(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の部材と、この第１の部材に変位可能に設けられた第２の部材とを備え、帯状体の長手方向へ移動可能かつ任意の位置で固定可能なバックルであって、
前記第１の部材は、ベース部と、このベース部に間隔を隔てて設けられ前記帯状体が挿通される少なくとも２つの挿通部と、この２つの挿通部の間に設けられ前記帯状体を前記ベース部から離れる方向へ屈曲させる屈曲部とを備え、
前記第２の部材は、前記帯状体に対してバックルが移動可能な第１の位置および前記帯状体に対してバックルが固定可能な第２の位置に変位可能で、第２の位置において、屈曲状態にある前記帯状体の一方側を他方側へ向かって押圧して更に深い屈曲状態に変形させる押圧部を備え、
前記屈曲部は、前記一方の挿通部近傍のベース部から他方の挿通部へ向かうに従ってベース部から離れる方向へ傾斜状に起立した起立片によって構成され、前記押圧部は、第２の位置において、前記起立片の先端からベース部へ下ろした垂線と略同じ位置または垂線より起立片内側に突出されていることを特徴とするバックル。
【請求項２】
前記起立片は、前記ベース部に対して３５度〜５５度の角度で傾斜状に起立されていることを特徴とする請求項１に記載のバックル。
【請求項３】
前記起立片の先端および押圧部の先端は、９０度以下の角度に形成されていることを特徴とする請求項１または請求項２に記載のバックル。
【請求項４】
前記第１の部材は、前記ベース部の幅方向両側に立設された一対の側壁部を備え、前記第２の部材は、前記第１の部材の２つの挿通部の間において、前記一対の側壁部に回動可能に支持されていることを特徴とする請求項１〜請求項３のいずれかに記載のバックル。
【請求項５】
前記第２の部材には、その第２の部材が第２の位置に位置したとき、前記第１の部材のベース部との間に帯状体を挟む挟持部が形成されていることを特徴とする請求項４に記載のバックル。
【請求項６】
前記第２の部材には、前記帯状体とは異なる他の帯状体が挿通されるとともに、その挿通された他の帯状体を長さ方向の任意の位置で移動阻止可能な長さ調整手段が設けられていることを特徴とする請求項１〜請求項５のいずれかに記載のバックル。
【請求項７】
前記長さ調整手段は、前記第２の部材に前記他の帯状体の長手方向に間隔を隔てて設けられ前記他の帯状体が挿通される少なくとも２つの挿通部によって構成されていることを特徴とする請求項６に記載のバックル。
【請求項８】
前記第２の部材に形成された２つの挿通部の間の中間部分の断面形状は、少なくとも１つの角部が鋭角に形成されていることを特徴とする請求項６または請求項７に記載のバックル。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、バックルに関する。詳しくは、帯状体の長手方向へ移動可能かつ任意の位置で固定可能なバックルに関する。
【０００２】
【背景技術】
第１の部材と、この第１の部材に変位可能に設けられた第２の部材とを備え、帯状体の長手方向へ移動可能かつ任意の位置で固定可能なバックルとして、たとえば、実公平５−３１９２６号公報に開示されたバックル（従来例１）、あるいは、実公平４−９８４１号公報に開示されたバックル（従来例２）などが知られている。
【０００３】
（従来例１）
このバックルは、バックル本体と、ストッパー片とを備えている。バックル本体は、一対の側枠と、この一対の側枠間の一端側に架け渡された取付シャフトと、一対の側枠間の他端側に架け渡された捲回シャフトおよび案内シャフトとを備える。ストッパー片は、一端側が取付シャフト側の側枠間に回動可能に支持され、他端側に捲回シャフトとの間にベルトを締め付ける係止突起を有する。
このような構成において、一方のベルトを取付シャフトに取り付ける。他方のベルトを捲回シャフトに捲回、反転させたのち、そのベルトの反転面にストッパー片の係止突起を押し入れると、この係止突起の側面でベルトの反転面が捲回シャフトに圧接係止される。つまり、ベルトの長さ方向の任意の位置がバックルに係止される。
