(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
最上層に全消灯モードと、前記全消灯モードの下層に第１のモードと、
前記第１のモードの下層に複数のモードを有し、前記第１のモードまたは前記複数のモードを択一的に表示する表示装置であって、
前記第１のモードおよび前記複数のモード毎にオートリターン時間を記憶したオートリターン時間記憶手段と、
表示中のモードの連続表示時間を計測する計時手段と、
前記計時手段の計測結果が表示中のモードのオートリターン時間以上である場合に特定の信号を出力する比較手段と、
前記比較手段から前記特定の信号が出力された場合には、前記表示中のモードから現在よりも１段上層のモードに切り換えて表示する表示内容制御手段と
を具備することを特徴とする表示装置。
【請求項２】
前記複数のモードを択一的に選択することができる複数の入力手段を具備することを特徴とする請求項１に記載の表示装置。
【請求項３】
前記第１のモードまたは前記複数のモードのいずれかは、カレンダーモード、ワンタイムアラームモード、デイリーアラーム表示モード、デイリーアラーム修正モード、ストップウォッチモード、リコールモード、時刻修正モードであることを特徴とする請求項１または２に記載の表示装置。
【請求項４】
前記オートリターン時間を設定するオートリターン時間設定手段を具備することを特徴とする請求項１ないし３のいずれかに記載の表示装置。
【請求項５】
複数の表示部を重ね合わせていることを特徴とする請求項１ないし４のいずれかに記載の表示装置。
【請求項６】
請求項１ないし５のいずれかに記載の表示装置を有することを特徴とする電子機器。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、液晶パネル等の表示装置と、当該表示装置を有する腕時計等の電子機器に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来より、時刻表示モード、時刻修正モード、アラームモードやストップウォッチモード等の様々なモードを備えたディジタル腕時計が開発・市販されている。このようなディジタル腕時計は、通常、液晶パネル等の表示装置を備えており、使用者は、表示装置に表示された数字や文字等を参照しつつ、腕時計本体に設けられたボタン等を操作してモードの切り換えや時刻の設定処理等を行う。
【０００３】
通常、腕時計には携帯性が必要とされるので、腕時計本体の大きさに制限がある。したがって、操作性を考慮すると、ボタンを多数設けることは困難であり、上述した各種モード毎に、あるいは同一モードであっても、同一のボタンに異なる機能を割り当てる必要がある。また、多機能であればあるほど、機能の階層が深くなり、下層の機能を使用した後に上層の初期状態に戻る作業が複雑化してしまう。しかも、上述したように、一つのボタンには様々な機能が割り当てられているので、使用者が所望の状態まで辿り着けなくなる虞がある。
【０００４】
こうしたことから、近年のディジタル腕時計は、通常、アラームモード等の所定の状態において、操作が行われていない期間（無操作期間）が一定の時間以上となった場合には、初期状態（例えば、時刻表示モード）に自動的に遷移するオートリターン機能を備えている。
【０００５】
また、腕時計においては、針で表示を行うアナログ時計、液晶表示を行うディジタル時計に加えて、近年では、特公昭５９−３２７５５号公報などに開示されたように、アナログ時計の表面に液晶表示素子を重ねたコンビネーション型の時計まで開発されている。このようなコンビネーション型の時計によれば、アナログ時刻表示に重ねて、ディジタル時刻表示などの情報を視認することが可能であり、より多くの情報を提示することができる。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
上述したように、従来のオートリターン機能は、オートリターンの基準となる時間（オートリターン時間）を一定としている。したがって、ストップウォッチモードのように使用者の操作が期待されるモードにもオートリターン機能を適用する場合には、オートリターン時間を十分に長くする必要があり、この場合、アラームの確認を行うモードのような使用者が情報を視認するだけのモードにおいては、不必要に長い間、オートリターンが行われないことになる。
