(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
給湯器と、この給湯器に接続された１又は複数の端末機器と、前記給湯器及び各端末機器を遠隔操作可能なリモコン装置とを備えた給湯システムにおいて、
前記給湯器は、給湯器内部又は給湯器外部周辺の雰囲気温度を検知する為の温度センサを備えると共に、この温度センサの検知温度に基づいて給湯器内部及び接続配管の凍結予防を行う凍結予防運転機能を有し、
前記給湯器は前記温度センサで検知した雰囲気温度の温度データを、前記各端末機器とリモコン装置に対して送信するように構成され、
前記各端末機器はこの端末機器自身の凍結防止を行う凍結予防運転機能を備えると共に、前記給湯器より送信された温度データに基づいて端末機器自身の凍結予防運転を開始又は停止するように構成された、
ことを特徴とする給湯システム。
【請求項２】
前記給湯器に接続されたリモコン装置は、給湯器より送信された温度データに基づいて、給湯器及び各端末機器が凍結予防運転を開始又は停止したことを判定し、凍結予防運転の実行中か否かを、前記リモコン装置に設けられた表示部に表示するか若しくは音声報知機能を用いて報知することを特徴とする請求項１に記載の給湯システム。
【請求項３】
前記給湯器に接続されたリモコン装置は、その給湯器より送信された温度データに基づく前記雰囲気温度を、前記リモコン装置に設けられた表示部に表示するか若しくは音声報知機能を用いて報知することを特徴とする請求項１に記載の給湯システム。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、給湯器に接続された一または二以上の端末機器およびリモコン装置で構成される給湯システムにおける凍結予防運転に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来の給湯システムにおいては、カランやシャワー等の給湯栓への給湯機能や、浴槽への注湯・追焚機能を備えたものが提供されているが、近時においては、かかる従来のシステムにユーザの好みに応じて端末機器（いわゆるオプション機器）を追加接続することにより、より多くの機能を実現する給湯システムが提供されている。
【０００３】
そこで、このような端末機器が接続された給湯システムの一例を図１に示す。この図１に示す給湯システムは、上記の端末機器として、給湯器本体に図中符号ＯＰで示すソーラー接続ユニット、浴室暖房ユニット、洗い場暖房ユニット、洗濯注湯ユニット、浴槽洗浄ユニット、即出湯ユニットの各ユニットが接続されており、これにより、給湯器本体が備える給湯機能や注湯・追焚機能に加えて、ソーラー給湯機能、浴室暖房機能、洗い場暖房機能、洗濯機への注湯機能、浴槽洗浄機能、即出湯機能の各機能が付加されている。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
従来、このような端末機器を備えた給湯システムにおける凍結予防運転は、給湯器および各端末機器にそれぞれ温度センサを備え、給湯器および各端末機器はそれぞれの検知温度に従って、各々凍結予防運転を行っていた。
【０００５】
上記のような凍結予防運転方法では、給湯器および各端末機器にそれぞれ温度センサを備えるため、コストアップが大きく、また各温度センサに誤差があるため、給湯器と各端末機器間での連動した凍結予防運転を行う場合に、不具合が生じる可能性があった。また、凍結予防運転は、外気温度の低下が激しい深夜から明け方にかけて行われることが多く、就寝中に、給湯器に備えられた浴槽の循環ポンプなどが不意に駆動される場合がある。このような場合、使用者は何が行われているか解らないため、故障と判断してクレームコールされるという問題もあった。
【０００６】
本発明は上記のような問題に鑑みて成されたものであり、その目的とするところは、給湯器に一または二以上の端末機器およびリモコン装置が接続された給湯システムにおいて、システム全体の凍結予防運転を低コストで円滑に行い、また使用者に対して不安とならないような凍結予防運転方法を提供するものである。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
