(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ブナ属植物抽出物と、ハマメリス（Hamamelis japonica Sieb.et Zucc. , Hamamelis obtsusata Makino , Hamamelis japonica Sieb.et Zucc.var.obtsusata Matsum. , Hamamelis virginiana L. , Hamamelis mollis Oliv.），コナラ（ハハソ，ホソオ，ナラ）（Quercus serrata Thunb. , Quercus grandulifera Blume , Quercus serrata Murray），ミズナラ（オオナラ）（Quercus grosseserrata Blume , Quercus crispula Blume , Quercus mongolica Fisch. var. grosseserata (Blume) Rehd. et Wils.），マロニエ（ウマグリ，セイヨウトチノキ）（Aesculus hippocastanum L.），ワレモコウ（Sanguisorba officinalis L.），ボタン（ハツカグサ，フカミグサ，ナトリグサ）（Paeonia suffruticosa Andr. , Paeonia moutan Sims. , Paeonia arborea Donn ex Koch），イチョウ（Ginkgo bibloba L.），シラカンバ（シラカバ，カンバ，カバ，カバノキ）（Betula platyphylla Sukatchev var. japonica Hara），パセリ（Petroselium saticum , Petroselium sativm Hoffm. , Petroselium crispum Nyman , Petroselium hortense Hoffm. , Petroselium crispum (Mill.) Nym. ex A. W. Hill , Apium petroselium L.）から選択される１種又は２種以上の植物の抽出物とを含有して成る、老化防止用皮膚外用剤。。
【請求項２】
ブナ属植物抽出物と、ハマメリタンニンとを含有して成る、老化防止用皮膚外用剤。
【請求項３】
請求項１に記載の皮膚外用剤に、ハマメリタンニンを含有して成る、老化防止用皮膚外用剤。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、相乗的に増強された活性酸素種消去作用を有し、生体内外の酸化ストレスに起因する皮膚の老化防止や損傷を防止し得る皮膚外用剤に関する。更に詳しくは、ブナ属植物抽出物と、活性酸素種消去作用を有する成分とを併用して成る皮膚外用剤に関する。
【０００２】
【従来の技術】
紫外線や生体内代謝により、体内には過酸化水素をはじめとしてヒドロキシラジカル，一重項酸素，スーパーオキシドといった活性酸素種が生じ、これらが生体に種々の悪影響を及ぼすことは良く知られている。特に、皮膚組織に関しては、かかる活性酸素種が皮膚脂質の過酸化だけでなく、しわ形成，真皮構成成分の変性等、皮膚の老化現象に深くかかわることが示唆されてきた。
【０００３】
このような活性酸素種に起因する皮膚の老化，損傷を防止或いは改善するため、これらを消去する物質の検索が古くから行われており、ビタミンＥ群化合物や、茶タンニンなどの植物由来タンニン類、カロテノイド、又は他の動植物の抽出成分などが使用されている。
【０００４】
しかしながら、従来用いられてきた活性酸素種消去剤は、安定性が悪かったり、消去作用が弱く不十分であったりして、特に複雑な処方系の皮膚外用剤に配合した場合、満足な効果の得られないものが多かった。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
従って、本発明は活性酸素種の消去作用を相乗的に高め、複雑な生体内における過酸化反応を有効に防止し、皮膚の老化及び損傷を効果的に防止又は改善し得る皮膚外用剤を得ることを目的とする。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
上記課題を解決するべく種々検討したところ、本発明者はブナ属植物の抽出物と、活性酸素種消去作用を有する植物抽出物或いは成分とを併用することにより、種々の皮膚外用剤に配合しても安定で、さらに活性酸素種消去活性が低下しないばかりか、相乗的に高められることを見いだし、本発明を完成するに至った。
【０００７】
ブナ属植物の皮膚外用剤への応用としては、エタノール抽出物を有効成分とする上皮形成製剤（特公平４−３３７６５号公報），ヨーロッパブナ抽出物を有効成分とする痩身剤（フランス特許第２６６２２８号公報），ブナ科ウラジロガシ抽出物を有効成分とする口腔用組成物（特開平６−２９８６３３号公報），ブナ科植物の種皮及び殻斗抽出物を抗酸化剤として含有する化粧料（特開平７−１２６６１８号公報），ブナの木の幼芽からの抽出物のケラチノサイト蛋白合成促進作用（特開平９−２２７３９７号公報）等がすでに開示されている。今回、ブナ属植物抽出物と、活性酸素種消去作用を有する植物抽出物或いは成分を併用することにより、生体組織，特に皮膚組織における活性酸素種消去作用が相乗的に高められることが見いだされた。かかる相乗作用の得られる機序は明らかではないが、それぞれの活性酸素種消去作用の安定化，生体内の連鎖的な酸化反応における消去作用の増強などが考えられる。
【０００８】
【発明の実施の形態】
