(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
使用可能な周波数帯域内に定義された互いに周波数の異なる複数の周波数チャネルを用いて、周波数ホッピングを行うことで、スペクトラム拡散通信を実行する無線通信方法において、
前記周波数ホッピングで使用される周波数チャネルの帯域幅より大きい帯域幅を有するとともに本無線通信方法と同じ周波数帯域を使用する他の無線通信方式で使用される周波数チャネルの周波数範囲を対象に、前記他の無線通信方式のキャリアを検出するステップと、
前記検出ステップによって前記キャリアが検出されるともに前記他の無線通信方式で使用される周波数チャネルの周波数範囲に属する前記複数の周波数チャネルの使用を中止するステップと、
を具備することを特徴とする無線通信方法。
【請求項２】
使用可能な周波数帯域内に定義された互いに周波数の異なる複数の周波数チャネルを用いて、周波数ホッピングを行うことで、スペクトラム拡散通信を実行する無線通信方法において、
前記周波数ホッピングで使用される周波数チャネルの帯域幅より大きい帯域幅を有する周波数チャネルを使用するとともに本無線通信方式と同じ周波数帯域を使用する他の無線通信方式で使用される周波数帯域を対象に、前記他の無線通信方式のキャリアを検出するステップと、
前記検出ステップによって前記キャリアが検出されるとともに前記他の無線通信方式で使用される周波数チャネルの周波数範囲に属する前記複数の周波数チャネルの使用を中止するステップと、
を具備することを特徴とする無線通信方法。
【請求項３】
前記中止ステップは、前記周波数ホッピングに使用される周波数チャネルの中で、前記検出ステップによって検出された前記キャリアに係る周波数チャネルの中心周波数の値を有する周波数チャネル及び当該周波数チャネルに隣接する所定の数の周波数チャネルの使用を中止するステップであることを特徴とする請求項１又は２記載の無線通信方法。
【請求項４】
前記無線通信方法に基く無線通信はマスタ・スレーブ形式によって実現されるものであり、
前記中止ステップは、前記複数の周波数チャネルの内、所定の数の周波数チャネルの使用が中止されたことを、マスタからスレーブに通知するステップを含むことを特徴とする請求項１記載の無線通信方法。
【請求項５】
前記検出ステップ及び前記中止ステップは、前記無線通信方法に基く無線通信が開始される前、又は通信中に定期的に行なわれることを特徴とする請求項１記載の無線通信方法。
【請求項６】
前記無線通信方法に基く無線通信はマスタ・スレーブ形式によって実現されるものであり、無線通信が開始される前に、前記検出ステップ及び前記中止ステップが行なわれ、前記中止ステップにより中止された前記周波数チャネルを除外した周波数ホッピングシーケンスを、マスタからスレーブに通知することを特徴とする請求項１記載の無線通信方法。
【請求項７】
使用可能な周波数帯域内に定義された互いに周波数の異なる複数の周波数チャネルを用いて、周波数ホッピングを行うことで、スペクトラム拡散通信を実行する無線通信装置において、
前記周波数ホッピングで使用される周波数チャネルの帯域幅より大きい帯域幅を有するとともに本無線通信方法と同じ周波数帯域を使用する他の無線通信方式で使用される周波数チャネルの周波数範囲を対象に、前記他の無線通信方式のキャリアを検出する検出手段と、
前記検出手段によって前記キャリアが検出されるとともに前記他の無線通信方式で使用される周波数チャネルの周波数範囲に属する前記複数の周波数チャネルの使用を中止する中止手段と、
を具備することを特徴とする無線通信装置。
【請求項８】
使用可能な周波数帯域内に定義された互いに周波数の異なる複数の周波数チャネルを用いて、周波数ホッピングを行うことで、スペクトラム拡散通信を実行する無線通信装置において、
前記周波数ホッピングで使用される周波数チャネルの帯域幅より大きい帯域幅を有する周波数チャネルを使用するとともに本無線通信方式と同じ周波数帯域を使用する他の無線通信方式で使用される周波数帯域を対象に、前記他の無線通信方式のキャリアを検出する検出手段と、
前記検出手段によって前記キャリアが検出されるとともに前記他の無線通信方式で使用される周波数チャネルの周波数範囲に属する前記複数の周波数チャネルの使用を中止する中止手段と、
を具備することを特徴とする無線通信装置。
【請求項９】
前記中止手段は、前記複数の周波数チャネルの内、前記検出された前記キャリアに係る周波数チャネルの中心周波数の値を有する周波数チャネル及び当該周波数チャネルに隣接する所定の数の周波数チャネルの使用を中止する手段であることを特徴とする請求項７又は８記載の無線通信装置。
【請求項１０】