【０００４】
（従来例２）
このバックルは、バックル本体と、ストッパーとを備えている。バックル本体は、一対の側枠と、この一対の側枠の一端側に形成された一対の軸受溝と、一対の側枠間の他端側に架け渡された捲回シャフトおよび案内シャフトとを備える。ストッパー片は、一端側に設けられた取付シャフトおよび前記軸受溝に係合される突起軸と、他端側に設けられ捲回シャフトとの間にベルトを締め付ける係止突起を有する。
このような構成において、一方のベルトを取付シャフトに取り付ける。他方のベルトを捲回シャフトに捲回、反転させたのち、そのベルトの反転面にストッパー片の係止突起を押し入れると、この係止突起の側面でベルトの反転面が捲回シャフトに圧接係止される。つまり、ベルトの長さ方向の任意の位置がバックルに係止される。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、上述したいずれのバックルも、ストッパー片の係止突起と捲回シャフトとの間にベルトを挟み込んで、ベルトの移動を阻止する構造であるため、ストッパー片を回転させたときに、ストッパー片の係止突起と捲回シャフトとの間隔がベルトの厚みより適正量だけ小さい寸法に正確に製作する必要がある。従って、各部品を高精度に製作しなければならないから、コストアップにつながる。
【０００６】
仮に、ストッパー片の係止突起と捲回シャフトとの間隔がベルトの厚みより適正量だけ小さい寸法になっていないと、次のような問題が生じやすい。
たとえば、ストッパー片の係止突起と捲回シャフトとの間隔がベルトの厚みより極端に小さいと、ストッパー片の回転時に力が必要なうえ、その力がストッパー片およびこれを回動可能に支持するバックル本体に加わるため、これらが破損しやすい。
逆に、ストッパー片の係止突起と捲回シャフトとの間隔がベルトの厚みより極端に大きいと、ベルトを挟持する力が十分でなく、ベルトの移動を確実に阻止できない。
【０００７】
また、長期に亘って繰り返し使用していくと、ストッパー片の係止突起が摩耗などによって滑りやすくなり、ベルトの移動を確実に阻止できないという問題も考えられる。つまり、摩耗による固定機能の低下が発生しやすい。
【０００８】
本発明の目的は、このような従来の課題を解消し、各部品を高精度に製作する必要がなく、移動および固定操作も簡易に行えるうえ、長期に亘って破損が少なく、かつ、固定機能の低下を防止できるバックルを提供することにある。
【０００９】
【課題を解決するための手段】
本発明のバックルは、第１の部材と、この第１の部材に変位可能に設けられた第２の部材とを備え、帯状体の長手方向へ移動可能かつ任意の位置で固定可能なバックルであって、前記第１の部材は、ベース部と、このベース部に間隔を隔てて設けられ前記帯状体が挿通される少なくとも２つの挿通部と、この２つの挿通部の間に設けられ前記帯状体を前記ベース部から離れる方向へ屈曲させる屈曲部とを備え、前記第２の部材は、前記帯状体に対してバックルが移動可能な第１の位置および前記帯状体に対してバックルが固定可能な第２の位置に変位可能で、第２の位置において、屈曲状態にある前記帯状体の一方側を他方側へ向かって押圧して更に深い屈曲状態に変形させる押圧部を備え、前記屈曲部は、前記一方の挿通部近傍のベース部から他方の挿通部へ向かうに従ってベース部から離れる方向へ傾斜状に起立した起立片によって構成され、前記押圧部は、第２の位置において、前記起立片の先端からベース部へ下ろした垂線と略同じ位置または垂線より起立片内側に突出されている、ことを特徴とする。
【００１０】
ここで、屈曲状態にある帯状体の一方側を他方側へ向かって押圧して更に深い屈曲状態に変形させるときは、帯状体が屈曲部と押圧部とに接していてもよいが、屈曲部と押圧部とで挟まれて強い力で締め付けられる必要はなく、バックルが帯状体の長手方向へ移動しようとするとき、帯状体の屈曲状態がバックルの移動時の抵抗となって、バックルの移動を阻止する状態であればよい。
【００１１】