すなわち本発明において、活性酸素種消去作用を有する植物抽出物或いは成分としては、ハマメリス（Hamamelis japonica Sieb.et Zucc. , Hamamelis obtsusata Makino , Hamamelis japonica Sieb.et Zucc.var.obtsusata Matsum. , Hamamelis virginiana L. , Hamamelis mollis Oliv.），コナラ属，トチノキ属，ワレモコウ属，ボタン属，イチョウ（Ginkgo bibloba L.），カバノキ属，パセリ（Petroselium saticum , Petroselium sativm Hoffm. , Petroselium crispum Nyman , Petroselium hortense Hoffm. , Petroselium crispum (Mill.) Nym. ex A. W. Hill , Apium petroselium L.）から選択される１種又は２種以上の植物の抽出物、ハマメリタンニンが好ましく用いられる。
【０００９】
本発明で用いられるブナ属の植物は、ブナ科（Fagaceae）植物の一種である。ブナ属の植物としては、ブナ（ブナノキ，シロブナ，ソバグリ，Fagus crenata Bl.），アメリカブナ（Fagus grandifolia Ehrh.;Fagus ferruginea Ait.;Fagus americana Sweet.），イヌブナ（クロブナ，Fagus japonica Maxim.;Fagus longipetiolata Seem.;Fagus sylvatica var.longipes Oliv.;Fagus sinensis Oliv.），ヨーロッパブナ（Fagus sylvatica L.）等が例示される。これらのブナ属植物の中でも、本発明の効果の点から、ヨーロッパブナ（Fagus sylvatica L.）を用いることが好ましい。
【００１０】
ブナ属植物の抽出物を得る際の抽出部位は、特に限定されず、樹皮及びその粘液，果実，種子，花，枝，葉等が挙げられるが、その中でも幼芽部位の抽出物が本発明の効果の点から最も好ましい。
【００１１】
本発明においてブナ属植物と併用して用いられるハマメリス（Hamamelis japonica Sieb.et Zucc. , Hamamelis obtsusata Makino , Hamamelis japonica Sieb.et Zucc.var.obtsusata Matsum. , Hamamelis virginiana L. , Hamamelis mollis Oliv.）  は、マンサク科マンサク属植物の一種で、北米東部，カナダ，メキシコのやや湿度の高い森林中に分布する落葉樹である。葉を乾燥したものはハマメリス茶と呼ばれ下剤として、樹皮はハマメリス水の製造に用いられてきた。本発明において、ハマメリスの抽出物を得る際の抽出部位は特に限定されず、樹皮及びその粘液，葉，花，枝，根等が挙げられるが、この中でも葉及び樹皮から選択される１種又は２種の部位からの抽出物を用いることが好ましい。
【００１２】
本発明においてブナ属植物と併用するコナラ属は、ブナ科（Fagaceae）に属する植物である。本発明においては、コナラ属植物であれば、特に限定されず、例えばコナラ（ハハソ，ホソオ，ナラ）（Quercus serrata Thunb. , Quercus grandulifera Blume , Quercus serrata Murray），ミズナラ（オオナラ）（Quercus grosseserrata Blume , Quercus crispula Blume , Quercus mongolica Fisch. var. grosseserata (Blume) Rehd. et Wils.），クヌギ（Quercus acutissima Carruth.），アベマキ（ワタクヌギ，ワタマキ，オクヌギ，クリガシワ）（Quercus variabilis Blume），カシワ（カシワギ，モチガシワ）（Quercus dentata Thunb.），ナラガシワ（Quercus aliena Blume），ウバメガシ（イマメガシ，ウマメガシ）（Quercus phillyraeoides A. Gray），シラカシ（クロガシ）（Quercus myrsinaefolia Blume , Cyclobalanopsis myrsinaefolia (Blume) Oerst.），アラカシ（Quercus glauca Thunb. , Cyclobalanopsis glauca (Thunb.) Oerst.），ツクバネガシ（Quercus paucidentata Franch. , Quercus salicina Blume , Cyclobalanopsis paucidentata Kudo et Masam. , Quercus sessilifolia Blume , Cyclobalanopsis sessilifolia Blume），ウラジロガシ（Quercus stenophylla Makino , Quercus salicina Blume , Cyclobalanopsis salicina (Blume) Oerst.），ヨコメガシ（シマガシ）（Quercus glauca Thunb. var.fasciata Blume），ヒリュウガシ（Quercus glauca Thunb. var. lacera