(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、正屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１、負屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２、正屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３、正屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とを備え、前記第２レンズ群Ｇ２と前記第３レンズ群Ｇ３とを光軸に沿って移動させて変倍を行う4群アフォーカルズームレンズにおいて、前記第４レンズ群Ｇ４は、物体側より順に、正屈折力を有する前群Ｇ４ｆ、負屈折力を有する中群Ｇ４ｍ、正屈折力を有する後群Ｇ４ｒより構成し、前記中群Ｇ４ｍを光軸と垂直な方向に偏心させて結像位置を変位する構成とし、前記前群Ｇ４ｆは、正屈折力のレンズ１個と負屈折力のレンズ１個を含み、前記中群Ｇ４ｍは、正屈折力のレンズ１個と負屈折力のレンズ２個を含み、前記後群Ｇ４ｒは、正屈折力のレンズ２個と負屈折力のレンズ１個を含み、前記第４レンズ群Ｇ４の焦点距離をＦ４、前記前群Ｇ４ｆの焦点距離をＦ４ｆ、前記中群Ｇ４ｍの焦点距離をＦ４ｍ、前記後群Ｇ４ｒの焦点距離をＦ４ｒとする場合、以下の条件を満足する事を特徴とするズームレンズ。
０．７０＜｜（Ｆ４×Ｆ４ｍ）／（Ｆ４ｆ×Ｆ４ｒ）｜＜１．２０
【請求項２】
前記第４レンズ群Ｇ４の中群Ｇ４ｍを構成するレンズのｄ線における平均屈折率をＮｄとする場合、以下の条件を満足する事を特徴とする、請求項１記載のズームレンズ。
０．００８＜Ｆ４／（Ｆ４ｆ×Ｆ４ｒ×Ｎｄ）＜０．０１５
【請求項３】
前記前群Ｇ４ｆの最大有効径をΦｆ、前記中群Ｇ４ｍの最大有効径をΦｍとする場合、以下の条件を満足する事を特徴とする、請求項１または２記載のズームレンズ。
０．４０＜｜（Φｆ×Ｆ４ｒ）／（Ｆ４×Φｍ）｜＜０．８０
【請求項４】
望遠端焦点距離をＦｔ、前記第１レンズ群Ｇ１の焦点距離をＦ１、前記第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３の望遠端焦点距離時の合成焦点距離をＦ２３ｔとする場合、以下の条件を満足する事を特徴とする、請求項１ないし３記載のズームレンズ。
０．７０＜｜（Ｆt×Ｆ２３t×Ｆ４ｍ）／（Ｆ１×Ｆ４f×Ｆ４r）｜＜１．２０
【請求項５】
前記前群Ｇ４ｆは、正屈折力のレンズ２個と負屈折力のレンズ１個より成り、前記後群Ｇ４ｒは、正屈折力のレンズ２個と負屈折力のレンズ１個より成る事を特徴とする、請求項１ないし４記載のズームレンズ。
【請求項６】
前記正屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１は、像面に対して光軸方向に固定である前群Ｇ１ｆと可動である後群Ｇ１ｒとで構成し、前記後群Ｇ１ｒが光軸方向に移動することにより近距離合焦を行うことを特徴とする、請求項１ないし５記載のズームレンズ。
【請求項７】
前記第４レンズ群Ｇ４の最も物体側に開口絞りＳ１を有することを特徴とする請求項１ないし６記載のズームレンズ。
【請求項８】
前記第１レンズ群Ｇ１、前記第２レンズ群Ｇ２、前記第３レンズ群Ｇ３、および前記第４レンズ群Ｇ４の各レンズ面は、球面のみで構成されていることを特徴とする請求項１ないし７記載のズームレンズ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【産業上の利用分野】
