(57)【要約】本発明は、重水から成る、水性溶媒中で変質する物質の安定化剤、水性溶媒中で変質する物質と重水とを共存させることを特徴とする当該物質の安定化方法、及び水性溶媒中で変質する物質と重水とを含んでなる試料中の測定対象物質を測定するための試薬に関するものであり、種々の水性溶媒中で変質する物質を安定化する安定化剤、当該物質の安定化方法、安定化された当該物質を含んでなる組成物、及び安定化された試料中の測定対象物質を測定するための試薬を提供する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
重水から成る、水性溶媒中で変質する物質の安定化剤。
【請求項２】
水性溶媒中で変質する物質が、蛋白質、補酵素、抗体、抗原、基質、発色剤、還元剤及び核酸鎖から成る群より選ばれたものである請求項１に記載の安定化剤。
【請求項３】
水性溶媒中で変質する物質が、蛋白質、補酵素、抗体、抗原、基質、発色剤及び還元剤から成る群より選ばれたものである請求項１に記載の安定化剤。
【請求項４】
蛋白質が、酵素である請求項３に記載の安定化剤
【請求項５】
水性溶媒中で変質する物質と重水とを共存させることを特徴とする当該物質の安定化方法。
【請求項６】
水性溶媒中で変質する物質が、蛋白質、補酵素、抗体、抗原、基質、発色剤、還元剤及び核酸鎖から成る群より選ばれたものである請求項５に記載の安定化方法。
【請求項７】
水性溶媒中で変質する物質が、蛋白質、補酵素、抗体、抗原、基質、発色剤及び還元剤から成る群より選ばれたものである請求項５に記載の安定化方法。
【請求項８】
蛋白質が、酵素である請求項７に記載の安定化方法。
【請求項９】
水性溶媒中で変質する物質と重水とを含んでなる組成物。
【請求項１０】
組成物中の溶媒の１〜１００重量％が重水である請求項９に記載の組成物。
【請求項１１】
組成物が、水性組成物である請求項９又は１０に記載の組成物。
【請求項１２】
水性溶媒中で変質する物質が、蛋白質、補酵素、抗体、抗原、基質、発色剤、還元剤及び核酸鎖から成る群より選ばれたものである請求項９〜１１の何れかに記載の組成物。
【請求項１３】
水性溶媒中で変質する物質が、蛋白質、補酵素、抗体、抗原、基質、発色剤及び還元剤から成る群より選ばれたものである請求項９〜１１の何れかに記載の組成物。
【請求項１４】
蛋白質が、酵素である請求項１３に記載の組成物。
【請求項１５】
重水から成る、水性溶媒中で変質する物質を成分として含有する試料中の測定対象物質を測定するための試薬の安定化剤。
【請求項１６】
試料中の測定対象物質を測定するための試薬が臨床検査用試薬である請求項１５に記載の安定化剤。
【請求項１７】
臨床検査用試薬が水性液状臨床検査用試薬である請求項１６に記載の安定化剤。
【請求項１８】
試料中の測定対象物質を測定するための試薬が電気泳動法用試薬である請求項１５に記載の安定化剤。
【請求項１９】
電気泳動がキャピラリー電気泳動である請求項１８に記載の安定化剤。
【請求項２０】
水性溶媒中で変質する物質が、蛋白質、補酵素、抗体、抗原、基質、発色剤、還元剤及び核酸鎖から成る群より選ばれたものである請求項１５〜１９の何れかに記載の安定化剤。
【請求項２１】
水性溶媒中で変質する物質が、蛋白質、補酵素、抗体、抗原、基質、発色剤及び還元剤から成る群より選ばれたものである請求項１５〜１９の何れかに記載の安定化剤。
【請求項２２】
蛋白質が、酵素である請求項２１に記載の安定化剤。
【請求項２３】
水性溶媒中で変質する物質を成分として含有する試料中の測定対象物質を測定するための試薬に重水を存在させることを特徴とする当該試薬の安定化方法。
【請求項２４】
試料中の測定対象物質を測定するための試薬が臨床検査用試薬である請求項２３に記載の安定化方法。
【請求項２５】
臨床検査用試薬が水性液状臨床検査用試薬である請求項２４に記載の安定化方法。
【請求項２６】
試料中の測定対象物質を測定するための試薬が電気泳動法用試薬である請求項２３に記載の安定化方法。
【請求項２７】
電気泳動がキャピラリー電気泳動である請求項２６に記載の安定化方法。
【請求項２８】
水性溶媒中で変質する物質が、蛋白質、補酵素、抗体、抗原、基質、発色剤、還元剤及び核酸鎖から成る群より選ばれたものである請求項２３〜２７の何れかに記載の安定化方法。
【請求項２９】
水性溶媒中で変質する物質が、蛋白質、補酵素、抗体、抗原、基質、発色剤及び還元剤から成る群より選ばれたものである請求項２３〜２７の何れかに記載の安定化方法。
【請求項３０】
蛋白質が、酵素である請求項２９に記載の安定化方法。
【請求項３１】
水性溶媒中で変質する物質と重水とを含んでなる、試料中の測定対象物質を測定するための試薬。
【請求項３２】
試料中の測定対象物質を測定するための試薬中の溶媒の１〜１００重量％が重水である請求項３１に記載の試薬。
【請求項３３】
試料中の測定対象物質を測定するための試薬が臨床検査用試薬である請求項３１又は３２に記載の試薬。
【請求項３４】
臨床検査用試薬が、水性液状臨床検査用試薬である請求項３３に記載の試薬。
【請求項３５】
試料中の測定対象物質を測定するための試薬が電気泳動法用試薬である請求項３１又は３２に記載の試薬。
【請求項３６】
電気泳動がキャピラリー電気泳動である請求項３５に記載の試薬。
【請求項３７】
水性溶媒中で変質する物質が、蛋白質、補酵素、抗体、抗原、基質、発色剤、還元剤及び核酸鎖から成る群より選ばれたものである請求項３１〜３６の何れかに記載の試薬。
【請求項３８】
水性溶媒中で変質する物質が、蛋白質、補酵素、抗体、抗原、基質、発色剤及び還元剤から成る群より選ばれたものである請求項３１〜３６の何れかに記載の試薬。
【請求項３９】
蛋白質が、酵素である請求項３８に記載の試薬。
【請求項４０】
酵素が、酸化還元酵素、転移酵素、加水分解酵素、脱離酵素、異性化酵素及び合成酵素から成る群より選ばれたものである請求項３９に記載の試薬。
【請求項４１】
補酵素が、ニコチンアミドアデニンジヌクレオチド（ＮＡＤ）、還元型ニコチンアミドアデニンジヌクレオチド（ＮＡＤＨ）、ニコチンアミドアデニンジヌクレオチドリン酸（ＮＡＤＰ）、還元型ニコチンアミドアデニンジヌクレオチドリン酸（ＮＡＤＰＨ）、３−アセチルピリジン−アデニンジヌクレオチド（ＡＰＡＤ）、還元型３−アセチルピリジン−アデニンジヌクレオチド（ＡＰＡＤＨ）、３−アセチルピリジン−アデニンジヌクレオチドリン酸（ＡＰＡＤＰ）、還元型３−アセチルピリジン−アデニンジヌクレオチドリン酸（ＡＰＡＤＰＨ）、補酵素Ａ（ＣｏＡ）及びこれらの誘導体から成る群より選ばれたものである請求項３８に記載の試薬。
【請求項４２】
基質が、クレアチンキナーゼ、γ−グルタミルトランスペプチダーゼ、アルカリホスファターゼ、酸性ホスファターゼ、アミラーゼ、コリンエステラーゼ及びロイシンアミノペプチダーゼから成る群より選ばれた酵素の基質である請求項３８に記載の試薬。
【請求項４３】
発色剤が、酸化還元発色剤、エルマン試薬、その類似体及び金属指示薬から成る群より選ばれたものである請求項３８に記載の試薬。
【請求項４４】
還元剤が、チオール化合物又はアスコルビン酸である請求項３８に記載の試薬。
【請求項４５】
水性溶媒中で変質する物質を含有する試薬を用いる、試料中の測定対象物質を測定するための方法に於いて、重水の存在下に、目的の測定を行うことを特徴とする、該測定方法。
【請求項４６】
試料中の測定対象物質を測定するための方法が臨床検査のための測定方法である請求項４５に記載の方法。
【請求項４７】
試料中の測定対象物質を測定するための方法が電気泳動法である請求項４５に記載の方法。
【請求項４８】
電気泳動がキャピラリー電気泳動である請求項４７に記載の方法。
【請求項４９】
試薬が、請求項３１〜４４に記載の何れかのものである、請求項４５〜４８の何れかに記載の測定方法。
【発明の詳細な説明】
技術分野
本発明は、水性溶媒中で変質する物質の安定化剤、安定化方法、安定化された当該物質を含んでなる組成物、及び安定化された試料中の測定対象物質を測定するための試薬に関する。
技術背景
酵素等の蛋白質、補酵素、抗原、抗体、基質、発色剤、還元剤及び核酸鎖等は、一般的に水性溶媒中で変質し易く、これらを安定化する方法が、これまで種々検討されている。
その一つの方法として、凍結乾燥の技術があるが、現在の臨床検査分野に於いて主流を占めつつある液状試薬には適用できない。
この凍結乾燥法の他に、例えば、遺伝子工学的手法により安定性が向上した当該物質を作出する方法、各種物質で当該物質を修飾することによって当該物質の安定性を向上する方法、安定化された当該物質の誘導体を作製する方法、種々の安定化剤（例えば蛋白質、多価アルコール、アミノ酸、防腐剤、還元剤、金属キレート剤、有機酸塩、重金属塩、基質、補酵素、ポリオール類等）を添加することによって当該物質の安定性を向上する方法等がある。
しかしながら、これらの方法は、特定の物質についての安定化効果はあるものの、共存する他の物質や測定系等に対して悪影響を与える場合があり、種々の物質が共存する臨床検査試薬等に於いては使用が制限される場合も多い。
これは、一般に知られているように、水性溶媒中で変質する物質には、  性質や作用を異にする種々の物質が存在し、当該物質の変質も種々の要因・機構により生じるため、その安定化機構についても物質の種類により異なることに起因するものである。
このような状況下、種々の水性溶媒中で変質する物質、ひいては当該物質を含有する試薬全体を安定化し得る方法、或いは目的とする物質のみを安定化し、共存する他の物質・測定系には悪影響を及ぼさない安定化方法の開発が望まれていた。
本発明は、上記した如き状況に鑑みなされたもので、種々の水性溶媒中で変質する物質を安定化する安定化剤、当該物質の安定化方法、安定化された当該物質を含んでなる組成物、及び安定化された試料中の測定対象物質を測定するための試薬を提供することを課題とする。
発明の開示
本発明は、以下の構成よりなる。
（１）重水から成る、水性溶媒中で変質する物質の安定化剤。
（２）水性溶媒中で変質する物質と重水とを共存させることを特徴とする当該物質の安定化方法。
（３）水性溶媒中で変質する物質と重水とを含んでなる組成物。
（４）重水から成る、水性溶媒中で変質する物質を成分として含有する試料中の測定対象物質を測定するための試薬の安定化剤。
（５）水性溶媒中で変質する物質を成分として含有する試料中の測定対象物質を測定するための試薬に重水を存在させることを特徴とする当該試薬の安定化方法。
（６）水性溶媒中で変質する物質と重水とを含んでなる、試料中の測定対象物質を測定するための試薬。
（７）水性溶媒中で変質する物質を含有する試薬を用いる、試料中の測定対象物質を測定するための方法に於いて、重水の存在下に、目的の測定を行うことを特徴とする、該測定方法。
即ち、本発明者等は上記目的を達成すべく鋭意研究を重ねた結果、重水が、種々の水性溶媒中で変質する物質に対して良好な安定化作用を有し且つ他の共存物質・測定系に悪影響を及ぼさないことを見出し、本発明を完成させるに至った。
発明を実施するための最良の形態
本発明に於いて、重水としては、一般にＤ２Ｏが用いられるが、Ｄ２１７Ｏ、Ｄ２１８Ｏ、ＨＤＯ、ＨＤ１７Ｏ、ＨＤ１８Ｏ、Ｈ２１７Ｏ、Ｈ２１８Ｏも同様に使用可能である。また、これらは、単独で用いても、２種以上適宜組み合わせて用いてもよい。
使用濃度としては、水性溶媒中で変質する物質を安定化し得る濃度であればよく、特に限定されず、具体的には、水性溶媒中で変質する物質の種類や濃度等により異なるため一概には言えないが、水性溶媒中で変質する物質を含有する組成物中の溶媒の通常１〜１００重量％、好ましくは３０〜１００重量％、より好ましくは５０〜１００重量％の範囲となるように、当該組成物中に重水を存在させればよい。具体的には、例えば水性溶媒中で変質する物質を含有する組成物が水性組成物である場合には、当該水性組成物中の水性溶媒の通常１〜１００重量％、好ましくは３０〜１００重量％、より好ましくは５０〜１００重量％の範囲となるように、当該組成物中に重水を存在させればよい。また、例えば水性溶媒中で変質する物質を含有する組成物が凍結乾燥処理等を施したものである場合には、凍結乾燥処理に供する際の、水性溶媒中で変質する物質を含有する凍結乾燥原液中の溶媒の通常１〜１００重量％、好ましくは３０〜１００重量％、より好ましくは５０〜１００重量％の範囲となるように、当該原液中に重水を存在させればよい。
尚、上記に於いて、経済性等を考慮すると、目的とする効果を奏し得る濃度の重水を使用すればよく、水性溶媒中で変質する物質を含有する組成物中の溶媒の通常９０％以下、好ましくは８０％以下、より好ましくは７０％以下とするのが望ましい。
本発明の安定化剤で安定化し得る、水性溶媒中で変質する物質としては、水性溶媒中に存在させた場合に、何らかの要因により本来その物質が有する性質或いは構造等が変性・変質するものであり、具体的には、例えば蛋白質、補酵素、抗体、抗原、基質、発色剤、還元剤、核酸鎖等が挙げられる。
蛋白質としては、例えば酸化還元酵素（例えばアルコール脱水素酵素、乳酸脱水素酵素、リンゴ酸脱水素酵素、イソクエン酸脱水素酵素、グリセルアルデヒドホスフェート脱水素酵素、グルコース−６−リン酸脱水素酵素、グルタミン酸脱水素酵素、コレステロール脱水素酵素、ホルマリン脱水素酵素、グルコース脱水素酵素、キサンチン脱水素酵素、３−ヒドロキシ酪酸脱水素酵素、グリセロール脱水素酵素、グリセロール−３−リン酸脱水素酵素、ｐ−ヒドロキシ安息香酸脱水素酵素等の脱水素酵素；例えばグルコースオキシダーゼ、ウリカーゼ、グリセロール−３−リン酸オキシダーゼ、グリセロールオキシダーゼ、コレステロールオキシダーゼ、ピラノースオキシダーゼ、アスコルビン酸オキシダーゼ、コリンオキシダーゼ、ザルコシンオキシダーゼ、キサンチンオキシダーゼ、アシル−ＣｏＡオキシダーゼ等の酸化酵素；例えばペルオキシダーゼ、ミエロペルオキシダーゼ、グルタチオンペルオキシダーゼ、カタラーゼ等の過酸化水素オキシドレダクターゼ；例えばフェニルアラニンヒドロキシラーゼ、アリール−４−ヒドロキシラーゼ、アクアレンヒドロキシラーゼ等のヒドロキシラーゼ；例えばω−モノオキシゲナーゼ、トリプトファンオキシゲナーゼ等の酸素添加酵素；例えばシトクロムｃレダクターゼ、シトクロムｂ５レダクターゼ等の還元酵素等）、転移酵素（例えばテトラヒドロプテロイルグルタミン酸メチルトランスフェラーゼ、グリシンメチルトランスフェラーゼ、ｔＲＮＡメチルトランスフェラーゼ等のメチルトランスフェラーゼ；例えばメチルマロニルＣｏＡカルボキシトランスフェラーゼ等のカルボキシルトランスフェラーゼ；例えばホスホリボシルグリシンアミドホルミルトランスフェラーゼ、ホスホリボシルアミノイミダゾールカルボキサミドホルミルトランスフェラーゼ等のホルミルトランスフェラーゼ；例えばカルニチン−アシルトランスフェラーゼ、アシルグリセロールアシルトランスフェラーゼ等のアシルトランスフェラーゼ；例えばアミノアシルトランスフェラーゼ；例えばガラクトシルトランスフェラーゼＩ、キシロシルトランスフェラーゼ等のグリコシルトランスフェラーゼ；例えばアスパラギン酸アミノトランスフェラーゼ、アラニンアミノトランスフェラーゼ等のアミノトランスフェラーゼ；例えばヘキソキナーゼ、グリセロールキナーゼ、ピルビン酸キナーゼ、グリセロキナーゼ、グルコキナーゼ等のホスホトランスフェラーゼ；例えばアリールスルホトランスフェラーゼ、コンドロイチンスルホトランスフェラーゼ等のスルホントランスフェラーゼ；例えばＣｏＡトランスフェラーゼ；例えばマルトースホスホリラーゼ、スクロースホスホリラーゼ、プリンヌクレオチドホスホリラーゼ等のホスホリラーゼ等）、加水分解酵素（例えばコレステロールエステラーゼ、ホスホモノエステラーゼ、ホスホジエステラーゼ、カルボキシルエステラーゼ、コリンエステラーゼ等のエステラーゼ；例えばフルクトース−１，６−ジホスファターゼ、フルクトースビスホスファターゼ、グルコース−６−リン酸ホスファターゼ、アルカリ性ホスファターゼ等のホスファターゼ；例えばβ−マンノシダーゼ、β−グルクロニダーゼ、β−フルクトシダーゼ、β−ガラクトシダーゼ、α−グルコシダーゼ、β−グルコシダーゼ、ノイラミニダーゼ等のグリコシダーゼ；例えばジペプチジルペプチダーゼ、ジペプチジルカルボキシペプチダーゼ、アミノペプチダーゼ、カルボキシペプチダーゼ、トリペプチドアミノペプチダーゼ、プロリンジペプチダーゼ等のペプチダーゼ；例えばトリアシルグリセロールリパーゼ、アシルグリセロールリパーゼ、リポプロテインリパーゼ、ホスフォリパーゼ、モノグリセリドリパーゼ等のリパーゼ；例えばグルコアミラーゼ、β−アミラーゼ、α−アミラーゼ、プルラナーゼ、イソアミラーゼ等のアミラーゼ；例えばクレアチニナーゼ、ウレアーゼ等のアミドヒドロラーゼ；例えばクレアチナーゼ等のアミジノヒドロラーゼ；例えばクレアチニンデイミナーゼ等のイミノヒドロラーゼ等）、脱離酵素（例えばマロニル−ＣｏＡデカルボキシラーゼ、アセト酢酸脱炭酸酵素等のデカルボキシラーゼ；例えばＮ−アセチルノイラミン酸アルドラーゼ、シアル酸アルドラーゼ等のアルドラーゼ；例えばデヒドラターゼ；例えばウレアアミドリアーゼ等のアミドリアーゼ等）、異性化酵素（例えばアラニンラセマーゼ、グルタミンラセマーゼ、メチルマロニルＣｏＡラセマーゼ等のラセミ化酵素；例えばアルドース１−エピメラーゼ、ヒドロキシプロリンエピメラーゼ、３−ヒドロキシアシル−ＣｏＡエピメラーゼ等のエピメラーゼ；例えばΔ３−シス−Δ２−トランス−エノイル−ＣｏＡイソメラーゼ等のシス−トランスイソメラーゼ；例えばフェニルピルビン酸トートメラーゼ、オキサロ酢酸トートメラーゼ等のトートメラーゼ；例えばΔ−イソメラーゼ；例えばホスホグルコムターゼ、ホスホグリセロムターゼ等のムターゼ；例えばシクロイソメラーゼ等）、合成酵素（例えばクエン酸シンターゼ、リンゴ酸シンターゼ、アントラニル酸シンターゼ、カルノシンシンターゼ、アシル−ＣｏＡシンセターゼ等）、ポリメラーゼ（例えばＤＮＡポリメラーゼ、ＲＮＡポリメラーゼ、ＴａｑＤＮＡポリメラーゼ等）、ＤＮＡライゲース、各種制限酵素等の酵素；例えば免疫グロブリンＡ（ＩｇＡ）、免疫グロブリンＥ（ＩｇＥ）、免疫グロブリン（ＩｇＧ）、免疫グロブリンＭ（ＩｇＭ）、免疫グロブリンＤ（ＩｇＤ）、β２−ミクログロブリン、アルブミン、これらの分解産物、フェリチン等の血清蛋白質；例えばＣ−ペプチド（ＣＰＲ）、アンジオテンシンＩ等のペプチド鎖；例えば細菌（結核菌、肺炎球菌、ジフテリア菌、髄膜炎菌、淋菌、ブドウ球菌、連鎖球菌、腸内細菌、大腸菌、ヘリコバクター・ピロリ等）、ウイルス（例えばルベラウイルス、ヘルペスウイルス、肝炎ウイルス〔例えばＡ型肝炎ウイルス（ＨＡＶ）、Ｂ型肝炎ウイルス（ＨＢＶ）、Ｃ型肝炎ウイルス（ＨＣＶ）等〕、ＡＴＬウイルス、ＡＩＤＳウイルス、インフルエンザウイルス、アデノウイルス、エンテロウイルス、ポリオウイルス、ＥＢウイルス、ヒト免疫不全ウイルス（ＨＩＶ）、ヒトＴ細胞白血病ウイルス（ＨＴＬＶ）等）、真菌（例えばカンジダ、クリプトコッカス等）、スピロヘータ（例えばレプトスピラ、梅毒トレポネーマ等）、微生物（例えばクラミジア、マイコプラズマ等）等に由来する蛋白質又はペプチド等が挙げられる。
上記したなかでも、本発明の安定化剤は、酵素、特に脱水素酵素、酸化酵素、過酸化水素オキシドレダクターゼ、ホスホトランスフェラーゼ、リパーゼ等、より具体的には、乳酸脱水素酵素、リンゴ酸脱水素酵素、グルタミン酸脱水素酵素、グリセロール−３−リン酸オキシダーゼ、アスコルビン酸オキシダーゼ、ペルオキシダーゼ、グリセロールキナーゼ、リポプロテインリパーゼ、カタラーゼ等を安定化するのに有用である。
補酵素としては、例えばニコチンアミドアデニンジヌクレオチド（ＮＡＤ）、還元型ニコチンアミドアデニンジヌクレオチド（ＮＡＤＨ）、ニコチンアミドアデニンジヌクレオチドリン酸（ＮＡＤＰ）、還元型ニコチンアミドアデニンジヌクレオチドリン酸（ＮＡＤＰＨ）、３−アセチルピリジン−アデニンジヌクレオチド（ＡＰＡＤ）、還元型３−アセチルピリジン−アデニンジヌクレオチド（ＡＰＡＤＨ）、３−アセチルピリジン−アデニンジヌクレオチドリン酸（ＡＰＡＤＰ）、還元型３−アセチルピリジン−アデニンジヌクレオチドリン酸（ＡＰＡＤＰＨ）、補酵素Ａ（ＣｏＡ）、アデノシン５′−二リン酸（ＡＤＰ）、アデノシン５′−三リン酸（ＡＴＰ）、フラビンモノヌクレオチド（ＦＭＮ）、フラビンアデニンジヌクレオチド（ＦＡＤ）、ピリドキサールリン酸（ＰＬＰ）、テトラヒドロ葉酸（ＴＨＦ）、チアミン二リン酸（ＴＰＰ）、ウリジン二リン酸グルコース（ＵＤＰ−Ｇｌｃ）、これらの誘導体（例えばチオ−ＮＡＤ、チオ−ＮＡＤＰ、チオ−ＮＡＤＨ、チオ−ＮＡＤＰＨ、ピリジンアルドキシムＮＡＤＰ、プロピオニルピリジンＮＡＤＨ、ニコチン酸メチルピリジンＮＡＤＨ等）等が挙げられる。
なかでも、本発明の安定化剤は、ＮＡＤ、ＮＡＤＰ、ＮＡＤＨ、ＮＡＤＰＨ、ピリジンアルドキシムＮＡＤＰ、プロピオニルピリジンＮＡＤＨ、ニコチン酸メチルピリジンＮＡＤＨに有用である。
基質としては、上記した如き酵素の基質となり得るものであればよく、特に限定されないが、例えばγ−グルタミル−ｐ−ニトロアニリド、Ｌ−γ−グルタミル−３−カルボキシ−４−ヒドロキシアニリド、Ｌ−γ−グルタミル−３−ヒドロキシメチル−４−ニトロアニリド、Ｌ−γ−グルタミル−３−カルボキシ−４−ニトロアニリド等のγ−グルタミルトランスペプチダーゼ（γ−ＧＴＰ）の基質；β−グリセロリン酸、チモールフタレインリン酸、フェノールフタレインリン酸、フェニルリン酸、４−ニトロフェニルリン酸等のアルカリ性ホスファターゼ（ＡＬＰ）又は酸性ホスファターゼ（ＡＣＰ）の基質；ＡＤＰ、クレアチンリン酸等のクレアチンホスホキナーゼ（ＣＫ）の基質；ＡＴＰ、グルコース等のヘキソキナーゼ（ＨＫ）又はグルコキナーゼ（ＧＫ）の基質；ヨウ化ブチルチオコリン、アセチルコリン、２，３−ジメトキシチオコリン、ｐ−ヒドロキシベンゾイルコリン、ヨウ化ベンゾイルチオコリン、５−メチル−２−テノイルチオコリン等のコリンエステラーゼ（ＣｈＥ）の基質；Ｌ−ロイシル−３−カルボキシ−４−ヒドロキシアニリド、Ｌ−ロイシル−ｐ−ニトロアニリド等のロイシンアミノペプチダーゼの基質；ｐ−ニトロフェニル  ベンジル−α−マルトペンタオシド（ＢＧ５Ｐ）等のアミラーゼの基質等が挙げられる。
なかでも、本発明の安定化剤は、γ−ＧＴＰの基質、ＡＬＰ又はＡＣＰの基質等、特にＬ−γ−グルタミル−３−カルボキシ−４−ニトロアニリド、４−ニトロフェニルリン酸等に有用である。
発色剤としては、通常この分野で用いられるものであればよく特に限定されないが、例えば酸化還元発色剤、エルマン試薬又はその類似体、金属指示薬等が挙げられる。