前記無線通信装置が行なう無線通信はマスタ・スレーブ形式によって実現されるものであり、
前記中止手段は、前記複数の周波数チャネルの内、所定の数の周波数チャネルの使用が中止されたことを、マスタからスレーブに通知する手段を含むことを特徴とする請求項７記載の無線通信装置。
【請求項１１】
前記検出手段及び前記中止手段は、前記無線通信装置による無線通信が開始される前、又は通信中に定期的に動作することを特徴とする請求項７記載の無線通信装置。
【請求項１２】
前記無線通信装置が行なう無線通信はマスタ・スレーブ形式によって実現されるものであり、無線通信が開始される前に、前記検出手段及び前記中止手段が動作し、前記中止手段により中止された前記周波数チャネルを除外した周波数ホッピングシーケンスを、マスタからスレーブに通知することを特徴とする請求項７記載の無線通信装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は無線データ通信を行うための無線通信方法および無線通信装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
近年、電子機器間を無線で接続するための新たな無線通信システムが開発されている。この種の無線通信システムとしては、ＩＥＥＥ８０２．１１ｂおよびＢｌｕｅｔｏｏｔｈなどが知られている。
【０００３】
ＩＥＥＥ８０２．１１ｂは無線ＬＡＮをターゲットとして策定された近距離無線通信方式の規格であり、またＢｌｕｅｔｏｏｔｈは、コンピュータに限らず様々な機器同士の接続をターゲットとして策定された近距離無線通信方式の規格である。これら無線通信方式ではＩＳＭバンド（Ｉｎｄｕｓｔｒｉａｌ，  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ  ａｎｄ  Ｍｅｄｉｃａｌ  Ｂａｎｄ）と称される２．４ＧＨｚ帯の周波数帯域が用いられるが、ＩＥＥＥ８０２．１１ｂでは直接拡散（ＤＳ：Ｄｉｒｅｃｔ  Ｓｅｑｕｅｎｃｅ）方式のスペクトラム拡散技術により、またＢｌｕｅｔｏｏｔｈでは周波数ホッピング（ＦＨ：Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｈｏｐｐｉｎｇ）方式のスペクトラム拡散技術により、十分な耐ノイズ性を実現している。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、ＩＥＥＥ８０２．１１ｂとＢｌｕｅｔｏｏｔｈを同一エリアで使用すると、それぞれの無線通信方式が互いに干渉し合って双方の通信パフォーマンスが低下するという問題が起こる。
【０００５】
特にＩＥＥＥ８０２．１１ｂに対する影響は大きく、通信パフォーマンスの著しい低下、さらにはリンクが切断されてしまい通信不能に陥る場合もある。
【０００６】
本発明は上述の事情に鑑みてなされたものであり、同じ周波数帯域を使用する複数種の無線通信方式を同じエリアで同時に使用することが可能な無線通信方法および無線通信装置を提供することを目的とする。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
上述の課題を解決するため、本発明は、使用可能な周波数帯域内に定義された互いに周波数の異なる複数の周波数チャネルを用いて、周波数ホッピングを行うことで、スペクトラム拡散通信を実行する無線通信方法において、周波数ホッピングで使用される周波数チャネルの帯域幅より大きい帯域幅を有するとともに本無線通信方法と同じ周波数帯域を使用する他の無線通信方式で使用される周波数チャネルの周波数範囲を対象に、他の無線通信方式のキャリアを検出するステップと、検出ステップによってキャリアが検出されるともに他の無線通信方式で使用される周波数チャネルに属する複数の周波数チャネルの使用を中止するステップと、を具備することを特徴とする。
【０００８】
この無線通信方法においては、他の無線通信方式によって使用される所定の周波数チャネルの周波数範囲を対象にキャリア検出を行い、検出された他の無線通信方式のキャリアに係る周波数チャネルの周波数範囲に属するとともに、周波数ホッピングに使用される複数の周波数チャネルの使用を中止することによって、周波数ホッピングの対象として利用可能な複数の周波数チャネルそれぞれについてキャリア検出を行う場合に比較して、容易かつ迅速に他の通信方式のキャリアの存在を検知することが出来る。また、キャリアが検出された場合、他の無線通信方式で使用される周波数チャネルの中で、検出ステップによってキャリアが検出された周波数チャネルの周波数範囲に属するとともに、周波数ホッピングに使用される複数の周波数チャネルの使用を中止することで、他の無線通信方式との間で干渉が生じている周波数ホッピングに使用される周波数チャネルの夫々の使用を効率よく中止することができる。
