(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
コンベア本体の両端部に外径が一定のストレートローラのテールローラを横架し、これらテールローラの間に無端状のベルトを架設すると共に、上記コンベア本体の下流側端部近傍の左右両側部間に亘って駆動ローラを横架し、該駆動ローラに駆動源を連結して駆動回転自在に支持すると共に、同駆動ローラの外周面に上記ベルトの復路側を下面側から掛け回し、この駆動ローラの一側と他側とに一対のスナップローラを配置し、これらを駆動ローラの外周面に各々押圧して、駆動ローラの外周面にベルトを圧接せしめ、且つ、上記両スナップローラの全幅をテールローラの全幅より小さく、更に、前記ベルトの全幅をコンベア本体の端部に設けたテールローラの幅よりも所定量大きくして成るベルトコンベア。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
この発明は、ベルトコンベアに関し、さらに詳しくは、ベルトに生じた幅方向の振れを円滑に減衰せしめる機能を具備したベルトコンベアに関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来のベルトコンベアの中には、コンベアベルトの復路側を駆動ローラの外周面に巻き付け、その駆動ローラの回転駆動により、ベルトを駆動せしめるベルトコンベア、所謂センタードライブベルトコンベアが広く普及している。
これらのベルトコンベアは、コンベア本体の両端部にテールローラ（若しくはナイフエッジ）を横架し、この両テールローラの間にベルトを架設してある。上記したテールローラは、クラウニング加工と称し、円筒型のローラーを軸方向に略三等分し、その左右両側の範囲を先細状にテーパー加工したものを使用することが常識となっている。上記したように、ベルトコンベアのテールローラにクラウニング加工を施す理由は、ベルトコンベアにより搬送物を搬送する際に、何らかの外力によりベルトが左右に振れが生じた場合、その振れを減衰せしめてベルトを安定走行させるためのものである。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
上記したようにクラウニング加工したローラの機能は、図１２にて示す形で解析できる。
即ち、ベルト１００が、ローラ１０１のクラウニング部１０２にかかる幅Ｌ１とＬ２とが等しくなる時、左右両クラウニング部１０２の斜面に対して垂直に作用する力Ｆ１とＦ２とは等しい。これによりベルト１００に発生する分力fX1とfX2とが等しくなり、左右のバランスがとれてベルト１００の安定走行を維持できる。
今、仮に外力によりベルト１００が図面左側にずれて、Ｌ１>Ｌ２となるようにバランスが崩れると、左右両クラウニング部１０２の斜面に対して垂直に作用する力はＦ１>Ｆ２となり、さらに分力も fX1>fX2となる。その結果、図１２において、左から右に向けてベルト１００が徐々に移動し、左右のバランスが取れるまで同ベルト１００が緩やかに移動する。また、上記した場合とは反対に、Ｌ１<Ｌ２となった場合も、同様な力学的関係に基づいて、ベルト１００が右から左に向けて徐々に移動し、左右のバランスが取れる時点までベルト１００は移動する。
【０００４】
ところが、上述したように機能するクラウニング加工のテーパーにも、一般構造上限度があり（径方向に１mm〜２mm程度）分力f1,fx2を増大させることはできない。よって、ベルト１００の振れを短時間の内に減衰せしめることができずに、ベルト１００が中央部まで戻って安定するまでに多くの時間を必要としていた。
また、クラウニング加工を施したテールローラは、上記したようにベルト１００の振れを自動的に減衰せしめて安定させる機能を有する反面、外力によりベルト１００が簡単に移動してしまう性質も併せ持っており、悪条件下ではベルトが蛇行することもある。また、クラウニング加工は、円筒径の部材をテーパー状に加工して製造するため、加工に手間と時間を要し、製造コストの増大を招いていた。
