(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
測長貯留装置と、この測長貯留装置から緯糸を回転するローラで牽引するローラ牽引装置と、このローラ牽引装置のローラによる緯糸牽引位置と非牽引位置とを切り換える切換装置と、この切換装置の作動によって牽引された緯糸を流体噴射により経糸開口内に飛走させて緯入れを行う姿勢制御ノズルを有する織機の緯入れ装置において、前記切換装置により牽引を開始する初期に、緯糸をローラ側から離反した位置に一時的に保存する保持手段を設け、保持手段は、前記ローラ牽引装置と前記姿勢制御ノズルの間にあって、ローラ牽引装置のローラの略軸線方向に沿って延びる緯糸ガイドで構成され、この緯糸ガイドは少なくともローラによる牽引終了時に緯糸を下方へ案内する上側ガイドと、該上側ガイドより下方に向けて延設され前記ローラ側から離反した位置に緯糸を誘導し次の緯入れのローラ牽引開始直後までの間緯糸をローラ側から離反した位置に保持する段差部を備えたことを特徴とする織機の緯入れ装置。
【請求項２】
段差部を下方に延びる傾斜面として形成したことを特徴とする請求項１に記載の織機の緯入れ装置。
【請求項３】
傾斜面をローラ牽引装置のローラ軸線に対して前後に交差する方向に延びるよう形成したことを特徴とする請求項２に記載の織機の緯入れ装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
この発明は、切換装置により、測長貯留装置と姿勢制御ノズルとの間に設けられたローラ牽引装置による緯糸の牽引と非牽引とを切り換えて緯入れを行う織機の緯入れ装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
織機の緯入れ装置としては、測長貯留装置のドラムに巻かれた緯糸をノズルからの噴射流体により引き出して、経糸開口内に飛走させる装置が知られている。この装置にあっては、流体により高速で緯入れを行えることから、生産性の向上という点では極めて優れた効果を奏している。しかし、流体として例えば空気噴射により緯糸を牽引する場合、空気と緯糸との摩擦により緯糸を牽引するものであるので、空気消費量が大きく、エネルギー消費の面で解決すべき課題が残されている。
【０００３】
そこで、例えば特開平７−１８５４１号公報に開示されているように、測長貯留装置とノズルの間に常時回転する一対のローラ間に緯糸を挟持して直接牽引するローラ牽引装置を設け、切換装置としての緯糸ガイドを有するトラバースレバーの揺動運動により、ローラ牽引装置による牽引または非牽引を切り換えるようにし、これにより、ノズル（姿勢制御ノズル）は緯糸の姿勢を保って経糸開口内に挿入するだけなので、エネルギー消費量を小さくすることができる。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
前記のような従来の緯入れ装置では、強撚糸等を用いて製織した際に、ローラによる牽引初期に生じる緯糸たるみがヘアピン状となって絡まり合い、そのまま絡まった状態で布に織り込まれ、織り欠点となる恐れがあるため適用できず、こうした糸種にも適用できる装置が望まれていた。以下に、その理由を図示して説明する。
なお、前記公知資料は多色織機（２ノズル）に適用した場合を示してあるが、１ノズルにおいてもローラ牽引装置の機能には変わりないため、この従来例においては１ノズルの例を示して説明する。
【０００５】
図１１のａ図は、姿勢制御ノズル１００の緯入れのための噴射が始まった緯入れ開始直後であって、姿勢制御ノズル１００による牽引速度があまり上がっておらず、トラバースレバー１０１が非牽引位置に停止している。これにより、緯糸Ｙが、ヤーンガイド１０２より、トラバースレバー１０１の緯糸ガイド１０１ａを経由して、ローラ牽引装置１０３の一対のローラ１０３ａ，１０３ｂより側方の干渉しない程度の近くを通過した後、ガイド部際１０４の平坦な上面の位置Ｐ１に位置し、更に、緯糸ガイド１０５を経て姿勢制御ノズル１００に牽引された糸路を取っている。
【０００６】
図１１のｂ図は、トラバースレバー１０１が非牽引位置より牽引位置の側に移動を開始した直後であって、この時点では姿勢制御ノズル１００による牽引速度はローラ牽引装置１０３による牽引速度よりも低い。そして、上記トラバースレバー１０１の移動開始により、緯糸Ｙがガイド部際１０４の平坦な上面を位置Ｐ１より内側に横滑りして位置Ｐ２に移動すると共に、当該緯糸Ｙの一部が一対のローラ１０３ａ，１０３ｂの接触面間の端部に噛み込まれた瞬間である。
【０００７】
図１１のｃ図は、トラバースレバー１０１が非牽引位置より牽引位置の側に更に移動した状態であって、一対のローラ１０３ａ，１０３ｂの接触面間の端部に噛み込まれた緯糸Ｙが、姿勢制御ノズル１００による牽引速度よりも高速なローラ牽引装置１０３による牽引速度（ローラ１０３ａ，１０３ｂの周速度）により、下流側に放出される。この場合、ローラ牽引装置１０３より高速に送り出される緯糸Ｙが姿勢制御ノズル１００に牽引された緯糸Ｙを追い越し、新たな糸路が生じる。このとき、ローラ牽引装置１０３の側の緯糸Ｙと、姿勢制御ノズル１００の側の緯糸Ｙとがローラ軸線Ｌに沿う方向に接近している。このため、ローラ牽引装置１０３の側の緯糸Ｙと姿勢制御ノズル１００の側の緯糸Ｙとの間に急激に屈曲するヘヤピンガーブ状の屈曲部Ｄを形成する。
【０００８】
図１２のａ図は、図１１のｃ図に続き、トラバースレバー１０１が牽引位置に移動停止した状態であって、上記緯糸の追い越し現象が継続し、ヘヤピンガーブ状の屈曲部Ｄが成長しながら上昇して空中へ浮き上がる。
【０００９】
図１２のｂ図は、トラバースレバー１０１が牽引位置に移動停止したままの状態であって、上記成長したヘヤピンカーブ状の屈曲部Ｄが空中に浮き上がるため、糸の物性により、特に、強撚糸の場合、緯糸Ｙが屈曲部Ｄの内部で絡まり合ってしまう。
