(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
横平坦成形部と傾斜平坦成形部とが曲げ成形部を介して連成された成形面を有する成形ダイと、前記成形ダイの傾斜平坦成形部と平行な傾斜平坦成形部を有し、前記成形ダイの傾斜平坦成形部と協働して金属板を曲げ成形する成形パンチとを備えた成形金型を準備し、
前記成形パンチをその傾斜平坦成形部が前記成形ダイの傾斜平坦成形部に近接離反するように相対移動させることによって前記成形ダイの横平坦成形部に載置保持された金属板を前記曲げ成形部および前記傾斜平坦成形部によって曲げ成形する金属板の曲げ成形方法であって、
前記成形パンチが前記成形ダイ側に相対移動して金属板を曲げ成形する際、前記金属板が前記成形ダイの曲げ成形部を支点としてアーチ状に曲げられ、この曲げられたアーチ部が前記成形パンチの傾斜平坦成形部と前記成形ダイの傾斜平坦成形部とに同時に当接する期間を有するように前記成形ダイの横平坦成形部と傾斜平坦成形部との成す角が鈍角とされた、金属板の曲げ成形方法。
【請求項２】
請求項１に記載した曲げ成形方法において、素材金属板の引張強さがＴＳ、板厚がｔであり、目標形状として横平坦部の一端に半径ｒｐの曲げ部を介して前記横平坦部と成す角がθｐで、かつ前記横平坦部から下端までの垂直距離がＨである傾斜平坦部が形成された成形部材を曲げ成形するに際し、
成形ダイの曲げ成形部の半径を前記ｒｐ、成形ダイの横平坦成形部と傾斜平坦成形部との成す角を前記θｐとし、曲げ成形後の成形部材の横平坦部と傾斜平坦部との成す角と前記θｐとの差をΔθｐとするとき、
予めΔθｐを前記θｐ、ｒｐ、Ｈ、ＴＳ、ｔの関数Δθｐ（θｐ、ｒｐ、Ｈ、ＴＳ、ｔ）として求め、このΔθｐが許容範囲内に入るように決定された前記θｐ、ｒｐを有する成形ダイを用いる、金属板の曲げ成形方法。
【請求項３】
請求項２に記載した曲げ成形方法において、Δθｐの関数として下記式(1) を用いる、金属板の曲げ成形方法。
Δθｐ＝ＴＳ／ｔ{ｃ−ａ・Ｈ(b1・TS/t+b2)・(θｐ−90)n}
×{1＋exp(ｄ・ｒｐ)}・(ｒｐ＋0.5ｔ)／{ｆ・(5＋0.5ｔ)}  ……(1)
但し、ａ，ｂ１，ｂ２，ｃ，ｄ，ｆ，ｎは定数である。
【請求項４】
前記θｐを１１０°以上、前記Ｈを３０mm以上とする請求項２又は３に記載した金属板の曲げ成形方法。
【請求項５】
請求項１に記載された曲げ成形方法において、素材金属板の引張強さがＴＳ、板厚がｔであり、目標形状として横平坦部の一端に曲げ部を介して前記横平坦部と成す角がθｐで、かつ前記横平坦部から下端までの垂直距離がＨである傾斜平坦部が形成され、その他端に前記横平坦部に平行に長さがＬｆのフランジ部が形成された成形部材を曲げ成形するに際し、
前記成形ダイの傾斜平坦成形部の他端にさらに前記横平坦成形部に平行に形成されたフランジ成形部を有する成形ダイと、前記成形パンチの傾斜平坦成形部の端部に前記成形ダイのフランジ成形部と平行に形成されたフランジ成形部を有する成形パンチを用い、
成形ダイの横平坦成形部と傾斜平坦成形部との成す角を前記θｐ、成形ダイの横平坦成形部とフランジ成形部との垂直距離を前記Ｈとし、曲げ成形前後の成形部材の傾斜平坦部の下端間の口開き量の差をΔＷとするとき、
予めΔＷを前記θｐ、Ｈ、Ｌｆ、ＴＳ、ｔの関数ΔＷ（θｐ、Ｈ、Ｌｆ、ＴＳ、ｔ）として求め、このΔＷが許容範囲内に入るように決定された前記θｐ、Ｈを有する成形ダイを用いる、金属板の曲げ成形方法。
【請求項６】
請求項５に記載した曲げ成形方法において、ΔＷの関数として下記式(2) を用いる、金属板の曲げ成形方法。
ΔＷ＝ａ・(ＴＳ／ｔ)・Ｈ2−ｂ・(θｐ−90)n0・Ｈ(n1・TS/t+n2)
＋(ｃ・Ｈ＋ｄ)・Ｌｆ  ……(2)
但し、ａ，ｂ，ｃ，ｄ，ｎ０，ｎ１，ｎ２は定数である。
【請求項７】
前記θｐを１１０°以上、前記Ｈを４０mm以上とする請求項５又は６に記載した金属板の曲げ成形方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明が属する技術分野】
本発明は、自動車部品等の、金属板を素材とする成形部材の成形方法に係り、成形金型から離型した後に生じる、弾性回復に起因する成形部材の形状不良の改善に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