このような構成によれば、帯状体を、たとえば、他方の挿通部に挿通させたのち、屈曲部を経由して一方の挿通部から引き出す。ここで、第２の部材を第１の位置にしておけば、帯状体に対してバックルが移動可能な状態になっているから、バックルを帯状体の長手方向の任意の位置へ移動させることができる。なお、バックルに対して帯状体を移動させる用途の場合には、バックルに対して帯状体をその長手方向へ移動させることができる。
第２の部材を第２の位置に変位させると、第２の部材の押圧部が屈曲状態にある帯状体の一方側を他方側へ向かって押圧して更に深い屈曲状態に変形させる。そのため、帯状体に対してバックルの移動が阻止された状態となるから、バックルを帯状体の長手方向の任意の位置で固定することができる。
【００１２】
従って、第２の部材の押圧部が屈曲状態にある帯状体の一方側を他方側へ向かって押圧し更に深い屈曲状態に変形させることによって、バックルを固定する構造であるから、つまり、帯状体が屈曲部と押圧部とで挟まれて強い力で締め付けられて固定される構造ではないから、従来のように、各部品を高精度に製作する必要がない。また、このこと、つまり、帯状体が屈曲部と押圧部とで挟まれて強い力で締め付けられて固定される構造ではないから、バックルの移動および固定操作も簡易に行えるうえ、長期に亘って破損が少なく、かつ、固定機能の低下も防止できる。
【００１３】
また、第２の部材が第２の位置になった状態では、押圧部は、起立片の先端からベース部へ下ろした垂線と略同じ位置、または、垂線より起立片内側に突出されているから、帯状体はＺ字状あるいは逆Ｓ字状に屈曲された状態となるため、バックルの移動をより確実に阻止することができる。
【００１４】
また、前記起立片は、前記ベース部に対して３５度〜５５度の角度で傾斜状に起立されていることが望ましい。
このような構成によれば、起立片はベース部に対して３５度〜５５度の角度で傾斜状に起立されているから、バックルの移動阻止機能を維持しつつ、バックルの厚み寸法を抑えることができる。つまり、起立片の角度を大きくすれば、帯状体のベース部からの屈曲高さ（すなわち、立ち上がり高さ）も大きくなり、バックルの移動時の抵抗が大きくなる。従って、バックルの移動阻止機能が向上するが、バックルの厚み寸法が厚くなる。逆に、起立片の角度を小さくすれば、バックルの厚み寸法を薄くできるが、バックルの移動阻止機能が低下する。これに対し、起立片をベース部に対して上記角度範囲内にすれば、上記両機能を同時に満足させることができる。
【００１５】
また、前記起立片の先端および押圧部の先端は、９０度以下の角度に形成されていることをが望ましい。
このような構成によれば、帯状体が屈曲された状態で当接する起立片の先端および押圧部の先端が、共に９０度以下の角度に形成されているから、これらの先端角部が帯状体に係止された状態になるため、バックルの移動阻止機能をより向上させることができる。
【００１６】
また、前記第１の部材は、前記ベース部の幅方向両側に立設された一対の側壁部を備え、前記第２の部材は、前記第１の部材の２つの挿通部の間において、前記一対の側壁部に回動可能に支持されていることが望ましい。
このような構成によれば、第２の部材を回動操作するだけで、第１の位置および第２の位置に位置変化させることができるから、操作が簡単で、しかも、スムーズに行える。
【００１７】
また、前記第２の部材には、その第２の部材が第２の位置に位置したとき、前記第１の部材のベース部との間に帯状体を挟む挟持部が形成されていることが望ましい。
このような構成によれば、第２の部材が第２の位置に位置すると、帯状体は、第２の部材の押圧部により更に深い屈曲状態に変形されると同時に、第２の部材の挟持部と第１の部材のベース部との間でも挟み込まれるため、つまり、帯状体とバックルとの抵抗がより高められる結果、移動阻止機能を更に向上させることができる。
【００１８】
また、前記第２の部材には、前記帯状体とは異なる他の帯状体が挿通されるとともに、その挿通された他の帯状体を長さ方向の任意の位置で移動阻止可能な長さ調整手段が設けられていることが望ましい。