本発明は、１眼レフレックスカメラや電子スチルカメラなどに好適な防振補正可能なズームレンズに関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来、この種の光学系には、特開平２−２３４１１５号公報や特開平９−３２５２６９号公報に開示されているように、一部のレンズもしくはレンズ群を光軸に対して垂直に偏心させることにより結像位置を補正する光学系が使用されている。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、特開平２−２３４１１５号公報に開示された光学系では、ズームレンズのマスターレンズ全体を光軸に対して垂直に精度良く制御するには、駆動アクチュエーターの大型化が避けられず実用的でない。また、特開平２−２３４１１５号公報に開示された光学系では、結像性能までは言及していなかった。さらに、特開平９−３２５２６９号公報に開示されている光学系は、マスターレンズの一部分で防振補正する為、駆動アクチュエーターも小型にでき収差補正も良好であったが、ＦＮＯが４でありスポーツ写真などの使用には不向きであった。
【０００４】
本発明は、このような問題に鑑みてなされたものであり、優れた光学性能を維持しつつ防振撮影が可能なズームレンズ、特に望遠端焦点距離が１８０ｍｍ以上、変倍比が２倍以上、ＦＮＯが３以下である大口径比内焦望遠ズームレンズの提供を目的とする。
【０００５】
【課題を解決する為の手段】
上記目的を達成する為に、本発明では、物体側から順に、正屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１、負屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２、正屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３、正屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とを備え、前記第２レンズ群Ｇ２と前記第３レンズ群Ｇ３とを光軸に沿って移動させて変倍を行う4群アフォーカルズームレンズにおいて、
前記第４レンズ群Ｇ４は、物体側より順に、正屈折力を有する前群Ｇ４ｆ、負屈折力を有する中群Ｇ４ｍ、正屈折力を有する後群Ｇ４ｒより構成し、
前記中群Ｇ４ｍを光軸と垂直な方向に偏心させて結像位置を変位する構成とし、
前記前群Ｇ４ｆは、正屈折力のレンズ１個と負屈折力のレンズ１個を含み、
前記中群Ｇ４ｍは、正屈折力のレンズ１個と負屈折力のレンズ２個を含み、
前記後群Ｇ４ｒは、正屈折力のレンズ２個と負屈折力のレンズ１個を含み、
前記第４レンズ群Ｇ４の焦点距離をＦ４、前記前群Ｇ４ｆの焦点距離をＦ４ｆ、
前記中群Ｇ４ｍの焦点距離をＦ４ｍ、前記後群Ｇ４ｒの焦点距離をＦ４ｒとする場合、
０．７０＜｜（Ｆ４×Ｆ４ｍ）／（Ｆ４ｆ×Ｆ４ｒ）｜＜１．２０
の条件を満足する事を特徴とするズームレンズを提供する。
【０００６】
また、本発明のズームレンズでは、前記第４レンズ群Ｇ４の中群Ｇ４ｍを構成するレンズのｄ線における平均屈折率をＮｄとする場合、０．００８＜Ｆ４／（Ｆ４ｆ×Ｆ４ｒ×Ｎｄ）＜０．０１５の条件を満足する事が好ましい。
【０００７】
また、本発明のズームレンズでは、前記前群Ｇ４ｆの最大有効径をΦf、前記中群Ｇ４ｍの最大有効径をΦｍとする場合、
０．４０＜｜（Φｆ×Ｆ４ｒ）／（Ｆ４×Φｍ）｜＜０．８０
の条件を満足する事が好ましい。
【０００８】
また、本発明のズームレンズでは、望遠端焦点距離をＦｔ、前記第１レンズ群Ｇ１の焦点距離をＦ１、前記第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３の望遠端焦点距離時の合成焦点距離をＦ２３ｔとする場合、
０．７０＜｜（Ｆt×Ｆ２３t×Ｆ４ｍ）／（Ｆ１×Ｆ４f×Ｆ４r）｜＜１．２０
の条件を満足する事が好ましい。
【０００９】
