(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
電子メールを送受信した電子機器のアクセス履歴を記憶するアクセス履歴記憶部と、
上記アクセス履歴記憶部が記憶したアクセス履歴から、受信した電子メールは電子機器がアクセスする可能性の高い電子メールであるかを判断するキャッシュ管理部と、
上記キャッシュ管理部により電子機器がアクセスする可能性が高いと判断した電子メールを記憶するキャッシュメモリ部と、
受信した電子メールと電子メールに対して他の電子機器からのアクセスが予測される電子機器数とを記憶する電子メール情報記憶部と
を備え、
上記アクセス履歴記憶部は、電子機器毎にアクセス履歴を記憶し、
上記キャッシュ管理部は、上記アクセス履歴記憶部が記憶した電子機器毎のアクセス履歴と上記電子メール情報記憶部が記憶した電子メールと電子機器数とから、電子機器がアクセスする可能性の高い電子メールであるかを判断する
ことを特徴とする電子メールサーバ。
【請求項２】
上記キャッシュ管理部は、上記アクセス履歴記憶部が記憶したアクセス履歴から、電子機器が電子メールをアクセスする可能性をアクセス確率として求め、アクセス確率から電子機器がアクセスする可能性の高い電子メールであるかを判断することを特徴とする請求項１記載の電子メールサーバ。
【請求項３】
上記電子メール情報記憶部は、上記キャッシュ管理部が求めたアクセス確率を電子メール毎に記憶し、
上記キャッシュ管理部は、上記電子メール情報記憶部が記憶した電子メール毎のアクセス確率から電子機器がアクセスする可能性の高い電子メールであるかを判断することを特徴とする請求項２記載の電子メールサーバ。
【請求項４】
上記キャッシュメモリ部は、上記キャッシュ管理部がアクセスする可能性の低い電子メールであると判断した電子メールを消去することを特徴とする請求項３記載の電子メールサーバ。
【請求項５】
電子メールを送受信した電子機器のアクセス履歴を記憶するアクセス履歴記憶部と、
上記アクセス履歴記憶部が記憶したアクセス履歴から、受信した電子メールは電子機器がアクセスする可能性の高い電子メールであるかを判断するキャッシュ管理部と、
上記キャッシュ管理部により電子機器がアクセスする可能性が高いと判断した電子メールを記憶するキャッシュメモリ部と
を備え、
上記キャッシュ管理部は、上記アクセス履歴記憶部が記憶したアクセス履歴から、電子機器と電子メールを送受信した場合と電子機器から電子メールの移動を依頼された場合とを選択し、選択した情報から電子機器がアクセスする可能性の高い電子メールであるかを判断する
ことを特徴とする電子メールサーバ。
【請求項６】
上記キャッシュメモリ部は、上記キャッシュ管理部がアクセスする可能性の低い電子メールであると判断した電子メールを消去することを特徴とする請求項５記載の電子メールサーバ。
【請求項７】
電子メールを送受信した電子機器のアクセス履歴をアクセス履歴記憶部に記憶する工程と、
上記アクセス履歴記憶部に記憶したアクセス履歴から、電子機器がアクセスする可能性の高い電子メールであるかを判断する工程と、
上記判断により、電子機器がアクセスする可能性が高いと判断した電子メールをキャッシュメモリ部に記憶する工程と、
受信した電子メールと電子メールに対して他の電子機器からのアクセスが予測される電子機器数とを電子メール情報記憶部に記憶する工程と
を有し、
上記アクセス履歴を記憶する工程は、上記アクセス履歴記憶部に電子機器毎にアクセス履歴を記憶し、
上記電子機器がアクセスする可能性の高い電子メールであるかを判断する工程は、上記アクセス履歴記憶部に記憶した電子機器毎のアクセス履歴と上記電子メール情報記憶部に記憶した電子メールと電子機器数とから、電子機器がアクセスする可能性の高い電子メールであるかを判断する
ことを特徴とする電子メールキャッシュ方法。
【請求項８】
電子メールを送受信した電子機器のアクセス履歴をアクセス履歴記憶部に記憶する工程と、
上記アクセス履歴記憶部に記憶したアクセス履歴から、電子機器がアクセスする可能性の高い電子メールであるかを判断する工程と、
上記判断により、電子機器がアクセスする可能性が高いと判断した電子メールをキャッシュメモリ部に記憶する工程と
を有し、
上記電子機器がアクセスする可能性の高い電子メールであるかを判断する工程は、上記アクセス履歴記憶部に記憶したアクセス履歴から、電子機器と電子メールを送受信した場合と電子機器から電子メールの移動を依頼された場合とを選択し、選択した情報から電子機器がアクセスする可能性の高い電子メールであるかを判断する
ことを特徴とする電子メールキャッシュ方法。
【請求項９】
電子メールを送受信した電子機器のアクセス履歴をアクセス履歴記憶部に記憶する処理と、
上記アクセス履歴記憶部に記憶したアクセス履歴から、電子機器がアクセスする可能性の高い電子メールであるかを判断する処理と、
上記判断により、電子機器がアクセスする可能性が高いと判断した電子メールをキャッシュメモリ部に記憶する処理と、
受信した電子メールと電子メールに対して他の電子機器からのアクセスが予測される電子機器数とを電子メール情報記憶部に記憶する処理と
をコンピュータに実行させるための電子メールキャッシュプログラムであって、
上記アクセス履歴を記憶する処理は、上記アクセス履歴記憶部に電子機器毎にアクセス履歴を記憶し、
上記電子機器がアクセスする可能性の高い電子メールであるかを判断する処理は、上記アクセス履歴記憶部に記憶した電子機器毎のアクセス履歴と上記電子メール情報記憶部に記憶した電子メールと電子機器数とから、電子機器がアクセスする可能性の高い電子メールであるかを判断する