【００１０】
【発明の実施の形態】
以下、図面を参照して本発明の実施形態を説明する。
図１には、本発明の一実施形態に係るチャネル選択制御方法を適用した無線通信システムの構成が示されている。このチャネル選択制御方法は、同じ周波数帯域を使用する複数種の無線通信方式間における信号の干渉を防止するために使用される。本実施形態では、複数種の無線通信方式として、ＩＥＥＥ８０２．１１ｂ、およびＢｌｕｅｔｏｏｔｈを例示する。
【００１１】
Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈモジュール１１はＢｌｕｅｔｏｏｔｈ規格に基づいた無線通信を行う無線通信モジュールであり、２．４ＧＨｚ帯のＩＳＭバンドを用いて通信を行う。Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ規格の無線通信システムでは、周波数ホッピング（ＦＨ：Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｈｏｐｐｉｎｇ）方式のスペクトラム拡散通信が利用される。２．４ＧＨｚ帯の周波数帯域は１ＭＨｚ間隔で７９個の周波数チャネル（以下、通信チャネルと云う）に分割されており、ホッピングパターンに基づいて１タイムスロット毎に時分割で、使用する通信チャネルの切り替えが行われる（周波数ホッピング）。Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ規格の無線通信システムはマスタ・スレーブ方式で行われ、ホッピングパターンの管理はマスタによって行われる。同じホッピングパターンを用いて、１台のマスタと最大７台のスレーブとの間でピコネットと称される無線ネットワークを形成して通信することができる。
【００１２】
無線ＬＡＮモジュール２１はＩＥＥＥ８０２．１１ｂ規格に基づいて無線通信を行う無線通信モジュールであり、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈと同様に、２．４ＧＨｚ帯のＩＳＭバンドを用いて通信を行う。ＩＥＥＥ８０２．１１ｂ規格の無線通信システムでは、直接拡散（ＤＳ：Ｄｉｒｅｃｔ  Ｓｅｑｕｅｎｃｅ）方式のスペクトラム拡散通信が利用される。２．４ＧＨｚ帯の周波数帯域には５ＭＨｚ程度の間隔で１４個の周波数チャネル（以下、通信チャネルと云う）が割り当てられており、１４個の通信チャネルのうちの１以上の任意の通信チャネルを選択的に使用することができる。無線ネットワークの形態には、ＢＳＡ（Ｂａｓｉｃ  Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ａｒｅａ）と称されるエリア内における無線端末（ｓｔａｔｉｏｎ）同士の通信に使用されるＡｄ  ｈｏｃネットワークと、複数の無線端末（ｓｔａｔｉｏｎ）とアクセスポイントＡＰとによって構成されるｉｎｆｒａｓｔｒｕｃｔｕｒｅネットワークとがある。無線ネットワーク上の信号衝突を防ぐために、ＣＳＭＡ／ＣＡと称されるキャリアセンス／衝突回避機能が設けられている。
【００１３】
さて、本実施形態においては、同一の無線周波数帯域を使用する上述のＩＥＥＥ８０２．１１ｂとＢｌｕｅｔｏｏｔｈとの間の信号の干渉を防止するために、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈモジュール１１には図示のように通信チャネル制御部１１１が設けられている。
【００１４】
（Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈモジュール）
Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈモジュール１１の通信チャネル制御部１１１は、それが使用する通信チャネルそれぞれについてＩＥＥＥ８０２．１１ｂのキャリアの存在の有無を検出して、キャリアの存在が検出された通信チャネル（干渉チャネル）の使用を中止（ＩＥＥＥ８０２．１１ｂに解放）するという制御を行う。この通信チャネル制御部１１１には、図示のように、キャリアセンス部１１２、干渉チャネル判別部１１３、および使用チャネル制限部１１４が設けられている。
【００１５】
キャリアセンス部１１２はＩＥＥＥ８０２．１１ｂのキャリアセンスを行う。ＩＥＥＥ８０２．１１ｂのキャリアセンスは簡単には電界強度レベルを調べることによっても可能ではあるが、実際には直接拡散を使用しているＩＥＥＥ８０２．１１ｂの無線信号は電界強度レベルが低くノイズとの見分けが難しい場合もあるので、ＩＥＥＥ８０２．１１ｂで使用されることが予め決められている拡散符号を用いて受信信号を逆拡散し、電界強度レベルのピークを検出できるか否かによってキャリアセンスを行うことが好ましい。