具体的には、酸化還元発色剤としては、例えば３，３′−ジアミノベンジジン（ＤＡＢ）、３−（４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸（ＨＰＰＡ）、３，３′，５，５′−テトラメチルベンジジン（ＴＭＢＺ）、Ｎ−（３−スルホプロピル）３，３′，５，５′−テトラメチルベンジジン（ＴＭＢＺ・ＰＳ）、Ｎ，Ｎ′−ビス（２−ヒドロキシ−３−スルホプロピル）トルイジン（ＳＡＴ−３）、Ｎ，Ｎ，Ｎ′，Ｎ′，Ｎ′′，Ｎ′′−ヘキサ（３−スルホプロピル）−４，４′，４′′−トリアミノトリフェニルメタン（ＴＰＭ）又はこれらの塩等の酸化系発色剤；例えばＮ−スルホプロピルアニリン誘導体〔例えばＮ−エチル−Ｎ−（３−スルホプロピル）−３−メトキシアニリン（ＡＤＰＳ）、Ｎ−エチル−Ｎ−（３−スルホプロピル）アニリン（ＡＬＰＳ）、Ｎ−エチル−Ｎ−（３−スルホプロピル）−３，５−ジメトキシアニリン（ＤＡＰＳ）、Ｎ−（３−スルホプロピル）−３，５−ジメトキシアニリン（ＨＤＡＰＳ）、Ｎ−エチル−Ｎ−（３−スルホプロピル）−３，５−ジメチルアニリン（ＭＡＰＳ）、Ｎ−エチル−Ｎ−（３−スルホプロピル）−３−メチルアニリン（ＴＯＰＳ）、Ｎ−（３−スルホプロピル）アニリン（ＨＡＬＰＳ）又はこれらの塩等〕、Ｎ−ヒドロキシスルホプロピルアニリン誘導体〔例えばＮ−エチル−Ｎ−（２−ヒドロキシ−３−スルホプロピル）−３−メトキシアニリン（ＡＤＯＳ）、Ｎ−エチル−Ｎ−（２−ヒドロキシ−３−スルホプロピル）アニリン（ＡＬＯＳ）、Ｎ−エチル−Ｎ−（２−ヒドロキシ−３−スルホプロピル）−３，５−ジメトキシアニリン（ＤＡＯＳ）、Ｎ−（２−ヒドロキシ−３−スルホプロピル）−３，５−ジメトキシアニリン（ＨＤＡＯＳ）、Ｎ−エチル−Ｎ−（２−ヒドロキシ−３−スルホプロピル）−３，５−ジメチルアニリン（ＭＡＯＳ）、Ｎ−エチル−Ｎ−（２−ヒドロキシ−３−スルホプロピル）−３−メチルアニリン（ＴＯＯＳ）又はこれらの塩等〕等のトリンダー試薬類；例えばテトラゾリウム塩類〔例えば２−（４−ヨードフェニル）−３−（４−ニトロフェニル）−５−フェニル−２Ｈテトラゾリウム（ＩＮＴ）、３−（４，５−ジメチル−２−チアゾリル）−２，５−ジフェニル−２Ｈテトラゾリウム（ＭＴＴ）、３，３′−（１，１′−ビフェニル−４，４′−ジイル）−ビス（２，５−ジフェニル−２Ｈテトラゾリウム）（Ｎｅｏ−ＴＢ）、３，３′−［３，３′−ジメトキシ−（１，１′−ジフェニル）−４，４′−ジイル］ビス［２−（４−ニトロフェニル）−５−フェニル−２Ｈテトラゾリウム］（Ｎｉｔｒｏ−ＴＢ）、３，３′−［３，３′−ジメトキシ−（１，１′−ビフェニル）−４，４′−ジイル］−ビス（２，５−ジフェニル−２Ｈテトラゾリウム）（ＴＢ）、２−（４−ヨードフェニル）−３−（４−ニトロフェニル）−５−（２，４−ジスルホフェニル）−２Ｈ−テトラゾリウム（ＷＳＴ−１）、２−（４−ヨードフェニル）−３−（２，４−ジニトロフェニル）−５−（２，４−ジスルホフェニル）−２Ｈ−テトラゾリウム（ＷＳＴ−３）又はこれらの塩等〕等の還元系発色剤；例えば９−ジメチルアミノベンゾ［α］フェノキサジン−７−イウム（Ｍｅｌｄｏｌａ′ｓ  Ｂｌｕｅ）、１−メトキシ−５��メチルフェナジニウムメチルサルフェート（１−Ｍｅｔｈｏｘｙ  ＰＭＳ）、又はこれらの塩等の電子キャリアー；例えば４，４′−ビス（ジメチルアミノ）ベンツハイドロール（ＢＤＣ−ＯＨ）、５，５′−ジチオビス（２−ニトロ安息香酸）（ＤＴＮＢ）、２，２′−ジチオビス（５−ニトロピリジン）（５−Ｎｉｔｒｏ−２−ＰＤＳ）、２，２′−ジチオジピリジン（２−ＰＤＳ）、４，４′−ジチオジピリジン（４−ＰＤＳ）又はこれらの塩等のエルマン試薬又はその類似体；例えば３−［Ｎ，Ｎ−ビス（カルボキシメチル）アミノメチル］−１，２−ジヒドロキシアントラキノン（ＡＬＣ）、３，３′−ジメトキシベンジジン−Ｎ，Ｎ，Ｎ′，Ｎ′−テトラ酢酸、ジエチルジチオカルバミン酸、２，７−ビス（２−アルソノフェニルアゾ）−１，８−ジヒドロキシ−３，６−ナフタレンジスルホン酸（Ａｒｓｅｎａｚｏ−ＩＩＩ）、８−ヒドロキシ−１−（サリチリデンアミノ）−３，６−ナフタレンジスルホン酸（ａｚｏｍｅｔｈｉｎｅ  Ｈ）、２，９−ジメチル−４，７−ジフェニル−１，１０−フェナントロリン（Ｂａｔｈｏｃｕｐｒｏｉｎｅ）、２，９−ジメチル４，７−ジフェニル−１，１０−フェナントロリンジスルホン酸（Ｂａｔｈｏｃｕｐｒｏｉｎｅジスルホン酸）、４，７−ジフェニル−１，１０−フェナントロリン（バソフェナントロリン）、４，７−ジフェニル−１，１０−フェナントロリンジスルホン酸（バソフェナントロリンジスルホン酸）、４，４−ビス（ジメチルアミノ）ジフェニルアミン（ＢＧ）、５−メルカプト−３−フェニル−１，３，４−チアジアゾール−２−チオン（Ｂｉｓｍｕｔｈｉｏｌ−ＩＩ）、Ｎ−ベンゾイル−Ｎ−フェニルヒドロキシルアミン（ＢＰＡ）類〔例えばＮ−ベンゾイル−Ｎ−フェニルヒドロキシルアミン（ＢＰＡ）、Ｎ−ベンゾイル−Ｎ−（２−メチルフェニル）ヒドロキシルアミン（ＢＴＡ）、Ｎ−シンナモイル−Ｎ−フェニルヒドロキシルアミン（ＣＰＡ）等〕５′，５′′−ジブロモピロガロールスルホンフタレイン（ＢＰＲ）、２−ヒドロキシ−１−（１−ヒドロキシ−２−ナフチルアゾ）−６−ニトロ−４−ナフタレンスルホン酸（ＢＴ）、２−ヒドロキシ−１−（１−ヒドロキシ−２−ナフチルアゾ）６−ニトロ−４−ナフタレンスルホン酸（ＨＡＢＴ）、３，３′−ビス［Ｎ，Ｎ−ビス（カルボキシメチル）アミノメチル］フルオレッセイン（Ｃａｌｃｅｉｎ）、８−［Ｎ，Ｎ−ビス（カルボキシメチル）アミノメチル］−４−メチルウンベリフェロン（Ｃａｌｃｅｉｎ  Ｂｌｕｅ）、２，８−ジヒドロキシ−１−（８−ヒドロキシ−３，６−ジスルホ−１−ナフチルアゾ）−３，６−ナフタレンジスルホン酸（Ｃａｌｃｉｃｈｒｏｍｅ）、２−ヒドロキシ−１−（２−ヒドロキシ−５−メチルフェニルアゾ）−４−ナフタレンスルホン酸（Ｃａｌｍａｇｉｔｅ）、２−（２−アルソノフェニルアゾ）−７−（２−カルボキシフェニルアゾ）−１，８−ジヒドロキシ−３，６−ナフタレンジスルホン酸（Ｃａｒｂｏｘｙａｒｓｅｎａｚｏ）、２，５−ジクロロ−３，６−ジヒドロキシ−ｐ−ベンゾキノン（Ｃｈｌｏｒａｎｉｌｉｃ  ａｃｉｄ）、１−（５−クロロ−２−ヒドロキシフェニルアゾ）−２−ナフトール（クロロヒドロキシフェニルアゾナフトール）、２，７−ビス（４−クロロ−２−ホスホノフェニルアゾ）−１，８−ジヒドロキシ−３，６−ナフタレンジスルホン酸（Ｃｈｌｏｒｏｐｈｏｓｐｈｏｎａｚｏ−ＩＩＩ）、２，６−ジクロロ−４′−ヒドロキシ−３，３′−ジメチルフクソン−５，５′−ジカルボン酸（Ｃｈｒｏｍａｚｕｒｏｌ  Ｂ）、２，６−ジクロロ−４′−ヒドロキシ−３，３′−ジメチル  ３−スルホフクソン−５，５′−ジカルボン酸（Ｃｈｒｏｍａｚｕｒｏｌ  Ｓ）、１，８−ジヒドロキシ−３，６−ナフタレンジスルホン酸（Ｃｈｒｏｍｏｔｒｏｐｉｃ  ａｃｉｄ）、２，５−ジクロロ−３，６−ジヒドロキシ−ｐ−ベンゾキノン（ＣＬＢ）、３，３′−ジアミノベンジジン（ＤＡＢ）、２，３−ジアミノナフタレン（ＤＡＮ）、４，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−３−メトキシ  カテコール（ＤＢＭＣ）、４，４′−ジアンチピリルメタン、２，６−ジクロロ−Ｎ−（４−ヒドロキシフェニル）−ｐ−ベンゾキノンイミン、１−ヒドロキシ−２−（２−ヒドロキシフェニルアゾ）ベンゼン、２，７−ビス（４−メチル  ２−スルホフェニルアゾ）−１，８−ジヒドロキシ−３，６−ナフタレンジスルホン酸（Ｄｉｍｅｔｈｙｌｓｕｌｆｏｎａｚｏ−ＩＩＩ）、１，８−ジヒドロキシ−２，７−ビス（４−ニトロ−２−スルホフェニルアゾ）−３，６−ナフタレンジスルホン酸（Ｄｉｎｉｔｒｏｓｕｌｆｏｎａｚｏ−ＩＩＩ）、２，２−ビピリジン、１，２−ビス（２−フリル）エタンジオン（２−Ｆｕｒｉｌｄｉｏｘｉｍｅ）、２，２−ビベンゾキシアゾリン（ＧＨＡ）、３，３′−ビス［Ｎ−（カルボキシメチル）アミノメチル］チモールスルホンフタレイン（ＧＴＢ）、２−ヒドロキシ−１−（２−ヒドロキシ−４−スルホ−１−ナフチルアゾ）−３，６−ナフタレンジスルホン酸（ＨＮＢ）、５−クロロ−２−ヒドロキシ−３−（２，４−ジヒドロキシフェニルアゾ）ベンゼンスルホン酸（Ｌｕｍｏｇａｌｌｉｏｎ）、Ｎ−エトキシカルボニルメチル−６−メトキシキノリニウム（ＭＱＡＥ）、３，３′−ビス［Ｎ，Ｎ−ビス（カルボキシメチル）アミノメチル］チモールスルホンフタレイン（ＭＴＢ）、プルプル酸（Ｍｕｒｅｘｉｄｅ）、３，３′−ビス［Ｎ，Ｎ−ビス（カルボキシメチル）アミノメチル］−ｐ−キシレノールスルホンフタレイン（ＭＸＢ）、２，９−ジメチル１，１０−フェナントロリン（Ｎｅｏｃｕｐｒｏｉｎｅ）、２−（２−アルソノフェニルアゾ）−１，８−ジヒドロキシ−３，６−ナフタレンジスルホン酸（Ｎｅｏ−Ｔｈｏｒｉｎ）、２−ニトロフェニルアルソン酸、５−ニトロ−１，１０−フェナントロリン（ニトロ−フェロイン）、［２−ヒドロキシ−５−（４−ニトロフェニルアゾ）フェニル］オキシメチル  １５−クラウン−５、ニトロソアミノフェノール類〔例えば２−ニトロソ−５−［Ｎ−ｎ−プロピル−Ｎ−（３−スルホプロピル）アミノ］フェノール（Ｎｉｔｒｏｓｏ−ＰＳＡＰ）、２−ニトロソ−５−［Ｎ−エチル−Ｎ−（３−スルホプロピル）アミノ］フェノール（Ｎｉｔｒｏｓｏ−ＥＳＡＰ）等〕、２−ヒドロキシ−１−（２−ヒドロキシ−４−スルホ−１−ナフチルアゾ）−３−ナフタレン酸（ＮＮ）、ピリジルアゾ化合物〔例えば２−（５−ブロモ−２−ピリジルアゾ）���５−［Ｎ−ｎ−プロピル−Ｎ−（３−スルホプロピル）アミノ］アニリン（５−Ｂｒ−ＰＳＡＡ）、１，３−ジアミノ−４−（５−ブロモ−２−ピリジルアゾ）ベンゼン（５−Ｂｒ−ＰＡＤＡＢ）、１，８−ジヒドロキシ−２−（２−ピリジルアゾ）−３，６−ナフタレンジスルホン酸（ＰＡＣＨ）等のピリジルアゾジアミノベンゼン（ＰＡＤＡＢ）類、例えば２−（５−ブロモ−２−ピリジルアゾ）−５−［Ｎ−ｎ−プロピル−Ｎ−（３−スルホプロピル）アミノ］フェノール（５−Ｂｒ−ＰＡＰＳ）、２−（５−クロロ−２−ピリジルアゾ）−５−ジエチルアミノフェノール（５−Ｃｌ−ＰＡＤＡＰ）、ビス［２−（５−クロロ−２−ピリジルアゾ）−５−ジエチルアミノフェノレート］コバルト（ＩＩＩ）クロライド（Ｃｏ（ＩＩＩ）−５−Ｃｌ−ＰＡＤＡＰ）、ビス［２−（５−トリフルオロメチル  ２−ピリジルアゾ）−５−ジエチルアミノフェノレート］コバルト（ＩＩＩ）クロライド（Ｃｏ（ＩＩＩ）−５−ＣＦ３−ＰＡＤＡＰ）、２−（３，５−ジブロモ−２−ピリジルアゾ）−５−ジエチルアミノフェノール（３，５−ＤｉＢｒ−ＰＡＤＡＰ）、２−（５−ニトロ−２−ピリジルアゾ）−５−［Ｎ−ｎ−プロピル−Ｎ−（３−スルホプロピル）アミノ］−フェノール（Ｎｉｔｒｏ−ＰＡＰＳ）等のピリジルアゾアミノフェノール（ＰＡＤＡＰ）類、例えば２−（２−ベンゾチアゾリルアゾ）−５−ジメチルアミノ安息香酸（ＢＴＡＭＢ）、４−（３，５−ジブロモ−２−ピリジルアゾ）−Ｎ−エチル−Ｎ−（３−スルホプロピル）アニリン（３，５−ＤｉＢｒ−ＰＡＥＳＡ）、５−ジメチルアミノ−２−（２−チアゾリルアゾ）安息香酸（ＴＡＭＢ）、２−（３，５−ジブロモ−２−ピリジルアゾ）−５−ジメチルアミノ安息香酸（３，５−ＤｉＢｒ−ＰＡＭＢ）、４−メチル  ５−（スルホメチルアミノ）−２−（２−チアゾールアゾ）安息香酸（ＴＡＭＳＭＢ）等のピリジルアゾアミノ安息香酸（ＰＡＭＢ）類、例えば１−（２−ピリジルアゾ）−２−ナフトール（ＰＡＮ）、４−（２−ピリジルアゾ）レゾルシノール（ＰＡＲ）等のピリジルアゾナフトール（ＰＡＮ）類等〕、３，３′−ビス［Ｎ，Ｎ−ビス（カルボキシメチル）アミノメチル］−ｏ−クレゾールフタレイン（ＰＣ）、５，６−ジフェニル−３−（２−ピリジル）−１，２，４−トリアジン（ＰＤＴ）、３−（２−ピリジル）−５，６−ビス（４−スルホフェニル）−１，２，４−トリアジン（ＰＤＴＳ）、１，１０−フェナントロリン（ｏ−フェナントロリン）、３，３′−ビス［Ｎ，Ｎ−ビス（カルボキシメチル）アミノメチル］フェノールフタレイン（ＰＰＣ）、ポルフィリン類〔例えば５，１０，１５，２０−テトラキス（Ｎ−メチルピリジニウム−４−イル）−２１Ｈ，２３Ｈ−ポルフィリン，テトラキス（ｐ−トルエンスルホネート）（ＴＭＰｙＰ）、５，１０，１５，２０−テトラフェニル−２１Ｈ，２３Ｈ−ポルフィリン（ＴＰＰ）、５，１０，１５，２０−テトラフェニル−２１Ｈ，２３Ｈ−ポルフィリンテトラスルホン酸テトラハイドレート（ＴＰＰＳ）、５，１０，１５，２０−テトラキス｛４−［Ｎ−（トリメチル）アンモニオ］フェニル｝−２１Ｈ，２３Ｈ−ポルフィリン，テトラキス（ｐ−トルエンスルホネート）（ＴＴＭＡＰＰ）等〕、ｓｙｎ−フェニル−２−ピリジルケトキシム（ＰＰＫＯ）、ピロガロール  スルホンナフタレン（ＰＲ）、ピロカテコールスルホンフタレイン（ＰＶ）、Ｎ，Ｎ′−ビスサリチリデン−２，３−ジアミノベンゾフラン（ＳＡＢＦ）、サリチルアルデヒド−２  オキシアニル（ＳＡＰＨ）、サリチリデンアミノ−２−チオフェノール（ＳＡＴＰ）、３，３′−ビス｛［Ｎ−メチルＮ−（カルボキシメチル）］アミノメチル｝−ｏ−クレゾールスルホンフタレイン（ＳＣＲ）、１，８−ジヒドロキシ−２−（４−スルホフェニルアゾ）−３，６−ナフタレンジスルホン酸（ＳＰＡＤＮＳ）、４，４′−ジカルボキシ−２，２′−ビキノリン、４，４′−ビス（３，４−ジヒドロキシフェニルアゾ）−２，２′−スチルベンジスルホン酸，（Ｓｔｉｌｂａｚｏ）、４，４′−ジアミノ−２，２′−ジスルホスチルベン−Ｎ，Ｎ，Ｎ′，Ｎ′−テトラ酢酸、６−メトキシ−Ｎ−（３−スルホプロピル）キノリニウム（ＳＰＱ）、１，１，１−トリフルオロ−４−メルカプト−４−（２−チエニル）−３−ブテン−２−オン（ＳＴＴＡ）、４−｛４−［（２−アルソノ−４−ニトロフェニルアゾ）アミノ］フェニルアゾ｝ベンゼン  スルホン酸、１，８−ジヒドロキシ−２，７−ビス（５−クロロ−２−ヒドロキシ−３−スルホフェニルアゾ）−３，６−ナフタレン  ジスルホン酸（スルホクロロフェノール−Ｓ）、１，８−ジヒドロキシ−２，７−ビス（２−スルホフェニルアゾ）−３，６−ナフタレンジスルホン酸（Ｓｕｌｆｏｎａｚｏ−ＩＩＩ）、チアゾリルアゾナフトール（ＴＡＮ）類〔例えば４−メチル  ２−（２−チアゾールアゾ）フェノール（ＴＡＣ）、５−ジメチルアミノ−２−（２−チアゾールアゾ）フェノール（ＴＡＭ）、１−（２−チアゾールアゾ）−２−ナフトール（ＴＡＮ）、４−（２−チアゾールアゾ）レゾルシノール（ＴＡＲ）等〕、３′−ニトロ−４′−（２，４，６−トリニトロフェニルアミノ）ベンゾ−１８−クラウン−６、Ｎ，Ｎ′，Ｎ′′，Ｎ′′′−テトラメチルプルプル酸、４′−（２，６−ジニトロ−４−トリフルオロメチルフェニル）アミノベンゾ−１５−クラウン−５（４ＴＦ）、４′−（２，４−ジニトロ−６−トリフルオロメチルフェニル）アミノベンゾ−１５−クラウン−５（６ＴＦ）、８−メルカプトキノリン（Ｔｈｉｏｏｘｉｎｅ）、１−（２−アルソノフェニルアゾ）−２−ヒドロキシ−３，６−ナフタレンジスルホン酸（Ｔｈｏｒｉｎ）、１，２−ジヒドロキシ−３，５−ベンゼンジスルホン酸（Ｔｉｒｏｎ）、３，３′−ビス［Ｎ，Ｎ−ビス（カルボキシメチル）アミノメチル］チモールフタレイン（ＴＰＣ）、２，４，６−トリス（２−ピリジル）−１，３，５−トリアジン（ＴＰＴＺ）、７−ヒドロキシクマリン（ウンベリフェロン）、Ｎ−（４−メトキシフェニル）−１，４−フェニレンジアミン（バリアミンブルーＢ）、２−［３−（２，４−ジメチルフェニルアミノカルボキシ）−２−ヒドロキシ−１−ナフチルアゾ］−３−ヒドロキシベンゼンスルホン酸（ＸＢ−Ｉ）、２−［３−（２，４−ジメチルフェニルアミノカルボキシ）−２−ヒドロキシ−１−ナフチルアゾ］フェノール（ＸＢ−ＩＩ）、３，３′−ビス［Ｎ，Ｎ−ビス（��ルボキシメチル）アミノメチル］−ｏ−クレゾールスルホンフタレイン（ＸＯ）、２−［１−（２−ヒドロキシ−５−スルホフェニル）−３−フェニル−５−ホルマザノ］安息香酸（Ｚｉｎｃｏｎ）等の金属指示薬等が挙げられる。
なかでも、本発明の安定化剤は、酸化還元発色剤、特に還元系発色剤、及びエルマン試薬又はその類似体等に有用である。特に還元系発色剤のなかでも、Ｎ−スルホプロピルアニリン誘導体、Ｎ−ヒドロキシスルホプロピルアニリン誘導体等のトリンダー試薬、より具体的には、Ｎ−（３−スルホプロピル）−３，５−ジメトキシアニリン（ＨＤＡＯＳ）に有用であり、また、エルマン試薬又はその類似体のなかでも、５，５′−ジチオビス（２−ニトロ安息香酸）（ＤＴＮＢ）に有用である。
還元剤としては、通常この分野で用いられるものであればよく特に限定されないが、例えばアスコルビン酸又はその誘導体、例えばＮ−アセチルシステイン、チオグリセロール、２−メルカプトエタンスルホン酸、２−メルカプトエタノール、ジチオスレイトール等のＳＨ化合物、例えばヒドラジン、ヒドロキシルアミン等が挙げられる。
なかでも、本発明の安定化剤は、アスコルビン酸又はその誘導体、ＳＨ化合物等、特にアスコルビン酸、Ｎ−アセチルシステイン、チオグリセロール等に有用である。
抗原としては、例えば上記した如き蛋白質、補酵素、基質、発色剤、還元剤等に由来するもの、上記した如き細菌，ウイルス，真菌，微生物等に由来する糖鎖抗原、例えばハウスダスト，ダニ類（コナヒョウヒダニ、ヤケヒョウヒダニ等）、花粉（スギ、ヒノキ、スズメノヒエ、ブタクサ、オオアワガエリ、ハルガヤ、ライムギ等）、動物（例えばネコ、イヌ、カニ等），食物（例えば米、卵白等），真菌，昆虫，木材，薬剤，化学物質等に由来するアレルゲン、例えば腫瘍マーカー蛋白抗原（例えばＡＦＰ、ＰＳＡ、ＣＥＡ、ＰＧＩ、ＰＧＩＩ等），腫瘍マーカー糖鎖抗原（例えばＣＡ１９−９、ＰＩＶＫＡ−ＩＩ、ＣＡ１２５、癌細胞の産生する特殊な糖鎖を有する物質が有する糖鎖等）等の腫瘍マーカー抗原、例えばＡＢＯ糖鎖抗原等の血液型抗原、例えばレクチン（例えばコンカナバリンＡ、レンズマメレクチン、インゲンマメレクチン、ダツラレクチン、小麦胚芽レクチン等）、リン脂質（例えばカルジオピリン等）、リポ多糖（例えばエンドトキシン等）、ホルモン〔例えばインシュリン、グルカゴン、ガストリン、セクレチン、カルシトニン、副甲状腺ホルモン（ＰＴＨ）、副腎皮質刺激ホルモン（ＡＣＴＨ）、抗利尿ホルモン（ＡＤＨ）、成長ホルモン（ＧＨ）、甲状腺刺激ホルモン（ＴＳＨ）、ソマトメジン、Ｔ３、Ｔ４、黄体形成ホルモン（ＬＨ）、卵胞刺激ホルモン（ＦＳＨ）、プロラクチン（ＰＲＬ）、エストロン（Ｅ１）、エストラジオール（Ｅ２）、エストリオール（Ｅ３）、プロゲステロン、テストステロン等の蛋白質ホルモン、例えばトリブチルスズ、ノニルフェノール、４−オクチルフェノール、フタル酸ジ−ｎ−ブチル、フタル酸ジシクロヘキシル、ベンゾフェン、オクタクロロスチレン、フタル酸ジ−２−エチルヘキシル等の環境ホルモン等〕、レセプター（例えばエストロゲンレセプター、プロゲステロンレセプター、アンドロゲンレセプター、ＴＳＨレセプター等）、リガンド（例えばエストロゲン、プロゲステロン、アンドロゲン、ＴＳＨ等）、例えば細菌，ウイルス，真菌，微生物，昆虫，ヒト，動物，植物等に由来する遺伝子（例えば病原体遺伝子、遺伝性疾患や癌等の各種疾患の原因遺伝子等の遺伝的マーカー、体質を決定する遺伝子、多型性ＤＮＡマーカー等）等が挙げられる。
核酸鎖としては、プリン塩基又はピリミジン塩基、糖部分であるペントース、及びリン酸からなるヌクレオチド残基を基本単位とし、各ヌクレオチド残基の糖部分の３′と５′位炭素とがリン酸基を介してジエステル結合によって結ばれ重合した鎖状のポリヌクレオチドであり、例えば糖部分がリボースであるＲＮＡ又は／及び糖部分がデオキシリボースであるＤＮＡが挙げられる。また、当該核酸鎖は、１本鎖でも、２本鎖乃至これ以上の複数の核酸鎖からなるものであってもよい。
また、本発明で用いられる核酸鎖は、例えば化学合成法、細菌，ウイルス，真菌，微生物，昆虫，ヒト，動物，植物等由来の細胞等から抽出・精製する方法、適当なプラスミド，ファージ，コスミド等のベクター遺伝子が導入された上記した如き細胞等を培養した後、細胞培養等により増殖したベクターを抽出・精製する方法、ＰＣＲ等の遺伝子増幅技術を利用する方法（モレキュラー  クローニング  ア  ラボラトリー  マニュアル  セカンド  エディション、Ｊ．サムブルック，Ｅ．Ｆ．フリッシュ，Ｔ．マニアティス、コールド  スプリング  ハーバー  ラボラトリー  プレス等）等の自体公知の方法により調製することができる。また、このようにして得られた核酸鎖は、化学的分解や制限酵素等の核酸鎖切断酵素等により分解した後、適宜精製することによって所望の長さに調製してもよい。
これら使用される核酸鎖の長さとしては特に限定されず、好ましくは１〜１０００ｋｂｐ、より好ましくは５ｂｐ〜１００ｋｂｐ、更に好ましくは１０ｂｐ〜５０ｋｂｐである。
なかでも、本発明の安定化剤は、ベクターに導入された核酸鎖等に有用である。
抗体としては、例えば上記した如き抗原、核酸鎖に対する抗体、自己抗体（例えばリウマチ因子、抗サイログロブリン抗体、抗ミクロソーム抗体、抗核抗体、抗ＤＮＡ抗体、抗ミトコンドリア抗体等）等が挙げられる。尚、本発明に於ける抗体には、パパインやペプシン等の蛋白質分解酵素、或いは化学的分解により生じるＦａｂフラグメント、Ｆ（ａｂ’）２フラグメント等の分解産物も包含される。
なかでも、本発明の安定化剤は、リウマチ因子、ＣＲＰに対する抗体等に有用である。
上記した如き水性溶媒中で変質する物質は、遊離のもののみならず、それ自体が水性溶媒中で変質する性質を有していれば、他の水性溶媒中で変質する物質と結合したものでも、或いは、例えば標識物質等により標識されたもの又は担体（例えば吸収性担体、不溶性担体等）等に固定化されたもの等でもよい。
上記した如き水性溶媒中で変質する物質の濃度としては、その種類や使用目的等により異なるため一概には言えないが、通常この分野で用いられる濃度範囲から適宜選択すればよい。より具体的には、例えば蛋白質の場合は通常０．１ｐｇ／ｍｌ〜１００ｍｇ／ｍｌ、好ましくは１ｐｇ／ｍｌ〜１０ｍｇ／ｍｌ、より好ましくは１ｐｇ／ｍｌ〜１ｍｇ／ｍｌ、特に酵素の場合は通常０．１ｐｇ／ｍｌ〜１００ｍｇ／ｍｌ、好ましくは１０ｐｇ／ｍｌ〜１０ｍｇ／ｍｌ、より好ましくは１ｎｇ／ｍｌ〜１ｍｇ／ｍｌ（酵素活性として、通常１×１０−９ＩＵ／ｍｌ〜１×１０５ＩＵ／ｍｌ、好ましくは１×１０−６ＩＵ／ｍｌ〜１×１０４ＩＵ／ｍｌ、より好ましくは１×１０−３ＩＵ／ｍｌ〜５×１０３ＩＵ／ｍｌ）；血清蛋白質の場合は通常０．１ｐｇ／ｍｌ〜１００ｍｇ／ｍｌ、好ましくは１ｐｇ／ｍｌ〜１０ｍｇ／ｍｌ、より好ましくは１ｐｇ／ｍｌ〜１ｍｇ／ｍｌ；ペプチド鎖の場合は通常０．１ｐｇ／ｍｌ〜１００ｍｇ／ｍｌ、好ましくは１ｐｇ／ｍｌ〜１０ｍｇ／ｍｌ、より好ましくは１ｐｇ／ｍｌ〜１ｍｇ／ｍｌ；例えば細菌、ウイルス、真菌、微生物等に由来する蛋白質又はペプチドの場合は通常０．１ｐｇ／ｍｌ〜１００ｍｇ／ｍｌ、好ましくは１ｐｇ／ｍｌ〜１０ｍｇ／ｍｌ、より好ましくは１ｐｇ／ｍｌ〜１ｍｇ／ｍｌである。また、例えば補酵素の場合は、通常１ｎｇ／ｍｌ〜１００ｍｇ／ｍｌ、好ましくは１ｎｇ／ｍｌ〜５０ｍｇ／ｍｌ、より好ましくは１μｇ／ｍｌ〜３０ｍｇ／ｍｌ；抗体の場合は、０．１ｐｇＡｂ／ｍｌ〜１００ｍｇＡｂ／ｍｌ、好ましくは１ｐｇＡｂ／ｍｌ〜１０ｍｇＡｂ／ｍｌ、より好ましくは１ｐｇＡｂ／ｍｌ〜１ｍｇＡｂ／ｍｌ；抗原の場合は、０．１ｐｇ／ｍｌ〜１００ｍｇ／ｍｌ、好ましくは１ｐｇ／ｍｌ〜１０ｍｇ／ｍｌ、より好ましくは１ｐｇ／ｍｌ〜１ｍｇ／ｍｌ；基質の場合は、通常１ｐｇ／ｍｌ〜１００ｍｇ／ｍｌ、好ましくは１ｎｇ／ｍｌ〜１０ｍｇ／ｍｌ、より好ましくは１μｇ／ｍｌ〜１０ｍｇ／ｍｌである。例えば発色剤の場合は、通常１ｐｇ／ｍｌ〜１００ｍｇ／ｍｌ、好ましくは１ｍｇ／ｍｌ〜１０ｍｇ／ｍｌ、より好ましくは１μｇ／ｍｌ〜１０ｍｇ／ｍｌであり、特に酸化還元発色剤の場合は、通常１ｐｇ／ｍｌ〜１００ｍｇ／ｍｌ、好ましくは１ｎｇ／ｍｌ〜１０ｍｇ／ｍｌ、より好ましくは１μｇ／ｍｌ〜１０ｍｇ／ｍｌ；エルマン試薬又はその類似体の場合は、通常１ｐｇ／ｍｌ〜１００ｍｇ／ｍｌ、好ましくは１ｎｇ／ｍｌ〜１０ｍｇ／ｍｌ、より好ましくは１μｇ／ｍｌ〜１０ｍｇ／ｍｌ；金属指示薬の場合は、通常１ｐｇ／ｍｌ〜１００ｍｇ／ｍｌ、好ましくは１ｎｇ／ｍｌ〜１０ｍｇ／ｍｌ、より好ましくは１μｇ／ｍｌ〜１０ｍｇ／ｍｌである。また、例えば還元剤の場合は、通常１ｐｇ／ｍｌ〜１００ｍｇ／ｍｌ、好ましくは１ｎｇ／ｍｌ〜１０ｍｇ／ｍｌ、より好ましくは１μｇ／ｍｌ〜１０ｍｇ／ｍｌである。また、核酸鎖の場合は、通常０．１ｐｇ／ｍｌから１００ｍｇ／ｍｌ、好ましくは１ｐｇ／ｍｌ〜１０ｍｇ／ｍｌ、より好ましくは１ｐｇ／ｍｌ〜１ｍｇ／ｍｌである。
尚、上記した如き水性溶媒中で変質する物質に対する重水の使用濃度としては、水性溶媒中で変質する物質を安定化し得る濃度であればよく、水性溶媒中で変質する物質の種類や濃度等により異なるため一概には言えないが、より具体的には、例えば蛋白質０．１ｐｇ／ｍｌ〜１００ｍｇ／ｍｌに対して、蛋白質を含有する組成物中の溶媒の通常１〜１００重量％、好ましくは３０〜１００重量％、より好ましくは５０〜１００重量％、特に酵素の場合は通常０．１ｐｇ／ｍｌ〜１００ｍｇ／ｍｌ（酵素活性として、通常１×１０−９ＩＵ／ｍｌ〜１×１０５ＩＵ／ｍｌ）に対して、酵素を含有する組成物中の溶媒の通常１〜１００重量％、好ましくは３０〜１００重量％、より好ましくは５０〜１００重量％；血清蛋白質０．１ｐｇ／ｍｌ〜１００ｍｇ／ｍｌに対して、血清蛋白質を含有する組成物中の溶媒の通常１〜１００重量％、好ましくは３０〜１００重量％、より好ましくは５０〜１００重量％；ペプチド鎖０．１ｐｇ／ｍｌ〜１００ｍｇ／ｍｌに対して、ペプチド鎖を含有する組成物中の溶媒の通常１〜１００重量％、好ましくは３０〜１００重量％、より好ましくは５０〜１００重量％；例えば細菌、ウイルス、真菌、微生物等に由来する蛋白質又はペプチド０．１ｐｇ／ｍｌ〜１００ｍｇ／ｍｌに対して、当該蛋白質又はペプチドを含有する組成物中の溶媒の通常１〜１００重量％、好ましくは３０〜１００重量％、より好ましくは５０〜１００重量％使用すればよい。また、例えば補酵素１ｎｇ／ｍｌ〜１００ｍｇ／ｍｌに対して、補酵素を含有する組成物中の溶媒の通常１〜１００重量％、好ましくは３０〜１００重量％、より好ましくは５０〜１００重量％；抗体０．１ｐｇＡｂ／ｍｌ〜１００ｍｇＡｂ／ｍｌに対して、抗体を含有する組成物中の溶媒の通常１〜１００重量％、好ましくは３０〜１００重量％、より好ましくは５０〜１００重量％；抗原０．１ｐｇ／ｍｌ〜１００ｍｇ／ｍｌに対して、抗原を含有する組成物中の溶媒の通常１〜１００重量％、好ましくは３０〜１００重量％、より好ましくは５０〜１００重量％；基質１ｐｇ／ｍｌ〜１００ｍｇ／ｍｌに対して、基質を含有する組成物中の溶媒の通常１〜１００重量％、好ましくは３０〜１００重量％、より好ましくは５０〜１００重量％使用すればよい。例えば発色剤１ｐｇ／ｍｌ〜１００ｍｇ／ｍｌに対して、発色剤を含有する組成物中の溶媒の通常１〜１００重量％、好ましくは３０〜１００重量％、より好ましくは５０〜１００重量％、特に酸化還元発色剤１ｐｇ／ｍｌ〜１００ｍｇ／ｍｌに対して、酸化還元発色剤を含有する組成物中の溶媒の通常１〜１００重量％、好ましくは３０〜１００重量％、より好ましくは５０〜１００重量％；エルマン試薬又はその類似体１ｐｇ／ｍｌ〜１００ｍｇ／ｍｌに対して、エルマン試薬又はその類似体を含有する組成物中の溶媒の通常１〜１００重量％、好ましくは３０〜１００重量％、より好ましくは５０〜１００重量％；金属指示薬１ｐｇ／ｍｌ〜１００ｍｇ／ｍｌに対して、金属指示薬を含有する組成物中の溶媒の通常１〜１００重量％、好ましくは３０〜１００重量％、より好ましくは５０〜１００重量％使用すればよい。また、例えば還元剤１ｐｇ／ｍｌ〜１００ｍｇ／ｍｌに対��て、還元剤を含有する組成物中の溶媒の通常１〜１００重量％、好ましくは３０〜１００重量％、より好ましくは５０〜１００重量％使用すればよい。また、核酸鎖０．１ｐｇ／ｍｌから１００ｍｇ／ｍｌに対して、核酸鎖を含有する組成物中の溶媒の通常１〜１００重量％、好ましくは３０〜１００重量％、より好ましくは５０〜１００重量％使用すればよい。
