(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
基板上に、正孔を注入する陽極と電子を注入する陰極を有し、その間に少なくとも１層の有機化合物層を備えた有機エレクトロルミネッセンス素子において、該有機化合物層は少なくとも正孔輸送層及び発光層を含み、該有機化合物層が一般式（Ｉ）で表される構造を分子内に有する化合物の少なくとも１つを正孔輸送層に含有し、かつ一般式（II）、（III）および化学式（４−７）で表される化合物の少なくとも１つを含有していることを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化１】
0003753293.tif 000050
（式中、（Ａ）、（Ｂ）および（Ｃ）は置換もしくは無置換のｏ−アリーレン、ビニレン又はエチレン基を表し、［Ｄ］は置換もしくは無置換のアルキル、アリールまたは芳香族複素環基を表す。）
【化２】
0003753293.tif 000051
(式中、Ｒ１ 〜Ｒ８ は水素原子または置換可能な基を表し、少なくとも一つはアルコキシ基、アリールオキシ基、ジアルキルアミノ基、Ｎ−アルキル−Ｎ−アリールアミノ基、又はジアリールアミノ基を表す。Ａｒ１は下記で表される２価の基から選ばれるいずれかの基を表す。
【化５４】
0003753293.tif 000052
Ｚ１ およびＺ２ は酸素原子を表す。）
【化３】
0003753293.tif 000053
(式中、Ｒ９ 〜Ｒ１２は水素原子または置換可能な基を表し、Ａｒ２は下記により表される基から選ばれるいずれかの基を表す。Ｚ３は酸素原子を表し、ｎは３または４の整数を表す。)
【化５５】
0003753293.tif 000054
【化４】
0003753293.tif 000055
【請求項２】
一般式（Ｉ）で表される構造を分子内に有する化合物が、一般式（Ｖ）で表されることを特徴とする請求項１記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化５】
0003753293.tif 000056
（式中、（Ａ），（Ｂ）および（Ｃ）は前記と同義の基を表し、［Ｄ］は少なくとも１つの芳香族基を含む化合物から誘導される基を表す。ｎ’は１以上の整数を表す。）
【請求項３】
有機化合物層が発光領域を有する発光層を有し、発光層が一般式（II）、（III）および化学式（４−７）で表される化合物の少なくとも１つを含有していることを特徴とする請求項１記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項４】
発光層が少なくとも２種の有機化合物からなり、そのうち少なくとも１種が一般式（II）、（III）および化学式（４−７）で表される化合物の少なくとも１つを含有していることを特徴とする請求項３記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項５】
有機化合物層が正孔を輸送する正孔輸送層を有し、正孔輸送層が一般式（Ｉ）で表される構造を分子内に有する化合物の少なくとも１つを含有していることを特徴とする請求項1記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項６】
有機化合物層が正孔を輸送する正孔輸送層を有し、正孔輸送層が一般式（Ｖ）で表される化合物の少なくとも１つを含有していることを特徴とする請求項２記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項７】
有機化合物層が電子を輸送する電子輸送層を有し、電子輸送層が一般式（II）、（III ）および化学式（４−７）で表される化合物の少なくとも１つを含有していることを特徴とする請求項１記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項８】
前記一般式（II）で表される化合物において、Ａｒ１がチオフェンまたはベンゼン環集合であることを特徴とする請求項１〜７記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項９】
前記一般式（III）で表される化合物において、Ａｒ２がチオフェン、ベンゼン環集合またはベンゼン環とチオフェンの混合環集合であることを特徴とする請求項１〜７記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項１０】
前記有機化合物層が高分子化合物中に分散された高分子分散層で形成されたことを特徴とする請求項１記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項１１】
前記正孔輸送層が高分子化合物中に分散された高分子分散層で形成されたことを特徴とする請求項５記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、種々の表示装置や表示装置の光源又はバックライト、若しくは光通信機器に使用される発光素子等に用いられる有機エレクトロルミネッセンス素子に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
エレクトロルミネッセンス素子とは、固体蛍光性物質の電界発光を利用した発光デバイスであり、現在無機系材料を発光体として用いた無機エレクトロルミネッセンス素子が実用化され、液晶ディスプレイのバックライトやフラットディスプレイ等への応用展開が一部で図られている。しかし、無機エレクトロルミネッセンス素子は発光させるために必要な電圧が１００Ｖ以上と高く、しかも青色発光が難しいため、ＲＧＢの三原色によるフルカラー化が困難である。
【０００３】
一方、有機材料を用いたエレクトロルミネッセンス素子に関する研究も古くから注目され、様々な検討が行われてきたが、発光効率が非常に悪いことから本格的な実用化研究へは進展しなかった。しかし、１９８７年にコダック社のＣ．Ｗ．Ｔａｎｇらにより、有機材料を正孔輸送層と発光層の２層に分けた機能分離型の積層構造を有する有機エレクトロルミネッセンス素子が提案され、１０Ｖ以下の低電圧にもかかわらず１０００ｃｄ／ｍ２以上の高い発光輝度が得られることが明らかとなった〔Ｃ．Ｗ．Ｔａｎｇ  ａｎｄ  Ｓ．Ａ．Ｖａｎｓｌｙｋｅ，Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ，５１，９１３（１９８７）等参照〕。これ以降、有機エレクトロルミネッセンス素子が俄然注目され始め、現在も同様な機能分離型の積層構造を有する有機エレクトロルミネッセンス素子についての研究が盛んに行われている。
【０００４】
ここで、従来の有機エレクトロルミネッセンス素子について図１を用いて説明する。図１は従来の有機エレクトロルミネッセンス素子の構成図である。図１において、１は基板、２は陽極、３は正孔輸送層、４は発光層、５は陰極である。図１に示したように従来の有機エレクトロルミネッセンス素子は、ガラス等の透明又は半透明な基板１と、基板１上にスパッタリング法や抵抗加熱蒸着法等により形成されたＩＴＯ等の透明な導電性膜からなる陽極２と、陽極２上に抵抗加熱蒸着法等により形成されたＮ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−１，１’−ジフェニル−４，４’−ジアミン（以下、ＴＰＤと略称する。）等からなる正孔輸送層３と、正孔輸送層３上に抵抗加熱蒸着法等により形成された８−Ｈｙｄｒｏｘｙｑｕｉｎｏｌｉｎｅ  Ａｌｕｍｉｎｕｍ（以下、Ａｌqと略称する。）等からなる発光層４と、発光層４上に抵抗加熱蒸着法等により形成された１００ｎｍ〜３００ｎｍの膜厚の金属膜からなる陰極５とを備えている。
【０００５】
上記構成を有する有機エレクトロルミネッセンス素子の陽極２をプラス極として、また陰極５をマイナス極として直流電圧又は直流電流を印加すると、陽極２から正孔輸送層３を介して発光層４に正孔が注入され、陰極５から発光層４に電子が注入される。発光層４では正孔と電子の再結合が生じ、これに伴って生成される励起子が励起状態から基底状態へ移行する際に発光現象が起こる。上記構成で発光層にAlqを用いた場合、緑色の発光が得られる。また有機化合物の分子構造を変更することによって理論的には任意の発光色を得ることも可能である。従って有機エレクトロルミネッセンス素子はフルカラー化に対応でき、低電圧駆動の利点とともに将来の表示素子として有望である。また、上記構成では有機化合物層は正孔を輸送する正孔輸送層と発光層の積層構造を取っているが、発光層単独の構成や正孔輸送層、発光層、電子輸送層の３層構造、もしくは発光層と正孔輸送層、発光層と電子輸送層の混合層を含む構成等を構成材料により選択できる。
【０００６】