Matsum.），アカガシ（オオガシ，オオバガシ）（Quercus acuta Thunb. , Cyclobalanopsis acuta (Thunb.) Oerst.），イチイガシ（イチイ，イチガシ）（Quercus gilva Blume , Cyclobalanopsis gilva (Blume) Oerst.），ホワイトオーク（Quercus alba L.），スワンプホワイトオーク（Quercus bicolor Willd.），ターキーオーク（イタリアンオーク）（Quercus cerris L.），モールオーク（キャニオンライブオーク）（Quercus chrysolepis Liebm.），石栗（Quercus cornea Lour., Lythocarpus cornea(Lour.)Rehd.），シンオーク（Quercus gambelii Nutt.），エンシナ（Quercus agrifolia Nee），アモリーオーク（Quercus emoryi Torr.），メサオーク（Quercus engelmannii Greene），オレゴンホワイトオーク（Quercus garryana Dougl.），カリフォルニアブラックオーク（Quercus kellogi Newsb.），カリフォルニアホワイトオーク（Quercus lobata Nee），ウェイビーリーフオーク（Quercus undulata Torr.），コルクガシ（Quercus lucombeana Sweet , Quercus suber L.），ホーム  オア  ホーリーオーク（Quercus ilex L.），オキナワウラジロガシ（Quercus miyagii Koidz. , Cyclobalanopsis miyagii(Koidz.)Kudo et Masamune），モンゴリナラ（モウコガシワ）（Quercus mongolica Fisch.var.mongolica），チェスナッツオーク（Quercus prinus L.），コモンオーク（イングリッシュオーク）（Quercus robur L.），高山櫟（Quercus semicarpifolia Sm.）等が挙げられる。これらのコナラ属植物の中でも本発明の効果の点から、コナラ（ナラ）及びミズナラ（オオナラ）から選択される１種又は２種の植物を用いることが好ましい。また、コナラ属植物の抽出物を得る際の抽出部位は特に限定されず、樹皮及びその粘液，果実，種子，花，枝，葉，根等が挙げられるが、その中でも葉，樹皮，枝，根から選択される１種又は２種以上の部位からの抽出物が本発明の効果の点から最も好ましい。
【００１３】
本発明においてブナ属植物と併用するトチノキ属植物は、トチノキ科（Hippocastanaceae）に属する植物である。トチノキ属植物としては特に限定されないが例えば、トチノキ（Aesculus turbinata Blume），マロニエ（ウマグリ，セイヨウトチノキ）（Aesculus hippocastanum L.），カリフォルニアバッキー（Aesculus california(Spach.)Nutt.），インディアンチェスナット（Aesculus Indica Colebr. ex Wall.），イエロースウィートバッキー（Aesculus octandra Marsh.），シナトチノキ（Aesculus chinensis Bunge），天師栗（Aesculus wilsonii Rehd.），ベニバナトチノキ（Aesculus carnea Hayne），アカバナアメリカトチノキ（Aesculus pavia L.）等が挙げられる。これらのトチノキ属植物の抽出物を得る際の抽出部位は特に限定されず、樹皮及びその粘液，果実，種子，種皮，花，枝，葉，根等が挙げられるが、その中でも葉，樹皮，果実，種皮から選択される１種又は２種以上の部位からの抽出物が本発明の効果の点から最も好ましい。
【００１４】
本発明においてブナ属植物と併用するワレモコウ属植物は、バラ科（Rosaceae）に属する多年生の草本である。ワレモコウ属植物としては特に限定されないが例えば、ワレモコウ（Sanguisorba officinalis L.），ナガボシノシロワレモコウ（Sanguisorba tenuifolia Fisch. var. alba Trautv. et Mey），カライトソウ（Sanguisorba hakusanensis Makino），ナンブトウウチソウ（ナンブトウチソウ）（Sanguisorba obtusa Maxim.） ，シロバナトウウチソウ（シロバナトウチソウ）（Sanguisorba albiflora Makino , Sanguisorba obtusa Maxim. var. albiflora Makino），タカネトウウチソウ（タカネトウチソウ）（Sanguisorba stipulata Rafin. , Sanguisorba sitchensis C. A. Mey），オランダワレモコウ（Sanguisorba minor Scop.），コバナノワレモコウ（Sanguisorba tenuifolia Fisch.）等が挙げられる。これらのワレモコウ属植物の抽出物を得る際の抽出部位は特に限定されず、茎，根茎，根，葉，花，果実等を用いるが、その中でも根茎の抽出物が、本発明の効果の点から最も好ましい。
【００１５】
