(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式［Ｉ］で表される化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩。
0003753438.tif 000027
（式中、５員環内の点線で示した結合子は、当該５員環が、二重結合を有するシクロペンテン環、或いはそれが飽和されたシクロペンタン環のいずれでもよいことを意味する。そして、シクロペンテン環の場合、ＸはＯＨ、Ｙは＝Ｏ、ＺはＨであり、他方シクロペンタン環の場合、Ｘは＝Ｏ、ＹはＯＨ、ＺはＯＨである。
またＲはシステイン又はグルタチオンからＳＨ基を除いた残基である）
【請求項２】
下記一般式［II］で表される請求の範囲１記載の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩。
0003753438.tif 000028
（但し、Ｒはシステイン又はグルタチオンからＳＨ基を除いた残基である）
【請求項３】
下記一般式［III］で表される請求の範囲１記載の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩。
0003753438.tif 000029
（但し、Ｒはシステイン又はグルタチオンからＳＨ基を除いた残基である）
【請求項４】
下記式［IV］で表される４，５−ジヒドロキシ−２−シクロペンテン−１−オン若しくはその光学活性体又はそれらの塩から選択される化合物と、システイン又はグルタチオンを反応させることを特徴とする下記一般式［Ｉ］で表される化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩の製造方法。
0003753438.tif 000030
（式中、５員環内の点線で示した結合子は、当該５員環が、二重結合を有するシクロペンテン環、或いはそれが飽和されたシクロペンタン環のいずれでもよいことを意味する。そして、シクロペンテン環の場合、ＸはＯＨ、Ｙは＝Ｏ、ＺはＨであり、他方シクロペンタン環の場合、Ｘは＝Ｏ、ＹはＯＨ、ＺはＯＨである。
またＲはシステイン又はグルタチオンからＳＨ基を除いた残基である）
0003753438.tif 000031
【請求項５】
一般式［Ｉ］で表される化合物が下記一般式［II］で表される化合物である請求の範囲４記載の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩の製造方法。
0003753438.tif 000032
（但し、Ｒはシステイン又はグルタチオンからＳＨ基を除いた残基である）
【請求項６】
酸性下で反応させることを特徴とする請求の範囲５記載の製造方法。
【請求項７】
一般式［Ｉ］で表される化合物が下記一般式［III］で表される化合物である請求の範囲４記載の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩の製造方法。
0003753438.tif 000033
（但し、Ｒはシステイン又はグルタチオンからＳＨ基を除いた残基である）
【請求項８】
中性下で反応させることを特徴とする請求の範囲７記載の製造方法。
【請求項９】
下記一般式［Ｉ］で表される化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩から選択される少なくとも一つの化合物を有効成分として含有することを特徴とする医薬。
0003753438.tif 000034
（式中、５員環内の点線で示した結合子は、当該５員環が、二重結合を有するシクロペンテン環、或いはそれが飽和されたシクロペンタン環のいずれでもよいことを意味する。そして、シクロペンテン環の場合、ＸはＯＨ、Ｙは＝Ｏ、ＺはＨであり、他方シクロペンタン環の場合、Ｘは＝Ｏ、ＹはＯＨ，ＺはＯＨである。
またＲはシステイン又はグルタチオンからＳＨ基を除いた残基である）
【請求項１０】
下記一般式［II］で表される化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩から選択される少なくとも一つの化合物を有効成分として含有することを特徴とする請求の範囲９記載の医薬。
0003753438.tif 000035
（但し、Ｒはシステイン又はグルタチオンからＳＨ基を除いた残基である）