また発光層中の一部に蛍光量子収率の高い有機化合物をドーパントとしてドーピングし、ドーパントから発光を取り出す方法もある（ホスト−ゲストシステム）。この場合ホストとなる材料はドーパントにスムーズに励起子を移動させるために、自身の発光に伴う励起子の移動をスムーズに行う必要がある。従って、ホスト材料の発光スペクトルとドーパントの励起波長の重なりが大きい事やドーパントがホスト材料より酸化還元されやすい等の条件を満たすように選択される必要がある。また、エネルギー障壁を考慮した素子構成によりゲストからの励起子のエネルギー移動を経ないで発光させる場合もある。その場合ホスト材料に用いられる材料としてはドーパントに効率よく正孔もしくは電子を注入、輸送する特性が選択される。従って発光領域を有しない正孔輸送層や電子輸送層中にもドーパントを混合して発光を取り出すことができる。ドーパントによる発光により青から赤までの多色化やドーパントの強い発光を取り出すことにより効率の高い素子を提供することができる。またドーパントに使用される材料は一般的に濃度消光が強く、固体では明確な蛍光を示さないが、希薄溶液中で強い発光を示す材料が多く、数モル％以下の濃度で使用されるのが好ましい。従って薄膜で使用される材料ほど成膜性が要求されないため、材料選択の幅が広がるといった有利な点もある。
【０００７】
【発明が解決しようとする課題】
上記したように有機エレクトロルミネッセンス素子は発光層に用いられる有機発光材料の分子構造を変化させることにより任意の発光色を得ることができる。さらに正孔輸送層を用いた機能分離型の積層構成を採用したり、ホスト−ゲストシステムによる種々の高効率発光素子が提案されている。しかしながら素子特性として実用化に耐えうるレベルでの満足な輝度特性、耐久性に欠けている。本発明は上記問題に鑑み、発光効率が高く安定性の高い、有機エレクトロルミネッセンス素子の提供を目的とする。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
上記課題を解決するために本発明者らは鋭意検討した結果、ある種の有機化合物を用いることにより上記の目的が達成されることを見出した。本発明はその知見に基づきなされたものである。
すなわち、本発明は
（１）基板上に、正孔を注入する陽極と電子を注入する陰極を有し、その間に少なくとも１層の有機化合物層を備えた有機エレクトロルミネッセンス素子において、該有機化合物層が一般式（Ｉ）で表される構造を分子内に有する化合物の少なくとも１つを含有し、かつ一般式（II）、（III ）および化学式（４−７）で表される化合物の少なくとも１つを含有していることを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子、
【０００９】
【化６】
0003753293.tif 000002
【００１０】
（式中、（Ａ）、（Ｂ）および（Ｃ）は置換もしくは無置換のｏ−アリーレン、ビニレン又はエチレン基を表し、［Ｄ］は置換もしくは無置換のアルキル又はアリール基を表す。）
【００１１】
【化７】
0003753293.tif 000003
【００１２】
（式中、Ｒ１ 〜Ｒ８ は水素原子または置換可能な基を表し、少なくとも一つはアルコキシ基、アリールオキシ基、ジアルキルアミノ基、Ｎ−アルキル−Ｎ−アリールアミノ基、又はジアリールアミノ基を表す。Ａｒ１は段落番号００３８の化１２に記載の２価の基から選ばれるいずれかの基を表す。Ｚ１ およびＺ２ は酸素原子を表す。）
【００１３】
【化８】
0003753293.tif 000004
【００１４】
(式中、Ｒ９ 〜Ｒ１２は水素原子または置換可能な基を表し、Ａｒ２は段落番号００５１の化１５に記載の基から選ばれるいずれかの基を表す。Ｚ３ は酸素原子を表し、ｎは３または４の整数を表す。）
【００１５】
【化９】
0003753293.tif 000005
【００１６】
（２）一般式（Ｉ）で表される構造を分子内に有する化合物が、一般式（Ｖ）で表されることを特徴とする（１）記載の有機エレクトロルミネッセンス素子、
【００１７】
【化１０】
0003753293.tif 000006
【００１８】
（式中、（Ａ），（Ｂ）および（Ｃ）は前記と同義の基を表し、［Ｄ］は少なくとも１つの芳香族基を含む化合物から誘導される基を表す。ｎ’は１以上の整数を表す。）
（３）有機化合物層が発光領域を有する発光層を有し、発光層が一般式（II）、（III ）および（IV）で表される化合物の少なくとも１つを含有していることを特徴とする（１）記載の有機エレクトロルミネッセンス素子、
（４）発光層が少なくとも２種の有機化合物からなり、そのうち少なくとも１種が一般式（II）、（III ）および（IV）で表される化合物の少なくとも１つを含有していることを特徴とする（３）記載の有機エレクトロルミネッセンス素子、
（５）有機化合物層が正孔を輸送する正孔輸送層を有し、正孔輸送層が一般式（Ｉ）で表される構造を分子内に有する化合物の少なくとも１つを含有していることを特徴とする（１）記載の有機エレクトロルミネッセンス素子、
（６）有機化合物層が正孔を輸送する正孔輸送層を有し、正孔輸送層が一般式（Ｖ）で表される化合物の少なくとも１つを含有していることを特徴とする（２）記載の有機エレクトロルミネッセンス素子、
（７）有機化合物層が電子を輸送する電子輸送層を有し、電子輸送層が一般式（II）、（III ）および（IV）で表される化合物の少なくとも１つを含有していることを特徴とする（１）記載の有機エレクトロルミネッセンス素子、
（８）前記有機化合物層が高分子化合物中に分散された高分子分散層で形成されたことを特徴とする（１）記載の有機エレクトロルミネッセンス素子、
（９）前記正孔輸送層が高分子化合物中に分散された高分子分散層で形成されたことを特徴とする（5）記載の有機エレクトロルミネッセンス素子、
を提供するものである。
この構成により、有機エレクトロルミネッセンスを素子発光効率が高く長時間安定に発光させるという作用を有する。
【００１９】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の一般式（Ｉ）〜（Ｖ）で表される化合物について詳しく説明する。
【００２０】
一般式（Ｉ）における（Ａ）、（Ｂ）および（Ｃ）は置換もしくは無置換のｏ−アリーレン、ビニレンまたはエチレン基を表すが、無置換のこれらの基について具体例を示せば、例えば下記の基である。
【００２１】
【化１１】
0003753293.tif 000007
【００２２】
好ましくは（Ａ）および（Ｃ）は置換もしくは無置換のｏ−アリーレンであり、（Ｂ）は置換もしくは無置換のｏ−アリーレン、ビニレンまたはエチレン基である。より好ましくは（Ａ）および（Ｃ）は置換もしくは無置換のｏ−フェニレン基であり、（Ｂ）は置換もしくは無置換のｏ−アリーレンまたはビニレン基である。特に好ましくは（Ａ）および（Ｃ）は無置換のｏ−フェニレン基であり、（Ｂ）は置換もしくは無置換のｏ−アリーレン基である。
【００２３】
一般式（Ｉ）における［Ｄ］は置換もしくは無置換のアルキル又はアリール基を表すが、詳しくは置換もしくは無置換の炭素数１〜２０の直鎖もしくは分岐鎖のアルキル基、または置換もしくは無置換の炭素数６〜４８のアリール基である。好ましくは置換もしくは無置換の炭素数１〜８の直鎖もしくは分岐鎖のアルキル基、または置換もしくは無置換の炭素数６〜３０のアリール基である。特に好ましくは置換もしくは無置換の１２〜３０のアリール基である。
【００２４】
一般式（Ｉ）で表される化合物の特に好ましい構造を一般式で表せば、一般式（Ｖ）である。一般式（Ｖ）における（Ａ）、（Ｂ）および（Ｃ）は前記と同義の基である。
【００２５】
［Ｄ’］は少なくとも一つの芳香族基を含む化合物から誘導される基であるが、「少なくとも一つの芳香族基を含む化合物」について詳しく述べれば、例えば置換もしくは無置換のベンゼン、縮合多環炭化水素（ナフタレン、アントラセン、フェナントレン、フルオランテン、トリフェニレン、ピレンクリセン、ナフタセン、ピセン、ペリレン、ペンタフェン、ペンタセン、もしくはフルオレンなど）、芳香族複素環（チオフェン、フラン、ピロール、ピラゾール、ピリジン、もしくはトリアジンなど）、芳香族炭化水素環集合（ビフェニル、テルフェニル、クァテルフェニル、セキシフェニル、２，２' −ビナフチル、１，３，５−トリフェニルベンゼン、もしくは９，１０−ジフェニルアントラセンなど）、芳香族複素環集合（２，２' −ビフラン、２，２' −ビチオフェン、２，２' −ビフラン、２，２' −ビピロール、２，２' −ビピリジル、２，２' ：５' ，２''：５''，２''' −クァテルチエニル、もしくは２，２' ：５' ，２''：５''，２''' ：５''' ，２''''−セキシチエニルなど）、芳香族炭化水素環および芳香族複素環の混合環集合（２−フェニルチオフェン、２，５−ジフェニルチオフェン、２，５−チエニルベンゼン、４，４' −ジチエニルビフェニル、１，３，５−トリチエニルベンゼン、もしくは２，４，６−トリフェニルトリアジンなど）、芳香族基置換不飽和炭化水素（１，２−ジフェニルエチレン、１，１，２−トリフェニルエチレン、１，１，２，２−テトラフェニルエチレン、もしくはジフェニルアセチレンなど）、芳香族エーテル（ジフェニルエーテル、１，４−ジフェノキシベンゼン、もしくは１，３，５−トリフェノキシベンゼンなど）、または芳香族アミン（トリフェニルアミン、Ｎ，Ｎ−ビス（４−ビフェニルイル）アニリン、もしくはトリス（４−ビフェニルイル）アミン）である。［Ｄ' ］はこれらの化合物から誘導された基であり、価数はｎ' の基である。尚、環集合(ring assemblies)の定義は「二つ以上の環系が一重結合か二重結合で直結していて、環を直結している結合の数が環系の数より一つだけ少ないもの」（平山健三、平山和雄「有機化学・生化学命名法」改訂第２版、上巻、３９頁、１９８８年、（株）南光堂）である。