また、本発明のズームレンズでは、前記前群Ｇ４ｆは、正屈折力のレンズ２個と負屈折力のレンズ１個より成り、前記後群Ｇ４ｒは、正屈折力のレンズ２個と負屈折力のレンズ１個より成る事が好ましい。
【００１０】
また、本発明のズームレンズでは、前記正屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１は、像面に対して光軸方向に固定である前群Ｇ１ｆと可動である後群Ｇ１ｒとで構成し、前記後群Ｇ１ｒが光軸方向に移動することにより近距離合焦を行うことが好ましい。
また、本発明のズームレンズでは、前記第４レンズ群Ｇ４の最も物体側に開口絞りＳ１を有することが好ましい。
また、本発明のズームレンズでは、前記第１レンズ群Ｇ１、前記第２レンズ群Ｇ２、前記第３レンズ群Ｇ３、および前記第４レンズ群Ｇ４の各レンズ面は、球面のみで構成されていることが好ましい。
【００１１】
【実施の形態】
以下本発明の実施の形態を、添付図面に基づいて説明する。実施の形態において、本発明の大口径比内焦望遠ズームレンズは、図１の様に、物体側から順に、正屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１、負屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２、正屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３、正屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とを備え、前記第２レンズ群Ｇ２と前記第３レンズ群Ｇ３とを光軸に沿って移動させて変倍を行う４群アフォーカルズームレンズにおいて、前記第４レンズ群Ｇ４は、物体側より順に、正屈折力を有する前群Ｇ４ｆ、負屈折力を有する中群Ｇ４ｍ、正屈折力を有する後群Ｇ４ｒより構成し、前記中群Ｇ４ｍを光軸と垂直な方向に偏心させて結像位置を変位（以後、防振と称する）する構成とし、前記前群Ｇ４ｆは、正屈折力のレンズ１個と負屈折力のレンズ１個を含み、前記中群Ｇ４ｍは、正屈折力のレンズ１個と負屈折力のレンズ２個を含み、前記後群Ｇ４ｒは、正屈折力のレンズ２個と負屈折力のレンズ１個を含み、前記第４レンズ群Ｇ４の焦点距離をＦ４、前記前群Ｇ４ｆの焦点距離をＦ４ｆ、前記中群Ｇ４ｍの焦点距離をＦ４ｍ、前記後群Ｇ４ｒの焦点距離をＦ４ｒとする場合、
０．７０＜｜（Ｆ４×Ｆ４ｍ）／（Ｆ４ｆ×Ｆ４ｒ）｜＜１．２０     （１）
の条件を満足する。
【００１２】
条件式（１）の上限値を上回ると、結像面の平坦性が悪化し好ましくない。条件式（１）の下限値を下回ると、防振による球面収差の変動が大きくなり好ましくない。ここで、好ましくは、上限値を１．１０とすれば、前記中群Ｇ４ｍ外径と防振による球面収差変動とのバランスが良好に出来る。また、好ましくは、下限値を０．８５とすれば、前記中群Ｇ４ｍ外径と防振による球面収差変動とのバランスが良好に出来る。
【００１３】
次に、良好なる防振性能を得る為には、前記中群Ｇ４ｍを構成するレンズのｄ線における平均屈折率をＮｄとする場合、
０．００８＜Ｆ４／（Ｆ４ｆ×Ｆ４ｒ×Ｎｄ）＜０．０１５      （２）
の条件を満足する事が好ましい。
【００１４】
条件式（２）の上限値を上回ると、防振による結像性能劣化が画面周辺で大きくなり好ましくない。条件式（２）の下限値を下回ると、前記中群Ｇ４ｍの外径が大きくなり、防振補正レンズ群である前記中群Ｇ４ｍのレンズ重量が重くなるので好ましくない。ここで、好ましくは、上限値を０．０１２とすれば、防振による結像性能劣化と防振レンズ群重量とのバランスが良好に出来る。また、好ましくは、下限値を０．０１０とすれば、防振による結像性能劣化と防振レンズ群重量とのバランスが良好に出来る。
【００１５】
次に、防振レンズ群を含む前記第４レンズ群のレンズ外径とレンズ群屈折力の関係は、前記前群Ｇ４ｆの最大有効径をΦf、前記中群Ｇ４ｍの最大有効径をΦｍとする場合、
