(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
供給された位相情報に基づいて正負の極性を有する所定の波形を表す波形情報を発生する波形発生手段と、
前記波形発生手段によって発生された波形情報を入力して正負の一方の極性の情報に非線形変換する極性変換手段と、
発生すべき楽音信号の音高に応じた位相情報と前記極性変換手段によって非線形変換された波形情報とを演算して前記波形発生手段に位相情報として供給する演算手段と
を備えたことを特徴とする楽音信号合成装置。
【請求項２】
供給された正負の極性を有する位相情報に基づいて所定の波形を表す波形情報を発生する波形発生手段と、
前記波形発生手段に供給される位相情報を入力して正負の一方の極性の情報に非線形変換する極性変換手段と、
発生すべき楽音信号の音高に応じた位相情報と前記極性変換手段によって非線形変換された位相情報とを演算して前記波形発生手段に位相情報として供給する演算手段と
を備えたことを特徴とする楽音信号合成装置。
【請求項３】
供給された位相情報に基づいて正負の極性を有する所定の波形を表す波形情報を発生する波形発生手段と、
前記波形発生手段によって発生された波形情報を入力して２乗することにより非線形変換する２乗変換手段と、
発生すべき楽音信号の音高に応じた位相情報と前記２乗変換手段によって非線形変換された波形情報とを演算して前記波形発生手段に位相情報として供給する演算手段と
を備えたことを特徴とする楽音信号合成装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、電子楽器、ゲーム機器、パーソナルコンピュータなどの楽音を発生する各種機器に適用されて楽音信号を合成する楽音信号合成装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来から、位相変調、周波数変調などにより倍音成分を生成して楽音信号を合成する変調方式による楽音信号合成装置はよく知られている。この場合、充分な倍音成分を得るために、位相情報を入力して正弦波形を表す波形情報を出力する正弦波テーブルの出力を帰還して同テーブルに位相情報の一部として入力するようにしていた。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、上記従来の装置にあっては、楽音波形信号として正弦波形から鋸歯状波的な波形まで変化する波形信号を得ることはできるが、例えば矩形波的な波形などの複雑な波形信号を得ることができず、種々の波形を発生させるという要求に充分に応えることができなかった。
【０００４】
【発明の概略】
本発明は、上記問題に対処するためになされたもので、その目的は、簡単な構成で倍音を多く含んだ複雑な楽音波形信号を合成できる楽音信号合成装置を提供することにある。
【０００５】
上記目的を達成するために、本発明の構成上の特徴は、供給された位相情報に基づいて正負の極性を有する所定の波形を表す波形情報を発生する波形発生手段と、波形発生手段によって発生された波形情報を入力して正負の一方の極性の情報に非線形変換する極性変換手段と、発生すべき楽音信号の音高に応じた位相情報と前記極性変換手段によって非線形変換された波形情報とを演算して波形発生手段に位相情報として供給する演算手段とを備えたことにある。また、前記極性変換手段を、波形情報を入力して２乗することにより非線形変換する２乗変換手段で構成してもよい。
【０００６】
これによれば、波形発生手段から発生された波形情報は極性変換手段または２乗変換手段によって正負一方の極性に非線形変換されて、同非線形変換された波形情報が発生すべき楽音信号の音高に応じた位相情報と演算されて波形発生手段に帰還されるので、最終的に波形発生手段に供給される位相情報が複雑に変化することになり、結果として、波形発生手段から複雑な波形を表す波形情報が出力される。
【０００７】
また、本発明の他の構成上の特徴は、供給された正負の極性を有する位相情報に基づいて所定の波形を表す波形情報を発生する波形発生手段と、波形発生手段に供給される位相情報を入力して正負の一方の極性の情報に非線形変換する極性変換手段と、発生すべき楽音信号の音高に応じた位相情報と前記極性変換手段によって非線形変換された位相情報とを演算して波形発生手段に位相情報として供給する演算手段とを備えたことにある。
