(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
燃焼器具のカム作動式コネクタと共に使用される加圧流体容器であって、加圧流体を収容するキャニスタと、このキャニスタの端部を密封するキャニスタキャップとからなる容器において、このキャニスタキャップは、（ｉ）ベースと、（ii）このベースから突出し、カム作動式コネクタを回転させるための接触面として作用する非円筒形カム表面を有する受け台と、（iii）この受け台に貫設された流体出口と、（iv）前記ベースから受け台の周囲に延出した外周壁を有し、この外周壁に、前記カム作動式コネクタを固定するための環状溝が設けられているところの容器。
【請求項２】
前記受け台はほぼ多角形の断面を有しているところの請求項１記載の容器。
【請求項３】
前記多角形の断面はほぼ正多角形であるところの請求項２記載の容器。
【請求項４】
前記受け台の断面はほぼ六角形であるところの請求項２記載の容器。
【請求項５】
前記六角形の断面は正六角形であって、内接円の直径が約１．０６７〜１．０８２センチメートル（０．４２０〜０．４２６インチ）で、外接円の直径が約１．１４３〜１．１６８センチメートル（０．４５０〜０．４６０インチ）であるところの請求項４記載の容器。
【請求項６】
前記キャニスタ内には、前記キャニスタキャップの受け台の流体出口から垂下してそれに流体連通しているディップ管を備えているところの請求項１記載の容器。
【請求項７】
前記ディップ管は前記受け台の流体出口に可撓性部材で連結されているところの請求項６記載の容器。
【請求項８】
前記ディップ管には、前記キャニスタがほぼ水平に横たえられた場合に、前記可撓性部材で確実に屈曲させることができる十分な重みが付されているところの請求項７記載の容器。
【請求項９】
前記ディップ管は、さらに、前記受け台の流体出口とその自由端部の間に屈曲可能部分を有しているところの請求項６記載の容器。
【請求項１０】
前記ディップ管は、その屈曲可能部分に可撓性管状部材を備えるとともに、可撓性管状部材に連結された剛性管状部材を備えているところの請求項９記載の容器。
【請求項１１】
前記ディップ管の可撓性管状部材はプラスチック製であり、前記剛性管状部材は金属製であるところの請求項１０記載の容器。
【請求項１２】
前記ディップ管は、その自由端部にプラスチックスリーブを備えているところの請求項１１記載の容器。
【請求項１３】
前記ディップ管は、その屈曲可能部分と自由端部の間に剛性部分を備えているところの請求項９記載の容器。
【請求項１４】
前記ディップ管の屈曲可能部分は、軸方向波形をその周囲に形成した部分からなり、ディップ管はその部分で屈曲可能であるところの請求項９記載の容器。
【請求項１５】
前記ディップ管は、その自由端部に挿入されたおもりを備えているところの請求項１４記載の容器。
【請求項１６】
前記おもりは、表面に複数の長手方向溝を設けたほぼ中実の円柱体であるところの請求項１５記載の容器。
【請求項１７】
燃焼器具のカム作動式コネクタと共に使用される加圧流体容器であって、加圧流体を収容するほぼ円筒形のキャニスタと、このキャニスタの端部を密封するキャニスタキャップとからなる容器において、このキャニスタキャップは、（ｉ）ベースと、（ii）このベースから突出し、カム作動式コネクタを回転させるための接触面として、前記キャニスタと共通の軸線を有する非円筒形カム表面を有する受け台と、（iii）この受け台に貫設された出口弁と、（iv）前記ベースから受け台の周囲に延出した外周壁を有し、この外周壁には、前記カム作動式コネクタを固定するための環状溝が設けられているところの容器。
【請求項１８】
前記受け台は、前記共通軸線に直交するほぼ多角形の断面を有しているところの請求項１７記載の容器。
【請求項１９】
前記多角形の断面はほぼ正多角形であるところの請求項１８記載の容器。
【請求項２０】
前記受け台の断面はほぼ六角形であるところの請求項１８記載の容器。
【請求項２１】
前記六角形の断面は正六角形であって、内接円の直径が約１．０６７〜１．０８２センチメートル（０．４２０〜０．４２６インチ）で、外接円の直径が約１．１４３〜１．１６８センチメートル（０．４５０〜０．４６０インチ）であるところの請求項２０記載の容器。
【請求項２２】
前記キャニスタ内には、前記出口弁から垂下してそれに流体連通しているディップ管を備えているところの請求項１７記載の容器。
【請求項２３】
前記ディップ管は前記出口弁に可撓性部材で連結されているところの請求項２２記載の容器。
【請求項２４】
前記ディップ管には、前記キャニスタがほぼ水平に横たえられた場合に、前記可撓性部材で確実に屈曲させることができる十分な重みが付されているところの請求項２３記載の容器。
【請求項２５】
前記ディップ管は、さらに、前記出口弁とその自由端部の間に屈曲可能部分を有しているところの請求項２２記載の容器。
【請求項２６】
前記ディップ管の該屈曲可能部分は可撓性管状部材を備えるとともに、可撓性管状部材に連結された剛性管状部材を備えているところの請求項２５記載の容器。
【請求項２７】
前記ディップ管の可撓性管状部材はプラスチック製であり、前記剛性管状部材は金属製であるところの請求項２６記載の容器。
【請求項２８】
前記ディップ管は、その自由端部にプラスチックスリーブを備えているところの請求項２７に記載の容器。
【請求項２９】
前記ディップ管は、その屈曲可能部分とその自由端部の間に剛性部分を備えているところの請求項２５記載の容器。
【請求項３０】
前記ディップ管の屈曲可能部分は、軸方向波形をその周囲に形成した部分からなり、ディップ管はその部分で屈曲可能であるところの請求項２５記載の容器。
【請求項３１】
前記ディップ管は、その自由端部に挿入されたおもりを備えているところの請求項３０記載の容器。
【請求項３２】
前記おもりは、表面に複数の長手方向溝を設けたほぼ中実の円柱体であるところの請求項３１記載の容器。
【請求項３３】
燃焼器具のカム作動式コネクタと共に使用される加圧流体容器であって、加圧流体を収容するキャニスタと、このキャニスタの端部を密封するキャニスタキャップとからなる容器において、前記キャニスタキャップが、（ｉ）ベース、（ii）このベースから突出し、燃焼器具のカム作動式コネクタを回転させるための接触面として作用する非円筒形カム表面を有する受け台及び（iii）この受け台に貫設された流体出口を備え、前記キャニスタ内には、可撓的に配置されて、前記キャニスタキャップの流体出口から垂下してそれに流体連通しているディップ管を備えたところの燃焼器具のための加圧流体容器。
【請求項３４】
前記ディップ管には、前記キャニスタがほぼ水平に横たえられた場合に、その自由端部に、前記キャニスタ内で確実に屈曲させることができる十分な重みが付されているところの請求項３３記載の加圧流体容器。
【請求項３５】
前記ディップ管は、前記キャニスタキャップの流体出口と前記ディップ管の自由端部の間に屈曲可能部分を有しているところの請求項３３記載の加圧流体容器。
【請求項３６】
前記ディップ管の屈曲可能部分は可撓性管状部材を備え、この可撓性管状部材に連結された剛性管状部材を備えているところの請求項３５記載の加圧流体容器。
【請求項３７】
前記ディップ管の可撓性管状部材はプラスチック製であり、前記剛性管状部材は金属製であるところの請求項３６記載の加圧流体容器。
【請求項３８】
前記ディップ管は、その自由端部にプラスチックスリーブを備えているところの請求項３７記載の加圧流体容器。
【請求項３９】
前記ディップ管は、その屈曲可能部分と自由端部の間に剛性部分を備えているところの請求項３５記載の加圧流体容器。
【請求項４０】
前記ディップ管の前記屈曲可能部分は、軸方向波形をその周囲に形成した部分からなり、前記ディップ管はその部分で屈曲可能であるところの請求項３５記載の加圧流体容器。
【請求項４１】
前記ディップ管は、その自由端部に挿入されたおもりを備えているところの請求項４０記載の加圧流体容器。
【請求項４２】
前記おもりは、表面に複数の長手方向溝を設けたほぼ中実の円柱体であるところの請求項４１記載の加圧流体容器。
【請求項４３】
燃焼器具のカム作動式コネクタと共に使用される加圧流体容器であって、
加圧流体を収容するキャニスタと、このキャニスタの端部を密封するキャニスタキャップとからなる容器において、前記キャニスタキャップが、（ｉ）ベース、（ii）このベースから突出し、カム作動式コネクタを回転させるためにその対応表面と係合する断面正六角形の非円筒形カム表面を有する受け台、（iii）この受け台に貫設された流体出口及び（iv）前記ベースから前記受け台の周囲に延出し、環状溝が設けられている外周壁を有し、前記キャニスタ内には、可撓的に配置され、前記流体出口から垂下してそれに流体連通しているディップ管を備え、このディップ管には、その自由端部に、前記キャニスタがほぼ水平に横たえられた場合に、前記キャニスタ内で確実に屈曲させることができる十分な重みを付されているところの容器。
【請求項４４】
前記ディップ管は、さらに、前記受け台の流体出口とディップ管の自由端部の間に屈曲可能部分を有しているところの請求項４３記載の容器。
【請求項４５】
前記ディップ管の屈曲可能部分は、可撓性管状部材とこの可撓性管状部材に連結された剛性管状部材を備えているところの請求項４４記載の容器。
【請求項４６】
前記可撓性管状部材はプラスチック製であり、前記剛性管状部材は金属製であるところの請求項４５記載の容器。
【請求項４７】
前記ディップ管は、その自由端部にプラスチックスリーブを備えているところの請求項４６記載の容器。
【請求項４８】
前記ディップ管は、その屈曲可能部分と自由端部の間に剛性部分を備えているところの請求項４４記載の容器。
【請求項４９】
前記ディップ管の前記屈曲可能部分は、軸方向波形をその周囲に形成した部分を有するところの請求項４４記載の容器。
【発明の詳細な説明】
発明の分野
本発明は、加圧流体容器、特に、燃焼器具のカム作動式コネクタと共に使用される加圧流体容器に関するものである。
