(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
筒状をなす工具本体の先端部内周に、センター部材が先端側から挿入されて着脱可能に取り付けられており、上記工具本体先端部の内周面とこれに対向する上記センター部材の外周面との間には、径方向に弾性変形可能な環状の弾性部材が上記内外周面の周方向に沿って介装され、上記工具本体先端部の内周面と上記センター部材の外周面とには、上記弾性部材が装入される取付溝とこの取付溝に装入された上記弾性部材の弾性によってその溝底面が押圧される押圧溝とが互いに対向して形成されており、この押圧溝の上記溝底面には、該押圧溝が上記工具本体側にある場合はその工具本体先端側に該先端側に向かうに従い内周側に向かう傾斜面が、また該押圧溝が上記センター部材側にある場合はその工具本体後端側に該後端側に向かうに従い外周側に向かう傾斜面が形成されていることを特徴とする掘削工具。
【請求項２】
筒状をなす工具本体の先端部内周に、センター部材が先端側から挿入されて着脱可能に取り付けられており、上記工具本体先端部の内周面とこれに対向する上記センター部材の外周面との間には、径方向に弾性変形可能な環状の弾性部材が上記内外周面の周方向に沿って介装され、複数の上記弾性部材が、上記工具本体の先後端方向に並ぶように介装され、上記工具本体の先端側に上記弾性部材が介装される部分の上記工具本体先端部の内周面とセンター部材の外周面との径は、該工具本体の後端側に上記弾性部材が介装される部分の径よりも大きくされていることを特徴とする掘削工具。
【請求項３】
上記工具本体先端部の内周面と上記センター部材の外周面とには、上記弾性部材が装入される取付溝とこの取付溝に装入された上記弾性部材の弾性によってその溝底面が押圧される押圧溝とが互いに対向して形成されており、この押圧溝の上記溝底面には、該押圧溝が上記工具本体側にある場合はその工具本体先端側に該先端側に向かうに従い内周側に向かう傾斜面が、また該押圧溝が上記センター部材側にある場合はその工具本体後端側に該後端側に向かうに従い外周側に向かう傾斜面が形成されていることを特徴とする請求項２に記載の掘削工具。
【請求項４】
上記工具本体先端部の内周面と上記センター部材の外周面との間には、複数の上記弾性部材が、上記工具本体の先後端方向に並ぶように介装されていることを特徴とする請求項１に記載の掘削工具。
【請求項５】
上記工具本体先端部の内周面と上記センター部材の外周面との少なくとも一部が、互いに嵌合可能な断面多角形に形成されていることを特徴とする請求項１ないし請求項４のいずれかに記載の掘削工具。
【請求項６】
上記工具本体先端部の内周面と上記センター部材の外周面との少なくとも一部には、先端側に向けて漸次拡径する互いに密着可能なテーパ部が形成されていることを特徴とする請求項１ないし請求項５のいずれか記載の掘削工具。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、筒状の工具本体の先端部内周にセンター部材が着脱可能に装着され、掘削時にはセンター部材を装着した状態で掘削を行う一方、掘削終了後は工具本体後端側から挿入したロッドによってセンター部材を突き出して脱落させ、工具本体のみを削孔から引き抜いて回収する掘削工具に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
