２１によって、電動モータ１１５に対する回転制御以外の、特定の動作をさせるための電気信号を発生させて、その電気信号を検知手段１２３で検知して、所定の動作を行うようにすることも可能である。
【００２５】
次に、本願発明に係る第３実施形態について説明する。
第３実施形態による飛行機玩具は、飛行するための主な構造や機能は第１実施形態と同様であり、機体２１１と操作桿２１３とから構成されている。つまり、機体２１１と操作桿２１３の電気的な仕様以外は第１実施形態と略同一であるので、電気的な仕様以外についての具体的な説明は省略する。
以下、第３実施形態では、電気的な仕様が第１実施形態と異なるので、この部分について図５を用いて説明する。
機体２１１は、プロペラを回転させるための電動モータ２１５を有しており、操作桿２１３は内部または外部に設けた電源手段としての電池２２９を有するとともに、当該電池２２９からの電力の供給を規制する規制手段２２１を有している。
【００２６】
機体２１１と操作桿２１３は、第１実施形態と同様に導電性を備えた一対のワイヤーケーブル２１９によって接続されている。当該ワイヤーケーブル２１９には、いわゆる電線、リード線等と称されているビニール被覆等が施された導電線を用いても良い。
当該ワイヤーケーブル２１９は、第１実施形態と同様に一端がベルクランクに取り付けられるとともに、第３実施形態ではさらに電動モータ２１５に対して電力を供給するために電気的に接続されている。
また、ワイヤーケーブル２１９の他端は、第１実施形態と同様に操作桿２１３に取り付けられるとともに、第３実施形態ではさらに電池２１３と電気的に接続されている。さらに、前記規制手段２２１によってワイヤーケーブル２１９に対する電池２１３からの電力の供給を規制することが可能となっている。
なお、前述のように電池等の電源手段は、操作桿に内蔵していても、外部から導電線等を介して供給されるうにしてもよい。
【００２７】
以上説明したように第３実施形態における飛行機玩具では、電池２１３、ワイヤーケーブル２１９、電動モータ２１５によって電気回路を形成することにより、ＯＮ／ＯＦＦスイッチ等の規制手段２２１の操作（制御）によって、電池２１３の電力をワイヤーケーブル２１９に供給し、当該電力によってワイヤーケーブル２１９に電気的に接続された電動モータ２１５を回転させることによりプロペラを回転させ、飛行させることが可能となっている。
なお、前述の例では、規制手段２２１をＯＮ／ＯＦＦスイッチを例に説明したが、可変抵抗式のスイッチを使用することにより、モータの回転数を任意に可変可能な仕様としてもよい。
【００２８】
次に、本願発明に係る第４実施形態について説明する。
本実施形態に係る飛行機玩具３０１は、基本的な機能は第１の実施形態と同一であり、飛行機玩具３０１としてのプロペラ３０３、主翼３０５、尾翼３０７等を有した機体３１１を備え、操作桿３１３の操作によって飛行中の姿勢をコントロールするようになっている。
また、プロペラ３０３は機体に搭載した電動モータ３１５によって回転し、当該モータ３１７は電池３１７の電力で駆動するようになっている。モータ３１７と電池３１７は所定の電気回路を構成しており、当該電気回路中に設けたスイッチ手段３１９によって回路の開閉が可能となっている。
スイッチ手段３１９は、押圧式の可動部３２０を有しており当該可動部３２０を押圧する毎に回路の開閉を交互に行うようになっているものである。したがって、飛行機玩具３０１は、スイッチ手段３１９の可動部３２０の押圧ごと（ＯＮ／ＯＦＦ毎）にプロペラ３０３が回転、回転停止を交互に繰り返すようになっている。
【００２９】
また、本実施形態にかかる飛行機玩具３０１は、第１実施形態と同様に２本のワイヤーケーブル３２１で操作桿３１３と連結され姿勢がコントロールされるようになっているが、本実施形態にかかる飛行機玩具３０１ではさらにもう一本のワイヤーケーブル３２３が設けられている。
当該ワイヤーケーブル３２３の一端は、前記スイッチ手段３１９の可動部３２０を押圧するためのＬ字状のレバー３２５の一端に結合され、他端は操作桿３１３に設けられた操作部３２７に結合されている。
前記レバー３２５は異なる方向に向かって設けられた２本のアームを有しており、一方のアームの端部が前記ワイヤーケーブル３２３に結合されている。また、レバー３２５は回動可能に取り付けられており、回動に伴って他方のアームが前記スイッチ手段３１９の可動部３２０を押圧する構成となっている。すなわち、ワイヤーケーブル３２３によってレバー３２５の一方のアームが引っ張られたときにレバー３２５が回動し、他方のアームがスイッチ手段３１９の可動部３２０を押圧することで、電池３１７から電動モータ３１５に供給される電力の給電、給電停止を行うことが可能となっている。
なお、レバー３２５の形状は前記のようにＬ字状に限る必要はなく、同様な作用を奏するものであれば他の形状であってもよい。
【００３０】
前記ワイヤーケーブル３２３の他端は、操作桿３１３に設けられた操作部３２７に接続されている。また、操作部３２７はその操作によってワイヤーケーブル３２３を引っ張ることができるようになっているので、操作部３２７を操作することでワイヤーケーブル３２３を引っ張り、当該引っ張られたワイヤーケーブル３２３がレバー３２５が回動してスイッチ手段３１９を押圧し、プロペラ３０３の回転および回転停止が行えるようになっている。
【００３１】