【００２６】
好ましい［Ｄ’］は、置換もしくは無置換のベンゼン、芳香族炭化水素環集合、芳香族基置換不飽和炭化水素、芳香族エーテル、または芳香族アミンから誘導される基であり、特に好ましくは置換もしくは無置換の芳香族炭化水素環集合、芳香族基置換不飽和炭化水素、または芳香族アミンから誘導される２または３価の基である。
【００２７】
上記（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）、［Ｄ］および［Ｄ’］が有してもよい置換基を具体的に示せば、ハロゲン原子、置換もしくは無置換のアルキル、アリール、アルコキシ、アリールオキシ、ジアルキルアミノ、Ｎ−アルキル−Ｎ−アリールアミノ、またはジアリールアミノ基などであるが、詳しくはフッ素、臭素もしくはヨウ素のハロゲン原子、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０の直鎖もしくは分岐鎖のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数６〜３６のアリール基、置換もしくは無置換の炭素数１〜２０のアルコキシ基、置換もしくは無置換の炭素数６〜３６のアリールオキシ基、置換もしくは無置換の炭素数２〜２０のジアルキルアミノ基、置換もしくは無置換の炭素数７〜４２のＮ−アルキル−Ｎ−アリールアミノ基、または置換もしくは無置換の炭素数１２〜４８のジアリールアミノ基である。
【００２８】
ハロゲン原子以外をより具体的に示せば、メチル、エチル、ｎ−プロピル、ｎ−オクチル、ｎ−ドデシル、２−メトキシエチル、２−フェニルメチル、ベンジル、イソプロピル、イソブチル、ｓ−ブチル、ｔ−ブチル、ｔ−アミル、ｔ−オクチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、もしくはシクロヘプチルなどのアルキル基、フェニル、２−，３−もしくは４−メチルフェニル、４-t−ブチルフェニル、４−メトキシフェニル、４−ジメチルアミノフェニル、１−もしくは２−ナフチル、アンスリル、もしくはフェナンスリルなどのアリール基、メトキシ、エトキシ、ｎ−プロポキシ、ｎ−ブトキシ、ｎ−ヘキシル、イソプロポキシ、イソブトキシ、ｔ−ブトキシ、シクロペンチルオキシ、もしくはシクロヘキシルオキシなどのアルコキシ基、フェノキシ、２-,３−もしくは４−メチルフェノキシ、４−ｔ−ブチルフェノキシ、４−フェニルフェノキシ、４−メトキシフェノキシ、２−シクロヘキシルフェノキシ、３−エチルフェノキシ、１−もしくは２−ナフトキシ、アンスリルオキシ、もしくはフェナンスリルオキシなどのアリールオキシ基、ジメチルアミノ、ジエチルアミノ、ジブチルアミノ、ジオクチルアミノ、Ｎ−メチルブチルアミノ、ビス（２−メトキシエチル）アミノ、もしくはビス（２−クロロエチル）アミノなどのジアルキルアミノ基、Ｎ−メチルアニリノ、Ｎ−ブチルアニリノ、もしくはＮ−メチル−１−ナフチルアミノなどのN-アルキルアリールアミノ基、又はジフェニルアミノ、Ｎ−（３−メチルフェニル）アニリノ、Ｎ−（４−メチルフェニル）アニリノ、ビス（４−メチルフェニル）アミノ、Ｎ−ナフチルアニリノ、もしくはジナフチルアミノなどのジアリールアミノ基である。
【００２９】
これらの基が置換基を有する場合、その置換基としては、ハロゲン原子、アルキル基、アリール基、ヘテロ環基、シアノ基、ヒドロキシ基、ニトロ基、カルボキシル基、スルホ基、アミノ基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アシルアミノ基、アルキルアミノ基、アニリノ基、ウレイド基、スルファモイルアミノ基、アルキルチオ基、アリールチオ基、アルコキシカルボニルアミノ基、スルホンアミド基、カルバモイル基、スルファモイル基、スルホニル基、アルコキシカルボニル基、ヘテロ環オキシ基、アゾ基、アシルオキシ基、カルバモイルオキシ基、シリルオキシ基、アリールオキシカルボニルアミノ基、イミド基、ヘテロ環チオ基、スルフィニル基、ホスホニル基、アリールオキシカルボニル基、アシル基、シリル基またはアゾリル基などがあげられる。
【００３０】
（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）、［Ｄ’］および［Ｄ］が有してもよい置換基の好ましい基は、ハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、ジアルキルアミノ基またはジアリールアミノ基であり、特に好ましくはアルキル基またはジアルキルアミノ基である。
【００３１】
一般式（Ｖ）におけるｎは、１以上の整数を表す。ｎが２以上の場合、互いの（Ａ）、（Ｂ）および（Ｃ）は同じ、もしくは異なった基でも良い。（Ｂ）がｏ−アリーレン基の場合、好ましいｎは１ないし４の整数であり、特に好ましくは１ないし３の整数である。（Ｂ）がビニレンまたはエチレン基の場合、好ましいｎは２以上の整数であり、特に好ましくは３以上の整数である。
【００３２】
一般式（II）におけるＲ1 〜Ｒ8 は水素原子または置換可能な基を表すが、置換可能な基について詳しく述べると、ハロゲン原子、アルキル基、アリール基、ヘテロ環基、シアノ基、ヒドロキシ基、ニトロ基、カルボキシル基、スルホ基、アミノ基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アシルアミノ基、アルキルアミノ基、アニリノ基、ウレイド基、スルファモイルアミノ基、アルキルチオ基、アリールチオ基、アルコキシカルボニルアミノ基、スルホンアミド基、カルバモイル基、スルファモイル基、スルホニル基、アルコキシカルボニル基、ヘテロ環オキシ基、アゾ基、アシルオキシ基、カルバモイルオキシ基、シリルオキシ基、アリールオキシカルボニルアミノ基、イミド基、ヘテロ環チオ基、スルフィニル基、ホスホニル基、アリールオキシカルボニル基、アシル基、シリル基またはアゾリル基などである。Ｒ1 〜Ｒ8 は隣り同士の基が結合して飽和または不飽和の環を形成しても良い。
【００３３】
好ましいＲ1 〜Ｒ8 は水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アリール基、アルコキシ基、アリールオキシ基、ジアルキルアミノ基、N-アルキルアリールアミノ基、又はジアリールアミノ基であり、これらについて詳しくは水素原子、フッ素、塩素もしくは臭素等のハロゲン原子、置換もしくは無置換の炭素数１〜１２の直鎖もしくは分岐鎖のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数６〜２０のアリール基、置換もしくは無置換の炭素数１〜６のアルコキシ基、置換もしくは無置換の炭素数６〜２０のアリールオキシ基、置換もしくは無置換の炭素数２〜１６のジアルキルアミノ基、置換もしくは無置換の炭素数７〜２１のN-アルキルアリールアミノ基、又は置換もしくは無置換の炭素数１２〜３６のジアリールアミノ基である。
【００３４】
水素原子、ハロゲン原子以外について更に詳しく説明すると、メチル、エチル、ｎ−プロピル、ｎ−オクチル、ｎ−ドデシル、２−メトキシエチル、２−フェニルメチル、ベンジル、イソプロピル、イソブチル、ｓ−ブチル、ｔ−ブチル、ｔ−アミル、ｔ−オクチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、もしくはシクロヘプチルなどのアルキル基、フェニル、２−，３−もしくは４−メチルフェニル、４-t−ブチルフェニル、４−メトキシフェニル、４−ジメチルアミノフェニル、１−もしくは２−ナフチル、アンスリル、もしくはフェナンスリルなどのアリール基、メトキシ、エトキシ、ｎ−プロポキシ、ｎ−ブトキシ、ｎ−ヘキシル、イソプロポキシ、イソブトキシ、ｔ−ブトキシ、シクロペンチルオキシ、もしくはシクロヘキシルオキシなどのアルコキシ基、フェノキシ、２-,３−もしくは４−メチルフェノキシ、４−ｔ−ブチルフェノキシ、４−フェニルフェノキシ、４−メトキシフェノキシ、２−シクロヘキシルフェノキシ、３−エチルフェノキシ、１−もしくは２−ナフトキシ、アンスリルオキシ、もしくはフェナンスリルオキシなどのアリールオキシ基、ジメチルアミノ、ジエチルアミノ、ジブチルアミノ、ジオクチルアミノ、Ｎ−メチルブチルアミノ、ビス（２−メトキシエチル）アミノ、もしくはビス（２−クロロエチル）アミノなどのジアルキルアミノ基、Ｎ−メチルアニリノ、Ｎ−ブチルアニリノ、もしくはＮ−メチル−１−ナフチルアミノなどのN-アルキルアリールアミノ基、又はジフェニルアミノ、Ｎ−（３−メチルフェニル）アニリノ、Ｎ−（４−メチルフェニル）アニリノ、ビス（４−メチルフェニル）アミノ、Ｎ−ナフチルアニリノ、もしくはジナフチルアミノなどのジアリールアミノ基である。
【００３５】
Ｒ1 〜Ｒ8 の少なくとも一つはアルコキシ基、アリールオキシ基、ジアルキルアミノ基、N-アルキルアリールアミノ基、又はジアリールアミノ基を表すが、好ましくはＲ2 、Ｒ3 、Ｒ6 もしくはＲ7 の少なくとも一つが上記の基である。
【００３６】