【０００５】
本発明は、上記した如きセンタードライブベルトコンベアに関し、作動中に生じたベルトの振れを短時間の間に減衰せしめて安定させる機能を合理的に具備することにある。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
上記した課題を解決するために、本発明のベルトコンベアは、コンベア本体の両端部に外径が一定のストレートローラのテールローラを横架し、これらテールローラの間に無端状のベルトを架設すると共に、上記コンベア本体の下流側端部近傍の左右両側部間に亘って駆動ローラを横架し、該駆動ローラに駆動源を連結して駆動回転自在に支持すると共に、同駆動ローラの外周面に上記ベルトの復路側を下面側から掛け回し、この駆動ローラの一側と他側とに一対のスナップローラを配置し、これらを駆動ローラの外周面に各々押圧して、駆動ローラの外周面にベルトを圧接せしめ、且つ、上記両スナップローラの全幅をテールローラの全幅より小さく、更に、前記ベルトの全幅をコンベア本体の端部に設けたテールローラの幅よりも所定量大きくして成るものである。
尚、上記請求項１記載のベルトコンベアにおける作用は、（発明の実施の形態）の中で説明する。
【０００７】
請求項２記載のベルトコンベアは、上記テールローラをナイフエッジに換えて成るものである。このように、テールローラをナイフエッジに換えた場合においても、基本的には、テールローラの場合と同様な作用を奏する。
また、請求項３記載のベルトコンベアは、上記スナップローラとして、複数のローラを所定の間隔を置きつつ同芯上に配置せしめたものを用いて成るものである。この場合、同芯する複数のローラの内、両端部のものの外側端面同士の間がスナップローラの全幅となる形で機能する。
【０００８】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の一実施例を図面に基づいて説明する。
図１乃至図２ にて示すコンベアは、所謂センタードライブ型のベルトコンベアＡである。
上記ベルトコンベアＡのコンベア本体ａは、左右両側に沿ってアルミ製のフレーム１ａ，１ｂを配設し、この両フレーム１ａ，１ｂの間を、略平板状の連絡板１ｃにより連絡し、平面視略平行状に構成してある。また、上記連絡板１ｃは、無端状のベルト３の往路側を下から全面的に支承して搬送面ａ１を構成する。尚、本実施例の場合、上記両フレーム１ａ，１ｂと、これらの間を連絡する平板状の連絡板１ｃとはアルミの押し出し成形により一体に成形してある。
【０００９】
コンベア本体ａの左右両フレーム１ａ，１ｂの上流側及び下流側の両端部には、折り返し用のテールローラ２ａ，２ｂを架設し、該テールローラ２ａ，２ｂの間に無端状で且つ所定幅のベルト３を掛け回し、このベルト３の上面を搬送面ａ１として構成してある。尚、上記した両テールローラ２ａ，２ｂは、外径の一定なストレートローラを用いているが、この点に関しては後で詳しく説明する。
上記コンベア本体ａ両側のフレーム１ａ，１ｂの始端側及び終端側には、脚１９を取り付け、これら脚１９を介してコンベア本体ａを水平状態にて自立せしめている。
【００１０】
コンベア本体ａの両端部のテールローラ２ａ，２ｂ間に掛け回したベルト３の往路側は、上記連結板１ｃにより下側から支承することにより、水平な平面を維持する。また、ベルト３の復路側は、両フレーム１ａ，１ｂの下流側寄りの部位に下方へ突出する形で設置した駆動ユニットＣの内部に引き込んである。このベルト３は、駆動ユニットＣが具備する駆動ローラ７の下面側に掛け回し、スナップローラ８ａ，８ｂにより両側から押圧する。これにより、駆動ローラ７の外周面にベルト３が強く密着し、駆動ローラ７の駆動力がベルト３に伝達されて、同ベルト３が駆動回転する（図４）。
【００１１】
コンベア本体ａの左右両側に設置したフレーム１ａ，１ｂの下流側寄りの復路には、各々支持板５３ａ，５３ｂの上辺部を取り付け支持し、その下辺部側を下方へ向けて垂下してある（図１，図３）。支持板５３ａは、周囲に枠を成形してなる。また、支持板５３ｂは、上下両辺部を折曲形成した縦長状の板材である。