本願に係る飛行機玩具としての基本的な作用効果は前述の飛行機玩具と同一であるが、第４実施形態に係る飛行機玩具３０１は特に以下に述べる作用、効果を有している。すなわち、機体３１１に搭載されている電気的な部品類は電動モータ３１５と電池３１７とスイッチ手段３１９のみであり、回路としてはこれらを単純に接続した極めて簡単なものである。従って、半導体素子等を多用した回路基板等を搭載した場合の飛行機玩具と比較して、機体３１１の重量を軽く、安価に構成することができる。
また、機体３１１に搭載された電池３１７の限られた電力を、電動モータ３１５の回転のみに使用することができる。すなわち、電動モータ３１５以外に電力を消費する部材は無いので、電池３１７の電力を有効に使用することができるので、一回の充電時間で飛行可能な時間を長くすることができる。
さらに、本実施の形態では操作桿３１３内にも電力を要するような部材を用いる必要が無いので、操作桿３１３自体も安価に構成することができる。
【００３２】
【発明の効果】
以上説明したように、本願発明に係る飛行機玩具は、操縦者が操作桿に設けられた指示手段を操作することで、従来は不可能であった、プロペラの回転開始・停止等を操縦者の意志によってコントロール可能とするとともに、補助者が無くても操縦者一人で飛行を開始することが可能であるという効果を有している。
【００３３】
また、本願発明に係る飛行機玩具は、上記効果に加えて以下の効果を有している。すなわち、上記飛行機玩具の遠隔操縦手段の一例として赤外線を使用したものであり、赤外線の受信機等は比較的小型軽量であることから、飛行機玩具に用いるものとして最適な手段を提供することができるという効果を有している。
【００３４】
また、本願発明に係る飛行機玩具は、操縦者が操作桿に設けられた指示手段を操作することで、従来は不可能であったプロペラの回転開始・停止等を操縦者の意志によってコントロール可能とするとともに、補助者が無くても操縦者一人で飛行を開始することが可能であるという効果を有しているとともに、コントロールをするためにワイヤーケーブルによって信号を伝達するという新たな手段を提供するものである。
【００３５】
また、本願発明に係る飛行機玩具は、操縦者が操作桿に設けられた規制手段を操作することで、従来は不可能であったプロペラの回転開始・停止等を操縦者の意志によってコントロール可能とするとともに、補助者が無くても操縦者一人で飛行を開始することが可能であるという効果を有している。さらに、特に複雑な電子回路等を必要とせず、機体も軽量に形成することができるという効果も合わせて有している。
【００３６】
また、本願発明に係る飛行機玩具は上記効果に加えて、次に述べる効果を有している。すなわち、機体に搭載されている電気的な部品類は電動モータと電池とスイッチ手段のみであり、回路としてはこれらを単純に接続した極めて簡単なものである。従って、半導体素子等を多用した回路基板等を搭載した実施形態の飛行機玩具と比較して、機体の重量を軽く安価に構成することができる。
また、機体に搭載された電池の限られた電力を、電動モータの回転のみに使用することができるので電池の電力を有効に使用することができ、一回の充電時間で飛行可能な時間を長くすることができる。
さらに、本実施の形態では操作桿内にも電力を要するような部材を用いる必要が無いので、操作桿自体も安価に構成することができるという効果を有している。
【図面の簡単な説明】
【図１】本願発明に係る飛行機玩具の機体を説明するための図面である。
【図２】本願発明に係る飛行機玩具の使用状態を示す説明図である。
【図３】本願発明に係る飛行機玩具の電気的な仕様を説明するための説明図である。
【図４】第２実施形態に係る飛行機玩具の電気的な仕様を説明するための説明図である。
【図５】第３実施形態に係る飛行機玩具の電気的な仕様を説明するための説明図である。
【図６】第４実施形態に係る飛行機玩具を説明するための説明図である。
【符号の説明】
１  飛行機玩具
３  プロペラ
５  主翼
７  尾翼
９  垂直尾翼
１１  機体
１３  操作桿
１５  電動モータ
１７  制御手段
１９  ワイヤーケーブル
２１  指示手段
２３  受光手段
２５  発光手段
２９  電池
３１  フラップ
３３  方向舵
３５  ベルクランク
３７  支軸
３９  第１の係合部
４１  第２の係合部
４３  第３の係合部
４５  シャフト
４７  係合片
４９  ガイド部材
５１  車輪
５３  車輪
１１１  機体
１１３  操作桿
１１７  制御手段
１２３  検知手段
１２７  電池
１２１  指示手段
１２９  電池
１１９  ワイヤーケーブル
２１１  機体
２１３  操作桿
２１５  電動モータ
２１９  ワイヤーケーブル
２２９  電池
２２１  規制手段
３０１  飛行機玩具
３０３  プロペラ
３０５  主翼
３０７  尾翼
３０９  垂直尾翼
３１１  機体
３１３  操作桿
３１５  電動モータ
３１７  電池
３１９  スイッチ手段
３２１  ワイヤーケーブル
３２３  ワイヤーケーブル
３２５  レバー
３２７  操作部
【図１】
0003792522.tif 000002
【図２】
0003792522.tif 000003
【図３】
0003792522.tif 000004
【図４】
0003792522.tif 000005
【図５】
0003792522.tif 000006
【図６】
0003792522.tif 000007