請求項１の給湯システムは、給湯器と、この給湯器に接続された１又は複数の端末機器と、前記給湯器及び各端末機器を遠隔操作可能なリモコン装置とを備えた給湯システムにおいて、前記給湯器は、給湯器内部又は給湯器外部周辺の雰囲気温度を検知する為の温度センサを備えると共に、この温度センサの検知温度に基づいて給湯器内部及び接続配管の凍結予防を行う凍結予防運転機能を有し、前記給湯器は前記温度センサで検知した雰囲気温度の温度データを、前記各端末機器とリモコン装置に対して送信するように構成され、前記各端末機器はこの端末機器自身の凍結防止を行う凍結予防運転機能を備えると共に、前記給湯器より送信された温度データに基づいて端末機器自身の凍結予防運転を開始又は停止するように構成されたものである。
請求項２の給湯システムは、請求項１において、前記給湯器に接続されたリモコン装置は、給湯器より送信された温度データに基づいて、給湯器及び各端末機器が凍結予防運転を開始又は停止したことを判定し、凍結予防運転の実行中か否かを、前記リモコン装置に設けられた表示部に表示するか若しくは音声報知機能を用いて報知するものである。
請求項３の給湯システムは、請求項１において、前記給湯器に接続されたリモコン装置は、その給湯器より送信された温度データに基づく前記雰囲気温度を、前記リモコン装置に設けられた表示部に表示するか若しくは音声報知機能を用いて報知するものである。
【０００８】
請求項１の給湯システムによれば、給湯器は、この給湯器に備えられた給湯器内部又はその周辺の雰囲気温度を検知する温度センサが検知した温度データを、給湯器に接続された各端末機器とリモコン装置に送信するため、各端末機器において雰囲気温度を検知するための温度センサが不要となり、コストダウンが図られる。
【０００９】
また、給湯器及び各端末機器の凍結予防運転の開始、停止は単一の温度センサによる同一の温度データに基づいて行われるため、複数の温度センサを用いる場合に比べて、動作のタイミングにズレが生じることが無くなり、給湯器と各端末機器との連動運転が確実に行われることになった。また、各端末機器の制御部に、凍結予防運転のシーケンスをプログラムすることも可能であるので、給湯器から各端末機器に対して制御命令を出す場合と比べて、制御部の構成を大幅に簡略化することができる。
【００１０】
請求項２の給湯システムによれば、給湯器の雰囲気温度データを用いて、リモコン装置に給湯器と各端末機器の凍結予防運転の開始と停止を表示もしくは報知する構成にしたので、これまで、使用者にとって解らなかった、凍結予防運転開始時に、循環ポンプが作動するなどの不意の動作について、リモコン装置に表示もしくは報知されることになったので、使用者の不安が解消され、メーカにとっては正常動作に対するサービスコールが減少する。
請求項３の給湯システムによれば、給湯器の雰囲気温度データを用いて、雰囲気温度を表示若しくは報知するように構成したので、室内に居ながらにして、給湯器周辺の雰囲気温度が知ることが可能となり、使用者に器具の凍結予防運転の必要性に対する理解度が深まる。
【００１１】
【発明の実施の形態】
以下、本発明に係る給湯システムの実施形態を詳細に説明する。
【００１２】
図２に本発明に係る給湯システムのシステム構成図を示す。この給湯システムは、給湯器１と、該給湯器１に接続される一または二以上の端末機器（図示例では二台）ＯＰ１、ＯＰ２と、前記記給湯器１および前記端末機器ＯＰ１、ＯＰ２の双方の遠隔操作が可能とされたリモコン装置２、３と上記端末機器ＯＰ１用に設けられた専用のリモコン装置ＲＣ１とを主要部として構成されている。そしてこれらの各機器が伝送線４によって互いに接続されることにより、相互に通信が可能とされている。
【００１３】
上記給湯器１は、カランやシャワー等の給湯栓（図示せず）に給湯を行うとともに、図外の浴槽への注湯や追焚を行う給湯器であって、後述する端末機器ＯＰ１、ＯＰ２が接続されることにより、上記給湯、注湯・追焚機能に加え、各種機能（例えば図１およびその説明で述べたような各種機能）の追加が可能とされている。
【００１４】