上記に於いて、経済性等を考慮すると、目的とする効果を奏し得る濃度の重水を使用すればよく、水性溶媒中で変質する物質を含有する組成物中の溶媒の通常９０％以下、好ましくは８０％以下、より好ましくは７０％以下とするのが望ましい。
本発明の安定化剤は、これを水性溶媒中で変質する物質と上記した如き濃度で共存させることにより、当該物質を安定化することができ、当該物質を安定に保存し得る。
本発明の安定化剤により水性溶媒中で変質する物質を安定化するには、水性溶媒中で変質する物質を含有する組成物に、重水を上記した如き濃度範囲となるように存在させればよい。
例えば、水性溶媒中で変質する物質を含有する組成物が水性溶媒からなるものである場合には、水性溶媒中で変質する物質を含有する水性溶媒に、重水を上記した如き濃度範囲となるように添加、共存させればよく、また、重水を上記した如き濃度範囲含有する水性溶媒に、水性溶媒中で変質する物質を直接溶解してもよい。
また、水性溶媒中で変質する物質を含有する組成物が凍結処理或いは凍結乾燥処理等を施したものである場合には、凍結乾燥処理に供する際の、水性溶媒中で変質する物質を含有する凍結原液或いは凍結乾燥原液に、重水を上記した如き濃度範囲となるように添加、共存させるか、重水を上記した如き濃度範囲含有する溶媒に、水性溶媒中で変質する物質を直接溶解等して調製した凍結原液或いは凍結乾燥原液を、凍結処理或いは凍結乾燥処理に付せばよい。
尚、水性溶媒中で変質する物質を含有する組成物が凍結処理或いは凍結乾燥処理等を施したものである場合には、当該組成物を調製するために用いられる溶解液等に重水を上記した如き濃度範囲となるように含有させて、重水含有溶解液とすれば、溶解液により用時調製された組成物中の水性溶媒中で変質する物質を安定化することができる。
本発明に於いて、水性溶媒とは、一般には水（例えば蒸留水、イオン交換水、純水、超純水等）であるが、大部分が水からなるものであればよい。また、上記した如き凍結原液或いは凍結乾燥原液、重水を含有する溶媒も同様である。
また、これら水性溶媒、原液、溶媒中には、水性溶媒中で変質する物質以外に、通常この分野で使用される緩衝剤等が含まれていてもよい。
このような緩衝剤としては、例えばＮ−（２−アセトアミド）−２−アミノエタンスルホン酸（ＡＣＥＳ）、Ｎ−（２−アセトアミド）イミノ二酢酸（ＡＤＡ）、Ｎ，Ｎ−ビス（２−ヒドロキシエチル）−２−アミノエタンスルホン酸（ＢＥＳ）、Ｎ，Ｎ−ビス（２−ヒドロキシエチル）グリシン（Ｂｉｃｉｎｅ）、ビス（２−ヒドロキシエチル）イミノトリス（ヒドロキシメチル）メタン（Ｂｉｓ−ｔｒｉｓ）、Ｎ−シクロヘキシル−３−アミノプロパンスルホン酸（ＣＡＰＳ）、Ｎ−シクロヘキシル−２−ヒドロキシ−３−アミノプロパンスルホン酸（ＣＡＰＳＯ）、Ｎ−シクロヘキシル−２−アミノエタンスルホン酸（ＣＨＥＳ）、３−［Ｎ，Ｎ−ビス（２−ヒドロキシエチル）アミノ］−２−ヒドロキシプロパンスルホン酸（ＤＩＰＳＯ）、３−［４−（２−ヒドロキシエチル）−１−ピペラジニル］プロパンスルホン酸（ＥＰＰＳ）、２−［４−（２−ヒドロキシエチル）−１−ピペラジニル］エタンスルホン酸（ＨＥＰＥＳ）、２−ヒドロキシ−３−［４−（２−ヒドロキシエチル）−１−ピペラジニル］プロパンスルホン酸（ＨＥＰＰＳＯ）、２−モルホリノエタンスルホン酸（ＭＥＳ）、３−モルホリノプロパンスルホン酸（ＭＯＰＳ）、２−ヒドロキシ−３−モルホリノプロパンスルホン酸（ＭＯＰＳＯ）、ピペラジン−１，４−ビス（２−エタンスルホン酸）（ＰＩＰＥＳ）、ピペラジン−１，４−ビス（２−ヒドロキシ−３−プロパンスルホン酸）（ＰＯＰＳＯ）、Ｎ−トリス（ヒドロキシメチル）メチル−３−アミノプロパンスルホン酸（ＴＡＰＳ）、２−ヒドロキシ−Ｎ−トリス（ヒドロキシメチル）メチル−３−アミノプロパンスルホン酸（ＴＡＰＳＯ）、Ｎ−トリス（ヒドロキシメチル）メチル−２−アミノエタンスルホン酸（ＴＥＳ）、Ｎ−［トリス（ヒドロキシメチル）メチル］グリシン（Ｔｒｉｃｉｎｅ）等のグッド緩衝剤、例えば酢酸塩、グリシン、クエン酸塩、リン酸塩、ベロナール、ホウ酸塩、コハク酸塩、トリス（ヒドロキシメチル）アミノメタン（ｔｒｉｓ）、イミダゾール、ＳＳＣ緩衝液、ＴＢＥ緩衝液、ＴＡＥ緩衝液等の緩衝剤が挙げられる。
尚、緩衝剤以外の通常この分野で使用される試薬類、例えばエチレンジアミン四酢酸（ＥＤＴＡ）等のキレート剤、例えばアジ化物等の防腐剤、例えばトリトンＸ−１００等の界面活性剤、安定化剤、金属塩、酵素等の賦活化剤等も通常使用される濃度範囲含まれていてもよい。
本発明の組成物は、水性溶媒中で変質する物質と重水とを上記した如き濃度範囲含んでなるものである。換言すれば、水性溶媒中で変質する物質を含有する組成物に於いて、当該組成物中に存在する溶媒の通常１〜１００重量％、好ましくは３０〜１００重量％、より好ましくは５０〜１００重量％を本発明の安定化剤で置き換えたものである。
また、本発明の組成物は、一般的には水性溶媒中で変質する物質と重水とが水性溶媒中に含まれてなる水性組成物であるが、これらが含まれてなる凍結処理或いは凍結乾燥処理等が施されたもの、これらが吸収性担体等に含浸、乾燥されてなるもの等、種々の形態であってもよい。
尚、当該組成物中の水性溶媒中で変質する物質の濃度は、上記した通りである。
本発明の安定化剤は、水性溶媒中で変質する物質を成分として含有し、化学反応を利用する、試料中の測定対象物質を測定するための試薬に有用である。
即ち、一般に化学反応は、重水中では常水中より遅くなることが知られており、上記した如き試薬等の化学反応を利用する反応系（測定系）に重水を存在させた場合には、当該化学反応が遅延して、例えば精度良く試料中の測定対象物質を測定（検出）し得ない等、目的の反応を達成し得ないものと考えられていた。しかしながら、意外にも、当該反応系（測定系）に重水を存在させた場合でも、支障無く良好に試料中の測定対象物質を測定（検出）し得、目的の反応を達成することができ、当該反応系（試薬中）に成分として含まれる、種々の水性溶媒中で変質する物質に対して良好な安定化作用を示すことを本発明者等が初めて見出したのである。
本発明の安定化剤は、上記した如き水性溶媒中で変質する物質を反応系に存在させる任意の測定法及び上記した如き水性溶媒中で変質する物質を成分として含有する任意の試薬に於いて有用に用いることができる。
水性溶媒中で変質する物質を反応系に存在させる任意の測定法としては、上記した如き水性溶媒中で変質する物質を反応系に存在させ、当該物質の存在下で各種の化学反応を生じせしめ、当該反応を利用する、試料中の測定対象物質を測定する方法であればよい。
尚、上記方法に於いて、水性溶媒中で変質する物質は、主反応に直接関与するものであっても、また、主反応に関与しないものであってもよい。
また、当該測定法は、少なくとも１以上の水性溶媒中で変質する物質を用いるものであり、必要に応じて、これ以外のその他の試薬類、装置等が適宜選択され、使用される。
このような測定法としては、例えば化学的測定法（例えばキレート発色法等）、例えば酵素学的測定法（例えば酸化還元発色法、紫外部測定法等）、免疫学的測定法〔例えば酵素免疫測定法（ＥＩＡ）、放射免疫測定法（ＲＩＡ）、蛍光免疫測定法（ＦＩＡ）、ＳＲＩＤ法、免疫比濁法、免役比ろう法、ラテックス凝集法、免疫阻害法、ネフェロメトリー、化学発光法等〕、ハイブリダイゼーション法、電気泳動法〔例えば等電点電気泳動法、ポリアクリルアミドゲル電気泳動法、ＳＤＳ−ポリアクリルアミド電気泳動法、アガロースゲル電気泳動法、アクリルアミド電気泳動法、キャピラリー（チップ）電気泳動法、パルスフィールド電気泳動法〕を利用する方法、カラム分析法（例えば、ゲル濾過カラム分析法、イオン交換カラム分析法、アフィニティーカラム分析法、キャピラリーカラムクロマトグラフィー法等）、誘電泳動法、バイオチップシステムで用いられる方法、各種ポリメラーゼ連鎖反応（ＰＣＲ）法（例えばＡｎｃｈｏｅｄ  ＰＣＲ法、Ｉｎｖｅｒｓ  ＰＣＲ法、ＲＴ−ＰＣＲ法、ＥＤ−ＰＣＲ法等）を利用する方法、各種塩基配列決定方法、ＤＮＡフィンガープリント法等の例えば臨床検査分野、生化学分野、生物分野、化学分野、食品分野等で通常行われている方法等が挙げられる。尚、本発明に於いて「試料中の測定対象物質を測定する」とは、試料中に存在する測定対象物質の量を測定（定量）すること、及び試料中の測定対象物質の存在の有無を検出（定性）することである。
また、本発明の試料中の測定対象物質を測定する方法には、上記した如き水性溶媒中で変質する物質を反応系に存在させ、当該物質の存在下で各種の化学反応を生じせしめるものであれば、試料中の測定対象物質を直接測定・検出しないものも包含される。このような方法としては、例えば上記した如き電気泳動法による分離方法、バイオチップシステム、各種ＰＣＲ法による核酸鎖増幅法、等が挙げられる。
具体的には、例えば上記した如き、酸化還元酵素，転移酵素，加水分解酵素，脱離酵素，異性化酵素，合成酵素等の酵素反応を利用する酵素学的測定法、例えば上記した如き、ポリメラーゼ，制限酵素，ＤＮＡライゲース等を用いるハイブリダイゼーション法、電気泳動法、バイオチップシステムで用いられる方法、ＰＣＲ法、塩基配列決定法又はＤＮＡフィンガープリント法、例えば上記した如き血清蛋白質を抗原抗体反応に供する免疫学的測定法、例えばＣ−ペプチド、アンジオテンシンＩ等のペプチド鎖を抗原抗体反応に供する免疫学的測定法、例えば細菌、ウイルス、真菌、スピロヘータ、微生物等に由来する蛋白質又はペプチドを抗原抗体反応に供する免疫学的測定法、例えばＮＡＤ、ＮＡＤＨ、ＮＡＤＰ、ＮＡＤＰＨ、ＡＰＡＤ、ＡＰＡＤＨ、ＡＰＡＤＰ、ＡＰＡＤＰＨ、これらの誘導体（例えばチオ−ＮＡＤ、チオ−ＮＡＤＰ、ピリジンアルドキシムＮＡＤＰ、プロピオニルピリジンＮＡＤＨ、ニコチン酸メチルピリジンＮＡＤＨ等）等の補酵素の反応を利用する酵素学的測定法、例えば補酵素Ａ（ＣｏＡ）、アデノシン５′−二リン酸（ＡＤＰ）、アデノシン５′−三リン酸（ＡＴＰ）、フラビンモノヌクレオチド（ＦＭＮ）、フラビンアデニンジヌクレオチド（ＦＡＤ）、ピリドキサールリン酸（ＰＬＰ）、テトラヒドロ葉酸（ＴＨＦ）、チアミン二リン酸（ＴＰＰ）、ウリジン二リン酸グルコース（ＵＤＰ−Ｇｌｃ）等を基質として用いる酵素学的測定法、例えば上記した如き基質とそれに対する酵素又は／及び補酵素を用いる酵素学的測定法、例えば酸化還元発色剤、エルマン試薬又はその類似体、金属指示薬等の発色剤を用いる酵素学的又は化学的測定法、例えば上記した如き還元剤を酵素の活性化剤として用いる方法又はキレート発色法に於ける還元剤として用いる方法、例えば上記した如き抗原又は／及び抗体を用いる免疫学的測定法、電気泳動法又はカラム分析法、例えば上記した如き核酸鎖を用いるハイブリダイゼーション法、電気泳動法、カラム分析法、誘電泳動法、バイオチップシステムで用いられる方法、ＰＣＲ法、塩基配列決定法又はＤＮＡフィンガープリント法等が挙げられる。
本発明の安定化剤は、上記した如き方法のなかでも、特に臨床検査分野で用いられる方法に有用である。また、電気泳動法、特に微細総分析システム（μ−ＴＡＳ）等で用いられるキャピラリー（チップ）電気泳動法にも有用である。
また、特に臨床検査分野で用いられる測定法としては、具体的には、例えば尿素窒素、クレアチニン、尿酸、クレアチン、アンモニア、アミノ酸等の非タンパク窒素化合物；例えばグルコース、ケトン体、シアル酸、ヘモグロビンＡｌｃ、フルクトサミン、乳酸、ピルビン酸等の糖質とその代謝関連物質；例えば総コレステロール、遊離コレステロール、ＨＤＬ−コレステロール、ＬＤＬ−コレステロール、トリグリセリド、リン脂質、遊離脂肪酸、リポプロテイン（ａ）、β−リポタンパク、アポリポプロテイン、等の脂質又はリポタンパク；例えばビリルビン等の生体色素；例えば無機リン、鉄、カルシウム、マグネシウム等の無機質；例えばフェリチン、トランスフェリン等の鉄代謝関連タンパク；例えばアルカリホスファターゼ（ＡＬＰ）、α−アミラーゼ（ＡＭＹ）、クレアチンキナーゼ（ＣＫ）、グルタミン酸オキザロ酢酸トランスアミナーゼ（ＧＯＴ）、グルタミン酸ピルビン酸トランスアミナーゼ（ＧＰＴ）、乳酸脱水素酵素（ＬＤＨ）、ロイシンアミノペプチダーゼ（ＬＡＰ）、γ−グルタミルトランスペプチダーゼ（γ−ＧＴＰ）、アルドラーゼ（ＡＬＤ）、Ｄ−３−ヒドロキシブチレート脱水素酵素（α−ＨＢＤ）、酸性ホスファターゼ（ＡＣＰ）、コリンエステラーゼ（ＣｈＥ）、リパーゼ等の酵素とそのアイソエンザイム；例えばα−フェトプロテイン（ＡＦＰ）、ＰＳＡ、ＰＩＶＫＡ−ＩＩ、ＣＥＡ、ＰＯＡ、ＣＡ１９−９、ＣＡ５０、Ｓｐａｎ−１、ＫＭＯ−１、Ｄｕｐａｎ−２、ＳＬＸ、ＳＣＣ、ＣＡ１２５、ＣＡ１５−３、ＣＡ７２−４、ＰＡＰ、γ−セミノプロテイン（γ−ＳＭ）、ＢＦＰ、ＴＰＡ、ＩＡＰ、ＮＳＥ等の腫瘍マーカー；例えばＩｇＧ、ＩｇＭ、ＩｇＡ、ＩｇＤ、ＩｇＥ等の免疫グロブリン；例えばＣ３、Ｃ４等の補体成分；例えばＣ反応性タンパク（ＣＲＰ）、抗ストレプトリジンＯ（ＡＳＯ）等の感染症マーカー；例えばリウマチ因子（ＲＦ）、抗核抗体（ＡＮＡ）等の自己抗体；例えばアルブミン、β２−ミクログロブリン、ミオグロビン等の血清タンパク；例えば各種ホルモン；例えば各種アレルゲン；例えば各種サイトカイン；例えば胆汁酸、ペプシノーゲン、上記した如き抗原又は抗体；例えば上記した如き核酸鎖等の測定対象物質を、上記した如き水性溶媒中で変質する物質を反応系に存在させて測定する方法が挙げられる。
また、電気泳動法としては、特に、キャピラリー（細管）を分離カラムとして使用して高電界中で物質の持つ電荷の差等を利用して分離を行うキャピラリー（チップ）電気泳動法等が挙げられる。
尚、キャピラリー（チップ）電気泳動法とは、チップ基板上に断面の直径１ｍｍ以下のキャピラリーを形成させ、このキャピラリー中で電気泳動を行なう技術であり、キャピラリー内に電圧をかけることによってサンプル内に存在する物質の電荷の差をその移動度の差として分離する方法である。また、ここで用いられる装置としては、基本的には、図８に示すように、微細加工技術により作製された十字のキャピラリー構造及び当該キャピラリーの端にバッファーやサンプルを充填する為のリザーバーを有するものである。
水性溶媒中で変質する物質を成分として含有する任意の試薬としては、試薬中に上記した如き水性溶媒中で変質する物質を少なくとも１以上含有するものであって、化学反応に供されるものであれば特に限定されないが、例えば上記した如き測定法で用いられる試薬が挙げられ、試料中に存在する測定対象物質の量を測定（定量）することを目的とする試薬、及び試料中の測定対象物質の存在の有無を検出（定性）することを目的とする試薬だけでなく、上記した如き水性溶媒中で変質する物質を反応系に存在させ、当該物質の存在下で各種の化学反応を生じせしめるものであれば、試料中の測定対象物質を直接測定・検出しないものも包含される。
特に臨床検査分野で用いられる臨床検査用試薬としては、上記した如き測定対象物質を測定する方法で用いられる試薬等が挙げられる。
尚、上記した如き試薬中に於いて、水性溶媒中で変質する物質は、主反応に直接関与する成分として含まれているものであっても、また、主反応に関与しない成分として含まれているものであってもよく、また、遊離のものでも、他の水性溶媒中で変質する物質と結合したものでも、或いは、例えば標識物質等により標識されたもの又は担体（例えば吸収性担体、不溶性担体等）等に固定化されたもの等でもよい。
また、当該試薬中には、必要に応じて、上記した如き測定法に於いて用いられる水性溶媒中で変質する物質以外のその他の試薬類が適宜選択され、含有されている。
上記した如き本発明の安定化剤が使用可能な試薬は、一般的には水性溶媒中で変質する物質が水性溶媒中に含まれてなる水性液状試薬（例えば水性液状臨床検査用試薬等）であるが、これらが含まれてなるものであって凍結処理或いは凍結乾燥処理等が施されたもの、これらが吸収性担体等に含浸、乾燥されてなるもの等、種々の形態であってもよい。尚、上記に於いて水性溶媒とは、先に述べた通りである。
本発明の安定化剤を上記した如き試薬、特に臨床検査用試薬の安定化剤として使用する際の使用濃度としては、利用する化学反応に悪影響を及ぼさず（例えば測定対象物質の測定等に悪影響を及ぼさず）、水性溶媒中で変質する物質を安定化し得る濃度であればよく、特に限定されない。具体的には、水性溶媒中で変質する物質の種類や濃度、測定原理、その他含有する試薬の種類等により異なるため一概には言えないが、試薬中の溶媒の通常１〜１００重量％、好ましくは３０〜１００重量％、より好ましくは５０〜１００重量％の範囲となるように、当該試薬中に本発明の安定化剤を存在させればよい。
換言すれば、水性溶媒中で変質する物質を含有する試薬に於いて、当該試薬中に存在する溶媒の通常１〜１００重量％、好ましくは３０〜１００重量％、より好ましくは５０〜１００重量％を本発明の安定化剤で置き換えればよい。
尚、本発明の安定化剤を、臨床検査用試薬以外の試薬に於いて用いる場合、特にキャピラリー（チップ）電気泳動法等の電気泳動法に於ける使用濃度も上記と同様である。
本発明の安定化剤により上記した如き試薬を安定化するには、当該試薬に、重水を上記した如き濃度範囲となるように存在させればよい。
例えば、試薬が水性溶媒からなる水性液状試薬（例えば水性液状臨床検査用試薬等）である場合には、水性溶媒中で変質する物質及びその他の試薬類を含有する試薬に、重水を上記した如き濃度範囲となるように添加、共存させればよく、また、重水を上記した如き濃度範囲含有する水性溶媒に、水性溶媒中で変質する物質及びその他の試薬類を直接溶解してもよい。
また、試薬が凍結処理或いは凍結乾燥処理等を施したものである場合には、凍結乾燥処理に供する際の、水性溶媒中で変質する物質及びその他の試薬類を含有する凍結原液或いは凍結乾燥原液に、重水を上記した如き濃度範囲となるように添加、共存させるか、重水を上記した如き濃度範囲含有する溶媒に、水性溶媒中で変質する物質及びその他の試薬類を直接溶解等して調製した凍結原液或いは凍結乾燥原液を、凍結処理或いは凍結乾燥処理に付せばよい。
尚、試薬が凍結処理或いは凍結乾燥処理等を施したものである場合には、当該組成物を調製するために用いられる溶解液等に重水を上記した如き濃度範囲となるように含有させて、重水含有溶解液とすれば、溶解液により用時調製された試薬を安定化することができる。
上記した如き凍結原液或いは凍結乾燥原液、重水を含有する溶媒は、先に述べた通りである。
本発明の測定方法は、本発明の安定化剤を用いる以外は、上記した如き水性溶媒中で変質する物質を反応系に存在させる任意の測定法に準じて実施すればよく、使用されるその他の試薬類もこれら測定法に準じて適宜選択すればよい。
即ち、水性溶媒中で変質する物質を反応系に存在させる任意の測定法で用いられる試薬（水性溶媒中で変質する物質を成分として含有する任意の試薬）中に、本発明の安定化剤を上記した如き濃度範囲共存させて、当該測定法に準じて測定を行えばよい。
本発明に於ける試料中の測定対象物質としては、上記した如き水性溶媒中で変質する物質を反応系に存在させる任意の測定法（又は水性溶媒中で変質する物質を成分として含有する任意の試薬）を用いて測定し得るものであれば特に限定されないが、例えば前記した如き臨床検査分野に於ける測定対象物質が挙げられる。また、試料としては、上記した如き測定対象物質を含むものが挙げられ、例えば臨床検査分野、生化学分野、生物分野、化学分野、食品分野等で用いられる、例えば血清、血漿、髄液、睡液、膵液、滑液、リンパ液等の各種体液、尿、糞便（その希釈物等）等の排泄物、喀たん、膿、皮膚由来物、リンパ球、血球、各種細胞類、各種生体組織の抽出液等の生体由来試料、例えば植物の組織、細胞の抽出液等の植物由来試料、例えば微生物培養液や抽出液等の微生物由来試料、例えば食品、飲料、又はその抽出液等の食品由来試料、例えば水道水、海水、湖沼水、河川水、工場廃液、半導体用洗浄水、医療器具等を洗浄した後の洗浄液等の環境試料、及びこれらを水や通常この分野で用いられている例えばトリス緩衝液、リン酸緩衝液、ベロナール緩衝液、ホウ酸緩衝液、グッド緩衝液等の緩衝液等に適宜溶解又は懸濁等させて再構成して得られた処理物等が挙げられる。
本発明の試薬は、例えば上記した如き水性溶媒中で変質する物質を反応系に存在させ、当該物質の存在下で各種の反応を生じせしめ、当該反応を利用する、試料中の測定対象物質を測定する方法で用いられる試薬の代わりに使用されるものである。
なかでも、本発明の臨床検査用試薬は、例えば上記した如き試料中の測定対象物質を測定するに当たり、水性溶媒中で変質する物質を反応系に存在させ、当該物質の存在下で各種の反応を生じせしめ、当該反応を利用する、試料中の測定対象物質を測定する方法で用いられる臨床検査用試薬の代わりに使用されるものである。
また、電気泳動法用試薬、特にキャピラリー（チップ）電気泳動法用試薬は、例えば水性溶媒中で変質する物質を反応系に存在させ、当該物質の存在下で各種の反応を生じせしめ、上記した如き試料中の測定対象物質を、キャピラリー（細管）を分離カラムとして使用して高電界中で物質の持つ電荷の差等を利用して測定（分離・検出）する方法で用いられるキャピラリー（チップ）電気泳動法用試薬の代わりに使用されるものである。
尚、本発明の試薬は、一般的には水性溶媒中で変質する物質及び本発明の安定化剤が水性溶媒中に含まれてなる水性液状試薬（例えば水性液状臨床検査用試薬等）からなるものであるが、これらが含まれてなるものであって凍結処理或いは凍結乾燥処理等が施されたもの、これらが吸収性担体等に含浸、乾燥されてなるもの等、種々の形態であってもよい。
また、本発明の試薬中に於いて、水性溶媒中で変質する物質は、主反応に直接関与する成分として含まれているものであっても、また、主反応に関与しない成分として含まれているものであってもよく、また、遊離のもののみならず、それ自体が水性溶媒中で変質する性質を有していれば、他の水性溶媒中で変質する物質と結合したものでも、或いは、例えば標識物質等により標識されたもの又は担体（例えば吸収性担体、不溶性担体等）等に固定化されたもの等でもよい。
本発明の試薬は、水性溶媒中で変質する物質を少なくとも１以上と本発明の安定化剤とを含有するものであり、これらを用いる以外は、上記した如き測定法に於いて通常用いられるその他の試薬類を、通常使用される濃度範囲で使用すればよい。
本発明の試薬に於いて、用いられる本発明の安定化剤の使用濃度としては、利用する反応に悪影響を及ぼさず、支障無く試料中の測定対象物質を測定し得、水性溶媒中で変質する物質を安定化し得る濃度であればよく、特に限定されない。具体的には、水性溶媒中で変質する物質の種類や濃度、測定原理、その他含有する試薬の種類等により異なるため一概には言えないが、試薬中の溶媒の通常１〜１００重量％、好ましくは３０〜１００重量％、より好ましくは５０〜１００重量％の範囲となるように、当該試薬中に本発明の安定化剤を存在させればよい。
換言すれば、水性溶媒中で変質する物質を含有する試薬に於いて、当該試薬中に存在する溶媒の通常１〜１００重量％、好ましくは３０〜１００重量％、より好ましくは５０〜１００重量％を本発明の安定化剤で置き換えればよい。
例えば試薬が水性試薬（例えば水性液状臨床検査用試薬等）である場合には、当該水性試薬中の水性溶媒の通常１〜１００重量％、好ましくは３０〜１００重量％、より好ましくは５０〜１００重量％の範囲となるように、当該試薬中に重水を存在させればよい。また、例えば試薬が凍結乾燥処理等を施したものである場合には、凍結乾燥処理に供する際の水性溶媒中で変質する物質を含有する凍結乾燥原液中の溶媒の通常１〜１００重量％、好ましくは３０〜１００重量％、より好ましくは５０〜１００重量％の範囲となるように、当該原液中に重水を存在させればよい。
尚、上記に於いて、経済性等を考慮すると、目的とする効果を奏し得る濃度の重水を使用すればよく、試薬中の溶媒の通常９０％以下、好ましくは８０％以下、より好ましくは７０％以下とするのが望ましい。
また、当該試薬中の水性溶媒中で変質する物質の濃度は、先に述べた通りである。
本発明に於いて用いられる水性溶媒とは、先に述べた通りであるが、例えばＮ−（２−アセトアミド）−２−アミノエタンスルホン酸（ＡＣＥＳ）、Ｎ−（２−アセトアミド）イミノ二酢酸（ＡＤＡ）、Ｎ，Ｎ−ビス（２−ヒドロキシエチル）−２−アミノエタンスルホン酸（ＢＥＳ）、Ｎ，Ｎ−ビス（２−ヒドロキシエチル）グリシン（Ｂｉｃｉｎｅ）、ビス（２−ヒドロキシエチル）イミノトリス（ヒドロキシメチル）メタン（Ｂｉｓ−ｔｒｉｓ）、Ｎ−シクロヘキシル−３−アミノプロパンスルホン酸（ＣＡＰＳ）、Ｎ−シクロヘキシル−２−ヒドロキシ−３−アミノプロパンスルホン酸（ＣＡＰＳＯ）、Ｎ−シクロヘキシル−２−アミノエタンスルホン酸（ＣＨＥＳ）、３−［Ｎ，Ｎ−ビス（２−ヒドロキシエチル）アミノ］−２−ヒドロキシプロパンスルホン酸（ＤＩＰＳＯ）、３−［４−（２−ヒドロキシエチル）−１−ピペラジニル］プロパンスルホン酸（ＥＰＰＳ）、２−［４−（２−ヒドロキシエチル）−１−ピペラジニル］エタンスルホン酸（ＨＥＰＥＳ）、２−ヒドロキシ−３−［４−（２−ヒドロキシエチル）−１−ピペラジニル］プロパンスルホン酸（ＨＥＰＰＳＯ）、２−モルホリノエタンスルホン酸（ＭＥＳ）、３−モルホリノプロパンスルホン酸（ＭＯＰＳ）、２−ヒドロキシ−３−モルホリノプロパンスルホン酸（ＭＯＰＳＯ）、ピペラジン−１，４−ビス（２−エタンスルホン酸）（ＰＩＰＥＳ）、ピペラジン−１，４−ビス（２−ヒドロキシ−３−プロパンスルホン酸）（ＰＯＰＳＯ）、Ｎ−トリス（ヒドロキシメチル）メチル−３−アミノプロパンスルホン酸（ＴＡＰＳ）、２−ヒドロキシ−Ｎ−トリス（ヒドロキシメチル）メチル−３−アミノプロパンスルホン酸（ＴＡＰＳＯ）、Ｎ−トリス（ヒドロキシメチル）メチル−２−アミノエタンスルホン酸（ＴＥＳ）、Ｎ−［トリス（ヒドロキシメチル）メチル］グリシン（Ｔｒｉｃｉｎｅ）等のグッド緩衝剤、例えば酢酸塩、グリシン、クエン酸塩、リン酸塩、ベロナール、ホウ酸塩、コハク酸塩、トリス（ヒドロキシメチル）アミノメタン（ｔｒｉｓ）、イミダゾール、バルビタール、グリセリン、ＳＳＣ緩衝液、ＴＢＥ緩衝液、ＴＡＥ緩衝液等の緩衝剤を含むものが好ましい。