この種の掘削工具として、本発明の発明者等は、例えば特開平７−２１７３５６号公報において、円筒状をなして先端面外周部に刃部を有するビット本体（工具本体）の先端部内周面に、内径が基端方向に一定の角度で漸次縮径するテーパ面を形成するとともに、このビット本体の先端部内周に、円柱状をなしてその基端部にビット本体の上記テーパ面と当接するテーパ面を有するセンタービット（センター部材）を先端側から嵌合して、これらテーパ面同士を密着させることにより着脱可能に支持したものを提案している。また、このような掘削工具を用いたアンカー工法として、円筒状をなすロッド等の駆動力伝達手段の先端部に上記ビット本体を取り付けて掘削を行い、掘削終了後に駆動力伝達手段内にアンカーを挿入してセンタービットを押圧することによりビット本体から分離し、掘削孔から駆動力伝達手段とビット本体とを引き抜いて回収する工法も提案されている。従って、このような掘削工具およびアンカー工法によれば、駆動力伝達手段とビット本体とを引き抜きながらこの駆動力伝達手段内を介して掘削孔にセメントミルク等を充填することにより、ビット本体を使い捨てにすることなく、効率的なアンカー工事を行うことが可能となる。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
ところが、上記掘削工具においては、ビット本体にセンタービットが上述のようなテーパ面同士の密着による摩擦力によって取り付けられているため、これらのテーパ面のいずれか一方にでも成形誤差などがあると、両テーパ面が確実に密着しなくなって掘削中にセンタービットの脱落を招くおそれがある。その一方で、掘削時にセンタービットにはそのテーパ面が漸次縮径する基端方向に向けて掘削負荷が作用するため、上記両テーパ面が全面で密着可能に精密に形成されすぎていると、上記掘削負荷によってセンタービットがビット本体の内周に楔を打ち込むように押し込まれることにより、密着した両テーパ面全面に作用する摩擦力によってセンタービットがビット本体に強固に保持されてしまい、掘削終了後にアンカーを挿入してセンタービットを押圧する際に、強い力で押圧しなければセンタービットをビット本体から分離させることができなくなるおそれが生じるといった問題もある。
【０００４】
本発明は、このような背景の下になされたもので、上述のような掘削工具において、上記センタービットのような部材を、掘削中は容易に脱落することがなく、しかしながら掘削終了後には簡単に本体から分離することが可能な掘削工具を提供することを目的としている。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
上記課題を解決して、このような目的を達成するために、本発明は、筒状をなす工具本体の先端部内周に、センター部材が先端側から挿入されて着脱可能に取り付けられており、上記工具本体先端部の内周面とこれに対向する上記センター部材の外周面との間には、径方向に弾性変形可能な環状の弾性部材が上記内外周面の周方向に沿って介装され、上記工具本体先端部の内周面と上記センター部材の外周面とには、上記弾性部材が装入される取付溝とこの取付溝に装入された上記弾性部材の弾性によってその溝底面が押圧される押圧溝とが互いに対向して形成されており、この押圧溝の上記溝底面には、該押圧溝が上記工具本体側にある場合はその工具本体先端側に該先端側に向かうに従い内周側に向かう傾斜面が、また該押圧溝が上記センター部材側にある場合はその工具本体後端側に該後端側に向かうに従い外周側に向かう傾斜面が形成されていることを特徴とする。従って、このような構成の掘削工具では、掘削時には上記弾性部材の弾性力によってセンター部材を工具本体内周に確実に保持してその脱落を防ぐことができる一方、掘削終了後にはこの弾性力に抗するだけの力でセンター部材を押圧することにより、簡単に工具本体から分離して取り外すことができる。
【０００６】