このような構成によれば、帯状体の長手方向の任意の位置への移動および固定と、他の帯状体の長さ調整とを１つのバックルで行うことができるから、従来のリュック構造に適用すれば、部品点数も削減でき、コストも安くできるうえ、操作性も向上させることができる。
【００１９】
ちなみに、従来のリュック構造は、図８および図９に示す通りである。これは、リュック本体１と、このリュック本体１の背負部両側に設けられた一対の背負用ベルト２と、この背負用ベルト２の上部とリュック本体１の上部とを連結する補助ベルト３とを備えている。背負用ベルト２は、リュック本体１に片方の端部が固定された２本のベルト２Ａ，２Ｂと、この２本のベルト２Ａ，２Ｂの端部同士を連結するとともに、ベルト２Ｂを長さ調整可能にする連結具２Ｃとを備える。補助ベルト３は、２本のベルト３Ａ，３Ｂと、この２本のベルト３Ａ，３Ｂを連結するとともに、ベルト３Ａを長さ調整可能にする連結具３Ｃと、ベルト２Ａの長手方向へ移動可能に設けられベルト３Ａの他の端部を連結した連結具３Ｄとを備える。
【００２０】
このような構造の場合、３つの連結具、つまり、連結具２Ｃ、連結具３Ｃおよび連結具３Ｄが必要であるため、部品点数が多く、コストも高くつくうえ、調整操作もそれぞれの連結具２Ｃ，３Ｃ，３Ｄの位置、つまり、異なる３個所で操作しなければならないので、操作性に欠けるという課題がある。
このように課題に対しても、本発明のような構成を採用すれば、つまり、第２の部材に、帯状体とは異なる他の帯状体が挿通されるとともに、その挿通された他の帯状体を長さ方向の任意の位置で移動阻止可能な長さ調整手段が設けられたバックルを、たとえば、図８および図９の連結具３Ｄの位置に採用すれば、部品点数の削減、コスト低減、操作性の向上が期待できる。すなわち、本発明の構成を図８および図９のリュック構造に採用すれば、連結具３Ｃを削減でき、かつ、連結具２Ｃと本発明のバックルとの２個所での操作ですむから、従来に比べ、操作性も向上させることができる。
【００２１】
また、前記長さ調整手段は、前記第２の部材に前記他の帯状体の長手方向に間隔を隔てて設けられ前記他の帯状体が挿通される少なくとも２つの挿通部によって構成されていることが望ましい。
このような構成によれば、他の帯状体を一方の挿通部を通したのち、反転して他の挿通部に挿通し、最初の帯状体側へ引き出せば、他の帯状体を任意の長さ位置で固定できる。
【００２２】
また、前記第２の部材に形成された２つの挿通部の間の中間部分の断面形状は、少なくとも１つの角部が鋭角に形成されていることが望ましい。
このような構成によれば、他の帯状体が挿通される２つの挿通部の間の中間部分の断面形状のうち、少なくとも１つの角部が鋭角に形成されているから、この先端鋭角部が帯状体に係止された状態になるため、他の帯状体を任意の長さ位置で確実に固定することができる。
【００２３】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態を図面を参照して説明する。
図１および図２は、本実施形態のバックル（固定状態および固定解除状態）１０を示している。このバックル１０は、前述した図８および図９のリュック構造において連結具３Ｄの位置に適用したもので、帯状体としてのベルト２（２Ａ）の長手方向へ移動可能かつ任意の位置で固定可能な機能と、帯状体としてのベルト３（３Ａ）の長さを調整可能な機能とを備える。なお、ベルト２，３としては、合成樹脂製糸（たとえば、ポリエステル、ポリプロピレン、アクリル製などの糸）を平織、山杉綾織、グログラン織、バスケット織、変形バスケット織などによって、ある程度の腰（剛性）を有しかつ所定幅の帯状体に形成したものが用いられている。
【００２４】
本実施形態のバックル１０は、図３および図４に示すように、合成樹脂の射出成形によって成形された第１の部材としてのバックル本体１１と、このバックル本体１１に変位可能、つまり、回動可能に設けられた第２の部材としての係止部材３１とを備えている。
【００２５】