【０００８】
これによれば、波形発生手段に供給される位相情報が極性変換手段によって非線形変換されて、同非線形変換された位相情報が発生すべき楽音信号の音高に応じた位相情報に帰還されるので、最終的に波形発生手段に供給される位相情報が複雑に変化することになり、結果として、波形発生手段から複雑な波形を表す波形情報が出力される。
【０００９】
その結果、これらの発明によれば、簡単な構成で倍音を多く含んだ複雑な楽音波形信号を合成でき、種々の波形を発生させるというユーザの要求にも充分に応えることができる。
【００１０】
【発明の実施の形態】
ａ．第１実施形態
以下、本発明の第１実施形態について図面を用いて説明すると、図１は同実施形態に係る楽音信号合成装置を機能ブロック図により示している。
【００１１】
この楽音信号合成装置は、位相情報発生器１１、演算器１２及び正弦波テーブル１３を備えている。位相情報発生器１１は、発生すべき楽音の音高周波数に比例した周波数情報ＦＮを入力し、同入力した周波数情報ＦＮを累算することにより前記音高周波数に比例した周波数を有して「−１」から「＋１」まで鋸歯状波的に繰り返し変化する位相情報ωｔを出力する。演算器１２は、前記位相情報ωｔに、正弦波テーブル１３から読み出された波形信号を帰還させてなる帰還情報ｚを加算して同テーブル１３に読み出しアドレス情報ｘとして供給する。正弦波テーブル１３は、波形発生手段を構成するもので、「０」を中心に「−１」から「＋１」に渡って変化する１波分の正弦波形を表す複数のサンプリング値を記憶しており、同サンプリング値は前記アドレス情報ｘによって読み出されて出力波形情報ｙとして出力される。
【００１２】
正弦波テーブル１３から演算器１２への帰還路には、非線形変換手段を構成する絶対値変換器１４、ローパスフィルタ１５及びゲイン調整器１６が介装されている。絶対値変換器１４は、出力波形情報ｙの正の値をそのまま出力して負の値をその極性を反転して出力することにより同出力波形情報ｙを絶対値変換し、同絶対値変換された変換値｜ｙ｜として出力する。
【００１３】
ローパスフィルタ１５は、この楽音信号合成装置の動作を安定させるために、変換値｜ｙ｜をローパスフィルタ処理して出力するもので、同フィルタ１５にはフィルタ特性（主に、カットオフ周波数）を変更制御するための制御値αが供給されている。この制御値αは、種々に変更されて外部から与えられるものである。このローパスフィルタ１５としては周知の種々のローパスフィルタを利用することができ、例えば図２(Ａ)〜(Ｄ)に示すように、遅延手段ＤＬＹ、加算手段ＡＤＤ及び乗算手段ＭＵＬの種々の組み合わせにより構成できる。なお、遅延手段ＤＬＹは、入力情報を１ビット分遅延して出力するものである。加算手段ＡＤＤは入力情報を加算して出力するものであり、図中の符号「＋」，「−」は加算及び減算をそれぞれ表すものである。乗算手段ＭＵＬは、制御入力に供給される制御値α／２，１−α，α（図中に記入）を入力情報に乗算して出力するものである。
【００１４】
ゲイン調整器１６は、ローパスフィルタ処理された変換値｜ｙ｜に帰還量を制御するための制御値βを乗算して帰還情報ｚとして演算器１２に供給するものである。この制御値βは、合成される波形信号の形状を決定するためのパラメータの一つであり、種々に変更されて外部から与えられるものである。
【００１５】
次に、この第１実施形態の動作を説明する。発生すべき楽音の音高周波数に比例した周波数情報ＦＮが位相情報発生器１１に供給されると、位相情報発生器１１は、前記音高周波数に比例した周波数を有して「−１」から「＋１」まで鋸歯状波的に繰り返し変化する位相情報ωｔを演算器１２の一方の入力に出力する。演算器１２の他方の入力には、正弦波テーブル１３から読み出された波形信号を帰還させてなる帰還情報ｚが供給されている。この帰還情報ｚは、正弦波テーブル１３から読み出された出力波形情報ｙを絶対値変換器１４にて絶対値変換し、同絶対値変換された変換値｜ｙ｜をローパスフィルタ１５にてローパスフィルタ処理し、かつローパスフィルタ処理された変換値｜ｙ｜にゲイン調整器１６にて制御値βを乗算することにより、生成される。そして、演算器１２は、前記位相情報ωｔと帰還情報ｚを加算して正弦波テーブル１３に対するアドレス情報ｘを生成し、正弦波テーブル１３から出力波形情報ｙが読み出し出力される。