また、上記工具本体先端部の内周面と上記センター部材の外周面とに、上記弾性部材が装入される取付溝とこの取付溝に装入された上記弾性部材の弾性によってその溝底面が押圧される押圧溝とを互いに対向して形成し、この押圧溝の上記溝底面に、該押圧溝が上記工具本体側にある場合はその工具本体先端側に該先端側に向かうに従い内周側に向かう傾斜面を、また該押圧溝が上記センター部材側にある場合はその工具本体後端側に該後端側に向かうに従い外周側に向かう傾斜面を形成することにより、センター部材を分離する際に後端側（基端側）から押圧したときには、押圧溝の溝底面を押圧していた弾性部材がこの傾斜面に案内されるように押圧方向とは反対に弾性変形するので、このような工具本体からのセンター部材の分離を一層確実かつ簡単にすることができる。
【０００７】
さらに、本発明は、筒状をなす工具本体の先端部内周に、センター部材が先端側から挿入されて着脱可能に取り付けられており、上記工具本体先端部の内周面とこれに対向する上記センター部材の外周面との間には、径方向に弾性変形可能な環状の弾性部材が上記内外周面の周方向に沿って介装され、複数の上記弾性部材が、上記工具本体の先後端方向に並ぶように介装され、上記工具本体の先端側に上記弾性部材が介装される部分の上記工具本体先端部の内周面とセンター部材の外周面との径は、該工具本体の後端側に上記弾性部材が介装される部分の径よりも大きくされていることを特徴とする。従って、このような構成の掘削工具では、高い保持強度を確保することができる。また、センター部材を取り出す際に後端側の弾性部材によって円滑な分離が阻害されるような事態を防止することができる。
【０００８】
さらに、上記工具本体先端部の内周面と上記センター部材との外周面との間に、複数の弾性部材を、上記工具本体の先後端方向に並ぶように介装すれば、さらに高い保持強度を確保することができる。
一方、上記工具本体先端部の内周面と上記センター部材の外周面との少なくとも一部を、互いに嵌合可能な断面多角形状に形成すれば、工具本体を回転させながら掘削を行う場合に、この嵌合した部分によってセンター部材に回転力を伝達することができ、該センター部材にも刃部を付けて掘削を可能とすることができる。また、工具本体先端部の内周面とセンター部材の外周面との少なくとも一部に、先端側に向けて漸次拡径する互いに密着可能なテーパ部を形成すれば、上記弾性部材の弾性力による保持とも相俟って、掘削中のセンター部材の脱落をさらに確実に防止することができる。
【０００９】
【発明の実施の形態】
図１ないし図６は、本発明の第１の実施形態を示すものである。本実施形態において工具本体１は、図１ないし図３に示すように先端側（図１、図２において右側）が後端側（図１、図２において左側）に対して一段大径とされた軸線Ｏを中心とする概略多段円筒状をなしており、その先端面２には超硬合金等の硬質材料よりなる多数のチップ３…が植設されて切刃部４が形成されるとともに、後端部の外周には雄ねじ部５が形成されていて、この雄ねじ部５が、中空円筒状とされたロッド等の駆動力伝達手段（図示略）の先端部内周に形成された雌ねじ部と螺合させられることにより、当該掘削工具は、この駆動力伝達手段の先端に取り付けられて上記軸線Ｏ回りに回転させられるとともに該軸線Ｏ方向先端側に打撃力を受け、先端面２の切刃部４によって掘削孔を形成してゆく。なお、この先端面２は、概略円筒状をなす工具本体１の内周部６の該先端面２における開口部から外周側に向けて、一旦先端側に向かった後に後端側に向かって円錐面状に傾斜する図３に示すような断面「へ」字状に形成されており、従ってこの先端面２の内周側は中凹状に形成されることとなる。
【００１０】