０．４０＜｜（Φｆ×Ｆ４ｒ）／（Ｆ４×Φｍ）｜＜０．８０        （３）
の条件を満足する事が好ましい。
【００１６】
条件式（３）の上限値を上回ると、望遠端焦点距離におけるディストーションが正に大きくなり好ましくない。条件式（３）の下限値を下回ると第４レンズ群全体のテレフォト比（望遠比）が大きくなり、光学系全体の全長が長くなり好ましくない。さらに、前記中群Ｇ４ｍの外径が大きくなり、防振補正レンズ群である前記中群Ｇ４ｍのレンズ重量が重くなるので、やはり好ましくない。ここで、好ましくは、上限値は０．７０が好ましい。また、好ましくは、下限値は０．５０が好ましい。
【００１７】
次に、良好なる各レンズ群の屈折力配置を示す。
【００１８】
望遠端撮影時の焦点距離をＦｔ、前記第１レンズ群Ｇ１の焦点距離をＦ１、前記第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３の望遠端撮影時の合成焦点距離をＦ２３tとする場合、
0003753038.tif 000002
の条件を満足する事が好ましい。
【００１９】
条件式（４）の上限値を上回ると、第２レンズ群より像面側に配置した各レンズ群の有効径が大きくなり、鏡筒全体が太くなる為好ましくない。また、全光学系の全長も長くなり好ましくない。条件式（４）の下限値を下回ると、ズーミングによる球面収差の変動が大きくなり好ましくない。ここで、好ましくは、上限値を１．００とすれば、光学系全長、太さと、収差とのバランスが良好となる。また、好ましくは、下限値を０．９０とすれば、光学系全長、太さと、収差とのバランスが良好となる。
（実施例）
以下本発明の実施の形態にかかる実施例を、添付図面に基づいて説明する。実施例において、本発明の大口径比内焦望遠ズームレンズは、図１、図８、図１５、図２２に示す様に、物体側から順に、正屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１、負屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２、正屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３、正屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とを備え、
前記第２レンズ群Ｇ２と前記第３レンズ群Ｇ３とを光軸に沿って移動させて変倍を行い、前記第４レンズ群Ｇ４は、物体側より順に、正屈折力を有する前群Ｇ４ｆ、負屈折力を有する中群Ｇ４ｍ、正屈折力を有する後群Ｇ４ｒより構成し、前記中群Ｇ４ｍを光軸と垂直な方向に偏心させて結像位置を変位することにより、防振補正を行う構成としている。
【００２０】
また、前記正屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１を、像面Ｉに対して光軸方向に固定である前群Ｇ１ｆと可動である後群Ｇ１ｒとで構成し、前記後群Ｇ１ｒが光軸方向に移動する事により近距離合焦を行っている。
（実施例１）
図１は本発明の第１実施例にかかる大口径比内焦望遠ズームレンズの構成を示す図であり、広角端焦点距離かつ無限遠合焦状態における各レンズ群の位置を示している。