ことをコンピュータに実行させるための電子メールキャッシュプログラム。
【請求項１０】
電子メールを送受信した電子機器のアクセス履歴をアクセス履歴記憶部に記憶する処理と、
上記アクセス履歴記憶部に記憶したアクセス履歴から、電子機器がアクセスする可能性の高い電子メールであるかを判断する処理と、
上記判断により、電子機器がアクセスする可能性が高いと判断した電子メールをキャッシュメモリ部に記憶する処理と
をコンピュータに実行させるための電子メールキャッシュプログラムであって、
上記電子機器がアクセスする可能性の高い電子メールであるかを判断する処理は、上記アクセス履歴記憶部に記憶したアクセス履歴から、電子機器と電子メールを送受信した場合と電子機器から電子メールの移動を依頼された場合とを選択し、選択した情報から電子機器がアクセスする可能性の高い電子メールであるかを判断する
ことをコンピュータに実行させるための電子メールキャッシュプログラム。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
この発明は、インターネット上で運用する電子メールサーバに関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
最近のインターネット接続サービスにおいては様々な電子メールのサービスがある。その中には携帯電話を含んだ様々なクライアントコンピュータから同じ電子メールにアクセスするメールサービスがある。このメールサービスの代表的なものとして、ＩＭＡＰ４（ＩＮＴＥＲＮＥＴ  ＭＥＳＳＡＧＥ  ＡＣＣＥＳＳ  ＰＲＯＴＯＣＯＬ  ４）というプロトコルを利用したメールサービスとＷＥＢブラウジング機能を利用したメールサービスがある。しかしながら、上記のようなメールサービスでは急激なユーザ数の増加や、ユーザによるアクセス時間などの偏りなどから応答時間が遅くなるという問題があった。
これに対し、サーバの性能を確保するために並列処理、機能分散処理などを用いてリソース（サーバ側の資源）を増加させることによる解決策を様々な形でとっているが、これではコストがかかるという問題があった。
そこで、リソースをより有効に利用し、かつコストを考えた方法が求められていた。
【０００３】
従来からこのような方法として、データの一部をハードディスク上に保持したデータとは別にキャッシュメモリ上に保持し、キャッシュメモリ上のデータへのアクセスだった場合は、ハードディスクへのアクセスが不要になるため、高速処理が可能となるというキャッシュという方法が利用されている。これは、高速だが高価であるために小容量のメモリと、低速だが安価であるために大容量のメモリで構成するシステムや、高価で小容量のメモリと、安く大容量のハードディスクとの間で効率良くデータをアクセスする手法として利用されてきた。
【０００４】
例えば、特開２０００−２９７６５に開示されている方法では、ＷＥＢのコンテンツの閲覧において更新頻度や閲覧頻度を見て、クライアント上のハードディスクではなく、クライアント側のメモリ上のキャッシュを利用する手法で速度の向上を図っている。しかし、この方法では、クライアント側に分散されたキャッシュを利用するため、メールをサーバ上で管理するメールサーバの管理が煩雑になる。また、この方法では、ユーザの特徴的な操作を前提にしていないので有効なキャッシュ方法とはなっておらず、今後、メールサーバが、莫大なユーザ数を対象にメール管理を行う可能性があることを考慮すると、より効率的なキャッシュ方法が必要となっていた。
【０００５】
また、例えば、特開２０００−７６２５７に開示されている方法では、分散配置されたデータに関し、一意性の保証機構のない環境でいかに保証するかについて述べている。これは、ＷＷＷ（ＷＯＲＬＤ  ＷＩＤＥ  ＷＥＢ）のページとプロキシサーバのような独立したサーバマシンに勝手にキャッシュする場合の効率的管理方式に関して述べたものである。ここで、プロキシサーバとは、ＷＷＷなど、インターネットの様々なサービスへのアクセスを中継するためのサーバマシンである。具体的には、たとえば、社内のユーザがあるＷＷＷのページをアクセスした場合、その内容をプロキシサーバが一定期間記憶しておく。次に、別のユーザが同じページにアクセスした場合は、インターネットにアクセスする必要はなく、プロキシサーバが持つ情報をユーザに返送すればよい。このように、プロキシサーバは、社内ネットワークとインタネット間のトラフィックを軽減するために使われるキャッシュ機能を備えている。しかし、このようなキャッシュ方法では、独立したサーバマシンに勝手にキャッシュする一方、実際には、サーバ上のハードディスク等の２次記憶装置とキャッシュメモリとには密接な関係があり独立したものではないため、その関係を有効に利用できず、今後、メールサーバが、莫大なユーザ数を対象にメール管理を行う可能性があることをも考慮すると、効率的な解決方法にはなっていなかった。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
以上のように、いずれの方法においても、莫大なユーザ数を対象にする可能性があるにもかかわらず、メールをサーバ上で管理するメールサーバにおいては、ユーザの特徴的な操作を前提にしていなかったり、ハードディスク装置とメモリでは密接な関係があり独立したものではないことを考慮していなかった。具体的には、例えば、メールサーバを利用するユーザは一度アクセスしたデータはクライアント上に保持してしまい、サーバ上に再度アクセスする確率は低い。しかし、上記のような通常のキャッシュ方法では、アクセスする確率の低いデータでもサーバ上で必ず管理しておく必要があり、非常に効率の悪いものになる。このように、従来のキャッシュ方法では、ユーザの特徴的な操作を考慮したキャッシュ方法になっていなかったため、サーバの効率的管理という観点から有効な解決方法にはなっていなかった。