【００１６】
干渉チャネル判別部１１３は、キャリアセンス部１１２によるキャリア検出結果に基づいて、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈモジュール１１の使用チャネル毎にＩＥＥＥ８０２．１１ｂのキャリアの存在の有無を判別する。キャリアの存在する通信チャネルは干渉チャネルであると判断される。Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈでは基本的には７９個の通信チャネル全てが切り替えられながら使用されるので、７９個の通信チャネル全てについてキャリアの存在の有無の判別が行われる。また、予め、他の無線通信環境が、ＩＥＥＥ８０２．１１ｂのようにそれが使用する通信チャネルそれぞれの周波数が分かっている無線通信方式である場合には、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈの７９個の通信チャネル全てではなく、干渉する危険のある周波数範囲に属するＢｌｕｅｔｏｏｔｈの通信チャネルについてのみ他の通信方式のキャリアの存在の有無を判別すればよい。
【００１７】
使用チャネル制限部１１４は、干渉チャネル判別部１１３によって干渉チャネルであると判別された通信チャネル、つまりＩＥＥＥ８０２．１１ｂのキャリアの存在が検出された通信チャネル、の使用を中止するための制御を行う。これにより、干渉チャネルであると判別された通信チャネルについては、ホッピング対象の通信チャネルから除外されることになる。
【００１８】
Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈではホッピングパターンの管理などを初めとする通信制御は全てマスタ主導で行われるので、上述のキャリアセンスおよび干渉チャネルの判別などの処理はマスタ側のみで行い、干渉チャネルであると判別された通信チャネルの使用中止をマスタからスレーブに通知すればよい。
【００１９】
Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈモジュール１１は、通常、ＲＦ部およびベースバンド部とそれらを制御するためのファームウェア（プロトコルスタックを含む）を記憶した記憶部とを含む１チップのＬＳＩ（２チップ構成の場合もある）にて実現されているが、ホッピング制御等の処理はベースバンド部のプロトコルスタックにて行われるので、上述の通信チャネル制御部１１１の機能はベースバンド部のプロトコルスタックに組み込むことができる。
【００２０】
（チャネル選択制御）
次に、本実施形態のチャネル選択制御方法の原理について説明する。
【００２１】
１：  単一の無線通信方式で通信している状態（図２、図３）
図２はＩＥＥＥ８０２．１１ｂの無線通信方式のみが使用されている状態を示している。図２においては、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈモジュール１１を搭載した電子機器である複数のパーソナルコンピュータ（ＰＣ）と、無線ＬＡＮモジュール２１を搭載した電子機器である複数のパーソナルコンピュータ（ＰＣ）とがオフィス内の一室のような同一エリアに存在している。無線ＬＡＮモジュール２１間では前述のＡｄ  ｈｏｃネットワークあるいはｉｎｆｒａｓｔｒｕｃｔｕｒｅネットワークが構築され、そのネットワーク内のノード間でＩＥＥＥ８０２．１１ｂの無線通信が行われている。Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈモジュール１１を搭載したノード間での無線通信は行われていない。この場合、ＩＳＭバンドは、図３に示すように、ＩＥＥＥ８０２．１１ｂの無線通信方式のみで使用される。図３では、ＩＥＥＥ８０２．１１ｂによって２つの通信チャネルが同時使用されている場合を示している。
【００２２】
このように単一の無線通信方式で通信している場合は、ビットエラーレート（ＢＥＲ）や実効通信速度に影響はない。
【００２３】
２：  同じ周波数帯域を利用する複数の無線通信方式が同時に使用されている状態（図４、図５）
次に、図４に示すように、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈモジュール１１間での無線通信が始まると、同じ周波数帯域を利用する２つの無線通信方式それぞれの無線信号が図５のように混在した環境となる。この場合、干渉が発生している通信チャネルにおいては、ＩＥＥＥ８０２．１１ｂおよびＢｌｕｅｔｏｏｔｈの双方においてＢＥＲが増大し、これにより再送制御などの回数が増えること等によって実効通信速度の低下、さらに最悪の場合は通信が切れてしまうという事態が生じる。