近年、燃費の向上、環境への配慮、安全性の向上などを企図して、自動車の車体や部品の強化と軽量化が推し進められており、その手段の一つとして車体構成部品の大半を占める金属板のプレス成形部材に対して鋼板の高強度化（ハイテン化）やアルミニウム合金板等の軽量材への転換が進められている。
【０００３】
前記プレス成形部材の代表例を図１に示す。同図（Ａ）は上平坦部５１の一端に曲げ部５２を介して縦平坦部５３が下方に延設されたＬ形部材を示し、（Ｂ）は前記Ｌ形部材が左右対称に配置されたＵ形部材を示し、（Ｃ）は上平坦部６１の一端に第１曲げ部６２を介して縦平坦部６３が下方に延設され、その他端に前記上平坦部６１に平行にフランジ部６５が第２曲げ部６４を介して連成されたＺ形部材を示し、（Ｄ）は前記Ｚ形部材が左右対称に配置されたハットチャンネル形部材を示す。
【０００４】
ところが、高強度鋼板やアルミニウム合金板等の金属板を用いてプレス成形すると、離型後の弾性回復（スプリングバック）が大きいため、成形部材の寸法精度が悪くなる。例えば、図２（Ａ）はＵ形部材の離型前の部材形状（目標成形形状）を２点鎖線で、離型後の部材形状を実線で示し、（Ｂ）はハットチャンネル形部材の離型前の部材形状（目標形状）を２点鎖線で、離型後の部材形状を実線で示すものであり、いずれの場合も成形部材の曲げ部５２、第１曲げ部６２で離型後に角度変化不良Δθｐ（曲げ部の縦平坦部側の曲げ止まりにおける接線と目標成形形状の縦平坦部とのなす角）が発生する。また、ハットチャンネル形部材の場合、曲げ部６２の角度変化不良の他、曲げ曲げ戻しを受ける縦平坦部６３には外側に湾曲した反り（縦平坦部の両端の曲げ止まりを結ぶ線分と反りの最大離間距離をδで示す。）が生じる。曲げ曲げ戻しとは、板材が一旦曲げ成形された後、その曲げ部が当初とは反対方向に曲げ成形（曲げ戻し）を受けることをいい、曲げ戻しされた部分は当初の曲げ方向に弾性回復して変形する。前記角度変化不良および反りによって、ハットチャンネル形部材の縦平坦部の下端には、口開き量ΔＷ（離型後の成形形状と目標成形形状における縦平坦部の下端間の水平距離）の口開きが生じる。なお、ハットチャンネル形部材（Ｚ形部材も同様）の縦平坦部の下端とは、縦平坦部の内面とフランジ部の下面とを延長した交線部を意味する。
【０００５】
前記成形部材の形状変化不良を防止する方法が種々提案されている。例えば、曲げ部の角度変化不良を防止する方法として、▲１▼スプリングバックした状態で正寸となるように成形金型の形状を設計する方法、▲２▼特開平７−２０４７４３号公報、特開平７−２０４７４３号公報に記載されているように、曲げ部の稜線に沿って成形曲げ方向と逆向きの逆曲げアール部を成形する方法、▲３▼特開平８−１７４０７４号公報に記載されているように、曲げ部の板厚方向に圧縮応力を付加し、残留応力を低減する方法が提案されている。なお、壁反りδの低減に対しても基本的には同様の手法が採られる。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、上記▲１▼の方法は成形金型（工具）の最適形状を設計することが難しく、ある程度の試行錯誤が避けられず、金型コストの上昇、製造着手時期の遅延を招来する。また▲２▼の方法では本来不要な逆曲げアール部が製品の曲げ部に凹設されるため、製品外観の変更を余儀なくされ、また見栄えも悪くなく。また▲３▼の方法では圧縮力付加装置等のプレス以外の設備が必要となる。
本発明はかかる問題に鑑みなされたもので、本来不要な形状を付与することなく、また特殊な金型、設備を必要とすることなく、成形部材の形状変化不良を低減することができる金属板の曲げ成形方法およびその成形金型を提供することを目的とする。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