【０００７】
この発明に係る電子メールサーバは、メールユーザが通常行うアクセスパターンの特徴を利用したキャッシュ方法を採用することによる効率的な管理を目的とする。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
この発明に係る電子メールサーバは、電子メールを送受信した電子機器のアクセス履歴を記憶するアクセス履歴記憶部と、
上記アクセス履歴記憶部が記憶したアクセス履歴から、受信した電子メールは電子機器がアクセスする可能性の高い電子メールであるかを判断するキャッシュ管理部と、
上記キャッシュ管理部により電子機器がアクセスする可能性が高いと判断した電子メールを記憶するキャッシュメモリ部を備えることを特徴とする。
【０００９】
また、上記電子メールサーバは、さらに、受信した電子メールと電子メールに対して他の電子機器からのアクセスが予測される電子機器数とを記憶する電子メール情報記憶部を備え、
上記アクセス履歴記憶部は、電子機器毎にアクセス履歴を記憶し、
上記キャッシュ管理部は、上記アクセス履歴記憶部が記憶した電子機器毎のアクセス履歴と上記電子メール情報記憶部が記憶した電子メールと電子機器数とから、電子機器がアクセスする可能性の高い電子メールであるかを判断することを特徴とする。
【００１０】
また、上記キャッシュ管理部は、上記アクセス履歴記憶部が記憶したアクセス履歴から、電子機器が電子メールをアクセスする可能性をアクセス確率として求め、アクセス確率から電子機器がアクセスする可能性の高い電子メールであるかを判断することを特徴とする。
【００１１】
また、上記電子メール情報記憶部は、上記キャッシュ管理部が求めたアクセス確率を電子メール毎に記憶し、
上記キャッシュ管理部は、上記電子メール情報記憶部が記憶した電子メール毎のアクセス確率から電子機器がアクセスする可能性の高い電子メールであるかを判断することを特徴とする。
【００１２】
また、上記キャッシュメモリ部は、上記キャッシュ管理部がアクセスする可能性の低い電子メールであると判断した電子メールを消去するすることを特徴とする。
【００１３】
また、上記キャッシュ管理部は、上記アクセス履歴記憶部が記憶したアクセス履歴から、電子機器と電子メールを送受信した場合と電子機器から電子メールの移動を依頼された場合とを選択し、選択した情報から電子機器がアクセスする可能性の高い電子メールであるかを判断することを特徴とする。
【００１４】
また、上記キャッシュメモリ部は、上記キャッシュ管理部がアクセスする可能性の低い電子メールであると判断した電子メールを消去することを特徴とする。
【００１５】
また、この発明に係る電子メールキャッシュ方法は、電子メールを送受信した電子機器のアクセス履歴を記憶し、
上記記憶したアクセス履歴から、電子機器がアクセスする可能性の高い電子メールであるかを判断し、
上記判断により、電子機器がアクセスする可能性が高いと判断した電子メールをキャッシュメモリ部に記憶することを特徴とする。
【００１６】
また、この発明の電子メールキャッシュプログラムは、電子メールを送受信した電子機器のアクセス履歴を記憶する処理、
上記記憶したアクセス履歴から、電子機器がアクセスする可能性の高い電子メールであるかを判断する処理、
上記判断により、電子機器がアクセスする可能性が高いと判断した電子メールをキャッシュメモリ部に記憶する処理、をコンピュータに実行させることを特徴とする。
【００１７】
また、この発明の電子メールキャッシュプログラムを記録したコンピュータ読み取り可能な記録媒体は、電子メールを送受信した電子機器のアクセス履歴を記憶する処理、
上記記憶したアクセス履歴から、電子機器がアクセスする可能性の高い電子メールであるかを判断する処理、
上記判断により、電子機器がアクセスする可能性が高いと判断した電子メールをキャッシュメモリ部に記憶する処理、をコンピュータに実行させるための電子メールキャッシュプログラムを記録したことを特徴とする。
【００１８】
【発明の実施の形態】
次に、実施の形態について図１を参照して説明する。
まず、全体のシステム構成について図１に基づいて説明する。
電子メールサーバ１００は、少なくとも１つの電子機器と接続される。ここで、電子機器は、電子メールサーバ１００と電子的につながる機器であればよい。図１では電子機器として、クライアントの所有するクライアントＰＣ１３０（ＰＥＲＳＯＮＡＬ  ＣＯＭＰＵＴＥＲ）と携帯電話１３２のみが図示されているが、電子機器であればこれらに限られることはなく、ＰＤＡ（ＰＥＲＳＯＮＡＬ  ＤＩＧＩＴＡＬ  ＡＳＳＩＳＴＡＮＴＳ）等も含まれる。
電子メールサーバ１００は、インターネット１２０により、クライアントＰＣ１３０と接続され、電子メールを送受信する。電子メールサーバ１００は、また、セルラー網１２２とインターネット１２０とを経由して携帯電話１３２とも接続され、電子メールを送受信する。ただし、電子メールサーバ１００は、セルラー網１２２やインターネット１２０に限らず専用線などで直接接続されてもかまわない。すなわち、電子メールサーバ１００は、いかなるネットワークを使ってもクライアントＰＣ１３０や携帯電話１３２と送受信可能な状態であればよい。さらに、電子メールサーバ１００は、インターネット１２０を経由して、図示していない他の電子メールサーバ１００とも接続されメールを送受信する。