これら緩衝剤のなかでも、４〜１０、好ましくは５〜１０のｐＨ範囲で緩衝能を有するものが好ましくは、また、緩衝剤の使用濃度としては、通常この分野で用いられる濃度であれば特に限定されず、通常１０ｍＭ〜５００ｍＭ、好ましくは１０ｍＭ〜３００ｍＭである。
上記した如き本発明に於いて用いられるその他の試薬類としては、利用する測定法の原理や種類等により異なるため一概には言えないが、例えばエチレンジアミン四酢酸（ＥＤＴＡ）等のキレート剤、例えばアジ化物等の防腐剤、例えばトリトンＸ−１００等の界面活性剤、安定化剤、金属塩、酵素等の賦活化剤、試料中に存在する各種共存物質の影響を回避するための影響回避剤等を通常この分野で用いられる使用濃度で適宜添加することができる。特に電気泳動法に於いて用いられるその他の試薬類としては、、例えばエチレングリコールビス（２−アミノエチルエーテル）四酢酸（ＥＧＴＡ）、エチレンジアミン四酢酸（ＥＤＴＡ）、ヘパリン等の核酸分解酵素阻害剤等を通常この分野で用いられる使用濃度で適宜添加することができる。
本発明の試薬は、本発明の安定化剤及び上記した如き水性溶媒中で変質する物質と、上記した如きその他の試薬類とを全て含む、いわゆる１試薬系のものでも、また、これら成分を適宜分割含有する複数のものからなる、いわゆる２試薬系等の多試薬系のものでも何れでもよい。
尚、本発明の試薬には、本発明の安定化剤及び上記した如き水性溶媒中で変質する物質と、必要に応じて例えばキレート剤、例えば防腐剤、例えば界面活性剤、安定化剤、金属塩、酵素等の賦活化剤、試料中に存在する各種共存物質の影響を回避するための影響回避剤、例えばエチレングリコールビス（２−アミノエチルエーテル）四酢酸（ＥＧＴＡ）、エチレンジアミン四酢酸（ＥＤＴＡ）、ヘパリン等の核酸分解酵素阻害剤等を含む標品や標準物或いはキャリブレーター等も含まれる。
また、本発明の方法を実施する際には、上記した如き試料中の測定対象物質を測定する方法で通常用いられる分離装置、泳動用電源、緩衝液、充填剤、各種処理液等は全て使用でき、その使用濃度も自体公知の方法に従い適宜選択すればよい。また、測定の際の各種条件（例えばｐＨ、温度、印加電圧、時間等）も自体公知の方法に従い適宜選択すればよい。
以下に、具体的な臨床検査用試薬（方法）を例にとり、詳細に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。
〔尿素窒素測定用試薬（方法）〕
本発明の安定化剤は、例えば下式で示される反応を利用する各種尿素窒素測定用試薬（方法）に適用することができる。
2003018614.tif 000002
このような試薬（方法）としては、例えば以下の試薬（方法）が挙げられる。
▲１▼ウレアーゼ−ＧＬＤＨ法（例えば臨床検査法提要  改訂第３０版、平成５年１２月２０日、第２刷発行、金原出版（株）、５０９頁〜５１０頁等）
即ち、下記反応式で示される原理を利用する方法。
2003018614.tif 000003
このような尿素窒素測定用試薬としては、具体的には、例えばウレアーゼ、α−ケトグルタル酸、グルタミン酸脱水素酵素、ＮＡＤＨ（又はＮＡＤＰＨ誘導体）等を、その主要成分として用いて調製されたものが、代表的なものとして挙げられ、１試薬系でも２試薬系等の多試薬系でもよい。
また、上記した如き尿素窒素測定用試薬中には、要すれば、例えばアジ化ナトリウム等の防腐剤、例えばリン酸塩、トリエタノールアミン等の緩衝剤、例えばエチレンジアミン四酢酸（ＥＤＴＡ）等のキレート剤、界面活性剤等、通常尿素窒素測定法に於いて用いられる試薬類が含まれていても良いことはいうまでもない。
これら本発明の安定化剤以外の試薬類は、尿素窒素測定時の反応液中の濃度が自体公知の測定法で用いられている濃度範囲となるように尿素窒素測定用試薬中に添加されればよく、また、その由来等についても特に限定されない。尚、試薬のｐＨも、自体公知の測定法で用いられている範囲から適宜選択すれば良く、特に限定されない。
また、上記した如き尿素窒素測定用試薬は、ウレアーゼ、α−ケトグルタル酸、ＮＡＤＨ（又はＮＡＤＰＨ誘導体）及びグルタミン酸脱水素酵素の夫々が少なくとも第一試薬と第二試薬の何れかに含まれているような形態とした二試薬系での使用が好ましく、特に、ＮＡＤＨ（又はＮＡＤＰＨ誘導体）、本発明の安定化剤等を含んでなる第一試薬と、ウレアーゼ、α−ケトグルタル酸、グルタミン酸脱水素酵素、本発明の安定化剤等を含んでなる第二試薬とを組み合わせたものが特に好ましい。
尚、上記に於いて、用いられる本発明の安定化剤の使用濃度としては、試料中の尿素窒素を支障無く測定し得、水性溶媒中で変質する物質、換言すれば試薬自体を安定化し得る濃度であればよく、前述した通りであるが、特に尿素窒素測定用試薬（方法）に於いては、水性溶媒中で変質する物質を含有する試薬中の溶媒の通常１〜１００重量％、好ましくは５０〜１００重量％、より好ましくは７５〜１００重量％の範囲となるように、当該試薬中に本発明の安定化剤を存在させればよい。
また、経済性等を考慮すると、目的とする効果を奏し得る濃度の本発明の安定化剤を使用すればよく、試薬中の溶媒の通常９０％以下、好ましくは８５％以下、より好ましくは８０％以下とするのが望ましい。
▲２▼アンモニア消去法を組み合わせた方法（例えば臨床検査法提要  改訂第３０版、平成５年１２月２０日、第２刷発行、金原出版（株）、５１０頁〜５１１頁等）
即ち、下記反応式で示される原理を利用する方法。
2003018614.tif 000004
このような尿素窒素測定用試薬は、イソクエン酸脱水素酵素、イソクエン酸、α−ケトグルタル酸、マグネシウムイオン、グルタミン酸脱水素酵素、ＮＡＤＨ（又はＮＡＤＰＨ誘導体）等を含んでなる第一試薬と、ウレアーゼ等を含んでなる第二試薬とを組み合わせたものである。
また、要すれば、上記した如き通常尿素窒素測定法に於いて用いられる試薬類が含まれていても良く、これら本発明の安定化剤以外の試薬類は、尿素窒素測定時の反応液中の濃度が自体公知の測定法で用いられている濃度範囲となるように尿素窒素測定用試薬中に添加されればよい。また、その由来等についても特に限定されない。尚、試薬のｐＨも、自体公知の測定法で用いられている範囲から適宜選択すれば良く、特に限定されない。
また、上記に於ける本発明の安定化剤の使用濃度については、先と同様である。
〔クレアチニン測定用試薬（方法）〕
本発明の安定化剤は、例えば下式（１）又は（２）で示される反応を利用する各種クレアチニン測定用試薬（方法）に適用することができる。
（１）
2003018614.tif 000005
（２）
2003018614.tif 000006
上記（１）の試薬（方法）としては、例えば下記反応式で示される原理を利用する試薬（方法）が挙げられる。（例えば臨床検査法提要  改訂第３０版、平成５年１２月２０日、第２刷発行、金原出版（株）、５１３頁等）
2003018614.tif 000007
このようなクレアチニン測定用試薬としては、具体的には、例えばクレアチニンデアミナーゼ、α−ケトグルタル酸、ＮＡＤ（Ｐ）Ｈ、グルタミン酸脱水素酵素等を、その主要成分として用いて調製されたものが、代表的なものとして挙げられる。
また、上記した如きクレアチニン測定用試薬中には、要すれば、例えばアジ化ナトリウム等の防腐剤、例えばグッド緩衝剤、リン酸塩、等の緩衝剤、例えばエチレンジアミン四酢酸（ＥＤＴＡ）等のキレート剤、界面活性剤等、通常クレアチニン測定法に於いて用いられる試薬類が含まれていても良いことはいうまでもない。
これら本発明の安定化剤以外の試薬類は、クレアチニン測定時の反応液中の濃度が自体公知の測定法で用いられている濃度範囲となるようにクレアチニン測定用試薬中に添加されればよく、また、その由来等についても特に限定されない。尚、試薬のｐＨも、自体公知の測定法で用いられている範囲から適宜選択すれば良く、特に限定されない。
また、上記した如きクレアチニン測定用試薬は、クレアチニンデイミナーゼ、α−ケトグルタル酸、ＮＡＤ（Ｐ）Ｈ、グルタミン酸脱水素酵素の夫々が少なくとも第一試薬と第二試薬の何れかに含まれているような形態とした二試薬系での使用が好ましく、特に、本発明の安定化剤、ＮＡＤ（Ｐ）Ｈ、グルタミン酸脱水素酵素、α−ケトグルタル酸等を含んでなる第一試薬と、本発明の安定化剤、クレアチニンデイミナーゼ等を含んでなる第二試薬とを組み合わせたものが特に好ましい。
尚、上記に於いて、用いられる本発明の安定化剤の使用濃度としては、試料中のクレアチニンを支障無く測定し得、水性溶媒中で変質する物質、換言すれば試薬自体を安定化し得る濃度であればよく、前述した通りであるが、特にクレアチニン測定用試薬（方法）に於いては、水性溶媒中で変質する物質を含有する試薬中の溶媒の通常１〜１００重量％、好ましくは５０〜１００重量％、より好ましくは７５〜１００重量％の範囲となるように、当該試薬中に本発明の安定化剤を存在させればよい。
また、経済性等を考慮すると、目的とする効果を奏し得る濃度の本発明の安定化剤を使用すればよく、試薬中の溶媒の通常９０％以下、好ましくは８５％以下、より好ましくは８０％以下とするのが望ましい。
上記（２）の試薬（方法）としては、例えば以下の試薬（方法）が挙げられる。
▲１▼下記反応式で示される原理を利用する方法。
2003018614.tif 000008
このようなクレアチニン測定用試薬としては、具体的には、例えばクレアチナーゼ、ザルコシンオキシダーゼ、カタラーゼ、クレアチニナーゼ、色原体、ペルオキシダーゼ、アジ化ナトリウム等を、その主要成分として用いて調製されたものが、代表的なものとして挙げられる。
尚、上記に於いて、色原体としては、上記した如き酸化系発色試薬、上記した如きトリンダー試薬類と４−アミノアンチピリン等のカップラーとの組み合わせ等、通常この分野で使用される色原体が挙げられる。
また、要すれば、上記した如き通常クレナチニン測定法に於いて用いられる試薬類が含まれていても良く、これら本発明の安定化剤以外の試薬類は、クレアチニン測定時の反応液中の濃度が自体公知の測定法で用いられている濃度範囲となるようにクレアチニン測定用試薬中に添加されればよい。また、その由来等についても特に限定されない。尚、試薬のｐＨも、自体公知の測定法で用いられている範囲から適宜選択すれば良く、特に限定されない。
また、上記した如きクレアチニン測定用試薬は、クレアチナーゼ、ザルコシンオキシダーゼ、カタラーゼ、クレアチニナーゼ、ペルオキシダーゼ、色原体の夫々が少なくとも第一試薬と第二試薬の何れかに含まれているような形態とした二試薬系での使用が好ましく、特に、クレアチナーゼ、ザルコシンオキシダーゼ、カタラーゼ、本発明の安定化剤等を含んでなる第一試薬と、クレアチニナーゼ、ペルオキシダーゼ、カタラーゼ阻害剤（例えば３−アミノ−１，２，４−トリアゾール、ＮａＮ３、ＮＨ２ＯＨ等）本発明の安定化剤等を含んでなる第二試薬とを組み合わせたものであって、色原体が少なくとも第一試薬又は第二試薬の何れか一方に含まれているもの、具体的には、トリンダー試薬又はカップラーの何れか一方が第一試薬又は第二試薬の何れか一方に、他方が残りの一方にふくまれているものが特に好ましい。
尚、上記に於ける本発明の安定化剤の使用濃度については、先と同様である。
〔尿酸測定用試薬（方法）〕
本発明の安定化剤は、例えば下式で示される反応を利用する各種尿酸測定用試薬（方法）に適用することができる。
2003018614.tif 000009
このような試薬（方法）としては、例えば以下の試薬（方法）が挙げられる。
▲１▼ウリカーゼーペルオキシダーゼ法（例えば臨床検査法提要  改訂第３０版、平成５年１２月２０日、第２刷発行、金原出版（株）、５２０頁〜５２１頁等）
即ち、尿酸にウリカーゼを作用させ、アラントインと過酸化水素に分解し、生じた過酸化水素によりペルオキシダーゼの存在下で、色原体を発色させて、生じた色素を比色する方法。
尚、上記に於いて、色原体としては、先に述べた通りである。
このような尿酸測定用試薬としては、具体的には、ウリカーゼ、ペルオキシダーゼ、色原体の夫々が少なくとも第一試薬と第二試薬の何れかに含まれているような形態とした二試薬系での使用が好ましく、特に、ペルオキシダーゼ、本発明の安定化剤等を含んでなる第一試薬と、ウリカーゼ、本発明の安定化剤等を含んでなる第二試薬とを組み合わせたものであって、色原体が少なくとも第一試薬又は第二試薬の何れか一方に含まれているもの、具体的には、トリンダー試薬又はカップラーの何れか一方が第一試薬又は第二試薬の何れか一方に、他方が残りの一方にふくまれているものが特に好ましい。
また、上記した如き尿酸測定用試薬中には、要すれば、例えばアジ化ナトリウム等の防腐剤、例えばリン酸塩等の緩衝剤、例えばエチレンジアミン四酢酸（ＥＤＴＡ）等のキレート剤、界面活性剤等、通常尿酸測定法に於いて用いられる試薬類が含まれていても良いことはいうまでもない。
これら本発明の安定化剤以外の試薬類は、尿酸測定時の反応液中の濃度が自体公知の測定法で用いられている濃度範囲となるように尿酸測定用試薬中に添加されればよく、また、その由来等についても特に限定されない。尚、試薬のｐＨも、自体公知の測定法で用いられている範囲から適宜選択すれば良く、特に限定されない。
尚、上記に於いて、用いられる本発明の安定化剤の使用濃度としては、試料中の尿酸を支障無く測定し得、水性溶媒中で変質する物質、換言すれば試薬自体を安定化し得る濃度であればよく、前述した通りであるが、特に尿酸測定用試薬（方法）に於いては、水性溶媒中で変質する物質を含有する試薬中の溶媒の通常１〜１００重量％、好ましくは４０〜１００重量％、より好ましくは６０〜１００重量％の範囲となるように、当該試薬中に本発明の安定化剤を存在させればよい。
また、経済性等を考慮すると、目的とする効果を奏し得る濃度の本発明の安定化剤を使用すればよく、試薬中の溶媒の通常８０％以下、好ましくは７０％以下、より好ましくは６５％以下とするのが望ましい。
〔グルコース測定用試薬（方法）〕
本発明の安定化剤は、例えばグルコースオキシダーゼ（ＧＯＤ）、ヘキソキナーゼ（ＨＫ）又はグルコキナーゼ（ＧＫ）、或いはグルコース脱水素酵素（ＧＤＨ）を利用する各種グルコース測定用試薬（方法）に適用することができる。（例えば臨床検査法提要  改訂第３０版、平成５年１２月２０日、第２刷発行、金原出版（株）、５２９頁〜５３０頁等）
このような試薬（方法）としては、例えば以下の試薬（方法）が挙げられる。
▲１▼ＧＯＤ−ＰＯＤ法（例えば臨床検査法提要  改訂第３０版、平成５年１２月２０日、第２刷発行、金原出版（株）、５３３頁等）
即ち、下記反応式で示される原理を利用する方法。
2003018614.tif 000010
このようなグルコース測定用試薬としては、具体的には、例えばグルコースオキシダーゼ、ペルオキシダーゼ、色原体等を、その主要成分として用いて調製されたものが、代表的なものとして挙げられ、１試薬系でも２試薬系等の多試薬系でもよい。
尚、上記に於いて、色原体としては、先に述べた通りである。
また、上記した如きグルコース測定用試薬中には、要すれば、例えばアジ化ナトリウム等の防腐剤、例えばトリエタノールアミン、リン酸塩等の緩衝剤、例えばエチレンジアミン四酢酸（ＥＤＴＡ）等のキレート剤、界面活性剤等、通常グルコース測定法に於いて用いられる試薬類が含まれていても良いことはいうまでもない。
これら本発明の安定化剤以外の試薬類は、グルコース測定時の反応液中の濃度が自体公知の測定法で用いられている濃度範囲となるようにグルコース測定用試薬中に添加されればよく、また、その由来等についても特に限定されない。尚、試薬のｐＨも、自体公知の測定法で用いられている範囲から適宜選択すれば良く、特に限定されない。
また、上記した如きグルコース測定用試薬は、グルコースオキシダーゼ、ペルオキシダーゼ、色原体の夫々が少なくとも第一試薬と第二試薬の何れかに含まれているような形態とした二試薬系での使用が好ましく、特に、本発明の安定化剤等を含んでなる第一試薬と、本発明の安定化剤、グルコースオキシダーゼ、ペルオキシダーゼ等を含んでなる第二試薬とを組み合わせたものであって、色原体が少なくとも第一試薬又は第二試薬の何れか一方に含まれているもの、具体的には、トリンダー試薬又はカップラーの何れか一方が第一試薬又は第二試薬の何れか一方に、他方が残りの一方にふくまれているものが特に好ましい。
尚、上記に於いて、用いられる本発明の安定化剤の使用濃度としては、試料中のグルコースを支障無く測定し得、水性溶媒中で変質する物質、換言すれば試薬自体を安定化し得る濃度であればよく、前述した通りであるが、特にグルコース測定用試薬（方法）に於いては、水性溶媒中で変質する物質を含有する試薬中の溶媒の通常１〜１００重量％、好ましくは４０〜１００重量％、より好ましくは７０〜１００重量％の範囲となるように、当該試薬中に本発明の安定化剤を存在させればよい。
また、経済性等を考慮すると、目的とする効果を奏し得る濃度の本発明の安定化剤を使用すればよく、試薬中の溶媒の通常９０％以下、好ましくは８０％以下、より好ましくは７５％以下とするのが望ましい。
▲２▼ＨＫ（ＧＫ）−Ｇ６ＰＤＨ法（例えば臨床検査法提要  改訂第３０版、平成５年１２月２０日、第２刷発行、金原出版（株）、５３３頁〜５３５頁等）
即ち、下記反応式で示される原理を利用する方法。
2003018614.tif 000011
このようなグルコース測定用試薬としては、具体的には、例えばヘキソキナーゼ又はグルコキナーゼ、アデノシン５′−トリホスフェート、マグネシウムイオン、グルコース−６−リン酸脱水素酵素（Ｇ６ＰＤＨ）、ＮＡＤ（Ｐ）等を、その主要成分として用いて調製されたものが、代表的なものとして挙げられ、１試薬系でも２試薬系等の多試薬系でもよい。
また、要すれば、上記した如きグルコース測定法に於いて用いられる試薬類が含まれていても良く、これら本発明の安定化剤以外の試薬類は、グルコース測定時の反応液中の濃度が自体公知の測定法で用いられている濃度範囲となるようにグルコース測定用試薬中に添加されればよい。また、その由来等についても特に限定されない。尚、試薬のｐＨも、自体公知の測定法で用いられている範囲から適宜選択すれば良く、特に限定されない。
また、上記した如きグルコース測定用試薬は、ヘキソキナーゼ又はグルコキナーゼ、アデノシン５′−トリホスフェート、ヘキソキナーゼ又はグルコキナーゼ、マグネシウムイオン、グルコース−６−リン酸脱水素酵素、ＮＡＤ（Ｐ）及び本発明の安定化剤の夫々が少なくとも第一試薬と第二試薬の何れかに含まれているような形態とした二試薬系での使用が好ましく、特に、グルコース−６−リン酸脱水素酵素、ＮＡＤ（Ｐ）及び本発明の安定化剤等を含んでなる第一試薬と、アデノシン５′−トリホスフェート及び本発明の安定化剤等を含んでなる第二試薬とを組み合わせたものであって、マグネシウムイオンが少なくとも第一試薬と第二試薬の何れかに含まれているような形態とした二試薬系での使用が好ましい。
尚、上記に於ける本発明の安定化剤の使用濃度については、先と同様である。
▲３▼グルコース脱水素酵素を用いる方法（例えば臨床検査法提要  改訂第３０版、平成５年１２月２０日、第２刷発行、金原出版（株）、５３０頁等）
即ち、下記反応式で示される原理を利用する方法。
2003018614.tif 000012
このようなグルコース測定用試薬としては、具体的には、例えばグルコース脱水素酵素、ＮＡＤ（Ｐ）等を、その主要成分として用いて調製されたものが、代表的なものとして挙げられ、１試薬系でも２試薬系等の多試薬系でもよい。
また、要すれば、上記した如き通常グルコース測定法に於いて用いられる試薬類が含まれていても良く、これら本発明の安定化剤以外の試薬類は、グルコース測定時の反応液中の濃度が自体公知の測定法で用いられている濃度範囲となるようにグルコース測定用試薬中に添加されればよい。また、その由来等についても特に限定されない。尚、試薬のｐＨも、自体公知の測定法で用いられている範囲から適宜選択すれば良く、特に限定されない。
また、上記した如きグルコース測定用試薬は、ＮＡＤ（Ｐ）、グルコース脱水素酵素及び本発明の安定化剤の夫々が少なくとも第一試薬と第二試薬の何れかに含まれているような形態とした二試薬系での使用が好ましく、特に、ＮＡＤ（Ｐ）及び本発明の安定化剤等を含んでなる第一試薬と、グルコース脱水素酵素及び本発明の安定化剤等を含んでなる第二試薬とを組み合わせたものが特に好ましい。
尚、上記に於ける本発明の安定化剤の使用濃度については、先と同様である。
〔ケトン体測定用試薬（方法）〕
本発明の安定化剤は、例えば下式で示される反応を利用する各種ケトン体測定用試薬（方法）に適用することができる。
2003018614.tif 000013
このような試薬（方法）としては、例えば以下の試薬（方法）が挙げられる。
▲１▼総ケトン体測定法。
即ち、下記反応式で示される原理を利用する方法。
2003018614.tif 000014
このような総ケトン体測定用試薬としては、具体的には、例えば３−ヒドロキシ酪酸脱水素酵素、チオＮＡＤ、ＮＡＤＨ等を、その主要成分として用いて調製されたものが、代表的なものとして挙げられ、１試薬系でも２試薬系等の多試薬系でもよい。
また、上記した如きケトン体測定用試薬中には、要すれば、例えばアジ化ナトリウム等の防腐剤、例えばトリエタノールアミン、トリス（ヒドロキシメチル）アミノメタン（ｔｒｉｓ）、リン酸塩等の緩衝剤、例えばエチレンジアミン四酢酸（ＥＤＴＡ）等のキレート剤、界面活性剤等、通常ケトン体測定法に於いて用いられる試薬類が含まれていても良いことはいうまでもない。
これら本発明の安定化剤以外の試薬類は、ケトン体測定時の反応液中の濃度が自体公知の測定法で用いられている濃度範囲となるようにケトン体測定用試薬中に添加されればよく、また、その由来等についても特に限定されない。尚、試薬のｐＨも、自体公知の測定法で用いられている範囲から適宜選択すれば良く、特に限定されない。
また、上記した如きケトン体測定用試薬は、３−ヒドロキシ酪酸脱水素酵素、チオＮＡＤ、ＮＡＤＨの夫々が少なくとも第一試薬と第二試薬の何れかに含まれているような形態とした二試薬系での使用が好ましく、特に、本発明の安定化剤、チオＮＡＤ等を含んでなる第一試薬と、本発明の安定化剤、３−ヒドロキシ酪酸脱水素酵素、ＮＡＤＨ等を含んでなる第二試薬とを組み合わせたものが特に好ましい。
尚、上記に於いて、用いられる本発明の安定化剤の使用濃度としては、試料中の総ケトン体を支障無く測定し得、水性溶媒中で変質する物質、換言すれば試薬自体を安定化し得る濃度であればよく、前述した通りであるが、特に総ケトン体測定用試薬（方法）に於いては、水性溶媒中で変質する物質を含有する試薬中の溶媒の通常１〜１００重量％、好ましくは５０〜１００重量％、より好ましくは７５〜１００重量％の範囲となるように、当該試薬中に本発明の安定化剤を存在させればよい。
また、経済性等を考慮すると、目的とする効果を奏し得る濃度の本発明の安定化剤を使用すればよく、試薬中の溶媒の通常９０％以下、好ましくは８５％以下、より好ましくは８０％以下とするのが望ましい。
▲２▼３−ヒドロキシ酪酸測定法。
即ち、下記反応式で示される原理を利用する方法。
2003018614.tif 000015
このような３−ヒドロキシ酪酸測定用試薬としては、具体的には、例えば３−ヒドロキシ酪酸脱水素酵素、チオＮＡＤ、ＮＡＤＨ、アセト酢酸脱炭酸酵素、アセト酢酸脱炭酸酵素阻害剤等を、その主要成分として用いて調製されたものが、代表的なものとして挙げられる。
また、要すれば、上記した如き通常総ケトン体測定法に於いて用いられる試薬類が含まれていても良く、これら本発明の安定化剤以外の試薬類は、３−ヒドロキシ酪酸測定時の反応液中の濃度が自体公知の測定法で用いられている濃度範囲となるように３−ヒドロキシ酪酸測定用試薬中に添加されればよい。また、その由来等についても特に限定されない。尚、試薬のｐＨも、自体公知の測定法で用いられている範囲から適宜選択すれば良く、特に限定されない。
また、上記した如き３−ヒドロキシ酪酸測定用試薬は、チオＮＡＤ、アセト酢酸脱炭酸酵素、本発明の安定化剤等を含んでなる第一試薬と、アセト酢酸脱炭酸酵素阻害剤、３−ヒドロキシ酪酸脱水素酵素、ＮＡＤＨ、本発明の安定化剤等を含んでなる第二試薬とを組み合わせたものが好ましい。
尚、上記に於ける本発明の安定化剤の使用濃度については、先の総ケトン体測定法と同様である。
〔コレステロール測定用試薬（方法）〕
