(57)【要約】波長の異なる二以上の励起光により信号光を励起するラマン増幅方法において、二以上の励起光の波長とパワーを組合わせ、組合わせた励起光の一部または全てを双方向励起とし、その双方向励起の総パワーは変えずに又は殆ど変えずに各波長への励起光のパワーの分配を変えるようにした。組合わせた励起光の一部を前方励起に、組合わせに使用された励起光の全てを後方励起に使用する。組合わせた励起光のうち短波長側の励起光を前方励起に、組合わせに使用された励起光の全てを後方励起に使用する。いずれの組合わせにおいても前方励起光のパワーよりも後方励起光のパワーを大きくする。ＬＤにｉＧＭ（：本件出願人の商標登録出願中の商標）を使用した。
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
増幅媒体にファイバが使用されたラマン増幅器において、波長の異なる二以上の励起光により信号光を励起するラマン増幅方法であり、後方励起により信号光帯域内で平坦なラマン利得が得られるように二以上の励起光の波長とパワーを組合せ、組合せた励起光の一部または全てを用いて双方向励起とし、この双方向励起において、各波長への励起光のパワーの分配を後方励起時と変えるようにしたことを特徴とするラマン増幅方法。
【請求項２】
増幅媒体にファイバが使用されたラマン増幅器において、波長の異なる二以上の励起光により信号光を励起するラマン増幅方法であり、後方励起により信号光帯域内で平坦なラマン利得が得られるように二以上の励起光の波長とパワーを組合せ、組合せた励起光の一部または全てを用いて双方向励起とし、この双方向励起の総パワーは変えずに各波長への励起光のパワーの分配を後方励起時と変えるようにしたことを特徴とするラマン増幅方法。
【請求項３】
請求項１又は請求項２記載のラマン増幅方法において、組合せた励起光の一部を前方励起に、組合せに使用された励起光の全てを後方励起に使用したことを特徴とするラマン増幅方法。
【請求項４】
請求項１乃至請求項３のいずれかに記載のラマン増幅方法において、組合せた励起光のうち短波長側の励起光を前方励起に、組合せに使用された励起光の全てを後方励起に使用したことを特徴とするラマン増幅方法。
【請求項５】
請求項１乃至請求項４のいずれかに記載のラマン増幅方法において、いずれの組合せにおいても、前方励起光のパワーよりも後方励起光のパワーが大きいことを特徴とするラマン増幅方法。
【請求項６】
請求項１乃至請求項５のいずれかに記載のラマン増幅方法において、ＬＤチップが波長安定用グレーティング構造を備えたマルチモード励起レーザを前方励起用光源として用いることを特徴とするラマン増幅方法。
【請求項７】
請求項１乃至請求項６のいずれかに記載のラマン増幅方法を多段に行う光伝送システムを構成し、少なくとも一箇所以上でＮＦを調節することを特徴とするラマン増幅方法。
【発明の詳細な説明】
技術分野
本発明は光通信に使用されるラマン増幅方法に関するものである。
背景技術
近年は光通信における情報量の増加が著しい。そのため伝送容量の拡大が要求されている。それに伴い、大容量伝送を実現するための光伝送方式として、ＷＤＭ伝送が広く用いられるようになってきている。また、ＷＤＭ伝送の伝送容量拡大に不可欠な伝送帯の広帯域化を実現するための光増幅器としてラマン増幅器が注目されている。
ラマン増幅器の特徴の一つとして、伝送路である光ファイバそのものを増幅媒体として使用する分布型増幅であることがあげられる。この特徴により、従来のＥＤＦＡ（Ｅｒｂｉｕｍ−Ｄｏｐｅｄ  Ｆｉｂｅｒ  Ａｍｐｌｉｆｉｅｒ）に代表されるような、数十ｍ程度の短い添加物光ファイバを増幅媒体として使用する集中型光増幅器と比べ、雑音特性などにも優れるという利点がある。
光伝送システムやそこで使用されるラマン増幅器の雑音特性はＮＦ（Ｎｏｉｓｅ  Ｆｉｇｕｒｅ）によって示される。ＮＦとは、光増幅器において、増幅前のＳＮ（ｓｉｇｎａｌ−ｔｏ−ｎｏｉｓｅ）比と、増幅後のＳＮ比との比を示すパラメータである。このＮＦの値が小さいほど雑音特性に優れたシステムだということができる。