一方、上記端末機器ＯＰ１、ＯＰ２は、上記給湯器１に新たなる機能を付加するための機器であって、これら端末機器ＯＰ１、ＯＰ２は基本となる給湯器１に対してオプションで接続されるものである。具体的には、これら端末機器ＯＰ１、ＯＰ２は、給湯器１の出荷段階で給湯システムに組み込まれ、あるいは給湯器１設置後に、使用者のニーズに応じて、事後的に追加接続、または取り外しが成されるものである。
【００１５】
また、これら端末機器ＯＰ１、ＯＰ２は、上述したように給湯器１に接続されて給湯器１の機能向上を図るものであるから、その動作は給湯器１と連動するものとされている。そのため、これら端末機器ＯＰ１、ＯＰ２は、いずれも上記給湯器１との連動が可能なように、機器の動作を制御するコントローラ（図示せず）を備えており、このコントローラが給湯器１や他の端末機器、さらには上記リモコン装置２、３との通信によって給湯器１との連動を確保するものとされている。
【００１６】
具体的には、このような端末機器ＯＰ１、ＯＰ２として、たとえば、図示しない太陽熱温水器から供給される温水を上水と混合しながら給湯器１に供給するソーラー接続ユニットや、給湯器１の風呂の追焚循環経路に接続されて、浴室暖房装置や洗濯機に湯水を供給する浴室暖房ユニットや洗濯注湯ユニット、さらには、給湯配管中に介装されて、該配管中で湯水を循環加熱して出湯特性の向上を図る即出湯ユニットなどが例示できるが、特にソーラー接続ユニットを例にとれば、このユニットは、給湯器１に設定された給湯設定温度に基づいて、内部のコントローラが太陽熱温水器からの湯水と上水の混合比率等を決定するものである。
【００１７】
また、これらの端末機器ＯＰ１、ＯＰ２の中には、上述したソーラー接続ユニットのように、給湯器１に設定された情報を基に自律的に動作し得るもの他、浴室暖房ユニットや洗濯注湯ユニットのように、外部から動作開始の指令が必要なものがある。かかる端末装置（図示例ではＯＰ１）は、専用のリモコン装置を備えることが多く、図１においてはかかる専用のリモコン装置を符号ＲＣ１として示している。
【００１８】
上記リモコン装置２、３は、上記給湯器１の遠隔操作ならびに給湯器１に接続される端末機器ＯＰ１、ＯＰ２の遠隔操作を行なうリモコン装置であって、各リモコン装置２、３の内部には図示しないコントローラが内蔵され、このコントローラによってリモコン装置２、３の動作が制御されている。これら両リモコン装置２、３は、それぞれ設置される場所が異なることに対応して、図３に示すように、操作スイッチ８（具体的には符号８１〜８８）の配置構成や、表示部９の表示態様等が相違するが、リモコン装置としての基本構成や基本機能等は同一である。
【００１９】
すなわち、本実施形態に示すリモコン装置２、３は、いずれも上述したコントローラと、給湯器１や端末機器ＯＰ１、ＯＰ２の遠隔操作を行なうための操作スイッチ８と、給湯器１や端末機器ＯＰ１、ＯＰ２の動作状況等を表示する表示部９とを主要部として備えている。
【００２０】
このリモコン装置２、３のコントローラはマイクロコンピュータで構成されており、このマイクロコンピュータの備える記憶手段に格納されたデータやプログラムに基づいてリモコン装置２、３自身の動作制御や、上記給湯器１や端末機器ＯＰ１、ＯＰ２に対する遠隔制御等の処理を実行している。
【００２１】
ここで、上記給湯システムにおける凍結予防運転について、図４〜図７のフローチャートに基づいて説明する。
【００２２】
図４は、上記給湯器１の給湯機能部分における凍結予防運転を示したフローチャートである。まず、温度センサで検知された雰囲気温度ＴＦがａ℃（例えば３℃）以下であれば（ステップＳ１でＹＥＳ）凍結予防運転を開始し、さらに雰囲気温度ＴＦがｂ℃（例えば−２℃  ｂ＜ａ）以下であれば（ステップＳ２でＹＥＳ）、給湯配管に配された凍結予防ヒータを１０分間作動させ、給湯配管を暖めた後、１０分間の待機状態を経てステップＳ１に戻る（ステップＳ３〜Ｓ６）。この待機状態中に、雰囲気温度の急激な低下が検知された場合（ＴＦ＜Ｃ℃  例えば−１０℃）には、直ちにステップＳ１に進行する（ステップＳ７）。
【００２３】
ステップＳ２において雰囲気温度ＴＦがｂ℃以上であれば（ｂ＜ＴＦ＜ａ）ステップＳ１１に進行する。この場合は、雰囲気温度がさほど低下していないため、凍結予防ヒータの作動時間を５分間とし、待機時間２５分を経た後、ステップＳ１に戻る（ステップＳ１１〜Ｓ１４）。この場合も、待機状態中に雰囲気温度の急激な低下が検知された場合には直ちにステップＳ１に進行する（ステップＳ１５）。