【０００７】
また、オートリターン時間の最適値は使用者に応じて異なることが予想され、全ての使用者が満足するようなオートリターン時間を見出すことは極めて困難である。もちろん、ボタン等を操作してオートリターンに相当するモード遷移を手動で行うことは可能であるが、前述したように、腕時計が多機能であればあるほど、そのような操作は複雑化してしまう。すなわち、従来のオートリターン機能では、十分な操作性を実現できないという問題があった。
【０００８】
また、前述したコンビネーション型の腕時計においては、ディジタル時計のモードがいかなるモードであろうとも、何らかの数字または文字等が、アナログ時計の時針、分針、秒針等に重ねて表示され、アナログ時計の視認性が低下するという問題がある。すなわち、文字板上の情報が多すぎて、所望の情報（時針、分針、秒針）を読み取り難いという問題がある。
【０００９】
ところで、特に腕時計においては、メンテナンスの容易性が重視されるので、電池寿命を極力長くする必要がある。しかも、腕時計には、その大きさから、内蔵可能な電池の容量に制限があることから、電池容量の大幅な増加は望めず、よりいっそうの低消費電力化が望まれており、液晶パネルの駆動電圧を下げたり、液晶パネルの駆動パルスのデューティ比を小さくする等、様々な省電力化の試みが為されている。
【００１０】
また、近年、コンビネーション型の腕時計において、ディジタル時計の表示装置として高分子分散型液晶（ＰＤＬＣ：Polymer Dispersed Liquid Crystal ）パネルを用いたものが開発されつつある。ＰＤＬＣパネルは、いわゆるＴＮ（Twisted Nematic ）液晶素子を用いたパネルと比較して、偏光板等が不要という長所があるが、その駆動電圧が高く消費電力が大きいため、腕時計等の小型電子機器においては更なる省電力化が必要となる。
【００１１】
前述したように、腕時計においては、様々な省電力化の試みが為されているが、このようなＰＤＬＣパネルを採用するに十分な省電力化が為されているとは言い難い。また、ＰＤＬＣパネルを採用せずとも、腕時計の多機能化の観点から、消費電力の低減分を新たな機能の実現に供するといったことが行われており、消費電力の低減は、腕時計の基本的課題となっている。
【００１２】
本発明は上述した事情に鑑みて為されたものであり、操作性および視認性の向上と装置全体の消費電力の低減を実現することができる表示装置および電子機器を提供することを目的としている。
【００１３】
【課題を解決するための手段】
上述した課題を解決するために、本発明の表示装置は、最上層に全消灯モードと、前記全消灯モードの下層に第１のモードと、前記第１のモードの下層に複数のモードを有し、前記第１のモードまたは前記複数のモードを択一的に表示する表示装置であって、前記第１のモードおよび前記複数のモード毎にオートリターン時間を記憶したオートリターン時間記憶手段と、表示中のモードの連続表示時間を計測する計時手段と、前記計時手段の計測結果が表示中のモードのオートリターン時間以上である場合に特定の信号を出力する比較手段と、前記比較手段から前記特定の信号が出力された場合には、前記表示中のモードから現在よりも１段上層のモードに切り換えて表示する表示内容制御手段とを具備することを特徴とする。
また、本発明の表示装置は、前記複数のモードを択一的に選択することができる複数の入力手段を具備することを特徴とする。
また、本発明の表示装置は、前記第１のモードまたは前記複数のモードは、カレンダーモード、ワンタイムアラームモード、デイリーアラーム表示モード、デイリーアラーム修正モード、ストップウォッチモード、リコールモード、時刻修正モードのいずれかであることを特徴とする。
また、前記オートリターン時間を設定するオートリターン時間設定手段を具備することを特徴とする。
また、本発明の表示装置は、複数の表示部を重ね合わせていることを特徴とする。
さらに、本発明の電子機器は、上記のいずれかにに記載の表示装置を有することを特徴とする。
【００１７】
【発明の実施の形態】
具体的な説明に先立って、本発明の実施形態における基本的な事項について説明する。
【００１８】