【請求項１１】
下記一般式［III］で表される化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩から選択される少なくとも一つの化合物を有効成分として含有することを特徴とする請求の範囲９記載の医薬。
0003753438.tif 000036
（但し、Ｒはシステイン又はグルタチオンからＳＨ基を除いた残基である）
【請求項１２】
医薬が制がん剤である請求の範囲９〜１１のいずれか１項に記載の医薬。
【請求項１３】
医薬が抗菌剤である請求の範囲９〜１１のいずれか１項に記載の医薬。
【請求項１４】
医薬が抗ウイルス剤である請求の範囲９〜１１のいずれか１項に記載の医薬。
【請求項１５】
医薬が糖尿病治療剤である請求の範囲９〜１１のいずれか１項に記載の医薬。
【請求項１６】
医薬が高脂血症治療剤である請求の範囲９〜１１のいずれか１項に記載の医薬。
【請求項１７】
医薬が抗炎症剤である請求の範囲９〜１１のいずれか１項に記載の医薬。
【請求項１８】
自己免疫疾患治療剤である請求の範囲１７記載の医薬。
【請求項１９】
抗リウマチ剤である請求の範囲１７記載の医薬。
【請求項２０】
医薬が免疫調節剤である請求の範囲９〜１１のいずれか１項に記載の医薬。
【請求項２１】
抗アレルギー剤である請求の範囲２０記載の医薬。
【発明の詳細な説明】
発明の属する技術分野
本発明は、医薬の分野で有用な、制がん作用等の生理活性を有する化合物に関し、更に当該化合物の製造方法に関する。
従来の技術
従来、臨床上の療法に用いられている薬物はアルキル化剤、代謝阻害剤、植物アルカロイド等の制がん剤、抗生物質、免疫促進剤、免疫調節剤など多岐にわたっているが、これらの薬物療法はいまだ完成したとはいいがたい。
これらのうち、天然物由来であるプロスタグランジンの中で、５員環にα，β−不飽和カルボニルを有するプロスタグランジンＡ及びＪ類がＤＮＡ合成を抑制することにより、安全性の高い制がん剤としての可能性が報告され、それらの各種誘導体が合成されている（特開昭６２−９６４３８号公報参照）。
発明が解決しようとする課題
本発明の目的は、制がん作用等の生理作用を有する化合物を開発し、該化合物の製造方法及び当該化合物を含有する医薬を提供することにある。
課題を解決するための手段
本発明者らはかかる目的を達成するために鋭意検討した結果、一般式【Ｉ】で表される化合物（以下、単に本発明の化合物と称す）が、式【IV】で表される４，５−ジヒドロキシ−２−シクロペンテン−１−オン（以下、単にシクロペンテノンと称す）と、ＳＨ基含有化合物との反応により生成し、この本発明の化合物が種々の強い生理活性を有し、該化合物に感受性を示す疾患の治療及び／又は予防に有用であることを見出し、本発明を完成した。
本発明を概説すれば、本発明の第１の発明は、下記一般式【Ｉ】で表される化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩に関する。
0003753438.tif 000002
（式中、５員環内の点線で示した結合子は、当該５員環が、二重結合を有するシクロペンテン環、或いはそれが飽和されたシクロペンタン環のいずれでもよいことを意味する。そして、シクロペンテン環の場合、ＸはＯＨ、Ｙは＝Ｏ、ＺはＨであり、他方シクロペンタン環の場合、Ｘは＝Ｏ、ＹはＯＨ、ＺはＯＨである。またＲはシステイン又はグルタチオンからＳＨ基を除いた残基である）
本発明の第１の発明の態様としては、下記一般式【II】で表される化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩がある。
0003753438.tif 000003
（但し、Ｒはシステイン又はグルタチオンからＳＨ基を除いた残基である）
本発明の第１の発明の別の態様としては、下記一般式【III】で表される化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩がある。
0003753438.tif 000004
（但し、Ｒはシステイン又はグルタチオンからＳＨ基を除いた残基である）
本発明の第２の発明は、下記式【IV】で表される４，５−ジヒドロキシ−２−シクロペンテン−１−オン若しくはその光学活性体又はそれらの塩から選択される化合物と、システイン又はグルタチオンを反応させることを特徴とする本発明の第１の発明の一般式【Ｉ】で表される化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩の製造方法に関する。