Ａｒ1 はベンゼン、ナフタレン、アントラセンもしくは芳香族複素環から、または芳香族炭化水素環集合から誘導される２価の基を表す。これらは置換基を有しても良い。芳香族複素環について説明すれば、チオフェン、フラン、オキサゾール、オキサジアゾール、トリアゾール、ピリジン、ピラジン、ピリミジン、トリアジンもしくはカルバゾールなどを表す。芳香族炭化水素環集合について説明すれば、環系がベンゼン、ナフタレンまたはアントラセンなどの芳香族炭化水素環である環集合を表し、好ましい芳香族複素環はチオフェンであり、好ましい芳香族炭化水素環集合はベンゼン環集合である。
【００３７】
無置換のＡｒ１ について、代表的具体例を示せば次のようなものであるが、これらに限定されるものではない。Ｒ’はアルキルまたはアリール基を表す。
【００３８】
【化１２】
0003753293.tif 000008
【００３９】
置換したＡｒ1 の場合、Ａｒ1 が有することができる置換基は、Ｒ1 〜Ｒ8 で定義した置換可能な基と同義の基であり、好ましい置換基はハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、ジアルキルアミノ基、N-アルキルアリールアミノ基、又はジアリールアミノ基である。好ましいＡｒ1 は、無置換か上記の好ましい置換基を有するｍ−，もしくはｏ−フェニレン基、１，５−、２、６−もしくは１，８−アントラセンジイル基、チオフェンから誘導される２価の基、またはベンゼン環集合から誘導される２価の基であり、特に好ましくは無置換のチオフェンから、またはベンゼン環集合から誘導される２価の基である。
【００４０】
Ｚ1 およびＺ2 は酸素原子、硫黄原子または一置換窒素原子を表すが、一置換窒素原子について説明すれば、アルキル基またはアリール基が置換した窒素原子であり、アルキル基およびアリール基は前記Ｒ1 〜Ｒ8 について定義した基と同義である。好ましくは酸素原子または硫黄原子であり、特に好ましくは酸素原子である。
【００４１】
一般式（II）の好ましい構造を一般式で表せば、下記一般式（VI）または（VII ）である。
【００４２】
【化１３】
0003753293.tif 000009
【００４３】
（式中、Ｒ1 、Ｒ2 、Ｒ4 、Ｒ5 、Ｒ6 およびＲ8 は前記と同義の基を表し、Ｘ1 およびＸ2 はアルコキシ基、アリールオキシ基、ジアルキルアミノ基、N-アルキルアリールアミノ基、又はジアリールアミノ基を表す。Ａｒ1aはチオフェンから、またはベンゼン環集合から誘導される２価の基である。）
【００４４】
【化１４】
0003753293.tif 000010
【００４５】
（式中、Ｒ1 、Ｒ3 、Ｒ4 、Ｒ5 、Ｒ7 およびＲ8 は前記と同義の基を表し、Ｙ1 およびＹ2 はアルコキシ基、アリールオキシ基、ジアルキルアミノ基、N-アルキルアリールアミノ基、又はジアリールアミノ基を表す。Ａｒ1aは前記と同義の基を表す。）
【００４６】
Ｘ1 、Ｘ2 、Ｙ1 およびＹ2 はアルコキシ基、アリールオキシ基、ジアルキルアミノ基、N-アルキルアリールアミノ基、又はジアリールアミノ基を表すが、それらの詳しい説明は前記Ｒ1 〜Ｒ8 においてなされたものと同義である。Ａｒ1aはチオフェンから、またはベンゼン環集合から誘導される２価の基であるが、前記Ａｒ1 の説明でなされたそれらと同義である。
【００４７】
Ｘ1 、Ｘ2 、Ｙ1 およびＹ2 は、好ましくはアルコキシ基、ジアルキルアミノ基、又はジアリールアミノ基である。Ａｒ1aは好ましくはベンゼン環集合から誘導される２価の基である。
【００４８】
次に本発明の一般式（III ）で表される化合物について詳しく説明する。一般式（III ）におけるＲ9 〜Ｒ12は水素原子または置換可能な基を表すが、置換可能な基について詳しく述べると、前記Ｒ1 〜Ｒ8 について説明した基と同義である。好ましい基についても同義である。
特に好ましくは、Ｒ9 〜Ｒ12の少なくとも一つはシクロアルキル基、アルコキシ基、ジアルキルアミノ基、Ｎ−アルキル−Ｎ−アリールアミノ基またはジアリールアミノ基である。
【００４９】
Ａｒ2 はベンゼン、ナフタレン、アントラセンもしくは芳香族複素環から、または芳香族環集合から誘導される基を表す。これらのうち芳香族複素環、および芳香族環集合について詳しく説明すると、前者はチオフェン、フラン、ピロール、オキサゾール、ピリジン、ピラジン、ピリミジンまたはカルバゾールなどを表し、後者は環系が芳香族環（ベンゼン、ナフタレンまたはアントラセンなどの炭化水素環、チオフェン、フランまたはピリミジンなどの複素環）である環集合を表す。好ましい芳香族複素環はチオフェンであり、好ましい芳香族環集合は芳香族炭化水素環集合または芳香族炭化水素とチオフェンの混合環集合である。
【００５０】
無置換のＡｒ2 について、代表的具体例を示せば次のようなものであるが、これらに限定されるものではない。
【００５１】
【化１５】
0003753293.tif 000011
【００５２】
置換したＡｒ2 の場合、Ａｒ2 が有することができる置換基は、Ｒ9 〜Ｒ12で定義した置換可能な基と同義の基であり、好ましい置換基はハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、ジアルキルアミノ基、N-アルキルアリールアミノ基、又はジアリールアミノ基である。好ましいＡｒ2 は、無置換か前記の好ましい置換基を有するベンゼン、ナフタレン、アントラセン、芳香族複素環から、または芳香族環集合から誘導される基であり、特に好ましくは無置換のベンゼン、チオフェン、芳香族炭化水素環集合、または芳香族炭化水素とチオフェンとの混合環集合から誘導される基である。
【００５３】
Ｚ3 は前記Ｚ1 およびＺ2 と同義の原子である。
【００５４】
ｎは３または４の整数を表すが、好ましくは３を表す。一般式（III ）は分子内に３または４個のベンゾオキサゾールもしくはベンゾチアゾールを有するが、それらが全て同一であっても互いに異なっていても良い。
【００６４】
次に本発明の一般式（Ｉ）〜（III）、（V）〜（VII）で表される化合物の具体例を以下に示すが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００６５】
【化１８】
0003753293.tif 000012
【００６６】
【化１９】
0003753293.tif 000013
【００６７】
【化２０】
0003753293.tif 000014
【００６８】
【化２１】
0003753293.tif 000015
【００６９】
【化２２】
0003753293.tif 000016
【００７０】
【化２３】
0003753293.tif 000017
【００７１】
【化２４】
0003753293.tif 000018
【００７２】
【化２５】
0003753293.tif 000019
【００７３】
【化２６】
0003753293.tif 000020
【００７４】
【化２７】
0003753293.tif 000021
【００７５】
【化２８】
0003753293.tif 000022
【００７６】
【化２９】
0003753293.tif 000023
【００７７】
【化３０】
0003753293.tif 000024
【００７８】
【化３１】
0003753293.tif 000025
【００７９】
【化３２】
0003753293.tif 000026
【００８０】
【化３３】
0003753293.tif 000027
【００８１】
【化３４】
0003753293.tif 000028
【００８２】
【化３５】
0003753293.tif 000029
【００８４】
【化３７】
0003753293.tif 000030
【００８５】
【化３８】
0003753293.tif 000031
【００８６】
【化３９】
0003753293.tif 000032
【００８７】
【化４０】
0003753293.tif 000033
【００８８】
【化４１】
0003753293.tif 000034
【００８９】
【化４２】
0003753293.tif 000035
【００９０】
【化４３】
0003753293.tif 000036
【００９３】
一般式（Ｉ）および（Ｖ）で表される本発明の化合物は、B.Renfroe, C.Harrington, G.R.Proctor,“ The Chemistry of Heterocyclic Compounds”,Vol. 43, Part 1, 1984, John Wiley & Sons Inc.  および H.C.Axtell １et al., J. Org. Chem.,56, 3906(1991)  に記載の方法で合成できるベンゾアゼピン類を用い、金属銅触媒と塩基を用いるウルマン型反応、または／および、ニッケルもしくはパラジウム金属触媒を用いたクロス、またはホモカップリング反応により合成することができる。
【００９４】
一般式（II）〜（III）、（VI）、（VII）および化学式（４−７）で表される本発明の化合物は、特公昭44-23025号に示される方法、米国特許3,449,257 号、 J. Am. Chem. Soc.,94,2414(1972) 、特公昭48-8842 号、特開昭53-6331 号、Helv. Chim. Acta.63,413(1980)、またはLiebigs Ann. Chem.,1982,1423 などを応用して合成することができる。代表的合成例を以下に示す。
【００９５】
（合成例１）例示化合物（１−１）の合成