【００１２】
上記したように、コンベア本体ａの復路側に垂下する形で取り付け支持した両支持板５３ａ，５３ｂの略中央部には、各々駆動ローラ７を軸支するための軸受け部５４ａ，５４ｂを設け、これらの間に、駆動ローラ７を水平に横架して回転自在に軸支してある（図３）。
駆動ローラ７の支軸７ｂの一端部は、上記軸受け部５４ｂを貫通して外側に突出させ、その突出部にタイミングプーリ７１を取り付けてある。また、タイミングプーリ７１の支持板５３ａに隣接して支持板４４を取付固定し、該支持板４４に減速機４ａ付きの駆動モータ４を装着してある（図１，図２）。
【００１３】
そして、上記減速機４ａの出力軸にタイミングプーリ４１を装着し、このタイミングプーリ４１と上記駆動ローラ７のタイミングプーリ７１との間を無端状のタイミングベルト４３により連絡してある。よって、上記駆動モータ４を駆動回転すると、この駆動力が駆動ローラ７に伝達され、該駆動ローラ７が所定の回転数で駆動回転する。
【００１４】
ベルト３の復路側は、上記駆動ローラ７の下面側外周に略２９０゜の範囲に亘って接触させた状態で掛け回してある（図４）。また、駆動ローラ７の両側には、各々支持アーム９ａ，９ｂの先端部に、それそれ２個ずつ軸支したスナップローラ８ａ，８ｂを駆動ローラ７の一側と他側とに配置し、これらスナップローラ８ａ，８ｂにより、ベルト３の復路側を掛け回してある駆動ローラ７を両側から挟持して弾性的に押圧せしめている。
【００１５】
上記スナップローラ８ａ及び８ｂは両支持アーム９ａ，９ｂの先端に貫挿した支軸９５ａ及び９５ｂの両端に各々取り付けて支持し、スナップローラ８ａ同士及び８ｂ同士をそれぞれ支持アーム９ａ，９ｂの先端部において、所定の間隔を置いて軸支してある（図３）。すなわち、本実施例のスナップローラは、一対のスナップローラ８ａ，８ａ及び８ｂ，８ｂを軸芯方向、即ちベルト３幅方向に所定の間隔を置いて配設することにより、同じ幅を有する１本のスナップローラと同様に機能するように構成してある。
【００１６】
上記したように、支軸９５ａ，９５ｂの左右両端に取り付け支持したスナップローラ８ａ，８ａ及び８ｂ，８ｂの全幅は、図３にて示すように、駆動ローラ７に巻回されるベルト３の全幅の１／３〜１／２程度に設定するのが好ましい。しかし、スナップローラ８ａ，８ａ及び８ｂ，８ｂ同士の間隔は上記範囲に限定するものではなく、ベルトの全幅よりも小さければ任意の寸法に設定してよい。
また、上記スナップローラは、本実施例のように２個一対のローラを同軸上に配置するものと限定するものではなく、２個以上のローラを同軸上に配置して構成しても、若しくは後述するように、１本状のストレートローラであってもよい。
【００１７】
支持アーム９ａ，９ｂの先端部に取付支持した一対のスナップローラ８ａ，８ｂは、図４にて示すように駆動ローラ７外周の幾分上面側に対して当接するように構成してある。また、両支持アーム９ａ，９ｂの下端部は、上端部と同様に中央へ向けて略円弧状に屈曲形成してあり、その屈曲部の下端部に、後述する支承部１０の支承凹部１１内に嵌合する断面略Ω形の枢支体２０を一体に突設してある。
【００１８】
支承部１０は、両支持アーム９ａ，９ｂの下端部を回動可能に支承する部位であると共に、その中央にはカム３０を回動可能に挟持する間隙１０ｂを設けてある（図３，図４）。両支承部１０は支承凹部１１を形成してある。両支承凹部１１は、上面が開口する略Ｃ形の凹溝であり、且つ両支持アーム９ａ，９ｂの枢支体２０の外径よりも一回り大きな径の円弧状の溝として形成してある。
【００１９】
支承部１０に凹設した支承凹部１１の内部には、所定の厚みに形成したポリエチレン等の合成樹脂からなるブッシュ２１を内嵌する。そして、上記支承凹部１１内に両支持アーム９ａ，９ｂの枢支体２０を嵌入して、ブッシュ２１の内側に嵌合することにより、両アーム９ａ，９ｂの下部を支承凹部１１内にて回動可能に支持している。