発明の背景
液化石油ガス（ＬＰＧ）は、周囲圧力および温度で蒸発するが、加圧して液体の状態で容器に貯蔵できる燃料または液体として一般的に使用されている。ＬＰＧを使用するほとんどの従来の燃焼器具は比較的単純であり、加圧されているＬＰＧ容器をバーナーに連結する弁を備えている。これらの燃焼器具のほとんどは、容器から蒸気を引き出す蒸気引き出し原理で作動する。容器は一般的に、液体が底に溜まって、自己与圧蒸気が上に集まるような向きに置かれる。器具はこの蒸気を容器から引き出してバーナーに燃料を供給する。
作動は簡単であるが、この形式の燃焼器具には幾つかの欠点がある。蒸気を引き出すと、容器内の圧力が降下する。また、容器内に残っている液体からさらに蒸気が泡立つ。これが発生すると、液体が低温になり、容器内の圧力がさらに降下する。圧力が降下すると、燃焼器具の出力も低下する。また、燃料が混合ガス、例えば一般的に使用されるプロパンとブタンの混合物である場合、これらの異なった成分は異なった速度で液体から泡立つ。このため、蒸気中の気体成分の混合が変化し、その燃料を使用する器具の性能が変わる。これらの要因はすべて、低温状態で悪化し、バーナーの出力を不均一にする。
液体引き出し原理で作動する燃焼器具を開発しようとする従来の努力は一般的に、チェック弁から容器内へ垂れ下がった多孔質の芯に向けられている。芯は液体燃料を容器から引き出し、燃料は容器から抜き出された後に蒸発する。これらの液体引き出し装置では、蒸気引き出し器具の場合ほどには低温気候による性能低下が生じないが、多くの器具の出力需要量に追いつくほど十分な吸い上げ速度を維持することは、特に、燃料液位が低い場合に困難である。
このため、当該技術分野では、液体燃料を容器から引き出すことができ、また燃料液位に関係なく、液体燃料を許容速度で引き出すことができる加圧ＬＰＧ容器が求められている。
ディップ管を使用した容器のキャニスタから液体を引き出すためには、ディップ管をキャニスタ内の液体に浸漬する必要がある。これは、キャニスタの取り付け向きを定めることによって行うことができる。例えば、ディップ管が真っ直ぐであれば、キャニスタを直立位置で作動するように設計することができる。あるいは、ディップ管がキャニスタの側壁まで延びるように設計する場合、キャニスタはディップ管を液体が溜まる場所に向かわせる向きに取り付けられるように設計することができる。しかし、これらの方法ではキャニスタの取り付け向きを維持する必要があり、このことは屋外用装置では困難であろう。
このため、当該技術分野では、キャニスタの取り付け向きに関係なく、液体を引き出すことができるキャニスタが求められている。
液体を引き出す場合、液体燃料がバーナーに到着する前に適当に蒸発させることが望ましい。そのため、当該技術分野では、さらに、燃料容器と燃焼器具の間で燃料の蒸発を助けるコネクタが求められている。
キャンパーやハイカーは携帯する備品の体積、重量および量を最小限にしようとするので、屋外用コンロ等の燃焼器具はコンパクトで、軽量かつ多用途向きであると共に、組み立てや操作が容易でなければならない。従って、コンパクトで、軽量かつ多用途向きの携帯用コンロを提供することが望ましい。
「キャンプ用ポケットコンロ」と題するゼンザブローの米国特許第４，１７７，７９０号はそのような方法の１つを記載しており、コンロはハブに取り付けられた３つのワイヤ脚部を備えている。３つの脚部は、３つの脚部すべてが比較的集まった折りたたみ位置と、３つの脚部がほぼ等間隔に位置してハブ部材から半径方向外向きに延出している使用位置の間を移行可能である。このコンロはコンパクトで軽量であるが、独立的に移動する脚部は操作し難いと共に、適切な向きに置かなければ不安定である。
このため、当該技術分野では、コンパクトで軽量であるだけでなく、安定して操作が簡単なコンロフレームが求められている。
着火時に適当な燃料流を燃焼器具へ送ることは難しいことが多い。多くの場合、適切な点火を行うことができる流量より多すぎるか、少なすぎる流量に設定されている。点火前に弁がどの程度開いているかを目視や音で正確に判断することは困難である。従って、着火時に燃料の流量を適切に制御できる機構を設けることが望ましい。
また、容器を燃焼器具に固定する迅速かつ簡単な機構を提供することが望ましい。１つの試みであるイワタニのＣＢ−５５Ｅコンロは、キャニスタキャップの延長リムにノッチを設けることによってキャニスタを連結する。このノッチは、弁機構に近接したコンロのレバーと組み合わされる。キャニスタをコンロに係合させるためには、キャニスタをレバーがノッチにはまる向きにしなければならない。係合させた後、キャニスタを回転させることによってレバーが作動し、これによって回転コレットが作動する。コレット内に静止カムがはめ込まれている。コレットが回転する時、それはカムに接触し、カムがコレットのフィンガをキャニスタキャップの溝に押し込むことによって、キャニスタをコンロに固定することができる。
このような機構はキャニスタとコンロを確実に連結するが、これにはキャニスタを適正な向きにして、そのノッチをコンロのレバーと係合させる必要がある。また、キャニスタに延長キャニスタリムを設ける必要があり、これによってキャニスタの全体寸法が増加する。
従って、当該技術分野では、キャニスタを燃焼器具または他の出力部に固定する機構を簡単にすることができると共に、コンロと連結する前に向きを定める大変な作業の必要がなく、また、キャニスタの全体寸法を増加させないコネクタが求められている。
発明の概要
第１の態様によれば、本発明は、カム作動式流体出口コネクタと共に使用される加圧流体容器に関する。容器は、加圧流体を収容するキャニスタと、キャニスタの端部を密封するキャニスタキャップを備えている。キャップは、ベースと、このベースから突出し、カム作動式コネクタを回転させるためにその対応表面と係合する非円筒形カム表面を有する受け台と、受け台に貫設された流体出口と、ベースから受け台の周囲に延出する外周壁を備えており、この外周壁に環状溝が設けられている。
別の態様によれば、本発明は、カム作動式流体出口コネクタと共に使用される加圧流体容器に関する。容器は、加圧流体を収容するほぼ円筒形のキャニスタと、キャニスタの端部を密封するキャニスタキャップを備えている。キャップは、ベースと、このベースから突出し、カム作動式コネクタを回転させるための接触面として、キャニスタと共通の軸線を有する非円筒形カム表面を有する受け台と、この受け台に貫設された出口弁と、ベースから受け台の周囲に延出する外周壁を備えており、この外周壁に還状溝が設けられている。
本発明のさらに別の態様によれば、加圧流体を収容するキャニスタとキャニスタキャップを備えた加圧流体容器であって、そのキャップは、ベースと、このベースから突出し、燃焼器具のカム作動式コネクタを回転させるための接触面として作用する非円筒形カム表面を有する受け台と、この受け台に貫設された流体出口を備えており、ディップ管がキャニスタ内にヒンジ式に配置されて、流体出口から垂下してそれに流体的に連通しているものである。
さらに別の態様によれば、本発明は、カム作動式流体出口コネクタと共に使用される加圧流体容器に関する。容器は、加圧流体を収容するキャニスタと、キャニスタキャップを備え、このキャップは、ベースと、このベースから突出し、カム作動式コネクタを回転させるためにその対応表面と係合する正六角形の断面を有する非円筒形カム表面を有する受け台と、この受け台に貫設された流体出口と、ベースから受け台の周囲に延出した外周壁を備えており、この外周壁には環状溝が設けられている。容器は、さらに、キャニスタ内にヒンジ式に配置されたディップ管を備えている。ディップ管は、流体出口からヒンジ式に垂下してそれに流体的に連通している。ディップ管は、前記キャニスタが水平に横たえられた場合に、ディップ管の自由端部がキャニスタ内で確実に液体燃料内に沈下できるように屈曲するのに十分な重さが加わるように構成されている。
本発明の上記及び他の目的、特徴及び利点は、以下の図面を参照すれば十分に理解することができ、全図面を通して同様な参照番号及び参照文字は同様な部材を表している。
【図面の簡単な説明】
添付の図面を参照しながら本発明を説明する。
第１Ａ図は、屋外用携帯コンロに適用された本発明の実施例の斜視図である。
第１Ｂ図は、本発明の屋外用携帯コンロの別の実施例の斜視図である。
第１Ｃ図は、第１Ｂ図のコンロの分解斜視図である。
第２図は、第１Ａ図に示されているものと同様な屋外用携帯コンロの破断斜視図であり、違いはバーナーキャップの風よけ構造にあり、第１Ａ図は一体形であるが、第２図は分割形である。
第３図は、液化石油ガス燃料を収容するために本発明に使用されるエアゾール形キャニスタの斜視図である。
第４図は、第３図のキャニスタの断面図であって、キャニスタが通常の保管状態にある時の本発明のディップ管を示している。
第５Ａ図は、第３図のキャニスタの別の断面図であるが、キャニスタが屋外用携帯コンロを作動させる場合のように水平に配置されている時のディップ管の配置を示している。
第５Ｂ図は、第３図のキャニスタの別の断面図であるが、キャニスタが水平に配置されている時のディップ管の別の配置の実施例を示している。
第６Ａ図は、第１Ａ図の弁アセンブリの破断斜視図である。
第６Ｂ図は、本発明の弁アセンブリの別の実施例の破断斜視図である。
第６Ｃ図は、第６Ｂ図に示されている弁アセンブリの弁胴の実施例の断面図である。
第６Ｄ図は、第６Ｂ図の弁アセンブリの分解斜視図である。
第７図は、第６Ａ図ないし第６Ｄ図の弁アセンブリの別の斜視図である。
第８図は、第６Ａ図および第７図に対してほぼ９０°移動した方向から見た第１Ａ図の弁アセンブリの別の斜視図である。
第９Ａ図は、弁アセンブリのカム部材の分解断面図であって、特に、第６Ａ図、第７図および第８図の中央部分を示している。
第９Ｂ図は、本発明の弁アセンブリの変形実施例の断面図である。
第１０図は、第９Ａ図の弁アセンブリおよびキャニスタの破断分解断面図である。
第１１Ａ図は、第１０図の１１Ａ−１１Ａ線に沿って見た弁アセンブリのコレット部分の底面図である。