【００１９】
次に、図１に示す電子メールサーバ１００内の構成について説明する。
ここで、電子機器のうち、クライアントＰＣ１３０が電子メールサーバ１００と送受信する確率が高いことから、以下の本実施の形態では、電子機器の例として主にクライアントＰＣ１３０を挙げている。
クライアントＰＣ１３０と電子メールの送受信を行う電子メールサーバ１００は、以下に示す（ａ）〜（ｆ）の要素を備えている。
（ａ）電子メール情報記憶部１０４
電子メールの内容や電子メールに関する情報（電子メールデータ）を記憶する部である。電子メール情報記憶部１０４は、電子メールデータを記憶するハードディスク等の２次記憶装置と、必要に応じて２次記憶装置に電子メールデータを記憶しまたは消去しまたは変更する機能を有する制御装置とから成り立っている。
（ｂ）メール配送エージェント部１０２
インターネット等のネットワークと接続して電子メールを送受信するインターフェイス部である。
（ｃ）アクセス履歴記憶部１０８
クライアントＰＣ１３０による電子メールのアクセス履歴を管理する部である。
（ｄ）キャッシュメモリ部１０６
キャッシュ管理部１１０によりクライアントＰＣ１３０がアクセスする可能性が高いと判断された電子メールを記憶する部である。キャッシュメモリ部１０６は、アクセスする可能性が高いと判断された電子メールデータを実際に記憶するキャッシュメモリ装置と、必要に応じてキャッシュメモリ部１０６に電子メールデータを記憶しまたは消去する機能を有する制御装置とから成り立っている。
（ｅ）キャッシュ管理部１１０
どの電子メールをキャッシュメモリ上においておくべきかを管理する部である。
【００２０】
次に、上記構成の電子メールサーバ１００について各部の動作について説明する。
メール配送エージェント部１０２は、クライアントＰＣ１３０と電子メールを送受信する機能を持つ。送受信のためのプロトコルとしては、例えばＳＭＴＰ（ＳＩＭＰＬＥ  ＭＡＩＬ  ＴＲＡＮＳＦＥＲ  ＰＲＯＴＯＣＯＬ）というインターネットの標準のプロトコルが挙げられるが、これに限られることはなく、メール配送エージェント部１０２とクライアントＰＣ１３０等とが送受信できればよい。なお、ＳＭＴＰは、ＴＣＰ／ＩＰ（ＴＲＡＮＳＭＩＳＳＩＯＮ  ＣＯＮＴＲＯＬ  ＰＲＯＴＯＣＯＬ／ＩＮＴＥＲＮＥＴ  ＰＲＯＴＯＣＯＬ）のアプリケーション・プロトコルの１つで、ある電子機器から他の電子機器へ電子メールを転送するためのプロトコルである。
電子メール情報記憶部１０４は、例えばＩＭＡＰ４というようなメールサーバをアクセスするためのプロトコルに従って、クライアントＰＣ１３０のアクセス要求が正当であるかを判断する。クライアントＰＣ１３０からのアクセス要求が正当であると判断した場合には、アクセスを許可する。また、電子メール情報記憶部１０４は、電子メールを受信し、受信した電子メールを蓄積し、それらの電子メールをユーザごとに管理する。ここで、ユーザ毎の管理としては、単にクライアントＰＣ１３０等の電子機器一台を１ユーザと考え、１電子機器毎に管理する場合や、クライアントＰＣ１３０と携帯電話１３２を所有する者のように、電子機器を複数所有する１個人を１ユーザと考え、１個人毎に管理する場合などが想定される。しかし、これらの場合に限られず、たとえばＡ会社の社員というようにユーザを特定の一つのまとまりとして捉え、特定のまとまり毎に管理する場合であってもよい。
アクセス履歴記憶部１０８は、クライアントＰＣ１３０からのアクセスログ（アクセス状況）を、アクセス履歴として記憶する。
キャッシュ管理部１１０は、アクセス履歴記憶部１０８が記憶したユーザのアクセス履歴やユーザのアクセスする特徴からキャッシュメモリ部１０６に記憶すべき電子メールとキャッシュメモリ部１０６から消去すべき電子メールとを判断し、その判断によって、キャッシュメモリ部１０６は、キャッシュメモリ上に必要な電子メールデータのみ記憶する。
【００２１】
次に、上記電子メールサーバ１００の各部の各動作について図２のフローチャートに基づいて詳細に説明する。図２は、電子メールサーバ１００が外部から電子メールを受信する場合のフローチャートである。
（１）このフローチャートは、外部からのアクセス要求によりスタートする。
（２）ステップ２００
メール配送エージェント部１０２は、外部からのアクセス要求に応じ、到着する電子メールを受信する。メール配送エージェント部１０２は、受信した情報から、アクセス要求をしたユーザの確認や宛先ドメイン名の確認などを行い、外部からのアクセス要求が正当であるかを判断する。外部からのアクセス要求が正当であり、本電子メールサーバ１００が受信するべき電子メールであると判断すれば、メール配送エージェント部１０２は、電子メール情報記憶部１０４に電子メールを渡す。
（３）ステップ２０２
電子メール情報記憶部１０４は、メール配送エージェント部１０２から受け取った電子メールをユーザ毎にハードディスク装置などの２次記憶装置に記憶し、管理する。また、その電子メールをキャッシュメモリに記憶する。
（４）ステップ２０４
アクセス履歴記憶部１０８は、上記のステップ２０２で行われた動作の内容を電子メールサーバ１００へのアクセスログとして記憶する。
（５）ステップ２０６
キャッシュ管理部１１０は、アクセス履歴記憶部１０８が記憶した以前からのアクセスの内容と上記ステップ２０４で記憶されたアクセスログとからキャッシュメモリ部１０６のキャッシュメモリ上に記憶された電子メールをキャッシュメモリ上に残すべきかどうかを判断する。