本発明においてブナ属植物と併用するボタン属植物は、キンポウゲ科（Ranunculaceae）に属する草本或いは低木である。ボタン属植物としては特に限定されないが例えば、シャクヤク（エビスグサ）（Paeonia albiflora Pall. forma hortensis Makino , Paeonia lactiflora Pall. , Paeonia lactiflora Pall. var. trichocarpa (Bunge) Stern , Paeonia veichii Lynch. , Paeonia anomala L. , Paeonia mairei Levl.），ヤマシャクヤク（Paeonia obovata Maxim. var. japonica Makino , Paeonia japonica Miyabe et Takeda），ボタン（ハツカグサ，フカミグサ，ナトリグサ）（Paeonia suffruticosa Andr. , Paeonia moutan Sims. , Paeonia arborea Donn ex Koch），ヒマラヤシャクヤク（Paeonia emodii Wall. ex Royle），ベニバナシャクヤク（Paeonia obovata Maxim.），オランダシャクヤク（Paeonia officinalis L.），ホソバシャクヤク（Paeonia tenuifolia L.）等が挙げられる。これらのボタン属植物の中でも特に、シャクヤク，ヤマシャクヤク，ボタンから選択される１種又は２種以上を用いることが好ましい。また、抽出部位は特に限定されず、茎，根，葉，花，果実などを用いるが、その中でも特に根からの抽出物が、本発明の効果の点から最も好ましい。
【００１６】
本発明においてブナ属植物と併用する、イチョウ（Ginkgo bibloba L.）はイチョウ科（Ginkgoaceae）イチョウ属の植物である。抽出部位は特に限定されず，樹皮，樹液，葉，枝，根，実等を用いるが、その中でも特に葉からの抽出物が本発明の効果の点から最も好ましい。
【００１７】
本発明においてブナ属植物と併用する、カバノキ属植物は、カバノキ科（Betulaceae）に属する植物である。カバノキ属植物としては特に限定されず例えば、シラカンバ（シラカバ，カンバ，カバ，カバノキ）（Betula platyphylla Sukatchev var. japonica Hara），ダケカンバ（ソウシカンバ）（Betula ermani Cham.），ジゾウカンバ（イヌブシ）（Betula globispica Shirai），ヤエガワカンバ（コオノオレ）（Betula davurica Pall.），ウダイカンバ（サイハダカンバ）（Betula maximowicziana Regel），アズサ（ヨグソミネバリ）（Betula grossa Sieb. et Zucc. var. ulmifolia Makino），ミズメ（アズサ，コッパダミネバリ）（Betula grossa Sieb. et Zucc.），ウラジロカンバ（ネコシデ）（Betula corylifolia Regel et Maxim.），オノオレ（オンノレ，アズサミネバリ）（Betula schmidtii Regel），マカンバ（Betula nikoensis Koidz.），ブラックバーチ（Betula lenta L.），レッドバーチ（Betula nigra L. , Betula rubra Michx.），カヌーバーチ（Betula papyrifera Marsh.），シルバーバーチ（Betula pendula Roth. , Betula verrucosa Ehrh. , Betula alba L.,p.p.），ヨーロピアンバーチ（Betula pubescens Ehrh.），ヒマラヤバーチ（Betula utilis D.Don），アカカンバ（Betula ermani Cham. var. subcordata (Regel) Koidz.）等が挙げられる。これらの植物の中でも、シラカンバが最も好ましく用いられる。抽出部位は特に限定されず，樹皮，樹液，葉，枝，根，実等を用いるが、その中でも特に樹皮からの抽出物が本発明の効果の点から最も好ましい。
【００１８】
本発明でブナ属植物と併用するパセリ（Petroselium saticum , Petroselium sativm Hoffm. , Petroselium crispum Nyman , Petroselium hortense Hoffm. , Petroselium crispum (Mill.) Nym. ex A. W. Hill , Apium petroselium L.）は、セリ科（Umbelliferae）の２年生の草本植物である。パセリの抽出物を得る際の抽出部位は特に限定されず、パセリの全草若しくは地上部位を用いることができ、また葉，茎，根，種子等の一部を用いることもできる。
【００１９】
本発明において、これらの植物からの抽出物を得る際の抽出溶媒としては、水、エタノール，メタノール，イソプロパノール，イソブタノール，n-ヘキサノール，メチルアミルアルコール，2-エチルブタノール，n-オクチルアルコールなどの一価アルコール類、グリセリン，エチレングリコール，エチレングリコールモノメチルエーテル，エチレングリコールモノエチルエーテル，プロピレングリコール，プロピレングリコールモノメチルエーテル，プロピレングリコールモノエチルエーテル，トリエチレングリコール，1,3-ブチレングリコール，ヘキシレングリコール等の多価アルコール又はその誘導体等の極性溶媒から１種又は２種以上を選択して用いることができる。特に、皮膚外用剤に配合する際の安全性及び安定性の面から、精製水，エタノール，1,3-ブチレングリコール，グリセリン，プロピレングリコールを単独で若しくは２種以上を併用して用いることが好ましい。