【００２４】
３：  使用する通信チャネルを使い分けている状態（図６、図７）
上記１の通信状態からＢｌｕｅｔｏｏｔｈによる通信を開始する際に、ＩＥＥＥ８０２．１１ｂのキャリアを検出し、空いている通信チャネルを使用して通信を行う。こうして使用する通信チャネルを使い分けた結果（図７の状態）、図５の状態の様に使用するチャネルがぶつからないため、どちらかがまったくつながらない、またはどちらかの実効速度が極端に下がった状態が回避できる。特に、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈにおいては、ホッピング対象の通信チャネル数が幾つか減るだけであるので、実効通信速度に対する影響を少なく抑えることができる。しかも、ホッピング対象の通信チャネル数を減らすことにより、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈが使用中止した帯域についてはＩＥＥＥ８０２．１１ｂの通信チャネルのＢＥＲを下げることができる。
【００２５】
なお、図３、図５、図７では説明を簡単にするために、ＢｌｕｅｔｏｏｔｈとＩＥＥＥ８０２．１１ｂの通信チャネル幅を同じに図示したが、実際には、図８に示すように、ＢｌｕｅｔｏｏｔｈではＩＳＭバンドの中に１ＭＨｚ間隔で７９の通信チャネルが定義されているのに対し、ＩＥＥＥ８０２．１１ｂでは定義されている通信チャネル数は１４であり、ＩＥＥＥ８０２．１１ｂの１通信チャネルの帯域幅は２２ＭＨｚ（中心周波数から±１１ＭＨｚ）である。すなわち、ＩＥＥＥ８０２．１１ｂの１通信チャネルに対して、最大でＢｌｕｅｔｏｏｔｈの連続する２２個程度の通信チャネルが干渉を起こすことになる。
【００２６】
この場合、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ側で通信チャネルの使用を中止するとすると、図９に示すように、ＩＥＥＥ８０２．１１ｂの通信チャネルに重なるＢｌｕｅｔｏｏｔｈの２２個の通信チャネルが使用中止される（破線で図示）。もちろん、ＩＥＥＥ８０２．１１ｂの通信チャネルに重なるＢｌｕｅｔｏｏｔｈの２２個の通信チャネルすべてが実質的な干渉を起こすわけではないので、図１０に示すように、検出されたキャリア成分が一定値を越えている通信チャネルについてのみ使用を中止してもよい。
【００２７】
キャリアセンス部１１２によるＩＥＥＥ８０２．１１ｂのキャリアセンスは、ＩＥＥＥ８０２．１１ｂで使用可能な１４の通信チャネルそれぞれをターゲットとして行えばよい。
【００２８】
この場合、ＩＥＥＥ８０２．１１ｂの通信チャネルそれぞれの中心周波数に相当するＢｌｕｅｔｏｏｔｈの通信チャネルについてのみ、ＩＥＥＥ８０２．１１ｂのキャリアの存在の有無を判別するようにしてもよい。ＩＥＥＥ８０２．１１ｂのキャリアの存在が検出された場合には、ＩＥＥＥ８０２．１１ｂのキャリアが検出されたＢｌｕｅｔｏｏｔｈの通信チャネルを中心に、±１１ＭＨｚの範囲内に属する隣接する幾つかの通信チャネルについても自動的に使用中止が決定されることになる。
【００２９】
（チャネル選択制御方法）
次に、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈの通信チャネル制御部１１１によって行われるチャネル選択制御の手順について説明する。チャネル選択制御は前述したように通信開始に先立って（マスタ・スレーブ間で無線リンクを構築する前）、または通信中（無線リンク構築後）に行われるものである。
【００３０】
まず、ＩＥＥＥ８０２．１１ｂのキャリア検出が行われ、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈの通信チャネルｎ（チャネル番号ｎ）の帯域にＩＥＥＥ８０２．１１ｂのキャリアが存在するか否かが判断される（ステップＳ１０１）。ＩＥＥＥ８０２．１１ｂのキャリアが存在する場合には（ステップＳ１０１のＹＥＳ）、通信チャネルｎの使用中止が決定される（ステップＳ１０２）。そして、現在通信中であれば、通信チャネルｎの使用中止を決定したマスタから通信先の他の各スレーブに対して、通信チャネルｎの使用中止が通知される（ステップＳ１０３）。これにより、通信チャネルｎはもはや使用されなくなる。
【００３１】
次いで、チャネル番号ｎの値を＋１または−１更新した後（ステップＳ１０４）、ステップＳ１０１からの処理が再び実行される。このようにして、使用中の全ての通信チャネルについてキャリアの存在の有無のチェックが行われ、通信チャネル毎にそれを使用するか、解放（使用中止）するかが決定されていく。