【００１０】
図１２のｃ図は、上記湾曲部は姿勢制御ノズル１００による牽引速度が上昇するのに伴い次第に減少するが、絡まり合いが強い場合は屈曲部Ｄが消滅せず、屈曲部Ｄはそのまま緯糸ガイド１０５を経由して姿勢制御ノズル１００より緯入れされて織り欠点となってしまう。
【００１１】
このようなことから、図示は省略するが、前記公知資料においては、ローラ牽引装置の下流側にロート状のたるみ変形部材を設け、このロート状のたるみ変形部材に緯糸Ｙを当接させてたるみをなだらかな形状に変形させるようにしているのであるが、強撚糸等では、一度絡まった緯糸を上記ロート状部材に当接させても、なだらかな形状に変形できない場合があり、その場合には緯糸が絡まったまま緯入れされて前記と同様に織り欠点となることを否めない。
【００１２】
そこで、この発明は、ローラ牽引装置による牽引速度が姿勢制御ノズルによる牽引速度より速いローラ牽引初期に形成される緯糸の湾曲部での絡まりを阻止することができる織機の緯入れ装置を提供しようとするものである。
【００１３】
【課題を解決するための手段】
本発明に係る織機の緯入れ装置は、測長貯留装置と、この測長貯留装置から緯糸を回転するローラで牽引するローラ牽引装置と、このローラ牽引装置のローラによる緯糸牽引位置と非牽引位置とを切り換える切換装置と、この切換装置の作動によって牽引された緯糸を流体噴射により経糸開口内に飛走させて緯入れを行う姿勢制御ノズルを有する織機の緯入れ装置において、前記切換装置により牽引を開始する初期に、緯糸をローラ側から離反した位置に一時的に保存する保持手段を設け、保持手段は、前記ローラ牽引装置と前記姿勢制御ノズルの間にあって、ローラ牽引装置のローラの略軸線方向に沿って延びる緯糸ガイドで構成され、この緯糸ガイドは少なくともローラによる牽引終了時に緯糸を下方へ案内する上側ガイドと、該上側ガイドより下方に向けて延設され前記ローラ側から離反した位置に緯糸を誘導し次の緯入れのローラ牽引開始直後までの間緯糸をローラ側から離反した位置に保持する段差部を備えたことを特徴とする。段差部を下方に延びる傾斜面として形成したり、傾斜面をローラ牽引装置のローラ軸線に対して前後に交差する方向に延びるよう形成したりしてもよい。
【００１４】
【発明の実施の形態】
第１実施形態
図１〜図７は第１実施形態を示しているが、先ず、図６及び図７を用いて織機の緯入れ装置の全体の構造及び動作を説明し、次に、図１〜図４を用いて重要部分の構造及び動作を説明する。
【００１５】
図６は織機の緯入れ装置の構造を模式的に示している。図６において、この実施形態では、Ａ側の緯糸ＹとＢ側の緯糸Ｙのように、複数の給糸体１から緯糸Ｙを、例えば、ＡＢＢ，ＡＢＢとか、ＡＡＢ，ＡＡＢのように、制御装置１２０に予め定めた色指定又は緯入れ順序に基づいて、一越し織りや二越し織り等のような多色織りを行う緯入れ装置を例として図示してある。よって、以下、主としてＡ側の緯糸Ｙの緯入れを中心として説明する。
【００１６】
緯糸Ｙは、給糸体１から測長貯留装置１０、ヤーンガイド１８、切換装置５０、ローラ牽引装置３０、たるみ変形手段２０を経由して姿勢制御ノズル７１に引き通してある。そして、作業者が準備ボタン１２１ａを押すことにより、制御装置１２０の織機本体制御装置１２１が織機始動準備信号（起動指令）を出力してインバータ１２４の始動を指令すると共にタイマー１２１ｄの動作開始を指示する。
【００１７】
これと並行して、測長貯留装置１０が、織機本体制御装置１２１からの起動指令により、本体１２の内部に回転自在に支持された巻き付けアーム１３を本体１２の内部に組付けられた図外のモータにより回転駆動することにより、緯糸Ｙの一部をドラム１１の外周に挿入された係止爪１４に係止し、巻き付けアーム１３の中を通る緯糸Ｙを巻き付けアーム１３の回転によりドラム１１の周面に巻き付けて貯留する。
【００１８】
次に、上記インバータ１２４への始動指令により、ローラ牽引装置３０のモータ３１がインバータ１２４を介して緯入れに最適な回転速度に達すると、織機本体制御装置１２１が織機始動準備完了の信号を出力して図外の表示器に織機始動準備完了を表示する。その織機始動準備完了の表示を見た作業者が始動ボタン１２１ｂを押すことにより、織機本体制御装置１２１が織機メインモータ７を始動する。
【００１９】
即ち、織機始動準備完了後に、作業者が始動ボタン１２１ｂを押すと、織機本体制御装置１２１が始動信号をタイマー１２１ｄを介してドライバ７ａに入力することにより、ドライバ７ａが織機メインモータ７を始動する。この織機メインモータ７の始動と同時に、織機本体制御装置１２１が織機運転信号を緯糸選択指令装置１２２及びアクチュエータ駆動指令発生装置１２３に入力する。準備ボタン１２１ａと織機本体制御装置１２１とタイマー１２１ｄとがローラ牽引装置３０のローラ先行駆動手段を構成している。又、タイマー１２１ｄは始動一時阻止手段を構成している。緯糸選択指令装置１２２は、一越織りや二越織り等の多色織りの製織に際して予めプログラムされた色指定又は緯入れ順序に従って、織機メインモータ７で駆動される織機主軸５の回転角度を検出する角度センサ６からの織機角度信号に基づき、次の緯入れに用いる緯糸Ｙを指示する緯糸選択指令をアクチュエータ駆動指令発生装置１２３に指示するものである。
【００２０】
例えば、緯糸選択指令装置１２２がアクチュエータ駆動指令発生装置１２３に、次の緯入れは例えばＡ側の緯糸Ｙであることを示す緯糸選択指令を指示する場合、このＡ側の指示は主軸角度で前の緯入れサイクルの約３００度あたりから既に先行出力されている。この先行出力は、緯糸選択指令が選択されてから各種のアクチュエータが動作するまでの応答遅れにより、緯入れ不良が発生するのを防止するためである。続いて主軸角度が３００度になると、次の緯入れサイクルの緯糸Ｙとして例えばＢ側の緯糸Ｙであることを示す緯糸選択指令を出力する。