【００１６】
図３(Ａ)〜(Ｃ)は、ローパスフィルタ１５によるローパスフィルタ処理を考慮しないで、制御値βを「０」、「０．２」、「０．４」にそれぞれ設定した場合における出力波形情報ｙにより表された楽音波形信号の計算例を示している。なお、これらの計算例においては、音高周波数は２２０Ｈｚに設定するとともに、サンプリング周波数ｆｓは５０ＫＨｚに設定されている。これらの図３(Ａ)〜(Ｃ)の波形図により、制御値βを大きくするにしたがって、すなわち帰還ゲイン（制御値β）を大きくして帰還情報ｚを大きくするにしたがって、出力される楽音波形信号として矩形波的かつ複雑な波形信号が得られることが理解できる。
【００１７】
このように上記実施形態によれば、正弦波テーブル１３から発生された出力波形情報ｙが絶対値変換器１４により絶対値変換（非線形変換）され、すなわち正負の極性を有する出力波形情報ｙが正負の一方の極性の情報に変換され、ローパスフィルタ１５及びゲイン調整器１６を介して演算器１２に供給され、演算器１２にて位相情報発生器１１からの位相情報ωｔに帰還されるので、正弦波テーブル１３に供給されるアドレス情報ｘが複雑に変化することになり、結果として、正弦波テーブル１３から複雑かつ矩形波的に変化する波形を表す出力波形情報ｙが出力される。
【００１８】
次に、上記第１実施形態の変形例について説明すると、図４は同変形例に係る楽音信号合成装置を機能ブロック図により示している。
【００１９】
この変形例は、上記第１実施形態のゲイン調整器１６と演算器１２との間にリミッタ２１を設けている。このリミッタ２１は、制御入力ｆに供給される値に応じてゲイン調整器１６から供給される帰還情報ｚの値を図５に示す特性に制限して出力するものである。リミッタ２１の制御入力ｆには演算器２２が接続されており、演算器２２は、位相情報発生器１１からの位相情報ωｔから、同位相情報ωｔを遅延器２３にて１ビットだけ遅延した位相情報を減算して制御入力ｆに供給する。
【００２０】
この変形例においては、演算器２２による演算は位相情報ωｔを微分する（位相情報ωｔにより表される波形の傾きを計算する）こと、すなわち発生される楽音信号の音高周波数に比例する制御値を導出することを意味する。したがって、発生される楽音信号の音高周波数が高くなるにしたがって、演算器１２に供給される帰還情報ｚの最大値が小さく制限されることになる。その結果、この変形例によれば、高い周波数成分が位相情報ωｔに帰還されることが防止され、同高い周波数成分の帰還による折り返しノイズの発生を良好に防止できる。
【００２１】
なお、この変形例においては、演算器２２及び遅延器２３を省略して、位相情報発生器１１に入力される周波数情報ＦＮをリミッタ２１の制御入力ｆに供給して、リミッタ２１が周波数情報ＦＮに応じて帰還情報ｚの最大値を小さく制限するようにしてもよい。この場合、図５の特性グラフは、演算器２２から周波数情報ＦＮに合わせて変更される。
【００２２】
ｂ．第２実施形態
次に、本発明の第２実施形態について図面を用いて説明すると、図６は同実施形態に係る楽音信号合成装置を機能ブロック図により示している。
【００２３】
この第２実施形態に係る楽音信号合成装置は、上記第１実施形態の非線形変換手段である絶対値変換器１４を演算器３１で置換したものである。演算器３１は、正弦波テーブル１３から読み出された出力波形情報ｙを２乗して出力するものである。これによっても、出力波形情報ｙを非線形変換した（正負の極性を有する出力波形情報ｙを正負の一方の極性の情報に変換した）帰還情報ｚが演算器１２に供給されて、位相情報ωｔに帰還されることになるので、上記第１実施形態と同様な複雑な楽音波形信号が得られる。
【００２４】
図７(Ａ)〜(Ｃ)は、この第２実施形態において、ローパスフィルタ１５によるローパスフィルタ処理を考慮しないで、制御値βを「０」、「０．２」、「０．４」にそれぞれ設定した場合における出力波形情報ｙにより表された楽音波形信号の計算例を示している。なお、これらの計算例においても、音高周波数は２２０Ｈｚに設定されているとともに、サンプリング周波数ｆｓは５０ＫＨｚに設定されている。これらの図７(Ａ)〜(Ｃ)の波形図により、制御値βを大きくするにしたがって、すなわち帰還ゲインを大きくして帰還情報ｚを大きくするにしたがって、出力される楽音波形信号として複雑かつ矩形波的に変化する波形信号が得られることが理解できる。