図示の大口径比内焦望遠ズームレンズは、物体側から順に、物体側に凸形状のメ二スカス負レンズＬ１１と物体側に凸形状のメ二スカス正レンズＬ１２との接合負レンズ、物体側に凸面形状のメ二スカス正レンズＬ１３とから成る第１レンズ群Ｇ１の前群Ｇ１ｆと、物体側に凸形状のメ二スカス負レンズＬ１４、物体側に凸形状のメニスカス正レンズＬ１５から成る第１レンズ群Ｇ１の後群Ｇ１ｒと、像面側に強い凹面を向けた両凹レンズＬ２１、両凹レンズＬ２２と両凸レンズＬ２３との接合正レンズ、物体側に強い凹面を向けた両凹レンズＬ２４から成る第２レンズ群Ｇ２と、物体側に凹形状のメニスカス正レンズＬ３１、両凸レンズＬ３２と物体側に凹形状のメニスカス負レンズＬ３３の接合正レンズから成る第３レンズ群Ｇ３と、開口絞りＳ１、物体側に凸形状のメ二スカス負レンズＬ４１と両凸レンズＬ４２との接合正レンズ、物体側に凸形状のメ二スカス正レンズＬ４３、間隔を大きく空けて視野絞りＳ２から成る第４レンズ群Ｇ４の前群Ｇ４ｆと、両凸レンズＬ４４と両凹レンズＬ４５の接合負レンズ、両凹レンズＬ４６から成る第４レンズ群Ｇ４の中群Ｇ４ｍと、視野絞りＳ３、物体側に凹形状のメニスカス正レンズＬ４７、両凸レンズＬ４８と物体側に凹面形状のメニスカス負レンズＬ４９の接合正レンズから成る第４レンズ群Ｇ４の後群Ｇ４ｒより構成している。
【００２１】
表１に、本発明の実施例１の諸元表の値を示す。表１において、Ｆはレンズ全系の焦点距離を、ＦＮＯはＦナンバーを、βは撮影倍率を、Ｂｆはバックフォーカスを、Ｄ０は物体から第１レンズ群Ｇ１中レンズＬ１１の物体側面までの距離（撮影距離）をそれぞれ表している。さらに、左端の数字は物体から各レンズ面の順序を、ｒは各レンズ面の曲率半径を、ｄは各レンズ面間隔を、ｎｄおよびνはそれぞれｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する媒質の屈折率およびアッベ数を示し、空気の屈折率１．００００００は省略してある。Φfは前記前群Ｇ４ｆの最大有効径、Φｍは前記中群Ｇ４ｍの最大有効径を示している。
【００２２】
表中、条件対応値は表５に各実施例の場合をまとめて示してある。
【００２３】
上述の符号の意味するところは、他の実施例の表においても同様である。
【００２４】
また、諸元表の焦点距離、曲率半径、面間隔その他の長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系は比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。
【００２５】
【表１】
0003753038.tif 000003
0003753038.tif 000004
0003753038.tif 000005
0003753038.tif 000006
第２図〜第４図はそれぞれ広角端、中間、望遠端焦点距離の順番とした無限遠状態における諸収差図、第５図〜第７図はそれぞれ広角端、中間、望遠端焦点距離の順番とした至近距離（Ｒ＝１５００ｍｍ）合焦状態における諸収差図である。これにより、本発明による大口径比内焦望遠ズームレンズは、通常使用時はもとより、防振補正の際も非常に良好な結像性能を達成している事は明らかである。
【００２６】
各収差図において、Ｙは像高を、ＦＮＯはＦナンバーを、ＮＡは開口数を、ｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）を、ｇはｇ線（λ＝４３５．６ｎｍ）を、ＣはＣ線（λ＝６５６．３ｎｍ）を、ＦはＦ線（λ＝４８６．１ｎｍ）をそれぞれ示している。なお、非点収差を示す収差図において実線はサジタル像面を示し、破線はメリディオナル像面を示している。また、倍率色収差を示す収差図はｄ線を基準として示されている。
【００２７】
他の実施例の収差図においても同様である。
（実施例２）