５Ｈ−ジベンズ［ｂ，ｆ］アゼピン（イミノスチルベン）17.4g(90mmol)、４，４' −ジヨードビフェニル12.2g(30mmol)、水酸化カリウム13.5g(240mmol)、および銅粉9.5g(150mmol)をデカリン18mlと混合し、窒素気流下、外温２００℃で２８時間加熱撹拌した。反応液を室温近くに戻した後クロロホルムを加え、不溶物を除くためにセライト濾過し、濾液を濃縮した。デカリンを除くために残渣にｎ−ヘキサンを加え、固形物を濾過し、得られた固形物のメタノール晶析により例示化合物（１−１）を含む結晶を８ｇ得た。この結晶をシリカゲルカラムクロマトグラフィ（溶出液：クロロホルム＋ｎ−ヘキサン）で精製し、更にメタノール再結晶することにより、純粋な例示化合物（１−１）を2.5g（収率15.5%）得た。融点は２８８〜２９９℃であった。
【００９６】
（合成例２）例示化合物（１−２）の合成
９Ｈ−トリベンズ［ｂ，ｄ，ｆ］アゼピン(J.Org.Chem.,56,3906(1991)に基づき合成）18.2g(75mmol)、４，４' −ジヨードビフェニル10.2g(25mmol)、水酸化カリウム11.2g(200mmol)、および銅粉3.2g(50mmol)をデカリン15mlと混合し、窒素気流下、外温２００℃で１８時間加熱撹拌した。室温近くに冷却した後クロロホルムを加え、不溶物を除くためにセライト濾過した。濾液を濃縮し、残渣にメタノールを加えて加熱し、得られた結晶性化合物を濾過した。この結晶性化合物をシリカゲルカラムクロマトグラフィ（溶出液：クロロホルム＋ｎ−ヘキサン）で精製し、クロロホルム／ｎ−ヘキサン溶液で再結晶を行うことにより例示化合物（１−２）を主成分とする2.4gの結晶を得たが、純度が不十分であったため、更にもう一回カラムクロマトグラフィと再結晶を行った。この操作により純粋な例示化合物（１−２）を1.6g（収率10%）得た。融点は３２９〜３３１℃であった。
【００９７】
（合成例３）例示化合物（1-17）の合成
９Ｈ−トリベンズ［ｂ，ｄ，ｆ］アゼピン18.2g(75mmol)、１−ブロモ−４−ヨードベンゼン63.7g(225mmol)、水酸化カリウム5.0g(90mmol)、および銅粉2.0g(31mmol)をデカリン50mlと混合し、窒素気流下、外温２００℃で約１週間加熱撹拌した。室温近くに冷却した後クロロホルムを加え、不溶物を除くためにセライト濾過を行った。濾液に水を加え、抽出操作を行い、得られた反応濃縮物をシリカゲルカラムクロマトグラフィで精製することにより９−（４−ヨードフェニル）トリベンズ［ｂ，ｄ，ｆ］アゼピン17.4g（収率52%、若干の４−ブロモフェニル体を含む）を得ることができた。
９−（４−ヨードフェニル）トリベンズ［ｂ，ｄ，ｆ］アゼピン10.0g(22.5mmol) をテトラヒドロフラン50mlに溶かし、−７８℃に冷却した。その中にｎ−ブチルリチウムの1.6Mヘキサン溶液14.1ml(22.5mmol)を滴下した。滴下後３０分間撹拌し、その後ホウ酸トリメチル2.8g(22.5mmol)のテトラヒドロフラン溶液を約１時間かけて滴下した。滴下後１時間撹拌し、それからゆっくり室温まで温度を上げ、更に２時間反応させた。次に希硫酸（硫酸3ml＋水50ml）を０℃で加え加水分解した。酢酸エチル抽出し、減圧濃縮して得られたボロン酸の固体をトルエン再結により精製すると４−（トリベンズ［ｂ，ｄ，ｆ］アゼピン−９−イル）フェニルボロン酸を6.1g（収率75%）得ることが出来た。
４−（トリベンズ［ｂ，ｄ，ｆ］アゼピン−９−イル）フェニルボロン酸5.0g(14mmol)とトリス（４−ヨードフェニル）アミン2.7g(4.3mmol) 、酢酸パラジウム13mg(0.057mmol) 、トリ−ｏ−トリルホスフィン43mg(0.14mmol)、トリエチルアミン１．５ｇ（１１ｍｍｏｌ）、およびＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド６０ｍｌの混合物を１００℃で約４時間加熱した。溶媒を減圧留去し、残渣にクロロホルムと１０％アンモニア水溶液を加えた。その後抽出操作を行い、無水硫酸マグネシウムで乾燥後、濾過・減圧濃縮した。得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィで精製後、テトラヒドロフラン−メタノール系溶媒で再結晶することにより、例示化合物（1-17）を2.1g（収率40%）得ることができた。融点３００℃以上。
【００９８】
（合成例４）例示化合物（1-23）の合成
合成例３に示した方法で合成した９−（４−ヨードフェニル）トリベンズ［ｂ，ｄ，ｆ］アゼピン14.7g(33mmol) をテトラヒドロフランに溶かし、アルゴン気流下−７８℃に冷却した。その中にｎ−ヘキサン溶液を15.2ml(38mmol)滴下し、その後３０分間撹拌した。次にその中にジメチルホルムアミド3.9ml(50mmol) を滴下し、約１時間撹拌し、徐々に室温まで昇温した。反応液に希硫酸を加え、次にクロロホルムで抽出し、濃縮物をシリカゲルカラムクロマトグラフィで精製することにより、９−（４−ホルミルフェニル）トリベンズ［ｂ，ｄ，ｆ］アゼピン8.6g（収率75%）を得ることができた。
９−（４−ホルミルフェニル）トリベンズ［ｂ，ｄ，ｆ］アゼピン8.0g(23.0mmol)とジフェニルメチルホスホン酸ジエチル7.6g(25.0mmol)のジメチルスルホキシド(50ml)溶液に９５％カリウムｔ−ブトキシド3.0g(25.0mmol)を加えた。室温下約１０時間撹拌し、反応液に水を加え、クロロホルム抽出操作を行い、抽出液を濃縮し、カラムクロマトグラフィで精製することにより例示化合物（1-23）を白色結晶として8.0g（収率70%）得ることができた。融点２２２〜２２３℃。
【００９９】
（合成例５）例示化合物（2-13）の合成
【０１００】
【化４６】
0003753293.tif 000037
【０１０１】
４，４' −ビフェニルジカルボニルクロリド2.3g(8.4mmol)のアセトニトリル（100ml)溶液を室温下撹拌し、その中に２−アミノ−４−シクロヘキシル−５−エトキシフェノール塩酸塩、<1>（特開昭56-100,771号記載の方法をもとに合成）5.0g(18.4mmol)を加えた。次にトリエチルアミン3.7ml(26.9mmol)を滴下し、その後約２時間加熱還流した。室温に戻し、水を加えて析出した薄茶色の結晶を吸引濾過し、メタノールで十分に洗浄した。この結晶はアミド体、<2>であり、収量は4.3g(75.7%)であった。
<2>、4.0g(5.9mmol)と、ｐ−トルエンスルホン酸一水和物3.3g(17.3mmol)のトルエン（100ml)溶液をDean-Stark装置を用いて水を除きながら約１６時間加熱還流した。その後室温まで放冷すると、結晶が析出した。結晶を吸引濾過し、トルエンで洗浄すると、黄色結晶が得られた。この結晶をビーカーに移し、飽和の炭酸水素ナトリウム水溶液を加え撹拌して再度吸引濾過・水洗浄し、その後乾燥すると、例示化合物（2-13）がやや黄緑がかった淡黄色結晶として2.1g(55%)得られた。融点259〜260℃（テトラヒドロフランより再結晶）。
【０１０２】
（合成例６）例示化合物（2-22）の合成
【０１０３】
【化４７】
0003753293.tif 000038
【０１０４】
２−アミノ−５−ニトロフェノール、<3>、12.1g(78.8mmol)のアセトニトリル(100ml)溶液に、室温下４，４' −ビフェニルジカルボン酸クロリド、10.0g(35.8mmol)を加え撹拌した。その中にトリエチルアミン、8.0g(78.8mmpl)を滴下し、その後約２時間撹拌した。析出した結晶を濾過し、アセトニトリルで洗浄・乾燥すると、<4>の黄色結晶を17.0g(92.3%)得ることができた。
<4>、15.0gにＤＭＩ(１，３−ジメチル−２−イミダゾリジノン)  200mlとトルエン100mlを加え、更にその中にｐ−トルエンスルホン酸一水塩、16.6g(87.5mmol)を加え約１５時間加熱環流した。加熱環流中、Dean-Stark装置を使って水を除去した。室温に戻した後析出した結晶を濾過・乾燥することにより<5>の黄色粉末結晶を12.1g(76.5%)得た。
還元鉄5.8g(105mmol)をイソプロパノール100mlに入れ、その中に塩化アンモニア0.6g(10.5mmol)と水30mlを加えて約３０分加熱環流した。加熱環流を一時止め、<5>を5.0g(10.5mmol)反応液に添加し、更にＤＭＦ(Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド)を300ml加えた。そして約６時間加熱環流し、約５０℃ぐらいに冷やした後セライトを使用して不溶物を濾過した。濾液をエバポレーターで濃縮し、イソプロパノールと水を除去して得られた<6>を含む残渣に、ヨードエタン50g(320mmol)と炭酸カリウム20g(145mmol)を加え、６５〜７５℃で約２０時間反応した。反応液にクロロホルムと水を加え、セライト濾過後抽出操作を行った。無水硫酸マグネシウムで乾燥後、濾過濃縮すると結晶性の化合物を得た。その中にメタノールを入れかき混ぜた後、吸引濾過することにより、例示化合物（2-22）を主成分とする黄色結晶を3.8g得た。それをシリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロロホルムにて溶出）で精製し、引き続きテトラヒドロフランで再結晶することにより、純粋な例示化合物（2-22）を2.0g（35.9%）得ることができた。融点232 〜233℃。