また、この工具本体１の大径とされた先端部の外周には、上記先端面２から断面略円弧状をなして軸線Ｏ方向に延びる複数条（本実施形態では４条）の凹溝７…が周方向に略等間隔に形成されており、このうち一部の凹溝７（本実施形態では図２において左右の、軸線Ｏを挟んで互いに反対側に位置する２つの凹溝７，７）…はその溝深さが一定、すなわち溝底面が軸線Ｏに略平行に延びるように形成される一方、残りの凹溝７（本実施形態では図２において上下の、やはり軸線Ｏを挟んで互いに反対側に位置する２つの凹溝７，７）…はその溝深さが後端側に向かうに従い漸次浅くなるように、すなわちその溝底面が後端側に向かうに従い外周側に向かうように形成されている。
【００１１】
さらに、工具本体１の上記内周部６から先端部の外周に向けては、先端側に向かうに従い外周側に向かうように軸線Ｏに対して斜めに複数の分岐孔８…が形成されていて、これらの分岐孔８…は上記凹溝７…うちの幾つかの溝底面に開口させられている。しかして、本実施形態では、掘削中に上記駆動力伝達手段を通して圧縮空気が工具本体１に供給されるようになされており、こうして供給された圧縮空気は、上記内周部６から分岐孔８を介して該分岐孔８が開口する上記凹溝７…の幾つかから噴出させられ、掘削時に切刃部４が地盤を掘削することにより生成された切屑を、分岐孔８…が開口していない凹溝７を通して後端側に排出するようにされている。
【００１２】
そして、この工具本体１の内周部６の先端側には、センター部材９が先端側から挿入されて着脱可能に取り付けられており、工具本体１先端部の内周面とこれに対向する上記センター部材９の外周面との間には、径方向に弾性変形可能な環状の弾性部材１０が上記内外周面の周方向に沿って介装されている。ここで、上記内周部６は、その後端側の大部分が軸線Ｏを中心とした一定内径の断面円形の大径部６Ａとされて、上記分岐孔８はこの大径部６Ａの先端側から分岐させられるとともに、これよりも先端側は僅かに縮径させられたやはり軸線Ｏを中心とする一定内径の断面円形の小径部６Ｂとされ、上記弾性部材１０はこの小径部６Ｂの内周面においてこれと対向するセンター部材９の外周面との間に介装されている。
【００１３】
また、この小径部６Ｂの先端側には、先端側に向かうに従い一定のテーパ角で漸次拡径するやはり軸線Ｏを中心とした円錐面状のテーパ部６Ｃが軸線Ｏ方向に短い幅で形成され、このテーパ部６Ｃよりも先端側の内周部６が上記先端面２に開口する部分は、１辺が上記小径部６Ｂの内径よりも大きくされた概略正方形状の断面を有する嵌合部６Ｄとされている。なお、軸線Ｏに直交する断面においてこの嵌合部６Ｄがなす上記正方形の各隅角部は、軸線Ｏから外周側に偏心した位置に中心を有する１／４凹円弧によって辺部に滑らかに接するように形成されており、これにより該嵌合部６Ｄへの上記テーパ部６Ｃの開口縁の周りには、軸線Ｏに直交する方向に延びる平坦面が、特にこの隅角部の周辺に大きく形成されることとなる。
【００１４】
一方、このような内周部６に取り付けられる上記センター部材９は、該内周部６への挿入方向側となるその後端側から先端側に向けて、上記小径部６Ｂに嵌挿可能な外径を有する断面円形の柱状部９Ａと、先端側に向かうに従い一定のテーパ角で漸次拡径する上記テーパ部６Ｃに密着可能な短い幅の円錐面状のテーパ部９Ｂと、上記嵌合部６Ｄに嵌合可能な断面概略正方形状（ただし、その各角部は１／４凸円弧によって辺部に滑らかに接するように形成されている。）の嵌合部９Ｃとが、それぞれの断面の中心線が同軸となるように一体に形成されたものであり、この中心線を上記軸線Ｏと一致させて取り付けられる。従って、上記弾性部材１０は柱状部９Ａの外周面において上記小径部６Ｂとの間に介装されることとなる。
【００１５】