本発明によれば、横平坦成形部と傾斜平坦成形部とが曲げ成形部を介して連成された成形面を有する成形ダイと、前記成形ダイの傾斜平坦成形部と平行な傾斜平坦成形部を有し、前記成形ダイの傾斜平坦成形部と協働して金属板を曲げ成形する成形パンチとを備えた成形金型を準備し、前記成形パンチをその傾斜平坦成形部が前記成形ダイの傾斜平坦成形部に近接離反するように相対移動させることによって前記成形ダイの横平坦成形部に載置保持された金属板を前記曲げ成形部および前記傾斜平坦成形部によって曲げ成形する金属板の曲げ成形方法であって、前記成形パンチが前記成形ダイ側に相対移動して金属板を曲げ成形する際、前記金属板が前記成形ダイの曲げ成形部を支点としてアーチ状に曲げられ、この曲げられたアーチ部が前記成形パンチの傾斜平坦成形部と前記成形ダイの傾斜平坦成形部とに同時に当接する期間を有するように前記成形ダイの横平坦成形部と傾斜平坦成形部との成す角が鈍角とされた、金属板の曲げ成形方法が提供される。
【０００８】
前記曲げ成形方法において、素材金属板の引張強さがＴＳ、板厚がｔであり、目標形状として横平坦部の一端に半径ｒｐの曲げ部を介して前記横平坦部と成す角がθｐで、かつ前記横平坦部から下端までの垂直距離がＨである傾斜平坦部が形成された成形部材を曲げ成形するに際し、成形ダイの曲げ成形部の半径を前記ｒｐ、成形ダイの横平坦成形部と傾斜平坦成形部との成す角を前記θｐとし、曲げ成形後の成形部材の横平坦部と傾斜平坦部との成す角と前記θｐとの差をΔθｐとするとき、予めΔθｐを前記θｐ、ｒｐ、Ｈ、ＴＳ、ｔの関数Δθｐ（θｐ、ｒｐ、Ｈ、ＴＳ、ｔ）として求め、このΔθｐが許容範囲内に入るように決定された前記θｐ、ｒｐを有する成形ダイを用いることができる。この場合、Δθｐの関数として下記式(1) を用いることができ、また前記θｐを１１０°以上、前記Ｈを３０mm以上とすることが好ましい。
0003839290.tif 000002
但し、ａ，ｂ１，ｂ２，ｃ，ｄ，ｆ，ｎは定数である。
【０００９】
また、前記曲げ成形において、素材金属板の引張強さがＴＳ、板厚がｔであり、目標形状として横平坦部の一端に曲げ部を介して前記横平坦部と成す角がθｐで、かつ前記横平坦部から下端までの垂直距離がＨである傾斜平坦部が形成され、その他端に前記横平坦部に平行に長さがＬｆのフランジ部が形成された成形部材を曲げ成形するに際し、前記成形ダイの傾斜平坦成形部の他端にさらに前記横平坦成形部に平行に形成されたフランジ成形部を有する成形ダイと、前記成形パンチの傾斜平坦成形部の端部に前記成形ダイのフランジ成形部と平行に形成されたフランジ成形部を有する成形パンチを用い、成形ダイの横平坦成形部と傾斜平坦成形部との成す角を前記θｐ、成形ダイの横平坦成形部とフランジ成形部との垂直距離を前記Ｈとし、曲げ成形前後の成形部材の傾斜平坦部の下端間の口開き量の差をΔＷとするとき、予めΔＷを前記θｐ、Ｈ、Ｌｆ、ＴＳ、ｔの関数ΔＷ（θｐ、Ｈ、Ｌｆ、ＴＳ、ｔ）として求め、このΔＷが許容範囲内に入るように決定された前記θｐ、Ｈを有する成形ダイを用いることができる。この場合、ΔＷの関数として下記式(2) を用いることができ、また前記θｐを１１０°以上、前記Ｈを４０mm以上とすることが好ましい。
0003839290.tif 000003
但し、ａ，ｂ，ｃ，ｄ，ｎ０，ｎ１，ｎ２は定数である。
【００１１】
【発明の実施の形態】
本発明の成形対象は、先に説明したＵ形部材、ハットチャンネル形部材、あるいはこれらを対称軸で２等分したＬ形部材、Ｚ形部材が代表例である。まず、本発明によって成形される成形部材の形状を規定する因子を、図３に示すように、Ｌ形部材、Ｚ形部材を例に取って説明する。図３（Ａ）はＬ形部材を、（Ｂ）はＺ形部材を示すが、これらの部材の成形形状を決定する因子は、上平坦部２１，３１と傾斜平坦部２３，３３との成す角（曲げ角）θｐ、上平坦部２１，３１と傾斜平坦部２３，３３との間に形成された曲げ部２２，３２の半径ｒｐ、上平坦部２１，３１から傾斜平坦部２３，３３の下端までの距離（成形高さ）Ｈ、およびＺ形部材における、傾斜平坦部３３の下端から半径ｒｄの曲げ部３４を介して上平坦部３１に平行に形成されたフランジ部３５の長さＬｆである。なお、Ｚ形部材（ハットチャンネル形部材も同様）の傾斜平坦部３３の下端は、傾斜平坦部３３の内面とフランジ部３５の下面とを延長した交線部を意味する。
【００１２】
従来、これらの成形部材の寸法精度に及ぼす製品形状因子の影響については、上平坦部と傾斜平坦部との成す角θｐが９０°の場合の上平坦部側の曲げ部ｒｐ，フランジ部側の曲げ部ｒｄの影響を検討したものが大半であり、前記θｐ、成形高さＨ、フランジ部の長さＬｆが寸法精度に及ぼす影響については全く検討されていない。