本発明の安定化剤は、例えばコレステロールオキシダーゼ（ＣＯ）又はコレステロール脱水素酵素を利用する各種コレステロール測定用試薬（方法）に適用することができる。
このような試薬（方法）としては、例えば以下の試薬（方法）が挙げられる。
▲１▼下記反応式で示される原理を利用する方法。（例えば臨床検査法提要  改訂第３０版、平成５年１２月２０日、第２刷発行、金原出版（株）、５５７頁〜５５９頁等）
2003018614.tif 000016
このようなコレステロール測定用試薬としては、具体的には、例えばコレステロールエステラーゼ、コレステロールオキシダーゼ、ペルオキシダーゼ、色原体等を、その主要成分として用いて調製されたものが、代表的なものとして挙げられ、１試薬系でも２試薬系等の多試薬系でもよい。
尚、上記に於いて、色原体としては、先に述べた通りである。
また、上記した如きコレステロール測定用試薬中には、例えばポリオキシエチレンセチルエーテル、ポリオキシエチレンオレイルエーテル、ポリオキシエチレンラウリルエーテル〔例えば、エマルゲン１２０：花王（株）製〕、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル〔例えばポリオキシエチレンオクチルフェニルエーテル（例えば、トリトンＸ−１００：ローム・アンド・ハース社製）、ポリオキシエチレンイソオクチルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル等〕、ポリエチレングリコールモノラウレート等のノニオン型界面活性剤等を含有させておくことが望ましい。また、要すれば、例えばステアリルベタイン、２−アルキル−Ｎ−カルボキシメチル−Ｎ−ヒドロキシエチルイミダゾリニウムベタイン等の両性界面活性剤等の界面活性剤、例えばアジ化ナトリウム等の防腐剤、例えばピペラジン−１，４−ビス（２−エタンスルホン酸）（ＰＩＰＥＳ）等のグッド緩衝剤、例えばリン酸塩、トリス（ヒドロキシメチル）アミノメタン（Ｔｒｉｓ）等の緩衝剤、通常コレステロール測定法に於いて用いられる試薬類が、通常この分野で用いられる濃度範囲で含まれていても良いことはいうまでもない。
上記に於いて、本発明の安定化剤以外の試薬類は、コレステロール測定時の反応液中の濃度が自体公知の測定法で用いられている濃度範囲となるようにコレステロール測定用試薬中に添加されればよく、また、その由来等についても特に限定されない。尚、試薬のｐＨも、自体公知の測定法で用いられている範囲から適宜選択すれば良く、特に限定されない。
また、上記した如きコレステロール測定用試薬は、コレステロールエステラーゼ、コレステロールオキシダーゼ、ペルオキシダーゼ、色原体の夫々が少なくとも第一試薬と第二試薬の何れかに含まれているような形態とした二試薬系での使用が好ましく、特に、本発明の安定化剤、コレステロールエステラーゼ等を含んでなる第一試薬と、本発明の安定化剤、コレステロールオキシダーゼ、ペルオキシダーゼ等を含んでなる第二試薬とを組み合わせたものであって、色原体が少なくとも第一試薬又は第二試薬の何れか一方に含まれているもの、具体的には、トリンダー試薬又はカップラーの何れか一方が第一試薬又は第二試薬の何れか一方に、他方が残りの一方にふくまれているものが特に好ましい。
尚、上記に於いて、用いられる本発明の安定化剤の使用濃度としては、試料中のコレステロールを支障無く測定し得、水性溶媒中で変質する物質、換言すれば試薬自体を安定化し得る濃度であればよく、前述した通りであるが、特にコレステロール測定用試薬（方法）に於いては、水性溶媒中で変質する物質を含有する試薬中の溶媒の通常１〜１００重量％、好ましくは５０〜１００重量％、より好ましくは７５〜１００重量％の範囲となるように、当該試薬中に本発明の安定化剤を存在させればよい。
また、経済性等を考慮すると、目的とする効果を奏し得る濃度の本発明の安定化剤を使用すればよく、試薬中の溶媒の通常９０％以下、好ましくは８５％以下、より好ましくは８０％以下とするのが望ましい。
▲２▼下記反応式で示される原理を利用する方法。（例えば特開昭５８−８９２００号に記載の方法等）
2003018614.tif 000017
このようなコレステロール測定用試薬としては、具体的には、例えばコレステロールエステラーゼ、コレステロール脱水素酵素、ＮＡＤ（Ｐ）等を、その主要成分として用いて調製されたものが、代表的なものとして挙げられ、１試薬系でも２試薬系等の多試薬系でもよい。
上記した如きコレステロール測定用試薬中には、例えばポリオキシエチレンセチルエーテル、ポリオキシエチレンオレイルエーテル、ポリオキシエチレンラウリルエーテル〔例えば、エマルゲン１２０：花王（株）製〕、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル〔例えばポリオキシエチレンオクチルフェニルエーテル（例えば、トリトンＸ−１００：ローム・アンド・ハース社製）、ポリオキシエチレンイソオクチルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル等〕、ポリエチレングリコールモノラウレート等のノニオン型界面活性剤、検量範囲を拡大する目的で、例えばヒドラジン等を含有させておくことが望ましい。
また、要すれば、上記した如きコレステロール測定法に於いて用いられる試薬類が含まれていても良く、これら本発明の安定化剤以外の試薬類は、コレステロール測定時の反応液中の濃度が自体公知の測定法で用いられている濃度範囲となるようにコレステロール測定用試薬中に添加されればよい。また、その由来等についても特に限定されない。尚、試薬のｐＨも、自体公知の測定法で用いられている範囲から適宜選択すれば良く、特に限定されない。
また、上記した如きコレステロール測定用試薬は、コレステロールエステラーゼ、ＮＡＤ（Ｐ）、コレステロール脱水素酵素及び本発明の安定化剤、要すれば、例えばヒドラジン、例えばノニオン型界面活性剤の夫々が少なくとも第一試薬と第二試薬の何れかに含まれているような形態とした二試薬系での使用が好ましく、特に、コレステロールエステラーゼ、ＮＡＤ（Ｐ）、本発明の安定化剤、要すれば、例えばヒドラジン、例えばノニオン型界面活性剤等を含んでなる第一試薬と、コレステロール脱水素酵素、本発明の安定化剤、要すれば、例えばノニオン型界面活性剤等を含んでなる第二試薬とを組み合わせたものが特に好ましい。
尚、上記に於ける本発明の安定化剤の使用濃度については、先と同様である。
〔トリグリセリド測定用試薬（方法）〕
本発明の安定化剤は、例えばグリセロキナーゼ、グリセロール脱水素酵素、グリセロール−３−リン酸脱水素酵素、グリセロールオキシダーゼ又はグリセロール−３−リン酸オキシダーゼを利用する各種トリグリセリド測定用試薬（方法）に適用することができる。
このような試薬（方法）としては、例えば以下の試薬（方法）が挙げられる。
▲１▼ＧＫ−ＰＫ−ＬＤＨ系。（例えば臨床検査法提要  改訂第３０版、平成５年１２月２０日、第２刷発行、金原出版（株）、５６０頁等）
即ち、下記反応式で示される原理を利用する方法。
2003018614.tif 000018
このようなトリグリセリド測定用試薬としては、具体的には、例えばリポプロテインリパーゼ、ＡＴＰ、グリセロールキナーゼ、ホスホエノールピルビン酸、ピルビン酸キナーゼ、ＮＡＤＨ、マグネシウムイオン等を、その主要成分として用いて調製されたものが、代表的なものとして挙げられ、１試薬系でも２試薬系等の多試薬系でもよい。
また、上記した如きトリグリセリド測定用試薬中には、例えばポリオキシエチレンセチルエーテル、ポリオキシエチレンオレイルエーテル、ポリオキシエチレンラウリルエーテル〔例えば、エマルゲン１２０：花王（株）製〕、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル〔例えばポリオキシエチレンオクチルフェニルエーテル（例えば、トリトンＸ−１００：ローム・アンド・ハース社製）、ポリオキシエチレンイソオクチルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル等〕、ポリエチレングリコールモノラウレート等のノニオン型界面活性剤等を含有させておくことが望ましい。また、要すれば、例えばアジ化ナトリウム等の防腐剤、例えばピペラジン−１，４−ビス（２−エタンスルホン酸）（ＰＩＰＥＳ）等のグッド緩衝剤、例えばリン酸塩、トリス（ヒドロキシメチル）アミノメタン（Ｔｒｉｓ）等の緩衝剤、通常トリグリセリド測定法に於いて用いられる試薬類が、通常この分野で用いられる濃度範囲で含まれていても良いことはいうまでもない。
上記に於いて、本発明の安定化剤以外の試薬類は、トリグリセリド測定時の反応液中の濃度が自体公知の測定法で用いられている濃度範囲となるようにトリグリセリド測定用試薬中に添加されればよく、また、その由来等についても特に限定されない。尚、試薬のｐＨも、自体公知の測定法で用いられている範囲から適宜選択すれば良く、特に限定されない。
また、上記した如きトリグリセリド測定用試薬は、リポプロテインリパーゼ、グリセロールキナーゼ、ピルビン酸キナーゼ、乳酸脱水素酵素、ＡＴＰ、ＮＡＤＨ、ホスホエノールピルビン酸の夫々が少なくとも第一試薬と第二試薬の何れかに含まれているような形態とした二試薬系での使用が好ましい。
尚、上記に於いて、用いられる本発明の安定化剤の使用濃度としては、試料中のトリグリセリドを支障無く測定し得、水性溶媒中で変質する物質、換言すれば試薬自体を安定化し得る濃度であればよく、前述した通りであるが、特にトリグリセリド測定用試薬（方法）に於いては、水性溶媒中で変質する物質を含有する試薬中の溶媒の通常１〜１００重量％、好ましくは５０〜１００重量％、より好ましくは７５〜１００重量％の範囲となるように、当該試薬中に本発明の安定化剤を存在させればよい。
また、経済性等を考慮すると、目的とする効果を奏し得る濃度の本発明の安定化剤を使用すればよく、試薬中の溶媒の通常９０％以下、好ましくは８５％以下、より好ましくは８０％以下とするのが望ましい。
▲２▼下記反応式で示される原理を利用する方法。（例えば臨床検査法提要  改訂第３０版、平成５年１２月２０日、第２刷発行、金原出版（株）、５６０頁等）
2003018614.tif 000019
このようなトリグリセリド測定用試薬としては、具体的には、例えばリポプロテインリパーゼ、ＮＡＤ、グリセロール脱水素酵素等を、その主要成分として用いて調製されたものが、代表的なものとして挙げられ、１試薬系でも２試薬系等の多試薬系でもよい。
また、要すれば、上記した如きトリグリセリド測定法に於いて用いられる試薬類が含まれていても良く、これら本発明の安定化剤以外の試薬類は、トリグリセリド測定時の反応液中の濃度が自体公知の測定法で用いられている濃度範囲となるようにトリグリセリド測定用試薬中に添加されればよい。また、その由来等についても特に限定されない。尚、試薬のｐＨも、自体公知の測定法で用いられている範囲から適宜選択すれば良く、特に限定されない。
また、上記した如きトリグリセリド測定用試薬は、リポプロテインリパーゼ、グリセロール脱水素酵素、ＮＡＤの夫々が少なくとも第一試薬と第二試薬の何れかに含まれているような形態とした二試薬系での使用が好ましい。
尚、上記に於ける本発明の安定化剤の使用濃度については、先と同様である。
▲３▼下記反応式で示される原理を利用する方法。（例えば臨床検査法提要  改訂第３０版、平成５年１２月２０日、第２刷発行、金原出版（株）、５６０頁等）
2003018614.tif 000020
このようなトリグリセリド測定用試薬としては、具体的には、例えばリポプロテインリパーゼ、ＡＴＰ、グリセロールキナーゼ、ＮＡＤ、グリセロール−３−リン酸脱水素酵素、マグネシウムイオン等を、その主要成分として用いて調製されたものが、代表的なものとして挙げられ、１試薬系でも２試薬系等の多試薬系でもよい。
また、要すれば、上記した如きトリグリセリド測定法に於いて用いられる試薬類が含まれていても良く、これら本発明の安定化剤以外の試薬類は、トリグリセリド測定時の反応液中の濃度が自体公知の測定法で用いられている濃度範囲となるようにトリグリセリド測定用試薬中に添加されればよい。また、その由来等についても特に限定されない。尚、試薬のｐＨも、自体公知の測定法で用いられている範囲から適宜選択すれば良く、特に限定されない。
また、上記した如きトリグリセリド測定用試薬は、リポプロテインリパーゼ、グリセロールキナーゼ、グリセロール−３−リン酸脱水素酵素、ＡＴＰ、ＮＡＤの夫々が少なくとも第一試薬と第二試薬の何れかに含まれているような形態とした二試薬系での使用が好ましい。
尚、上記に於ける本発明の安定化剤の使用濃度については、先と同様である。
▲４▼下記反応式で示される原理を利用する方法。（例えば臨床検査法提要  改訂第３０版、平成５年１２月２０日、第２刷発行、金原出版（株）、５６０頁等）
2003018614.tif 000021
このようなトリグリセリド測定用試薬としては、具体的には、例えばリポプロテインリパーゼ、ＡＴＰ、グリセロールキナーゼ、グリセロール−３−リン酸オキシダーゼ、マグネシウムイオン等を、その主要成分として用いて調製されたものが、代表的なものとして挙げられ、１試薬系でも２試薬系等の多試薬系でもよい。
尚、上記に於いて、色原体としては、先に述べた通りである。
また、要すれば、上記した如きトリグリセリド測定法に於いて用いられる試薬類が含まれていても良く、これら本発明の安定化剤以外の試薬類は、トリグリセリド測定時の反応液中の濃度が自体公知の測定法で用いられている濃度範囲となるようにトリグリセリド測定用試薬中に添加されればよい。また、その由来等についても特に限定されない。尚、試薬のｐＨも、自体公知の測定法で用いられている範囲から適宜選択すれば良く、特に限定されない。
また、上記した如きトリグリセリド測定用試薬は、リポプロテインリパーゼ、グリセロールキナーゼ、ＡＴＰ、マグネシウムイオン、グリセロール−３−リン酸オキシダーゼ、ペルオキシダーゼ、色原体の夫々が少なくとも第一試薬と第二試薬の何れかに含まれているような形態とした二試薬系での使用が好ましく、特に、リポプロテインリパーゼ、グリセロールキナーゼ、ＡＴＰ、マグネシウムイオン、本発明の安定化剤等を含んでなる第一試薬と、グリセロール−３−リン酸オキシダーゼ、ペルオキシダーゼ、本発明の安定化剤等を含んでなる第二試薬とを組み合わせたものであって、色原体が少なくとも第一試薬又は第二試薬の何れか一方に含まれているもの、具体的には、トリンダー試薬又はカップラーの何れか一方が第一試薬又は第二試薬の何れか一方に、他方が残りの一方にふくまれているものが特に好ましい。
尚、上記に於ける本発明の安定化剤の使用濃度については、先と同様である。
▲５▼下記反応式で示される原理を利用する方法。（例えば臨床検査法提要  改訂第３０版、平成５年１２月２０日、第２刷発行、金原出版（株）、５６０頁等）
2003018614.tif 000022
このようなトリグリセリド測定用試薬としては、具体的には、例えばリポプロテインリパーゼ、グリセロールオキシダーゼ、色原体、ペルオキシダーゼ等を、その主要成分として用いて調製されたものが、代表的なものとして挙げられ、１試薬系でも２試薬系等の多試薬系でもよい。
また、要すれば、上記した如きトリグリセリド測定法に於いて用いられる試薬類が含まれていても良く、これら本発明の安定化剤以外の試薬類は、トリグリセリド測定時の反応液中の濃度が自体公知の測定法で用いられている濃度範囲となるようにトリグリセリド測定用試薬中に添加されればよい。また、その由来等についても特に限定されない。尚、試薬のｐＨも、自体公知の測定法で用いられている範囲から適宜選択すれば良く、特に限定されない。
また、上記した如きトリグリセリド測定用試薬は、リポプロテインリパーゼ、グリセロールオキシダーゼ、ペルオキシダーゼ、色原体、本発明の安定化剤の夫々が少なくとも第一試薬と第二試薬の何れかに含まれているような形態とした二試薬系での使用が好ましい。
尚、上記に於ける本発明の安定化剤の使用濃度については、先と同様である。
▲６▼下記反応式で示される原理を利用する方法。（例えば臨床検査法提要  改訂第３０版、平成５年１２月２０日、第２刷発行、金原出版（株）、５６０頁等）
2003018614.tif 000023
このようなトリグリセリド測定用試薬としては、具体的には、上記した如きトリグリセリド測定用試薬は、グリセロールキナーゼ、ＡＴＰ、グリセロール−３−リン酸オキシダーゼ、カタラーゼ、マグネシウムイオン及び本発明の安定化剤等を含んでなる第一試薬と、カタラーゼ阻害剤、リポプロテインリパーゼ、色原体、ペルオキシダーゼ、本発明の安定化剤等を含んでなる第二試薬とを組み合わせたものが好ましい。
また、要すれば、上記した如きトリグリセリド測定法に於いて用いられる試薬類が含まれていても良く、これら本発明の安定化剤以外の試薬類は、尿酸測定時の反応液中の濃度が自体公知の測定法で用いられている濃度範囲となるようにトリグリセリド測定用試薬中に添加されればよい。また、その由来等についても特に限定されない。尚、試薬のｐＨも、自体公知の測定法で用いられている範囲から適宜選択すれば良く、特に限定されない。
尚、上記した如きトリグリセリド測定用試薬は、上記第二試薬の成分をさらに分割した３試薬系以上の多試薬系でもよい。
また、上記に於ける本発明の安定化剤の使用濃度については、先と同様である。
〔リン脂質測定用試薬（方法）〕
本発明の安定化剤は、例えばホスホリパーゼＤを利用する各種リン脂質測定用試薬（方法）に適用することができる。
このような試薬（方法）としては、例えば以下の試薬（方法）が挙げられる。
▲１▼下記反応式で示される原理を利用する方法。（例えば臨床検査法提要  改訂第３０版、平成５年１２月２０日、第２刷発行、金原出版（株）、５６５〜５６７頁等）
2003018614.tif 000024
このようなリン脂質測定用試薬としては、具体的には、例えばホスホリパーゼＤ、コリンオキシダーゼ、色原体、ペルオキシダーゼ等を、その主要成分として用いて調製されたものが、代表的なものとして挙げられ、１試薬系でも２試薬系等の多試薬系でもよい。
尚、上記に於いて、色原体としては、先に述べた通りである。
また、上記した如きリン脂質測定用試薬中には、例えばポリオキシエチレンセチルエーテル、ポリオキシエチレンオレイルエーテル、ポリオキシエチレンラウリルエーテル〔例えば、エマルゲン１２０：花王（株）製〕、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル〔例えばポリオキシエチレンオクチルフェニルエーテル（例えば、トリトンＸ−１００：ローム・アンド・ハース社製）、ポリオキシエチレンイソオクチルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル等〕、ポリエチレングリコールモノラウレート等のノニオン型界面活性剤等を含有させておくことが望ましい。また、要すれば、例えばステアリルベタイン、２−アルキル−Ｎ−カルボキシメチル−Ｎ−ヒドロキシエチルイミダゾリニウムベタイン等の両性界面活性剤等の界面活性剤、例えばアジ化ナトリウム等の防腐剤、例えばピペラジン−１，４−ビス（２−エタンスルホン酸）（ＰＩＰＥＳ）等のグッド緩衝剤、例えばリン酸塩、トリス（ヒドロキシメチル）アミノメタン（Ｔｒｉｓ）等の緩衝剤、カルシウムイオン等、通常リン脂質測定法に於いて用いられる試薬類が、通常この分野で用いられる濃度範囲で含まれていても良いことはいうまでもない。
上記に於いて、本発明の安定化剤以外の試薬類は、リン脂質測定時の反応液中の濃度が自体公知の測定法で用いられている濃度範囲となるようにリン脂質測定用試薬中に添加されればよく、また、その由来等についても特に限定されない。尚、試薬のｐＨも、自体公知の測定法で用いられている範囲から適宜選択すれば良く、特に限定されない。
また、上記した如きリン脂質測定用試薬は、ホスホリパーゼＤ、コリンオキシダーゼ、ペルオキシダーゼ、色原体の夫々が少なくとも第一試薬と第二試薬の何れかに含まれているような形態とした二試薬系での使用が好ましく、特に、ホスホリパーゼＤ、本発明の安定化剤等を含んでなる第一試薬と、コリンオキシダーゼ、ペルオキシダーゼ、本発明の安定化剤等を含んでなる第二試薬とを組み合わせたものであって、色原体が少なくとも第一試薬又は第二試薬の何れか一方に含まれているもの、具体的には、トリンダー試薬又はカップラーの何れか一方が第一試薬又は第二試薬の何れか一方に、他方が残りの一方にふくまれているものが特に好ましい。
尚、上記に於いて、用いられる本発明の安定化剤の使用濃度としては、試料中のリン脂質を支障無く測定し得、水性溶媒中で変質する物質、換言すれば試薬自体を安定化し得る濃度であればよく、前述した通りであるが、特にリン脂質測定用試薬（方法）に於いては、水性溶媒中で変質する物質を含有する試薬中の溶媒の通常１〜１００重量％、好ましくは３０〜１００重量％、より好ましくは５０〜１００重量％の範囲となるように、当該試薬中に本発明の安定化剤を存在させればよい。
また、経済性等を考慮すると、目的とする効果を奏し得る濃度の本発明の安定化剤を使用すればよく、試薬中の溶媒の通常８０％以下、好ましくは７０％以下、より好ましくは６０％以下とするのが望ましい。
〔遊離脂肪酸測定用試薬（方法）〕
本発明の安定化剤は、例えばアシル−ＣｏＡシンセターゼを利用する各種遊離脂肪酸測定用試薬（方法）に適用することができる。
このような試薬（方法）としては、例えば以下の試薬（方法）が挙げられる。
▲１▼アシル−ＣｏＡシンセターゼとアシル−ＣｏＡオキシダーゼとを用いた下記反応式で示される原理を利用する方法。（例えば臨床検査法提要  改訂第３０版、平成５年１２月２０日、第２刷発行、金原出版（株）、５６７頁等）
2003018614.tif 000025
このような遊離脂肪酸測定用試薬としては、具体的には、例えばＣｏＡ、アシル−ＣｏＡシンセターゼ、ＡＴＰ、アシル−ＣｏＡオキシダーゼ、色原体、ペルオキシダーゼ、マグネシウムイオン等を、その主要成分として用いて調製されたものが、代表的なものとして挙げられる。
また、上記した如き遊離脂肪酸測定用試薬中には、要すれば、例えばアジ化ナトリウム等の防腐剤、例えばピペラジン−１，４−ビス（２−エタンスルホン酸）（ＰＩＰＥＳ）等のグッド緩衝剤、例えばリン酸塩等の緩衝剤等、通常遊離脂肪酸測定法に於いて用いられる試薬類が、通常この分野で用いられる濃度範囲で含まれていても良いことはいうまでもない。
上記に於いて、本発明の安定化剤以外の試薬類は、遊離脂肪酸測定時の反応液中の濃度が自体公知の測定法で用いられている濃度範囲となるように遊離脂肪酸測定用試薬中に添加されればよく、また、その由来等についても特に限定されない。尚、試薬のｐＨも、自体公知の測定法で用いられている範囲から適宜選択すれば良く、特に限定されない。
また、上記した如き遊離脂肪酸測定用試薬は、本発明の安定化剤、アシルＣｏＡシンセターゼ、ＣｏＡ、ＡＴＰ等を含んでなる第一試薬と、本発明の安定化剤、アシルＣｏＡオキシダーゼ、ペルオキシダーゼ、ＣｏＡマスキング剤（例えばＮ−エチルマレイミド等）等を含んでなる第二試薬とを組み合わせたものであって、色原体が少なくとも第一試薬又は第二試薬の何れか一方に含まれているもの、具体的には、トリンダー試薬又はカップラーの何れか一方が第一試薬又は第二試薬の何れか一方に、他方が残りの一方にふくまれているものが特に好ましい。
尚、上記に於いて、用いられる本発明の安定化剤の使用濃度としては、試料中の遊離脂肪酸を支障無く測定し得、水性溶媒中で変質する物質、換言すれば試薬自体を安定化し得る濃度であればよく、前述した通りであるが、特に遊離脂肪酸測定用試薬（方法）に於いては、水性溶媒中で変質する物質を含有する試薬中の溶媒の通常１〜１００重量％、好ましくは６０〜１００重量％、より好ましくは８０〜１００重量％の範囲となるように、当該試薬中に本発明の安定化剤を存在させればよい。
また、経済性等を考慮すると、目的とする効果を奏し得る濃度の本発明の安定化剤を使用すればよく、試薬中の溶媒の通常９５％以下、好ましくは９０％以下、より好ましくは８５％以下とするのが望ましい。
〔ＨＤＬ−コレステロール測定用試薬（方法）〕
本発明の安定化剤は、例えば沈澱法や電気泳動法等により分離、分画されたＨＤＬ中のコレステロールを測定する試薬（方法）（例えば臨床検査法提要  改訂第３０版、平成５年１２月２０日、第２刷発行、金原出版（株）、５６７頁等）、或いは例えば特開平６−２４２１１０号、特開平７−３０１６３６号、特開平８−６８７９５号、特開平８−１１６９９６号、特開平８−１３１１９５号、特開平８−１３１１９７号、特開平８−２０１３９３号、特開平９−９６６３７号等に記載のいわゆる直接法用試薬（方法）等に適用することができる。
このようなＨＤＬ−コレステロール測定用試薬としては、具体的には、例えばＨＤＬ以外のリポタンパクに対する抗体（例えば抗βリポタンパク抗体等）、コレステロールエステラーゼ、コレステロールオキシダーゼ、ペルオキシダーゼ、色原体等を、その主要成分として用いて調製されたものが、代表的なものとして挙げられ、１試薬系でも２試薬系等の多試薬系でもよい。
尚、上記に於いて、色原体としては、先に述べた通りである。
また、上記した如きＨＤＬ−コレステロール測定用試薬中には、先に述べた如き通常コレステロール測定法に於いて用いられる試薬類が、通常この分野で用いられる濃度範囲で含まれていても良い。