【００２５】
また、この第２実施形態においても、上記第１実施形態の場合と同様に、図４に示すように、ゲイン調整器１６と演算器１２との間にリミッタ２１を設けて、帰還情報ｚの最大値を発生される楽音の音高周波数に応じて制限するようにしてもよい。
【００２６】
ｃ．第３実施形態
次に、本発明の第３実施形態について図面を用いて説明すると、図８は同実施形態に係る楽音信号合成装置を機能ブロック図により示している。
【００２７】
この第３実施形態に係る楽音信号合成装置は、上記第１実施形態に加えて演算器４１〜４４を設けたものである。演算器４１，４２は、正弦波テーブル１３から読み出された出力波形情報ｙ及び絶対値変換器１４によって変換された変換値｜ｙ｜にそれぞれ制御値ｍをそれぞれ乗算して出力する。この制御値ｍも、制御値βと同様に、合成される波形信号の形状を決定するためのパラメータの一つであり、種々に変更されて外部から与えられるものである。演算器４３は、演算器４１からの出力値から、正弦波テーブル１３から読み出された出力波形情報ｙを減算して出力する。演算器４４は、演算器４２からの出力値から、演算器４３からの出力値を減算してローパスフィルタ１５に供給する。
【００２８】
この第３実施形態によっても、出力波形情報ｙを非線形変換した帰還情報ｚが演算器１２に供給されて、位相情報ωｔに帰還されることになるので、上記第１実施形態と同様に複雑かつ矩形波的に変化する楽音波形信号が得られる。また、この第３実施形態によれば、絶対値変換された変換値｜ｙ｜と出力波形情報ｙとが制御値ｍに応じて重み付けられてローパスフィルタ１５に供給されるので、上記第１実施形態の場合に比べて出力波形情報ｙがより多彩に制御される。
【００２９】
図９(Ａ)〜(Ｃ)は、この第３実施形態において、ローパスフィルタ１５によるローパスフィルタ処理を考慮しないで、制御値βを「０．３」に固定するとともに制御値ｍを「０」、「０．５」、「１．０」にそれぞれ設定した場合における出力波形情報ｙにより表された楽音波形信号の計算例を示している。なお、これらの計算例においては、音高周波数は１１０Ｈｚに設定されているとともに、サンプリング周波数ｆｓは５０ＫＨｚに設定されている。これらの図９(Ａ)〜(Ｃ)の波形図により、制御値ｍを大きくするにしたがってより複雑かつ矩形波的に変化する波形信号が得られることが理解できる。
【００３０】
また、この第３実施形態においても、上記第１実施形態の場合と同様に、図４に示すように、ゲイン調整器１６と演算器１２との間にリミッタ２１を設けて、帰還情報ｚの最大値を発生される楽音の音高周波数に応じて制限するようにしてもよい。また、このこの第３実施形態においても、絶対値変換器１４を上記第２実施形態の演算器３１に置換するようにしてもよい。
【００３１】
ｄ．第４実施形態
次に、本発明の第４実施形態について図面を用いて説明すると、図１０は同実施形態に係る楽音信号合成装置を機能ブロック図により示している。
【００３２】
この楽音信号合成装置は、上記第1実施形態と同様な位相情報発生器１１及び演算器１２を備えているとともに、演算器１２の出力に接続された絶対値変換器５１及び演算器５２，５３を備えている。絶対値変換器５１は、本発明の波形発生手段に相当するもので、上記第1実施形態の絶対値変換器１４と同様に構成されていて、上記第1実施形態の正弦波テーブル１３と対比するならば、すなわち入力位相情報ｘが「０」を中心に「−１」から「＋１」に渡って変化するものであるならば１波分の三角形を表す複数のサンプリング値を記憶していることに相当する。
【００３３】
演算器５２は、絶対値変換器５１の出力に予め決められた所定値（例えば、−０．５）を加算することにより、絶対値変換器５１の出力を「０」を中心に正負に変化する信号に変換して出力するものである。演算器５３は、演算器５２から供給される信号値に「２」を乗算すなわち同信号値を上位側に１ビットシフトするとともに最上位ビットを切り捨てて出力するものである。
【００３４】