【００２１】
アクチュエータ駆動指令発生装置１２３は、角度センサ６からの織機角度信号に従って、各アクチュエータをドライバ１５ａ，１５ｂ，５１ａ，５１ｂ，７７ａ，７７ｂ，８２ａを介して動作させる。各アクチュエータとしては、ドライバ１５ａに対応するＡ側の係止爪動作用、ドライバ１５ｂに対応するＢ側の係止爪動作用、ドライバ５１ａに対応するＡ側のトラバースレバー動作用、ドライバ５１ｂに対応するＢ側のトラバースレバー動作用、ドライバ７７ａに対応するはＡ側の姿勢制御ノズル噴射動作用、ドライバ７７ｂに対応するはＢ側の姿勢制御ノズル噴射動作用、ドライバ８２ａに対応するカッター装置動作用等である。
【００２２】
即ち、ドライバ１５ａはＡ側の係止爪１４に対応する電磁駆動自己復帰型の緯入れソレノイド１５への電力供給及び遮断を行う。ドライバ１５ｂはＢ側の係止爪１４に対応する電磁駆動自己復帰型の緯入れソレノイド１５への電力供給及び遮断を行う。これらの緯入れソレノイド１５への電力供給及び遮断により、係止爪１４がドラム１１に挿入して緯糸Ｙを係止したり、係止爪１４がドラム１１より抜けて緯糸Ｙを解舒する。
【００２３】
ドライバ５１ａはＡ側のトラバースレバー５２に対応する電磁駆動自己復帰型の切換ソレノイド５１への電力供給及び遮断を行う。ドライバ５１ｂはＢ側のトラバースレバー５２に対応する電磁駆動自己復帰型の切換ソレノイド５１への電力供給及び遮断を行う。これらの切換ソレノイド５１への電力供給及び遮断により、トラバースレバー５２がローラ牽引装置３０に対する緯糸Ｙの牽引と非牽引とを切り換える。
【００２４】
ドライバ７７ａはＡ側の姿勢制御ノズル７１の開閉弁７７への電力供給及び遮断を行う。ドライバ７７ｂはＢ側の姿勢制御ノズル７１の開閉弁７７への電力供給及び遮断を行う。これらの開閉弁７７への電力供給及び遮断により、開閉弁７７が開弁動作すると、加圧空気供給源７４に減圧弁７５を介して接続された主圧力タンク７６より、緯入れのための加圧空気が開閉弁７７を経由して姿勢制御ノズル７１より噴射し、当該開閉弁７１が閉弁動作すると、姿勢制御ノズル７１からの空気噴射が停止する。
【００２５】
ドライバ８２ａは、緯入れ側の織前側に設けられたカッター装置８０のロータリソレノイド８２への電力供給及び遮断を行う。このロータリソレノイド８２が電力動作することにより、カッター８１が筬打ちされた緯糸Ｙを切断する。
【００２６】
又、筬３の前側に配置された緯入れ用の複数のサブノズル群７２の空気供給経路には、図示は省略するが、前記加圧空気供給源７４側から複数のサブノズル群７２に、リリーフ弁と定圧タンクとサブノズル群７２に対応する複数の電磁駆動自己復帰型の開閉弁とを順に設けてある。サブノズル群７２の空気供給経路中の複数の開閉弁は、織機本体制御装置１２１からの出力信号により、緯入れ側から反緯入れ側へと所定の開閉期間をもって順次開弁する。この複数の開閉弁の開閉により、サブノズル群７２が、緯糸Ｙの飛走先端部を追いかけるように加圧空気をリレー噴射し、サブノズル群７２からの加圧空気の緯入れ側から反緯入れ側へのリレー噴射により、緯糸Ｙが筬３に形成された図外のエアーガイドを通って経糸開口内を飛走する。
【００２７】
更に、経糸列（図示省略）の反緯入れ側には、緯入れされた緯糸Ｙの到達タイミングを検出する検出手段としての緯糸到達センサ１１０を設けてある。緯糸到達センサ１１０の出力信号と、角度センサ６の出力信号とが、織機本体制御装置１２１に入力される。織機本体制御装置１２１は、緯糸到達センサ１１０の出力信号入力時刻を角度センサ６からの回転角度位置に置換し、この置換した回転角度位置からなる検出到達タイミングと、予め基準値として織機本体制御装置１２１に設定された設定到達タイミングとの差を演算し、その差を切換装置５０におけるトラバースレバー５２の揺動タイミング（トラバースタイミング）に補正し、この補正指令なる補正揺動タイミングを、織機運転の準備作業で作業者から入力された織機回転数と織り幅とにより求められたトラバースレバー５２の設定揺動タイミングにフィードバックし、図示しない電源から切換ソレノイド５１への電力供給時間を制御し、トラバースレバー５２の牽引位置での停止時間を制御する。又、織機本体制御装置１２１は、織機を停止させる時に、作業者が停止ボタン１２１ｃを押すことにより、織機の運転を停止する。この停止ボタン１２１ｃは必要に応じて適時押すことはできる。
【００２８】
図７は前記織機が定常運転を行っている場合のタイミグチャートであって、横軸に織機主軸５の回転角度を示し、縦軸に動作内容を示している。この図７ではＡ側の緯糸ＹとＢ側の緯糸Ｙとを交互に緯入れする一越し織りについて示してあるが、基本的にはＡ側とＢ側とも各アクチュエータの動作は同様なので、片側の各アクチュエータの動作についてだけ説明する。
【００２９】
織機始動準備信号は、準備ボタン１２１ａを押した時に出力され、織機運転中はオンとなる。織機運転信号は、始動ボタン１２１ｂを押した時に出力され、織機運転中はオンとなる。ローラ回転指令信号は、準備ボタン１２１ａを押した時に出力され、織機運転中はオンとなる。このローラ回転指令信号のオンにより、ローラ牽引装置３０のモータ３１が回転駆動する。
【００３０】
織機始動許可信号は、織機始動阻止中つまりタイマー１２１ｄが動作中はオフとなり、タイマー１２１ｄが動作停止した時つまり始動準備が整った時にオンとなり、織機運転中はオンとなる。
【００３１】
係止爪１４は、信号のオフにより緯糸係止動作となり、信号のオンにより緯糸解舒動作となる。
【００３２】
姿勢制御ノズル７１は、信号のオンにより緯入れのための噴射中で、信号のオフにより微風噴射のみであって緯入れのための噴射が停止された状態である。