上記に於いて、本発明の安定化剤以外の試薬類は、ＨＤＬ−コレステロール測定時の反応液中の濃度が自体公知の測定法で用いられている濃度範囲となるようにＨＤＬ−コレステロール測定用試薬中に添加されればよく、また、その由来等についても特に限定されない。尚、試薬のｐＨも、自体公知の測定法で用いられている範囲から適宜選択すれば良く、特に限定されない。
また、上記した如きコレステロール測定用試薬は、抗βリポタンパク抗体、ペルオキシダーゼ、色原体、コレステロールエステラーゼ、コレステロールオキシダーゼの夫々が少なくとも第一試薬と第二試薬の何れかに含まれているような形態とした二試薬系での使用が好ましく、特に、本発明の安定化剤、抗βリポタンパク抗体、ペルオキシダーゼ等を含んでなる第一試薬と、本発明の安定化剤、コレステロールエステラーゼ、コレステロールオキシダーゼ等を含んでなる第二試薬とを組み合わせたものであって、色原体が少なくとも第一試薬又は第二試薬の何れか一方に含まれているもの、具体的には、トリンダー試薬又はカップラーの何れか一方が第一試薬又は第二試薬の何れか一方に、他方が残りの一方にふくまれているものが特に好ましい。
尚、上記に於いて、用いられる本発明の安定化剤の使用濃度としては、試料中のＨＤＬ−コレステロールを支障無く測定し得、水性溶媒中で変質する物質、換言すれば試薬自体を安定化し得る濃度であればよく、前述した通りであるが、特にＨＤＬ−コレステロール測定用試薬（方法）に於いては、水性溶媒中で変質する物質を含有する試薬中の溶媒の通常１〜１００重量％、好ましくは５０〜１００重量％、より好ましくは７５〜１００重量％の範囲となるように、当該試薬中に本発明の安定化剤を存在させればよい。
また、経済性等を考慮すると、目的とする効果を奏し得る濃度の本発明の安定化剤を使用すればよく、試薬中の溶媒の通常９０％以下、好ましくは８５％以下、より好ましくは８０％以下とするのが望ましい。
〔ＬＤＬ−コレステロール測定用試薬〕
本発明の安定化剤は、例えば沈澱法や電気泳動法等により分離、分画されたＬＤＬ中のコレステロールを測定する試薬（方法）、或いは例えば特開平７−２８０８１２号、ＷＯ９６／２８７３４号、特開平１０−３８８８８号、特開平９−３１３２２０号、特開平１０−８０３００号、特開平１０−８４９９７号、特開平１０−３１１８３３号、特開平１０−１４６６３６号、特開２０００−６０６００号等に記載のいわゆる直接法用試薬（方法）等に適用することができる。
このようなＬＤＬ−コレステロール測定用試薬としては、具体的には、例えばコレステロールエステラーゼ、コレステロールオキシダーゼ、ポリアニオン、両性界面活性剤、カタラーゼ、ペルオキシダーゼ、色原体等を、その主要成分として用いて調製されたものが、代表的なものとして挙げられる。
尚、上記に於いて、色原体としては、先に述べた通りである。
また、上記した如きＬＤＬ−コレステロール測定用試薬中には、先に述べた如き通常コレステロール測定法に於いて用いられる試薬類が、通常この分野で用いられる濃度範囲で含まれていても良い。
上記に於いて、本発明の安定化剤以外の試薬類は、ＬＤＬ−コレステロール測定時の反応液中の濃度が自体公知の測定法で用いられている濃度範囲となるようにＬＤＬ−コレステロール測定用試薬中に添加されればよく、また、その由来等についても特に限定されない。尚、試薬のｐＨも、自体公知の測定法で用いられている範囲から適宜選択すれば良く、特に限定されない。
また、上記した如きコレステロール測定用試薬は、本発明の安定化剤、コレステロールオキシダーゼ、コレステロールエステラーゼ、両性界面活性剤、ポリアニオン、カタラーゼ等を含んでなる第一試薬と、本発明の安定化剤、ペルオキシダーゼ等を含んでなる第二試薬とを組み合わせたものであって、色原体が少なくとも第一試薬又は第二試薬の何れか一方に含まれているもの、具体的には、トリンダー試薬又はカップラーの何れか一方が第一試薬又は第二試薬の何れか一方に、他方が残りの一方にふくまれているものが特に好ましい。
尚、上記に於いて、用いられる本発明の安定化剤の使用濃度としては、試料中のＬＤＬ−コレステロールを支障無く測定し得、水性溶媒中で変質する物質、換言すれば試薬自体を安定化し得る濃度であればよく、前述した通りであるが、特にＬＤＬ−コレステロール測定用試薬（方法）に於いては、水性溶媒中で変質する物質を含有する試薬中の溶媒の通常１〜１００重量％、好ましくは５０〜１００重量％、より好ましくは７５〜１００重量％の範囲となるように、当該試薬中に本発明の安定化剤を存在させればよい。
また、経済性等を考慮すると、目的とする効果を奏し得る濃度の本発明の安定化剤を使用すればよく、試薬中の溶媒の通常９０％以下、好ましくは８５％以下、より好ましくは８０％以下とするのが望ましい。
〔無機リン測定用試薬（方法）〕
本発明の安定化剤は、例えばマルトースホスホリラーゼ、スクロースホスホリラーゼ、プリンヌクレオシドホスホリラーゼを利用する各種無機リン測定用試薬（方法）に適用することができる。（例えば臨床検査法提要  改訂第３０版、平成５年１２月２０日、第２刷発行、金原出版（株）、６０２〜６０４頁等）
▲１▼下記反応式で示される原理を利用する方法。
2003018614.tif 000026
このような無機リン測定用試薬としては、具体的には、例えばイノシン、プリンヌクレオチドホスホリラーゼ、キサンチン脱水素酵素、ＮＡＤ（Ｐ）等を、その主要成分として用いて調製されたものが、代表的なものとして挙げられる。
また、上記した如き無機リン測定用試薬中には、要すれば、例えばアジ化ナトリウム等の防腐剤、例えばピペラジン−１，４−ビス（２−エタンスルホン酸）（ＰＩＰＥＳ）等のグッド緩衝剤、例えばトリス（ヒドロキシメチル）アミノメタン（Ｔｒｉｓ）等の緩衝剤等、通常無機リン測定法に於いて用いられる試薬類が、通常この分野で用いられる濃度範囲で含まれていても良いことはいうまでもない。
上記に於いて、本発明の安定化剤以外の試薬類は、無機リン測定時の反応液中の濃度が自体公知の測定法で用いられている濃度範囲となるように無機リン測定用試薬中に添加されればよく、また、その由来等についても特に限定されない。尚、試薬のｐＨも、自体公知の測定法で用いられている範囲から適宜選択すれば良く、特に限定されない。
また、上記した如き無機リン測定用試薬は、プリンヌクレオチドホスホリラーゼ、イノシン、キサンチン脱水素酵素及びＮＡＤ（Ｐ）の夫々が少なくとも第一試薬と第二試薬の何れかに含まれているような形態とした二試薬系での使用が好ましく、特に、プリンヌクレオチドホスホリラーゼ、キサンチン脱水素酵素、本発明の安定化剤等を含んでなる第一試薬と、イノシン、ＮＡＤ（Ｐ）、本発明の安定化剤等を含んでなる第二試薬とを組み合わせたものが特に好ましい。
尚、上記に於いて、用いられる本発明の安定化剤の使用濃度としては、試料中の無機リンを支障無く測定し得、水性溶媒中で変質する物質、換言すれば試薬自体を安定化し得る濃度であればよく、前述した通りであるが、特に無機リン測定用試薬（方法）に於いては、水性溶媒中で変質する物質を含有する試薬中の溶媒の通常１〜１００重量％、好ましくは３０〜１００重量％、より好ましくは５０〜１００重量％の範囲となるように、当該試薬中に本発明の安定化剤を存在させればよい。
また、経済性等を考慮すると、目的とする効果を奏し得る濃度の本発明の安定化剤を使用すればよく、試薬中の溶媒の通常８０％以下、好ましくは７０％以下、より好ましくは６０％以下とするのが望ましい。
▲２▼下記反応式で示される原理を利用する方法。（例えば臨床検査法提要  改訂第３０版、平成５年１２月２０日、第２刷発行、金原出版（株）、６０３〜６０４頁等）
2003018614.tif 000027
このような無機リン測定用試薬としては、具体的には、例えばスクロース、スクロースホスホリラーゼ、グルコース−１，６−ビスリン酸、グルコース−６−リン酸脱水素酵素、ＮＡＤ（Ｐ）等を、その主要成分として用いて調製されたものが、代表的なものとして挙げられる。
また、要すれば、上記した如き無機リン測定用試薬に於いて用いられる試薬類が含まれていても良く、これら本発明の安定化剤以外の試薬類は、無機リン測定時の反応液中の濃度が自体公知の測定法で用いられている濃度範囲となるように無機リン測定用試薬中に添加されればよい。また、その由来等についても特に限定されない。尚、試薬のｐＨも、自体公知の測定法で用いられている範囲から適宜選択すれば良く、特に限定されない。
また、上記した如き無機リン測定用試薬は、グルコース−１，６−ビスリン酸、スクロース、ホスホグルコムターゼ、スクロースホスホリラーゼ、グルコース−６−リン酸脱水素酵素及びＮＡＤ（Ｐ）の夫々が少なくとも第一試薬と第二試薬の何れかに含まれているような形態とした二試薬系での使用が好ましく、特に、グルコース−１，６−ビスリン酸、スクロース、ホスホグルコムターゼ、グルコース−６−リン酸脱水素酵素、ＮＡＤ（Ｐ）、本発明の安定化剤等を含んでなる第一試薬と、スクロースホスホリラーゼ、本発明の安定化剤等を含んでなる第二試薬とを組み合わせたもの、更に、当該第二試薬に更にスクロースを加えたものが特に好ましい。
尚、上記に於ける本発明の安定化剤の使用濃度については、先と同様である。
〔アルカリホスファターゼ、酸性ホスファターゼ測定用試薬（方法）〕
本発明の安定化剤は、例えばβ−グリセロリン酸、フェニルリン酸、ｐ−ニトロフェニルリン酸、フェノールフタレインリン酸、チモールフタレインリン酸等の有機モノリン酸エステルを基質として使用する各種アルカリホスファターゼ、酸性ホスファターゼ測定用試薬（方法）に適用することができる。（例えば臨床検査法提要  改訂第３０版、平成５年１２月２０日、第２刷発行、金原出版（株）、６１８〜６３０頁等）
なかでも、ｐ−ニトロフェニルリン酸を用いる試薬（方法）が好ましい。
このようなアルカリホスファターゼ、酸性ホスファターゼ測定用試薬としては、上記した如き基質等を、その主要成分として用いて調製されたものが、代表的なものとして挙げられ、１試薬系でも２試薬系等の多試薬系でもよい。
上記に於いて、本発明の安定化剤以外の試薬類は、アルカリホスファターゼ、酸性ホスファターゼ測定時の反応液中の濃度が自体公知の測定法で用いられている濃度範囲となるようにアルカリホスファターゼ、酸性ホスファターゼ測定用試薬中に添加されればよく、また、その由来等についても特に限定されない。尚、試薬のｐＨも、自体公知の測定法で用いられている範囲から適宜選択すれば良く、特に限定されない。
また、上記した如きアルカリホスファターゼ、酸性ホスファターゼ測定用試薬のなかでも、ｐ−ニトロフェニルリン酸が少なくとも第一試薬と第二試薬の何れかに含まれているような形態とした二試薬系が好ましい。
尚、上記に於いて、用いられる本発明の安定化剤の使用濃度としては、試料中のアルカリホスファターゼ又は酸性ホスファターゼを支障無く測定し得、水性溶媒中で変質する物質、換言すれば試薬自体を安定化し得る濃度であればよく、前述した通りであるが、特にアルカリホスファターゼ、酸性ホスファターゼ測定用試薬（方法）に於いては、水性溶媒中で変質する物質を含有する試薬中の溶媒の通常１〜１００重量％、好ましくは５０〜１００重量％、より好ましくは８０〜１００重量％の範囲となるように、当該試薬中に本発明の安定化剤を存在させればよい。
また、経済性等を考慮すると、目的とする効果を奏し得る濃度の本発明の安定化剤を使用すればよく、試薬中の溶媒の通常９５％以下、好ましくは９０％以下、より好ましくは８５％以下とするのが望ましい。
〔アミラーゼ測定用試薬（方法）〕
本発明の安定化剤は、例えば（ｉ）マルトペンタオシド、マルトヘキサオシド、マルトヘプタオシド等の無修飾のオリゴ糖をアミラーゼの基質として用い、α−グルコシダーゼ、ヘキソキナーゼ及びグルコース−６−リン酸脱水素酵素、或いはマルトースホスホリラーゼ、ピラノースオキシダーゼ及びペルオキシダーゼを共役酵素として利用する試薬（方法）、（ｉｉ）還元末端がｐ−ニトロフェノール（ＰＮＰ）、２−クロロ−４−ニトロフェノール（ＣＮＰ）、２，４−ジクロロフェノール（Ｃｌ２Ｐ）等で修飾されたオリゴ糖をアミラーゼの基質として用い、α−グルコシダーゼを共役酵素として利用して、遊離するＰＮＰ、ＣＮＰを可視部で測定するか、遊離するＣｌ２Ｐと４ＡＡとの発色を測定する試薬（方法）、（ｉｉｉ）非還元末端がベンジル基、エチリデン基、３−ケトブチリデン基等でブロックされた、上記した如き還元末端修飾オリゴ糖をアミラーゼの基質として用い、α−グルコシダーゼ及びグルコアミラーゼを共役酵素として利用する試薬（方法）等の各種アミラーゼ測定用試薬（方法）に適用することができる。（例えば臨床検査法提要  改訂第３０版、平成５年１２月２０日、第２刷発行、金原出版（株）、６３４頁等）
なかでも、上記（ｉｉｉ）の試薬（方法）が好ましい。
このようなアミラーゼ測定用試薬としては、上記した如き基質、共役酵素等を、その主要成分として用いて調製されたものが、代表的なものとして挙げられる。
上記に於いて、本発明の安定化剤以外の試薬類は、アミラーゼ測定時の反応液中の濃度が自体公知の測定法で用いられている濃度範囲となるようにアミラーゼ測定用試薬中に添加されればよく、また、その由来等についても特に限定されない。尚、試薬のｐＨも、自体公知の測定法で用いられている範囲から適宜選択すれば良く、特に限定されない。
また、上記した如きアミラーゼ測定用試薬のなかでも、還元末端及び非還元末端が修飾されたオリゴ糖、グルコアミラーゼ、α−グルコシダーゼの夫々が少なくとも第一試薬と第二試薬の何れかに含まれているような形態とした二試薬系が好ましく、特に、グルコアミラーゼ、α−グルコシダーゼ、本発明の安定化剤等を含んでなる第一試薬と、還元末端及び非還元末端が修飾されたオリゴ糖（好ましくは、ｐ−ニトロフェニルベンジル−α−マルトペンタオシド）、本発明の安定化剤等を含んでなる第二試薬とを組み合わせたものが特に好ましい。
尚、上記に於いて、用いられる本発明の安定化剤の使用濃度としては、試料中のアミラーゼを支障無く測定し得、水性溶媒中で変質する物質、換言すれば試薬自体を安定化し得る濃度であればよく、前述した通りであるが、特にアミラーゼ測定用試薬（方法）に於いては、水性溶媒中で変質する物質を含有する試薬中の溶媒の通常１〜１００重量％、好ましくは１０〜１００重量％、より好ましくは２０〜１００重量％の範囲となるように、当該試薬中に本発明の安定化剤を存在させればよい。
また、経済性等を考慮すると、目的とする効果を奏し得る濃度の本発明の安定化剤を使用すればよく、試薬中の溶媒の通常８０％以下、好ましくは６０％以下、より好ましくは５０％以下とするのが望ましい。
〔コリンエステラーゼ測定用試薬（方法）〕
本発明の安定化剤は、例えば（ｉ）ベンゾイルコリン、ブチルチオコリン、Ｏ−トルオイルコリン、ｐ−ヒドロキシベンゾイルコリン等を基質として用いる試薬（方法）、（ｉｉ）これらを基質とし、コリンオキシダーゼやｐ−ヒドロキシ安息香酸脱水素酵素を共役酵素として用いる試薬（方法）、（ｉｉｉ）チオコリンエステルを基質として用い、生成するチオコリンをＤＴＮＢで発色させる試薬（方法）等の各種コリンエステラーゼ測定用試薬（方法）に適用することができる。（例えば臨床検査法提要  改訂第３０版、平成５年１２月２０日、第２刷発行、金原出版（株）、６４０頁等）
尚、上記に於いて、用いられる本発明の安定化剤の使用濃度としては、試料中のコリンエステラーゼを支障無く測定し得、水性溶媒中で変質する物質、換言すれば試薬自体を安定化し得る濃度であればよく、前述した通りであるが、特にコリンエステラーゼ測定用試薬（方法）に於いては、水性溶媒中で変質する物質を含有する試薬中の溶媒の通常１〜１００重量％、好ましくは３０〜１００重量％、より好ましくは５０〜１００重量％の範囲となるように、当該試薬中に本発明の安定化剤を存在させればよい。
また、経済性等を考慮すると、目的とする効果を奏し得る濃度の本発明の安定化剤を使用すればよく、試薬中の溶媒の通常８０％以下、好ましくは７０％以下、より好ましくは６０％以下とするのが望ましい。
〔クレアチンキナーゼ測定用試薬（方法）〕
本発明の安定化剤は、例えば下式で示される反応を利用するクレアチンキナーゼ測定用試薬（方法）に適用することができる。（例えば臨床検査法提要  改訂第３０版、平成５年１２月２０日、第２刷発行、金原出版（株）、６４６頁〜６４８頁等）
2003018614.tif 000028
なかでも、下記反応式で示される原理を利用する試薬（方法）が好ましい。（例えば臨床検査法提要  改訂第３０版、平成５年１２月２０日、第２刷発行、金原出版（株）、６４８頁〜６５０頁等）
2003018614.tif 000029
このようなクレアチンキナーゼ測定用試薬としては、具体的には、例えばクレアチンキナーゼ活性化剤（例えばチオグリセロール、２−メルカプトエタノール、２−メルカプトエタンスルホン酸、Ｎ−アセチルシステイン等のチオール化合物）、グルコース、ヘキソキナーゼ又はグルコキナーゼ、クレアチンリン酸、アデノシン５′−ジホスフェート、マグネシウムイオン、グルコース−６−リン酸脱水素酵素、ＮＡＤ（Ｐ）等を、その主要成分として用いて調製されたものが、代表的なものとして挙げられ、１試薬系でも２試薬系等の多試薬系でもよい。
また、上記した如きクレアチンキナーゼ測定用試薬中には、チオール化合物の安定化及び試薬の着色防止の目的で、例えばＥＤＴＡ、ジアミノシクロヘキサン四酢酸一水和物（ＣｙＤＴＡ）、ジアミノプロパノール四酢酸（ＤＰＴＡ−ＯＨ）、エチレンジアミン二酢酸（ＥＤＤＡ）、ヒドロキシエチルイミノ二酢酸（ＨＩＤＡ）等のキレート剤又はその塩類（アルカリ金属塩、アンモニウム塩等）等を含有させておくことが望ましい。また、要すれば、例えばアジ化ナトリウム等の防腐剤、例えばイミダゾール緩衝剤、ビス（２−ヒドロキシエチル）イミノトリス−（ヒドロキシメチル）メタン（Ｂｉｓ−Ｔｒｉｓ）緩衝剤等の緩衝剤、例えばＡＭＰ、ジアデノシン四リン酸（ＡＰ４Ａ）、ＡＰ５Ａ、ジアデノシン六リン酸（ＡＰ６Ａ）等のジアデノシンポリリン酸等の、体液試料中に存在するクレアチンキナーゼ活性に正誤差を与えるアデニル酸キナーゼ（ＡＫ）活性の影響を回避するためのＡＫ阻害剤等、通常ＣＫ活性測定法に於いて用いられる試薬類が、通常この分野で用いられる濃度範囲で含まれていても良いことはいうまでもない。
上記に於いて、本発明の安定化剤以外の試薬類は、クレアチンキナーゼ測定時の反応液中の濃度が自体公知の測定法で用いられている濃度範囲となるようにクレアチンキナーゼ測定用試薬中に添加されればよく、また、その由来等についても特に限定されない。
また、上記した如きクレアチンキナーゼ測定用試薬のなかでも、チオール化合物、ＡＤＰ、ヘキソキナーゼ（又はグルコキナーゼ）、グルコース−６−リン酸脱水素酵素、ＮＡＤ（Ｐ）、本発明の安定化剤等を含んでなる第一試薬と、クレアチンリン酸、本発明の安定化剤を含んでなる第二試薬とを組み合わせたものであって、グルコースとマグネシウムイオンの夫々が少なくとも第一試薬と第二試薬の何れかに含まれているような形態とした二試薬系での使用が好ましい。
また、クレアチンリン酸がアルカリ溶液中で安定であることは知られているので、二試薬系の試薬に於ては、クレアチンリン酸を含む試薬のｐＨをアルカリ側、例えば通常７．５〜１０、好ましくは８〜９．５としておくことが望ましい。但し、第一試薬と第二試薬混合時、即ち、ＣＫ活性測定時のｐＨがＣＫの至適ｐＨ、例えばｐＨ６．０〜７．２の範囲となるように、第一試薬と第二試薬の緩衝剤や緩衝剤濃度とを適宜調製する必要があること、更に、クレアチンキナーゼ測定時にクレアチンキナーゼ活性を阻害する緩衝剤や緩衝剤濃度は好ましくないことは言うまでもない。このような目的でクレアチンリン酸を含有する試薬に使用可能な緩衝剤としては、例えばＢｉｃｉｎｅ、Ｎ−〔トリス（ヒドロキシメチル）メチル〕グリシン等が好ましく挙げられる。尚、使用される緩衝剤の使用濃度は、通常この分野で用いられる濃度範囲から適宜選択すればよい。
尚、上記に於いて、用いられる本発明の安定化剤の使用濃度としては、試料中のクレアチンキナーゼを支障無く測定し得、水性溶媒中で変質する物質、換言すれば試薬自体を安定化し得る濃度であればよく、前述した通りであるが、特にクレアチンキナーゼ測定用試薬（方法）に於いては、水性溶媒中で変質する物質を含有する試薬中の溶媒の通常１〜１００重量％、好ましくは６０〜１００重量％、より好ましくは８０〜１００重量％の範囲となるように、当該試薬中に本発明の安定化剤を存在させればよい。
また、経済性等を考慮すると、目的とする効果を奏し得る濃度の本発明の安定化剤を使用すればよく、試薬中の溶媒の通常９５％以下、好ましくは９０％以下、より好ましくは８５％以下とするのが望ましい。
〔グルタミン酸オキザロ酢酸トランスアミナーゼ測定用試薬（方法）〕
本発明の安定化剤は、例えばＫａｒｍｅｎ等により考案された共役酵素を用いる紫外部測定法やその改良法（例えば、Ｈｅｎｒｙ法、例えばＧＳＣＣ、ＳＳＣＣ、ＩＦＣＣ、ＪＳＣＣ等の臨床化学会が勧告する標準法等）、及びこれらの方法で使用される試薬に適用することができる。（例えば臨床検査法提要  改訂第３０版、平成５年１２月２０日、第２刷発行、金原出版（株）、６５６頁〜６６０等）
なかでも、下記反応式で示される原理を利用するグルタミン酸オキザロ酢酸トランスアミナーゼ測定用試薬（方法）が好ましい。
2003018614.tif 000030
このようなグルタミン酸オキザロ酢酸トランスアミナーゼ測定用試薬としては、具体的には、例えばＬ−アスパラギン酸、α−ケトグルタル酸、リンゴ酸脱水素酵素、ＮＡＤ（Ｐ）Ｈ等を、その主要成分として用いて調製されたものが、代表的なものとして挙げられ、１試薬系でも２試薬系等の多試薬系でもよく、特に、上記成分に更に、内因性ピルビン酸を消費し、本測定系に影響を及ぼさないようにする等の目的で、本発明に係る乳酸脱水素酵素を加えたものが好ましい。
また、上記した如きグルタミン酸オキザロ酢酸トランスアミナーゼ測定用試薬中には、要すれば、アポ酵素を活性化する目的で、例えばピリドキサルリン酸等の活性化剤、例えばアジ化ナトリウム等の防腐剤、例えばトリス（ヒドロキシメチル）アミノメタン（Ｔｒｉｓ）等の緩衝剤等、通常グルタミン酸オキザロ酢酸トランスアミナーゼ活性測定法に於いて用いられる試薬類が、通常この分野で用いられる濃度範囲で含まれていても良いことはいうまでもない。
上記に於いて、本発明の安定化剤以外の試薬類は、グルタミン酸オキザロ酢酸トランスアミナーゼ測定時の反応液中の濃度が自体公知の測定法で用いられている濃度範囲となるようにグルタミン酸オキザロ酢酸トランスアミナーゼ測定用試薬中に添加されればよく、また、その由来等についても特に限定されない。尚、試薬のｐＨも、自体公知の測定法で用いられている範囲から適宜選択すれば良く、特に限定されない。
また、上記した如きグルタミン酸オキザロ酢酸トランスアミナーゼ測定用試薬のなかでも、Ｌ−アスパラギン酸、α−ケトグルタル酸、リンゴ酸脱水素酵素（又はリンゴ酸脱水素酵素及び乳酸脱水素酵素）及びＮＡＤ（Ｐ）Ｈの夫々が少なくとも第一試薬と第二試薬の何れかに含まれているような形態とした二試薬系での使用が好ましく、特に、Ｌ−アスパラギン酸、リンゴ酸脱水素酵素（又はリンゴ酸脱水素酵素及び乳酸脱水素酵素）、ＮＡＤ（Ｐ）Ｈ、本発明の安定化剤等を含んでなる第一試薬と、α−ケトグルタル酸、本発明の安定化剤等を含んでなる第二試薬とを組み合わせたもの、更には、当該第二試薬に更にＬ−アスパラギン酸を加えたものが特に好ましい。
尚、上記に於いて、用いられる本発明の安定化剤の使用濃度としては、試料中のグルタミン酸オキザロ酢酸トランスアミナーゼを支障無く測定し得、水性溶媒中で変質する物質、換言すれば試薬自体を安定化し得る濃度であればよく、前述した通りであるが、特にグルタミン酸オキザロ酢酸トランスアミナーゼ測定用試薬（方法）に於いては、水性溶媒中で変質する物質を含有する試薬中の溶媒の通常１〜１００重量％、好ましくは５０〜１００重量％、より好ましくは７５〜１００重量％の範囲となるように、当該試薬中に本発明の安定化剤を存在させればよい。
また、経済性等を考慮すると、目的とする効果を奏し得る濃度の本発明の安定化剤を使用すればよく、試薬中の溶媒の通常９０％以下、好ましくは８５％以下、より好ましくは８０％以下とするのが望ましい。
〔グルタミン酸ピルビン酸トランスアミナーゼ測定用試薬（方法）〕
本発明の安定化剤は、例えばＷｒｏｂｌｅｗｓｋｉ等により考案された共役酵素を用いる紫外部測定法やその改良法（例えば、Ｈｅｎｒｙ法、例えばＧＳＣＣ、ＳＳＣＣ、ＩＦＣＣ、ＪＳＣＣ等の臨床化学会が勧告する標準法等）、及びこれらの方法で使用される試薬に適用することができる。（例えば臨床検査法提要  改訂第３０版、平成５年１２月２０日、第２刷発行、金原出版（株）、６５６頁〜６６０等）
なかでも、下記反応式で示される原理を利用するグルタミン酸ピルビン酸トランスアミナーゼ測定用試薬（方法）が好ましい。
2003018614.tif 000031
このようなグルタミン酸ピルビン酸トランスアミナーゼ測定用試薬としては、具体的には、例えばＬ−アラニン、α−ケトグルタル酸、乳酸酸脱水素酵素、ＮＡＤ（Ｐ）Ｈ等を、その主要成分として用いて調製されたものが、代表的なものとして挙げられ、１試薬系でも２試薬系等の多試薬系でもよい。