図８は本発明の第２実施例にかかる大口径比内焦望遠ズームレンズの構成を示す図であり、広角端焦点距離かつ無限遠合焦状態における各レンズ群の位置を示している。図示の大口径比内焦望遠ズームレンズは、物体側から順に、物体側に凸形状のメ二スカス負レンズＬ１１と物体側に凸形状のメ二スカス正レンズＬ１２との接合負レンズ、物体側に凸面形状のメ二スカス正レンズＬ１３とから成る第１レンズ群Ｇ１の前群Ｇ１ｆと、物体側に凸形状のメ二スカス負レンズＬ１４、物体側に凸形状のメニスカス正レンズＬ１５から成る第１レンズ群Ｇ１の後群Ｇ１ｒと、像面側に強い凹面を向けた両凹レンズＬ２１、両凹レンズＬ２２と両凸レンズＬ２３との接合正レンズ、物体側に強い凹面を向けた両凹レンズＬ２４から成る第２レンズ群Ｇ２と、物体側に凹形状のメニスカス正レンズＬ３１、両凸レンズＬ３２と物体側に凹形状のメニスカス負レンズＬ３３の接合正レンズから成る第３レンズ群Ｇ３と、開口絞りＳ１、物体側に凸形状のメ二スカス負レンズＬ４１と両凸レンズＬ４２との接合正レンズ、物体側に凸形状のメ二スカス正レンズＬ４３、間隔を大きく空けて視野絞りＳ２から成る第４レンズ群Ｇ４の前群Ｇ４ｆと、両凸レンズＬ４４と両凹レンズＬ４５の接合負レンズ、両凹レンズＬ４６から成る第４レンズ群Ｇ４の中群Ｇ４ｍと、視野絞りＳ３、両凸レンズＬ４７、両凸レンズＬ４８と物体側に強い凹面を向けた両凹レンズＬ４９の接合正レンズから成る第４レンズ群Ｇ４の後群Ｇ４ｒより構成している。
【００２８】
表２に、本発明の実施例２の諸元表の値を示す。
【００２９】
【表２】
0003753038.tif 000007
0003753038.tif 000008
0003753038.tif 000009
0003753038.tif 000010
第９図〜第１１図はそれぞれ広角端、中間、望遠端焦点距離の順番とした無限遠状態における諸収差図、第１２図〜第１４図はそれぞれ広角端、中間、望遠端焦点距離の順番とした至近距離（Ｒ＝１５００ｍｍ）合焦状態における諸収差図である。これにより、本発明による大口径比内焦望遠ズームレンズは、通常使用時はもとより、防振補正の際も非常に良好な結像性能を達成している事は明らかである。
（実施例３）
図１５は本発明の第３実施例にかかる大口径比内焦望遠ズームレンズの構成を示す図であり、広角端焦点距離かつ無限遠合焦状態における各レンズ群の位置を示している。図示の大口径比内焦望遠ズームレンズは、物体側から順に、物体側に凸形状のメ二スカス負レンズＬ１１と物体側に凸形状のメ二スカス正レンズＬ１２との接合負レンズ、物体側に凸面形状のメ二スカス正レンズＬ１３とから成る第１レンズ群Ｇ１の前群Ｇ１ｆと、物体側に凸形状のメ二スカス負レンズＬ１４、物体側に凸形状のメニスカス正レンズＬ１５から成る第１レンズ群Ｇ１の後群Ｇ１ｒと、物体側に凸形状のメニスカス負レンズＬ２１、両凹レンズＬ２２と両凸レンズＬ２３との接合正レンズ、物体側に凹形状のメニスカス負レンズＬ２４から成る第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳ１、両凸レンズＬ３１、両凸レンズＬ３２と両凹レンズＬ３３の接合正レンズから成る第３レンズ群Ｇ３と、物体側に凸形状のメ二スカス負レンズＬ４１と両凸レンズＬ４２との接合正レンズ、物体側に凸形状のメ二スカス正レンズＬ４３、間隔を大きく空けて視野絞りＳ２から成る第４レンズ群Ｇ４の前群Ｇ４ｆと、両凸レンズＬ４４と両凹レンズＬ４５の接合負レンズ、両凹レンズＬ４６から成る第４レンズ群Ｇ４の中群Ｇ４ｍと、視野絞りＳ３、両凸レンズＬ４７、両凸レンズＬ４８と物体側に凹面形状のメニスカス負レンズＬ４９の接合正レンズから成る第４レンズ群Ｇ４の後群Ｇ４ｒより構成している。
【００３０】
表３に、本発明の実施例３の諸元表の値を示す。
【００３１】
【表３】
0003753038.tif 000011
0003753038.tif 000012
0003753038.tif 000013
0003753038.tif 000014
第１６図〜第１８図はそろぞれ広角端、中間、望遠端焦点距離の順番とした無限遠状態における諸収差図、第１９図〜第２１図はそろぞれ広角端、中間、望遠端焦点距離の順番とした至近距離（Ｒ＝１５００ｍｍ）合焦状態における諸収差図である。これにより、本発明による大口径比内焦望遠ズームレンズは、通常使用時はもとより、防振補正の際も非常に良好な結像性能を達成している事は明らかである。