そこで、本発明者はθｐ＝９０°の場合にこだわらず、ｒｐ，ｒｄの他、θｐ，Ｈ，Ｌｆを適切に決定することによって曲げ部２２，３２における角度変化不良Δθｐや壁反りδ（図２参照）を可及的に抑制することができるのではないかと考え鋭意研究した結果、本発明を完成するに至った。
【００１３】
まず、最も基本形であるＬ形部材（図３（Ａ））の曲げ成形について本発明を詳細に説明する。
図４は本発明の成形方法を実施するための成形金型を示しており、成形ダイ１と、成形パンチ２と、前記成形ダイ１の上面を形成する上平坦成形部４との間で金属板Ｗを押圧保持するパッド３とを備えている。前記成形ダイ１は、前記上平坦成形部４から半径ｒｐの曲げ成形部５を介して下方に前記上平坦成形部４に対してθｐの角度を成して傾斜平坦成形部６が形成され、この傾斜平坦成形部６の他端部には前記上平坦成形部４と平行にフランジ成形部７が形成されている。本発明では前記θｐは後述する終期成形状態を実現するように鈍角（θｐ＞９０°）に設定される。また、前記成形ダイ１の上平坦成形部４からフランジ成形部７までの距離は、当然のことながら、Ｌ形部材２０の傾斜平坦部２３がその下端まで成形されるようにＬ形部材２０の成形高さＨ以上とされる。
一方、前記成形パンチ２は、前記成形ダイ１の傾斜平坦成形部６と平行な傾斜平坦成形部８を有し、この傾斜平坦成形部８の下端部には半径ｒｄの曲げ成形部９を介して前記成形ダイ１のフランジ成形部７と平行なフランジ成形部１０が形成されている。この成形パンチ２は前記成形ダイ１に対して上下方向に近接離反自在に設けられている。
なお、本発明の成形方法は、成形金型の成形部の形状から直接的、可及的に成形部材の目標形状を得ようとする成形方法であるので、成形金型の成形部の成形因子と成形部材の形状因子とは同符号（θｐ、ｒｐなど）で示されている。また、前記成形ダイ１のフランジ成形部７，前記成形パンチ２の曲げ成形部９およびフランジ成形部１０は、Ｌ形部材あるいはＵ形部材の成形には直接関与しないが、後述するＺ形部材あるいはハットチャンネル形部材の成形には関与する。また、前記成形ダイ１の上平坦成形部４は本発明の横平坦成形部に対応する。
【００１４】
本発明の成形方法によれば、金属板Ｗはその一端部が図４に示すように、成形ダイ１の上平坦成形部４とパッド３との間に押圧挟持され、前記成形パンチ２を前記成形ダイ１側に下降させることによって、金属板Ｗの他端部が成形ダイ１の曲げ成形部５および傾斜平坦成形部６に沿って曲げ成形され、図３（Ａ）に示すようなＬ形部材２０が得られる。
【００１５】
本実施形態において成形上で重要な点は、成形終期に現れる。図５は成形終期の成形状態を示しており、前記成形パンチ２が前記成形ダイ側に下降して金属板Ｗを曲げ成形する際、前記金属板Ｗが前記成形ダイ１の曲げ成形部５を支点としてアーチ状に曲げられ、この曲げられたアーチ部２４が前記成形パンチ２の下降に従って成形パンチ２の傾斜平坦成形部８と成形ダイ１の傾斜平坦成形部６とに順次接触し、これらの傾斜平坦成形部８，６に同時に当接した状態がある期間持続し、成形末期にアーチ部２４は前記成形パンチ２の傾斜平坦成形部８と成形ダイ１の傾斜平坦成形部６とに挟まれて成形パンチ２の傾斜平坦成形部８によって完全に押し潰される。この押し潰されたアーチ部は離型後にＬ形部材２０の傾斜平坦部２１において前記アーチ部２４と同方向の曲率を有する形状にスプリングバック（弾性回復）しようとし、離型前には図６に示すように、Ｌ形部材２０の曲げ部２２に生じる角度変化不良の起因となる曲げモーメント＋Ｍを打ち消す方向に曲げモーメント−Ｍが発生し、曲げ部２２の曲げ変化不良θｐが抑制される。従って、成形ダイ１のθｐを適切に設定することによって、角度変化不良Δθｐ（曲げ部２２の傾斜平坦部側の曲げ止まりにおける接線と目標成形形状の傾斜平坦部とのなす角）を許容範囲内に抑えることができる。
【００１６】
前記アーチ部２４の押し潰しによる形状変化抑制効果は以下の調査によって裏付けられる。図７はＬ形部材（素材鋼板の引張強さ＝１００８ＭＰａ、板厚＝１．２mm、目標成形高さＨ＝５５mm）を成形した場合のθｐとΔθｐとの関係を示すグラフであり、実測値の他、幾何学的関係から予測される予測値を併記したものである。角度変化不良は、成形ダイ１の曲げ成形部５の曲げ角θｐが大きいほど、図８に示すように、金属板が巻き付く曲げ成形部５の開き角度θＬ（θＬ＝１８０°−θｐ）が小さくなる。このため、幾何学的関係から予測されるΔθｐ（幾何）は下記式によって算出される。