本実施形態では、操作性を向上させるために、各画面毎のオートリターン時間を設定可能としている。また、視認性を向上させるために、ディジタル時計の表示パネルに何も表示しないモードを設け、このモードをオートリターンによって到達する最終モードとしている。さらに、消費電力を低減するために、各種モードにオートリターン機能を適用し、最終的には表示パネルに何も表示しないモードまでオートリターンするようにしている。
【００１９】
以下、図面を参照して、本発明の実施形態による表示装置を適用した腕時計について説明する。
【００２０】
Ａ：実施形態の構成
図５（Ａ）および図５（Ｂ）は本発明の一実施形態による表示装置を適用した腕時計の一部動作を示すフローチャートであり、オートリターン機能に関する動作を示している。なお、本実施形態による表示装置は図６に示されるようなアナログ時計としての機能とディジタル時計としての機能を併せ持つ、いわゆるコンビネーション型の腕時計に組み込まれ、ディジタル時計の表示部として作動するものとする。
【００２１】
図６に示す腕時計において、１は円盤状の文字盤を備えた腕時計本体であり、図中上方が１２時方向となっている。２は腕時計本体１の３時方向に突出して設けられたリューズ、Ａ，Ｃ，Ｄは腕時計本体１の８時，２時，４時方向に突出して設けられた操作ボタン、３〜５は腕時計本体１の中心に一端が取り付けられた分針，時針，秒針、６は腕時計本体１の文字盤表面の外周付近に当該外周を１２当分するよう設けられた部材である。上記分針３，時針４，秒針５は、アナログ時計のムーブメントの要素であり、腕時計本体１内部の公知の駆動機構（図示略）により駆動される。
【００２２】
また、腕時計本体１には、図中手前側に透明な表示パネルが設けられている。この表示パネルは、例えばＰＤＬＣパネルであり、何も表示しない状態においてはほとんど透明となるので、使用者は表示パネルの背後の文字盤や分針３，時針４，秒針５等を視認することができる。また、表示パネルに数字や文字が表示されている場合にも、実駆動セグメント（電圧が印可されているセグメント）以外はほとんど透明となるので、使用者は、分針３，時針４，秒針５等の位置を特定し、これらから時刻を読みとることができる。この表示パネルの表示は、腕時計本体１内部の表示制御回路２６（後述する）によって制御される。
【００２３】
ここで、本腕時計の要部の機能構成について図７を参照して説明する。この図において、１１は使用者の指示を入力するための入力手段であり、ボタンＡ，Ｃ，Ｄおよびリューズ２の動作に連動する各種スイッチを備えている。１２は入力制御手段であり、入力手段１１の各種スイッチのオン／オフを検出し、所定の時間毎に、操作内容（ボタンＡ，Ｃ，Ｄおよびリューズ２のいずれが操作されたか、および操作回数）を出力する。
【００２４】
１３はオートリターン時間設定手段であり、入力制御手段１２から出力された操作内容がモード／状態（画面）の変更を招くものである場合には変更後のモード／状態に基づいてオートリターン時間を設定し、オートリターン時間を設定する状態においては、同操作内容に応じてオートリターン時間を設定する。１４はオートリターン時間設定手段１３により設定されたオートリターン時間を記憶するオートリターン時間記憶手段、１５はモード／状態遷移後の無操作期間を測定する計時手段である。
【００２５】
１６は比較手段であり、オートリターン時間記憶手段１４に記憶されたオートリターン時間と、計時手段１５によって計時された時間（無操作期間）とを比較し、後者が前者以上となった場合に特定の信号を出力する。１７は表示内容制御手段であり、入力制御手段１２から出力された操作内容と比較手段１６の比較結果（特定の信号の出力の有無）とに基づいて、モード／状態の変更があるか否かを判断し、変更がある場合には表示内容を変更後のモード／状態に応じた内容とし、変更がない場合には現状のままとする。１８はＬＣＤドライバ等の表示制御手段、１９はＬＣＤ等の表示手段であり、表示制御手段１８は表示内容制御手段１７で決定された表示内容を表示するよう表示手段１９を駆動する。
【００２６】