ＮＦは、図６のように、増幅媒体として用いられる伝送用のファイバが長くなると大きくなる。これはファイバ長が長くなって伝送ロスが大きくなると、信号光が減衰し、相対的にノイズが増加するためである。
同じ励起条件の場合、前方励起と後方励起の各々におけるＮＦの波長特性は、図５に示したようになっている。後方励起の場合は信号光がファイバ内を伝搬してから増幅され、それに対し前方励起の場合は信号光が増幅されてからファイバ内を伝搬するため、前方励起では後方励起の場合に比べＮＦとしては小さくなる。
一方、ＮＦの波長依存性は主にファイバの伝送ロスの波長特性によって生じる。通常、伝送用のファイバとして使用され、分布型ラマン増幅器の場合は増幅媒体でもあるＮＺ−ＤＳＦ（Ｎｏｎ−Ｚｅｒｏ  Ｄｉｓｐｅｒｓｉｏｎ−Ｓｈｉｆｔｅｄ  Ｆｉｂｅｒ）や、集中型ラマン増幅器で増幅媒体として使用されるＤＣＦ（Ｄｉｓｐｅｒｓｉｏｎ  Ｃｏｍｐｅｎｓａｔｉｏｎ  Ｆｉｂｅｒ）などにおいては、短波長側の伝送ロスが大きいため、短波長側でＮＦが大きくなる傾向がある。
したがって伝送用のファイバが長くなると、ロスの増大によってＮＦが大きくなるだけでなく、波長ごとのロスの偏差が累積されることによって波長依存性が増大する。図６に示すように伝送用のファイバが長くなるにつれ、異なる信号光波長間でのＮＦの偏差は大きくなる。特に、ファイバ長が伝送システムの中継器間隔である数十ｋｍ程度以上になる場合は、この偏差が無視できないレベルになる。それだけでなく、中継器間隔が短い場合でも、複数のラマン増幅器を中継器として使用しつつ各中継器間などでＮＦの波長特性を相殺しなければ、累積されたファイバの長さが直接ＮＦの波長依存性を増大させる。
前記のように、ＮＦは前方励起を行うことにより低減させることができるが、ＮＦを低減させるために前方励起のみに頼って利得の高い増幅をしようとするとＲＩＮ（Ｒｅｌａｔｉｖｅ  Ｉｎｔｅｎｓｉｔｙ  Ｎｏｉｓｅ：相対強度雑音）の増大など、別の要因によって雑音特性を悪化させることがある。また、波長依存性については、前方励起と後方励起いずれの方法によっても解決することができない。その場合、伝送ロスの大きい短波長側においてＮＦも大きくなる。
ＮＦが大きいことやＲＩＮが大きいことは信号光の歪みを招くことになるので、信号光の伝送品質上、好ましくない。また、ＮＦの各信号光チャネル間の偏差が大き過ぎると伝送品質が不均一になるため、システムとして問題となる。
発明の開示
本発明はＮＦについての前記問題を解決し、より効率的に信号光帯域において平坦な伝送特性を得られるようにしたラマン増幅方法を提供するものである。
本発明の第１のラマン増幅方法は、増幅媒体にファイバが使用されたラマン増幅器において、波長の異なる二以上の励起光により信号光を励起するラマン増幅方法であり、後方励起により信号光帯域内で平坦なラマン利得が得られるように二以上の励起光の波長とパワーを組合せ、組合せた励起光の一部または全てを用いて双方向励起とし、この双方向励起において、各波長への励起光のパワーの分配を後方励起時と変えるようにしたラマン増幅方法である。
本発明の第２のラマン増幅方法は、増幅媒体にファイバが使用されたラマン増幅器において、波長の異なる二以上の励起光により信号光を励起するラマン増幅方法であり、後方励起により信号光帯域内で平坦なラマン利得が得られるように二以上の励起光の波長とパワーを組合せ、組合せた励起光の一部または全てを用いて双方向励起とし、双方向励起の総パワーは変えずに各波長への励起光のパワーの分配を変えるようにしたラマン増幅方法である。
本発明の第３のラマン増幅方法は、前記第１又は第２のラマン増幅方法において、組合せた励起光の一部を前方励起に、組合せに使用された励起光の全てを後方励起に使用するラマン増幅方法である。
本発明の第４のラマン増幅方法は、前記第１乃至第３のいずれかに記載のラマン増幅方法において、組合せた励起光のうち短波長側の励起光を前方励起に、組合せに使用された励起光の全てを後方励起に使用したことを特徴とするラマン増幅方法である。