第１１Ｂ図は、本発明のコレットの実施例の斜視図である。
第１１Ｃ図は、第１１Ｂ図のコレットの正面図である。
第１１Ｄ図は、第１１Ｃ図のＤ−Ｄ線に沿った断面図である。
第１１Ｅ図は、第１１Ｂ図のコレットの側面図である。
第１１Ｆ図は、第１１Ｂ図のカムの別の側面図である。
第１１Ｇ図は、第９Ｂ図のコレットの斜視図である。
第１１Ｈ図は、第１１Ｇ図のＨ−Ｈ線に沿ったコレットの断面図である。
第１２Ａ図は、第１０図の１２Ａ−１２Ａ線に沿って見た弁アセンブリのカム部分の底面図である。
第１２Ｂ図は、本発明のカムの実施例の斜視図である。
第１２Ｃ図は、第１２Ｂ図のカムの正面図である。
第１２Ｄ図は、第１２Ｃ図のＤ−Ｄ線に沿った断面図である。
第１２Ｅ図は、第１２Ｃ図のＥ−Ｅ線に沿った断面図である。
第１２Ｆ図は、第１２Ｂ図のカムの側面図である。
第１２Ｇ図は、第９Ｂ図のカムの斜視図である。
第１２Ｈ図は、第１２Ｇ図のカムの側面図である。
第１３図は、第１０図と同様であるが、弁アセンブリがキャニスタに連結された状態にある断面図である。
第１４図は、第１３図の１４−１４線に沿って見た図面であって、コレットおよびカム部材を作動係合する前の状態に示している。
第１５図は、第１４図と同様であるが、コレットおよびカム部材を作動係合状態で示している。
第１６図は、弁アセンブリと一方のバーナーの間の導管を示す、第１Ａ図のコンロの破断斜視図である。
第１７図は、第１６図の１７−１７線に沿って見た拡大断面図である。
第１８図は、第１７図の１８−１８線に沿って見た長手方向断面図である。
第１９図は、バーナーの下側の導管をさらに示す破断斜視図である。
第２０図は、回動折り畳み式フレームのピボットコーナーを示すことができる向きにした第１図の携帯コンロの別の破断斜視図である。
第２１図は、特にバーナーの下側のピボットを示すことができる向きにした第１Ａ図のコンロの別の破断斜視図である。
第２２図は、コンロフレームの折り畳みを説明する斜視図である。
第２３図は、第２２図の実施例の後方から見た斜視図である。
第２４図は、第２２図の実施例の右側端部分の拡大破断斜視図であって、バーナーのボウル形風よけを形成している隣接セグメント間に隙間があることからわかるように、折り畳みが開始されたところである。
第２５図は、ほぼ完全に折り畳んだ状態にある第２２図の実施例を示す図である。
第２６図は、一方のボウルセグメントが他方のセグメントにほぼ完全に重なっていることから分かるように、最終折り畳み段階を示す図である。
第２７図は、本発明の別の実施例の、一口バーナーを有するコンロを示す破断斜視図である。
第２８図は、第１３図と同様であるが、コネクタの第２実施例を示す断面図である。
第２９図は、第２８図のコネクタの破断分解斜視図である。
第３０図は、コネクタの第３実施例の破断斜視図である。
第３１図は、第３０図の３１−３１線に沿って見た断面図である。
第３２図は、第３１図と同様であるが、その実施例の変形を示す断面図である。
第３３Ａ図は、本発明のキャニスタキャップの実施例の正面図である。
第３３Ｂ図は、第３３Ａ図のキャニスタキャップの受け台部分の上面図である。
第３４Ａ図は、本発明の折り畳み式屋外用コンロフレームの実施例の斜視図である。
第３４Ｂ図ないし第３４Ｄ図は、第３４Ａ図に示されている実施例の支持脚部の斜視図である。
詳細な説明
まず、第１Ａ図を参照すると、好都合な使用法を例示する本発明の屋外用携帯コンロ全体が参照番号５０で示されている。このコンロは、２つの同一のバーナー５２および５２’を支持している折り畳み式フレーム５１（第２図を参照）を備えており、バーナー５２’は第１Ａ図の左上方に示されている。
第１Ａ図の右上方から始めると、本発明の適用例は、加圧液化石油ガス（ＬＰＧ）燃料を収容しているキャニスタ５３を有している。特に、燃料は液体状態のブタン燃料か、ブタン／プロパン混合体がよく、キャニスタは、米国運輸省規格２Ｐまたは２Ｑに規定されているような通常のエアゾール容器形構造にすることができる。
キャニスタ５３のキャップに弁アセンブリ５４が連結されている。バーナー５２、５２’と弁アセンブリ５４の連結は、全体的に５５で示した導管手段で行われている。前述したように、上記の構成部材の各々に発明的特徴があり、これらについて順次説明するが、先ず、キャニスタから始める。キャニスタ５３のキャップからバーナー５２、５２’まで流路ができている。
キャニスタ
第３図ないし第５Ａ図および第５Ｂ図は、ＬＰＧ燃料を収容する本発明のキャニスタ５３を示している。キャニスタは、好ましくはほぼ筒形のエアゾール容器であることが好ましく、ほぼ従来と同様の構造とすることができるが、主な相違点は以下に説明する独特の出口受け台と独特のディップ管である。米国運輸省規格２Ｐおよび２Ｑは通常のエアゾール容器形構造の例を示している。
本発明のキャニスタは様々な加圧液体に用いることができるが、ＬＰＧ燃料に使用するのに特に適している。好適な塗例では、屋外用コンロに使用するために、キャニスタは液体の状態でブタン燃料またはブタン／プロパン混合燃料等のＬＰＧ燃料を収容している。蒸発燃料が、おそらくは蒸気推進剤と共に、キャニスタ内の液体燃料の表面６１の上方に存在しているであろう。
キャニスタ５３はキャップ５８を備えている。外向きに受け台６３がキャップ５８のベース５８ａから突出しており、密封式キャニスタ出口６３ａを設けた上部蓋体を備えている。受け台６３の軸線はキャニスタ５３の軸線とほぼ一致しており、出口６３ａはほぼその軸線上にある。出口６３ａ内にエアゾール容器形チェック弁を配置することができ、このチェック弁のウェブまたはシール７５に設けられたオリフィス７５’から標準プローブまたは「バイオネット」弁機構を挿入することができるが、当該技術分野において周知の多くの弁のいずれかを用いることもできる。以下にさらに詳細に説明するように、本受け台は従来の形状ではない。
キャニスタキャップ５８の外周壁５８ｂに環状溝７１が設けられている（第１０図にわかりやすく示されている）。この環状溝７１は、エアゾール容器形キャニスタのキャップではほぼ標準的な特徴であり、キャップをキャニスタに取り付ける通常の転造工程中に形成される。しかし、本発明のキャニスタは、以下に説明するように、この特徴を独特の方法で利用している。
ディップ管
第４図、第５Ａ図および第５Ｂ図に示されているように、ディップ管５６がキャニスタ５３の出口から内側に垂れ下がっている。図示の実施例では、ディップ管５６は、ディップ管５６の長さの大部分を占める剛性管５７と、可撓性プラスチックカップリング５９を備えている。カップリング５９は、剛性管５７をキャニスタの出口と流体連通状態に結合させる。カップリング５９は、多くの周知の方法のいずれかで剛性管５７に取り付けることができる。本実施例では、剛性管５７の基端部を小径にしてねじを切り、これを可撓性カップリング５９に摩擦嵌合させている。
剛性管５７は、好ましくは金属製にして、ディップ管５６に重みが加わるようにし、キャニスタの向きに関係なく、ディップ管の自由端部５６ａを常にキャニスタの内部の低位置に確実に屈曲降下させる、すなわち、落下するようにする。第４図は、キャニスタを直立位置に示しており、ディップ管５６がキャニスタのキャップ５８からほぼ垂直に垂れ下がっている。ディップ管５６はキャニスタ５３の底部６２にほぼ達するほど十分に長い。反対に、第５Ａ図および第５Ｂ図はキャニスタをほぼ水平に横たえた状態で示しており、これは多くの場合に作動位置である。この時、ディップ管の自由端部５６ａはキャニスタ内で落下して、キャニスタの側壁に当接している。このように、金属製の剛性管５７の重みと可撓性のカップリング５９によって、ディップ管の自由端部５６ａを液体燃料内に浸漬させておくこと、すなわち、表面６１の水準の下方に位置させておくことができる。これによって、キャニスタの向きに関係なく、蒸気ではなく液体燃料の引き出しが促進される。このため、ユーザは使用中にキャニスタの向きを気にする必要がなく、また、キャニスタの向きを選択的に定める余分な機構がまったく必要ない。
剛性管５７は、黄銅または鋼製であることが好ましいが、他の適当な金属を使用してもよい。あるいは、液体燃料の腐食作用に耐えることができると共に、自由端部をキャニスタの底部に確実に落下させるように十分な重さを可撓性のカップリングに加えるものであれば、金属の代わりに硬質プラスチックで管５７を形成してもよい。金属の剛性管５７の場合、通常は管自体が十分に重いが、プラスチックの剛性管５７の場合には、管の重みを補足する必要があるであろう。剛性管５７は、第４図または第５図に示されている場合よりもディップ管の全長に占める割合を増減させてもよい。例えば、図示しない１つの実施例では、剛性管５７は金属製にし、ディップ管５６の長さの約２０％を占めさせることができる。
特に、剛性管５７が金属製である場合、剛性管５７の自由端部付近に可撓性プラスチックスリーブ６０を設けてもよい。このスリーブ６０を設ける場合、好ましくは剛性管５７をキャニスタの底部より幾分手前で止まる長さとし、この終端プラスチックスリーブ６０を装着する。スリーブ６０がない場合、剛性管５７が金属製であると、ディップ管５６の自由端部は金属キャニスタの側壁に当たって「ガチッ、ガチッ」と音をたてるであろう。キャニスタの性能には必須ではないが、このスリーブ６０はキャニスタ５３を振ったり、向きを変える時に発するこの音を抑えるのに役立つことができる。スリーブ６０は、硬質プラスチック製の管５７の場合には必要ないであろう。反対に、そのようなスリーブ６０をプラスチックの剛性管５７に用いた場合、プラスチックスリーブ６０がキャニスタの金属壁への付着に抗する傾向を有するために余分な重みを加えることが必要になるであろうが、この問題は金属管５７を用いたほとんどの場合には本来的に解決されている。
可撓性カップリング５９およびプラスチックスリーブ６０は、長期にわたってＬＰＧの化学的浸食に耐えることができる多くの可撓性プラスチック材料の１つで構成するのが好ましい。