Δθｐ（幾何）＝Δθｐ90×（１８０−θｐ）／９０
但し、Δθｐ90はθｐ＝９０°における角度変化不良である。
図７から明らかなように、実測値は幾何学的関係から予測される予測値に比して圧倒的に小さく、Δθｐが負になるθｐすら存在する。これは、前記アーチ部の押し潰しによる角度不良改善効果によるものであり、その効果は単なる幾何学的関係から予測される角度不良の減少をはるかに凌駕するものである。
【００１７】
次ぎに、Δθｐが可及的に抑制される成形ダイ（成形部材の目標形状）の寸法条件について説明する。
まず、下記に示すように引張強さＴＳ、板厚ｔの異なる材料Ａ〜Ｄの４種の鋼板について、成形ダイの曲げ成形部の半径ｒｐを一般的な５mmとし、θｐおよびＬ形部材の目標成形高さＨを種々変化させて曲げ成形を行い、離型後のΔθｐを測定した。その結果を図９に示す。
材料Ａ：ＴＳ＝４９２ＭＰａ、ｔ＝１．０mm、ＴＳ／ｔ＝４９２
材料Ｂ：ＴＳ＝４７０ＭＰａ、ｔ＝１．６mm、ＴＳ／ｔ＝２９４
材料Ｃ：ＴＳ＝８２８ＭＰａ、ｔ＝１．２mm、ＴＳ／ｔ＝６９０
材料Ｄ：ＴＳ＝１００８ＭＰａ、ｔ＝１．２mm、ＴＳ／ｔ＝８４０
図９より、鋼板の引張強さにかかわらず、θｐを大きく、またＨを大きくすることにより、Δθｐが急激に小さくなることがわかる。例えば、θｐ＝１１０°、Ｈ＝６０mmとすれば、材料の種類にかかわらずほぼΔθ≦１°を実現することができる。また、θｐ＝１３５°とすると、Δθｐが負となるＨが存在する。これらは、先に説明したアーチ部の押し潰しに起因するものである。ｒｐ＝３mmの場合についても、上記とほぼ同様の結果が得られた。
【００１８】
上記結果を基に、Δθｐとθｐ、ｒｐ、Ｈおよび材料特性（ＴＳ、ｔ）との関係を式化し、実測値に基づき高精度の予測を与えるように式中の定数を決定した。その結果、式(1) が得られた。この予測式の予測精度は図１０に示す通りであり、高い精度が得られている。
0003839290.tif 000004
但し、ａ，ｂ１，ｂ２，ｃ，ｄ，ｆ，ｎは定数であり、この調査では以下の通りであった。ａ＝６．６６３×１０-4、ｂ１＝−４．９９２×１０-5、ｂ２＝０．５０６７、ｃ＝０．０１２４０、ｄ＝−０．１０１２、ｆ＝１．６０２９、ｎ＝０．３１６７
【００１９】
上記予測式(1) より、ｒｐ＝５mmとし、鋼板の材料特性がＴＳ／ｔ＝２００，４００，６００，８００（ＭＰａ／mm）の各々についてΔθｐ＝±１°以内を実現するθｐとＨとの範囲を求めた。その結果を図１１に示す。すなわち、図１１は前記範囲内に入るように成形ダイの形状、引いては目標製品形状を決定することにより、角度変化不良Δθｐを±１°以内に抑制することができる範囲を示している。
【００２０】
一方、図９より、θｐ＝９０°ではＨが大きくなってもΔθｐの変化はほとんど無いが、θｐ≧１１０°以上で、かつＨが３０mm以上と大きい場合には材料Ａ〜ＤのいずれにおいてもΔθｐはほぼ±３°以下が達成されている。これより、アーチ部の押し潰しによる角度変化不良の改善効果を有効に発揮させるにはθｐ≧１１０°、Ｈ≧３０mmとすることが好ましい。
【００２１】
次ぎに、前記予測式(1) による角度変化不良の改善効果を確かめるため、実際に材料Ｅ：ｔ＝１．２mm、ＴＳ／ｔ＝５２０ＭＰａ／mmの鋼板を用いて、θｐ、成形高さＨを種々変えてＬ形部材を曲げ成形した。その結果を図１２に示す。同図には予測式を用いてΔθｐ＝±１°以内を実現できる範囲を斜線で示した。また、●は実際の成形によりΔθｐ＝±１°以内を実現できたθｐとＨとの組み合わせであり、×は実際の成形によりΔθｐ＝±１°以内を実現できなかったθｐとＨとの組み合わせである。図１２より、予測によるΔθｐ＝±１°以内の領域は、実際の成形によっても同様の精度が得られていることが確かめられた。
【００２２】
以上の説明したとおり、前記予測式(1) を用いてΔθｐが所要の許容範囲に入るθｐ、ｒｐ、Ｈを求め、そのθｐ、ｒｐを備えた成形ダイを用いて成形することにより、Δθｐが許容範囲内のＬ形部材を得ることができる。Ｌ形部材の成形高さＨは、目標のＨが得られるように素材金属板のサイズを調整することで実現される。勿論、成形ダイ１の上平坦成形部４とフランジ成形部７との垂直距離は、傾斜平坦成形部６の成形面内でＬ形部材２０の傾斜平坦部２３がその下端まで成形できるように、Ｌ形部材２０の成形高さＨより大きく形成しておく。