【００２４】
図５は、端末機器ＯＰ２における凍結予防運転を示したフローチャートである。ここで端末機器ＯＰ２は、給湯配管に接続されて使用される端末機器であり、凍結予防運転に際して、給湯器１との連動運転を必要としない端末機器（例えばソーラー接続ユニット）とする。
【００２５】
端末機器ＯＰ２は、給湯器１より発信された雰囲気温度ＴＦの信号を検知し、もしこれが端末機器ＯＰ２の凍結予防運転開始温度ｄ℃（例えば２℃）以下であれば（ステップＳ２１でＹＥＳ）、凍結予防ヒータを作動させて、凍結予防運転を開始する。この場合は、３分間作動−２０分間待機の間欠作動を行い、配管の凍結予防を計るものである（ステップＳ２２〜Ｓ２５）。待機時間中に雰囲気温度の低下を検知した場合は、直ちにステップＳ２１に戻る。
【００２６】
図６は、給湯器１の注湯・追焚機能部分における凍結予防運転を示したフローチャートである。注湯・追焚機能での凍結予防運転は、浴槽に湯（水）があるかどうかで、凍結予防運転の方式が異なる。もし浴槽水が存在しなければ、循環回路は凍結する恐れがないため、器具内の配管部分（特にポンプ内）に残留した水の凍結を防ぐために、ヒータを間欠運転させて凍結予防を行う。浴槽水が存在した場合には、循環ポンプを作動させて、配管内の水を流通させることで凍結予防を行う。
【００２７】
ステップＳ３１で雰囲気温度ＴＦがｅ℃（例えば３℃）以下の場合、凍結予防運転が開始され、まず、循環ポンプを作動する（ステップＳ３２）。ステップＳ３３において循環水の有無を確認し、循環水がある場合には循環ポンプの運転を２分間行った後、循環水温度ＴＢがｇ℃（例えば５℃）以上かどうかを判定し（ステップＳ３６）、ＴＢ＞ｇであれば、循環水が凍結至るには時間がかかると判断して、３０分間待機した後に、ステップＳ３１に戻る。循環水温度ＴＢがｇ℃以下であれば、待機時間を１５分として、ステップＳ３１に戻る。このとき循環ポンプを停止させずに連続作動することも考えられるが、循環ポンプの耐久性、騒音、消費電力の増大を考慮して、待機時間を設けるものである。
【００２８】
図７は、端末機器ＯＰ１における凍結予防運転を示したフローチャートである。ここで端末機器ＯＰ１は、浴槽循環配管に接続されて使用される端末機器であり、凍結予防運転に際して、給湯器１との連動運転を行う端末機器（例えば浴室暖房ユニット）とする。
【００２９】
端末機器ＯＰ１は、給湯器１より発信された雰囲気温度ＴＦの信号を検知し、もしこれが端末機器ＯＰ１の凍結予防運転開始温度ｈ℃（例えば４℃）以下であれば（ステップＳ５１でＹＥＳ）、給湯器１の凍結予防運転を開始に備えて、端末機器ＯＰ１に備えられた流路切替弁を、浴槽と暖房端末機等への通路を直列にするように切り替える（ステップＳ５２）。こうすることによって、給湯器１の循環ポンプが作動した場合に、循環配管内の循環水の有無を確実に検知することができる。
このとき端末機器ＯＰ１の凍結予防運転開始温度ｈ℃は、給湯器１の循環ポンプ作動温度ｅ℃よりも高く設定するものとする。もし、循環ポンプの作動が端末機器ＯＰ１の凍結予防運転開始よりも早かった場合には、端末機器ＯＰ１の流路切替弁が凍結予防運転に適さない流路方向にあった場合は、循環回路内の循環水の有無を誤検知する可能性がある。
【００３０】
ステップＳ５３では、雰囲気温度ＴＦがｉ℃（例えば２℃）以下であれば、凍結予防運転を開始し、端末機器ＯＰ１に備えられた凍結予防ヒータを作動させる。この場合は、２分間作動−３０分間待機の間欠作動を行い、配管の凍結予防を計るものである（ステップＳ５４〜Ｓ５７）。待機時間中に雰囲気温度の低下を検知した場合は、直ちにステップＳ５３に戻る（ステップＳ５８）。
【００３１】
リモコン装置２、３およびＲＣ１では、給湯器および各端末機器の凍結予防運転開始温度（本実施例ではａ、ｄ、ｅ、ｉの各温度）を検知すると、リモコン装置に備えられた表示部に凍結予防運転中の表示を行ったり、音声による報知機能を備えたリモコン装置であれば、「ただいま給湯器が凍結予防運転を開始しました」等のメッセージを報知して、使用者に対して注意を喚起させるような制御構成とする。またこのとき、給湯器１の雰囲気温度ＴＦを表示部に表示したり、音声によって報知することで、使用者に対して凍結予防運転の必然性を、強く納得させることができるのである。