次に、上述した機能構成を実現する腕時計の要部の電気的な構成を図８に示す。図８において、２４は計時のための基準パルスを出力する発振回路、２１は各部を制御するコアＣＰＵ（中央演算処理装置）であり、発振回路２４から出力される基準パルスに同期して作動する。２２はコアＣＰＵ２１（以後、単に「ＣＰＵ２１」と記す）の動作プログラムを記憶したＲＯＭ（Read Only Memory）、２３はＣＰＵ２１に読み書きされるＲＡＭ（Random Access Memory）、Ｔは発振回路２４から出力される基準パルスに基づいて計時を行うタイマ（計時手段）であり、ＣＰＵ２１からの指示に基づいて計時動作を開始し、ＣＰＵ２１から指示された時間経過時にＣＰＵ２１に割り込みをかける。これらの回路要素２１〜２４およびタイマＴは、前述した機能要素１３〜１７を実現している。
【００２７】
また、ＣＰＵ２１には、各ボタンＡ，Ｃ，Ｄおよびリューズ２の操作内容を入力するための入力制御回路２５（入力制御手段１２に相当）と、ＣＰＵ２１からの指示に応じてディジタル時計の表示を行うための表示制御回路２６と、ＣＰＵ２１からの指示に応じてアナログ時計の歩進を行うためのモータ制御回路２７とが接続されており、入力制御回路２５には各ボタンＡ，Ｃ，Ｄに対応したプッシュスイッチ３２とリューズ２に対応したリューズスイッチ３３が接続されている。
【００２８】
また、表示制御回路２６にはＬＣＤドライバ２８（表示制御回路２６と合わせて表示制御手段１８に相当）を介して表示パネル２９が接続されており、モータ制御回路２７にはモータドライバ３０を介して表示指針３１、すなわち分針３，時針４，秒針５を含む駆動機構が接続されている。
【００２９】
なお、上述した回路要素２１〜２８，タイマＴ，およびモータドライバ３０は１チップのマイクロコンピュータとして実現されている。
【００３０】
次に、上述した構成の腕時計が提供する機能について説明する。
【００３１】
この腕時計のディジタル時計は、日付および曜日を表示するカレンダーモード、設定時刻に１度だけに鳴動するワンタイムアラームモード、複数個あるデイリーアラームチャンネルの選択および確認を行うデイリーアラーム表示モード、特定のアラームの時刻等を修正するデイリーアラーム修正モード、各種計測を行うストップウォッチモード、過去の計測結果を再表示するリコールモード、現在の年、月、日、時刻等を修正する時刻修正モードに加えて、表示パネルによる表示がオフとなる全消灯モードを有する。なお、全消灯モードは、全消灯用の駆動波形を出力して実現してもよいが、表示制御回路２６の電源を切って実現すれば、更なる低消費電力化を実現することができる。
【００３２】
上記全消灯モードは、いわゆる初期状態に相当しており、各モードにおいて何も操作を行わないと、ディジタル時計のモードは全消灯モードに遷移する。全消灯モードを除く各モードから全消灯モードへオートリターンするタイミングは、各モードに遷移した時にＣＰＵ２１からタイマＴに伝達される。ここで、図５（Ａ），図５（Ｂ）を参照し、オートリターンに関する処理の流れについて説明する。
【００３３】
通常、ＣＰＵ２１は使用者の指示（ボタンＡ，Ｃ，Ｄおよびリューズ２の操作内容）および動作プログラムに従って各状態間の遷移等を行う。この際、ＣＰＵ２１はＲＡＭ２３を利用する等して、現在の状態を表す情報（例えば、状態番号）を保持する。各状態における表示制御回路２６への指示や入力制御回路２５を介した指示等の具体的内容については任意であり、公知の技術を適用すれば足りるのでここでは説明を省略し、本実施形態におけるオートリターン機能についてのみ説明する。
【００３４】
ＣＰＵ２１は状態遷移時またはボタンＡ，Ｃ，Ｄの少なくとも一つが操作された時に、図５（Ａ）に示すようなタイマ処理を行う。具体的には、まず、タイマＴに対してカウント値（後述する）をクリアする旨の指示を出す（ステップＳＡ１）。タイマＴがカウントを行っていない場合、すなわちオートリターンが許可されていない場合にはそのような指示は不要だが、ここでは、処理を簡素化するために、タイマＴの動作に関わらずカウント値をクリアするようにしている。
【００３５】
次に、状態遷移時であるか否かを判断し（ステップＳＡ２）、状態遷移時であれば、ＲＯＭ２２に予め記憶されたオートリターン時間テーブルに対して、遷移後の状態に対応したレコードの検索を行う（ステップＳＡ３）。ただし、ＲＯＭ２２には、次の表１で示されるようなオートリターン時間テーブルが予め記憶されているものとする。なお、オートリターン時間テーブルにおいて、状態番号が“０”，“１”のレコードはそれぞれカレンダーモード、ワンタイムアラームモード、“２”，“３”，…はそれぞれ他のモード中の各状態に相当し、ここに設定されていない状態はオートリターンしない状態である。