ディップ管５６を可撓性部材で連結するために別の機構を用いることができる。剛性管と可撓性カップリングの２部材式ディップ管を用いる必要はない。例えば、曲がるストローを連想させる、軸方向波形をその周囲に付けた部分を有する単一剛性プラスチック管を用いることができる。
第５Ｂ図を参照すると、キャニスタ５３の出口に近い方のディップ管５６の端部付近に軸方向波形をその周囲に付けた部分５６ｂを形成したディップ管５６の別の実施例が示されている。本実施例では、外表面に複数の長手方向溝を設けた中実の円柱体のおもり５７ａが、ディップ管５６の自由端部に挿入されている。このおもり５７ａの長手方向溝によって、燃料は円柱形のおもり５７ａの外表面とディップ管５６の内表面の間を通過することができる。
ピボットを備えたアングル形ディップ管も同じ結果を与えることができるであろう。いずれの場合でも、ディップ管５６の自由端部に金属製の管状インサートまたはカラー等で重みを加え、それがキャニスタ５３内で適切に方向付けされているようにする必要がある。単一の可撓性管でディップ管５６を形成することもできるが、それが捩れてキャニスタの内側に付着する傾向を相殺するために追加のおもりまたは他の特別構造が必要となることがあろう。
受け台
第３図ないし第５Ａ図および第５Ｂ図に示されている実施例に関連して前述したように、本発明のキャニスタ５３の受け台６３は従来の形状ではない。特に、それが非円筒形、すなわち、出口６３ａの軸線に直交する方向の断面が非円形である筒形であることに注意されたい。
さらに具体的に説明すると、本用途では、一般的に筒形は側面を備え、筒形の側面を横切る１対の平面で境界が定められていることが理解され、認められるであろう。説明上、横断面を筒形のベースと呼ぶ。筒形のベースが円形である場合、その筒形をここでは「円筒形」と呼ぶ。反対に、ここで使用する「非円筒形」は、平らな外側面を有するそのような円筒形を含まない。むしろ、ここで使用する非円筒形は他のすべての形状を含み、楕円形、放物線状、卵形、正多角形および非正多角形を含むが、これらに限定されることはなく、また、好適な実施例は、特に六角形である。また、ここで使用する非円筒形は、外側面に１つまたは複数の突出部を有するほぼ円筒形とすることもできる。
この非円筒形には多くの利点がある。第１に、この形状は円筒形受け台を受けるように構成された通常の弁機構とうまく組み合わされないために、液化燃料ではなく気体の燃料を受け取る構造の器具、すなわち、従来の蒸気引き出し装置等の不作動環境でキャニスタ５３を使用するようにする。第２に、非円筒形受け台は、カム作動式弁機構または他の出力コネクタを回転させる際の接触表面として作用することができ、キャニスタを燃焼器具に簡単な押し回しで取り付けることができる。簡単に説明すると、キャニスタ５３の受け台６３は、弁機構の対応開口に挿入することができる。挿入した後、キャニスタ５３を、すなわち非円筒形受け台６３をその軸線回りに回転させることによって、弁機構にトルクを加えることができる。このトルクを利用して弁機構を作動させ、弁をキャニスタ５３に固定することができる。独特のカム作動式弁機構の例を以下に説明し、それと受け台６３の相互作用についてさらに詳細に述べる。しかし、本発明のキャニスタの受け台はこの特定の弁機構に使用することに限定されないことを理解されたい。
第１０図に戻ると、受け台６３は下部分６３ａと上部分６３ｂからなり、それらは異なった断面形状を有している。上部分６３ｂは下部分６３ａよりわずかに狭く、円形断面と丸みを付けた上縁部を有している。これによって、受け台６３を対応の弁機構に挿入しやすくなると共に、受け台６３を内部に設けられているシール内に着座させやすくなる。しかし、この特徴は本発明には必須ではなく、受け台６３は全長にわたって均一な断面を有することもできる。
すなわち、下部分６３ａは六角形として図示されているが、側部に１つまたは複数の突出部を有するほぼ円筒形の受け台からなる不規則的（non-regular）筒形でもよい。金属成形の実際から、真の多角形は得ることができないであろうが、受け台の断面は、キャニスタ出口６３ａに中心が位置するほぼ正多角形であることが好ましい。これによって、キャニスタを対応の弁機構に対して適当な向きに合わせやすくなる。また、キャニスタ５３により弁機構に力をその周辺でさらに十分に加えることができるようになる。キャニスタ５３を回転させることによって、キャニスタおよび受け台の同一軸線の周囲に比較的等間隔に分散配置された複数の点または部分で対応の弁機構に力が加えられる。
キャニスタキャップ５８の実施例が、第３３Ａ図および第３３Ｂ図に示されている。キャップはまだ転造工程によりキャニスタ５３に結合されていないので、環状溝も設けられていない。キャップ５８は適当な材料で形成することができ、本実施例では０．４５７ミリメートル（０．０１８インチ）のスズ板が使用されている。１つの実施例では、受け台は断面が正六角形である。エアゾール容器形弁を埋め込むための十分な空間を設けながら、容積を最小限に抑えるために、本実施例の受け台の断面は、内接円の（側部間の）直径が約１．０６７〜１．０８２センチメートル（０．４２０〜０．４２６インチ）で、外接円の（コーナー間の）直径が約１．１４３〜１．１６８センチメートル（０．４５０〜０．４６０インチ）である。弁アセンブリすなわち弁機構４６とより正確にはめ合わせるために寸法公差が小さいことが好ましいが、これは本発明の作動性に必須ではない。
受け台は、エアゾール容器形弁を実質的に収容できる寸法でなければならない。受け台６３を保護するために、受け台６３をキャニスタキャップ５８のリップからあまり突出しないように構成することができる。１つの実施例では、受け台はキャップ５８のベースから約０．９２７〜０．９５０センチメートル（０．３６５〜０．３７４インチ）延出しており、上部分６３ｂの高さは約０．１３０センチメートル（０．０５１インチ）であり、その上縁部の曲率半径６３ｒは約０．０７４センチメートル（０．０２９インチ）である。この実施例では、受け台６３の下部分６３ａの下方のネック部分６３ｃが受け台６３の高さの最初の約０．２３９センチメートル（０．０９４インチ）を占めており、受け台のネック部分６３ｃおよび上部分６３ｂの各々の内径６３ｄは約０．９６３〜０．９７５センチメートル（０．３７９〜０．３８４インチ）である。本説明全体で述べる寸法は説明のためであって、限定的ではない。
弁機構（弁アセンブリ）
第１Ａ図を参照しながら前述した弁機構すなわち弁アセンブリ５４について、まず、第６図ないし第８図に関連させて説明する。アセンブリ５４の弁機能は、ここに記載する点を除いて、実質的に従来の手段で実行される。各弁に対して１つのくぼみ付きノブ６７が、各バーナー５２、５２’に１つずつ設けられている。本発明に使用するのに適した適当な周知の弁が、英国特許第２，２６２，１５６Ｂ号に示されている。しかし、ここに開示の弁アセンブリ５４は、幾つかの好都合な独特の特徴を備えている。第６Ｂ図ないし第６Ｄ図に示されているように、好適なアセンブリハウジング６８は「クラムシェル」構造を有している。言い換えると、１対のシェル６８ａ、６８ｂがねじ、接着剤等で固着されて１つのハウジング６８を形成している。図示の実施例では、３つのねじでシェルが固着されている。シェル６８ａ、６８ｂは同じ形状である。一方のシェルはねじを通す内孔を備えて、ねじの頭を受けることができるのに対して、他方のシェルはねじのねじ山と噛み合うねじ付き内孔が設けられている。好ましくは、アセンブリハウジング６８はマグネシウム合金またはアルミニウム合金製である。
第６Ｃ図に示されるように、好ましくは黄銅製であるほぼ「Ｔ字形」の弁胴１６８がハウジング内に収容されている。弁胴１６８は燃料キャニスタに挿入される入口プローブ７４を備えている。「Ｔ字形」の内部通路１６８ａが、プローブから弁胴の両端部に同一軸線上に配置された１対のテーパ状弁室１６８ｂまで延びている。弁室１６８ｂをこのように配置することによって、弁アセンブリを全体的にコンパクトにすることができる。さらに、弁室を同軸配列することによって、それに燃料キャニスタを連結する時にユーザが弁アセンブリを握ってねじることができるため、好都合である。さらに、弁室１６８ｂをこのように配置することによって、弁アセンブリのクリーニングが容易になる。各弁室１６８ｂは、対応の操作ノブ６７の弁軸６７ａを嵌着できるようにテーパ状に形成されている。弁胴１６８から１対の平行な筒形出口取り付け金具１６８ｃが延出しており、これを通る出口通路１６８ｄがそれぞれの弁室から延出している。燃料導管が各取り付け金具にクランプ等で固定される。この構造によって、弁胴１６８は燃料キャニスタから各燃料導管までの間に気密燃料路を形成する。
各弁室１６８ｂにねじが切られて、操作ノブ６７等のアクチュエータに連結された対応のねじ付きの弁軸を受け入れることができる。操作ノブ６７を一方向に、例えば反時計方向に回転させると、弁が開いてキャニスタから燃料をその操作ノブに対応した燃料導管に流すことができる。反対に、操作ノブを他方向に、すなわち時計回り方向に回転させると、弁が閉じて燃料の流れを停止することができる。
好都合なことに、弁アセンブリは点火中にバーナーに供給される燃料の量を制限する確実停止機構を用いている。確実停止機構は、アセンブリハウジング内にはめ込んで弁軸を挿通させたリング形の部材１００と、操作ノブの内周に形成された２つの突起６８ｂ、６８ｃからなっている。好ましくはプラスチック製であるリングは、第６Ｄ図に詳細に示されているが、アセンブリハウジングのスロット１０４から突出した解除ボタン１０２を備えている。このタブすなわちボタン１０２の真下にストッパ１０６が設けられて、部分的に操作ノブの中空内部に突出している。ストッパはテーパ状であって、外表面が湾曲して操作ノブの内周面に沿って摺動することができる。リングは、タブおよびストッパの直ぐ近くで切れており、このためにタブを押し下げた時にリングが弾性的に変形することができる。操作ノブの内周に沿って間隔を置いて（本実施例では約１２０°の間隔を置いて）対の突起６８ｂ、６８ｃが配置されており、その一方の突起６８ｃはＬ字形であり、他方の突起６８ｂはくさび形である。