【０１０５】
（合成例７）例示化合物（2-41）の合成
【０１０６】
【化４８】
0003753293.tif 000039
【０１０７】
４−ヨード安息香酸17.3g(70mmol)をＮＭＰ（Ｎ−メチルピロリドン)100mlに溶かし、約１０℃に氷水にて冷却撹拌した。その中に、塩化チオニル5.9ml(81mmol)を滴下し、滴下後約２時間撹拌した。次に反応液中に<7>を15.0g(58mmol)加え、約２時間撹拌した。反応液に水を加え、クロロホルム抽出を２回行い、合わせた抽出液を水酸化ナトリウムの水溶液（〜pH8）と飽和食塩水で洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥後、濾過・濃縮を行った。ＮＭＰを含む濃縮液にトルエン100mlとｐ−トルエンスルホン酸一水和物2.2g(12mmol)を加え、Dean-Stark装置を用いてトルエンを除きながら脱水した。トルエンの大部分が除かれたら、クロロベンゼンを100ml加え約１５時間加熱環流した。反応液に水とクロロホルムを加え、抽出操作を行い、得られた結晶性化合物にメタノールを加えて濾過すると、淡黄褐色の<8>が21.6g(86.1%)得られた。
<8>、5g(11.5mmol)、４，４−ビフェニルジボロン酸1.4g(5.8mmol)、テトラキストリフェニルホスヒンパラジウム0.1g(0.087mmol)をフラスコに取り、その中に２Ｍの炭酸ナトリウム水溶液11.5ml(23mmol)とトルエン80mlを加え、窒素気流下加熱還流した。うまく混合しないためＤＭＦ90mlと水30mlを加え、約２０時間加熱環流した。反応液を室温に戻し、水を加えると結晶が析出したので濾過し、メタノールで洗浄した。得られた結晶物を更にSoxhlet抽出器を用いてクロロホルム抽出すると例示化合物（2-41）を純粋な結晶として2.7g(61.4%)得ることができた。融点275 〜276℃。
【０１０８】
（合成例８）例示化合物（2-43）の合成
【０１０９】
【化４９】
0003753293.tif 000040
【０１１０】
合成例３と同様にして、２，５−チオフェンジカルボン酸6.7g(38.8mmol)のＮＭＰ溶液に塩化チオニル3.4ml (46.6mmol)を反応させて酸クロリドとし、その中に<7>、20g(77.6mmol)を加えて室温下撹拌した。次にトリエチルアミン10.8ml(77.6mmol)を滴下し、約３０分撹拌後約６０℃に加熱し、更に約１時間反応した。その後室温に戻し水を加えて酢酸エチルで抽出した。無水硫酸マグネシウムで乾燥後濃縮して得られた結晶性の残渣にクロロホルムを加え撹拌し、濾過・乾燥することにより<9>を黄色粉末結晶として15.7g(70%)得た。<9>は酢酸エチルとテトラヒドロフランに溶けるがクロロホルムにはほとんど溶けない。
<9>、8.2g(14.2mmol)とｐ−トルエンスルホン酸一水和物0.54g(2.83mmol)のクロロベンゼン(150ml)溶液に10mlのＤＭＩを加え約４０時間加熱環流した。反応が遅かったので、途中0.54gのｐ−トルエンスルホン酸一水和物を２回加えた。反応液に水を加え、多めのクロロホルムで抽出し、無水硫酸マグネシウム乾燥・濃縮すると茶色の結晶が得られた。その結晶をクロロホルムに少し加熱して溶かし、多めのシリカゲルを用いてカラム精製を行った。得られたオレンジ色の結晶をクロロホルム／エタノール系溶媒で再結晶することにより、例示化合物（2-43）を4.8g(62%)のオレンジ粉末結晶として得ることができた。融点276 〜278℃。
【０１１１】
（合成例９）例示化合物（３−１）の合成
【０１１２】
２−アミノ−４−ｔ−ブチルフェノール12.7g(76.9mmol)をＮＭＰ(100ml)に溶かし、その中に１，３，５−ベンゼントリカルボン酸クロリド6.8g(25.6mmol)を室温下加え、約１時間撹拌後一晩放置した。ｐ−トルエンスルホン酸一水和物14.6g(76.9mmol)とトルエン100mlを加え、Dean-Stark装置を使って水を除きながら約１５時間加熱環流した。一晩室温下放置すると結晶が析出し、メタノールを加え濾過・乾燥すると、無色の粉末結晶としてほぼ純粋な例示化合物（３−１）を14.7gを得た。それをテトラヒドロフラン／メタノール系溶媒で再結晶すると、純粋な例示化合物（３−１）を13.7g(89.5%)得ることができた。融点309 〜310℃。
【０１１３】
（合成例１０）例示化合物（３−７）の合成
【０１１４】
【化５０】
0003753293.tif 000041
【０１１５】
合成例３と同様にして、<10>、2.3g(5.2mmol)と塩化チオニル2.2g(18.7mmol)より酸クロリドを合成し、その中に<7>を4.8g(18.7mmol)加え、７０〜９０℃に約１０時間加熱した。その後室温下一晩放置した後、ｐ−トルエンスルホン酸一水和物を０．７g(３．８mmol)とクロロベンゼン100mlを加え、約１３時間加熱環流した。減圧下クロロベンゼンとＮＭＰをできる限り除去し、残さをシリカゲルクロマトグラフィで精製した後テトラヒドロフラン／エタノール溶媒系で再結晶することにより、例示化合物（３−７）を無色結晶として2.7g (52%)得ることができた。融点230 〜233℃。
【０１１９】
（合成例１２）例示化合物（1-33）の合成
６−ヨード−９−フェニルトリベンズ［ｂ，ｄ，ｆ］アゼピン20.0g(45.0mmol)と銅粉45.0g(708mmol)を混合し、窒素気流下、外温２７０〜２８０℃下で約１５分間撹拌した。その後室温近くに冷却した後クロロホルムを加えて加熱し、不溶物を除くためにセライト濾過した。濾液を濃縮し、残渣にメタノールを加えて加熱し、得られた結晶性化合物を濾過した。この結晶性化合物をシリカゲルカラムクロマトグラフィ（溶出液：クロロホルム＋ｎ−ヘキサン）で精製し、テトラヒドロフラン／エタノール溶液で再結晶を行うことにより例示化合物（1-33）を主成分とする8.5gの結晶を得たが、純度が不十分であったため、更にもう一回カラムクロマトグラフィと再結晶を行った。この操作により純粋な例示化合物（1-33）を5.5g（収率38%）得た。融点は３００℃以上。
【０１２０】
（合成例１３）例示化合物（1-37）の合成
６−ブロモ−９−フェニルトリベンズ［ｂ，ｄ，ｆ］アゼピン20.0g(50.2mmol)、１，４−ベンゼンジボロン酸4.3g(96%, 25.1mmol) 、テトラキストリフェニルホスフィンパラジウム0.44g(0.38mmol)をフラスコに取り、その中に２Ｍの炭酸ナトリウム水溶液50ml(100mmol)とトルエン200mlおよびＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド100mlを加え約２０時間加熱した。反応液をクロロホルムで抽出し、無水硫酸マグネシウムで乾燥後、濾過・減圧濃縮した。得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィで精製後、テトラヒドロフラン−メタノール系溶媒で再結晶することにより、例示化合物（1-37）を7.2g（収率40%）得ることができた。融点３００℃以上。
【０１２１】
（合成例１４）例示化合物（1-44）の合成
６−ブロモ−９−フェニルトリベンズ［ｂ，ｄ，ｆ］アゼピン9.0g(22.5mmol)をテトラヒドロフラン100mlに溶かし、−７８℃に冷却した。その中にｎ−ブチルリチウムの1.6Mヘキサン溶液14.1ml(22.5mmol)を滴下した。滴下後３０分間撹拌し、その後ホウ酸トリメチル2.8g(22.5mmol)のテトラヒドロフラン溶液を約１時間かけて滴下した。滴下後１時間撹拌し、それからゆっくり室温まで温度を上げ、更に２時間反応させた。次に希硫酸（硫酸3ml＋水50ml）を０℃で加え加水分解した。酢酸エチル抽出し、減圧濃縮して得られたボロン酸の固体をトルエン再結により精製すると９−フェニルトリベンズ［ｂ，ｄ，ｆ］アゼピン−６−イルボロン酸を6.1g（収率75%）得ることが出来た。
９−フェニルトリベンズ［ｂ，ｄ，ｆ］アゼピン−６−イルボロン酸5.0g(14mmol)とトリス（４−ヨードフェニル）アミン2.7g(4.3mmol) 、酢酸パラジウム13mg(0.057mmol) 、トリ−ｏ−トリルホスフィン43mg(0.14mmol)、トリエチルアミン１．５ｇ（１１ｍｍｏｌ）、およびＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド６０ｍｌの混合物を１００℃で約４時間加熱した。溶媒を減圧留去し、残渣にクロロホルムと１０％アンモニア水溶液を加えた。その後抽出操作を行い、無水硫酸マグネシウムで乾燥後、濾過・減圧濃縮した。得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィで精製後、テトラヒドロフラン−メタノール系溶媒で再結晶することにより、例示化合物（1-44）を2.1g（収率40%）得ることができた。融点３００℃以上。
【０１２２】