【００３３】
緯入れ側のカッター装置８０のカッター８１は、信号のオンにより切断動作Ｌ（カッター刃閉）、信号のオフにより非切断動作（カッター刃開）となる。
【００３４】
トラバースレバー５２は、信号のオンにより非牽引位置より牽引位置の側に移動し、信号のオフにより牽引位置より非牽引位置の側に移動する。
【００３５】
そして、織機主軸５の回転角度が図７の左端の０度の筬打ち時点に達する僅か手前の状態では、緯糸Ｙの先端部は反緯入れ側に達しており、この時点では、係止爪１４は緯糸Ｙを係止した状態で、姿勢制御ノズル７１は微風噴射のみで緯入れのための噴射はしていない。ローラ牽引装置３０のモータ３１は常時回転しているが、トラバースレバー５２が非牽引状態である。
【００３６】
次に、織機主軸５の回転角度が０度を過ぎて筬打ちが終わった直後、カッター装置８０が動作し、緯糸Ｙを切断する。それから、織機主軸５の回転角度が６０度になると、姿勢制御ノズル７１が緯入れのための噴射を始めるが、係止爪１４が緯糸Ｙを係止しているので、緯糸Ｙは飛走しない。続いて、係止爪１４が緯糸Ｙを解放し、緯糸Ｙが飛走を始めて、緯入れ側のサブノズル群７２が噴射を始めると略同時にトラバースレバー５２が牽引位置側に揺動する。これにより、緯糸Ｙがローラ牽引装置３０による牽引を受ける。よって、ローラ牽引装置３０によるローラ牽引と姿勢制御ノズル７１による流体牽引とにより、緯糸Ｙが反緯入れ側に飛走する。
【００３７】
引き続き、緯糸Ｙは姿勢制御ノズル７１及びサブノズル群７２のリレー噴射により姿勢を制御されながら反緯入れ側に送られる。そして、係止爪１４の近傍に設けられた図外の解舒センサが所定解舒巻数を検出すると、係止爪１４は直ちに係止位置に入る。係止爪１４が係止位置に入ってから、略１巻き後に、緯糸Ｙが係止爪１４に係止され、緯入れが終了する。又、緯入れされた緯糸Ｙの到達は緯糸到達センサ１１０により検出され、緯糸到達センサ１００が緯糸到達信号を織機本体制御装置１２１に出力する。
【００３８】
図１は、ヤーンガイド１８と切換装置５０とローラ牽引装置３０と保持手段６０とたるみ変形手段２０及び姿勢制御ノズル７１の周囲の外観を示している。図１において、ヤーンガイド１８と切換装置５０とローラ牽引装置３０と保持手段６０とたるみ変形手段２０が、織機のサイドフレーム４５より外側に突出するように設けた固定ベース４６に、緯糸Ｙの緯入れ方向の上流側より下流側に順に設けられている。ヤーンガイド１８は、緯糸Ｙを下流側の所定位置に向けて案内するものであって、固定ベース４６の前壁４６ａに取り付けられている。前壁４６ａは、固定ベース４６と別体となって切換装置５０及びヤーンガイド１８を組み付けたベースを構成しているが、固定ベース４６と同体に形成しても良い。
【００３９】
切換装置５０の切換ソレノイド５１は、電力供給による電磁力付勢により出力軸を一方向に回転駆動し、電力遮断による電磁力消勢に伴う弾性体のばね力により出力軸を逆方向に回転復帰する電磁駆動自己復帰型のロータリソレノイドとして形成されており、ヤーンガイド１８の下方で、固定ベース４６の前壁４６ａに取り付けられている。この切換ソレノイドとしては、復帰側にも電磁力を用いる型式のものを使用してもよい。切換ソレノイド５１の出力軸には、トラバースレバー５２を固定的に取り付けている。トラバースレバー５２は、固定ベース４６の前壁４６ａの緯入れ方向の下流側において前壁４６ａよりも上方に突出した先端部に、緯糸Ｙが引き通される緯糸ガイド５３を有する。
【００４０】
そして、切換装置５０は、トラバースレバー５２の揺動運動により、ローラ牽引装置３０に対する緯糸Ｙの牽引と非牽引とを切り換える。例えば、緯糸Ｙの緯入れサイクルに伴う姿勢制御ノズル７１の牽引動作に関連して、トラバースレバー５２が実線示位置より点線示位置に移動することにより、実線示の変位経路としての非牽引糸路Ｙ２に存在する緯糸Ｙがローラ牽引装置３０の駆動側ローラ３３と従動側ローラ３５との間に引き込まれて牽引状態となる。
【００４１】
逆に、トラバースレバー５２が点線示位置より実線示位置に移動することにより、一点鎖線示の飛走経路としての牽引糸路Ｙ１に存在する緯糸Ｙが駆動側ローラ３３と従動側ローラ３５との間から引き抜かれて非牽引状態となる。
【００４２】
又、緯入れ不良等が発生し停止信号が発せられると、切換ソレノイド５１が自己復帰することにより、トラバースレバー５２が緯糸Ｙを駆動側ローラ３３及び従動側ローラ３５より離反する非牽引糸路Ｙ２に移動し、トラバースレバー５２が実線で示す非牽引位置に保持される。これにより、機械停止時の緯糸切れを防止し、又、緯入れ復帰が容易に行える。
【００４３】
ローラ牽引装置３０の駆動側ローラ３３は、固定ベース４６の側壁４６ｃに取り付けたモータ３１の出力軸に固定的に取り付けられている。駆動側ローラ３３は、大径な金属ローラ３３ａの周面にゴム層３３ｂを付設して耐久性と防爆性及び緯糸Ｙへのダメージ低減を図る形態に形成されている。ゴム層３３ｂは、交換性を良くするために、弾性変形により直径を大きくした状態で金属ローラ３３ａに外嵌装着されている。又、ゴム層３３ｂは、例えば、ウレタンゴムのような軟質ゴムにより形成されて、緯糸Ｙとの摩擦力を高めるようになっている。
【００４４】
ローラ牽引装置３０の従動側ローラ３５は、駆動側ローラ３３よりも小径な金属製ローラとして、駆動側ローラ３３に対し、トラバースレバー５２の側の斜め上方に配置されている。この従動側ローラ３５は側壁４６ｃにピン３７により揺動可能に取り付けられたアーム３６に回転自在に取り付けられている。側壁４６ｃとアーム３６とに掛け渡されたばね３９が従動側ローラ３５を駆動側ローラ３３の側に付勢している。そして、駆動側ローラ３３の周面と従動側ローラ３５の周面とが圧接することにより、モータ３１で回転駆動された駆動側ローラ３３の駆動力が従動側ローラ３５に伝達され、駆動側ローラ３３と従動側ローラ３５とが同一周速度で互いに逆方向に回転する。従動側ローラ３５の全外周端面には傾斜面３５ａを形成し、傾斜面３５ａにより緯糸Ｙを駆動側ローラ３３と従動側ローラ３５との接触面間に出し入れしやすいように、即ち、トラバースレバー５２による緯糸Ｙの切り換え性を容易にしている。