バックル本体１１は、横長矩形状のベース部１２と、このベース部１２の幅方向両側に立設された一対の側壁部１５とを備える。
ベース部１２の長手方向中間位置には、ベルト２の挿通方向に間隔を隔てて２つの貫通孔１３，１４が形成されている。
一対の側壁部１５間には、その両端側に連結桟１６，１７がそれぞれ架け渡されているとともに、一端側にベルト２をベース部１２から離れる方向へ屈曲させる屈曲部としての起立片２０が、また、中央部分に軸受孔２１がそれぞれ形成されている。連結桟１６，１７とベース部１２との間にはベルト２が挿通される挿通部としての挿通孔１８，１９がベルト２の長手方向に間隔を隔てて設けられている。起立片２０は、一方の挿通孔１９近傍のベース部１２から他方の挿通孔１８へ向かうに従ってベース部１２から離れる方向へ傾斜状に起立して設けられている。ここでは、ベース部１２に対して３５度〜５５度の角度で傾斜状に起立され、かつ、その先端２０Ａが略９０度以下の角度に形成されている。
【００２６】
係止部材３１は、バックル本体１１の２つの挿通孔１８，１９の間において、側壁部１５の軸受孔２１に回動可能に係合され、かつ、ベルト２に対してバックル１０が移動可能な第１の位置（図２の位置）およびベルト２に対してバックル１０が固定可能な第２の位置（図１の位置）に回動可能になっている。
係止部材３１には、軸受孔２１に回動可能に係合される突起３２と、第２の位置に位置した状態において、屈曲状態にあるベルト２の一方側を他方側へ向かって押圧して更に深い屈曲状態に変形させる押圧部３３と、バックル本体１１のベース部１２との間にベルト２を挟む挟持部３４と、ベルト３が挿通されるとともに、その挿通されたベルト３を長さ方向の任意の位置で移動阻止可能な長さ調整手段３５とを備える。
【００２７】
押圧部３３は、係止部材３１が第２の位置に位置した状態において、起立片２０の先端からベース部１２へ下ろした垂線と略同じ位置または垂線より起立片２０の内側に突出され、その先端３３Ａは、９０度以下の角度、ここでは約６０度の鋭角に形成され、かつ、幅方向の一定間隔位置に溝（凹凸）を備えている。
挟持部３４は、係止部材３１が第２の位置に位置した状態において、バックル本体１１のベース部１２との間でベルト２を挟みつける機能を備え、かつ、先端３４Ａは、角部に形成されているとともに、幅方向の一定間隔位置に溝（凹凸）を備えている。
長さ調整手段３５は、係止部材３１にベルト３の長手方向に間隔を隔てて設けられベルト３が挿通される少なくとも２つの挿通部としての挿通孔３６，３７によって構成されている。２つの挿通孔３６，３７の間に形成された中間部分３８の断面形状は、少なくとも１つの角部が鋭角に形成されている。具体的には、中間部分３８の外面および内面が、挿通孔３７から挿通孔３６に向かうに従って互いに接近するようにかつ弧状に湾曲され、いわゆる、砲弾形状に形成され、２つの角部３８Ａ，３８Ｂが鋭角に形成されている。
【００２８】
以上の構成において、バックル１０にベルト２，３を通すには、図５に示す手順で行う。
ベルト２を通すには、ベルト２をバックル本体１１の挿通孔１８に挿通させたのち、更に押し込むと、ベルト２の先端が起立片２０の内面側に当接したのち、その起立片２０の傾斜に沿って貫通孔１４からベース部１２の裏面側へ突出される（（ａ）参照）。
続いて、ベース部１２の裏面側へ突出したベルト２の先端を反転したのち、ベルト２の先端を起立片２０の内面に沿って押し込むと、ベルト２の先端が起立片２０の内面に沿って進み、起立片２０と係止部材３１との間の隙間からバックル１０の表面側へ突出される（（ｂ）参照）。
最後に、バックル１０の表面側へ突出したベルト２の先端を反転したのち、ベルト２の先端を起立片２０の外面に沿って押し込むと、ベルト２の先端が起立片２０の外面に沿って進み、挿通孔１９を通って他端側へ突出される（（ｃ）参照）。これにより、ベルト２がバックル１０に挿通される。
【００２９】
ベルト３を通すには、ベルト３を係止部材３１の内面側から挿通孔３６に挿通させたのち、その先端を反転して中間部分３８の外面側から挿通孔３７内に挿通させ、その先端を係止部材３１の内面側から引き出す。これにより、ベルト２がバックル１０に挿通される。