【００２３】
前記θｐ、ｒｐは成形ダイの所要成形部の寸法を与えるとともに、Δθｐが所要の許容範囲に入るＬ形部材の目標形状をも与える値であるので、前記予測式は成形部材の目標（製品）形状の決定においても利用することができる。
また、上記説明はＬ形部材についてのものであるが、Ｌ形部材が左右対称に配置されたＵ形部材の曲げ成形においても同様に考えることができる。なお、Ｕ形部材の成形においては、成形対象が左右対称形であり、左右の傾斜平坦部は同時にプレス成形されるため、成形ダイの上平坦成形部で素材金属板を載置保持するためのパッドは必ずしも必要ではない。
【００２４】
次ぎに、Ｚ形部材（図３（Ｂ））の曲げ成形について本発明を詳細に説明する。
Ｚ形部材を本発明により曲げ成形する場合、Ｌ形部材の場合と同様、図４に示す成形金型を用いて成形することができる。もっとも、Ｌ形部材の成形では不要であった成形ダイ１のフランジ成形部７、成形パンチ２の曲げ成形部９およびフランジ成形部１０もＺ形部材３０のフランジ部３５の成形に供され、成形ダイ１の上平坦成形部４とフランジ成形部７との垂直距離はＺ形部材３０の成形高さＨとされる。また、成形ダイ１のフランジ成形部７およびこれに相対する成形パンチ２のフランジ成形部１０の長さはＺ形部材３０のフランジ長さＬｆ以上とされる。Ｚ形部材３０の成形においても、成形ダイ１の上平坦成形部４と傾斜平坦成形部６との成す角θｐは後述する終期成形状態を実現するようにθｐ＞９０°に設定される。なお、Ｚ形部材の成形においても、本発明によれば、成形金型の成形部の形状から直接的、可及的に成形部材の目標形状が得られるので、成形金型の成形部の成形因子と成形部材の形状因子とは同符号（θｐ、ｒｐなど）で示される。
【００２５】
本発明の成形方法によれば、金属板Ｗはその一端部が図４に示すように、成形ダイ１の上平坦成形部４とパッド３との間に押圧挟持され、前記成形パンチ２を前記成形ダイ１側に下降させることによって、金属板Ｗの他端部が成形ダイ１の曲げ成形部５、傾斜平坦成形部６およびフランジ成形部７に沿って曲げ成形され、図３（Ｂ）に示すようなＺ形部材３０が得られる。
【００２６】
本実施形態において成形上で重要な点は、成形中期から終期に現れる。図１３（Ａ）は成形中期の成形状態を示しており、前記成形パンチ２が前記成形ダイ側に下降して金属板Ｗを成形ダイ１の曲げ部５を支点として曲げ成形し、金属板Ｗの解放端が成形ダイ１のフランジ成形部７に当接した状態を示す。金属板Ｗの解放端がフランジ成形部７に当接した後、成形パンチ２がさらに下降すると、成形パンチ２の曲げ成形部９より解放端側の金属板Ｗは曲げ曲げ戻しを受ける。この曲げ曲げ戻しのためにＺ形部材の傾斜平坦部は反りが生じるのであるが、従来のようにθｐ＝９０°の場合に比して、曲げ曲げ戻しを受ける領域が少ないこと、および成形パンチ２の曲げ部９での金属板Ｗの曲げ角度が小さくなることにより、曲げ曲げ戻し変形量が低減される。成形終期では、前記金属板Ｗが前記成形ダイ１の曲げ成形部５を支点としてアーチ状に曲げられ、この曲げられたアーチ部３６が成形パンチ２の下降に従って、図１３（Ｂ）に示すように、成形パンチ２の傾斜平坦成形部８と成形ダイ１の傾斜平坦成形部６とに順次接触し、これらの傾斜平坦成形部８，６に同時に当接した状態がある期間持続し、成形末期にアーチ部３６は前記成形パンチ２の傾斜平坦成形部８と成形ダイ１の傾斜平坦成形部６とに挟まれて成形パンチ２の傾斜平坦成形部８によって完全に押し潰される。この押し潰されたアーチ部には離型前にＺ形部材３０の曲げ部３２および傾斜平坦部３３に生じる形状変化不良の起因となる曲げモーメント＋Ｍを打ち消す方向に曲げモーメント−Ｍが発生し、離型前後における傾斜平坦部３３の下端の口開き量ΔＷが抑制される。従って、成形ダイ１のθｐを適切に設定することによって、前記口開き量ΔＷ（離型後の成形形状と目標成形形状における傾斜平坦部３３の下端間の水平距離）を許容範囲内に抑えることができる。
【００２７】
次ぎに、ΔＷが可及的に抑制される成形ダイ（成形部材の目標形状）の寸法条件について説明する。