【００４５】
保持手段６０は、トラバースレバー５２が緯糸Ｙの糸路をローラ牽引装置３０の回転駆動中の駆動側ローラ３３と従動側ローラ３５との側に移動させる牽引初期に際して、前記糸路が一時的にローラ側から離反した位置となるように緯糸を保持する形態に形成されており、固定ベース４６の前壁４６ａと後壁４６ｂとに跨設されたカバー６１の上に取り付けられている。
【００４６】
この第１実施形態の場合、保持手段６０は、ローラ牽引装置３０のローラ軸線Ｌと略平行なアルミニウムのような金属からなる棒状を呈し、上側ガイド６０ａと下側ガイド６０ｂと段差部６０ｃとを有する緯糸ガイドとして形成されている。上側ガイド６０ａは、姿勢制御ノズル７１による緯糸Ｙの牽引速度がローラ牽引装置３０による緯糸Ｙの送り出し速度以上になった際に、緯糸Ｙに接して緯糸Ｙを姿勢制御ノズル７１の側に案内するものである。
【００４７】
下側ガイド６０ｂは、ローラ牽引装置３０の駆動側ローラ３３と従動側ローラ３５の側から離反した緯糸Ｙに接して緯糸Ｙを案内するものであって、それらの端部にはストッパ６０ｄを上方に向けて突設している。
【００４８】
段差部６０ｃは、上側ガイド６０ａと下側ガイド６０ｂとを連絡するものであって、緯糸Ｙの糸路をローラ牽引装置３０の回転駆動中の駆動側ローラ３３と従動側ローラ３５との側に移動させる牽引初期に際して、糸路が一時的に駆動側ローラ３３と従動側ローラ３５の側から離反した非牽引糸路Ｙ２となるように緯糸Ｙを保持する働きをする。又、段差部６０ｃは、ローラ牽引装置３０の側より見て、上側ガイド６０ａより下側ガイド６０ｂに行くに従って、軸線Ｌに沿う方向の横幅が徐々に広くなるハ字形を呈する傾斜面として形成されている。
【００４９】
前記保持手段６０としては、全体を金属により形成して緯糸Ｙに対する滑性及び耐久性を持たせたが、緯糸Ｙに対する滑性及び耐久性の少ない材料で本体を形成し、その本体の緯糸Ｙが接触する面に緯糸Ｙに対する滑性及び耐久性を有する材料による表層を形成しても良い。
【００５０】
カバー６１は、水平面部６１ａと傾斜面部６１ｂとを有する。水平面部６１ａは、駆動側ローラ３３よりも上位で同駆動側ローラ３３と干渉しないように、後壁４６ｂより駆動側ローラ３３の側に向けて延設されている。水平面部６１ａには保持手段６０を傾斜面部６１ｂの側に位置するように配置している。傾斜面部６１ｂは、水平面部６１ａより前壁４６ａに向けて斜めに延設されている。傾斜面部６１ｂには長孔６１ｃを形成してある。この長孔６１ｃはその内部に駆動側ローラ３３の従動側ローラ３５との接触部周りを干渉しないように取り込む形態に形成されている。
【００５１】
たるみ変形手段２０は、カバー６１の後端より上方に延設されており、下側の垂直面部２０ａと、上側の傾斜面部２０ｂとを有する。垂直面部２０ａには、緯糸Ｙが引き通される緯糸ガイドとしての緯糸ガイド２０ｃを、姿勢制御ノズル７１と同軸状に対向する位置に設けている。傾斜面部２０ｂは、ローラ牽引装置３０の側に傾斜しており、ローラ牽引装置３０の駆動側ローラ３３と従動側ローラ３５との接触面間より空間に放出された緯糸Ｙのたるみ部を緯糸ガイド２０ｃに激突させることなく空間に貯留し、その間に、姿勢制御ノズル７１の牽引速度が上昇することにより、緯糸Ｙを緯糸ガイド２０ｃに引き込むように案内する。たるみ変形手段２０は、カバー６１と同体に構成したが、カバー６１と別体に形成して固定ベース４６に取り付けても良い。
【００５２】
図２〜図４は図１による重要部分の緯入れ開始直後から、緯糸Ｙに対するローラ牽引装置３０による牽引速度と姿勢制御ノズル７１の牽引速度とに差が無くなるまでの動作を示している。
【００５３】
図２のａ図では、姿勢制御ノズル７１の緯入れのための噴射が始まった緯入れ開始直後であって、姿勢制御ノズル７１による牽引速度が比較的低く、トラバースレバー５２が非牽引位置に停止している。これにより、緯糸Ｙが、ヤーンガイド１８より、トラバースレバー５２の緯糸ガイド５３を経由して、ローラ牽引装置３０の駆動側ローラ３３及び従動側ローラ３５より側方に離反して通過した後、保持手段６０の下側ガイド６０ｂと段差部６０ｃと接続隅部つまり段差部６０ｃの下側位置Ｑ１に位置し、更に、たるみ変形手段２０の緯糸ガイド２０ｃを経て姿勢制御ノズル７１に牽引された非牽引経路Ｙ２に存在している。
【００５４】
図２のｂ図は、上記ａ図に続き、トラバースレバー５２が非牽引位置より牽引位置の側に移動を開始した直後であって、姿勢制御ノズル７１による牽引速度はあまり上がっておらずローラ牽引装置３０による牽引速度よりもかなり低い。そして、上記トラバースレバー５２の移動開始により、トラバースレバー５２の緯糸ガイド５３と段差部６０ｃの下側位置Ｑ１との間の緯糸Ｙが下側位置Ｑ１を支点として上記ローラ牽引装置３０より離反した位置よりローラ牽引装置３０の側に近づいた後、当該緯糸Ｙの一部が駆動側ローラ３３と従動側ローラ３５の接触面間の端部に噛み込まれた瞬間である。この時、保持手段６０での緯糸Ｙは、緯糸Ｙの張力と段差部６０ｃの傾斜角度との平衡により、下側位置Ｑ１に留まり、上側ガイド６０ａの側に移動しない。
【００５５】