（実施例４）
図２２は本発明の第４実施例にかかる大口径比内焦望遠ズームレンズの構成を示す図であり、広角端焦点距離かつ無限遠合焦状態における各レンズ群の位置を示している。図示の大口径比内焦望遠ズームレンズは、物体側から順に、物体側に凸形状のメ二スカス負レンズＬ１１と物体側に凸形状のメ二スカス正レンズＬ１２との接合負レンズ、物体側に凸面形状のメ二スカス正レンズＬ１３とから成る第１レンズ群Ｇ１の前群Ｇ１ｆと、物体側に凸形状のメ二スカス負レンズＬ１４、物体側に凸形状の正メニスカスレンズＬ１５から成る第１レンズ群Ｇ１の後群Ｇ１ｒと、像面側に強い凹面を向けた両凹レンズＬ２１、両凹レンズＬ２２と両凸レンズＬ２３との接合正レンズ、物体側に凹形状のメニスカス負レンズＬ２４から成る第２レンズ群Ｇ２と、物体側に凹形状のメニスカス正レンズＬ３１、両凸レンズＬ３２と物体側に凹形状のメニスカス負レンズＬ３３の接合正レンズから成る第３レンズ群Ｇ３と、開口絞りＳ１、物体側に凸形状のメ二スカス負レンズＬ４１と両凸レンズＬ４２との接合正レンズ、物体側に凸形状のメ二スカス正レンズＬ４３、間隔を大きく空けて視野絞りＳ２から成る第４レンズ群Ｇ４の前群Ｇ４ｆと、両凸レンズＬ４４と両凹レンズＬ４５の接合負レンズ、両凹レンズＬ４６から成る第４レンズ群Ｇ４の中群Ｇ４ｍと、視野絞りＳ３、物体側に凹形状のメニスカス正レンズＬ４７、両凸レンズＬ４８と物体側に凹面形状のメニスカス負レンズＬ４９の接合正レンズから成る第４レンズ群Ｇ４の後群Ｇ４ｒより構成している。
【００３２】
表４に、本発明の実施例４の諸元表の値を示す。
【００３３】
【表４】
0003753038.tif 000015
0003753038.tif 000016
0003753038.tif 000017
0003753038.tif 000018
第２３図〜第２５図はそれぞれ広角端、中間、望遠端焦点距離の順番とした無限遠状態における諸収差図、第２６図〜第２８図はそれぞれ広角端、中間、望遠端焦点距離の順番とした至近距離（Ｒ＝１５００ｍｍ）合焦状態における諸収差図である。これにより、本発明による大口径比内焦望遠ズームレンズは、通常使用時はもとより、防振補正の際も非常に良好な結像性能を達成している事は明らかである。
【００３４】
なお、上述の実施例において、鏡筒の外径方向寸法が大きくなる事を厭わなければ、第４レンズ群Ｇ４の前群Ｇ４ｆで防振補正する事も可能である。
【００３５】
【発明の効果】
以上説明したように、本発明のズームレンズによれば、優れた光学性能を維持しつつ防振撮影が可能である。また、本発明のズームレンズによれば、無限遠状態から至近距離合焦状態にわたり優れた結像性能を維持できる。さらに、本発明のズームレンズによれば、合焦レンズ群と変倍レンズ群と防振レンズ群とが独立しているので、単純なメカ構造とする事ができる為、振動や落下による衝撃にも強い構造とする事ができる。
【図面の簡単な説明】
【図  １】本発明の第１実施例にかかる大口径比内焦望遠ズームレンズの構成図を示す図である。
【図  ２】本発明の第１実施例の広角端焦点距離かつ無限遠合焦状態における諸収差図である。
【図  ３】本発明の第１実施例の中間焦点距離かつ無限遠合焦状態における諸収差図である。
【図  ４】本発明の第１実施例の望遠端焦点距離かつ無限遠合焦状態における諸収差図である。
【図  ５】本発明の第１実施例の広角端焦点距離かつ至近合焦状態における諸収差図である。
【図  ６】本発明の第１実施例の中間焦点距離かつ至近合焦状態における諸収差図である。
【図  ７】本発明の第１実施例の望遠端焦点距離かつ至近合焦状態における諸収差図である。
【図  ８】本発明の第２実施例にかかる大口径比内焦望遠ズームレンズの構成図を示す図である。
【図  ９】本発明の第２実施例の広角端焦点距離かつ無限遠合焦状態における諸収差図である。