【００３０】
このようにして、バックル１０にベルト２，３を挿通した状態において、係止部材３１が図２の状態、つまり、第１の位置にあるときは、バックル１０内におけるベルト２は、中央部分がゆるやかな山状に屈曲した状態であるため、バックル１０の移動に対する阻止力は大きくない。従って、この状態において、バックル１０にベルト２の長手方向への力を加えることにより、バックル１０をベルト２の長手方向へ移動させることができる。
【００３１】
バックル１０をベルト２の長手方向任意の位置まで移動させたのち、係止部材３１を図１の状態、つまり、第２の位置に回動させると、係止部材３１の押圧部３３は回動しながら、起立片２０の先端からベース部１２へ下ろした垂線より起立片２０の内側まで突出する。すると、図６に示すように、バックル１０内でゆるやかな山状に屈曲していたベルト２は、山状の片側の辺が更に内側に押し込まれ、より深い屈曲状態に変形される。つまり、ベルト２は、起立片２０の傾斜外面からその先端を捲回したのち、更に、係止部材３１の押圧部３３を捲回した状態となる。そのため、この部分では逆「Ｓ」字状、あるいは、「Ｚ」字状に屈曲された状態となる。その結果、このベルト２の屈曲状態がバックル１０の抵抗となって、バックル１０の移動が阻止された状態となるから、バックル１０をベルト２の長手方向の任意の位置で固定することができる。なお、ベルト２が逆「Ｓ」字状、あるいは、「Ｚ」字状に屈曲された状態においては、ベルト２と起立片２０の内面との間には隙間ｄが形成されている。
【００３２】
一方、ベルト３の長さ調整を行う必要がある場合には、バックル１０をベルト２に対して固定する前に、つまり、係止部材３１を第１の位置に位置させた状態において、ベルト３の長さ調整を行ったのち、係止部材３１を図１の状態、つまり、第２の位置に回動させる。
ベルト３の長さ調整にあたっては、ベルト３の先端側（固定端側とは反対側）を係止部材３１の長さ調整手段３５に押し込み、ベルト３の固定端側を係止部材３１の長さ調整手段３５から引き出す（長くする場合）、あるいは、ベルト３の固定端側を係止部材３１の長さ調整手段３５に押し込み、ベルト３の先端側を係止部材３１の長さ調整手段３５から引き出し（長くする場合）、ベルト３の固定端からバックル１０までの長さを任意の長さに調整する。
【００３３】
本実施形態によれば、次の効果が期待できる。
（１）係止部材３１の押圧部３３が屈曲状態にあるベルト２の一方側を他方側へ向かって押圧し更に深い屈曲状態に変形させることによって、バックル１０を固定する構造であるから、つまり、ベルト２が起立片２０と押圧部３３とで挟まれて強い力で締め付けられて固定される構造ではないから、従来のように、各部品を高精度に製作する必要がない。
また、バックル１０の固定および移動操作時も、大きな力で押圧部３３を押圧してベルト２を起立片２０へ押し付けたり、大きな力で押し付け状態を解除する必要もないから、バックル１０の固定および移動操作も簡易に行えるうえ、長期に亘って破損が少なく、かつ、固定機能の低下も防止できる。
【００３４】
（２）ベルト２を屈曲させる部分は、挿通孔１９近傍のベース部１２から挿通孔１８へ向かうに従ってベース部１２から離れる方向へ傾斜状に起立した起立片２０によって構成され、押圧部３３は、第２の位置において、起立片２０の先端からベース部１２へ下ろした垂線と略同じ位置または垂線より起立片内側に突出されている。そのため、係止部材３１が第２の位置になった状態では、押圧部３３は、起立片２０の先端からベース部１２へ下ろした垂線と略同じ位置、または、垂線より起立片内側に突出されているから、ベルト２は逆「Ｓ」字あるいは「Ｚ」字状に屈曲された状態となるため、バックル１０の移動をより確実に阻止できる。
【００３５】
（３）この際、ベルト２と起立片２０の内面との間には隙間が形成されているから、起立片２０と押圧部３３との位置関係に製作上の誤差が生じても、これらを吸収できる。従って、この構造からも、従来のように、各部品を高精度に製作する必要がない。