また、上記した如きグルタミン酸ピルビン酸トランスアミナーゼ測定用試薬中には、要すれば、アポ酵素を活性化する目的で、例えばピリドキサルリン酸等の活性化剤、例えばアジ化ナトリウム等の防腐剤、例えばトリス（ヒドロキシメチル）アミノメタン（Ｔｒｉｓ）等の緩衝剤、通常グルタミン酸ピルビン酸トランスアミナーゼ活性測定法に於いて用いられる試薬類が、通常この分野で用いられる濃度範囲で含まれていても良いことはいうまでもない。
上記に於いて、本発明の安定化剤以外の試薬類は、グルタミン酸ピルビン酸トランスアミナーゼ測定時の反応液中の濃度が自体公知の測定法で用いられている濃度範囲となるようにグルタミン酸ピルビン酸トランスアミナーゼ測定用試薬中に添加されればよく、また、その由来等についても特に限定されない。尚、試薬のｐＨも、自体公知の測定法で用いられている範囲から適宜選択すれば良く、特に限定されない。
また、上記した如きグルタミン酸ピルビン酸トランスアミナーゼ測定用試薬は、Ｌ−アラニン、α−ケトグルタル酸、乳酸脱水素酵素及びＮＡＤ（Ｐ）Ｈの夫々が少なくとも第一試薬と第二試薬の何れかに含まれているような形態とした二試薬系での使用が好ましく、特に、Ｌ−アラニン、乳酸脱水素酵素、ＮＡＤ（Ｐ）Ｈ、本発明の安定化剤等を含んでなる第一試薬と、α−ケトグルタル酸、本発明の安定化剤等を含んでなる第二試薬とを組み合わせたもの、更に、当該第二試薬に更にＬ−アラニンを加えたものが特に好ましい。
尚、上記に於いて、用いられる本発明の安定化剤の使用濃度としては、試料中のグルタミン酸ピルビン酸トランスアミナーゼを支障無く測定し得、水性溶媒中で変質する物質、換言すれば試薬自体を安定化し得る濃度であればよく、前述した通りであるが、特にグルタミン酸ピルビン酸トランスアミナーゼ測定用試薬（方法）に於いては、水性溶媒中で変質する物質を含有する試薬中の溶媒の通常１〜１００重量％、好ましくは５０〜１００重量％、より好ましくは７５〜１００重量％の範囲となるように、当該試薬中に本発明の安定化剤を存在させればよい。
また、経済性等を考慮すると、目的とする効果を奏し得る濃度の本発明の安定化剤を使用すればよく、試薬中の溶媒の通常９０％以下、好ましくは８５％以下、より好ましくは８０％以下とするのが望ましい。
〔乳酸脱水素酵素測定用試薬（方法）〕
本発明の安定化剤は、例えば下式で示される反応を利用する乳酸脱水素酵素測定用試薬（方法）に適用することができる。（例えば臨床検査法提要  改訂第３０版、平成５年１２月２０日、第２刷発行、金原出版（株）、６６２頁〜６６６頁等）
2003018614.tif 000032
このような試薬（方法）としては、例えば（ｉ）上記反応式に於いて、右から左への反応を行わせ、ＮＡＤの増加又はＮＡＤＨの減少を測定する紫外部測定法（ピルビン酸→乳酸の変化を測定する方法）、（ｉｉ）上記反応式に於いて、左から右への反応を行わせ、ＮＡＤＨの増加又はＮＡＤの減少を測定する紫外部測定法（乳酸→ピルビン酸の変化を測定する方法）、（ｉｉｉ）左から右への反応（乳酸→ピルビン酸への変化）を行わせ、生成するＮＡＤＨを中間水素伝達系（例えばフェナジンメトサルファイト、ジアホラーゼ等）を介して、テトラゾリウム塩類（例えばＩＮＴ、Ｎｉｔｒｏ−ＴＢ等）等の還元系発色試薬を還元し当該色素の変化を比色する方法等、及びそこで用いられる試薬が挙げられる。
なかでも、上記（ｉｉ）の試薬（方法）が好ましい。
このような乳酸脱水素酵素測定用試薬としては、具体的には、例えば乳酸、ＮＡＤ（Ｐ）、ジエタノールアミン等の緩衝剤等を、その主要成分として用いて調製されたものが、代表的なものとして挙げられ、１試薬系でも２試薬系等の多試薬系でもよい。
また、上記した如き乳酸脱水素酵素測定用試薬中には、要すれば、例えばアジ化ナトリウム等の防腐剤、例えばマグネシウムイオン、亜鉛イオン、界面活性剤等、通常この分野で用いられる濃度範囲で含まれていても良いことはいうまでもない。
上記に於いて、本発明の安定化剤以外の試薬類は、乳酸脱水素酵素測定時の反応液中の濃度が自体公知の測定法で用いられている濃度範囲となるように乳酸脱水素酵素測定用試薬中に添加されればよく、また、その由来等についても特に限定されない。尚、試薬のｐＨも、自体公知の測定法で用いられている範囲から適宜選択すれば良く、特に限定されない。
また、上記した如き乳酸脱水素酵素測定用試薬のなかでも、乳酸、ジエタノールアミン、本発明の安定化剤等を含んでなる第一試薬と、ＮＡＤ（Ｐ）、本発明の安定化剤を含んでなる第二試薬とを組み合わせた形態とした二試薬系での使用が好ましい。
尚、上記に於いて、用いられる本発明の安定化剤の使用濃度としては、試料中の乳酸脱水素酵素を支障無く測定し得、水性溶媒中で変質する物質、換言すれば試薬自体を安定化し得る濃度であればよく、前述した通りであるが、特に乳酸脱水素酵素測定用試薬（方法）に於いては、水性溶媒中で変質する物質を含有する試薬中の溶媒の通常１〜１００重量％、好ましくは５０〜１００重量％、より好ましくは７５〜１００重量％の範囲となるように、当該試薬中に本発明の安定化剤を存在させればよい。
また、経済性等を考慮すると、目的とする効果を奏し得る濃度の本発明の安定化剤を使用すればよく、試薬中の溶媒の通常９０％以下、好ましくは８５％以下、より好ましくは８０％以下とするのが望ましい。
〔ロイシンアミノペプチダーゼ測定用試薬（方法）〕
本発明の安定化剤は、例えばＬ−ロイシンアミド、例えばＬ−ロイシル−β−ナフチルアミド、Ｌ−ロイシル−ｐ−ニトロアニリド、Ｌ−ロイシル−３−カルボキシ−４−ヒドロキシニトロアニリド、Ｌ−ロイシル−ｐ−ＮＮ−ジスルホプロピルアミノアニリド、Ｌ−シスチル−ｐ−ジメチルアミノアニリド等の合成基質等を基質として使用する各種ロイシンアミノペプチダーゼ測定用試薬（方法）に適用することができる。（例えば臨床検査法提要  改訂第３０版、平成５年１２月２０日、第２刷発行、金原出版（株）、６７４〜６７７頁等）
なかでも、上記した如き合成基質を用いる試薬（方法）が好ましく、Ｌ−ロイシン−ｐ−ニトロアニリドを用いる方法がより好ましい。
このようなロイシンアミノペプチダーゼ測定用試薬としては、上記した如き基質等を、その主要成分として用いて調製されたものが、代表的なものとして挙げられ、１試薬系でも２試薬系等の多試薬系でもよい。
また、当該試薬中には、要すれば、例えばアジ化ナトリウム等の防腐剤、例えばトリス（ヒドロキシメチル）アミノメタン（Ｔｒｉｓ）、リン酸等の緩衝剤等、通常ロイシンアミノペプチダーゼ活性測定法に於いて用いられる試薬類が、通常この分野で用いられる濃度範囲で含まれていても良いことはいうまでもない。
上記に於いて、本発明の安定化剤以外の試薬類は、ロイシンアミノペプチダーゼ測定時の反応液中の濃度が自体公知の測定法で用いられている濃度範囲となるようにロイシンアミノペプチダーゼ測定用試薬中に添加されればよく、また、その由来等についても特に限定されない。尚、試薬のｐＨも、自体公知の測定法で用いられている範囲から適宜選択すれば良く、特に限定されない。
また、上記した如きロイシンアミノペプチダーゼ測定用試薬は、Ｌ−ロイシル−ｐ−ニトロアニリドと本発明の安定化剤等を含んでなるものとするのが特に好ましい。
尚、上記に於いて、用いられる本発明の安定化剤の使用濃度としては、試料中のロイシンアミノペプチダーゼを支障無く測定し得、水性溶媒中で変質する物質、換言すれば試薬自体を安定化し得る濃度であればよく、前述した通りであるが、特にロイシンアミノペプチダーゼ測定用試薬（方法）に於いては、水性溶媒中で変質する物質を含有する試薬中の溶媒の通常１〜１００重量％、好ましくは１０〜１００重量％、より好ましくは２０〜１００重量％の範囲となるように、当該試薬中に本発明の安定化剤を存在させればよい。
また、経済性等を考慮すると、目的とする効果を奏し得る濃度の本発明の安定化剤を使用すればよく、試薬中の溶媒の通常８０％以下、好ましくは６０％以下、より好ましくは５０％以下とするのが望ましい。
〔γ−グルタミルトランスペプチダーゼ測定用試薬（方法）〕
本発明の安定化剤は、例えばＬ−γ−グルタミル−ｐ−ニトロアニリド、Ｌ−γ−グルタミル−３−カルボキシ−４−ニトロアニリド、Ｌ−γ−グルタミル−ｐ−ジメチルアミノアニリド、Ｌ−γ−グルタミル−３−カルボキシ−４−ヒドロキシアニリド等の合成基質等を基質として使用する各種γ−グルタミルトランスペプチダーゼ測定用試薬（方法）に適用することができる。（例えば臨床検査法提要  改訂第３０版、平成５年１２月２０日、第２刷発行、金原出版（株）、６７９〜６８１頁等）
なかでも、Ｌ−γ−グルタミル−３−カルボキシ−４−ニトロアニリドを用いる方法が好ましい。
このようなγ−グルタミルトランスペプチダーゼ測定用試薬としては、上記した如き基質、例えばグリシルグリシン、アラニルグリシン、ロイシルグリシン等のγ−グルタミル基受容体等を、その主要成分として用いて調製されたものが、代表的なものとして挙げられ、１試薬系でも２試薬系等の多試薬系でもよい。
また、当該試薬中には、要すれば、例えばアジ化ナトリウム等の防腐剤、例えばトリス（ヒドロキシメチル）アミノメタン（Ｔｒｉｓ）等の緩衝剤、通常γ−グルタミルトランスペプチダーゼ活性測定法に於いて用いられる試薬類が、通常この分野で用いられる濃度範囲で含まれていても良いことはいうまでもない。
上記に於いて、本発明の安定化剤以外の試薬類は、γ−グルタミルトランスペプチダーゼ測定時の反応液中の濃度が自体公知の測定法で用いられている濃度範囲となるようにγ−グルタミルトランスペプチダーゼ測定用試薬中に添加されればよく、また、その由来等についても特に限定されない。尚、試薬のｐＨも、自体公知の測定法で用いられている範囲から適宜選択すれば良く、特に限定されない。
また、上記した如きγ−グルタミルトランスペプチダーゼ測定用試薬は、上記した如き基質、γ−グルタミル基受容体の夫々が少なくとも第一試薬と第二試薬の何れかに含まれているような形態とした二試薬系での使用が好ましく、特に、γ−グルタミル基受容体、本発明の安定化剤等を含んでなる第一試薬と、基質（好ましくは、Ｌ−γ−グルタミル−３−カルボキシ−４−ニトロアニリド）、本発明の安定化剤等を含んでなる第二試薬とを組み合わせたものが特に好ましい。
尚、上記に於いて、用いられる本発明の安定化剤の使用濃度としては、試料中のγ−グルタミルトランスペプチダーゼを支障無く測定し得、水性溶媒中で変質する物質、換言すれば試薬自体を安定化し得る濃度であればよく、前述した通りであるが、特にγ−グルタミルトランスペプチダーゼ測定用試薬（方法）に於いては、水性溶媒中で変質する物質を含有する試薬中の溶媒の通常１〜１００重量％、好ましくは２５〜１００重量％、より好ましくは５０〜１００重量％の範囲となるように、当該試薬中に本発明の安定化剤を存在させればよい。
また、経済性等を考慮すると、目的とする効果を奏し得る濃度の本発明の安定化剤を使用すればよく、試薬中の溶媒の通常８０％以下、好ましくは７０％以下、より好ましくは６０％以下とするのが望ましい。
〔ＣＲＰ測定用試薬（方法）〕
本発明の安定化剤は、例えば抗ＣＲＰ抗体を使用して免疫学的測定法〔例えば酵素免疫測定法（ＥＩＡ）、放射免疫測定法（ＲＩＡ）、蛍光免疫測定法（ＦＩＡ）、ＳＲＩＤ法、免疫比濁法、免役比ろう法、ラテックス凝集法、免疫阻害法、ネフェロメトリー、化学発光法等〕利用する各種ＣＲＰ測定用試薬（方法）に適用することができる。（例えば臨床検査法提要  改訂第３０版、平成５年１２月２０日、第２刷発行、金原出版（株）、９３１〜９３６頁等）
なかでも、抗ＣＲＰ抗体を使用して免疫比濁法を利用する方法が好ましい。
このようなＣＲＰ測定用試薬としては、具体的には、例えば抗ＣＲＰ抗体等を、その主要成分として用いて調製されたものが、代表的なものとして挙げられ、１試薬系でも２試薬系等の多試薬系でもよい。
また、当該試薬中には、要すれば、例えばアジ化ナトリウム等の防腐剤、例えば２−ヒドロキシ−３−［４−（２−ヒドロキシエチル）−１−ピペラジニル］プロパンスルホン酸（ＨＥＰＰＳＯ）等のグッド緩衝剤、例えばトリス（ヒドロキシメチル）アミノメタン（Ｔｒｉｓ）、リン酸塩ベロナール（バルビタール）、ホウ酸塩等の緩衝剤、、例えばポリエチレングリコール等の凝集促進剤等、通常ＣＲＰ測定法に於いて用いられる試薬類が、通常この分野で用いられる濃度範囲で含まれていても良いことはいうまでもない。
上記に於いて、本発明の安定化剤以外の試薬類は、ＣＲＰ測定時の反応液中の濃度が自体公知の測定法で用いられている濃度範囲となるようにＣＲＰ測定用試薬中に添加されればよく、また、その由来等についても特に限定されない。尚、試薬のｐＨも、自体公知の測定法で用いられている範囲から適宜選択すれば良く、特に限定されない。
また、上記した如きＣＲＰ測定用試薬は、抗ＣＲＰ抗体が少なくとも第二試薬に含まれているような形態とした二試薬系での使用が好ましく、特に、緩衝剤、要すれば凝集促進剤、防腐剤、本発明の安定化剤等を含んでなる第一試薬と、抗ＣＲＰ抗体、本発明の安定化剤、要すれば緩衝剤、防腐剤、凝集促進剤等を含んでなる第二試薬とを組み合わせたものが特に好ましい。
尚、上記に於いて、用いられる本発明の安定化剤の使用濃度としては、試料中のＣＲＰを支障無く測定し得、水性溶媒中で変質する物質、換言すれば試薬自体を安定化し得る濃度であればよく、前述した通りであるが、特にＣＲＰ測定用試薬（方法）に於いては、水性溶媒中で変質する物質を含有する試薬中の溶媒の通常１〜１００重量％、好ましくは５０〜１００重量％、より好ましくは６５〜１００重量％の範囲となるように、当該試薬中に本発明の安定化剤を存在させればよい。
また、経済性等を考慮すると、目的とする効果を奏し得る濃度の本発明の安定化剤を使用すればよく、試薬中の溶媒の通常９０％以下、好ましくは８０％以下、より好ましくは７０％以下とするのが望ましい。
〔キャピラリー（チップ）電気泳動法（及び試薬）〕
本発明の安定化剤は、電気泳動法及びこれに用いられる試薬、特に例えば以下に説明するようなキャピラリー（チップ）電気泳動法及びこれに用いられる試薬に適用することができる。
また、キャピラリー（チップ）電気泳動法は、例えば以下のような手順で物質の分離を行うものである。
即ち、（１）キャピラリー内に泳動用緩衝液等を充填した後、サンプルリザーバーに試料を充填する。（２）次いで、例えば図８のサンプル導入に示すような電圧を印加するとサンプルリザーバーから矢印方向（横方向の矢印）に試料が移動する。（３）そして、印加する電圧を例えば図８に示すようなサンプル分離電圧に変える（縦方向の矢印）ことによって、キャピラリークロス部分に存在していた試料のみを分離用キャピラリー内に導入し、物質間の移動度の差を利用して夫々分離する。
尚、キャピラリー内に分子篩い効果を持たせるようなポリマーを、充填剤として泳動用緩衝液等と共に充填することによって、物質の電荷の差のみでなく、物質の大きさの違いによっても、その物質の移動度に差を与えることができ、より効率よく物質の分離が可能となる。（例えばＰＣＴ／ＪＰ０２／０３３３６）
また、上記方法に於いて用いられるキャピラリーの材質としては、通常この分野で用いられているものであればよく、特に限定されないが、具体的には、例えばガラス，石英，シリコン等のシリカ系化合物、例えばポリメチルメタクリレート，ポリメチルシロキサン，ポリビニルクロライド，ポリウレタン，ポリスチレン，ポリスルホン，ポリカーボネート，ポリテトラフルオロエチレン等の合成ポリマー等が挙げられる。また、キャピラリーの内径及び長さは、測定対象物質を分離し得るものであればよく特に限定されないが、内径は、通常１〜１０００μｍ、好ましくは１〜２００μｍ、より好ましくは１〜１００μｍであり、長さは、通常０．１ｍｍ〜１００ｃｍ、好ましくは０．１ｍｍ〜２０ｃｍ、より好ましくは０．１ｍｍ〜１０ｃｍである。
キャピラリーに充填されるポリマー（充填剤）としては、通常この分野で用いられているものであればよく、特に限定されないが、具体的には、例えばポリエチレンオキサイド（ポリエチレングリコール），ポリプロピレンオキサイド等のポリエーテル類、例えばポリエチレンイミン等のポリアルキレンイミン、例えばポリアクリル酸，ポリアクリル酸エステル，ポリアクリル酸メチル等のポリアクリル酸系ポリマー、例えばポリアクリルアミド，ポリメタクリルアミド等のポリアミド系ポリマー、例えばポリメタクリル酸，ポリメタクリル酸エステル，ポリメタクリル酸メチル等のポリメタクリル酸系ポリマー、例えばポリビニルアセテート，ポリビニルピロリドン，ポリビニルオキサゾリドン等のポリビニル系ポリマー、例えばプルラン，エルシナン，キサンタン，デキストラン，グアガム等の水溶性ヒドロキシルポリマー、例えばメチルセルロース，ヒドロキシエチルセルロース，ヒドロキシプロピルセルロース等の水溶性セルロース化合物、これらの誘導体、及びこれらポリマーを構成するモノマーユニットを複数種含有するコポリマー等が挙げらる。尚、これら充填剤は、１種でも２種以上組み合わせて用いても何れでもよい。
また、上記した如き充填剤の分子量としては、通常５００Ｄａ〜６０００ｋＤａ、好ましくは１〜１０００ｋＤａ、より好ましくは１００〜１０００ｋＤａである。
上記した如き充填剤の使用濃度は、通常この分野で用いられている範囲から適宜選択すればよく、通常０．０１〜４０％（Ｗ／Ｖ）、好ましくは０．０１〜２０％（Ｗ／Ｖ）、より好ましくは０．１〜１０％（Ｗ／Ｖ）である。
尚、上記充填剤を泳動用緩衝液に添加した際の、泳動用緩衝液の粘度は、通常２〜１０００センチポアズ、好ましくは５〜２００センチポアズ、より好ましくは１０〜１００センチポアズである。
また、電気泳動を行う際の印加電圧も、通常この分野で用いられている範囲から適宜選択すればよく、通常５〜２０００Ｖ／ｃｍ、好ましくは１０〜１０００Ｖ／ｃｍ、より好ましくは５０〜５００Ｖ／ｃｍの範囲で印加される。
尚、上記した如き法を行う際に、例えばＤＮアーゼ、ＲＮアーゼ等の核酸分解酵素等が存在する可能性がある場合には、核酸鎖を存在させる液状物中に、例えばエチレングリコールビス（２−アミノエチルエーテル）四酢酸（ＥＧＴＡ）、エチレンジアミン四酢酸（ＥＤＴＡ）、ヘパリン等の核酸分解酵素阻害剤を共存させておくことが望ましい。
このようなキャピラリー（チップ）電気泳動法用試薬としては、具体的には、例えば測定対象物質と複合体を形成させる目的で使用される、上記した如き水性溶媒中で変質する物質を主要成分として用いて調製されたもの、上記した如き測定対象物質又は試料を希釈するための緩衝液、電気泳動に付す際に用いられる電気泳動用緩衝液、或いは内部標準を含む標品等が挙げられる。
また、上記した如きキャピラリー（チップ）電気泳動用試薬中には、必要に応じて例えばキレート剤、例えば防腐剤、例えば界面活性剤、安定化剤、金属塩、酵素等の賦活化剤、試料中に存在する各種共存物質の影響を回避するための影響回避剤、例えばエチレングリコールビス（２−アミノエチルエーテル）四酢酸（ＥＧＴＡ）、エチレンジアミン四酢酸（ＥＤＴＡ）、ヘパリン等の核酸分解酵素阻害剤等、通常キャピラリー（チップ）電気泳動法に於いて用いられる試薬類が含まれていても良いことは言うまでもない。
これら本発明の安定化剤以外の試薬類は、自体公知のキャピラリー電気泳動法で用いられる濃度範囲となるようにキャピラリー（チップ）電気泳動用試薬中に添加されればよく、また、その由来等についても特に限定されない。尚、その他の各種条件（例えばｐＨ、温度、印加電圧、時間等）も自体公知の方法に従い適宜選択すればよい。
尚、上記に於いて、用いられる本発明の安定化剤の使用濃度としては、試料中の測定対象物質を支障無く分離又は測定し得、水性溶媒中で変質する物質を安定化し得る濃度であればよく、前述した通りである。
測定対象物質又は試料を希釈するための緩衝液、電気泳動に付す際に用いられる電気泳動用緩衝液としては、通常この分野で用いられているものであればよく、前述した通りであるが、具体的には、例えばトリス緩衝液，リン酸緩衝液，ベロナール緩衝液，ホウ酸緩衝液，グッド緩衝液，ＳＳＣ緩衝液，ＴＢＥ緩衝液，ＴＡＥ緩衝液等のハイブリダイゼーション法，免疫法等の分野で用いられる緩衝液等が好ましく、その使用濃度としては、通常０．１ｍＭ〜１０Ｍ、好ましくは１ｍＭ〜５Ｍ、より好ましくは５ｍＭ〜１Ｍである。また、当該緩衝液のｐＨとしては、物質の分離に悪影響を及ぼさないものであればよいが、通常２〜１３、好ましくは４〜１１、より好ましくは５〜９である。
尚、本発明のキャピラリー（チップ）電気泳動法用試薬には、更に、電気泳動装置、特にキャピラリー（チップ）電気泳動装置を組み合わせても良い。
以下に実施例及び比較例を挙げるが、本発明はこれらにより何等限定されるものではない。
尚、以下の実施例及び比較例に於けるＮＡＤＨ量並びに各種酵素活性は、下記の方法により夫々測定を行った。
（１）ＮＡＤＨ量測定法
オリエンタル酵母（株）カタログ「ＢＩＯＣＨＥＭＩＣＡＬＳ  ｂｙ  ＯＲＩＥＮＮＴＡＬ９７−９９」の１２６頁に記載のβ−ＮＡＤＨの純度測定法に準じて行った。
（２）ＬＤＨ活性測定法
＜試液＞
１液：５０ｍＭりん酸緩衝液（ｐＨ７．０）１００ｍｌに、β−ＮＡＤＨ  １８ｍｇを添加溶解したものを１液とした。
２液：５０ｍＭりん酸緩衝液（ｐＨ７．０）１００ｍｌに、ピルビン酸ナトリウム３１ｍｇを添加溶解したものを２液とした。
＜測定操作法＞
１液２ｍｌとＬＤＨ含有試料５０μｌとを混合し３７℃で３分間加温する。次いで、更に２液０．５ｍｌを混合した後、得られた溶液の３４０ｎｍに於ける吸光度変化を、分光光度計を用いて測定する。得られた１分間当たりの吸光度変化率（ΔＥ／ｍｉｎ）を求め、これを下記の計算式に代入してＬＤＨ活性値を求める。
2003018614.tif 000033
（３）ＧＰＯ活性測定法
旭化成（株）カタログ「ＡＳＡＨＩ  ＣＨＥＭＩＣＡＬ  Ｄｉａｇｎｏｓｔｉｃ  Ｅｎｚｙｍｅｓ、１９９７年６月発行」の４５頁に記載のＧＰＯ活性測定法に準じて行った。
（４）ＧＫ活性測定法
旭化成（株）カタログ「ＡＳＡＨＩ  ＣＨＥＭＩＣＡＬ  Ｄｉａｇｎｏｓｔｉｃ  Ｅｎｚｙｍｅｓ、１９９７年６月発行」の１５０頁に記載のＧＫ活性測定法に準じて行った。
（５）ＣＡＴ活性測定法
シグマ総合カタログ「ライフサイエンス研究用試薬、１９９９」の２２９頁に記載のカタラーゼ測定法に準じて行った。
（６）ＡＯＤ活性測定法
ＮＡＴＵＲＥ  １９７，１２０３（１９６３）に記載の方法に準じて行った。
（７）ＬＰＬ活性測定法
＜試液＞
１液：２％ポリビニルアルコール１５ｍｌに、オリーブ油１０ｍｌを添加混合したものを１液とした。
２液：２０ｍＭりん酸−クエン酸緩衝液（ｐＨ７．０）を２液とした。
＜測定操作法＞
１液５ｍｌと２液４ｍｌとを混合し３７℃で１０分間加温する。次いで、これにＬＰＬ含有試料を１ｍｌ添加混合し、更に３０分間反応させた後、９０％メタノール水溶液３０ｍｌを加えて反応を停止させる。その後、遊離した脂肪酸を自動滴定装置（０．０５Ｎ  ＮａＯＨ）で滴定して滴定量（Ｓ）を求める。尚、同様にＬＰＬ含有試料を添加しないブランクについても滴定を行い、滴定量（Ｂｌ）を求める。得られたこれらの値を下記の計算式に代入してＬＰＬ活性値を求める。
2003018614.tif 000034
（８）ＰＯＤ活性測定法
シグマ総合カタログ「ライフサイエンス研究用試薬、１９９９」の７９９頁に記載のＰＯＤ活性測定法に準じて行った。
実施例
実施例１  本発明のＧＰＴ測定用試薬
＜試薬組成＞
Ｒ−１（酵素基質液）：
２５ｍＭ  トリス緩衝液（ｐＨ９．０）
２００ｍＭ  Ｌ−アラニン
０．３ｍＭ  ＮＡＤＨ
２４００ＩＵ  ＬＤＨ
０．１％  アジ化ナトリウム
上記試薬を、１００％Ｄ２Ｏ中に添加、溶解してＲ−１を調製した。
Ｒ−２（α−ＫＧ溶液）：
和光純薬工業（株）製ＬタイプワコーＧＰＴ・Ｊ２  α−ＫＧ溶液を用いた。
＜安定性試験＞
調製直後のＲ−１中のＮＡＤＨ量及びＬＤＨ量、並びに３０℃で１ヶ月間保存した後のＲ−１中のＮＡＤＨ量及びＬＤＨ量を常法により夫々測定し、３０℃１ヶ月間保存後の残存ＮＡＤＨ量及びＬＤＨ残存活性を求めた。
残存ＮＡＤＨ量を表１に、ＬＤＨ残存活性を表２に夫々示す。
＜検量範囲＞
ＧＰＴ高値（２０５４ＩＵ／Ｌ）のヒト血清を生理食塩水で１０段階希釈したものを試料とし、３０℃で１ヶ月間保存したＲ−１と調製直後のＲ−２を用いて下記の測定操作法により測定を行い、３０℃１ヶ月間保存後の検量範囲を求めた。
尚、調製直後は、２０５４ＩＵ／Ｌまでの検量範囲を有していた。
結果を表３に示す。また、表３の測定値をプロットした結果を図１に示す。尚、図１中、●は実施例１の結果を、また、○は比較例１の結果を夫々示す。
＜相関関係＞
ヒト血清５検体を試料とし、調製直後のＲ−１とＲ−２を用いて下記の測定操作法により測定を行い、比較例１との相関関係を求めた。
結果を表４に示す。また、表４の測定値から得られた実施例１と比較例１との相関図を図２に示す。
＜測定操作法＞
日立製作所（株）製７１７０形自動分析装置を用いて下記条件により測定を行った。
試料：１０μＬ
Ｒ−１：２００μＬ
Ｒ−２：１００μＬ
測定条件：レートＡアッセイ（２０−３４）（３７℃）
測定波長：副波長４０５ｎｍ／主波長３４０ｎｍ
尚、予め和光純薬工業（株）製酵素キャリブレーターを用いて上記条件でキャリブレーションを行い、得られたキャリブレーション値に基づいて夫々の測定値を算出した。
比較例１  従来のＧＰＴ測定用試薬
＜試薬組成＞
Ｒ−１（酵素基質液）：
１００％Ｄ２Ｏの代わりにイオン交換水を溶媒として用いた以外は実施例１と同じ試薬を用いて同じ濃度となるように調製した。