本発明の第５のラマン増幅方法は、前記第１乃至第４のいずれかのラマン増幅方法において、いずれの組合せにおいても、前方励起光のパワーよりも後方励起光のパワーを大きくするラマン増幅方法である。
本発明の第６のラマン増幅方法は、前記第１乃至第５のいずれかのラマン増幅方法において、ＬＤチップが波長安定用グレーティング構造を備えたマルチモード励起レーザ（ｉＧＭ）を前方励起用光源として用いたラマン増幅方法である。
本発明の第７のラマン増幅方法は、請求項１乃至請求項６のいずれかに記載のラマン増幅方法を多段に行う光伝送システムを構成し、少なくとも一箇所以上でＮＦを調節するラマン増幅方法である。
発明を実施するための最良の形態
本発明のラマン増幅方法の一例を図１に基づいて説明する。この実施形態では任意の信号光帯域において、後方励起により平坦な利得（図１の後方励起利得：Ａ）が得られるように、励起波長と励起パワーの組合せを計算によって求める。次に、このときのＮＦ（図１の後方励起ＮＦ：Ｂ）とほぼ同じ傾きを持つ利得（図１の前方励起利得：Ｃ）が得られる前方励起光のパワーを計算によって求める。この前方励起光を含む励起光により双方向励起する。この場合、各波長への励起光のパワーの分配を変えるが、励起光の総パワーは変えない。即ち、総パワーは前記後方励起の場合と等しくする。
（実施例１）
後方励起により平坦な利得（後方励起利得）が得られる励起波長と励起パワーの組合せとして、表１に示すような組合せがあるとき、短波長側の３波を前方励起とし、組合せに使用された励起光の全て（全波長：５波）を後方励起とし、これら励起光の総パワーを変えずに（後方励起の場合と等しくして）各波長のパワー配分のみを変えて励起した。この場合、いずれの波長においても、前方励起光のパワーよりも後方励起光のパワーを大きくした。この実験では図２に示すように利得とＮＦが共に平坦なラマン増幅を行うことができた。
【表１】
2003016996.tif 000003
（実施例２）
後方励起により平坦な利得（後方励起利得）が得られる励起波長と励起パワーの組合せとして、表２に示すような組合せがあるとき、短波長側の３波を前方励起とし、組合せに使用された励起光の全て（全波長：５波）を後方励起とし、これら励起光の総パワーを変えずに（後方励起の場合と等しくして）各波長のパワー配分のみを変えて励起した。この場合、いずれの波長においても、前方励起光のパワーよりも後方励起光のパワーを大きくした。この実験では図３に示すように利得とＮＦが共に平坦なラマン増幅を行うことができた。
【表２】
2003016996.tif 000004
（実施例３）
後方励起により平坦な利得（後方励起利得）が得られる励起波長と励起パワーの組合せとして、表３に示すような組合せがあるとき、短波長側から５波を前方励起光とし、組合せに使用された励起光の全て（全波長：９波）を後方励起とし、これら励起光の総パワーを変えずに（後方励起の場合と等しくして）各波長のパワー配分のみを変えて励起した。この場合、いずれの波長においても、前方励起光のパワーよりも後方励起光のパワーを大きくした。この実験では図４に示すように利得とＮＦが共に平坦なラマン増幅を行うことができた。
【表３】
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（実施例４）
表４に示す励起波長と励起光源パワーの組合せで図７のように後方励起することにより、図９に示す傾きを持った利得が得られる。図８のように表４の短波長側の３波を前方励起光として使用し、組合せに使用された全ての励起光（全波長：５波）を後方励起光として、励起光の総パワーを変えずに表４に示すパワー配分で双方向励起した。また、この場合、いずれの波長においても、前方励起光のパワーよりも後方励起光のパワーを大きくした。これにより、図９に示すように利得を変えずにＮＦが平坦なラマン増幅を行うことができる。
【表４】
2003016996.tif 000006
（実施例５）