また、両支持アーム９ａ，９ｂ下端の屈曲部の先端部には、カム当接部３１を支承部１０の中央へ向けて各々一体に突設し、これらの下面にカム３０の外周面が当接する当接面３１ａを形成してある（図３，図４）。
【００２０】
一方、支承部１０の中央に向けて突出する支持アーム９ａ，９ｂのカム当接部３１の直下には、図３にて示すような外周形を有するカム３０を嵌入して回動可能に軸支してある。カム３０は、ポリエチレン等の合成樹脂等を用いて形成し、側面の所定箇所に支軸３２を水平に貫通せしめて回動可能に支持してある。
【００２１】
両支持アーム９ａ，９ｂにおける下部側屈曲部の上面には、断面略Ｃ形に形成した３個の止め孔３６ａ〜３６ｃを適宜な間隔を置いて形成してある。この止め孔３６ａ〜３６ｃは、両支持アーム９ａ，９ｂの間に引き伸ばした状態で架設するコイルスプリング６０の両端を取付シャフト６２を介して係止する部分である。両支持アーム９ａ，９ｂの止め孔３６ａ〜３６ｃには取付シャフト６２を選択選択的に挿嵌し、該取付シャフト６２の両端部に各々コイルスプリング６０の両端部を掛止することにより、両支持アーム９ａ，９ｂが互いに接近するように付勢力を加える（図４）。上記したように、３個の止め孔３６ａ〜３６ｃを設けることにより、コイルスプリング６０の端部を掛止する位置を適宜に調節することができる。そして、枢支体２０の軸芯と各止め孔３６ａ〜３６ｃとの距離を変化させることで、コイルスプリング６０により両支持アーム９ａ，９ｂ間に生じる締め付け力を調節する。
【００２２】
上記した如く構成したベルトコンベアＡにおいて、ベルト３を取り外す際には、カム３０を操作する。すなわち、カム３０の外周に穿設した孔３３に適宜外径の棒材３４若しくはプラスのドライバー等を挿入し、正方向へ９０゜回動する（図３，図５）。これにより、カム３０外周面が両作動アーム９ａ，９ｂの当接面３１ａを押し上げ、上記両作動アーム９ａ，９ｂの当接面３１ａに接した状態にて、カム３０の回動が停止する。
この状態において、カム３０の最上部のレベルがコイルスプリング６０による付勢力に抗して所定量上方に移動する。これにより、両作動アーム９ａ，９ｂが拡開し、先端の両スナップローラ８ａ，８ｂの間隔が駆動ローラ７の外径よりも広がった状態、即ち、ベルト３を弛ませてベルト３を取り外しできる状態となる（図５）。
【００２３】
反対に、取り外したベルト３を装着する際には、上記したカム３０を逆方向へ９０゜回動せしめることにより、カム３０による付勢力が解かれ、開いた状態にあった両作動アーム９ａ，９ｂ及び両スナップローラ８ａ，８ｂがコイルスプリング６０による付勢力により再び引き寄せられ、図３，図４にて示す作動状態に復帰する。
【００２４】
次いで、上記した如く構成した本発明のベルトコンベアＡにおいて、作動中に生じたベルト３の振れが減衰する理由を図６に基づいて説明する。
図６は、コンベア本体ａの下流側端に設けたテールローラ２ｂ部分を簡略化して示す平面図である。テールローラ２ｂは、外径が一定なストレートローラを用いている。このテールローラ２ｂにはベルト３を巻回すると共に、該ベルト３の復路側を駆動ローラ（図示せず）に対して下面側から巻き付け、前述したように、駆動ローラ外周の一側と他側に、スナップローラ８ａ及び８ａを弾性的に押圧した状態を示している。
【００２５】
この実施例では、テールローラ２ｂに、同ローラ２ｂの全幅よりも若干狭い幅のベルト３を巻装してある。また、上記テールローラ２ｂから所定の距離Ｌだけ離れた位置にはそれぞれ２個ずつのスナップローラ８ａ，８ａを同芯させた状態で配置してある。また、上記両スナップローラ８ａ，８ａの全幅Ｗ２は、テールローラ２ｂに巻回したベルト３の幅よりも狭く設定して有り、基本的にはスナップローラ８ａ，８ａの幅がベルト３の幅の１／２〜１／３程度になるように設定するのが好ましい。
【００２６】
上記したように、スナップローラ８ａ，８ａの全幅Ｗ２を、ベルト３の幅Ｗ１よりも小さくしたベルトコンベアは、テールローラ２ｂに巻回したベルト３の左右両側の縁部からスナップローラ８ａ，８ｂのへ向けて斜めに作用する張力Ｆ１及びＦ２が生じる。