図示の実施例の作用を説明すると、操作ノブを反時計回り方向に回転させて弁を開くと、くさび形突起６８ｂがストッパ１０６に当接し、これによって操作ノブを反時計回り方向にそれ以上回転できないようにする。この時、所定量の燃料が点火用にバーナーへ送られる。バーナーが点火した後、燃料出力を高めたい場合、解除ボタン１０２を押し下げてストッパ１０６をくさび形突起６８ｂの下方へ降下させることによって、操作ノブをさらに反時計回り方向に回転させることができる。弁が全開した時、Ｌ字形突起６８ｃがストッパ１０６に当接し、タブすなわちボタンを再び押し下げても、操作ノブを反時計回り方向にそれ以上回転できないようにする。この特徴、従って突起６８ｃは、確実停止機構の作動に好ましいが、本発明の必須の構成ではない。弁を閉じるには、操作ノブ６７を時計回り方向に回転させる。操作ノブを時計回り方向に回転させる時、くさび形突起６８ｂとストッパ１０６は単純に摺動して互いに通過し、操作ノブ６７の回転を妨害しない。
突起６８ｂまたはストッパ１０６のいずれかをテーパ状にする必要があるが、両方をそのようなテーパ状にする必要はない。これによって、停止機構と係合しないで弁を閉じることができ、これは本発明の必須の特徴ではないが、あれば好ましい。突起６８ｃはＬ字形である必要はないが、ストッパに突き当たる接触表面を必ず設けなければならない。
弁は、アルミニウム、マグネシウムまたは他のハウジング６８で示されているような熱吸収体で熱伝導状態に包囲されており、ハウジング６８にはフィン６９を付加的に設けてもよい。この熱吸収体は、低入力設定および初期着火における燃料の蒸発を助ける。熱吸収体がなければ、弁の温度が低下しすぎて適切に作動できないであろう。熱吸収体は、そのような問題を回避できる程度に弁の温度を維持することができる。
弁アセンブリの以上の説明は二重弁に関するものであるが、確実停止機構および熱吸収体等の好都合な特徴は、単式弁や、３つ以上の弁を有する弁アセンブリにも等しく適用される。
第１Ｂ図および第１Ｃ図に示されているように、弁アセンブリ５４は、コンロを安定させる支持ブラケット５４ａを備えている。この支持ブラケット５４ａは、弁アセンブリ５４に連結されているキャニスタが転動し、それによってコンロが転倒するのを阻止する。
弁機構  −  キャニスタとの連結
第６図ないし第１５図は、本発明の独特の弁アセンブリ５４の実施例を示している。まず、第６図ないし第９図を参照すると、弁アセンブリはカム６４とコレット６６を備えている。弁アセンブリ５４をキャニスタ、例えば上記のキャニスタ５３に連結する際に、カム６４およびコレット６６は協働する。
第１１Ａ図ないし第１１Ｆ図に詳細に示されている環状コレット６６は、複数の片持ち梁式のＬ字形フィンガ６５を備えており、これらはコレットからほぼ垂直に延出している。これらの実施例では、４本のフィンガ６５がコレット６６の周囲にほぼ等間隔に、コレットの中心から同一の半径方向距離に設けられている。拡大部分、すなわち爪７０はコレットのベースから離れた所でフィンガ６５から延出する。フィンガ６５はテーパ状の前縁部６５ａ（第１１Ｂ図）と、後縁部のリッジ６５ｂと、縁部６５ａおよびリッジ６５ｂ間のノッチ６５ｃを備えており、それらの目的について以下に説明する。
コレット６６は弁アセンブリ５４に固定されている。リベット、接着剤または他の同様な周知の方法等の多くの手段でこれを行うことができる。好適な実施例では、コレット６６は弁アセンブリ５４の対応溝（図示せず）にはまるフランジ６６ａを備えている。フランジに少なくとも１つのノッチ６６ｂが設けられており、これに溝の対応の突出部がはまることによって、コレット６６の回転を防止する。円周方向リップ６６ｃが弁アセンブリ５４に当接して、コレット６６の側方移動を防止できるようにしている。円周方向リップ６６ｃは、弁アセンブリ５４内へ進むキャニスタの上方移動も制限することができる。
第１２Ａ図ないし第１２Ｆ図に詳細に示されているように、カム６４は、キャニスタの非円筒形受け台６３と組み合わされる寸法の非円筒形ソケット７７を備えている。カム６４はコレット６６内にはめ込まれて、弁アセンブリに対して回転できるように配置されている。これは、幾つかの周知の機構で行うことができ、例えば第１０図に示されているように外向きのリップ６４ａを、または第１２Ｂ図に示されているように内向きのリップ６４ａ’を弁アセンブリ５４の対応の溝（図示せず）にはめ込むことによって、カムを弁アセンブリに連結することができる。カムは、弁アセンブリ５４からソケット７７内に部分的に延出している弁プローブ７４回りに回転する。好ましくは、ソケット７７は弁プローブ７４と同軸的である。カム６４の外周に沿って一連の半径方向ラグ７６が配置されている。ラグ７６は断面を均一にしてもよいが、第１２Ｂ図から明らかなように、テーパを付けてもよい。さらに、ラグ７６の各々に、各フィンガ６５の溝６５ｃに対応する隆起リブ７６ａが設けられている。
作用を簡単に説明すると、カム６４が回転すると、ラグ７６がコレットフィンガ６５と接触してそれを外向きに押し出すため、コレットのフィンガ６５の爪７０も外向きに拡がって、キャニスタのキャップ５８の環状溝７１にはまる。これによって、弁アセンブリ５４がキャニスタ５３にロックされる。弁アセンブリ５４とキャニスタ５３の間の接触点にシールを設けることができ、例えば第１０図および第１３図に１対のシール７２および７３がわかりやすく示されている。
さらに詳細に説明すると、弁アセンブリ５４をキャニスタ５３に連結する前に、コレット６６およびカム６４を第１４図に示されているように相対配置する。この時、カム６４のラグ７６はコレットのフィンガ６５の間の隙間に位置している。まず、弁アセンブリ５４とキャニスタを第１０図に示されているように互いに整合させて、延出プローブ７４をキャップ５８のシール７５の窪みまたはリセスと整合させる。次に、弁アセンブリ５４とキャニスタ５３を接近させて、第１３図に分かり易く示されているように、プローブ７４をキャニスタシール７５のリセスに挿入し、オリフィス７５’を形成する。この時、キャニスタ５３の（本実施例では）六角形の筒形受け台６３がカム６４の対応の六角形の筒形ソケット７７に嵌る。
連結を確実にするために、キャニスタ５３を弁アセンブリ５４に対してねじ回しのようにねじる。非円筒形の受け台６３とソケット７７が組み合わされているので、このねじりによってカム６４が回転するため、カム６４のラグ７６がコレット６６のフィンガ６５と接触する。フィンガ６５の内表面は、ラグ７６の外表面より中心にわずかに近い位置にある。従って、ラグがフィンガ６５のテーパ状縁部６５ａと接触すると、フィンガ６５は外向きにたわむ。ラグ７６がフィンガ６５と整合する位置へ摺動していくと、フィンガは拡がる。ラグ７６がフィンガ６５のリッジ６５ｂに当接した時、カム６４の回転が完了する。この時、ラグ７６のリブ７６ａはフィンガ６５のノッチすなわち溝６５ｃにはまっており、カム６４が誤って逆方向に回転するのを阻止する。第１５図は、この段階におけるラグ７６とフィンガ６５’の相対位置を示している。フィンガ６５が拡がると、拡大部分すなわち爪７０が外向きに移動して、キャニスタ５３のキャップ５８の環状溝７１にはまる。このため、弁アセンブリ５４はキャニスタ５３内にロックされ、キャニスタを逆方向に再び回転させるまで、弁アセンブリ５４とキャニスタ５３は合体状態にロックされる。
上記の構造では、キャニスタ５３の（従って受け台６３の）軸線が、カム６４およびコレット６６の軸線と一致しているため、非常に信頼性の高い連結が得られる。本発明のカム／コレット構造によって、キャニスタ受け台６３およびソケット７７の両方またはいずれか一方の断面が正多角形でない場合でも、キャニスタ５３からカム６４へ、さらにコレットフィンガ６５へ、力を十分に周辺で加えることができる。ソケット７７が六角形の筒形でも、他の非円筒形でも、キャニスタによって加えられる回転力はカムによって同一軸線の周囲の複数の位置で伝達されるため、爪７０を環状溝７１に容易にはめ込むことができる。コレット６６は回転しないでカム６４だけが回転するため、フィンガ６５は円周方向ではなく半径方向だけに移動することから、連結がさらに向上する。これによって、爪７０を還状溝７１に迅速に確実にはめ込むことができるようになる。
カム／コレット機構の変更実施例が、第９Ｂ図、第１１Ｇ図および第１２Ｇ図に示されている。コレット６６は、多くの点で先行実施例と類似しているが、１組の内側に面したねじ６６ｄが切られている。コレットフィンガ６５は、外向きの爪７０の反対側に内向きの爪７０ａを備えている。コレット６６は、非円形フランジ、ねじ、リベット、接着剤などの通常の手段で弁アセンブリに対して固定されている。
カム６４はコレット６６にはまっており、コレット６６のねじ６６ｄと螺合する１組のねじ６４ｂを備えている。本実施例では、カム６４は半径方向のラグを備えていないが、代わりに前縁部に接触表面６４ｃを設けている。
作用を説明すると、カム６４をキャニスタで回転させると、ねじ６４ｂ、６６ｄが螺合していることによってカム６４はコレット６６に対して軸方向に移動する。カム６４が第９Ｂ図に矢印Ａで示されている方向へ移動すると、接触表面６４ｃがコレットのフィンガ６５の内向きの爪７０ａに突き当たって、フィンガ６５を拡げる。先行実施例の場合と同様に、これによって外向きの爪７０がキャニスタキャップ（これらの図面には示されていない）の溝に押し込まれる。
図示の実施例では、内向きの爪７０ａと接触表面６４ｃにテーパが付けられている。これらの特徴は作動中のこれらの部材間の相互作用を改善するが、爪および接触表面の両方またはいずれか一方にテーパを付けることは必須ではない。