後方励起により平坦な利得が得られる励起波長と、励起パワーの組合わせとして、表５のような組合せがある。このとき、図８のように表４の短波長側の３波を前方励起光として使用し、組合せに使用された全ての励起光（全波長：５波）を後方励起光として、励起光の総パワーを変えずに表５に示すパワー配分で双方向励起した。また、この場合、いずれの波長においても、前方励起光のパワーよりも後方励起光のパワーを大きくした。これにより、図１０に示すように利得を変えずにＮＦの傾きが逆向きになるラマン増幅を行うことができる。
【表５】
2003016996.tif 000007
実施例１から実施例５の実験においては、増幅媒体となるファイバは８０ｋｍのシングルモードファイバ（ＳＭＦ）を使用した。本発明における後方励起、双方向励起の構成例を図７、図８に示す。本発明では図７、図８のＬＤに既存のＬＤを使用することができるのはもちろんのこと、本件出願人が先に開発したＬＤ（ｉＧＭ：本件出願人の商標登録出願中の商標）を使用することも、他のＬＤを使用することも可能である。なお、ｉＧＭはＬＤチップが波長安定用グレーティング構造を備えたマルチモード励起レーザである。
（実施例６）
図８と同じ構成で後方励起と、２パターンの双方向励起の実験をした。励起波長は表６の通りであり、増幅媒体となるファイバは７６ｋｍのシングルモードファイバ（ＳＭＦ）を使用した。得られた結果を図１１、図１２に示す。表６の後方励起と２パターンの双方向励起のいずれのパターンでも利得に変わりはないが（図１１）、ＮＦに関しては図１２のように後方励起では短波長側で高くなっている。一方、双方向励起では励起パワーの配分によって平坦または後方励起の場合とは逆の傾きが得られている。この実験では、表６のように、双方向励起２の場合の総パワーが、後方励起及び双方向励起１の場合よりも多少減少しているが、その減少値はそれほど大きくはない。この減少は実験時の誤差の範囲である。
【表６】
2003016996.tif 000008
本件出願の請求項２、発明の詳細な説明では、双方向励起の総パワーは変えずに各波長への励起光のパワーの分配を変える、となっている。この総パワーは変えずに、ということは、全く変えない（変化しない）ということではなく、前記実験で見られる程度の誤差を含み得るということである。
まず、励起パワーについての誤差は本質的に、利得の差と同一のものであって、両者は密接に関連している。そのため、前記実験において、必ずしも励起光のパワーと利得の双方が完全に一致するものではなく、励起光のパワーが一致している場合には利得が、利得が一致している場合には励起光のパワーが前記誤差を含み得ることを意味している。また、ひいては、励起光のパワーと利得の双方に対し、前記誤差が適当な割合をもって配分されうるという意味をも含むものである。
誤差の具体的な程度について以下に示す。実施例６においては、各実験条件に対し図１１に示したように、ほぼ同等の波長利得プロファイルを得ることができた。しかし、詳細にこれらを比較すると、必ずしも厳密に一致しているという訳ではない。このように、実際には個々の励起光が持つ波長スペクトル形状のばらつきや、波長依存性を持ったファイバのロスなどをはじめとする種々の実験系におけるロスなどの違いにより、後方励起での波長プロファイルと双方向励起時の波長プロファイルの間で実用上許容しうる程度の差異を生じることがある。
実施例６の結果を例にとってこれについて説明する。まず、後方励起と双方向励起で短波長側の励起パワーが小さい場合（表６の双方向励起：１）の利得プロファイルについて比較をすると、励起光の総パワーはほぼ等しくなっているものの、図１１に示された両者の利得プロファイルの間には０．３ｄＢ程度の差異が見られる。一方、双方向励起で短波長側の励起パワーが大きい双方向励起：２の場合（総パワー：６２３ｍＷ）の利得プロファイルは、その他の励起光の総パワーが等しい二つの場合（総パワー：６６８ｍＷ）に比べほぼ同等のレベルになっているが、励起光の総パワーにおいては０．３ｄＢ程度低めの結果が得られている。