張力Ｆ１，Ｆ２は、作動アーム９ａ，９ｂを付勢するコイルスプリング６０の付勢力により生じるものであり、その値は一定となる。また、搬送路のセンターラインＲを基準として左右に振り分けられた幅Ｗ３とＷ４との力関係は等しく、上記ベルトコンベアが安定して作動している際には、張力Ｆ１，Ｆ２と、スナップローラ８ａ，８ｂの中心を通過する基準線Ｒ１，Ｒ２とに挟まれる角度α１，α２は等しくなる（図６）。
【００２７】
ベルトコンベアの作動中に何らかの理由でベルト３に外力が加わり、上記Ｗ３，Ｗ４のバランスが崩れると、ベルト３が左右幅方向に振れる。図６の仮想線はベルト３が右へ向けて振れた状態を示しており、この場合、Ｗ３<Ｗ４の状態と成る。すると、引っ張り角度α１，α２は、α１<α２となる。ここで、張力Ｆ１，Ｆ２は一定であるから、張り角度α１とα２の角度の差による幅方向へ働く分力f１とf２との関係は、f１<f２となり、外力により右側に振れたベルト３は、一変して左へ向けてスライドし、中央部まで移動した時点で元のように安定して作動する。
【００２８】
次ぎに、図７，図８にて示す実施例を説明する。
このベルトコンベアは、テールローラ２ｂの全幅Ｂをベルト３の幅Ｗ１よりも所定量短くしたものであり、これにより、上記したものと同様な効果を奏する上、バランスの崩れたベルトを元に戻す機能はさらに高めることができる。
図７において、ベルト３の幅Ｗ１は、スナップローラ８ａ，８ｂの全幅Ｗ２よりも大きく、Ｗ１>Ｗ２となる。この時、テールローラ２ｂに巻回されるベルト３の左右両縁からスナップローラ８ａ，８ｂの中心へ向けて伸びる線上にベルト３を張る張力Ｆ１，Ｆ２が生じる。この張力Ｆ１，Ｆ２は、作動アーム９ａ，９ｂを付勢するコイルスプリング６０によって一定に作用している。上記テールローラ２ｂの全幅Ｂとベルト３の幅Ｗ１との関係は、Ｗ１＝Ｗ１０＋Ｂ＋Ｗ２０である。上記Ｗ１０とＷ２０とはベルト３がテールローラ２ｂの両端から延出して同テールローラ２ｂの外周面に接していない範囲であり、作動中のベルトが安定作動している時には、Ｗ１０＝Ｗ２０の関係が成り立つ。
【００２９】
何らかの理由でベルト３に外力が加わり、上記Ｗ１＝Ｗ３＋Ｗ４のバランスが崩れると、ベルト３が左右幅方向に振れる。図８はベルト３が左へ向けて振れた状態を示しており、Ｗ１０>Ｗ２０の状態と成る。これにより、引っ張り角度α１，α２の関係は、前記した場合とは逆に、α１>α２となる。そして、引っ張り角度α１とα２の角度の差により、幅方向へ働く分力f１とf２との関係が、f１>f２となる。その結果、左側に振れたベルト３は、右へ向けてスライドし、中央部まで移動した時点で元のように安定して作動する。
【００３０】
上述した実施例のベルトコンベアにあっては、スナップローラの全幅をベルトの幅よりも適度に小さくすることにより上記した如き効果を奏するものである。ちなみに、ベルトの幅をそのままにして、テールローラの全幅をスナップローラの全幅よりも小さくした場合には、ベルト中央へ向けて作用する力の他に、外側に逃げようとする力が発生するので好ましくない（図示せず）。
【００３１】
上記した実施例では、２個のスナップローラ８ａ，８ｂを各々所定の間隔を置いて同芯させて装着することにより、所定の幅を有する１本状のスナップローラと同様に機能するように構成した。
よって、本発明のベルトコンベアに用いるスナップローラは、図９にて示すように、所定の幅を有する１本状のスナップローラ８ａ'，８ｂ'を用いて構成してもよい。当然のことながら、１本状に構成したスナップローラ８ａ'，８ｂ'は、上記したように２個ずつのスナップローラ８ａ，８ｂを用いたものと同様に機能する。
【００３２】