図２のｃ図は、上記ｂ図に続き、トラバースレバー５２が非牽引位置より牽引位置の側に更に移動した状態であって、駆動側ローラ３３と従動側ローラ３５の接触面間の端部に噛み込まれた緯糸Ｙが、この時点では姿勢制御ノズル７１による牽引速度よりも高速なローラ牽引装置３０による牽引速度により、下流側に放出される。この場合、駆動側ローラ３３と従動側ローラ３５との接触面間より保持手段６０の側に放出される緯糸Ｙの糸路Ａと、下側位置Ｑ１に係止された緯糸Ｙの糸路Ｂとがローラ軸線Ｌに沿う方向で離れている。このため、ローラ牽引装置３０の牽引によって生じた新たな糸路Ａに沿って移動する緯糸Ｙの先端部Ａ１は、姿勢制御ノズル７１の牽引によって下側位置Ｑ１を経由する糸路Ｂに沿って移動する緯糸Ｙの後端部Ｂ１より、遠く離れている。よって、糸路Ａの上の緯糸Ｙの先端部Ａ１と糸路Ｂの上の緯糸Ｙの後端部Ｂ１との間に上下方向に偏平でローラ軸線Ｌの方向に広がるＺ字形のループのような湾曲部Ｃを形成する。即ち、緯糸Ｙの下側位置Ｑ１への留まりにより、糸路Ａの側の緯糸Ｙの先端部Ａ１と糸路Ｂの側の緯糸Ｙの後端部Ｂ１とが互いにローラ軸線Ｌの方向で近づくことがないので、糸路Ａの側の緯糸Ｙの先端部Ａ１と糸路Ｂの側の緯糸Ｙの後端部Ｂ１との間の部分が互いに近づくヘヤピンカーブのように急激に屈曲することはない。
【００５６】
図３のａ図は、図２のｃ図に続き、トラバースレバー５２が牽引位置に移動停止した状態であって、上記湾曲部Ｃがローラ牽引装置３０による牽引により保持手段６０よりも上方に上昇するように空中へ浮き上がる。この湾曲部Ｃの浮き上がりにより、保持手段６０の側では緯糸Ｙが下側位置Ｑ１より段差部６０ｃの傾斜面に沿って段差部６０ｃより上方に離れる。
【００５７】
図３のｂ図では、上記ａ図に続き、トラバースレバー５２が牽引位置に移動停止したままの状態であって、上記湾曲部Ｃがローラ牽引装置３０による牽引により保持手段６０をたるみ変形手段２０の側に越えて更に上昇しつつ空中へ浮き上がったことと、この湾曲部Ｃの浮き上がりに伴って保持手段６０の側では緯糸Ｙが段差部６０ｃより上方に遅れて離れたこととにより、湾曲部Ｃがローラ軸線Ｌの方向に偏平で上下方向に広がるＳ字形に開いて行き、湾曲部Ｃの絡まり合いは発生しない。
【００５８】
図３のｃ図では、上記ｂ図に続き、姿勢制御ノズル７１の牽引速度がローラ牽引装置３０の牽引速度にかなり近づいた状態であって、上記Ｓ字形の湾曲部Ｃが緯入れ方向になだらかな山形を描いたたるみとなる。
【００５９】
図４のａ図では、図３のｃ図に続き、姿勢制御ノズル７１の牽引速度がローラ牽引装置３０の牽引速度以上になった状態であって、上記緯糸Ｙのたるみが無くなり、当該緯糸Ｙが保持手段６０の上側ガイド６０ａに接触している。この緯糸Ｙの上側ガイド６０ａへの接触位置をＱ２とする。そして、緯糸Ｙは、ローラ牽引装置３０による牽引と姿勢制御ノズル７１による牽引との共働による緯入れ動作を受ける。
【００６０】
図４のｂ図では、上記ａ図に続き、トラバースレバー５２が牽引位置より非牽引位置に移動停止する過程であって、トラバースレバー５２の動きにより、緯糸Ｙは、仮想線示の牽引経路Ｙ１から実線示の非牽引経路Ｙ２に向かう過程において、接触位置Ｑ２より上側ガイド６０ａの上を矢印Ｘ方向に横滑りした後、段差部６０ｃを滑降して下側位置Ｑ１に到達する。そして、トラバースレバー５２が次の緯入れサイクルの牽引位置側への移動開始まで非牽引位置に停止するので、緯糸Ｙは実線で示す非牽引経路Ｙ２に存在している。それから、次の緯入れサイクルが始まり姿勢制御ノズル７１の緯入れのための噴射が始まることにより、図２のａ図から図４のｂ図までの動作を繰り返す。
【００６１】
要するに、第１実施形態の構造によれば、切換装置５０のトラバースレバー５２が緯糸Ｙの糸路をローラ牽引装置３０の回転駆動中の駆動側ローラ３３及び従動側ローラ３５の側に移動させる牽引初期において、ローラ牽引装置３０による牽引速度が姿勢制御ノズル７１による牽引速度以上の際に、図２のｂ図〜ｄ図に示すように、緯糸Ｙの張力と段差部６０ｃの傾斜角度との平衡により、保持手段６０が緯糸Ｙを一時的に駆動側ローラ３３及び従動側ローラ３５から離反した下側位置Ｑ１に保持する。
【００６２】
この点を、図５に示す平面図により説明する。図４は保持手段６０を設けた第１実施形態における緯糸Ｙａの変化状態を実線で示し、保持手段６０が無い対比例における緯糸Ｙｂの変化状態を仮想線で示してあると共に、ヤーンガイド１８の図示は省略してある。
【００６３】
図５のａ図は、トラバースレバー５２が非牽引位置より牽引位置の側に移動し始めて、緯糸Ｙａ，Ｙｂがローラ牽引装置３０の駆動側ローラ３３と従動側ローラ３５との間に噛み込まれた瞬間であって、図２のｂ図に相当する状態を示している。
【００６４】
図５のｂ図は、トラバースレバー５２が非牽引位置より牽引位置の側に更に移動し、駆動側ローラ３３と従動側ローラ３５との間に噛み込まれた緯糸Ｙａ，Ｙｂが、姿勢制御ノズル７１による牽引速度よりも高速なローラ牽引装置３０のよる牽引速度により、下流側に放出される際で、図２のｃ図に相当する状態を示している。
【００６５】
図５のｃ図は、トラバースレバー５２が牽引位置に移動停止し、緯糸Ｙａ，Ｙｂの湾曲部Ｃａ，Ｃｂが保持手段６０よりも上方空間に浮き上がるように放出された時で、図３のａ図に相当する状態を示している。
【００６６】
図５を考察すると、第１実施形態では、保持手段６０による一時的な保持により、ローラ牽引装置３０の牽引によって生じた新たな糸路に沿って移動する緯糸Ｙａの先端部Ａ１と姿勢制御ノズル７１の牽引によって下側位置Ｑ１を経由する糸路Ｂに沿って移動する緯糸Ｙａの後端部Ｂ１との間の部分が、ローラ軸線Ｌの方向に広がるループのような湾曲部Ｃａ（前述の湾曲部Ｃと同じ）となり、緯糸Ｙａが強撚糸でも当該部分に緯糸Ｙａの絡まりが発生することを防止できる。
【００６７】