【００３２】
チャネル選択制御を通信開始前に行った場合には、使用中止が決定された通信チャネルを除外した周波数ホッピングシーケンスを、マスタからスレーブに通知することも可能である。
【００３３】
次に、図１２のフローチャートを参照して、一旦使用中止した通信チャネルを再び使用するために通信チャネル制御部１１１によって行われる処理手順について説明する。
【００３４】
まず、ＩＥＥＥ８０２．１１ｂのキャリア検出が行われ、使用中止中の通信チャネルｎ（チャネル番号ｎ）の帯域にＩＥＥＥ８０２．１１ｂのキャリアが存在するか否かが判断される（ステップＳ２０１）。キャリアが存在しない場合には（ステップＳ２０２のＮＯ）、通信チャネルｎはもはやＩＥＥＥ８０２．１１ｂによって使用されていないので、通信チャネルｎの使用が再開される（ステップＳ２０３）。これは、通信チャネルｎをホッピング対象に加えることによって行われる。
【００３５】
一方、通信チャネルｎにＩＥＥＥ８０２．１１ｂのキャリアが存在する場合には（ステップＳ２０２のＹＥＳ）、通信チャネルｎをホッピング対象へ追加するなどの処理は行われず、現在のチャネル使用状態がそのまま維持される。
【００３６】
以上のように、本実施形態によれば、干渉する危険のある他の無線通信方式のキャリアを検出し、使用する通信チャネルを選択するという制御を適用することにより、電波干渉によって実効通信速度が著しく低下したり、無線リンクが切断されるといった不具合の発生を防止することが可能となる。
【００３７】
なお、本実施形態のチャネル選択制御の方法は、使用する通信チャネルを選択可能なものであれば、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈに限らず、他の各種無線通信方式にも適用することができる。
【００３８】
また、通信チャネル制御部１１１の機能は、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈモジュール１１を搭載するパーソナルコンピュータなどの電子機器上で実行されるソフトウェアによって実現しても良い。
【００３９】
また、本発明は、上記実施形態に限定されるものではなく、実施段階ではその要旨を逸脱しない範囲で種々に変形することが可能である。更に、上記実施形態には種々の段階の発明が含まれており、開示される複数の構成要件における適宜な組み合わせにより種々の発明が抽出され得る。例えば、実施形態に示される全構成要件から幾つかの構成要件が削除されても、発明が解決しようとする課題の欄で述べた課題が解決でき、発明の効果の欄で述べられている効果が得られる場合には、この構成要件が削除された構成が発明として抽出され得る。
【００４０】
【発明の効果】
以上説明したように、本発明によれば、同じ周波数帯域を使用する複数種の無線通信方式を同じエリアで同時に使用することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の一実施形態に係る無線通信システムの構成を示すブロック図。
【図２】同実施形態のシステムにおいて単一の無線通信方式で通信している状態を示す図。
【図３】図２の状態における周波数の利用状況を示す図。
【図４】同実施形態のシステムにおいて複数の無線通信方式が同時に使用されている状態を示す図。
【図５】図４の状態における周波数の利用状況を示す図。
【図６】同実施形態のシステムにおいて複数の無線通信方式間で使用する通信チャネルを使い分けている状態を示す図。
【図７】図６の状態における周波数の利用状況を示す図。
【図８】同実施形態のシステムで使用される複数の無線通信方式それぞれの通信チャネルを説明するための図。
【図９】同実施形態のシステムにおけるチャネル干渉の回避の様子を示す図。
【図１０】同実施形態のシステムにおけるチャネル干渉の回避の様子を示す図。
【図１１】同実施形態のシステムで実行されるチャネル選択制御処理の手順を示すフローチャート。
【図１２】同実施形態のシステムにおける使用中止チャネルの再利用動作を説明するためのフローチャート。
【符号の説明】
１１…Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈモジュール
１２…無線ＬＡＮモジュール
１１１…通信チャネル制御部
１１２…キャリアセンス部
１１３…干渉チャネル判別部
１１４…使用チャネル制限部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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