【００２０】
抽出方法としては、室温，冷却又は加温した状態で浸漬して抽出する方法、水蒸気蒸留等の蒸留法を用いて抽出する方法等が例示され、これらの方法を単独で又は２種以上を組み合わせて抽出を行う。
【００２１】
抽出の際の植物体と溶媒との比率は特に限定されるものではないが、植物体１に対して溶媒０．５〜１０００重量倍、特に抽出操作、効率の点で０．５〜１００重量倍が好ましい。また抽出温度は、常圧下で５℃から溶剤の沸点以下の範囲とするのが便利であり、抽出時間は抽出温度などによって異なるが、２時間〜２週間の範囲とするのが好ましい。
【００２２】
また、このようにして得られた植物抽出物は、そのまま用いることもできるが、本発明の効果を失わない範囲内で脱臭，脱色，濃縮等の精製操作を加えたり、さらにはカラムクロマトグラフィー等を用いて分画物として用いてもよい。これらの抽出物や脱臭，精製物、分画物は、これらから溶媒を除去することによって乾燥物とすることもでき、さらにアルコールなどの溶媒に可溶化した形態、或いは乳剤の形態で皮膚外用剤に配合することができる。
【００２３】
さらに本発明において、ブナ属植物抽出物を得る際は、ブナ属植物の幼芽を精製水で抽出して用いることが最も好ましい。より具体的には、採取したブナ属植物の幼芽を高周波で処理した後、細胞膜を破砕処理し、精製水を溶媒として低温抽出により細胞の内容物を回収し、濾過して不溶性の残留物を取り除き、減圧して濃縮，浸透処理により有機酸を除去した後、メンブランフィルターにて除菌して得られる抽出物を用いることが好ましい。
【００２４】
本発明においてブナ属植物と併用するハマメリタンニンは、ハマメリスの葉及び樹皮の抽出物中に含まれる成分である。
【００２５】
本発明においては、ブナ属植物抽出物と、活性酸素種消去作用を有する植物抽出物或いは成分を通常の皮膚外用剤基剤に配合する。配合量は製剤中の有効濃度や製剤中の安定性等を考慮して、０．００００１〜５．０重量％程度が適当である。外用剤の形態としては、ローション，乳剤，クリーム，軟膏等、種々の形態をとることができる。また、化粧水，美容液，乳液などの化粧料としても提供することができる。
【００２６】
【作用】
本発明の作用を示すために、まず各種植物抽出物の製造例を示す。
【００２７】
［製造例１〜１０］
各植物の表１に示した部位５００ｇを、表１に示した溶媒１０００ｍｌに浸漬し、室温で一週間静置することにより抽出した。その後、植物体を濾別除去し、溶媒を減圧留去した後、得られた固形分を各溶媒にて再溶解して５０ｍｌとし、製造例１〜８を得た。
【００２８】
【表１】
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【００２９】
ブナ属植物抽出物と、活性酸素種消去作用を有する成分を併用した場合の、紫外線による細胞傷害に対する防御効果を次に示す。
【００３０】
マウスケラチノサイトを喜多野等による修正ＭＣＤＢ１５３培地にて３７℃で２４時間培養した後、リン酸緩衝塩溶液にて２回洗浄後、ハンクス緩衝液に交換して、表２及び表３に示す各試料をそれぞれ添加し、ＦＬ−２０Ｓ・Ｅランプを光源として３００ｍＪ／ｃｍ2の中波長紫外線（ＵＶＢ）を照射した。照射後、ケラチノサイトをＭＣＤＢ１５３培地中で３７℃で２４時間インキュベートし、ニュートラルレッド法により細胞生存率を求め、ＵＶＢを照射しない対照培養系の生存率を１００％として、各試料を添加した場合の生存率を表し、表２及び表３に示した。
【００３１】
【表２】
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【００３２】
【表３】
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【００３３】
表２及び表３に示したとおり、ハンクス緩衝液に交換した後、活性酸素種消去剤を添加しないでＵＶＢを照射した場合（試料２５）は対照培養系の４７．２％まで細胞生存率が落ち込むことが認められ、ヨーロッパブナ抽出物を添加した試料１１でも４６．８％の細胞生存率であり、ヨーロッパブナ抽出物単独では防御効果が認められなかった。また、ハマメリタンニン又は製造例２〜製造例１０をそれぞれ単独で添加した試料１４〜試料２５においては、細胞生存率の上昇は認められるものの、十分な上昇は得られていない。一方、製造例１のセイヨウブナ抽出物と、ハマメリタンニンなどの活性酸素種消去剤の双方を添加した試料（試料１〜試料１３）においては、細胞生存率の大幅な回復が認められており、特にヨーロッパブナ抽出物と、ハマメリタンニンと、各種植物抽出物を併用した試料１１〜試料１３においては、９５％以上の高い細胞生存率を示した。
【００３４】
【実施例】
さらに本発明の特徴について、実施例により詳細に説明する。
【００３５】
次に示す処方にて、皮膚用クリームを調製した。処方中の有効成分については、表４に示した。
0003849269.tif 000005
製法：(１)〜(５)を混合後加熱溶解して７５℃とし、これに混合，加熱溶解して７５℃とした(６)〜(９)及び(12)を添加して乳化し、冷却後４０℃にて(10)及び(11)を添加，混合する。
【００３６】
【表４】
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【００３７】