また、図３に示された実施例２、および図９に示された実施例４の場合においても、同様な差異を実験結果から読み取ることができる。まず、励起光の総パワーについては共に後方励起と双方向励起の２つの場合でよく一致する結果が得られている。しかし、実施例２の場合には波長１５４０ｎｍから１５８０ｎｍ程度の範囲において、後方励起と双方向励起の利得プロファイルの間におよそ０．３ｄＢ程度の差異があることがわかる。また、実施例４の場合には、波長１５９０ｎｍ以上の長波長領域において、後方励起と双方向励起の利得プロファイルの間におよそ０．２ｄＢ程度の差異がみられ、その他の波長においても局所的には同程度の差異を確認することができる。
これらの結果を鑑みると、各波長における局所的な利得の差異が０．３ｄＢ程度、ないしは、励起光の総パワーにおいて同程度の差異が生じることは実験の誤差範囲内にて同様に生じうることであって、これらの実験条件が直接反映されているとは考えにくい。すなわち、最悪時において、これら０．３ｄＢ程度の差異が正負両方に渡って発生すると考えれば、およそ０．５ないし０．６ｄＢ程度の局所的な利得の差異もしくは励起光の総パワーの差異は通常起こりうる誤差範囲内であると解することができる。このことは、実システム上で通例、利得波長帯域全体において０．５ｄＢ程度の波長プロファイルの差異が概ね許容されるものであることからも知ることができる。
（実施例７）
図１３にラマン増幅器Ａ、Ｂを光中継器として使用した光伝送システムのラマン増幅方法の一例を示す。光送信機１０側にて電気信号は信号光に変換され、伝送路１１に出力される。該信号光は伝送路１１に縦列に接続された複数のラマン増幅器Ａ、Ｂによって伝送ロスを補償しながら伝送され、光受信機２０側にて受光された後に、電気信号に変換される。各々の光中継器には双方向励起によるラマン増幅器や後方励起のみのラマン増幅器等が任意に組み合わされ、所望の利得が得られるように調整されている。なお、この光伝送システムの一部には、本発明による、任意のＮＦ波長特性が得られる双方向励起のラマン増幅器が少なくとも一以上（本実施例の場合はラマン増幅器Ａ、Ｂで示す）接続されている。
最初、光受信機１０側におけるＮＦの波長特性について評価したところ、ある一部の波長においてＮＦが仕様値を満足していないことが明らかになった（図１６の３ａ）。このような場合、増幅器Ａ、ＢのＮＦ波長特性（図１４、図１５のそれぞれ１ａ、２ａ）をそれぞれ波長に対し略増加、もしくは略減少の傾向をもつ任意の形状（図１４、図１５のそれぞれ１ｂ、２ｂ）に調整を行うことによって、利得の波長特性を崩すことなく、光伝送システムの全波長帯において所望のＮＦを得るように（図１６の３ｂ）調整することができる。
なお、ラマン増幅器Ａ、Ｂの調整を行うことに伴い、利得の波長プロファイルに変化を伴った場合は、光受信機２０の手前に、所望の波長特性を持った光減衰器を挿入することにより利得を調整することが可能である。
また、本実施例においては、光伝送システムにおけるラマン増幅器の数が４の場合について記載したが、ラマン増幅器数は２以上であればいくつであってもよい。さらに、本実施例においては、ＮＦの調整を行うラマン増幅器の数が２の場合について記載したが、この数は１以上であればいくつであってもよく、光伝送システムを構成する全てのラマン増幅器のＮＦを調整してもよい。
産業上の利用可能性
本発明の請求項１〜請求項７のラマン増幅方法は次のような効果がある。
（１）二以上の励起光の波長とパワーを組合せ、組合せた励起光の一部または全てにより双方向励起するので、ＮＦが信号光帯域内で平坦である光増幅を行うことができる。
（２）二以上の励起光の波長とパワーを組合せ、組合せた励起光の一部または全てにより双方向励起するので、（１）に示したようにＮＦが信号光帯域内で平坦になるよう調節できるだけでなく、波長に対しＮＦが略増加もしくは略減少などの任意の傾向を持つように調節することができる。
（３）二以上の励起光の波長とパワーを組合せ、組合せた励起光の一部または全てにより双方向励起し、ＮＦが信号光帯域内で波長に対し略増加もしくは略減少などの任意の傾向をもつように調節した一以上のラマン増幅器を含むように複数のラマン増幅器を組合せるので、該複数のラマン増幅器の間でＮＦの波長特性を補償しあい、利得が平坦なだけでなく、ＮＦも波長に対し平坦な光伝送システムを得ることができる。