次にその判断の結果から、キャッシュ管理部１１０の指示に基づき、キャッシュメモリ部１０６はハードディスク等の２次記憶装置上の該当電子メールをキャッシュとしてキャッシュメモリ上に保持しておくと判断された場合以外、すなわち、該当電子メールをキャッシュメモリから消去すべきと判断された場合は、該当電子メールをキャッシュメモリから消去して、処理を終了する。
以上、図２の動作について説明したが、ステップ２０２で電子メール情報記憶部１０４が、電子メールをキャッシュメモリに記憶するステップを省略する場合も考えられる。その場合には、ステップ２０６で、キャッシュ管理部１１０の判断の結果から、キャッシュ管理部１１０の指示に基づき、キャッシュメモリ部１０６はハードディスク等の２次記憶装置上の該当電子メールをキャッシュとしてキャッシュメモリ上に保持しておくと判断された場合は、該当電子メールをキャッシュメモリに記憶して、処理を終了する。また、上記キャッシュ管理部１１０の指示に基づき、電子メール情報記憶部１０４が、電子メールをキャッシュメモリに記憶したり、電子メールをキャッシュメモリから消去する管理を行ってもよい。
【００２２】
次に、メール配送エージェント部１０２が図２に示すステップ２００中でどのように電子メールを受信するかについての動作例を図３に基づいて詳細に説明する。ここでは、インターネット標準であるＳＭＴＰというプロトコルに従った動作をする場合の例について説明する。
（１）メール配送エージェント部１０２は、外部から電子メールが送られてこないかどうかを常に監視している。メール配送エージェント部１０２が電子メールを出そうとするクライアントＰＣ１３０や他サーバや携帯電話１３２からの接続要求（アクセス要求）を受け付けたことにより、本フローチャートはスタートする。
（２）ステップ３００
メール配送エージェント部１０２が接続要求を受け付け、接続相手を確認し、必要に応じて拒絶をしたり接続したりする。
（３）ステップ３０２
インターネットのＳＭＴＰのプロトコルに従えば、送信人（アクセス要求したクライアントＰＣ１３０等）の情報が送られてくるため、この情報により送信人を確認する。
（４）ステップ３０４
次に、送られてきた宛先の情報により、宛先を確認し、ドメイン名などから自サーバに送られてきた情報かどうかを調べる。
（５）ステップ３０６
自サーバ（自己の電子メールサーバ１００）宛ての電子メールであるか否かを判断する。
（６）ステップ３０８
自サーバ宛ての電子メールと判断された場合、自己の電子メールサーバ１００にてメールを受信して処理を終了する。
（７）ステップ３１０
他のホスト宛ての電子メールと判断された場合、別のサーバのメール配送エージェント部１０２に電子メールを送信して処理を終了する。
【００２３】
次に、キャッシュ管理部１１０が図２に示すステップ２０６中で、どのようにキャッシュメモリー上の電子メールをキャッシュメモリから消去するかの判断方法について、図４の動作フローを用いて詳細に説明する。
（１）ステップ４００
キャッシュ管理部１１０は、アクセス履歴記憶部１０８が記憶するアクセスログ情報から、対象となる電子メール（対象データ）に関するアクセスログを取得する。
（２）ステップ４０２
キャッシュ管理部１１０は、その電子メールに関するアクセスログの内容が何かを判断する。たとえば、キャッシュ管理部１１０は、対象となるアクセスログデータから、該当電子メールが直前にクライアントＰＣ１３０や携帯電話１３２に読み込まれているか、該当電子メールが直前にクライアントＰＣ１３０や携帯電話１３２から書き込まれているか、該当電子メールが直前にフォルダ間などを移動しているか、該当電子メールが直前に別のサーバから到着したものであるかを判断する。
（３）ステップ４０４
キャッシュ管理部１１０は、その電子メールに関するアクセスログの内容が何かを判断した結果、該当電子メールが続けてアクセスされる可能性が低いか否かを判断することによりキャッシュ管理を行う。たとえば、キャッシュ管理部１１０が、対象となるアクセスログデータから、電子メールが直前にクライアントＰＣ１３０や携帯電話１３２に読み込まれていると判断した場合は、その電子メールは続けてアクセスされる可能性が低いと判断する。すなわち、クライアントＰＣ１３０等から一度読まれた電子メールは、クライアントＰＣ１３０等にキャッシュされ、２度続けてサーバから読み出される確率は低いことを利用したキャッシュ管理である。
また、キャッシュ管理部１１０が、対象となるアクセスログデータから、電子メールが直前にクライアントＰＣ１３０や携帯電話１３２から書き込まれたと判断した場合にも、その電子メールは続けてアクセスされる可能性が低いと判断する。すなわち、クライアントＰＣ１３０等から書きこまれた電子メールはクライアントＰＣ１３０１３０にキャッシュされておりサーバから読み出される確率は低いことを利用したキャッシュ管理である。
また、キャッシュ管理部１１０が、対象となるアクセスログデータから、電子メールが直前にフォルダ間などを移動したと判断した場合には、その電子メールは再度アクセスされる可能性が高いと判断する。すなわち、クライアントＰＣ１３０等からの要求によって場所を移動された電子メールは元のデータがサーバ上のキャッシュに載っていたかどうかにかかわらず、サーバから読み出される確率が高いことを利用したキャッシュ管理である。
また、キャッシュ管理部１１０が、対象となるアクセスログデータから、電子メールが直前に別のサーバから到着したと判断した場合も、その電子メールは再度アクセスされる可能性が高いと判断する。すなわち、外部から到着したメールに関しては、すぐに読みこまれる確率が高いこと利用したキャッシュ管理である。