また、このように工具本体１に取り付けられた状態において、嵌合部９Ｃの先端面と後端面の上記テーパ部９Ｂの周りの部分とは軸線Ｏに直交する方向に延びる平坦面に形成されていて、テーパ部９Ｂ，６Ｃを密着させたところで、この嵌合部９Ｃ後端面の平坦面部分と上記嵌合部６Ｄの平坦面部分とが当接可能とされるとともに、この嵌合部９Ｃの軸線Ｏ方向の厚さは嵌合部６Ｄの深さと略等しくされており、従って嵌合部９Ｃの先端面は中凹状とされた工具本体１の先端面２中央の最奥部に位置させられる。さらに、この嵌合部９Ｃの先端面にも硬質材料よりなるチップ３が植設されていて、先端面２に植設されたチップ３…とともに上記切刃部４を構成している。
【００１６】
さらにまた、この取付状態において工具本体１の内周部６の上記小径部６Ｂ内周面とセンター部材９の上記柱状部９Ａ外周面との互いに対向する位置には、本実施形態では図５に示すように、柱状部９Ａ側に断面略「コ」字状をなす取付溝１１が、また小径部６Ｂ側に取付溝１１よりも溝深さの浅い押圧溝１２が、それぞれ軸線Ｏ回りに環状に形成されており、上記弾性部材１０は取付溝１１に装入されて押圧溝１２の溝底面を押圧可能に取り付けられている。ここで、この弾性部材１０は、ゴムや樹脂、金属等の弾性変形可能な材質から形成されていて、ゴム製や樹脂製の場合には図６（ａ）に示すように円環状、また金属製や樹脂製の場合には図６（ｂ）に示すようにＣ字状とされ、またその断面は図５に示したように円形とされており、軸線Ｏに対する内周側に圧縮された状態で取付溝１１に装入された上でセンター部材９が工具本体１の内周部６に取り付けられることにより、元の状態に戻ろうとするその弾性力で外周側に伸張して押圧溝１２の溝底面を押圧可能とされている。
【００１７】
なお、この弾性部材１０は、ゴムや樹脂によって円環状とされている場合には、取付溝１１内で内周側に押し潰されるように圧縮されてその素材自体が有する弾性力で外周側に伸張し、また金属や樹脂によってＣ字状とされている場合は、弾性部材１０全体が縮径するように圧縮させられてその反撥力により外周側に伸張する。従って、後者の場合は取付溝１１の溝底側に弾性部材１０の縮径を許容する縮み代が与えられて、弾性部材１０が外周側に伸張して押圧溝１２を押圧した状態で、この取付孔１１の溝底と弾性部材１０との間には僅かな間隙が画成される。
【００１８】
さらに、本実施形態では工具本体１側にある上記押圧溝１２は、その溝底面の工具本体１の先後方向に沿った断面すなわち上記軸線Ｏ方向に沿った断面が、図５に示すように溝底側が半径の大きな凹円弧状をなすとともに、その両側の該押圧溝１２から小径部６Ｂ内周面への開溝縁部側が、上記溝底側と小径部６Ｂ内周面とに滑らかに連なる上記凹円弧よりも半径の小さな凸円弧状をなすように形成されている。そして、これにより、この押圧溝１２内の工具本体１先端側（図５において右側）には、先端側に向かうに従い工具本体１内周側に向かう凹凸曲した傾斜面１２Ａが形成されることとなる。
【００１９】
なお、このように押圧溝１２が工具本体１側にある場合においてその溝底面の上記断面が上述のような凹凸円弧状をなすように形成する代わりに、例えば図７に示す変形例のように、押圧溝１２の溝底側から工具本体１の後端側（図７において左側）の開溝縁部にかけての部分はその溝底面の断面を凹円弧状とするとともに、この部分よりも該押圧溝１２内の工具本体１先端側（図７において右側）の部分は上記凹円弧に接する接線を先端側に向かうに従い内周側に向かうように延ばした直線状の断面形状として、この部分を上記傾斜面１２Ａとしたりしてもよい。
【００２０】