また、この第４実施形態においては、上記第1実施形態と同様な絶対値変換器１４、ローパスフィルタ１５及びゲイン調整器１６に加えて、演算器５４〜５６をも介して、絶対値変換器５１に位相情報ｘとして供給される信号値を非線形変換して演算器１２に帰還するようにしている。演算器５４は、演算器１２から供給される信号値に「２」を乗算すなわち同信号値を上位側に１ビットシフトするとともに最上位ビットを切り捨てて出力するものである。演算器５５は、演算器１２から供給される信号値に制御値ｍを乗算して出力するものである。制御値ｍは、「−１」〜「０」の間で変化して合成される波形信号の形状を決定するためのパラメータの一つであり、種々に変更されて外部から与えられるものである。演算器５６は、絶対値変換器１４からの信号値と演算器５５からの信号値とを加算して出力する。
【００３５】
次に、この第４実施形態の動作を説明すると、発生すべき楽音の音高周波数に比例した周波数情報ＦＮが位相情報発生器１１に供給されると、位相情報発生器１１は、前記音高周波数に比例した周波数を有して「−１」から「＋１」まで鋸歯状波的に繰り返し変化する位相情報ωｔを演算器１２の一方の入力に出力する。演算器１２の他方の入力には、同演算器１２の出力を演算器５４，５５、絶対値変換器１４、演算器５６、ローパスフィルタ１５及びゲイン調整器１６により非線形変換した帰還情報ｚが帰還されている。
【００３６】
演算器５４〜５６及び絶対値変換器１４による非線形変換について説明しておくと、演算器１２から演算器５４に図１１(Ａ)に実線で示すような「−１．０」から「１．０」に渡って繰り返し変化する鋸歯状波信号（元の信号）が入力されたとする（実際には帰還により鋸歯状波よりも複雑な信号となる）と、演算器５４のビットシフト演算により、入力鋸歯状波信号は図１１(Ａ)に破線で示すように元の信号の２倍の周波数を有するとともに、「−１．０」から「１．０」に渡って繰り返し変化する鋸歯状波信号に変換される。この２倍の周波数を有する鋸歯状波信号は、絶対値変換器１４により絶対値変換されるので、同変換器１４からは、図１１(Ｂ)に示すように元の信号の２倍の周波数を有する三角波信号が出力される。そして、この三角波信号に、演算器５６にて、演算器５５により演算器１２からの信号を反転した信号が制御値ｍに応じた比率で加算され、この加算された波形信号がローパスフィルタ１５及びゲイン調整器１６を介して演算器１２に帰還されるので、演算器１２から絶対値変換器５１には複雑に変化する波形信号が位相情報ｘとして供給されることになる。なお、図１１（Ａ）中の各値は、信号値の正負及びその大きさを簡単のために５ビットで表して示したものである。
【００３７】
そして、絶対値変換器５１はこの複雑に変化する位相情報ｘを絶対値変換して、演算器５２に供給する。演算器５２は、この絶対値変換された波形信号を「０」を中心に正負に変化する信号に変換して演算器５３に供給し、この変換された信号は演算器５３によりビットシフト演算されて出力波形情報ｙとして出力される。
【００３８】
図１２(Ａ)〜(Ｄ)は、ローパスフィルタ１５によるローパスフィルタ処理を考慮しないで、制御値β，ｍをそれぞれ「０，０」、「０．４，０」、「０．４，−０．５」、「０．４，−１」にそれぞれ設定した場合における出力波形情報ｙにより表された楽音波形信号の計算例を示している。なお、これらの計算例においては、音高周波数は２２０Ｈｚに設定されるとともに、サンプリング周波数ｆｓは５０ＫＨｚに設定されている。これらの図１２(Ａ)〜(Ｄ)の波形図により、制御値βを大きくするにしたがって、すなわち帰還ゲインを大きくして帰還情報ｚを大きくするにしたがって、出力される楽音波形信号として複雑かつ矩形波的に変化する波形信号が得られることが理解できる。また、制御値ｍを「０」から正負の値に変更すると、非対称に変化する複雑かつ矩形波的な出力波形情報ｙが得られることが理解できる。
【００３９】
この上記第４実施形態のように、波形発生手段としての絶対値変換器５１に供給される位相情報ｘを絶対値変換器１４により絶対値変換（非線形変換）し、すなわち正負の極性を有する位相情報ｘを正負の一方の極性の情報に変換し、ローパスフィルタ１５及びゲイン調整器１６を介して演算器１２に供給して位相情報発生器１１からの位相情報ωｔに帰還するようにしても、位相情報ｘの変化によって複雑かつ矩形波的な出力波形情報ｙを得ることができる。
【００４０】