【００３６】
【表１】
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【００３７】
このように、モード毎ではなく状態毎にオートリターン時間を設定したのは、同一モードであっても、状態によってオートリターンの有無やオートリターン時間（オートリターン特性）が異なる可能性があるためであり、カレンダーモード、ワンタイムアラームモードについても、一つの状態しか存在しないモードであるので結果的にモード毎にオートリターン時間を設定しているように見えるに過ぎない。もちろん、複数の状態が存在するモードであっても、当該モードに包含される全消灯が同一のオートリターン特性を備えるような仕様であれば、モード毎にオートリターン時間を設定したテーブルをＲＯＭ２２に記憶するようにしてもよい。
【００３８】
前述の検索の結果、遷移後の状態に対応するレコードがオートリターン時間テーブルに存在しない場合、すなわち遷移後の状態がオートリターンを許可しない状態である場合には、タイマ処理を終了し通常の処理に戻る（ステップＳＡ４）。これに対して、遷移後の状態に対応するレコードがオートリターン時間テーブルに存在した場合には、ＣＰＵ２１は当該レコード中のオートリターン時間を読み出し、タイマＴへ供給する（ステップＳＡ４，ＳＡ５）。
【００３９】
なお、ステップＳＡ２で状態遷移時でないと判断された場合、すなわちボタンＡ，Ｃ，Ｄが操作されたが状態は遷移しない場合（例えば、時刻の変更のためにボタンＡ，Ｃ，Ｄが操作された場合等）には、タイマ設定処理を終了し通常の処理に戻る。すなわちタイマＴのカウント値のクリアのみが行われる。
【００４０】
一方、タイマＴでは、ＣＰＵ２１からカウント値をクリアする旨の指示を受け取った場合にカウント値を例えば“０”にクリアするとともに、ＣＰＵ２１からオートリターン時間が供給された場合には図５（Ｂ）に示すような処理を行う。図５（Ｂ）において、タイマＴは、ＣＰＵ２１から供給されたオートリターン時間を目標値として設定する（ステップＳＢ１）。以後、タイマＴは発振回路２４から所定時間間隔で基準パルスが入力される度に所定の値をカウント値に加算し、カウント値が目標値以上となった場合には、ＣＰＵ２１に所定の割り込みを要求して処理を終了する（ステップＳＢ２〜ＳＢ５）。
【００４１】
タイマＴからの所定の割り込み要求を受けたＣＰＵ２１は、現在の状態の１つ前（１段上層）の状態への自動的な遷移、すなわちオートリターンを行う。もちろん、この状態遷移に伴って、前述のタイマ処理が再び行われることになる。なお、ＲＯＭ２２には、各状態の階層関係を表す情報が格納されており、ＣＰＵ２１は当該情報を参照して現在の状態の１つ前の状態を特定している。ここで、「１つ前の状態」は、本実施形態においては現在の状態の１段上層の状態を意味しているが、「１つ前の状態」が、１段下層の状態、複数段上層または下層の状態、あるいは上層でも下層でもない他の状態を意味するような態様も実現可能である。すなわち、本実施形態を変形すれば、オートリターンによって現在の状態以外の他層の状態に遷移する様々な態様を実現できる。
【００４２】
Ｂ：実施形態の通常の動作
次に、上述した構成の腕時計の動作について図１〜図４を参照して説明する。図１〜図４は本実施形態による表示装置を適用した腕時計の各状態および状態遷移過程を示す図であり、この図において、○で囲まれたＡ，Ｃ，Ｄは、各ボタンＡ，Ｃ，Ｄ自体および矢印で表された遷移の契機となるボタンを表している。図１には全消灯モード、カレンダーモード、ワンタイムアラームモードの表示状態が示されている。図１に示されるように、全消灯モードにおいては、表示制御回路２６は表示パネルの駆動信号を出力しておらず、表示パネルの表示がオフとなっている。この全消灯モードにおいてボタンＡ，Ｃ，Ｄの少なくとも一つが操作されると、腕時計はカレンダーモードに遷移する。これにより、曜日を表す「ＭＯ」，「ＴＵ」，「ＷＥ」，「ＴＨ」，「ＦＲ」，「ＳＡ」，「ＳＵ」や日付を表す「１２・６」等が表示パネル上に表示される。
【００４３】