このように、対象となる電子メールデータが、直前にクライアントＰＣ１３０や携帯電話１３２に読み込まれた場合や、直前にクライアントＰＣ１３０や携帯電話１３２から書き込まれた場合には続けてアクセスされる可能性が低いと判断する。また、対象となる電子メールデータが直前にフォルダ間などを移動した場合や、直前に別のサーバから電子メールが到着した場合などにおいてはアクセスされる可能性が高いと判断する。
【００２４】
このように、本実施の形態では、クライアント側に分散されたキャッシュを利用するのではなく、電子メールサーバ１００側にキャッシュメモリを置くため、クライアント側に分散されたキャッシュを利用する場合に比べ電子メールサーバ１００の負担が軽減される。また、電子メールサーバ１００側にキャッシュメモリを置くため、サーバ上のハードディスク等の２次記憶装置とキャッシュメモリとの関係を有効に利用できる。よって、電子メールサーバ１００による電子メールの有効かつ容易な管理が可能となる。また、上記のようなキャッシュ管理部１１０の判断から、電子メールサーバ１００上の電子メールデータとして高速にアクセスすべき電子メールデータを取捨選択し、キャッシュメモリ上に保持するべきものは保持し、キャッシュメモリ上に保持する必要のない電子メールデータはキャッシュメモリ上から消去することが可能となる。したがって、このように、クライアントＰＣ１３０のアクセス履歴からアクセスの特徴を基にして、必要な電子メールデータのみをキャッシュメモリ上に残すことができるため、各ユーザの平均したアクセスの応答時間を早めることができる。さらに、前記電子メールサーバ１００側にキャッシュメモリを置いた効果ともあいまって、サーバの負荷を最小限に抑えることができるという効果がある。したがって、このような電子メールサーバ１００を用いれば、莫大なユーザ数を対象とした電子メール管理が可能となる。
【００２５】
次に、上記キャッシュメモリ上から電子メールデータを消去するかの判断の基準として、複数のプロバイダからのアクセスであるかという基準や複数のハードウエアからのアクセスであるかという基準や複数のユーザで共有される情報であるかという基準を用いた場合のキャッシュ管理処理を説明する。ユーザのアクセスパターンは、例えばひとつのクライアントＰＣ１３０からしかアクセスしなかったり、複数のクライアントＰＣ１３０からアクセスしたり、あるいはインターネットプロバイダを使いわけたり、時には携帯電話１３２とクライアントＰＣ１３０の両方を使う場合などがあるため、これらのパターンに応じてキャッシュ管理の方法を変え、より効率的なキャッシュメモリ管理を行うためである。このような場合のフローチャートを図５に示す。
（１）ステップ５００
キャッシュ管理部１１０は、アクセス履歴記憶部１０８が記憶するアクセスログ情報から、対象となる電子メール（対象データ）に関するアクセスログを取得する。
（２）ステップ５０２
キャッシュ管理部１１０は、予め登録された特徴と実際のアクセスの履歴から、複数のハードウエア（複数のクライアントＰＣ１３０や携帯電話１３２等）からアクセスしているのか、複数のプロバイダからアクセスしているのかを判断する。予め登録された特徴とは、複数のプロバイダについていえば、各プロバイダの特徴をＩＰ（ＩＮＴＥＲＮＥＴ  ＰＲＯＴＯＣＯＬ）アドレスで識別できるように各プロバイダのＩＰアドレスを登録しておくような場合をいう。
キャッシュ管理部１１０は、アクセス履歴記憶部１０８が記憶したアクセスログと予め登録した特徴とから複数のプロバイダからアクセスしているかを判断する。たとえば、アクセス履歴記憶部１０８が記憶したアクセスログに示されたＩＰアドレスと予め登録したＩＰアドレスとから複数のプロバイダからアクセスしているかを判断する。複数のプロバイダからアクセスしている場合は、通常、複数のハードウエアからアクセスしていると考えられるため、以下に示す複数のハードウエアからアクセスしている場合と同様にキャッシュメモリを管理するための判断基準に取り上げている。
キャッシュ管理部１１０は、複数のハードーウエアを所有する所有者の場合には、アクセス履歴記憶部１０８が記憶したアクセスログによって所有者が共通する複数のハードウエアからのアクセスであるかを判断する。例えば、所有者ごとに同じ所有者の電子メールにアクセスできる複数のアカウントをアクセス履歴記憶部１０８に用意することにより区別することができる。
（３）ステップ５０４
上記のように、複数のアクセス環境から実際に電子メールにアクセスをしている場合であって、携帯電話１３２などのように電子メールを読み込む文字の制限があったり読み込み時間がかかる等、電子メールへのアクセスに制限のある電子機器によるアクセス等の場合は、その電子メールデータは所有者が同一の他の電子機器からも続けてアクセスされる可能性が高い。すなわち、キャッシュ管理部１１０は、所有者が同一であり、アクセス制限のない電子機器にアクセスされるまではアクセスの可能性が高いので、キャッシュメモリ部１０６のキャッシュメモリ上に載せておくべきだと判断する。逆に、アクセス制限のないクライアントＰＣ１３０等からのアクセスが完了していた場合は再びアクセスされる確率は低くなるので、キャッシュメモリ上から該当電子メールデータを消去すべきと判断する。より具体的に説明すると、キャッシュ管理部１１０は、まず、複数のプロバイダからのアクセスである場合や複数のハードウエアからのアクセスである場合には、電子メールにアクセスする時に制限のある電子機器によるアクセスであるかを判断する。電子メールにアクセスする時に制限のない電子機器によるアクセスの場合には再びアクセスされる確率は低くなるので、キャッシュ管理部１１０はキャッシュメモリ上から該当電子メールデータを消去すべきと判断する。電子メールにアクセスする時に制限のある電子機器によるアクセスとは、電子メールが直前にアクセスする時に制限のあるクライアントＰＣ１３０や携帯電話１３２に読み込まれているか、電子メールが直前にアクセスする時に制限のあるクライアントＰＣ１３０や携帯電話１３２から書き込まれているか、直前にフォルダ間などを移動している電子メールか、直前に別のサーバから到着している電子メールであってアクセスする時に制限のあるクライアントＰＣ１３０や携帯電話１３２に読み込まれている場合をいう。