【００３６】
（４）また、起立片２０は、ベース部１２に対して３５度〜５５度の角度で傾斜状に起立されているから、バックル１０の移動阻止機能を維持しつつ、バックル１０の厚み寸法を抑えることができる。つまり、起立片２０の角度を大きくすれば、ベルト２のベース部１２からの屈曲高さ（すなわち、立ち上がり高さ）も大きくなり、バックル１０の移動時の抵抗が大きくなるため、バックル１０の移動阻止機能が向上するが、バックル１０の厚み寸法が厚くなる。逆に、起立片２０の角度を小さくすれば、バックル１０の厚み寸法を薄くできるが、バックル１０の移動阻止機能が低下する。これに対し、本実施形態では、起立片２０をベース部１２に対して上記角度にしたので、上記両機能を同時に満足させることができる。
【００３７】
（５）起立片２０の先端および押圧部３３の先端が、共に９０度以下の角度に形成されているから、これらの先端鋭角部がベルト２に係止された状態になるため、バックル１０の移動阻止機能をより向上させることができる。
しかも、押圧部３３の先端３３Ａには、その幅方向一定間隔位置に溝（凹凸）が形成されているから、ベルト２との接触抵抗が大きく、バックル１０の移動阻止機能をより高めることができる。
【００３８】
（６）係止部材３１は、バックル本体１１の２つの挿通孔１８，１９の間において、バックル本体１１に回動可能に支持されているから、係止部材３１を回動するだけで、第１の位置および第２の位置に変化させることができるから、操作が簡単で、しかも、スムーズに行える。
【００３９】
（７）係止部材３１には、その係止部材３１が第２の位置に位置したとき、バックル本体１１のベース部１２との間にベルト２を挟む挟持部３４が形成されているから、係止部材３１が第２の位置になると、係止部材３１の挟持部３４がバックル本体１１のベース部１２との間にベルト２を挟み込むため、ベルト２とバックル１０との抵抗をより高め、移動阻止機能を向上させることができる。
しかも、挟持部３４の先端３４Ａには、その幅方向一定間隔位置に溝（凹凸）が形成されているから、ベルト２との接触抵抗が大きく、バックル１０の移動阻止機能をより高めることができる。
【００４０】
（８）係止部材３１には、ベルト３が挿通されるとともに、その挿通されたベルト３を長さ方向の任意の位置で移動阻止可能な長さ調整手段３５が設けられているから、ベルト２の長手方向の任意の位置への移動および固定と、ベルト３の長さ調整とを１つのバックルで行うことができる。そのため、、従来のリュック構造において、部品点数を削減できるとともに、コストも安くできるうえ、操作性も向上させることができる。
しかも、従来のリュック構造では、３つの連結具に伴う問題だけでなく、調整操作もそれぞれの連結具２Ｃ，３Ｃ，３Ｄの位置、つまり、異なる３個所で操作しなければならないので、操作性に欠けるという課題があったが、本実施形態のバックルによれば、２個所での操作ですむから、これらの課題も同時に軽減できる。
【００４１】
（９）長さ調整手段３５は、係止部材３１にベルト３の長手方向に間隔を隔てて設けられベルト３が挿通される少なくとも２つの挿通孔３６，３７によって構成されているから、ベルト３を一方の挿通孔３６を通したのち、反転して他の挿通孔３７に挿通し、最初のベルト３側へ引き出せば、ベルト３を任意の長さ位置で固定できる。
【００４２】
（10）係止部材３１に形成された２つの挿通孔３６，３７の間の中間部分３８の断面形状は、少なくとも１つの角部が９０度以下に形成されているから、つまり、ベルト３が屈曲された状態で当接するこれらの先端が、共に９０度以下の角度に形成されているから、これらの先端角部がベルト３に係止された状態になるため、バックル１０の移動阻止機能をより向上させることができる。
【００４３】
なお、本発明は、上記実施形態で説明したバックルに限定されるものでなく、次のような変形例も含む。
上記実施形態では、バックル１０がベルト２の長手方向に沿って移動する構成であったが、これとは逆に、ベルト２がバックル１０に対して移動してもよい。