これに対し、鎖線で示す従来例では、保持手段６０が無いことにより、ローラ牽引装置３０の牽引によって生じた新たな糸路Ａに沿って移動する緯糸Ｙｂの先端部Ａ１と姿勢制御ノズル７１の牽引にる糸路ｂに沿って移動する緯糸Ｙｂの後端部ｂ１との間の部分が、ローラ軸線Ｌの方向で互いに近接していることから、急激に屈曲したヘヤピンカーブのような湾曲部Ｃｂとなり、弱撚糸でも緯糸Ｙｂの絡まりが発生しやすいことは明らかであろう。
【００６８】
又、保持手段６０が上側ガイド６０ａとこれより外側に連なる段差部６０ｃとを有する緯糸ガイドとして形成されているので、トラバースレバー５２の非牽引位置より牽引位置側への揺動により、緯糸Ｙの張力を利用して、緯糸Ｙを段差部６０ｃに保持することができ、緯糸Ｙの糸路が一時的にローラ牽引装置３０から離反した位置に緯糸Ｙを保持する構造を簡素化できる。
【００６９】
又、段差部６０ｃが傾斜面として形成されているので、傾斜角度を緯糸Ｙの張力とつりあう値に定めることにより、緯糸Ｙがトラバースレバー５２によりローラ牽引装置３０に対して非牽引より牽引に切り換えられる際の一時的な保持と、当該一時的な保持形態の解除と、緯糸Ｙがトラバースレバー５２によりローラ牽引装置３０に対して牽引より非牽引に切り換えられる際の一時的な保持位置としての下側位置Ｑ１への復帰とを、緯糸Ｙの張力により、適切に行うことができる。
【００７０】
又、保持手段６０が下側ガイド６０ｂの端部にストッパ６０ｄを有するので、緯糸Ｙが保持手段６０より外れるような不都合を解消することができる。
【００７１】
第２実施形態
第１実施形態では保持手段６０をローラ軸線Ｌと略平行な棒状の緯糸ガイドとして形成したが、第２実施形態では図８及び図９に示すように保持手段６０の段差部６０ｅをローラ軸線Ｌに対して前後方向に交差する傾斜面として形成したことを特徴としている。
【００７２】
即ち、図８は第２実施形態のヤーンガイド１８と切換装置５０とローラ牽引装置３０と保持手段６０及びたるみ変形手段２０の周囲の外観を示している。図８において、保持手段６０は、ローラ牽引装置３０のローラ軸線Ｌと略平行な上側ガイド６０ａと、この上側ガイド６０ａよりローラ軸線Ｌの側に斜めに延びる傾斜面による段差部６０ｅとを有する鞍形の緯糸ガイドとして形成されている。段差部６０ｅは第１実施形態の段差部６０ｃに相当するものであって、上方より見て、上側ガイド６０ａよりローラ牽引装置３０の側に行くに従って、軸線Ｌに沿う方向の横幅が徐々に広くなるハ字形を呈し、その傾斜下端にストッパ６０ｄを上方に向けて突設している。そして、保持手段６０は、上側ガイド６０ａの底面をカバー６１の水平面部６１ａに配置し、段差部６０ｅの底面を水平面部６１ａ及び傾斜面部６１ｂに跨がって配置して、カバー６１に取り付けられている。
【００７３】
図９のａ図は前記保持手段６０の平面を示し、図９のｂ図は前記保持手段６０の側面を示し、ｃ図はａ図のＡ−Ａ線の断面を示している。図９において、上側ガイド６０ａは、上面をその幅方向全域を段差部６０ｅの上面の傾斜に滑らかに連続する傾斜面として形成している。段差部６０ｅは、傾斜面としての上面の上側ガイド６１ａよりストッパ６０ｄまでの傾斜角度θを例えば３０°〜３５°に定めてあり、当該上面に外側から内側になだらかに下降する傾斜を有し、底面にカバー６１の水平面部６１ａと傾斜面部６１ｂとに整合する切欠部６０ｆを有する。
【００７４】
この第２実施形態の構造によれば、図８に示すように、保持手段６０の段差部６０ｅをローラ軸線Ｌに対して斜めに交差する傾斜面として形成したので、段差部６０ｅの傾斜角度を緯糸Ｙの張力とつりあう適切な値に定める場合の緯糸Ｙの一時的な保持位置としての下側位置Ｑ１がローラ牽引装置３０より離れ過ぎるのを防止して、トラバースレバー５２の非牽引と牽引との切り換えに要する移動範囲を小さくすることができる。
【００７５】
尚、図８において、実線の緯糸Ｙはトラバースレバー５２が非牽引位置に移動した場合の状態を示し、仮想線の緯糸Ｙはトラバースレバー５２が牽引位置に移動した場合の状態を示している。
【００７６】
第３実施形態
第１実施形態及び第２実施形態では保持手段６０が不動な形態に形成したが、第３実施形態では図１０に示すように前記保持手段６０に相当する保持手段６２を電磁駆動形式に形成したことを特徴としている。
【００７７】
図１０のａ図において、保持手段６２は、カバー６１の下面に電磁駆動型のロータリソレノイドのようなアクチュエータ６２ａを取り付け、アクチュエータ６２ａの出力軸に可動アーム６２ｂを側方に延設するように固定的に取り付け、可動アーム６２ｂの先端部を上方に折り曲げてフック部６２ｃとして形成し、フック部６２ｃをカバー６１の水平面部６１ａの上に設けたガイド部材６２ｄの横長なスリット６２ｅに下方より挿入して上方に突出している。そして、アクチュエータ６２ａを図１に示すアクチュエータ駆動指令発生装置１２３からの指示により駆動することにより、フック部６２ｃを実線示の離反位置イと点線示の接近位置ロとに移動する。このａ図の実線示は、フック部６２ｃが離反位置イに停止し、トラバースレバー５２（図１参照）が緯入れ開始直後に非牽引位置より牽引位置の側に移動を開始して、緯糸Ｙが駆動側ローラ３３（図１参照）と従動側ローラ３５（図１参照）との間に噛み込まれた直後の状態である。
【００７８】
図１０のｂ図は、トラバースレバー５２が非牽引位置より牽引位置の側に更に移動したことにより、駆動側ローラ３３と従動側ローラ３５との間に噛み込まれた緯糸Ｙの糸路Ａと、フック部６２ｃに係止された緯糸Ｙの糸路Ｂとがローラ軸線Ｌ（図１参照）に沿う方向で離れていることから、ローラ牽引装置３０の牽引によって生じた新たな糸路Ａに沿って移動する緯糸Ｙの先端部Ａ１と、姿勢制御ノズル７１（図１参照）の牽引による糸路Ｂに沿って移動する緯糸Ｙの後端部Ｂ１との間にＺ字形の湾曲部Ｃを形成した状態である。
【００７９】
図１０のｃ図は、トラバースレバー５２が牽引位置に移動停止したことにより、上記湾曲部Ｃがローラ牽引装置３０（図１参照）による牽引により保持手段６０よりも上方に上昇するように空中へ浮き上がり、フック部６２ｃの側では緯糸Ｙがフック部６２ｃより上方に離れる状態である。