【図  １０】本発明の第２実施例の中間焦点距離かつ無限遠合焦状態における諸収差図である。
【図１１】本発明の第２実施例の望遠端焦点距離かつ無限遠合焦状態における諸収差図である。
【図１２】本発明の第２実施例の広角端焦点距離かつ至近合焦状態における諸収差図である。
【図１３】本発明の第２実施例の中間焦点距離かつ至近合焦状態における諸収差図である。
【図１４】本発明の第２実施例の望遠端焦点距離かつ至近合焦状態における諸収差図である。
【図１５】本発明の第３実施例にかかる大口径比内焦望遠ズームレンズの構成図を示す図である。
【図１６】本発明の第３実施例の広角端焦点距離かつ無限遠合焦状態における諸収差図である。
【図１７】本発明の第３実施例の中間焦点距離かつ無限遠合焦状態における諸収差図である。
【図１８】本発明の第３実施例の望遠端焦点距離かつ無限遠合焦状態における諸収差図である。
【図１９】本発明の第３実施例の広角端焦点距離かつ至近合焦状態における諸収差図である。
【図２０】本発明の第３実施例の中間焦点距離かつ至近合焦状態における諸収差図である。
【図２１】本発明の第３実施例の望遠端焦点距離かつ至近合焦状態における諸収差図である。
【図２２】本発明の第４実施例にかかる大口径比内焦望遠ズームレンズの構成図を示す図である。
【図２３】本発明の第４実施例の広角端焦点距離かつ無限遠合焦状態における諸収差図である。
【図２４】本発明の第４実施例の中間焦点距離かつ無限遠合焦状態における諸収差図である。
【図２５】本発明の第４実施例の望遠端焦点距離かつ無限遠合焦状態における諸収差図である。
【図２６】本発明の第４実施例の広角端焦点距離かつ至近合焦状態における諸収差図である。
【図２７】本発明の第４実施例の中間焦点距離かつ至近合焦状態における諸収差図である。
【図２８】本発明の第４実施例の望遠端焦点距離かつ至近合焦状態における諸収差図である。
【符号の説明】
Ｇ１          第１レンズ群
Ｇ２          第２レンズ群
Ｇ３          第３レンズ群
Ｇ４          第４レンズ群
Ｇ１ｆ        第１レンズ群の前群
Ｇ１ｒ        第１レンズ群の後群
Ｇ４ｆ        第４レンズ群の前群
Ｇ４ｍ        第４レンズ群の中群
Ｇ４ｒ        第４レンズ群の後群
Ｓ１          開口絞り
Ｓ２          視野絞り
Ｓ３          視野絞り
Ｉ            像面
【図１】
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【図２】
0003753038.tif 000020
【図３】
0003753038.tif 000021
【図４】
0003753038.tif 000022
【図５】
0003753038.tif 000023
【図６】
0003753038.tif 000024
【図７】
0003753038.tif 000025
【図８】
0003753038.tif 000026
【図９】
0003753038.tif 000027
【図１０】
0003753038.tif 000028
【図１１】
0003753038.tif 000029
【図１２】
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【図１３】
0003753038.tif 000031
【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
0003753038.tif 000034
【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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