【００２６】
このように、複数のプロバイダまたはハードウエアがある場合、一度読まれたデータであっても、アクセス制限のないクライアントＰＣ１３０から読まれない限りは再び読まれる確率が高く、逆にアクセス制限のないクライアントＰＣ１３０から読みこまれると再び読まれる確率が低くなることを利用したキャッシュ管理が可能である。また、一つのクライアントＰＣ１３０から書きこまれた電子メールデータでは、アクセス制限のない他のクライアントＰＣ１３０から読まれない限りは再び読まれる確率が高く、逆にアクセス制限のない他のクライアントＰＣ１３０から読みこまれると再び読まれる確率は低くなることを利用したキャッシュ管理が可能である。また、一つのクライアントＰＣ１３０から電子メールデータの移動がされた場合、その電子メールデータがキャッシュに載っているかどうかにかかわらず、アクセス制限のないクライアントＰＣ１３０から読まれない限りは再び読まれる確率が高く、逆にアクセス制限のないクライアントから読みこまれると再び読まれる確率が低くなることを利用したキャッシュ管理が可能である。また、外部から到着した電子メールに関しては、読みこまれたかどうかにかかわらずすぐに読みこまれる確率が高く、アクセス制限のないクライアントＰＣ１３０から読みこまれるまでは読み込まれる確率が高いこと利用したキャッシュ管理が可能である。
【００２７】
以上説明したように、複数のプロバイダや複数のハードウエアからのアクセスの場合には、判断基準をさらに細かく設定することで、アクセスしてくるユーザの特徴をより実際の事象にあった条件で識別できるため、キャッシュメモリ部１０６のキャッシュメモリから保持する必要のない電子メールデータを正確に消去することが可能となる。その結果、このような条件の判断を行っていない従来のキャッシュメモリ記憶方式に比べ、各ユーザのアクセス応答時間の平均値をさらに高めるととともに、サーバの負荷をさらに最小限に抑えることができるという効果がある。
【００２８】
また、図には示していないが、たとえばＩＭＡＰ４というメールをサーバ上で管理するインターネット上の方式で、複数のユーザで共有できる情報に関しては、上記複数のプロバイダからのアクセスである場合や複数のハードウエアからのアクセスである場合と同様にキャッシュ管理を行う。すなわち、キャッシュ管理部１１０は、ユーザごとのアクセスの履歴を見て、全員のアクセスが完了していたらアクセスの確率が低く、完了していなければ確率が高いと判断する。具体的には、キャッシュ部に記憶された電子メールデータのフォルダ属性に、複数のユーザからアクセスされるかどうかの識別情報とユーザ数とを記憶保持する。複数のユーザで共有する情報については、情報を共有する任意のユーザ数Ｎに対し、キャッシュ部に記憶された電子メールデータのフォルダ属性にユーザ数としてＮを記憶する。キャッシュ管理部１１０は、複数のユーザからアクセスされるかどうかの識別情報により、複数のユーザからアクセスされると判断した場合、着信メールに対しては、該当する各ユーザからのアクセスがあるたびにＮから１を引く。Ｎの値が０になったら、キャッシュ管理部１１０は、該当電子メールについて、続けてアクセスされる可能性は低いと判断し、キャッシュメモリ上から該当電子メールデータを消去する。ユーザからのメッセージ保存に対しては、キャッシュ部に記憶された電子メールデータのフォルダ属性にユーザ数としてＮ−１を記憶する。ユーザ数Ｎからメッセージを保存したユーザ自体の数１を引いておく必要があるためである。この場合にも、上記場合と同様、各ユーザからのアクセスがあるたびに１を引いていく。Ｎの値が０になったら、キャッシュ管理部１１０は、該当電子メールについて、続けてアクセスされる可能性は低いと判断し、キャッシュメモリ上から該当電子メールデータを消去する。
【００２９】
上記の場合にも、複数のプロバイダや複数のハードウエアからのアクセスの場合と同様に、より正確にキャッシュメモリから保持する必要のない電子メールデータを消去することができるため、各ユーザのアクセス応答時間の平均値をさらに高め、サーバの負荷をさらに最小限に抑えることができる。
【００３０】
以上のように、図４、図５では、キャッシュメモリ上に記憶された電子メールデータについて、続けてアクセスされる可能性が低いとキャッシュ管理部１１０が判断した電子メールデータをキャッシュメモリから消去する処理について述べた。しかし、このような処理だけではキャッシュメモリから追い出す電子メールデータが決められないような場合も生じる。その場合には、前記の図５のステップ５０４における判断基準にクライアントＰＣ１３０からのアクセス確率を加えることで消去すべき電子メールデータを特定することができる。すなわち、キャッシュ管理部１１０が、アクセス履歴記憶部１０８に記憶された過去のアクセスログから、どの程度の頻度で別のクライアントＰＣ１３０がアクセスしてきたかを見てそのアクセス確率を決める。例えばあるクライアントＰＣ１３０では１０回アクセスする間に、他のクライアントＰＣ１３０でアクセスするのは１度だけだったとすると、後者のクライアントＰＣ１３０のアクセス確率は１０％というように設定できる。