本発明のベルトコンベアは、上記した実施例のように、コンベア本体ａの上流側と下流側の端部にテールローラ２ａ，２ｂを設置したが、本発明のベルトコンベアは、図１０にて示すもののように、テールローラに換えてナイフエッジ２ｃを装着してもよい。この場合、小さな搬送物を搬送するナイフエッジ２ｃでありながら、上記したテールローラ２ａ，２ｂを装着したベルトコンベアと同様な効果を奏する。また、ナイフエッジにおいて難しいとされる蛇行調整も極めて簡単に行なうことができる。さらに、特別な加工、例えばナイフエッジにクラウニング加工を施したり、新たな調整機構を設ける必要もなく、低コストなベルトコンベアを提供することができる。
【００３３】
尚、上記実施例のベルトコンベアＡは、駆動ローラ７の外周面にベルト３の復路側を掛け回し、この駆動ローラ７の一側と他側とに、支持アーム９ａ，９ｂにて支持した一対のスナップローラ８ａ，８ｂを配置し、これらをコイルスプリング６０の付勢力を利用して駆動ローラ７の外周面に各々押圧するように構成した。しかし、本発明の主旨によれば、駆動ローラの一側と他側とにスナップローラを押圧する構造は上述した実施例の構造に限定するものではなく、駆動ローラの一側と他側にスナップローラを適宜に押圧し得るものであれば、既存のどのような構造を用いても良い。
【００３４】
ところで、本願出願人は、本発明に至るまでに多くの試験を実施している。
表１〜表３はその一部であるが、テールローラ２ｂとベルト３の幅の比率，及びテールローラ２ｂとスナップローラ８ａ，８ｂとの軸間距離Ｌ，ベルト３に加える張力，及びベルトの両縁とスナップローラの端面とを結ぶ張力Ｆ１，Ｆ２の角度αの各パラメータを適宜に変更しながら一定の位置まで振れたベルトが中央まで移動して安定するまでの時間を測定し、振れたベルトを復元し得る適用範囲を求めた。以下にその測定データをまとめた表１〜表３を記する。
尚、図１１は、以下の各表を捕捉する図面である。
【表１】
0003784044.tif 000002
【表２】
0003784044.tif 000003
【表３】
0003784044.tif 000004
表１はクラウニング加工の有無によるベルト戻り時間の比較データである。
表２はスナップローラの幅と張力Ｆによるベルト戻り時間の比較データである。
表３はベルトの幅と角度α１，α２の適用範囲を示すデータである。表３にて示した角度α１，α２は、ベルト幅とスナップローラの全幅、及びテールローラ外周に巻回するベルト両縁とスナップローラの中心とを結ぶ線の傾斜角度であり、表３にて示した角度α１，α２の値は、本発明の効果が効率よく発揮し得るか否かの境界値といえる。
【００３５】
【発明の効果】
本発明は以上のように構成したものであるから、コンベアの作動中において、搬送物等から受ける外力により、ベルトが左右一方に振れた場合、例えば、ベルトが進行方向に向かって右に振れた場合を仮定すると、テールローラ（ストレートローラ）に巻回したベルトの左右両縁とスナップローラの左右両端とを結ぶ角度αに差を生じる。この場合、上記角度αは右>左となり、ベルトを左右両端から中央に向けて常時押すように働く左右の分力に差が生じ、右側に振れたベルトを左に向けてスライドさせ、同ベルトを中央位置まで速やかに移動し得る。また、ベルトが外力により左に振れた場合にも、上記したと同様な復元力が生じ、左に振れたベルトを中央部まで速やかに移動し得る。
よって、本発明のベルトコンベアは、テールローラとしてストレートローラを使用しても、外力により振れたベルトを速やかに中央まで移動せしめることが可能となり、さらにその復元性と安定性は、従来のクラウニング加工を施したローラのそれと比較して数段上の性能を発揮する。
また、テールローラとして外径が一定なストレートローラを使用できるので、従来のようにクラウニング加工を施したものと比較すると、手間のかかるテーパー加工を省くことができ、製造コストを大幅に低減することができる。
【００３６】