（４）二以上の励起光の波長とパワーを組合せ、組合せた励起光の一部または全てにより双方向励起し、ＮＦが信号光帯域内で波長に対し略増加もしくは略減少などの任意の傾向をもつように調節した一以上のラマン増幅器を含むように複数のラマン増幅器を組合せるので、（３）に示したようにＮＦが波長に対して平坦なだけでなく、システムからの要求に従い、ＮＦの波長特性を任意に設定可能な光伝送システムを得ることができる。
本発明の請求項２のラマン増幅方法は、双方向励起において各波長への励起光のパワーの分配を変える場合に、励起光の総パワーは後方励起の場合と変えないので、後方励起の場合と同じ又はほぼ同じパワーで、信号光帯域内で利得が平坦で、しかも利得の大きなラマン光増幅を行うことができる。
本発明の請求項３のラマン増幅方法は、組合せた励起光の一部を前方励起に使用し、その組合せに使用された励起光の全てを後方励起に使用するので、前方励起に使用される励起光が後方励起にも使用されることとなる。このため、前方励起もしくは後方励起のみの場合に生じていた、ＮＦが短波長側で大きくなるという課題が解消され、ＮＦが信号光帯域内全般で平坦な光増幅を行うことができる。
本発明の請求項４のラマン増幅方法は、組合せた励起光の短波長側を前方励起に、その組合せに使用された励起光の全てを後方励起に使用するので、短波長側の励起光が前方励起と後方励起の双方に使用されることとなる。このため、ファイバロスの大きい信号光の短波長側が前方励起と後方励起との双方で励起され、短波長側の信号光劣化が少なくなり、短波長側でのＮＦが低下し、信号光帯域内全般で平坦な光増幅を行うことができる。
本発明の請求項５のラマン増幅方法は、励起光のいずれの組合わせにおいても、前方励起光のパワーよりも後方励起光のパワーを大きくしたので、前方励起によるＲＩＮの悪化が抑えられ、かつ、前方励起もしくは後方励起のみの場合に生じていた短波長側でのＮＦの増加が抑制される。また、パワーの大きな励起光で後方励起を行うため利得の大きな光増幅を行うことができる。
本発明の請求項６のラマン増幅方法は、ＬＤにｉＧＭを使用したので、既存のＬＤを使用した場合と同様、或はそれ以上の効果が期待できる。
本発明の請求項７のラマン増幅方法は、請求項１乃至請求項６のいずれかに記載のラマン増幅方法を多段に行う光伝送システムを構成し、少なくとも一箇所以上でＮＦを調節するので、ラマン増幅を多段に行う光伝送システムで請求項１乃至請求項６のラマン増幅方法と同様の効果が得られる。
【図面の簡単な説明】
図１は本発明のラマン増幅方法の説明図。
図２は本発明のラマン増幅方法の実施例１の説明図。
図３は本発明のラマン増幅方法の実施例２の説明図。
図４は本発明のラマン増幅方法の実施例３の説明図。
図５はラマン増幅器における前方励起と後方励起の場合の、波長とＮＦの関係を示す説明図。
図６はラマン増幅のファイバ長とＮＦの説明図。
図７は本発明のラマン増幅方法の後方励起の場合の説明図。
図８は本発明のラマン増幅方法の双方向励起の場合の説明図。
図９は本発明のラマン増幅方法の実施例４の説明図。
図１０は本発明のラマン増幅方法の実施例５の説明図。
図１１はラマン増幅器における信号光波長とラマン利得との関係を示す説明図。
図１２はラマン増幅器における信号光波長とラマン利得との関係を示す説明図。
図１３はラマン増幅器Ａ、Ｂを光中継器として使用した光伝送システムの一例を示す説明図。
図１４は図１３に使用されるラマン増幅器ＡのＮＦ説明図。
図１５は図１３に使用されるラマン増幅器ＢのＮＦ説明図。
図１６は図１３の伝送システムのＮＦ説明図。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【国際調査報告】
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2003016996.tif 000026
2003016996.tif 000027
2003016996.tif 000028
2003016996.tif 000029
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