本発明の弁アセンブリ５４は、本発明のＬＰＧキャニスタと組み合わせて使用するのに特に適しているが、独特のカム／コレット構造は他のキャニスタ、供給管等にも用いることができる簡単な押し回し取り付け操作を可能にすることは理解されるであろう。また、本発明のカム／コレット機構ではラグおよびフィンガの数を増減し、異なった間隔または寸法にすることもできることは理解されるであろう。また、例えばラグおよびフィンガをカムおよびコレットの周囲に等間隔に配置することは必須ではないが、これによって上記の利点が得られる。また、ラグおよびフィンガを異なった形状にすることができる。例えば、フィンガ６５をテーパ状にする代わりに、ラグ７６をテーパ状にすることができ、また溝６５ｃと対応のリブ７６ａを置き換えて、溝をラグ７６に設けて、リブをフィンガ６５に設けることもできる。
導管
本発明のこの部分については、第１６図ないし第１９図を参照しながら説明する。例えば、第１６図は、第１Ａ図の右下方のバーナー５２を示している。第１Ａ図の導管手段５５は、弁アセンブリ５４（第１６図には右下方のコーナーに部分的に示されているだけである）からバーナー５２（および「図示しない」バーナー５２’）まで延びた２本のチューブ状の導管７８，７９を含む。導管７８は弁アセンブリ５４から第１Ａ図において右側の、第１６図では下側のバーナーまで延びている。
両導管７８、７９の新規で好都合な構造が、第１６図ないし第１８図に示されている導管７８で例示されている。まず、第１７図を見て、外側から説明を始めると、保護ブレード８０が設けられており、これは金属またはプラスチックにすることができる。図示のブレード８０は金属材で構成されており、可撓性チューブ８１がテフロン（TEFLON）（登録商標）で形成されている。チューブ８１には、ＬＰＧ内での劣化に対して耐性を有するテフロン（登録商標）またはゴムのロッド等の中実の可撓性プラスチックロッド８２がはめ込まれている。１つの実施例では、導管チューブ８１は内径が約０．３１８センチメートル（０．１２５インチ）であり、プラスチックの円筒形ロッドは外径が約０．０２５〜０．０３８センチメートル（０．０１０〜０．０１５”）未満である。
ロッドは、導管の容積を減少させると共に、大きい熱吸収表面を与えることを目的としている。それはまた、導管全体に圧力降下を発生する。熱吸収と圧力降下を組み合わせることによって、着火時に均一な蒸発を生じさせることができる。容積を減少させることによるさらなる利点として、バーナーの操作性が向上する。操作弁とバーナーとの間の導管内に存在する燃料が少なくなるため、流量設定の変更がバーナー出力にすばやく反映される。
可撓性導管７８、７９の端部からフレーム５１に達するまで延在する剛性導管にも、中実ロッドが部分的にはめ込まれている。例えば、可撓性導管７８は剛性導管８４と連結されている。第１６図の中央部分を参照されたい。剛性導管８４はフレーム部材８５に沿って延びてそれによって支持されている。剛性導管８４は、第１６図および第１９図に示されているように、バーナー５２につながっている。１つの実施例では、剛性導管内の中実ロッドは、外径が約０．１６センチメートル（０．０６３”）の黄銅ロッドであり、黄銅チューブの内径は約０．１７２センチメートル（０．０６８”）である。はめ込み形黄銅導管は、はめ込み形可撓性導管と同様に機能する。
同じ構造配置は、燃料を他方のバーナー（第１６図および第１９図には示されていない）に送るために可撓性導管７９に連結された黄銅（剛性）導管にも適用される。
例えば、剛性燃料導管８４は、バーナー用空気入口（図示せず）の下方に位置する黄銅ブロック８６に連結されている。燃料は、黄銅ブロック８６内の通路を通って、バーナー炎ゾーンに向かって立ち上がった発生管８７へ送られる。管状の通路は次に発生器８３を通った後、管８８を通って黄銅ブロック８６まで再び下っている。その後、流路はブロック８６内の別の通路を通って上昇して通常のオリフィスへ進む。オリフィスは燃料を、ここではガスを通常のベンチュリへ放出し、これによって得られた燃料／空気混合体がバーナーへ流れて燃焼する。発生管８７、管８８の炎ゾーン内の部分に熱吸収プレートを設けることができ、炎から発生器８３への熱伝達を増加させ、それによって発生器内での燃料の蒸発を増加させるために幅広にするか、肉厚にした部分を参照されたい。あるいは、発生器８３の上部分にループを設けて、炎にあたる熱伝達部分を増加させることもできる。
フレームおよびバーナー
添付の図面の幾つかは二口バーナーコンロを示している。一口バーナー５２だけを望む場合、１対の支持部材９２、９３を用いるだけでよい。特記しない場合、折りたたみ式フレームの様々な特徴についての以下の詳細な説明は、一口および多口バーナーコンロの両方にあてはまる。
第１９図、第１Ｂ図および第１Ｃ図に示されているような折りたたみ式コンロの好適な実施例では、折りたたみ式フレーム５１は２つのＸ字形支持部材９２、９３を含み、それらはそれぞれの支持部材９２、９３の重合点、すなわちピボット９０，９１で回動可能に接合されている。各ピボット９０、９１から１対の対向支持脚部９２ａ、９３ａおよび１対の対向支持アーム９２ｂ、９３ｂが延出している。
第２１図および第１Ｃ図を参照すると、各Ｘ字形支持部材９２、９３は、ここでは環状ハブとして示されているピボット９０、９１を備えており、それにバーナーアセンブリ５２ａの一部分が挿通されている。図示の実施例では、バーナーアセンブリ５２ａはピボット軸として機能しており、これを中心にして一方の支持部材９２が回動する。剛性導管８４が、他方の支持部材９３に取り付けられて、他方の支持部材９３がバーナーアセンブリ５２ａを中心に回動しないようにしている。しかし、剛性導管８４を支持部材９３に取り付けなかったならば、両方の支持部材９２、９３がバーナーアセンブリ５２ａを中心に回動できるであろう。本実施例では、両方の支持部材がバーナーアセンブリ５２ａに回動可能に取り付けられている（または、取り付けることができる）が、第１支持部材をバーナーアセンブリに固定し、第２支持部材をバーナーアセンブリまたは第１支持部材のいずれかに回動可能に取り付けることによって、同様な折りたたみ式フレームを構成することもできる。
支持部材９２、９３のピボット９０、９１の各々は、回転制限器９０ａ、９１ａを備えている。第１Ｃ図に示されているように、上側の支持部材９２の回転制限器９０ａは下向きに延出している。下側の支持部材９３の回転制限器９１ａは上向きに延出している。各回転制限器９０ａ、９１ａは、それぞれのピボット９０、９１の外周に沿って配置されているため、フレーム５１が作動状態にある時、各支持部材９２、９３の回転制限器９０ａ、９１ａが相手側の指示部材９３、９２に当接する。従って、回転制限器９０ａ、９１ａは支持部材９２、９３が互いに対して回動できる量を制限する。好適な実施例では、回転制限器９０ａ、９１ａは支持部材９２、９３が互いに対して約９０°回動できるようにする。
上記形式の複数のフレームを結合させることによって、さらにバーナーを追加して設けることができる。例えば、第１Ａ図、第２０図および第２１図に示されている二口バーナーの実施例では、回動可能に連結された２対のＸ字形支持部材９２、９３、９２’、９３’が四辺形をなすように配列されており、バーナー５２、５２’が２つの対向コーナーに配置され、残りの２つの「バーナーのない」コーナー９４、９５で回動する。第２０図（第１Ａ図）を参照すれば、展開時には二口バーナーフレーム５１がほぼ矩形になることがわかる。この展開すなわち作動形態では、支持部材９２、９３、９２’、９３’が協働してコンロ５０の安定したベースを形成している。第２図に示されている折り畳み形態では、支持部材９２、９３、９２’、９３’が並置されてコンパクトな配置になっており、フレーム５１はバックパック等に入れて持ち運ぶのに適した細長い形状になる。フレーム５１の小型化は、第２２図から第２６図までの連続図から理解できる。フレームが作動形態と折り畳み形態の間を移行する間、対向した支持部材９２および９２’、９３および９３’は互いにほぼ平行になっている。
一口バーナーの実施例では、支持脚部９２ａ、９３ａと支持アーム９２ｂ、９３ｂは同じ長さである。第１Ｂ図および第１Ｃ図を参照されたい。二口バーナーの実施例では、２つの対向支持部材９２、９２’の支持脚部９２ａ、９２ａ’と対応の支持アーム９２ｂ、９２ｂ’とは延長部分を備えており、その先端部がピボットピンで隣接の支持部材９３’、９３の対応部分に取り付けられている。第２０図を参照されたい。しかし、二口バーナーの折り畳みフレームに、すべて同じ長さの支持部材９２、９３、９２’、９３’を設けることもできる。同様に、一口バーナーの折り畳みフレームに異なった長さの支持部材９２、９３を設けることもできる。
好ましくは、支持部材は軽金属、好ましくはマグネシウム合金またはアルミニウム合金で形成することができる。しかし、用途および他の物理的条件に応じて、他の材料も適当に使用することができる。第１Ａ図および第２図に示されているように、フレーム５１の重量をさらに軽減するために、薄くするか、支持アームおよび脚部に貫通穴を形成することによって支持部材の内部から材料を取り除くこともできる。支持部材は通常の手段で形成でき、好ましくはダイカストで形成される。
作動形態にある時、支持アーム９２ｂ、９３ｂは協働して調理器具受けを形成する。第１Ａ図に示されているように、各支持アーム９２ｂ、９３ｂに一連の段差部分１００が設けられているため、深鍋、平鍋および他の調理器具を最適に支持することができる。段差部分１００は、フレーム５１のピボット中心９０、９１から離れた位置にあるほど、地面または他の支持表面から高くなる。また、さらに安定性を高めるために、段差部分１００をピボット中心９０、９１に、すなわち深鍋、平鍋、容器または他の調理器具の中心に向かって下向きに傾斜させてもよい。図示の例では、異なった寸法の深鍋、平鍋、容器または他の調理器具に合わせた４つの段差部分１００が設けられている。しかし、コンロに意図されている用途に応じて、段差部分の数を増減することができる。本実施例に示されている段差部分は説明のためにすぎない。同様に、段差部分を支持アームに設けられた一連の隆起部にし、または、支持アームに形成された一連のノッチにすることもできる。当該技術分野の専門家であれば、他に可能な様々な段差形状を考えることができるであろう。