まず、Ｌ形部材の曲げ成形の場合と同様、引張強さＴＳ、板厚ｔの異なる材料Ａ〜Ｄの４種の鋼板について、フランジ部長さＬｆを２０mmとし、θｐ、成形高さＨを種々変化させて曲げ成形を行い、離型後のΔＷを測定した。また、Ｌｆの影響を調べるために、材料Ｃの鋼板を用い、Ｈ＝６０mmとしてθｐ、Ｌｆを種々変化させて曲げ成形を行い、ΔＷを測定した。この際、成形ダイ、成形パンチの曲げ成形部の半径ｒｐ、ｒｄはθｐ＝９０°における研究（第５１回塑性加工連合講演会、講演論文集、ｐ１１３〜１１４、日本塑性加工学会発行、２０００年１１月）から形状不良に与える影響が小さいと判断されるので、一般的な曲げ半径である５mmとした。これらの結果を図１４、図１５に示す。
【００２８】
図１４より、鋼板の引張強さにかかわらず、θｐを大きくすることによりΔＷを急激に小さくし得ることがわかる。またθｐ＝９０°、１００°の場合には、Ｈを大きくするとΔＷも大きくなった。これは、Ｚ形部材の傾斜平坦部における曲げ戻しを受ける領域が大きくなり、また曲げ部でのΔθｐによる影響が比例的に大きくなるためである。一方、θｐ＝１１０°、１３５°の場合には、Ｈを大きくしてもΔＷが小さくなる場合が存在し、ΔＷ＜０となる場合があった。これは、曲げ成形の際に生じたアーチ部の押し潰しによる効果が非常に効いているためである。
また、図１５より、Ｌｆについては、Ｌｆが大きくなるとΔＷも若干増大する傾向があるものの、ΔＷに与える影響は比較的小さいことがわかった。
【００２９】
上記結果を基に、ΔＷとθｐ、Ｈ、Ｌｆおよび材料特性（ＴＳ、ｔ）との関係を式化し、実測値に基づき高精度の予測を与えるように式中の定数を決定した。その結果、式(2) が得られた。この予測式の予測精度は図１６に示す通りであり、高い精度が得られている。
0003839290.tif 000005
但し、ａ，ｂ，ｃ，ｄ，ｎ０，ｎ１，ｎ２は定数であり、この調査では以下の通りであった。ａ＝４．３８０×１０-6、ｂ＝４．７３９×１０-6、ｃ＝０．００１２４１、ｄ＝−０．０２４１１、ｎ０＝０．６、ｎ１＝０．３１８６×１０-3、ｎ２＝２．８４１
【００３０】
上記予測式(2) より、鋼板の材料特性がＴＳ／ｔ＝４００，６００，８００（ＭＰａ／mm）の各々についてΔＷ＝±１mm以内を実現するθｐとＨとの範囲を求めた。但し、ｒｐ＝ｒｄ＝５mm、Ｌｆ＝２０mmとした。その結果を図１７に示す。すなわち、図１７は前記範囲内に入るように成形ダイの形状、引いては目標製品形状を決定することにより、口開き量ΔＷ＝±１mm以内に抑制することができる範囲を示している。
【００３１】
一方、図１４より、θｐ＝９０°、１００°の場合には、Ｈが大きくなると、ΔＷも比例的に増加しているが、θｐ≧１１０°では、Ｈ≧４０mmでΔＷの増加が鈍化し、あるいは減少している。ΔＷの低減効果が最も現れるＨ＝６０mmで比較すると、θｐ＝１１０°でのΔＷは、θｐ＝９０°のΔＷに比して半減している。さらにθｐ＝１３５°にするとΔＷはほぼ０mmである。なお、最高強度の材料Ｄの鋼板を用いて、Ｈ＝６０mm、θｐ＝１１０°で成形した場合のΔＷは５mmである。これは板厚が同じ軟鋼板を用いて成形した場合と同等であり、寸法精度上、許容範囲内である。これより、Ｚ形部材（ハットチャンネル形部材も同様）の曲げ成形においては、θｐ≧１１０°、Ｈ≧４０mmとすることが好ましい。
【００３２】
次ぎに、前記予測式(2) によるΔＷの改善効果を確かめるため、実際に材料Ｅ：ｔ＝１．２mm、ＴＳ／ｔ＝５２０ＭＰａ／mmの鋼板を用いて、Ｌｆ＝２０mmとしてθｐ、成形高さＨを種々変えてＺ形部材を曲げ成形した。その結果を図１８に示す。同図には予測式を用いてΔＷ＝±１．５mm以内を実現できる範囲を斜線で示した。また、●は実際の成形によりΔＷ＝±１．５mm以内を実現できたθｐとＨとの組み合わせであり、×は実際の成形によりΔＷ＝±１．５mm以内を実現できなかったθｐとＨとの組み合わせである。図１８より、予測によるΔＷ＝±１．５mm以内の領域は、実際の成形によっても同様の精度が得られていることが確かめられた。
【００３３】
以上の説明したとおり、前記予測式(2) を用いてΔＷが所要の許容範囲に入るθｐ、Ｈを求め、そのθｐ、Ｈを備えた成形ダイを用いて成形することにより、ΔＷが許容範囲内のＺ形部材を得ることができる。勿論、成形ダイ１のフランジ成形部と成形パンチのフランジ成形部との長さは、Ｚ形部材３０のフランジ部３５がその解放端まで成形できるように、フランジ部の長さＬｆより大きく形成しておく。