本発明の上記実施例について、皮膚の老化防止効果を皮膚のしわ発生に対する防止効果を評価することにより検討した。ヘアレスマウスに長波長紫外線（ＵＶＡ）を照射するとしわの発生が促進されるが、このＵＶＡによるしわ発生に対する防止効果を評価した。ヘアレスマウス５匹を１群とし、各群について実施例及び比較例をそれぞれ１日１回背部に塗布し、１Ｊ／ｃｍ2／週のＵＶＡを５０週間照射し、ヘアレスマウスにおけるしわの発生状況を観察し、表５に示す判定基準に従って点数化して行った。この際、精製水のみを塗布した群を対照とし、比較例としては、上記皮膚用クリーム処方中の有効成分のかわりに、表６に示す成分を配合したものを用いた。結果は各群の平均値を算出し、ＵＶＡ照射日数との関係により表７及び表８に示した。
【００３８】
【表５】
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【００３９】
【表６】
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【００４０】
【表７】
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【００４１】
【表８】
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【００４２】
表７及び表８に示されるように、対照群においては、ＵＶＡ照射日数が４０週を越える頃には形成されたしわの深さが中程度にまで達し、５０週後には深いしわの発生が認められていた。これに対し、本発明の実施例塗布群では、いずれにおいても５０週後に微小なしわが認められた程度で、しわの発生は顕著に抑制されていた。一方、有効成分として、セイヨウブナ抽出物或いはハマメリタンニンなどを単独で含有する比較例塗布群では、しわの発生防止効果は認められるものの、実施例塗布群に比較してはるかに小さく、殆どのマウスで軽微なしわの発生が認められていた。
【００４３】
さらに、上記の本発明の実施例１〜実施例１３及び比較例１〜比較例１２について、使用試験を行った。使用試験は、日常戸外で作業するパネラー１０名を一群とし、各群にそれぞれ実施例及び比較例をブラインドにて顔面及び手に使用させ、しわ及び皮膚弾性の変化を観察し、表９に示す基準にて評価して行った。使用期間は４月〜３月の１年間とした。結果は、平均値を算出し、表１０に示した。
【００４４】
【表９】
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【００４５】
【表１０】
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【００４６】
表１０において、有効成分を含有しない比較例１使用群では、しわの増加と皮膚弾性の低下が認められている。これに対して、本発明の実施例使用群では、しわの減少及び皮膚弾性の明確な上昇が認められていた。一方、ブナ抽出物及びハマメリタンニンなどの活性酸素種消去剤のみを含有する比較例２〜比較例１２使用群では、比較例１に比べてしわの増加や皮膚弾性の低下に対する防止効果は認められるものの、これらに対して顕著な改善傾向を示すには至っていなかった。
【００４７】
なお、本発明の実施例使用群において、使用試験期間中皮膚刺激性や感作性を認めたパネラーはいなかった。
【００４８】
さらに、本発明の他の実施例の処方を以下に示す。
【００４９】
［実施例１４］皮膚用ローション
(１)エタノール                                        １０．０(重量％)
(２)ヒドロキシエチルセルロース                          １．０
(３)製造例１                                            ０．２
(４)ハマメリタンニン                                    ０．１
(５)パラオキシ安息香酸メチル                            ０．１
(６)精製水                                            ８８．６
製法：(１)〜(６)を混合し均一とする。
【００５０】
［実施例１５］皮膚用乳剤
(１)ステアリン酸                                        ０．２(重量％)
(２)セタノール                                          １．５
(３)ワセリン                                            ３．０
(４)流動パラフィン                                      ７．０
(５)ポリオキシエチレン(10EO)モノオレイン酸エステル      １．５
(６)酢酸トコフェロール                                  ０．５
(７)グリセリン                                          ５．０
(８)パラオキシ安息香酸メチル                            ０．１
(９)トリエタノールアミン                                １．０
(10)精製水                                            ７９．８
(11)製造例１                                            ０．２
(12)製造例２                                            ０．２