そして、上記ベルトの全幅をコンベア本体の端部に設けたテールローラの幅よりも所定量大きくして成るものであるから、コンベアの作動中においても、ベルトの左右両縁部がテールローラの左右両端面よりも延出し、この延出部分がテールローラの外周面に当接しなくなる。よって、上記延出部分においては、ベルトが左右方向に振れた際に、テールローラの外周面に働く垂直方向の力が発生せず、同延出部分に生じる全ての張力がスナップローラへ向けて作用するので、左右方向に振れたベルトを中央へ向けて戻す力を効果的に加えることができる。従って、本発明のベルトコンベアは、スナップローラ幅とベルト幅との関係で生じる復元力に加えて、上記したベルト延出部分により生じる復元力が付加されるので、外力により左右方向に振れたベルトを中央へ向けて復元せしめる復元力は強力なものとなり、ベルトの復元性と安定性をより一層向上できる。
【００３７】
請求項２記載のベルトコンベアは、上記テールローラをナイフエッジに換えて成るものであるから、上記した請求項１記載のベルトコンベアと同様な効果を奏し、ナイフエッジにおいて難しいとされる蛇行調節を容易に行なうことができる。さらに、特別な部品を付設することなく、安定したベルト作動を実現し得る。また、ナイフエッジを用いたので、小さな搬送物を支障なく搬送できることは勿論である。
【００３８】
請求項３記載のベルトコンベアは、上記スナップローラとして、複数のローラを所定の間隔を置きつつ同芯上に配置せしめたものを用いて成るものである。この場合、同芯する複数のローラの内、両端部のものの外側端面同士の間がスナップローラの全幅となり、同じ幅の１本状のスナップローラと同様に機能する。また、隣り合うスナップローラ同士の間に間隙を設けることができるので、支持構造の簡素化や部材間の干渉を回避することもできる。
【図面の簡単な説明】
【図１】  本発明を実施したベルトコンベアを一部切欠して示す側面図。
【図２】  本発明を実施したベルトコンベアを一部切欠して示す平面図。
【図３】  同ベルトコンベアの駆動ユニット部分を示す縦断面図。
【図４】  図３におけるIV-IV 線断面図。
【図５】  ベルトを弛めた状態を示す駆動ユニット部分を示す縦断面図。
【図６】  テールローラとスナップローラとの間に生じるベルトの張力関係を簡略して示す平面図。
【図７】  テールローラよりも広いベルトを具備するベルトコンベアのテールローラとスナップローラとの間に生じるベルトの張力関係を示す平面図。
【図８】  上記ベルトが振れた状態において、ベルトコンベアのテールローラとスナップローラとの間に生じるベルトの張力関係を示す平面図。
【図９】  テールローラと１本状のスナップローラとの間に生じるベルトの張力関係を簡略して示す平面図。
【図１０】  ナイフエッジとスナップローラとの間に生じるベルトの張力関係を簡略して示す平面図。
【図１１】  表１〜表３の捕捉図面である。
【図１２】  クラウニング加工を施したテールローラとスナップローラとの間に生じるベルトの張力関係を示す平面図。
【符号の説明】
Ａ・・・ベルトコンベア
ａ・・・コンベア本体
ａ１・・・搬送面
１ａ，１ｂ・・・フレーム
２ａ，２ｂ・・・テールローラ
２ｃ・・・ナイフエッジ
３・・・ベルト
４・・・駆動モータ
７・・・駆動ローラ
８ａ，８ｂ・・・スナップローラ（一対）
８ａ'，８ｂ'・・・スナップローラ（１本状）
【図１】
0003784044.tif 000005
【図２】
0003784044.tif 000006
【図３】
0003784044.tif 000007
【図４】
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【図５】
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【図６】
0003784044.tif 000010
【図７】
0003784044.tif 000011
【図８】
0003784044.tif 000012
【図９】
0003784044.tif 000013
【図１０】
0003784044.tif 000014
【図１１】
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【図１２】
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