従って、このように構成された掘削工具においては、上述のように掘削時にロッド等の駆動力伝達手段により軸線Ｏ回りに回転させられるとともに該軸線Ｏ方向先端側に打撃力を受けて掘削孔を形成する際には、工具本体１の内周部６の内周面とセンター部材９の外周面との間に介装された上記弾性部材１０が、その弾性力によって本実施形態では上記内周面の押圧溝１２を押圧するので、このセンター部材９を内周部６に確実に保持することができてその脱落を防止することができ、こうして掘削中にセンター部材９が失われることによって切屑が工具本体１内に進入して円滑な掘削が妨げられたりするような事態を防止することが可能となる。その一方で、掘削終了後にこのセンター部材９を工具本体１から分離させる際には、センター部材９の後端をアンカー等によって押圧してセンター部材９を先端側に突き出すことにより、上記弾性部材１０が弾性変形しながら本実施形態では押圧溝１２から押し出されてその外径が縮径するので、そのまま押し出せば簡単にセンター部材９を工具本体１の内周部６から脱落させて分離することができる。
【００２１】
また、本実施形態では、この弾性部材１０が介装される工具本体１の内周部６の内周面とセンター部材９の外周面とに、このセンタ部材９側にあってはその上記柱状部９Ａの外周に弾性部材１０が装入されて取り付けられる取付溝１１が、また工具本体１側にあってはその内周部６の上記小径部６Ｂの内周に上記押圧溝１２が、上記取付状態において互いに対向するように形成されている。そして、この押圧溝１２の溝底面には、その工具本体１先端側に、先端側に向かうに従い内周側に向かう傾斜面１２Ａが形成されており、センター部材９を分離する際に上述のように弾性部材１０が弾性変形しながら押圧溝１２から押し出されるとき、この傾斜面１２Ａに沿って案内されるように弾性部材１０の外径が徐々に縮径して押し出されることとなるので、従ってこの分離の際の弾性部材１０の弾性変形を容易にして、センター部材９を一層確実かつ簡単に分離させることが可能となる。一方、本実施形態では、内周部６とセンター部材９とに、軸線Ｏ方向の幅は短いものの先端側に向けて漸次拡径する互いに密着可能なテーパ部６Ｃ，９Ｂが形成されており、従って掘削時のセンター部材９の保持強度もさらに確実に確保することができる。
【００２２】
なお、本実施形態ではこのようにセンター部材９側に取付溝１１が形成されるとともに工具本体１側に押圧溝１２が形成されていて、円環状またはＣ字状の弾性部材１０を収縮させた状態で取付溝１１に装入し、その弾性力や反撥力によって外周側に伸張させて押圧溝１２を押圧することにより、センター部材９を工具本体１の内周部６に保持するようにしているが、これとは逆に工具本体１側に取付溝１１を、またセンター部材９側に押圧溝１２を形成し、円環状やＣ字状の弾性部材１０をその内径が拡大するように弾性変形させた状態で取付溝１１に取り付けて、その弾性力や反撥力で内周側に収縮することにより押圧溝１２を押圧してセンター部材９を保持するようにしてもよい。しかして、この場合に、センター部材９側に形成された押圧溝１２の傾斜面１２Ａは、この押圧溝１２内の工具本体１後端側の部分に、後端側に向かうに従い外周側に向かうように傾斜して形成されることとなる。
【００２３】
一方、本実施形態では、工具本体１の内周部６先端側に、後端側の小径部６Ｂやテーパ部６Ｃよりも断面が大きくされた嵌合部６Ｄが形成されるとともに、センター部材９の先端側にはこの嵌合部６Ｄに嵌合可能な嵌合部９Ｃが形成されていて、センター部材９はこの嵌合部９Ｃの後端側の柱状部９Ａを上記小径部６Ｂに嵌挿させるとともにテーパ部９Ｂを上記テーパ部６Ｃに密着させた上で、該嵌合部９Ｃを嵌合部６Ｄに嵌合させて内周部６に取り付けられている。そして、これらの嵌合部６Ｄ，９Ｃは、軸線Ｏに直交する断面が略正方形状の多角形状に形成されているので、上記駆動力伝達手段から工具本体１に伝達された回転力は、この多角形をなす嵌合部６Ｄ，９Ｃの側面（軸線Ｏ回りの周面）を介してセンター部材９にも伝達される。このため、本実施形態によれば、上述のようにこのセンター部材９の先端面にチップ３…を植設して切刃部４を構成した場合にも、このセンター部材９のチップ３によって確実な掘削を図ることができうとともに、例えばセンター部材と工具本体の内周部とが全体に亙って断面円形とされている場合などに比べ、掘削時にセンター部材に作用する回転方向とは逆方向の負荷によってセンター部材が回転して内周部から外れてしまうような事態も防止することができる。