0003753438.tif 000005
本発明の第３の発明は本発明の第１の発明の一般式【Ｉ】で表される化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩から選択される少なくとも一つの化合物を有効成分として含有することを特徴とする医薬に関する。
本発明の第３の発明の好ましい態様では、前記医薬は制ガン剤、抗菌剤、抗ウイルス剤、糖尿病治療剤、高脂血症治療剤、抗炎症剤、自己免疫疾患治療剤、抗リウマチ剤、免疫調節剤、又は抗アレルギー剤である。
【図面の簡単な説明】
図１はＣＭ１のマスクスペクトルを示す図である。
図２はＣＭ１の1Ｈ−ＮＭＲスペクトルを示す図である。
図３はＣＭ１のＵＶ吸収スペクトルを示す図である。
図４はＣＭ２の1Ｈ−ＮＭＲスペクトルを示す図である。
図５はＣＭ１の13Ｃ−ＮＭＲスペクトルを示す図である。
図６はＣＭのＩＲ吸収スペクトルを示す図である。
図７は保持時間と吸光度の関係を示す図である。
図８はＧＭの1Ｈ−ＮＭＲスペクトルを示す図である。
図９はＧＭの13Ｃ−ＮＭＲスペクトルを示す図である。
図１０はＧＭのマススペクトルを示す図である。
図１１はＧＭのＵＶ吸収スペクトルを示す図である。
図１２はＧＭのＩＲ吸収スペクトルを示す図である。
図１３はシクロペンタノンチオ誘導体の１例の溶出パターンを示す図である。
図１４はL−システインを用いた場合の反応時間と２１５ｎｍにおける吸光度の関係を示す図である。
図１５はグルタチオンを用いた場合の反応時間と２１５ｎｍにおける吸光度の関係を示す図である。
図１６は本発明の１例の反応物のクロマトグラムを示す図である。
図１７は図４の２．９９分のピークの質量スペクトルを示す図である。
図１８は溶解直後の反応液の紫外吸収スペクトルを示す図である。
図１９は５０分間反応後の反応液の紫外吸収スペクトルを示す図である。
図２０はグルタチオンを用いた場合の溶解直後の反応液の紫外吸収スペクトルを示す図である。
図２１はグルタチオンを用いた場合の５０分間反応後の反応液の紫外吸収スペクトルを示す図である。
図２２は反応物の13Ｃ−ＮＭＲスペクトル示す図である。
図２３は保持時間と吸光度の関係を示す図である。
図２４はＧＤの1Ｈ−ＮＭＲスペクトルを示す図である。
図２５はＧＤの13Ｃ−ＮＭＲスペクトルを示す図である。
図２６はＧＤのマススペクトルを示す図である。
図２７はＧＤのＩＲ吸収スペクトルを示す図である。
図２８はＣＭのがん細胞増殖抑制活性を示す図である。
図２９はＣＭのがん細胞増殖抑制活性を示す図である。
図３０はＧＭ量と腫瘍壊死因子産生量の関係を示す図である。
図３１はＧＭ量と足浮腫増加率の関係を示す図である。
図３２は培養液中のＧＭ濃度とＮＯ2-濃度の関係を示す図である。
図３３は培養時間と生細胞数の関係を示す図である。
図３４はＪｕｒｋａｔ細胞の増殖に対するＧＭの影響を示す図である。
図３５はＭｏｌｔ−３細胞の増殖に対するＧＭの影響を示す図である。
図３６はＭｏｌｔ−３細胞におけるファス抗原の発現を示す図である。
図３７はＪｕｒｋａｔ細胞におけるファス抗原の発現を示す図である。
図３８はファス抗原発現細胞の比率の変化を示す図である。
図３９はＧＭ投与量と血糖値の関係を示す図である。
図４０はＧＭ投与量と血清インスリン値の関係を示す図である。
図４１はＧＭ投与量と血清総コレステロール値の関係を示す図である。
図４２はＧＭ投与量と血清トリグリセリド値の関係を示す図である。
図４３はＧＭ投与量と血清遊離脂肪酸値の関係を示す図である。
図４４はＧＭ濃度と細胞生存率の関係を示す図である。
図４５はＧＭ濃度とｐ２４生産量の関係を示す図である。
図４６はＧＭの遅延型過敏反応抑制作用を示す図である。
図４７は（−）体シクロペンテノンのｐ−ジメチルアミノベンゾイル誘導体のＣＤ及び（−）体シクロペンテノンの立体構造を示す図である。
図４８は（＋）体シクロペンテノンのｐ−ジメチルアミノベンゾイル誘導体のＣＤ及び（＋）体シクロペンテノンの立体構造を示す図である。
発明の実施の形態
以下、本発明を具体的に説明する。