本発明の構成は、基板上に少なくとも正孔を注入する陽極と、少なくとも１層の有機化合物層、電子を注入する陰極を備えた有機エレクトロルミネッセンス素子の構成であるが、有機化合物層は発光領域が必要であり、有機化合物層が単層のみで有機エレクトロルミネッセンス素子が構成される場合、本発明による有機化合物は一般式（Ｉ）で表される有機化合物と一般式（II）、（III）および化学式（４−７）で表される有機化合物は同一層中に含有され、キヤリアの輸送と発光を行う層を形成する。また、有機化合物層は発光領域を有する発光層に正孔の輸送性が足りない場合、正孔輸送層をITOとの間に設けたり、電子の輸送性が足りない場合、陰極との間に電子輸送層を設ける積層構造を選択することもできる。本発明による一般式（Ｉ）で表される化合物は正孔輸送材料として、一般式（II）、（III）および化学式（４−７）で表される化合物は発光材料または電子輸送材料として用いられることが好ましい。本発明による一般式（I）で表される化合物は良好な正孔輸送性を示し、蒸着膜も均一かつ優れた密着性を示すため、ＩＴＯ等の陽極上に抵抗加熱蒸着法等により正孔輸送層として形成される事が好ましい。さらに本発明による有機化合物は他の正孔輸送性を示す材料と積層膜を形成したり、共蒸着法等により混合膜を形成したりすることが可能である。さらに正孔輸送層中に発光材料や電子の輸送性を有する材料を混合した構造も選択できる。またもしくはこれらをポリスチレンやポリカーボネート等の樹脂中に分散させ、スピンコートやテ゛ィッフ゜法等により分散膜として形成することも可能である。
【０１２３】
本発明による一般式（II）、（III ）および化学式（４−７）で表される有機化合物は強い蛍光強度を有し、優れた電子輸送性を示すため、単独で発光層として形成することも可能であるが、溶液中でも非常に強い蛍光を示すため、ホスト−ゲストシステムのゲスト側であるドーパントとしても有効に機能する。また、濃度消光が強い場合、数モル％以下の非常に薄い濃度でドーピングすることにより、他の有機化合物との混合層として用いられる。本発明の有機化合物は電子輸送性が良好で、発光層として用いた場合陰極からの電子を輸送する電子輸送性の発光材料として機能するが、その電子輸送性を生かして、電子輸送層として、他の発光領域を有す有機化合物との積層構造や混合層として用いることも可能である。さらに発光層中に他の正孔、電子の輸送性を有する材料を混合した構造も選択できる。またもしくはこれらをポリスチレンやポリカーボネート等の樹脂中に分散させ、スピンコートやテ゛ィッフ゜法等により分散膜として形成することも可能である。
【０１２４】
一般的に、正孔、電子を効率よく注入し再結合させる点から有機エレクトロルミネッセンス素子は、各層に機能を分担させる積層構造を取る。以下に各層に用いられる材料を示す。
【０１２５】
正孔輸送材料としてはＮ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−１，１’−ジフェニル−４，４’−ジアミン（ＴＰＤ）等の芳香族ジアミン化合物が一般的に用いられるが、他に用いられる物として特開平４−１２９１９１号公報、特開平４−２５５６９２号公報、特開平４−１３２１８９号公報に記載されているような、ポルヒィン、テトラフェニルポルヒィン銅、フタロシアニン、銅フタロシアニン、チタニウムフタロシアニンオキサイド等のポルフィリン化合物、１，１−ビス｛４−（ジ−ｐ−トリルアミノ）フェニル｝シクロヘキサン、４，４’，４''−トリメチルトリフェニルアミン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’Ｎ’−テトラキス（ｐ−トリル）−ｐ−フェニレンジアミン、１−（Ｎ，Ｎ−ジ−ｐ−トリルアミノ）ナフタレン、４，４’−ビス（ジメチルアミノ）−２，２’−ジメチルトリフェニルメタン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラフェニル−４，４’−ジアミノビフェニル、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ジ−ｍ−トリル−４，４’−ジアミノビフェニル、Ｎ−フェニルカルバゾール等の芳香族三級アミン、４−ジ−ｐ−トリルアミノスチルベン、４−（ジ−ｐ−トリルアミノ）−４’−［４−ジ−ｐ−トリルアミノ）スチリル］スチルベン等のスチルベン化合物、トリアゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、ポリアリールアルカン誘導体、ピラゾリン誘導体、ピラゾロン誘導体、フェニレンジアミン誘導体、アリールアミン誘導体、アミノ置換カルコン誘導体、オキサゾール誘導体、スチリルアントラセン誘導体、フルオレノン誘導体、ヒドラゾン誘導体、シラザン誘導体、ポリシラン系アニリン系共重合体、高分子オリゴマー、スチリルアミン化合物、芳香族ジメチリディン系化合物、ポリ３−メチルチオフェン等が挙げられる。またポリカーボネート等の高分子中に分散させた、高分子分散系としても用いられる。
【０１２６】
発光材料としては従来技術で示したＡｌｑのような可視領域に蛍光を有し、成膜性がよい蛍光体からなる物が好ましい。また有機エレクトロルミネッセンス素子の発光材料として用いられる物も多くは電子輸送性を有し、電子輸送層もしくは混合層として本発明の有機化合物とも組み合わせることが出来る。すなわち特開平４−２５５６９２号公報に記載されているような、ベンゾチアゾール系、ベンゾイミダゾール系、ベンゾオキサゾール系等の蛍光増白剤、金属キレート化オキシノイド化合物、スチリルベンゼン系化合物等を挙げることができる。その代表例としては、２，５−ビス（５，７−ジ−ｔ−ペンチル−２−ベンゾオキサゾリル）−１，３，４−チアジアゾール、４，４’−ビス（５、７−ペンチル−２−ベンゾオキサゾリル）スチルベン、４，４’ビス［５，７−ジ−（２−メチル−２−ブチル）−２−ベンゾオキサゾリル］スチルベン、２，５−ビス（５，７−ジ−ｔ−ペンチル−２−ベンゾオキサゾリル）チオフェン、２，５−ビス（［５−α、α−ジメチルベンジル］−２−ベンゾオキサゾリル）チオフェン、２，５−ビス［５，７−ジ−（２−メチル−２−ブチル）−２−ベンゾオキサゾリル］−３，４−ジフェニルチオフェン、２，５−ビス（５−メチル−２−ベンゾオキサゾリル）チオフェン、４，４’−ビス（２−ベンゾオキサゾリル）ビフェニル、５−メチル−２−［２−［４−（５−メチル−２−ベンゾオキサゾリル）フェニル］ビニル］ベンゾオキサゾール、２−［２−（４−クロロフェニル）ビニル］ナフト［１，２−ｄ］オキサゾールなどのベンゾオキサゾール系、２，２’−（ｐ−フェニレンジビニレン）−ビスベンゾチアゾールなどのベンゾチアゾールなどのベンゾチアゾール系、２−［２−［４−（２−ベンゾイミダゾリル）フェニル］ビニル］ベンゾイミダゾール、２−［２−（４−カルボキシフェニル）ビニル］ベンゾイミダゾールなどのベンゾイミダゾール系などの蛍光増白剤が挙げられる。
【０１２７】
前記金属キレート化オキシノイドの例としては、トリス（８−キノリノール）アルミニウム、ビス（８−キノリノール）マグネシウム、ビス（ベンゾ［ｆ］−８−キノリノール）亜鉛、ビス（２−メチル−８−キノリノラート）アルミニウムオキシド、トリス（８−キノリノール）インジウム、トリス（５−メチル−８−キノリノール）アルミニウム、８−キノリノールリチウム、トリス（５−クロロ−８−キノリノール）ガリウム、ビス（５−クロロ−８−キノリノール）カルシウム、ポリ［亜鉛（ＩＩ）−ビス（８−ヒドロキシ−５−キノリノニル）メタン］などの８−ヒドロキシキノリン系金属錯体やジリチウムエピンドリジオン等が挙げられる。スチリルベンゼン系化合物としては、１、４−ビス（４−メチルスチリル）ベンゼン、ジスチリルベンゼン、１、４−ビス（２−エチルスチリル）ベンゼン、１、４−ビス（３−エチルスチリル）ベンゼン、１、４−ビス（２−メチルスチリル）−２−メチルベンゼン等が挙げられる。また、ジスチリルピラジン誘導体も用いられ、その代表例としては、２、５−ビス（４−メチルスチリル）ピラジン、２、５−ビス（４−エチルスチリル）ピラジン、２、５−ビス［２−（１−ナフチル）ビニル］ピラジン、２、５−ビス（４−メトキシスチリル）ピラジン、２、５−ビス［２−（４−ビフェニル）ビニル］ピラジン、２、５−ビス［２−（１−ピレニル）ビニル］ピラジン等が挙げられる。さらに、ナフタルイミド誘導体、ペリレン誘導体、オキサジアゾール誘導体、アルダジン誘導体、シクロペンタジエン誘導体、スチリルアミン誘導体、あるいはクマリン系誘導体、芳香族ジメチリディン誘導体、さらに特開平４−１３２１８９号公報に記載されているような、アントラセン、サリチル酸塩、ピレン、コロネン等も挙げられる。
【０１２８】
また本発明の有機化合物は上記蛍光を示す有機材料とドーピング法によりゲスト−ホストシステムによる発光層を形成することも可能である。
【０１２９】
陰極材料としては仕事関数の低い金属もしくは合金が用いられ、Ａｌ、Ｉｎ、Ｍｇ、Ｔｉ、Ｍｇ／Ａｇ合金、Ａｌ−Ｌｉ合金等が用いられる。さらに陰極の上に蒸着やスパッタリング等もしくは塗布法により大気中の酸素や水分の影響を遮断するための封止膜を設ける場合もある。その材料として、ＳｉＯ、ＳｉＯ2 、Ａｌ2 Ｏ3 等の無機酸化物、熱硬化性、光硬化性の樹脂や封止効果のあるシラン系の高分子材料等が挙げられる。
【０１３０】
次に本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子について、実施例を用いて、具体的に説明する。