このように、前記までのフローチャートだけではキャッシュから追い出すデータが決められないような場合には、キャッシュ管理部１１０は、アクセス確率を利用してキャッシュメモリに残すべき電子メールデータを選択し、アクセス確率の低い電子メールデータをキャッシュメモリから消去することができる。
また、このアクセス確率を電子メール記憶部に記憶した各電子メールごとにプライオリティ（数値化した情報）として持ち、メモリとハードディスクの間の関係において、電子メールデータをキャッシュメモリから吐き出す必要がでてきた場合に、その数値化されたプライオリティに基づいて電子メールデータを管理することも可能である。
【００３１】
このように、キャッシュメモリ上から消去するかの判断基準としては数値化したアクセス確率を利用することも可能であり、この判断基準によるキャッシュ管理によって、前述した条件による処理だけではキャッシュメモリから追い出す電子メールデータが決められないような場合にも常に最適な電子メールデータをキャッシュメモリ上に残すことができる。
【００３２】
なお、以上に記述した「記憶する」「登録する」という用語は、記録媒体に保存することを意味するものとする。
また、以上の実施の形態では、各部の各動作は、お互いに関連しており、各部の動作は、上記に示された動作の関連を考慮しながら、一連の動作として置き換えることができる。そして、このこのように置き換えることにより、方法の発明の実施形態とすることができる。また、上記各部の動作を、各部の処理と置き換えることにより、プログラムの実施の形態およびプログラムを記録したコンピュータ読取り可能な記録媒体の実施の形態とすることができる。そしてこれらの実施の形態は、すべてコンピュータで動作可能なプログラムにより構成することができる。そしてこれらの実施形態は、すべてコンピュータで動作可能なプログラムにより構成することができ、たとえば、Ｃ言語により作成することができる。あるいは、ＨＴＭＬ、ＳＧＭＬ、ＸＭＬを用いても構わない。あるいは、ＪＡＶＡを用いて画面表示やチャート表示を行っても構わない。
また、各実施の形態のソフトウエアやプログラムは、ＲＯＭ（ＲＥＡＤ  ＯＮＬＹ  ＭＥＭＯＲＹ）に記憶されたファームウエアで実現されていても構わない。あるいは、ソフトウエアとファームウエアとハードウエアとの組み合わせで前述したプログラムの各機能を実現しても構わない。
また、プログラムの実施形態およびプログラムを記録したコンピュータ読取り可能な記録媒体の実施形態では、各処理はプログラムで実行されるが、このプログラムは、記録装置に記録されていて、記録装置から中央処理装置（ＣＰＵ）に読み込まれ、中央処理装置によって、各フローチャートが実行されることになる。なお、記録装置、中央処理装置は図示していない。
【００３３】
【発明の効果】
以上のように、本発明である電子メールサーバは、電子機器がアクセスする可能性の高い電子メールであるかを判断することができる。
【００３４】
また、他の電子機器からのアクセスが予測される電子機器数から、電子機器がアクセスする可能性の高い電子メールであるかを判断することができる。
【００３５】
また、アクセス確率から、電子機器がアクセスする可能性の高い電子メールであるかを判断することができる。
【００３６】
また、電子メール毎のアクセス確率から電子機器がアクセスする可能性の高い電子メールであるかを判断することができる。
【００３７】
また、電子メール毎のアクセス確率から電子機器がアクセスする可能性の低い電子メールをキャッシュメモリから消去することができる。
【００３８】
また、アクセス履歴から一定条件の場合を選択し、電子機器がアクセスする可能性の高い電子メールであるかを判断することができる。
【００３９】
また、電子機器がアクセスする可能性の低い一定条件の電子メールをキャッシュメモリから消去することができる。
【００４０】
また、本発明である電子メールキャッシュ方法により、電子機器がアクセスする可能性の高い電子メールであるかを判断することができる。
【００４１】
また、本発明である電子メールキャッシュプログラムにより、電子機器がアクセスする可能性の高い電子メールであるかを判断する処理をコンピュータ上で実行することができる。
【００４２】
また、本発明である電子メールキャッシュプログラムを記録したコンピュータ読取り可能な記録媒体を媒体として、上記記録媒体からコンピュータが読み取ったプログラムにより、上記処理をコンピュータ上で実行することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】  この発明の実施の形態を示す全体構成図。
【図２】  外部メール受信時の動作を示すフローチャート。
【図３】  外部メール受信時のメール配送エージェントの動作を示すフローチャート。
【図４】  アクセス履歴によるキャッシュ管理部１１０のキャッシュ管理を示すフローチャート。
【図５】  アクセスの特徴によるキャッシュ管理部１１０のキャッシュ管理を示すフローチャート。
【符号の説明】
１００  電子メールサーバ、１０２  メール配送エージェント部、１０４  電子メール情報記憶部、１０６  キャッシュメモリ部、１０８  アクセス履歴記憶部、１１０  キャッシュ管理部、１２０  インターネット、１２２  セルラー網、１３０  クライアントＰＣ、１３２  携帯電話。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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