本発明において使用する式【IV】で表されるシクロペンテノンは、４位と５位のヒドロキシル基の立体配置がシスの異性体とトランスの異性体の双方を包含する。本発明においてはシス体シクロペンテノンを用いてもよいし、トランス体シクロペンテノンを用いてもよいし、シス体シクロペンテノンとトランス体シクロペンテノンの混合物を用いてもよい。また、これらの光学活性体を用いてもよい。
シス体シクロペンテノンは化学合成法によって得られる〔ヘルベチカ  キミカ  アクタ（Ｈｅｌｖｅｔｉｃａ  Ｃｈｉｍｉｃａ  Ａｃｔａ）、第５５巻、第２８３８〜２８４４頁（１９７２）〕。トランス体シクロペンテノンは化学合成法によっても得られるし〔カーボハイドレート  リサーチ（Ｃａｒｂｏｈｙｄｒａｔｅ  Ｒｅｓ．）、第２４７巻、第２１７〜２２２頁（１９９３）〕、またウロン酸、例えばグルクロン酸、ウロン酸誘導体、例えばグルクロノラクトン、又はこれらの含有物等を加熱処理することによっても得られる（ＰＣＴ／ＪＰ９７／０３０５２号明細書参照）。本発明ではシクロペンテノンを含有するこれらの加熱処理物、その部分精製物及び精製物も使用できる。
例えば、ウロン酸としてＤ−グルクロン酸を使用し、その１％溶液を１２１℃で４時間加熱処理することにより、加熱処理物中にシクロペンテノンが生成される。この加熱処理物中のシクロペンテノンを溶媒で抽出し、抽出物を濃縮する。次にこの濃縮物をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで分離し、溶出するシクロペンテノン画分を濃縮し、濃縮物からシクロペンテノンをクロロホルムで抽出し、抽出濃縮物の順相カラムクロマトグラフィーを行うことにより、加熱処理物中のシクロペンテノンが単離される。
シクロペンテノンの物性を下記に示す。なおシクロペンテノンの質量分析はＤＸ３０２質量分析計（日本電子社製）を用いて行った。また、重クロロホルム溶媒を用いたＮＭＲスペクトルの測定はＪＮＭ−Ａ５００（日本電子社製）を用いた。比旋光度はＤＩＰ−３７０型旋光計（日本分光社製）、ＵＶ吸収スペクトルはＵＶ−２５００分光光度計（島津製作所社製）、赤外吸収スペクトル（ＩＲ）はＦＴＩＲ−８０００赤外分光光度計（島津製作所社製）をそれぞれ用い測定した。
ＭＳ  ｍ／ｚ  １１５〔Ｍ＋Ｈ〕+
1Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3）
δ４．２０（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝２．４Ｈｚ，５−Ｈ）、４．８３（１Ｈ，ｍ，４−Ｈ）、６．３０（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１．２，６．１Ｈｚ，２−Ｈ）、７．４８（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝２．１，６．１Ｈｚ，３−Ｈ）
但し、1Ｈ−ＮＭＲの化学シフト値はＣＨＣｌ3の化学シフト値を７．２６ｐｐｍとして表した。
旋光度：〔α〕D20  ０°（ｃ  １．３、水）
ＵＶ：λｍａｘ  ２１５ｎｍ（水）
ＩＲ（ＫＢｒ法）：３４００、１７１５、１６３０、１１１５、１０６０、１０２５ｃｍ-1に吸収を有する。
単離されたシクロペンテノンを光学分割することにより、（−）−４，５−ジヒドロキシ−２−シクロペンテン−１−オン及び（＋）−４，５−ジヒドロキシ−２−シクロペンテン−１−オンを得ることができる。当然、合成方法により得られたシクロペンテノンも光学分割することができる。
例えば、シクロペンテノンをエタノールに溶かす。このエタノール溶液にヘキサン／エタノール（94/6）を更に加え、シクロペンテノン溶液を調製する。この試料溶液を、例えばキラールパックAS（ダイセル化学工業）カラムを用いカラム温度：４０℃、移動相：ヘキサン／エタノール（94/6）でＨＰＬＣを行うことにより、シクロペンテノンを光学分割することができる。
分割された（−）−トランス−４，５−ジヒドロキシ−２−シクロペンテン−１−オン［以下、（−）体シクロペンテノンと称する］の旋光度は〔α〕D20−１０５°（ｃ 0.30、エタノール）であり、（＋）−トランス−４，５−ジヒドロキシ−２−シクロペンテン−１−オン〔以下、（＋）体シクロペンテノンと称する〕の旋光度は〔α〕D20＋１０４°（ｃ 0.53、エタノール）である。なお旋光度は前記のＤＩＰ−３７０型旋光計（日本分光社製）を用いて測定した。