カレンダーモードにおいてＣボタンが操作されるとワンタイムアラームモードに遷移し、１度のみ鳴動するアラーム（ワンタイムアラーム）の設定のための情報が表示パネルに表示される。なお、ワンタイムアラームモード遷移時には、表示パネル上にアラームの時刻として現在時刻が表示され、以後、ボタンＣおよびＤの操作に応じて所定の時間間隔（例えば１分間隔）で当該時刻が前進および後進する。なお、所望の時刻を設定した後、ボタンＡを操作すればカレンダーモードに戻る。
【００４４】
また、カレンダーモードにおいてボタンＤが操作されると、デイリーアラーム表示モードに遷移する。デイリーアラーム表示モードおよびデイリーアラーム修正モードは図２に示されるような状態遷移を行うモードであり、デイリーアラーム表示モードにおいては、まず１番目のチャンネル（ＣＨ１）に設定されたアラーム時刻をそのオン／オフの状態およびチャンネル番号とともに表示した状態となる。以後、ボタンＡが操作される度に表示対象を次のチャンネルとする。なお、最後のチャンネル（ＣＨ３）の次の表示対象は、時報のオン／オフであり、この状態でボタンＣが操作されると時報のオン／オフが切り換えられ、ボタンＡが操作されるとカレンダーモードに戻る。
【００４５】
各チャンネルのアラーム時刻等を表示している状態においてボタンＣが操作されると、デイリーアラーム修正モードに遷移する。デイリーアラーム修正モードでは、まず、当該チャンネルのアラームのオン／オフを設定する状態となり、表示された“ＯＮ”あるいは“ＯＦＦ”が点滅する。以後、ボタンＣが操作される度に、時（午前、午後を含む）の設定、分の設定、１２時間／２４時間表記の設定に遷移し、最後にデイリーアラーム表示モードに戻る。なお、デイリーアラーム修正モードの各設定状態において、ボタンＤが操作されると、設定対象の内容が順次変化する。
【００４６】
なお、図面が煩雑になるのを避けるために図示を省略したが、２番目以降のチャンネル（ＣＨ２，ＣＨ３）のアラーム時刻等を表示している状態においてボタンＣが操作されても上述と同様な状態遷移が行われる。
【００４７】
また、カレンダーモードにおいてボタンＡが操作されると、ストップウォッチモードに遷移する。ストップウォッチモードおよびリコールモードは図３に示されるような状態遷移を行うモードであり、本実施形態では最長で１２時間の計測を可能としている。
【００４８】
ストップウォッチモードにおいては、まず、スタート前の状態となるが、ここで、ボタンＤを操作することにより、ラップ／スプリットの切り換えが可能である。スタート前の状態において、ボタンＣを操作すると計測中となり、計測結果が１／１００秒単位で更新表示される。計測中の状態において、ボタンＤが操作されると、計測を中断することなく、ラップタイムまたはスプリットタイムが算出され、ラップ番号またはスプリット番号とともにＲＡＭ２３に記憶される。
【００４９】
また、計測中の状態においてボタンＣが操作されると計測が停止され、計測停止状態に遷移する。計測停止状態において、ボタンＣが操作されると現在の計測値から計測をリスタートして計測中の状態に遷移し、ボタンＤが操作されるとスタート前の状態に遷移し、計測値がリセットされる。なお、ストップウォッチモードの各状態において、ボタンＡが操作されると、リコールモードに遷移する。リコールモードでは、ストップウォッチモードにおけるラップ／スプリットの選択が維持され、まず、当該選択に応じて最終的な計測値が表示される。なお、ボタンＤを操作することにより、上記選択を切り換え可能である。
【００５０】
リコールモードにおいて、ラップが選択された状態でボタンＣが操作されると、当該ボタンＣの操作に応じたラップ番号とともに当該ラップ番号に対応して記憶されたラップタイムが表示される。また、スプリットが選択された状態でボタンＣが操作されると、当該ボタンＣの操作に応じたスプリット番号とともに当該スプリット番号に対応して記憶されたスプリットタイムが表示される。
【００５１】
なお、リコールモードのいずれの状態においても、ボタンＡが操作されるとカレンダーモードに遷移する。
【００５２】
なお、全消灯モードにおいて、リューズ２が引き出されると、時刻修正モードに遷移する。この遷移過程と時刻修正モードにおける処理は、例えば、図４に示されるような流れになる。
【００５３】