好適な実施例では、支持部材に一体成形された段差部分ではなく、第２７図に示されているワイヤ１５２ａのような火格子ワイヤが用いられている。第１Ｂ図および第１Ｃ図は、そのような火格子ワイヤ９２ｃ、９３ｃを支持部材９２、９３に取り付ける方法を示している。各火格子ワイヤ９２ｃ、９３ｃはコンロの中心に向かって傾斜しており、様々な寸法の調理器具を安定させるために一連のノッチ９２ｄ、９３ｄが互いに間隔を置いて設けられている。好ましくは、火格子ワイヤはステンレス鋼製である。あるいは、火格子ワイヤはメッキした鋼や、使用中に生じる高温に耐えることができる他の材料で形成することもできる。火格子ワイヤは、プレス加工、圧着、ピン留め、接着または他の取り付け技法で支持部材に取り付けられる。このように火格子ワイヤを使用することによって、フレームに伝達される熱は支持部材が調理器具を直接支持する時よりも少なくなる。このことは、支持部材がアルミニウムやマグネシウム合金等の熱伝導率が高い材料で形成されている時には特に好都合である。
一口バーナーの実施例では、剛性燃料導管８４がバーナーフレーム５１の１つの支持脚部９３ａに当接している。ブラケット９３ｅが支持脚部９３ａから延出して、剛性燃料導管８４を支持脚部９３ａに当接した位置に保持している。第１９図および第１Ｃ図を参照されたい。二口バーナーの実施例では、「バーナーのない」コーナー９５が可撓性導管７８、７９の入口になっている。１つの延長支持脚部９２ａ’に設けられたブラケット９２ｅ’が、バーナー５２’用の剛性導管９６を保持している。延長支持脚部９２ａ’に回動可能に取り付けられている隣接の支持脚部９３ａに設けられたブラケット９３ｅが、バーナー５２用の別の剛性導管８４を保持している。二口バーナーフレーム５１を折り畳んで比較的コンパクトな、すなわち「平板状」形態にした時、剛性導管８４、９６はほぼ平行になり、それらのバーナーアセンブリ５２ａ、５２ａ’から遠い方の端部は折りたたんだフレーム５１からわずかに突出する。この構造によって、可撓性導管７８、７９および弁アセンブリ５４を折りたたんだフレーム５１の上に折り重ねることができるため、コンパクトに保管できる。
第１Ａ図のバーナー５２は３６０°つながったボウル形風よけ８９を備えている。第１９図および第２１図も参照されたい。風よけはバーナー５２と支持部材、ピボット９０、９１との間に配置されている。第２０図、第２１図および第１Ｃ図を参照されたい。
あるいは、バーナー５２に分割式ボウル形風よけ８９ａを設けてもよい。第２図および第２２図ないし第２６図を参照されたい。風よけ８９ａは４つの湾曲セグメント９７、９８、９７’、９８’すなわち四分円で形成されており、その各々は対応の支持部材に取り付けられている。この構造によれば、各風よけセグメントはそれぞれの支持部材と共に回転してコンパクトな保管形態にすることができる。各風よけセグメントをそれぞれの支持部材に取り付ける代わりに、別の構造では一方で向き合った対の風よけセグメントを１つの支持部材に取り付け、他方で向き合った対の風よけセグメントをバーナーアセンブリ自体に取り付けることができる。第２２図ないし第２６図に示されている連続図から、フレームおよび風よけの全体的な小型化が理解されるであろう。第２６図では、風よけセグメントがほぼ完全に積み重なった、すなわち重合状態にあり、各上側セグメント９７、９７’は対応の下側セグメント９８、９８’をほとんど覆い隠している。第２２図に示されている作動形態では、上側および下側セグメント９７、９８の間の隙間９９’がほとんど存在していない。第２４図に示されている折り畳みの前段階では、約２０°の隙間９９が存在している。第２６図に示されている完全に、折り畳んだ形態では、隙間９９”は約９０°である。
支持部材９２、９３をバーナーアセンブリ５２ａに対して適当に配置するために、バーナーアセンブリ５２ａにはコイルばね５２ｂが支持部材９２、９３の下方に設けられている。このばね５２ｂは支持部材９２、９３をバーナー５２の下方へ付勢する。
コンロの作動時には風よけ８９が高温になりやすいことは理解されるであろう。風よけ８９から支持部材９２、９３に伝達される熱を減少させるため、風よけ８９と上側支持部材９２との間に「波形」ワッシャ５２ｃを介在させてもよい。第１Ｃ図を参照されたい。ワッシャ５２ｃの「波」が表面接触を減少させる結果、風よけ８９から支持部材９２、９３に伝達される熱が減少する。断熱材から成る断熱ワッシャ等の他の装置および構造を用いて風よけから支持部材に伝達される熱を減少させることができる。
コネクタの第２実施例
次に、第２７図ないし第２９図を参照する。最初に、本実施例は円筒形または非円筒形のいずれの受け台にも使用できることを理解されたい。本発明の２つの変更特徴を説明する。第１に、第２７図には１口バーナー形式の屋外用コンロが示されており、これは直接的にキャニスタ１５３の上に取り付けられている、すなわち可撓性導管手段が介在していない。しかし、弁アセンブリ１５４の一部として導管手段が設けられており、これが第１実施例の導管等の蒸発促進を好都合に行っている。
バーナー１５２は、深鍋、平鍋、容器、調理器具等を支持するＵ字形支持部を備えている。キャニスタ１５３はキャップ１５８を備えている。第２８図も参照されたい。キャップ１５８の直ぐ上方に弁アセンブリ１５４が配置されている。バーナー１５２は弁アセンブリ１５４によって固着されている。特に、新規で好都合な点は、弁アセンブリ１５４とキャップ１５８との連結である。
本実施例も、第２９図にわかりやすく示されているコレット形の部材１６６と、やはり第２９図に斜視図で示されているカム部材１６４を用いている。カム部材１６４もプローブ１７４と組み合わされており、このプローブは、やはり弁アセンブリ１５４に固定されているカム部材１６４に対して固定した状態で弁アセンブリ１５４に支持されている。
第１実施例と異なる点は、コレット部材１６６がキャップ１５８の一部として設けられていることである。キャップ１５８も内側に面した環状の、すなわち円周方向の環状溝１７１を備えており、これにコレット部材１６６に設けられている環状リブ１７０（第１実施例の爪７０に相当する）がはめられる。
カム部材１６４をキャップ１５８で支持されているコレット部材１６６と係合する方向に、第２９図に示されている状態へ移動させると、カム部材１６４に設けられた半径方向外向きのラグ１７６がフィンガ１６５に設けられたＬ字形スロット１０１の開放端部と整合する。コレット状のこれらのフィンガ１６５は軸方向に延在するスロットすなわち分離部分１０２で分離されている。
ラグ１７６がＬ字形スロット１０１と係合すると、キャニスタ１５３の回転に伴ってそれらはスロットの形状に沿って移動する。やはりキャニスタ１５３に段差付き受け台１６３が設けられており、下側段差部分１６３ａは非円形である。図示の例でも、やはり、カム部材１６４の開口１７７と組み合わされるように六角形が用いられている。キャニスタ１５３を弁アセンブリに対して、またはその逆で回転させると、ラグ１７６は順次浅くなるＬ字形スロット１０１に沿って奥へ移動し、カム部材１６４（従って弁アセンブリ１５４）をコレット部材１６６（従ってキャニスタ１５３のキャップ１５８）内に確実に着座させることができる。これによって２つの好都合な機能が得られる。第１に、フィンガ１６５は外向きに押し付けられ、環状リブ１７０が環状溝１７１内にさらにはめ込まれる。第２に、これによってプローブ１７４が下がってウェブ１７５を貫通して、さらに、オリフィス１７５’を形成し、確実なシールを生じさせることができる。
コネクタの第３実施例
第３実施例が、第３０図ないし第３２図に示されている。最初に、本実施例も円筒形または非円筒形のいずれの受け台にも使用できることを理解されたい。本実施例は、コレット部材とキャップを組み合わせており、キャニスタの下流で同じ蒸発促進機能を果たす。
第３０図および第３１図の各々において、参照番号２５３は、圧延工程で取り付けたキャップ２５８を備えたキャニスタを示している。キャップ２５８は、先行実施例の受け台に幾分似た中央開口付きボス２６３を備えている。ボス２６３には、窪んだ薄い部分２７５’を有するシール２７５がはめ込まれている。これに、全体を２５４で示した弁アセンブリの下側ハウジング２６４の一部として設けられているプローブ２７４が貫入する。第３０図だけに示されている。
下側ハウジング２６４に１対の対向ラグ２７６が設けられており、これらは１対の対向傾斜スロット２０１と係合する。ラグ２７６をスロット２０１にはめてから弁アセンブリ２５４とキャニスタキャップ２５８を相対回転（例えば１／４回転）させると、部品が引き合わされて、プローブ２７４がボス２６３の薄い部分２７５’を破り、ラグ２７６は各スロット２０１の下端部に近いがそれから離れた位置にあるデテント２０２で一時的にロックされる。その結果、これらの２つの部材、すなわち、キャニスタキャップ２５８と弁アセンブリ２５４は連結状態に保持される。また、切り離す時には、例えば逆方向に１／４回転させるだけでよい。
下側ハウジング２６４をキャップ２５８内へさらに確実に係合させる、すなわちはめ込むために、第３２図の変更例を用いることができる。ここでは、キャップの垂直壁が長くなって２５８’のような圧延で形成された端部を有している点を除いて、すべて同じである。また、傾斜スロットが異なっている。第３２図では、スロット２０１’の上終端部が第３１図の実施例のフレア形上縁部ではなく、キャップの圧延で形成された上縁部に開いている。いずれの場合も、流路蒸発の促進に対して同じ好都合な作用が得られる。
フレームの変更実施例
第３４Ａ図ないし第３４Ｄ図はコンロフレーム５１の別の実施例を示しており、回動可能に連結された３つの支持脚部１９１、１９２、１９３を備えている。これらの脚部１９１、１９２、１９３は、それぞれ開口１９４ａ、１９５ａ、１９６ａを有する環状ピボット１９４、１９５、１９６から延出しており、バーナーアセンブリはそれらの開口に通して取り付けられている。支持脚部１９１はブラケット１９６を備えており、これは剛性導管８４を支持脚部１９１に当接状態に保持するためのものであり、支持脚部１９１をバーナーアセンブリに実質的に固定している。