また、この第４実施形態においても、上記第１実施形態の場合と同様に、図４に示すように、ゲイン調整器１６と演算器１２との間にリミッタ２１を設けて、帰還情報ｚの最大値を発生される楽音の音高周波数に応じて制限するようにしてもよい。また、この第４実施形態においても、絶対値変換器１４を上記第２実施形態の演算器３１に置換するようにしてもよい。
【００４１】
なお上記第１〜第４実施形態においては、機能ブロック図により本発明の各実施形態について説明したが、同機能ブロック図を専用のハード回路で実現するようにしてもよいし、一部に汎用性を持たせたディジタル信号処理回路（ＤＳＰ）などのハード回路で実現するようにしてもよいし、プログラム処理などのソフト的な処理で実現するようにしてもよい。
【００４２】
ｅ．その他の変形例
上記第１〜第３実施形態においては、位相情報に基づいて所定の波形を表す波形情報を発生する波形発生手段として正弦波テーブル１３を利用するようにしたが、同テーブルに代えて上記第４実施形態の絶対値変換器（三角波発生手段）５１、又は正弦波と三角波の間のような波形のサンプル値を記憶した波形メモリを利用するようにしてもよい。また、逆に、上記第４実施形態の絶対値変換器（三角波発生手段）５１に代えて、正弦波テーブル又は正弦波と三角波の間のような波形のサンプル値を記憶した波形メモリを利用するようにしてもよい。
【００４３】
また、上記第１〜第４実施形態においては、波形発生手段としての正弦波テーブル１３又は絶対値変換器５１を発生すべき楽音信号の全ての音高周波数に対して共通に用いるようにしたが、発生すべき楽音信号の音高周波数を複数の帯域に分けて、各帯域毎に異なる波形データを記憶した複数の波形記憶手段を用意しておいて、発生すべき楽音信号の音高周波数に応じて異なる波形記憶手段に記憶されている波形データを選択的に読み出すようにしてもよい。これによれば、不要な高い周波数成分が位相情報ωｔに帰還されることが抑えられ、同高い周波数成分の帰還による折り返しノイズの発生を良好に防止できる。
【００４４】
また、上記第１〜第４実施形態においては、絶対値変換器１４として入力信号値を直線的に変化する絶対値に変換する変換器を用いるようにしたが、直線的以外の曲線的に絶対値が変化する変換器を用いるようにしてもよい。
【００４５】
さらに、上記第１〜第４実施形態においては、一系列の楽音信号合成装置のみを示したが、複数系列の楽音信号合成装置を並列に設けて、異なる系列の楽音信号合成装置で生成される出力波形情報ｙ又は位相情報ｘを位相情報発生器１１からの位相情報ωｔに帰還させるようにしてもよい。これにより、より複雑な楽音波形信号の発生が可能となる。
【図面の簡単な説明】
【図１】  本発明の第１実施形態に係る楽音信号合成装置の機能ブロック図である。
【図２】  (Ａ)〜(Ｄ)は、それぞれ図１のローパスフィルタの回路例を示すブロック図である。
【図３】  (Ａ)〜(Ｃ)は、前記第１実施形態において、それぞれ制御値βを異なる値に設定した場合の出力波形信号の波形図である。
【図４】  前記第１実施形態の変形例に係る楽音信号合成装置の機能ブロック図である。
【図５】  図４のリミッタの特性を表す特性グラフである。
【図６】  本発明の第２実施形態に係る楽音信号合成装置の機能ブロック図である。
【図７】  (Ａ)〜(Ｃ)は、前記第２実施形態において、それぞれ制御値βを異なる値に設定した場合の出力波形信号の波形図である。
【図８】  本発明の第３実施形態に係る楽音信号合成装置の機能ブロック図である。
【図９】  (Ａ)〜(Ｃ)は、前記第３実施形態において、それぞれ制御値ｍを異なる値に設定した場合の出力波形信号の波形図である。
【図１０】  本発明の第４実施形態に係る楽音信号合成装置の機能ブロック図である。
【図１１】  前記図１０の機能ブロック図の各部の波形を説明するための波形図である。
【図１２】  (Ａ)〜(Ｄ)は、前記第４実施形態において、それぞれ制御値β，ｍを異なる値に設定した場合の出力波形信号の波形図である。
【符号の説明】
１１…位相情報発生器、１２，３１，４１〜４４，５２〜５６…演算器、１３…正弦波テーブル、１４，５１…絶対値変換器、１５…ローパスフィルタ、１６…ゲイン調整器、２１…リミッタ。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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