【００２４】
また、本実施形態では、上記取付状態においてセンター部材９のこの嵌合部９Ｃ後端面の平坦面と工具本体１の内周部６の嵌合部６Ｄにおける平坦面とが当接させられているので、これらの平坦面を介して掘削時に上記駆動力伝達手段によって工具本体１の伝達された軸線Ｏ方向先端側への打撃力もセンター部材９に確実に伝達することができ、一層確実な掘削を促すことができる。なお、本実施形態ではこのように上記嵌合部６Ｄ，９Ｃを断面略正方形状としているが、これ以外の例えば正三角形や正五角形以上の多角形状であっても勿論構わず、また正多角形でなくてもよく、さらには上記実施形態のようにその角部等の一部または全部が円弧などの曲線状とされていてもよい。
【００２５】
次に、図８および図９は、本発明の第２の実施形態を示すものであり、図１ないし図７に示した第１の実施形態と共通する部分には同一の符号を配して説明を省略する。しかして、本実施形態においては、工具本体１の内周部６における上記小径部６Ｂが、後端側から先端側に向けて順に、大径部６Ａに連通する一定内径の断面円形とされた第１小径部６ａと、軸線Ｏ方向先端側に向けて一定のテーパ角で漸次拡径する軸線Ｏを中心とした円錐面状の第２テーパ部６ｂと、第１小径部６ａよりも大径の一定内径とされた断面円形の第２小径部６ｃとから構成されていて、この第２小径部６が小径部６Ｂの先端側の上記テーパ部（第２テーパ部６ｂに対する第１テーパ部）６Ｃに連通させられるとともに、第２テーパ部６ｂのテーパ角はこのテーパ部６Ｃのテーパ角と等しくされている。
【００２６】
また、これに合わせて、センター部材９の上記柱状部９Ａも、その後端側から先端側に向けて順に、上記第１小径部６ａに嵌挿可能な一定外径の円柱状（円板状）とされた第１柱状部９ａと、上記第２テーパ部６ｂに密着可能とされた円錐台状の第２テーパ部９ｂと、第１柱状部９ａよりも大径とされて上記第２小径部６ｃに嵌挿可能とされた一定外径の円柱状（円板状）の第２柱状部９ｃとが一体かつ同軸に形成されて構成されている。また、この第２柱状部９ｃの先端側に上記テーパ部（第２テーパ部９ｂに対する第１テーパ部）９Ｂが設けられるとともに、第２テーパ部９ｂのテーパ角は第１テーパ部９Ｂと等しく、従って内周部６の上記テーパ部６Ｃ，６ｂとも等しくされている。
【００２７】
そして、本実施形態では、このうちセンター部材９の柱状部９Ａの上記第１、第２柱状部９ａ，９ｃの外周面にそれぞれ取付溝１１，１１が形成されるとともに、工具本体１の内周部６においてはその小径部６Ｂの上記第１、第２小径部６ａ，６ｃの内周面に、軸線Ｏ方向に上記取付溝１１，１１と対応する位置に押圧溝１２，１２が形成されて、上記取付溝１１，１１に装入された弾性部材１０，１０が押圧溝１２，１２の溝底面を押圧するように工具本体１の内周部６の内周面とセンター部材９の外周面との間に介装されている。すなわち、工具本体１の内周部６の内周面とセンター部材９の外周面との間に、複数の弾性部材１０…が工具本体１の先後端方向詰まり軸線Ｏ方向に並ぶように介装されている。
【００２８】
なお、個々の弾性部材１０、取付溝１１、および押圧溝１２の形状は第１の実施形態と同様のものが適用可能である。ただし、それぞれの径は第１、第２の小径部６ａ，６ｃと第１、第２の柱状部９ａ，９ｃとの径の相違に応じて異なるものとされていて、すなわち工具本体１の先端側に弾性部材１０が介装される部分の内周部６の内周面とセンター部材９の外周面との径は、該工具本体１の後端側に弾性部材１０が介装される部分の径よりも大きくされている。