製法：(１)〜(６)の油相成分を混合，加熱して均一に溶解し、７０℃に保つ。一方、(７)〜(10)の水相成分を混合，加熱して均一とし、７０℃とする。この水相成分に前記油相成分を攪拌しながら徐々に添加して乳化し、冷却した後４０℃にて(11)及び(12)を添加，混合する。
【００５１】
［実施例１６］皮膚用ゲル剤
(１)精製水                                            ８８．４(重量％)
(２)カルボキシビニルポリマー                            ０．５
(３)ジプロピレングリコール                            １０．０
(４)パラオキシ安息香酸メチル                            ０．１
(５)水酸化カリウム                                      ０．１
(６)製造例１                                            ０．５
(７)製造例３                                            ０．４
製法：(１)に(２)を均一に溶解した後、(３)に(４)を溶解して添加し、次いで(５)を加えて増粘させ、(６)及び(７)を添加する。
【００５２】
0003849269.tif 000013
製法：(１)〜(７)の油相成分を混合，溶解して７５℃に加熱する。一方、(８)〜(10)の水相成分を混合，溶解して７５℃に加熱する。次いで、上記水相成分に油相成分を添加して予備乳化した後、ホモミキサーにて均一に乳化し、冷却後４０℃にて(11)，(12)を添加，混合する。
【００５３】
［実施例１８］水中油型乳剤性軟膏
(１)白色ワセリン                                      ２５．０(重量％)
(２)ステアリルアルコール                              ２５．０
(３)グリセリン                                        １２．０
(４)ラウリル硫酸ナトリウム                              １．０
(５)パラオキシ安息香酸メチル                            ０．１
(６)精製水                                            ３５．９
(７)製造例１                                            ０．５
(８)製造例５                                            ０．５
製法：(１)〜(４)の油相成分を混合，溶解して均一とし、７５℃に加熱する。一方、(５)を(６)に溶解して７５℃に加熱し、これに前記油相成分を添加して乳化し、冷却後４０℃にて(７)及び(８)を添加，混合する。
【００５４】
［実施例１９］化粧水
(１)エタノール                                        １０．０(重量％)
(２)1,3-ブチレングリコール                              ５．０
(３)製造例１                                            ０．２
(４)製造例６                                            ０．２
(５)製造例７                                            ０．２
(６)香料                                                ０．１
(７)精製水                                            ８４．３
製法：(１)〜(６)を順次(７)に添加して均一に混合，溶解する。
【００５５】
［実施例２０］エモリエントクリーム(油中水型)
(１)流動パラフィン                                    ３０．０(重量％)
(２)マイクロクリスタリンワックス                        ２．０
(３)ワセリン                                            ５．０
(４)ジグリセリルオレイン酸エステル                      ５．０
(５)L-グルタミン酸ナトリウム                            １．６
(６)L-セリン                                            ０．４
(７)プロピレングリコール                                ３．０
(８)パラオキシ安息香酸メチル                            ０．１
(９)精製水                                            ５１．８
(10)香料                                                ０．１
(11)製造例１                                            ０．４
(12)製造例８                                            ０．３
(13)製造例９                                            ０．３