Ｒ−２（α−ＫＧ溶液）：
実施例１と同じものを使用した。
＜安定性試験＞
実施例１と同様に行った。
残存ＮＡＤＨ量を表１に、ＬＤＨ残存活性を表２に実施例１と併せて夫々示す。
＜検量範囲＞
実施例１と同じ試料を用いて、実施例１と同様に行った。
尚、調製直後は、２０５４ＩＵ／Ｌまでの検量範囲を有していた。
結果を表３に実施例１と併せて示す。また、表３の測定値をプロットした結果を図１に実施例１と併せて示す。尚、図１中、●は実施例１の結果を、また、○は比較例１の結果を夫々示す。
＜相関関係＞
実施例１と同じ試料を用いて、実施例１と同様に行い、実施例１との相関関係を求めた。
結果を表４に示す。また、表４の測定値から得られた実施例１と比較例１との相関図を図２に示す。
＜測定操作法＞
実施例１と同じ条件で日立製作所（株）製７１７０形自動分析装置を用いて測定を行った。
＜結果＞
▲１▼残存ＮＡＤＨ量
2003018614.tif 000035
表１の結果から明らかなように、溶媒としてＤ２Ｏを用いて調製した試薬（実施例１）中では、イオン交換水を用いた場合（比較例１）と比べて、ＮＡＤＨが安定化されていることが判る。
▲２▼ＬＤＨ残存活性
2003018614.tif 000036
表２の結果から明らかなように、溶媒としてＤ２Ｏを用いて調製した試薬（実施例１）中では、イオン交換水を用いた場合（比較例１）と比べて、ＬＤＨが安定化されていることが判る。
▲３▼検量範囲
2003018614.tif 000037
2003018614.tif 000038
表３及び図１の結果から明らかなように、溶媒としてＤ２Ｏを用いて調製した試薬（実施例１）では、３０℃１ヶ月保存後も、調製直後と同様、２０５４ＩＵ／Ｌまでの検量範囲を有していたのに対し、イオン交換水を用いた場合（比較例１）は、３０℃１ヶ月保存後には、検量範囲が５００ＩＵ／Ｌ程度まで低下していることが判る。これは、実施例１に於いては、３０℃で１ヶ月保存した後も、ＮＡＤＨ及びＬＤＨが安定化され必要量が残存しているためであると判断される。
▲４▼相関関係
2003018614.tif 000039
表４及び図２から明らかなように、実施例１（溶媒としてＤ２Ｏを用いた試薬）は、従来の試薬である比較例１（溶媒としてイオン交換水を用いた試薬）と良好な相関関係を示すことが判る。
即ち、溶媒としてＤ２Ｏを用いても、測定系に悪影響を与えることなく良好に目的のＧＰＴ活性を測定し得ることが判る。
以上のことから明らかなように、本発明の安定化剤（重水）は、種々の水性溶媒中で変質する物質に対して良好な安定化作用を有していること、更にはこれを用いた本発明の試薬は、測定系に何等悪影響を及ぼさず、支障無く良好に試料中の測定対象物質を測定し得、当該測定系（試薬中）に成分として含まれる、種々の水性溶媒中で変質する物質を安定化し、その結果、試薬自体が安定化されていることが判る。
実施例２  本発明の尿素窒素（ＵＮ）測定用試薬
＜試薬組成＞
Ｒ−１（補酵素液）：
３５ｍＭ  トリス緩衝液（ｐＨ９．５）
０．３１ｍＭ  ＮＡＤＨ
０．１％  アジ化ナトリウム
上記試薬を、１００％Ｄ２Ｏ中に添加、溶解してＲ−１を調製した。
Ｒ−２（基質酵素液）：
和光純薬工業（株）製ＬタイプワコーＵＮ  基質酵素液を用いた。
＜安定性試験＞
調製直後のＲ−１中のＮＡＤＨ量、並びに３０℃で１ヶ月間保存した後のＲ−１中のＮＡＤＨ量を常法により夫々測定し、３０℃１ヶ月間保存後の残存ＮＡＤＨ量を求めた。
残存ＮＡＤＨ量を表５に示す。
＜検量範囲＞
尿素水溶液（尿素窒素として２６９ｍｇ／ｄｌ）を生理食塩水で１０段階希釈したものを試料とし、３０℃で１ヶ月間保存したＲ−１と調製直後のＲ−２を用いて下記の測定操作法により測定を行い、３０℃１ヶ月間保存後の検量範囲を求めた。
尚、調製直後は、２００ｍｇ／ｄｌまでの検量範囲を有していた。
結果を表６に示す。また、表６の測定値をプロットした結果を図３に示す。尚、図３中、●は実施例２の結果を、また、○は比較例２の結果を夫々示す。
＜相関関係＞
ヒト血清５検体を試料とし、調製直後のＲ−１とＲ−２を用いて下記の測定操作法により測定を行い、比較例２との相関関係を求めた。
結果を表７に示す。また、表７の測定値から得られた実施例２と比較例２との相関図を図４に示す。
＜測定操作法＞
日立製作所（株）製７１７０形自動分析装置を用いて下記条件により測定を行った。
試料：５μＬ
Ｒ−１：２００μＬ
Ｒ−２：５０μＬ
測定条件：レートＡアッセイ（２２−２７）（３７℃）
測定波長：副波長４０５ｎｍ／主波長３４０ｎｍ
尚、予め和光純薬工業（株）製マルチキャリブレーターＢを用いて上記条件でキャリブレーションを行い、得られたキャリブレーション値に基づいて夫々の測定値を算出した。
比較例２  従来の尿素窒素（ＵＮ）測定用試薬
＜試薬組成＞
Ｒ−１（酵素基質液）：
１００％Ｄ２Ｏの代わりにイオン交換水を溶媒として用いた以外は実施例２と同じ試薬を用いて同じ濃度となるように調製した。
Ｒ−２（基質酵素液）：
実施例２と同じものを使用した。
＜安定性試験＞
実施例２と同様に行った。
残存ＮＡＤＨ量を表５に実施例２と併せて夫々示す。
＜検量範囲＞
実施例２と同じ試料を用いて、実施例２と同様に行った。
尚、調製直後は、２００ｍｇ／ｄｌまでの検量範囲を有していた。
結果を表６に実施例２と併せて示す。また、表６の測定値をプロットした結果を図３に実施例２と併せて示す。尚、図３中、●は実施例２の結果を、また、○は比較例２の結果を夫々示す。
＜相関関係＞
実施例２と同じ試料を用いて、実施例２と同様に行い、実施例２との相関関係を求めた。
結果を表７に示す。また、表７の測定値から得られた実施例２と比較例２との相関図を図４に示す。
＜測定操作法＞
実施例２と同じ条件で日立製作所（株）製７１７０形自動分析装置を用いて測定を行った。
＜結果＞
▲１▼残存ＮＡＤＨ量
2003018614.tif 000040
表５の結果から明らかなように、溶媒としてＤ２Ｏを用いて調製した試薬（実施例２）中では、イオン交換水を用いた場合（比較例２）と比べて、ＮＡＤＨが安定化されていることが判る。
▲２▼検量範囲
2003018614.tif 000041
表６及び図３の結果から明らかなように、溶媒としてＤ２Ｏを用いて調製した試薬（実施例２）では、３０℃１ヶ月保存後も、調製直後と同様、２００ｍｇ／ｄｌまでの検量範囲を有していたのに対し、イオン交換水を用いた場合（比較例２）は、３０℃１ヶ月保存後には、検量範囲が１３０ｍｇ／ｄｌ程度まで低下していることが判る。
▲３▼相関関係
2003018614.tif 000042
表７及び図４から明らかなように、実施例２（溶媒としてＤ２Ｏを用いた試薬）は、従来の試薬である比較例２（溶媒としてイオン交換水を用いた試薬）と良好な相関関係を示すことが判る。
即ち、溶媒としてＤ２Ｏを用いても、測定系に悪影響を与えることなく良好に測定し得ることが判る。
以上のことから明らかなように、本発明の安定化剤（重水）は、種々の水性溶媒中で変質する物質に対して良好な安定化作用を有していること、更にはこれを用いた本発明の試薬は、測定系に何等悪影響を及ぼさず、支障無く良好に試料中の測定対象物質を測定し得、当該測定系（試薬中）に成分として含まれる、種々の水性溶媒中で変質する物質を安定化し、その結果、試薬自体が安定化されていることが判る。
実施例３  本発明のγ−ＧＴＰ測定用試薬
＜試薬組成＞
Ｒ−１（緩衝液）：
和光純薬工業（株）製Ｌタイプワコーγ−ＧＴＰ・Ｊ緩衝液を用いた。
Ｒ−２（基質液）：
４０ｍＭ  クエン酸−ＮａＯＨ緩衝液（ｐＨ５．６）
３１ｍＭ  Ｌ−γ−グルタミル−３−カルボキシ−４−ニトロアニリド（ＧｌｕＣＡＮＡ）
上記試薬を、Ｄ２Ｏの含有比率が夫々異なる３種類の溶媒（２５％Ｄ２Ｏ、５０％Ｄ２Ｏ、又は１００％Ｄ２Ｏ）中に、添加、溶解して３種類のＲ−２を夫々調製した。
＜安定性試験＞
調製直後の３種類のＲ−２の４０５ｎｍに於ける吸光度（対照：水）、並びに３０℃で１４日間保存した後のＲ−２の４０５ｎｍに於ける吸光度（対照：水）を夫々測定し、３０℃１４日間保存後の吸光度上昇率を求めた。
ここで、吸光度上昇率とは、イオン交換水を溶媒として用いた試薬（比較例３：Ｒ−２の溶媒中のＤ２Ｏ含有比率０％）に於ける上昇率を１００％とした場合の相対値（％）のことである。
尚、試薬の吸光度は、基質であるＧｌｕＣＡＮＡの分解により上昇するので、試薬の吸光度上昇率から、ＧｌｕＣＡＮＡの分解の程度を予測することができる。
Ｒ−２の吸光度上昇率を表８に示す。
＜相関関係＞
ヒト血清３０検体を試料とし、調製直後のＲ−１と溶媒として１００％Ｄ２Ｏで調製したＲ−２を用いて下記の測定操作法により測定を行い、比較例３との相関関係を求めた。
結果を表９に示す。また、表９の測定値から得られた実施例３と比較例３との相関図を図５に示す。
＜測定操作法＞
日立製作所（株）製７１７０形自動分析装置を用いて下記条件により測定を行った。
試料：７μＬ
Ｒ−１：２００μＬ
Ｒ−２：５０μＬ
測定条件：レートＡアッセイ（２２−３４）（３７℃）
測定波長：副波長５７０ｎｍ／主波長４０５ｎｍ
尚、予め和光純薬工業（株）製酵素キャリブレーターを用いて上記条件でキャリブレーションを行い、得られたキャリブレーション値に基づいて夫々の測定値を算出した。
比較例３  従来のγ−ＧＴＰ測定用試薬
＜試薬組成＞
Ｒ−１（緩衝液）：
実施例３と同じものを使用した。
Ｒ−２（基質液）：
Ｄ２Ｏの含有比率が夫々異なる３種類の溶媒の代わりにイオン交換水を溶媒として用いた以外は実施例３と同じ試薬を用いて同じ濃度となるように調製した。
＜安定性試験＞
実施例３と同様に行った。
Ｒ−２の吸光度上昇率を表８に実施例３と併せて示す。
＜相関関係＞
実施例３と同じ試料を用いて、実施例３と同様に行い、実施例３との相関関係を求めた。
結果を表９に示す。また、表９の測定値から得られた実施例３と比較例３との相関図を図５に示す。
＜測定操作法＞
実施例３と同じ条件で日立製作所（株）製７１７０形自動分析装置を用いて測定を行った。
＜結果＞
▲１▼Ｒ−２吸光度上昇率
2003018614.tif 000043
表８の結果から明らかなように、溶媒としてイオン交換水のみを用いて調製した試薬（比較例３）と比べて、溶媒としてＤ２Ｏを用いて調製した試薬（実施例３）は、何れも試薬の吸光度の上昇が抑えられていることが判る。即ち、基質であるＧｌｕＣＡＮＡが安定化され、その分解が抑制されていることが判る。また、Ｄ２Ｏの含有比率が増加するにつれて、ＧｌｕＣＡＮＡの安定化効果も上昇することが判る。
▲２▼相関関係
2003018614.tif 000044
表９及び図５から明らかなように、実施例３（溶媒として１００％Ｄ２Ｏを用いた試薬）は、従来の試薬である比較例３（溶媒としてイオン交換水を用いた試薬）と良好な相関関係を示すことが判る。
即ち、溶媒としてＤ２Ｏを用いても、測定系に悪影響を与えることなく良好に測定し得ることが判る。
以上のことから明らかなように、本発明の安定化剤（重水）は、種々の水性溶媒中で変質する物質に対して良好な安定化作用を有していること、更にはこれを用いた本発明の試薬は、測定系に何等悪影響を及ぼさず、支障無く良好に試料中の測定対象物質を測定し得、当該測定系（試薬中）に成分として含まれる、種々の水性溶媒中で変質する物質を安定化し、その結果、試薬自体が安定化されていることが判る。また、本発明の安定化剤は、その使用濃度に比例して安定化効果が増加することが判る。
実施例４  本発明のＡＬＰ測定用試薬
＜試薬組成＞
Ｒ−１（緩衝液）：
和光純薬工業（株）製ＬタイプワコーＡＬＰ・Ｊ  緩衝液を用いた。
Ｒ−２（基質液）：
５０ｍＭ２−（エチルアミノ）エタノール−ＨＣｌ緩衝液（ｐＨ１０．０）
７６ｍＭ  ４−ニトロフェニルリン酸ナトリウム（４ＮＰＰ）
上記試薬を、Ｄ２Ｏの含有比率が夫々異なる３種類の溶媒（２５％Ｄ２Ｏ、５０％Ｄ２Ｏ、又は１００％Ｄ２Ｏ）中に、添加、溶解して３種類のＲ−２を夫々調製した。
＜安定性試験＞
調製直後の３種類のＲ−２の４０５ｎｍに於ける吸光度（対照：水）、並びに３０℃で１４日間保存した後のＲ−２の４０５ｎｍに於ける吸光度（対照：水）を夫々測定し、３０℃１４日間保存後の吸光度上昇率を求めた。
ここで、吸光度上昇率とは、イオン交換水を溶媒として用いた試薬（比較例４：Ｒ−２の溶媒中のＤ２Ｏ含有比率０％）に於ける上昇率を１００％とした場合の相対値（％）のことである。
尚、試薬の吸光度は、基質である４ＮＮＰの分解により上昇するので、試薬の吸光度上昇率から、４ＮＮＰの分解の程度を予測することができる。
Ｒ−２の吸光度上昇率を表１０に示す。
比較例４  従来のＡＬＰ測定用試薬
＜試薬組成＞
Ｒ−１（緩衝液）：
実施例４と同じものを使用した。
Ｒ−２（基質液）：
Ｄ２Ｏの含有比率が夫々異なる３種類の溶媒の代わりにイオン交換水を溶媒として用いた以外は実施例４と同じ試薬を用いて同じ濃度となるように調製した。
＜安定性試験＞
実施例４と同様に行った。
Ｒ−２の吸光度上昇率を表１０に実施例４と併せて示す。
＜結果＞
▲１▼Ｒ−２吸光度上昇率
2003018614.tif 000045
表１０の結果から明らかなように、溶媒としてイオン交換水のみを用いて調製した試薬（比較例４）と比べて、溶媒としてＤ２Ｏを用いて調製した試薬（実施例４）は、何れも試薬の吸光度の上昇が抑えられていることが判る。即ち、基質である４ＮＮＰが安定化され、その分解が抑制されていることが判る。また、Ｄ２Ｏの含有比率が増加するにつれて、４ＮＮＰの安定化効果も上昇することが判る。
実施例５  本発明のＣＲＰ測定用試薬
＜試薬組成＞
Ｒ−１（緩衝液）：
和光純薬工業（株）製ＣＲＰαオートワコー  緩衝液を用いた。
Ｒ−２（抗体溶液）：
５０ｍＭ  ２−ヒドロキシ−３−［４−（２−ヒドロキシエチル）−１−ピペラジニル］プロパンスルホン酸（ＨＥＰＰＳＯ）−ＮａＯＨ緩衝液（ｐＨ８．２）
３ｍｇＡｂ／ｍｌ  ヤギ抗ヒトＣＲＰ抗体（ロシュ・ダイアグノスティックス（株）製：１３．３ｍｇＡｂ／ｍｌ）
０．３％  アジ化ナトリウム
上記試薬を、上記濃度となるように、１００％Ｄ２Ｏ中に添加、溶解してＲ−２を調製した。尚、上記ヤギ抗ヒトＣＲＰ抗体は水溶液状態であるため、結果として、上記Ｒ−２試薬の溶媒中のＤ２Ｏの含有比率は６８％であった。
＜感度の推移＞
調製直後のＲ−２、３０℃で２ヶ月間保存した後のＲ−２、並びに４０℃で２ヶ月間保存した後のＲ−２を夫々用いて、所定濃度となるように生理食塩水で段階希釈したＣＲＰ標準液を測定し、３０℃２ヶ月保存後及び４０℃２ヶ月保存後の試薬の感度の推移を求めた。
ここで、試薬の感度とは各ＣＲＰ標準液測定時の吸光度のことであり、維持率とは、試薬調製直後に於ける各ＣＲＰ標準液測定時の吸光度を１００％とした場合の相対値（％）のことである。
尚、試薬の感度は、抗体の変質により低下するので、試薬の感度の維持率から、抗体の変質の程度を予測することができる。
Ｒ−２の感度の維持率を表１１に示す。
＜相関関係＞
ヒト血清３０検体を試料とし、調製直後のＲ−１と溶媒として６８％Ｄ２Ｏで調製したＲ−２を用いて下記の測定操作法により測定を行い、比較例５との相関関係を求めた。
結果を表１３に示す。また、表１３の測定値から得られた実施例５と比較例５との相関図を図６に示す。
＜測定操作法＞
日立製作所（株）製７１７０形自動分析装置を用いて下記条件により測定を行った。
試料：８μＬ
Ｒ−１：２００μＬ
Ｒ−２：４０μＬ
測定条件：２ポイントエンドアッセイ（１６−３４）（３７℃）
測定波長：副波長７００ｎｍ／主波長３４０ｎｍ
尚、予め和光純薬工業（株）製ＣＲＰキャリブレーターセット・３０を用いて上記条件でキャリブレーションを行い、得られたキャリブレーション値に基づいて夫々の測定値を算出した。
比較例５  従来のＣＲＰ測定用試薬
＜試薬組成＞
Ｒ−１（緩衝液）：
実施例５と同じものを使用した。
Ｒ−２（抗体溶液）：
Ｄ２Ｏの代わりにイオン交換水を溶媒として用いた以外は実施例５と同じ試薬を用いて同じ濃度となるように調製した。
＜感度の推移＞
実施例５と同様に行った。
Ｒ−２の感度の維持率を表１２に示す。
実施例５と同じ試料を用いて、実施例５と同様に行い、実施例５との相関関係を求めた。
結果を表１３に示す。また、表１３の測定値から得られた実施例５と比較例５との相関図を図６に示す。
＜測定操作法＞
実施例５と同じ条件で日立製作所（株）製７１７０形自動分析装置を用いて測定を行った。
〈結果〉
▲１▼Ｒ−２の感度の推移
2003018614.tif 000046
2003018614.tif 000047
表１１及び表１２の結果から明らかなように、溶媒としてイオン交換水のみを用いて調製した試薬（比較例５）と比べて、溶媒としてＤ２Ｏを用いて調製した試薬（実施例５）は、試薬の感度の低下が抑えられており、感度の維持率が高いことが判る。即ち、抗体であるヤギ抗ヒトＣＲＰ抗体が安定化され、その変質が抑制されていることが判る。
▲２▼相関関係
2003018614.tif 000048
表１３及び図６から明らかなように、実施例５（溶媒として６８％Ｄ２Ｏを用いた試薬）は、従来の試薬である比較例５（溶媒としてイオン交換水を用いた試薬）と良好な相関関係を示すことが判る。
即ち、溶媒としてＤ２Ｏを用いても、測定系に悪影響を与えることなく良好に測定し得ることが判る。
以上のことから明らかなように、本発明の安定化剤（重水）は、種々の水性溶媒中で変質する物質に対して良好な安定化作用を有していること、更にはこれを用いた本発明の試薬は、測定系に何等悪影響を及ぼさず、支障無く良好に試料中の測定対象物質を測定し得、当該測定系（試薬中）に成分として含まれる、種々の水性溶媒中で変質する物質を安定化し、その結果、試薬自体が安定化されていることが判る。
実施例６  本発明のＴＧ測定用試薬
＜試薬組成＞
Ｒ−１（酵素発色液Ａ）：
５０ｍＭ  ピペラジン−１，４−ビス（２−エタンスルホン酸）（ＰＩＰＥＳ）−ＮａＯＨ緩衝液（ｐＨ７．０）
３．８ＩＵ／ｍｌ  グリセロール−３−リン酸オキシダーゼ（ＧＰＯ）
３０ＩＵ／ｍｌ  グリセロールキナーゼ（ＧＫ）
４ｍＭ  ＡＴＰ
４００ＩＵ／ｍｌ  カタラーゼ（ＣＡＴ）
４ＩＵ／ｍｌ  アスコルビン酸オキシダーゼ（ＡＯＤ）
０．６ｍＭ  Ｎ−（２−ヒドロキシ−３−スルホプロピル）−３，５−ジメトキシアニリン（ＨＤＡＯＳ）
２ｍＭ  塩化マグネシウム
上記試薬を、１００％Ｄ２Ｏ中に添加、溶解してＲ−１を調製した。
Ｒ−２（酵素発色液Ｂ）：
５０ｍＭ  ピペラジン−１，４−ビス（２−エタンスルホン酸）（ＰＩＰＥＳ）−ＮａＯＨ緩
衝液（ｐＨ７．１）
１５０ＩＵ／ｍｌ  リポプロテインリパーゼ（ＬＰＬ）
１３ＩＵ／ｍｌ  ペルオキシダーゼ（ＰＯＤ）
３．４ｍＭ  ４−アミノアンチピリン（４ＡＡ）
０．１％  アジ化ナトリウム
上記試薬を、１００％Ｄ２Ｏ中に添加、溶解してＲ−２を調製した。
＜安定性試験＞
調製直後のＲ−１又はＲ−２中のＧＰＯ量、ＧＫ量、ＣＡＴ量、ＡＯＤ量、ＬＰＬ量及びＰＯＤ量、並びに３０℃で４０日間保存した後のＲ−１又はＲ−２中のＧＰＯ量、ＧＫ量、ＣＡＴ量、ＡＯＤ量、ＬＰＬ量及びＰＯＤ量を夫々常法により測定し、３０℃４０日間保存後の各酵素の残存活性を求めた。
各酵素の残存活性を表１４に夫々示す。
＜相関関係＞
ヒト血清３０検体を試料とし、調製直後のＲ−１とＲ−２を用いて下記の測定操作法により測定を行い、比較例６との相関関係を求めた。
結果を表１５に示す。また、表１５の測定値から得られた実施例６と比較例６との相関図を図７に示す。
＜測定操作法＞
日立製作所（株）製７１７０形自動分析装置を用いて下記条件により測定を行った。
試料：２μＬ
Ｒ−１：１８０μＬ
Ｒ−２：９０μＬ
測定条件：２ポイントエンドアッセイ（１６−３４）
測定波長：副波長７００ｎｍ／主波長６００ｎｍ
尚、予め和光純薬工業（株）製脂質キャリブレーターを用いて上記条件でキャリブレーションを行い、得られたキャリブレーション値に基づいて夫々の測定値を算出した。
比較例６  従来のＴＧ測定用試薬
＜試薬組成＞
Ｒ−１（酵素発色液Ａ）：
１００％Ｄ２Ｏの代わりにイオン交換水を溶媒として用いた以外は実施例６と同じ試薬を用いて同じ濃度となるように調製した。
Ｒ−２（酵素発色液Ｂ）：
１００％Ｄ２Ｏの代わりにイオン交換水を溶媒として用いた以外は実施例６と同じ試薬を用いて同じ濃度となるように調製した。
＜安定性試験＞
実施例６と同様に行った。
各酵素の残存活性を表１４に実施例６と併せて夫々示す。
＜相関関係＞
実施例６と同じ試料を用いて、実施例６と同様に行い、実施例６との相関関係を求めた。
結果を表１５に示す。また、表１５の測定値から得られた実施例６と比較例６との相関図を図７に示す。
＜測定操作法＞
実施例６と同じ条件で日立製作所（株）製７１７０形自動分析装置を用いて測定を行った。
＜結果＞
▲１▼酵素の残存活性
2003018614.tif 000049
表１４の結果から明らかなように、溶媒としてＤ２Ｏを用いて調製した試薬（実施例６）中では、イオン交換水を用いた場合（比較例６）と比べて、何れの酵素も安定化されていることが判る。
▲２▼相関関係
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表１５及び図７から明らかなように、実施例６（溶媒としてＤ２Ｏを用いた試薬）は、従来の試薬である比較例６（溶媒としてイオン交換水を用いた試薬）と良好な相関関係を示すことが判る。
即ち、溶媒としてＤ２Ｏを用いても、測定系に悪影響を与えることなく良好に目的のＴＧを測定し得ることが判る。
以上のことから明らかなように、本発明の安定化剤（重水）は、種々の水性溶媒中で変質する物質に対して良好な安定化作用を有していること、更にはこれを用いた本発明の試薬は、測定系に何等悪影響を及ぼさず、支障無く良好に試料中の測定対象物質を測定し得、当該測定系（試薬中）に成分として含まれる、種々の水性溶媒中で変質する物質を安定化し、その結果、試薬自体が安定化されていることが判る。
実施例７  本発明のＤＮＡ試薬
＜試料＞
ＣｏｌＥｌ  ＤＮＡ（（株）ニッポンジーン製）から常法により抽出したＣｏｌＥｌベクターＤＮＡを、１０μｇ／ｍｌの濃度となるように、１００％Ｄ２Ｏ中に溶解したものを試料とした。
＜安定性試験＞
上記試料にデオキシリボヌクレアーゼ（（株）ニッポンジーン製、ＲＴグレード）溶液を最終濃度が０．０１ｕ／ｍｌとなるように添加した後、３７℃で５分間反応させた。
反応前及び反応後のＣｏｌＥｌベクターＤＮＡをＴＥ緩衝液（１０ｍＭ  Ｔｒｉｓ、１ｍＭ  ＥＤＴＡ、ｐＨ７．５）に置換した後、アジレント（株）製Ａｇｉｌｅｎｔ２１００バイオアナライザーを用いてキャピラリーチップ電気泳動を行いＣｏｌＥｌベクターＤＮＡのピーク高さを求めた。
ＤＮＡの安定性は、反応前のＣｏｌＥｌベクターＤＮＡ量に対する、反応後に残存する未分解のＣｏｌＥｌベクターＤＮＡ量の割合、即ち、反応後のＣｏｌＥｌベクターＤＮＡのピーク高さ／反応前のＣｏｌＥｌベクターＤＮＡのピーク高さ（反応後に残存する未分解のＣｏｌＥｌベクターＤＮＡ量／反応前のＣｏｌＥｌベクターＤＮＡ量）を求め、これを指標とした。
比較例７  従来のＤＮＡ試薬
＜試料＞
Ｄ２Ｏの代わりにイオン交換水を溶媒として用いた以外は、実施例７と同様に調製した。
＜安定性試験＞
実施例７と同様に行った。
＜結果＞
図には示さなかったが、ＣｏｌＥｌベクターＤＮＡ含有試料の溶媒としてＤ２Ｏを用いて調製した場合（実施例７）では、溶媒としてイオン交換水を用いた場合（比較例７）と比べて、反応後に残存する未分解のＣｏｌＥｌベクターＤＮＡの割合が多く、ＣｏｌＥｌベクターＤＮＡの安定性が増していることが判った。また、キャピラリー電気泳動自体にも何等支障無く、目的のＣｏｌＥｌベクターＤＮＡを分離測定し得ることが判った。
即ち、本発明の安定化剤（重水）は、ＤＮＡ等の核酸鎖に対しても良好な安定化作用を有していること、更にはこれを用いた試薬は、キャピラリー電気泳動法による分離測定に何等悪影響を及ぼさず、支障無く良好に試料中の測定対象物質を分離測定し得ることが判る。
産業上の利用の可能性
本発明は種々の水性溶媒中で変質する物質を安定化する安定化剤、当該物質の安定化方法、安定化された当該物質を含んでなる組成物、及び安定化された試料中の測定対象物質を測定するための試薬を提供するものであり、本発明の安定化剤を用いれば、種々の水性溶媒中で変質する物質、ひいては当該物質を含有する試薬全体を安定化し得るか、或いは共存する他の物質・測定系には悪影響を及ぼさずに、目的とする物質のみを安定化し得る。
【図面の簡単な説明】
図１は、実施例１及び比較例１の検量範囲を示す図である。
尚、図１に於いて、●は実施例１の結果を、また、○は比較例１の結果を夫々示す。
図２は、実施例１と比較例１との相関図である。
図３は、実施例２及び比較例２の検量範囲を示す図である。
尚、図３に於いて、●は実施例２の結果を、また、○は比較例２の結果を夫々示す。
図４は、実施例２と比較例２との相関図である。
図５は、実施例３と比較例３との相関図である。
図６は、実施例５と比較例５との相関図である。
図７は、実施例６と比較例６との相関図である。
図８は、キャピラリー電気泳動の原理及び装置を模式的に示す図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【国際調査報告】
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