【００２９】
従って、このように構成された第２の実施形態の掘削工具によれば、センター部材９が工具本体１の内周部６に、その小径部６Ｂの上記第１、第２の小径部６ａ，６ｃの内周面とセンター部材９の柱状部９Ａの上記第１、第２の柱状部９ａ，９ｃとの間に介装された２つの上記弾性部材１０，１０によって保持されるので、第１の実施形態よりも高い保持強度を確保することができ、掘削中のセンター部材９の脱落等をさらに確実に防止することができる。しかも、本実施形態ではテーパ部も、内周部６側の上記第１、第２のテーパ部６Ｃ，６ｂとセンター部材９側の上記第１、第２のテーパ部９Ｂ，９ｂとの２つずつがそれぞれ互いに密着可能とされるので、一層の保持強度の確保を図ることができる。
【００３０】
また、その一方で、このように第２のテーパ部６ｂ，９ｂが設けられることにより、上記弾性部材１０，１０が介装される工具本体１の内周部６の内周面とセンター部材９の柱状部９Ａの外周面とは、先端側に向けて順次拡径するように形成されるので、このセンター部材９を後端側から押圧して抜き出す際に、センター部材９の後端側の第１柱状部９ａに取り付けられた弾性部材１０が内周部６の先端側の第２小径部６ｃの押圧溝１２に引っ掛かったりしてスムーズなセンター部材９の抜き出しが阻害されるようなことはなく、簡単かつ確実な分離性は維持することが可能となる。
【００３１】
【発明の効果】
以上説明したように、本発明によれば、工具本体の内周面とセンター部材の外周面との間に弾性部材を介装することにより、掘削終了後にセンター部材を取り外す際には簡単かつ確実な分離を可能としながらも、掘削中はセンター部材を確実に保持してその脱落を防止することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【図１】  本発明の第１の実施形態を示す側面図である。
【図２】  図１に示す第１の実施形態を先端側から見た正面図である。
【図３】  図２におけるＺＯＺ断面図である。
【図４】  図１に示す第１の実施形態のセンター部材９を示す（ａ）後端側から見た背面図、（ｂ）側面図、（ｃ）正面図である。
【図５】  図１に示す第１の実施形態の弾性部材１０、取付溝１１、および押圧溝１２周辺を示す拡大断面図である。
【図６】  （ａ）図１に示す第１の実施形態の弾性部材１０を示す正面図、（ｂ）弾性部材１０の変形例を示す正面図である。
【図７】  図５に示す第１の実施形態の変形例における弾性部材１０、取付溝１１、および押圧溝１２周辺を示す拡大断面図である。
【図８】  本発明の第２の実施形態を示す、図２におけるＺＯＺ断面に相当する断面図である。
【図９】  図８に示す第２の実施形態のセンター部材９を示す（ａ）後端側から見た背面図、（ｂ）側面図、（ｃ）正面図である。
【符号の説明】
１  工具本体
４  切刃部
６  工具本体１の内周部
６Ｂ，６ａ，６ｃ  小径部
６Ｃ，６ｂ  テーパ部
６Ｄ  嵌合部
９  センター部材
９Ａ，９ａ，９ｃ  柱状部
９Ｂ，９ｂ  テーパ部
９Ｃ  嵌合部
１０  弾性部材
１１  取付溝
１２  押圧溝
１２Ａ  傾斜面
【図１】
0003823857.tif 000002
【図２】
0003823857.tif 000003
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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