製法：(５)，(６)を(９)の一部に溶解して５０℃とし、５０℃に加熱した(４)に攪拌しながら徐々に添加する。これをあらかじめ混合し７０℃に加熱溶解した(１)〜(３)に均一に分散し、これに(７)，(８)を(９)の残部に溶解して７０℃に加熱したものを攪拌しながら添加し、ホモミキサーにて乳化する。冷却後、４０℃にて(10)〜(13)を添加，混合する。
【００５６】
［実施例２１］メイクアップベースクリーム
(１)ステアリン酸                                      １２．０(重量％)
(２)セタノール                                          ２．０
(３)グリセリルトリ2-エチルヘキサン酸エステル            ２．５
(４)自己乳化型グリセリルモノステアリン酸エステル        ２．０
(５)プロピレングリコール                              １０．０
(６)水酸化カリウム                                      ０．３
(７)精製水                                            ６９．０
(８)酸化チタン                                          １．０
(９)ベンガラ                                            ０．１
(10)黄酸化鉄                                            ０．４
(11)香料                                                ０．１
(12)製造例１                                            ０．３
(13)製造例１０                                          ０．３
製法：(１)〜(４)の油相成分を混合し、７５℃に加熱して均一とする。一方(５)〜(７)の水相成分を混合し、７５℃に加熱，溶解して均一とし、これに(８)〜(10)の顔料を添加し、ホモミキサーにて均一に分散させる。この水相成分に前記油相成分を添加し、ホモミキサーにて乳化した後冷却し、４０℃にて(11)〜(13)を添加，混合する。
【００５７】
［実施例２２］乳液状ファンデーション
(１)ステアリン酸                                        ２．０(重量％)
(２)スクワラン                                          ５．０
(３)ミリスチン酸オクチルドデシル                        ５．０
(４)セタノール                                          １．０
(５)デカグリセリルモノイソパルミチン酸エステル          ９．０
(６)1,3-ブチレングリコール                              ６．０
(７)水酸化カリウム                                      ０．１
(８)パラオキシ安息香酸メチル                            ０．１
(９)精製水                                            ５３．４
(10)酸化チタン                                          ９．０
(11)タルク                                              ７．４
(12)ベンガラ                                            ０．５
(13)黄酸化鉄                                            １．１
(14)黒酸化鉄                                            ０．１
(15)香料                                                ０．１
(16)製造例１                                            ０．１５
(17)ハマメリタンニン                                    ０．０５
製法：(１)〜(５)の油相成分を混合し、７５℃に加熱して均一とする。一方(６)〜(９)の水相成分を混合し、７５℃に加熱，溶解して均一とし、これに(10)〜(14)の顔料を添加しホモミキサーにて均一に分散させる。この水相成分に前記油相成分を添加し、ホモミキサーにて均一に乳化した後冷却し、４０℃にて(15)〜(17)を添加，混合する。
【００５８】
0003849269.tif 000014
製法：(１)〜(６)の油相成分を混合，溶解して７５℃に加熱する。一方、(７)〜(９)の水相成分を混合，溶解して７５℃に加熱する。ついで、この水相成分に油相成分を添加して予備乳化した後、ホモミキサーにて均一に乳化して冷却し、４０℃にて(10)及び(11)を添加，混合する。
【００５９】
【発明の効果】
以上詳述したように、本発明により、活性酸素種消去作用が相乗的に増強され、生体内外の酸化ストレスに起因する皮膚の老化や損傷を防止し、更に有効に改善しうる皮膚外用剤を提供することができた。