【００３２】
【発明の効果】
請求項１の発明によれば、給湯器と、この給湯器に接続された１又は複数の端末機器と、前記給湯器及び各端末機器を遠隔操作可能なリモコン装置とを備えた給湯システムにおいて、前記給湯器は、給湯器内部又は給湯器外部周辺の雰囲気温度を検知する為の温度センサを備えると共に、この温度センサの検知温度に基づいて給湯器内部及び接続配管の凍結予防を行う凍結予防運転機能を有し、前記給湯器は前記温度センサで検知した雰囲気温度の温度データを、前記各端末機器とリモコン装置に対して送信するような構成したことにより、各端末機器において雰囲気温度を検知するための温度センサが不要となり、コストダウンを図ることができる。
【００３３】
また、本発明によれば、前記各端末機器はこの端末機器自身の凍結防止を行う凍結予防運転機能を備えると共に、前記給湯器より送信された温度データに基づいて端末機器自身の凍結予防運転を開始又は停止するように構成したので、給湯器および各端末機器の凍結予防運転の開始、停止は、単一の温度センサによる同一の温度データに基づいて行われるため、複数の温度センサを用いる場合に比べて、動作のタイミングにズレが生じることが無くなり、給湯器と各端末機器との連動運転を確実に行うことができる。
また、各端末機器の制御部に、凍結予防運転のシーケンスをプログラムすることも可能なので、給湯器から各端末機器に対して制御命令を出す場合と比べて、各制御部の構成を大幅に簡略化することができる。
【００３４】
本発明の請求項２に記載の給湯システムによれば、前記給湯器に接続されたリモコン装置は、給湯器より送信された温度データに基づいて、給湯器及び各端末機器が凍結予防運転を開始又は停止したことを判定し、凍結予防運転の実行中か否かを、前記リモコン装置に設けられた表示部に表示するか若しくは音声報知機能を用いて報知する構成にしたことによって、これまで、使用者にとって解らなかった、凍結予防運転開始時に、循環ポンプが作動するなどの不意の動作について、使用者の不安が解消され、メーカにとっては正常動作に対するサービスコールを減少させることができる。
【００３５】
本発明の請求項３に記載の給湯システムによれば、前記給湯器に接続されたリモコン装置は、その給湯器より送信された温度データに基づく前記雰囲気温度を、前記リモコン装置に設けられた表示部に表示するか若しくは音声報知機能を用いて報知するような構成としたことによって、使用者は室内に居ながらにして、給湯器周辺の雰囲気温度を知ることが可能になったので、使用者に器具の凍結予防運転の必要性に対する理解度を深めることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】給湯器と端末機器との接続状態の一例を示すシステム構成図である。
【図２】本発明における給湯システム構成の一例を示すシステム構成図である。
【図３】本発明におけるリモコン装置の外観構成を示す説明図であり、（ａ）は台所リモコンの外観を、（ｂ）は浴室リモコンの外観を示している。
【図４】本発明の給湯器における給湯機能部分の凍結予防運転を示すフローチャートである。
【図５】本発明の端末機器ＯＰ２の凍結予防運転を示すフローチャートである。
【図６】本発明の給湯器における追焚機能部分の凍結予防運転を示すフローチャートである。
【図７】本発明の端末機器ＯＰ１の凍結予防運転を示すフローチャートである。
【符号の説明】
１                給湯器
２、３            リモコン装置
ＲＣ１            端末機器ＯＰ１専用リモコン
ＯＰ１、２        端末機器
ＴＦ              雰囲気温度
ＴＢ              循環回路内の循環水温度
【図１】
0003743548.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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