上記実施形態では、リュックに適用した例について説明したが、この例に限られるものでなく、他の用途、たとえば、帯状体の長手方向へ移動可能かつ任意の位置で固定可能なバックルにも適用できる。
【００４４】
たとえば、図７に示すように、ベルト用のバックル４０として利用できる。このベルト用バックル４０は、上記実施形態のバックル１０に対して、係止部材３１に設けられていた長さ調整手段３５が省略されている点、ベルト４の片方の端部が連結桟１６に固定されている点が異なり、他の点は共通である。
使用方法は、ベルト４の一端をバックル本体１１に連結桟１６に固定し、ベルト２の他端を挿通孔１９を通し、起立片２０に沿わせたのち、係止部材３１の押圧部３３と起立片２０との間を通し、係止部材３１とバックル本体１１との隙間から引き出す。
この状態において、ベルト４の他端を引っ張れば、ベルト４の長さが短くなる。任意の位置で、係止部材３１を回動させると、押圧部３３が起立片２０の内側に入り込み、ベルト２の屈曲部がより深く屈曲された状態となるため、ベルト４の移動が阻止される。つまり、その位置に固定される。
従って、ベルト用バックルとして利用しても、前述した（１）〜（７）の効果が期待できる。
【００４５】
また、上記実施形態では、係止部材３１をバックル本体１１に対して回動可能に支持させたが、係止部材３１をバックル本体１１に対してスライド、つまり、起立片２０の内側へ入り込むようにバックル本体１１のベース部１２に沿って平行にスライドさせるようにしても同様な効果が期待できる。
また、上記実施形態では、連結桟１６，１７とベース部１２との間にベルト２が挿通される挿通孔１８，１９を設けたが、これは、完全に閉じられた孔でなくてもよく、一部が開放された溝状のものでもよい。要は、ベース部１２の所定位置において、ベルト２を長手方向へ移動可能に案内できれば、形状は問わない。
【００４６】
また、上記実施形態では、起立片２０をベース部１２に対して３５度〜５５度の角度で傾斜状に起立させたが、傾斜状に起立しなくてもよく、ベース部１２から略直角に起立させたのち、ベース部１２と平行に伸びる（挿通孔１８に向かって平行に伸びる）形状でもよい。
【００４７】
また、上記実施形態では、係止部材３１に、２つの挿通孔３６，３７を備えた長さ調整手段３５を設けたが、長さ調整手段３５の機構
（構成）としては、上記例に限られない。要は、ベルト３を長さ調整可能に固定できる構造であれば、他の構造であってもよい。
【００４８】
【発明の効果】
本発明のバックルによれば、各部品を高精度に製作する必要がなく、移動および固定操作も簡易に行えるうえ、長期に亘って破損が少なく、かつ、固定機能の低下を防止できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係るバックルの一実施形態（固定状態）を示す斜視図。
【図２】同上実施形態において、固定解除状態を示す斜視図。
【図３】同上実施形態において、バックル本体および係止部材の分解斜視図。
【図４】同上実施形態において、バックル本体および係止部材の断面図。
【図５】同上実施形態において、固定解除状態における断面図。
【図６】同上実施形態において、固定状態の断面図。
【図７】本発明の他の実施形態を示す断面図。
【図８】リュック構造を示す図。
【図９】図８のリュック構造におけるベルト連結状態を示す図。
【符号の説明】
２…ベルト、３…ベルト、１０，４０…バックル、１１…バックル本体（第１の部材）、１２…ベース部、１３，１４…貫通孔、１８，１９…挿通孔（挿通部）、２０…起立片（屈曲部）、３１…係止部材（第２の部材）、３３…押圧部、３４…挟持部、３５…長さ調整手段、３６，３７…挿通孔（挿通部）、３８…中間部分。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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