【００８０】
図１０のｄ図は、トラバースレバー５２が牽引位置に移動停止したまま、上記湾曲部Ｃがローラ牽引装置３０による牽引によりフック部６２ｃを越えて更に上昇しつつ空中へ浮き上がた後に、フック部６２ｃが離反位置イより接近位置ロに瞬間的に移動し、フック部６２ｃが浮上した緯糸Ｙの下部空間を離反位置イの側より接近位置ロの側に横切った状態である。
【００８１】
図１０のｅ図は、トラバースレバー５２が牽引位置に移動停止したまま、姿勢制御ノズル７１の牽引速度がローラ牽引装置３０の牽引速度以上になり、緯糸Ｙが保持手段６０のガイド部材６２ｄに接触して走行し、緯糸Ｙが接近位置ロのフック部６２ｃよりも離反位置イの側に位置している状態である。
【００８２】
図１０のｆ図は、トラバースレバー５２が牽引位置より非牽引位置に移動する動きにより緯糸Ｙがガイド部材６２ｄの上を矢印Ｘ方向に横滑りしたのと並行するか、又は、トラバースレバー５２が牽引位置より非牽引位置に移動停止した後の何れかにおいて、フック部６２ｃが接近位置ロより離反位置イに瞬間的に移動し、フック部６２ｃがガイド部材６２ｄの上を横滑りした緯糸Ｙを離反位置イに運んだ状態である。この後、次の緯入れサイクルが始まり姿勢制御ノズル７１の緯入れのための噴射が始まることにより、図１０のａ図〜ｆ図を繰り返す。
【００８３】
この第３実施形態によれば、構造は複雑になるものの、緯糸Ｙの離反位置イへの保持をより確実に行うことができる。
【００８４】
第３実施形態では保持手段６２のフック部６２ｃを横方向に移動停止する電動形式を説明したが、電磁ソレノイドにより可動側グリップを固定側グリップに接離動作し、その接近又は接触した可動側グリップと固定側グリップとで緯糸Ｙを保持し、この緯糸Ｙの保持を可動側グリップを固定側グリップより離反させることによ解放する形式のグリッパ装置を代替使用しても良い。
【００８５】
【発明の効果】
本発明に係る織機の緯入れ装置によれば、切換装置により、測長貯留装置と姿勢制御ノズルとの間に設けられたローラ牽引装置に対する緯糸の牽引と非牽引とを切り換えて緯入れを行う際に、ローラ牽引装置のローラにより牽引を開始する初期において、保持手段により緯糸の糸路が一時的にローラ側から離反した位置となるように緯糸を保持するので、ローラ牽引装置の牽引によって生じた新たな糸路とそれ以前の糸路とがローラ軸線の方向に離れる。よって、ローラによる牽引初期に生じる緯糸のたるみは、ローラ軸線の方向に大きく広がる湾曲部となり、当該湾曲部において緯糸の絡まりが発生することを防止することができ、織り欠点の無い布を製織することができる。しかも、保持手段を上側ガイドとこれより外側に連なる段差部とを有する緯糸ガイドとして形成したので、トラバースレバーの非牽引位置より牽引位置側への揺動により、緯糸の張力を利用して、緯糸を段差部に保持することができ、緯糸の糸路が一時的にローラ牽引装置から離反した位置に緯糸を保持する構造を簡素化できる。段差部を傾斜面として形成すれば、緯糸が切換装置によりローラ牽引装置に対して非牽引より牽引に切り換えられる際の一時的な保持と、当該一時的な保持形態の解除と、緯糸が切換装置によりローラ牽引装置に対して牽引より非牽引に切り換えられる際の一時的な保持位置への復帰とを、緯糸の張力により、適切に行うことができる。傾斜面をローラ牽引装置のローラ軸線に対して前後に交差する方向に延びるように形成すれば、緯糸を一時的に保持する保持手段の位置がローラ牽引装置よりローラ軸方向外側に離れ過ぎるのを防止して、トラバースレバーの非牽引と牽引との切り換えに要する移動範囲を小さくすることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】  第１実施形態の緯入れ装置の重要部分を示す斜視図。
【図２】  第１実施形態の動作説明図。
【図３】  第１実施形態の動作説明図。
【図４】  第１実施形態の動作説明図。
【図５】  第１実施形態と対比例との緯糸の変化状態で示す平面図。
【図６】  第１実施形態の緯入れ装置の全体を示す模式図。
【図７】  第１実施形態の織機定常運転時のタイミグチャート。
【図８】  第２実施形態の緯入れ装置の重要部分を示す斜視図。
【図９】  第２実施形態の保持手段を示し、ａ図は平面図、ｂ図は側面図、ｃ図はａ図のＡ−Ａ線断面図。
【図１０】  第３実施形態の緯入れ装置の重要部分を示す斜視図。
【図１１】  従来の緯入れ装置の動作説明図。
【図１２】  従来の緯入れ装置の動作説明図。
【符号の説明】
１０  測長貯留装置
３０  ローラ牽引装置
３３  駆動側ローラ
３５  従動側ローラ
５０  切換装置
５２  トラバースレバー
５３  緯糸ガイド
６０，６２  保持手段
６０ａ  上側ガイド
６０ｃ，６０ｅ  段差部
６２ａ  アクチュエータ
６２ｂ  可動アーム
６２ｃ  フック部
６２ｄ  ガイド部材
２６ｅ  スリット
７１  姿勢制御ノズル
【図１】
0003757575.tif 000002
【図２】
0003757575.tif 000003
【図３】
0003757575.tif 000004
【図４】
0003757575.tif 000005
【図５】
0003757575.tif 000006
【図６】
0003757575.tif 000007
【図７】
0003757575.tif 000008
【図８】
0003757575.tif 000009
【図９】
0003757575.tif 000010
【図１０】
0003757575.tif 000011
【図１１】
0003757575.tif 000012
【図１２】
0003757575.tif 000013