時刻修正モードにおいては、ボタンＣが操作される度に、修正対象が、時刻、年、月、日の順に巡回的に変更される。そして、所望の修正対象が点滅しているときにボタンＤを操作することにより、修正対象の内容を順次変更することができる。また、修正対象に関わらず、リューズ２を押し戻すことにより、全消灯モードに遷移する。なお、この遷移の過程は、リューズ２を押し戻した直後に時刻、月、日、曜日を所定の時間だけ表示して使用者に確認を促し、その後に全消灯モードに移行するというものである。
【００５４】
Ｃ：実施形態のオートリターン動作
次に、上述した通常の動作に組み合わせられたオートリターン動作について説明する。
【００５５】
基本的には、ほとんどの状態においてオートリターンが許容されている。例外は、最上層の状態からなる全消灯モードと、状態遷移に「リューズ２の押し戻し」という物理的なアクションを必要とする状態からなる時刻修正モードと、１２時間の計測を許容しているストップウォッチモードの計測中の状態と、計測のリスタートを許容している計測停止状態である。
【００５６】
本実施形態において、上記例外を除いた各状態に設定されたオートリターン時間は、カレンダーモードおよびワンタイムアラームモードにおいては１０秒、ストップウォッチモードにおいては１０分、リコールモードにおいては１分である。これらのオートリターン時間は、各状態における表示負荷と各状態の用途とに応じて適宜設定される。消費電力を低減するという観点では、実駆動セグメント数が多い場合、すなわち表示負荷が大きい場合にはオートリターン時間を短縮することが望ましいが、例えば、ストップウォッチモードのスタート前の状態のように、比較的に長い無操作期間が予想される状態のオートリターン時間は、操作性を損なわない程度の十分に長い時間とすべきである。
【００５７】
このような状況下で、カレンダーモードからワンタイムアラームモードに遷移し、ここで操作が中断された場合の動作を例示する。
【００５８】
ＣＰＵ２１は、カレンダーモードからワンタイムアラームモードへの遷移時に、図５（Ａ）に示す処理を行う。これにより、タイマＴには、１０秒間を表す目標値が設定され、以後、時間が経過するにつれてタイマＴのカウント値が、何らかの操作が行われるまで順次増加していく。
【００５９】
ここでは操作は中断されるので、タイマＴのカウント値は１０秒後に目標値以上となり、ＣＰＵ２１に割り込みを要求する。ＣＰＵ２１は割り込み要求を受け取ると、現在の状態の１段上層の状態、すなわちカレンダーモードへのオートリターンを行うとともに、再び、図５（Ａ）に示される処理を行う。これにより、タイマＴは上述と同様の処理を行い、カレンダーモードへの遷移後の無操作期間が１０秒間以上となると、ＣＰＵ２１に再度、割り込み要求を行う。これにより、全消灯モードへの遷移が行われる。
【００６０】
全消灯モードは最上層の状態のみからなるので、以後、オートリターンは行われない。
【００６１】
Ｄ：まとめ
以上説明したように、本実施形態によれば、各状態に対してオートリターン時間を独立に設定できるので、自由度が増し、操作性が向上する。
【００６２】
また、本実施形態ではコンビネーション型の腕時計に適用しているので、時計としての機能を損なうことがなく、表示パネルによる表示をオフとする全消灯モードまでオートリターンすることができる。全消灯モードにおいては、アナログ時計のみによる上品な表示となるので、ディジタルの時刻情報とアナログの分針３，時針４，秒針５とが重なることがなく、使用者にとっては、時刻を読みとり易いという利点がある。
【００６３】
さらに、オートリターンによって最終的に到達する状態においては表示パネルの表示をオフとするようにしたので、操作性を損なうことなく、アナログ時計の視認性を向上させることができるとともに、表示装置の消費電力を低減することができる。
【００６４】
なお、コンビネーション型でないディジタル腕時計に適用する場合にも、全消灯モードまでオートリターンするようにしてもよい。この場合、全消灯モードにおいては、時刻を読みとることは不可能となるが、時刻を参照する回数が少ない場合や、全消灯モードにおいては表示パネル背面の絵や模様のみが見えるようにしてアクセサリとしての完成度を高める場合などに好適である。
【００６５】
また、状態毎のオートリターン時間のテーブルをＲＡＭ２３に記憶させるとともに、オートリターン時間を設定するモードを設け、使用者がオートリターン時間を任意に設定できるようにしてもよい。この際、オートリターン時間の設定モードへ遷移するためのボタンを腕時計本体１に新設してもよい。もちろん、ＲＡＭ２３に代えて任意の揮発性または不揮発性のメモリを使用することも可能である。