【００３４】
前記θｐ、Ｈは成形ダイの所要成形部の寸法を与えるとともに、ΔＷが所要の許容範囲に入るＺ形部材の目標形状をも与える値であるので、前記予測式(2) はＺ形部材の目標（製品）形状の決定においても利用することができる。
また、上記説明はＺ形部材についてのものであるが、Ｚ形部材が左右対称に配置されたハットチャンネル形部材の曲げ成形においても同様に考えることができる。なお、ハットチャンネル形部材の成形においては、成形対象が左右対称形であるので、Ｕ形部材の曲げ成形の場合と同様、成形ダイの上平坦成形部で素材金属板を載置保持するためのパッドは必ずしも必要ではない。
【００３５】
また、本発明の成形対象とする金属板は、鋼板に限らずアルミニウム合金板でもよいことは勿論である。また、本発明を実施するためのプレス装置には特に制限はなく、油圧プレスやメカニカルプレス、更には対向液圧プレス等のどのような形式のプレスでも使用可能である。
【００３６】
【発明の効果】
本発明の曲げ成形方法によれば、曲げ成形の途中で成形ダイの曲げ成形部を支点とし、アーチ状に曲げられて、成形ダイの傾斜平坦成形部と成形パンチの傾斜平坦成形部とにある期間同時に当接するアーチ部が成形末期に押し潰され、成形部材の角度変化不良や反りの起因となる曲げモーメントと反対のモーメントが生じるため、形状不良を抑制することができる。また、本発明は通常のプレス、成形金型を用いて簡単に実施することができるため、生産性に優れる。
【図面の簡単な説明】
【図１】曲げ部を有する各種成形部材の横断面図である。
【図２】Ｕ形部材、ハットチャンネル形部材の曲げ部における形状変化不良を示す説明図である。
【図３】本発明にかかるＵ形部材およびＺ形部材の横断面図である。
【図４】本発明の曲げ成形法に用いる成形金型の断面説明図である。
【図５】本発明によりＬ形部材を成形する際の成形終期の成形状態を示す断面説明図である。
【図６】本発明により成形されたＬ形部材の離型直前の曲げモーメント発生状態を示す断面説明図である。
【図７】成形ダイの曲げ成形部の巻き付き角から幾何学的に類推されたθｐとΔθｐとの関係および実際の成形により得られた実測値における同関係を示すグラフである。
【図８】成形ダイの曲げ成形部における巻き付き角θＬを示す断面説明図である。
【図９】種々の材料（鋼板）、θｐ、成形高さＨとＬ形部材の角度変化不良Δθｐとの関係を示すグラフである。
【図１０】Ｌ形部材の式(1) によるΔθｐの予測値と実測値との関係を示すグラフである。
【図１１】Ｌ形部材の式(1) によるΔθｐの予測値が±１°以内のＨとθｐとの範囲を示すグラフである。
【図１２】Ｌ形部材の式(1) によるΔθｐの予測値が±１°以内のＨとθｐとの範囲と、実際に種々のθｐとＨとの組み合わせで成形した結果得られた成形状態（前記許容範囲内●と許容範囲外×）を示すグラフである。
【図１３】本発明によりＺ形部材を成形する際の成形中期および終期の成形状態を示す断面説明図である。
【図１４】種々の材料（鋼板）、θｐ、成形高さＨとＺ形部材の口開き量ΔＷとの関係を示すグラフである。
【図１５】種々のθｐ、フランジ部の長さＬｆとＺ形部材の口開き量ΔＷとの関係を示すグラフである。
【図１６】Ｚ形部材の式(2) によるΔＷの予測値と実測値との関係を示すグラフである。
【図１７】Ｚ形部材の式(2) によるΔＷの予測値が±１mm以内のＨとθｐとの範囲を示すグラフである。
【図１８】Ｚ形部材の式(2) によるΔＷの予測値が±１．５mm以内のＨとθｐとの範囲と、実際に種々のθｐとＨとの組み合わせで成形した結果得られた成形状態（前記許容範囲内●と許容範囲外×）を示すグラフである。
【符号の説明】
１  成形ダイ
２  成形パンチ
３  パッド
４  上平坦成形部
５，９  曲げ成形部
６，８  傾斜平坦成形部
７，１０  フランジ成形部
２０  Ｌ形部材
３０  Ｚ形部材
２１，３１  上平坦部
２２，３２，３４  曲げ部
２３，３３  傾斜平坦部
２４，３６  アーチ部
３５  フランジ部
【図１】
0003839290.tif 000006
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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