【０１３１】
（実施例１）
本発明の例示化合物を正孔輸送層もしくは発光層として用いた有機エレクトロルミネッセンス素子を作成した。十分洗浄されたＩＴＯ（旭硝子社製、シート抵抗15Ω）の上に、（表１）中に示す本発明の一般式（Ｉ）で表される構造を分子内に有する例示化合物を各々タンタル製のボードより０．１〜０．２ｎｍ／ｓｅｃの蒸着速度で５０ｎｍ蒸着し、その上に本発明の一般式（II）で表される例示化合物(2-10)をタンタル製のボードより０．１〜０．２ｎｍ／ｓｅｃの蒸着速度で６０ｎｍ蒸着した。さらにＡｌ−Ｌｉ（高純度化学社製）をＬｉの濃度１５ａｔ％のＡｌ−Ｌｉ合金をタングステン製のボードより０．５ｎｍ／ｓｅｃの蒸着速度により２００ｎｍの膜厚で形成し有機エレクトロルミネッセンス素子を完成した。素子の輝度特性を比較するため、輝度の測定はトプコン社製のＢＭ−８ルミネセントメーターにより測定し、また電源はケースレー社製ソースメジャーユニット２３６を用い、ＩＴＯに正極を、陰極に負極を接続し、素子の電圧、輝度、電流の各特性を測定した。さらに、素子の発光スペクトルは、パーキンエルマー社製ＬＳ−５０Ｂにより測定した。さらに素子の駆動寿命を調べるために、素子を定電流電源（ケースレー社製ソースメジャーユニット２３６）に接続し、素子の連続駆動試験を行った。駆動条件として、発光面積８ｍｍ2 の素子を定電流駆動で初期輝度が１００cd/m2 、になるように電流値を設定し、連続駆動試験を行った。素子が初期の輝度の半分になる時間を半減期として評価を行った。評価結果を（表１）に示す。
【０１３２】
【化５２】
0003753293.tif 000042
【０１３３】
【表１】
0003753293.tif 000043
【０１３４】
（比較例１）
実施例１と同様にして、十分洗浄されたＩＴＯ（旭硝子社製、シート抵抗１５Ω）の上に特開平5-234681に記載される芳香族アミン化合物、4,4-ビス［N-（1-ナフチル）-N−フェニルアミノ］ビフェニル（以後α−ＮＰＤと称す）をタンタル製のボードより０．１〜０．２ｎｍ／ｓｅｃの蒸着速度で５０ｎｍ蒸着し、その上にコダックによる特開昭５９−１９４３９３、もしくは富士ゼロックスによる特開平５−３４３１８４で記載の化合物規定に包含される下記化合物（Ａ）〜（Ｅ）を各々が発光層となるようにタンタル製のボードより０．１〜０．２ｎｍ／ｓｅｃの蒸着速度で６０ｎｍ蒸着した。さらにＡｌ−Ｌｉ（高純度化学社製）をＬｉの濃度１５ａｔ％のＡｌ−Ｌｉ合金をタングステン製のボードより０．５ｎｍ／ｓｅｃの蒸着速度により２００ｎｍの膜厚で形成し有機エレクトロルミネッセンス素子を完成した。そして、同様にして素子の輝度特性および発光スペクトル測定と、駆動寿命を調べるための連続駆動試験を行った。評価結果を（表2）に示す。本発明の例示化合物によって構成した素子の輝度特性、駆動寿命（表１）が比較例１のそれら（表２）を大幅に上回った。
【０１３５】
【化５３】
0003753293.tif 000044
【０１３６】
【表２】
0003753293.tif 000045
【０１３７】
（比較例２）
実施例1と同様にして、十分洗浄されたＩＴＯ（旭硝子社製、シート抵抗15Ω）の上に、（表3）中に示す本発明一般式（Ｉ）で表される構造を分子内に有する例示化合物をタンタル製のボードより０．１〜０．２ｎｍ／ｓｅｃの蒸着速度で５０ｎｍ蒸着し、その上に化合物（Ｃ) をタンタル製のボードより０．１〜０．２ｎｍ／ｓｅｃの蒸着速度で６０ｎｍ蒸着した。さらにＡｌ−Ｌｉ（高純度化学社製）をＬｉの濃度１５ａｔ％のＡｌ−Ｌｉ合金をタングステン製のボードより０．５ｎｍ／ｓｅｃの蒸着速度により２００ｎｍの膜厚で形成し有機エレクトロルミネッセンス素子を完成した。そして、同様にして素子の輝度特性および発光スペクトル測定と、駆動寿命を調べるための連続駆動試験を行った。評価結果を（表３）に示す。本発明の例示化合物によって構成した素子の輝度特性、駆動寿命（表１）が比較例２のそれら（表３）を大幅に上回った。
【０１３８】
【表３】
0003753293.tif 000046
【０１３９】
（比較例３）
実施例１と同様にして、十分洗浄されたＩＴＯ（旭硝子社製、シート抵抗15Ω）の上にα−ＮＰＤをタンタル製のボードより０．１〜０．２ｎｍ／ｓｅｃの蒸着速度で５０ｎｍ蒸着し、その上に本発明一般式（II）の例示化合物(2-10)をタンタル製のボードより０．１〜０．２ｎｍ／ｓｅｃの蒸着速度で６０ｎｍ蒸着した。さらにＡｌ−Ｌｉ（高純度化学社製）をＬｉの濃度１５ａｔ％のＡｌ−Ｌｉ合金をタングステン製のボードより０．５ｎｍ／ｓｅｃの蒸着速度により２００ｎｍの膜厚で形成し有機エレクトロルミネッセンス素子を完成した。そして、同様にして素子の輝度特性および発光スペクトル測定と、駆動寿命を調べるための連続駆動試験を行った。評価結果を（表４）に示す。本発明の例示化合物によって構成した素子の輝度特性、駆動寿命（表１）が比較例３のそれら（表４）を大幅に上回った。
【０１４０】
【表４】
0003753293.tif 000047
【０１４１】
（実施例２）
（表５）中に示すように、本発明の一般式（Ｉ）で表される構造を分子内に有する例示化合物を正孔輸送層、本発明の一般式（II）、（III ）および化学式（４−７）で表される例示化合物を発光層中のドーパントとして有機エレクトロルミネッセンス素子を作成した。ホスト材料はドーパントの励起波長とイオン化ポテンシャルの値を考慮し、適当なホスト材料を選択した。本発明による有機エレクトロルミネッセンス素子は発光層中に本発明の一般式（II）、（III）および化学式（４−７）で表される有機化合物を少なくとも１つ含む構成のため、組み合わせる有機化合物は既知の公知例よりも選択できる。十分洗浄されたＩＴＯ（旭硝子社製、シート抵抗１５Ω）の上に（表5）中に示す一般式（Ｉ）で表される本発明の実施例をタンタル製のボードより０．１〜０．２ｎｍ／ｓｅｃの蒸着速度で５０ｎｍ蒸着した。その上に（表5）中に示すドーパント材料の例示化合物（Ｘ）と同時にホスト材料（Ｙ）を共蒸着法により形成した。例示化合物のドーパント材料（Ｘ）をタンタル製のボードより０．０１〜０．０５ｎｍ／ｓｅｃで、また同時にホスト材料（Ｙ）を０．５〜２．５ｎｍ／ｓｅｃの蒸着速度でホスト材料の膜厚が２０ｎｍになるまで共蒸着を行った。蒸着速度の比はドーパント材料の例示化合物（Ｘ）がホスト材料（Ｙ）中で０．５モル％になるように調整を行った。また共蒸着層の上にはさらにホスト材料を継続して４０ｎｍ蒸着した。その上にさらにＡｌ−Ｌｉ（高純度化学社製）をＬｉの濃度１５ａｔ％のＡｌ−Ｌｉ合金をタングステン製のボードより０．５ｎｍ／ｓｅｃの蒸着速度により２００ｎｍの膜厚で形成し、有機エレクトロルミネッセンス素子を完成した。（表５）に正孔輸送材料およびドーパント材料（Ｘ）とホスト材料（Ｙ）の組み合わせを示す。輝度の測定はトプコン社製のＢＭ−８ルミネセントメーターにより測定し、また電源はケースレー社製ソースメジャーユニット２３６を用い、ＩＴＯに正極を、陰極に負極を接続し、素子の電圧、輝度、電流の各特性を測定した。さらに、素子の発光スペクトルは、パーキンエルマー社製ＬＳ−５０Ｂにより測定した。さらに素子の駆動寿命を調べるために、素子を定電流電源（ケースレー社製ソースメジャーユニット２３６）に接続し、素子の連続駆動試験を行った。駆動条件として、発光面積８ｍｍ２の素子を定電流駆動で初期輝度が１００cd/m２、になるように電流値を設定し、連続駆動試験を行った。素子が初期の輝度の半分になる時間を半減期として評価を行った。評価結果を（表５）に示す。
【０１４２】
【表５】
0003753293.tif 000048
【０１４３】
（比較例４）
実施例２と同様にして、十分洗浄されたＩＴＯ（旭硝子社製、シート抵抗１５Ω）の上にα−ＮＰＤをタンタル製のボードより０．１〜０．２ｎｍ／ｓｅｃの蒸着速度で５０ｎｍ蒸着し、ホスト材料として前記化合物（Ｃ）をドーパント材料として前記化合物（Ｅ）を用いて発光層を構成した有機エレクトロルミネッセンス素子を作成した。同様にして素子の輝度および発光スペクトルを測定し、駆動寿命を調べるための連続駆動試験を行った。評価結果を（表６）に示す。本発明の構成による素子の輝度特性、駆動寿命（表５）は、比較例４のそれら（表６）を大幅に上回った。
【０１４４】
【表６】
0003753293.tif 000049
【０１４５】
【発明の効果】
以上のように、本発明による有機化合物を用いることにより、発光効率の高い安定な有機ＥＬ素子を提供することができるようになった。取り分け、本発明による有機化合物を陽極と陰極との間の有機化合物層、特に一般式（Ｉ）で表される構造を分子内に有する例示化合物を正孔輸送層、一般式（II）、（III）および化学式（４−７）で表される有機化合物を発光層中に用いること、もしくは発光層と陰極間の電子輸送層として用いることにより高効率で安定性に優れた有機エレクトロルミネッセンス素子を提供することができるようになった。これにより、有機エレクトロルミネッセンス素子のディスプレイ等への実用可能性が飛躍的に高まった。
【図面の簡単な説明】
【図１】有機エレクトロルミネッセンス素子の構成図
【符号の説明】
１  基板
２  陽極
３  正孔輸送層
４  発光層
５  陰極
【図１】
0003753293.tif 000057