フレーム５１を折り畳みやすくするために、支持脚部１９２は環状ピボット１９５からほぼ半径方向に延出しているが、支持脚部１９１、１９３はそれぞれ環状ピボット１９４、１９６に対して斜めになっている。支持脚部１９１と１９３は、環状ピボット１９４、１９６を中にして互いに片寄っている。すなわち、支持脚部１９１、１９３を同じ向きに置いた状態で上方から見た時、環状ピボット１９４は支持脚部１９１の一方側に片寄るのに対して、環状ピボット１９６は支持脚部１９３の他方側に片寄る。図示の実施例では、フレーム５１を組み立てた時、環状ピボット１９４は環状ピボット１９５の上に重なり、環状ピボット１９５は環状ピボット１９６の上に重なる。支持脚部１９２に設けられた（以下に説明する）回転制限器１９２ａによって、支持脚部１９１、１９３が支持脚部１９２から一定角度を超えて回動して離れないようにしている。これによって脚部を一方向だけで互いに折り重ねることができる。このため、フレーム５１を折り畳んだ時、支持脚部１９１、１９３は支持脚部１９２の両側に密接した状態になる。
支持脚部１９１、１９３は、それぞれ環状ピボット１９４、１９６に対して垂直方向にも片寄っている。横から見た時、環状ピボット１９４は、環状ピボット１９５が支持脚部１９２から延出している位置よりも支持脚部１９１において高い位置から延出しており、この環状ピボット１９５の延出位置は、環状ピボット１９６が支持脚部１９３から延出している位置よりも高い。このため、フレーム５１を組み立てる時に環状ピボット１９４、１９５、１９６を重ねた時、脚部１９１、１９２、１９３がほぼ同じ高さになる。
回転制限器１９２ａは、支持脚部１９２に対向する位置で環状ピボット１９５から延出している。この制限器１９２ａは環状ピボット１９５の上下方向に延在しており、他の支持脚部１９１、１９３を支持脚部１９２から約１２０°回動させた時にその各々と接触する寸法を有している。これによって、第３４Ａ図に示されている完全展開位置が定められ、この時、支持脚部１９１、１９２、１９３はバーナーアセンブリ５２の周囲にほぼ等間隔に分散配置されている。支持脚部１９１、１９３はそれぞれ環状ピボット１９４、１９６に対して片寄っているため、制限器１９２が比較的小さくてもこれらの支持脚部１９１、１９３の分離状態を維持することができる。図示の実施例では、例えば環状ピボット１９５の外半径が約１．５２４センチメートル（０．６０インチ）であり、制限器１９２ａは、ピボット１９５の中心から約１．７７８センチメートル（０．７０インチ）に位置する最大幅でわずかに約０．９４センチメートル（０．３７インチ）である。コンロを完全に展開した時に支持脚部１９１、１９２、１９３が等間隔に分離するようにコンロを構成することは必須ではない。制限器１９２ａの大きさおよび位置を変更することによって、所望の分離状態を得ることができる。
この構造の１つの特別な特徴は、フレーム５１の展開および折り畳みが容易であることにある。支持脚部１９１、１９２、１９３が互いに密接している折り畳み位置から、ユーザは支持脚部１９３を握ってバーナーを中心に（図示の実施例では上から見た時に時計回り方向に）回転させて支持脚部１９１からできる限り離すだけで、コンロを展開することができる。支持脚部１９３が支持脚部１９２から約１２０°離れる位置へ回転した時、それは制限器１９２ａに接触する。支持脚部１９３を同じ方向にさらに回転させると、制限器１９２ａが、従って支持脚部１９２が支持脚部１９１に対して同じ方向に回転する。これは、制限器１９２ａが支持脚部１９１に接触するまで継続し、接触した時点で、コンロは図示の完全展開状態になる。コンロを閉じるには、バーナーアセンブリ５２を中心に、支持脚部１９３を逆方向（図示の実施例では上から見た時に反時計方向に）回転させるだけである。
概要
燃焼器具５２、５２’用のＬＰＧキャニスタコネクタの発明は、キャップ５８、１５８、２５８を備えた液体燃料を収容しているキャニスタ５３、１５３、２５３から出る流路を形成する、流路の上流端部にキャップの出口に設けられている出口手段と、キャップに連結できる弁アセンブリ５４、１５４、２５４と、この弁アセンブリに設けられた、流路の下流端部において燃焼器具５２、５２’、１５２に連結される導管手段と、流路の両端部の中間に設けられた燃料の蒸発を促進する手段とからなっている。
蒸発促進手段は様々な形式にすることができる。例えば、これを行う最も上流位置は弁アセンブリ５４、１５４、２５４内である。弁アセンブリを形成しているのがアルミニウムまたは他の金属であるのに加えて、フィン６９等の他の熱吸収構造体を用いることができる。
蒸発促進手段の別の例は、可撓性導管および剛性導管である。これらを「パッキング（ｐａｃｋｉｎｇ）する」ことによって、大きい熱吸収表面を得ると共に、キャニスタの下流の流路内の容積を減少させ、流量を減少させるのに好都合である。
さらに、特に流れ方向が変化する時に接合部に金属を使用すれば、最後に残った液体の蒸発の促進を助けることができる。これの例は、ブロック８６および発生器８３である。
以上に説明したように、本発明は、ランタン、特に液体燃料で好都合に作動するマントル形と組み合わせて使用することができる。その場合、発生器とバーナー先端またはジェットとの間の流路に断熱部を介在させる。これは、第２７図のものとほぼ同様な構造のバーナーの手前で蒸発を促進する。ランタン用の適当なバーナーおよび他の実施例が、英国特許第２，２６２，１５７Ｂ号に示されている。
以上に本発明の実施例を詳細に説明してきたが、これは法に従って説明するためのものであって、当該技術の専門家であれば、ここに記載した詳細に対して以下の請求の範囲に定義された本発明の精神および範囲から逸脱しないで多くの変更を加えることができるであろう。
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図１Ｃ】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図６Ａ】
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【図７】
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【図８】
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【図９Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図６Ｃ】
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【図６Ｄ】
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【図９Ｂ】
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【図１１Ｇ】
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【図１１Ｈ】
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【図１０】
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【図１１Ａ】
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【図１２Ａ】
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【図１１Ｂ】
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【図１１Ｃ】
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【図１１Ｄ】
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【図１１Ｅ】
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【図１１Ｆ】
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【図１２Ｂ】
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【図１２Ｃ】
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【図１２Ｄ】
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【図１２Ｅ】
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【図１２Ｆ】
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【図１２Ｇ】
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【図１２Ｈ】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３Ａ】
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【図３３Ｂ】
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【図３４Ａ】
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【図３４Ｂ】
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【図３４Ｃ】
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【図３４Ｄ】
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