【００６６】
さらに、表示パネルはＰＤＬＣパネルに限らず、ＴＮ液晶素子やＬＥＤ等を用いたものでもよい。もちろん、文字盤に表示パネルを埋め込み、その手前を分針３，時針４，秒針５が回動するようにしてもよい。また、表示パネルを複数重ね合わせ、各パネル間に論理的な階層関係を設定し、複数の表示パネルにまたがったオートリターンを行うようにしてもよい。例えば、高消費電力の表示パネルと低消費電力の表示パネルとを重ね合わせ、高消費電力の表示パネルの表示中に無操作期間が所定の時間に達したら低消費電力の表示パネルへオートリターンし、高消費電力の表示パネルによる表示から低消費電力の表示パネルによる表示に切り換えるようにすれば、省電力化を図ることができる。
【００６７】
さらに、オートリターンを行わない状態に対してもオートリターン時間を設定し、その時間を十分に長い時間（現実的に経過する虞がない時間）とすれば、他の状態と統一的に扱うことができるので、ＣＰＵ２１の処理を簡素化できるという利点がある。
【００６８】
なお、ＰＤＬＣ等の、表示のために電圧が印可されている部分の面積が大きくなるにつれて消費電力が大きくなる表示装置を採用した場合には、全消灯モードを設けなくても消費電力の低減を図ることができる。例えば、液晶パネルにおいて、駆動周波数が同一であれば、数字や文字の表示のために電圧が印可されているセグメントの数が多いほど消費電力は高くなるので、オートリターンの最終到達モードを、電圧が印可されているセグメントの数が他のモードに比較して少ないモードとすれば、消費電力を低減することができる。
【００６９】
なお、本実施形態は、本発明に係る表示装置を腕時計に適用したものであるが、本発明は、かかる実施形態に何ら限定されるものではない。例えば、壁掛時計や携帯電話、携帯型コンピュータ等、様々な電子機器に適用可能であるし、本実施形態と異なる腕時計にも適用可能である。
【００７０】
【発明の効果】
以上説明したように、本発明によれば、各モードの表示期間がオートリターン時間以上となった場合に当該モードの他層のモードが表示される。オートリターン時間は各モード毎に独立しているので、オートリターン時間を各モード毎に好適な時間とすれば、適当な時間でオートリターンが行われるので操作性を向上することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】  本発明の一実施形態による表示装置を適用した腕時計の各状態および状態遷移過程を示す図であり、全消灯モード、カレンダーモード、ワンタイムアラームモードの表示状態を示している。
【図２】  図１と同一趣旨の図であり、デイリーアラーム表示モードおよびデイリーアラーム修正モードの表示状態を示している。
【図３】  図１と同一趣旨の図であり、ストップウォッチモードおよびリコールモードの表示状態を示している。
【図４】  図１と同一趣旨の図であり、時刻修正モードの表示状態を示している。
【図５】  本発明の一実施形態による表示装置を適用した腕時計の一部動作を示すフローチャートであり、（Ａ）はＣＰＵ２１の、（Ｂ）はタイマＴの動作を示している。
【図６】  同腕時計の構成を示す外観図である。
【図７】  同腕時計の要部の機能構成を示すブロック図である。
【図８】  同腕時計の要部の電気的な構成を示すブロック図である。
【符号の説明】
２…リューズ、１１…入力手段、１２…入力制御手段、１３…オートリターン時間設定手段、１４…オートリターン時間記憶手段、１５…計時手段、１６…比較手段、１７…表示内容制御手段、１８…表示制御手段、１９…表示手段、２１…コアＣＰＵ、２２…ＲＯＭ、２３…ＲＡＭ、２４…発振回路、２５…入力制御回路、２６…表示制御手段、２７…モータ制御回路、２８…ＬＣＤドライバ、２９…表示パネル、３０…モータドライバ、３１…表示指針、３２…プッシュスイッチ、３３…リューズスイッチ、Ａ，Ｃ，Ｄ…ボタン、Ｔ…タイマ。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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