次に、（−）体シクロペンテノン及び（＋）体シクロペンテノンのそれぞれの質量分析、核磁気共鳴法（ＮＭＲ）による構造解析、ＵＶ吸収スペクトルの測定、赤外吸収スペクトルの測定を上記記載の方法に準じ行う。その結果、両光学活性体は光学分割前のシクロペンテノンと同一の結果を示す。
光学分割された（−）体シクロペンテノン及び（＋）体シクロペンテノンをそれぞれｐ−ジメチルアミノベンゾイル誘導体とし、Ｊ−７２０型円二色性分散計（日本分光社製）を用い、円二色性スペクトル（ＣＤ）を測定し、その結果をジベンゾエートキラリティルールに適用し［ジャーナル  オブ  アメリカン  ケミカル  ソサイエティ（J. Am. Chem. Soc.）、第９１巻、第３９８９〜３９９１頁（１９６９）］、その立体配置を決定した。
（−）体シクロペンテノンのｐ−ジメチルアミノベンゾイル誘導体のＣＤ及び（−）体シクロペンテノンの立体構造を図４７に示す。図中縦軸はモル円二色性、横軸は波長（ｎｍ）を示す。なお、上記立体構造を、式【Ｖ】として下記に示す：
0003753438.tif 000006
（＋）体シクロペンテノンのｐ−ジメチルアミノベンゾイル誘導体のＣＤ及び（＋）体シクロペンテノンの立体構造を図４８に示す。図中縦軸はモル円二色性、横軸は波長（ｎｍ）を示す。なお、上記立体構造を、式【VI】として下記に示す：
0003753438.tif 000007
図４７、４８及び式【Ｖ】、式【VI】に示すように（−）体シクロペンテノンは（−）−（４Ｒ，５Ｓ）−トランス−４，５−ジヒドロキシ−２−シクロペンテン−１−オン、（＋）体シクロペンテノンは（＋）−（４Ｓ，５Ｒ）−トランス−４，５−ジヒドロキシ−２−シクロペンテン−１−オンである。
以上、本発明に使用するシクロペンテノン又はその光学活性体はいかなる方法で製造しても良く、明細書で開示の方法で製造しても良く、化学合成方法で合成しても良く、シクロペンテノンのトランス体、シス体、それらの混合物及びそれらの光学活性体も本発明に使用される。
シクロペンテノン又はその光学活性体の塩としては、医薬として許容される塩があり、公知の方法にて変換することができる。
シクロペンテノン、その光学活性体及び／又はそれらの塩と、ＳＨ基含有化合物とを反応させることにより、反応液中に本発明の一般式【Ｉ】で表される化合物が生成する。
また、シクロペンテノン、その光学活性体及び／又はそれらの塩と、ＳＨ基含有化合物、例えばＳＨ基含有アミノ酸又はその誘導体とを酸性下で反応させることにより、反応液中に一般式【II】で表される化合物（以下、シクロペンテノンチオ誘導体と称す）が生成する。
ＳＨ基含有化合物は何ら限定はなく、例としてはメタンチオール、ブタンチオール、メルカプトエタノール、ＳＨ基含有アミノ酸、ＳＨ基含有アミノ酸誘導体等が挙げられる。ＳＨ基含有アミノ酸の例としては、システイン、ホモシステイン等が挙げられる。
ＳＨ基含有アミノ酸誘導体としては、上記アミノ酸の誘導体、例えばシステイン誘導体、システイン含有ペプチド、システイン誘導体含有ペプチドが例示される。システイン含有ペプチドとしてはペプチド中にシステインが構成成分となっていれば良く、特に限定はない。本発明のシステイン含有ペプチドとしては、オリゴペプチド、例えばグルタチオンのような低分子物からタンパク質のような高分子物までを包含する。またシスチン又はホモシスチンを含有するペプチドも反応中にシステイン又はホモシステイン含有ペプチドとなる条件下、例えば還元処理を組合せることにより、本発明のシステイン又はホモシステイン含有ペプチドとして使用することができる。なおシステイン含有ペプチドとしては、糖質、脂質等を含有するシステイン含有ペプチドも包含される。また、上記した各種の物の塩、酸無水物、エステル等であってもよい。以上、シクロペンテノンはＳＨ基含有化合物と酸性下で反応し、シクロペンテノンチオ誘導体が形成される。
シクロペンテノン、その光学活性体及び／又はそれらの塩と、ＳＨ基含有化合物、例えばＳＨ基含有アミノ酸、又はその誘導体とが反応し、生成したシクロペンテノンチオ誘導体又はその光学活性体の精製、単離手段としては、化学的方法、物理的方法等の公知の精製手段を用いれば良く、ゲルろ過法、分子量分画膜による分画法、溶媒抽出法、分留法、イオン交換樹脂等を用いた各種クロマトグラフィー法等の従来公知の精製方法を組合せ、反応生成物中のシクロペンテノンチオ誘導体若しくはその光学活性体又はそれらの塩を精製、単離することができる。例えばシクロペンテノンとシステインをｐＨ４、６０℃で１６時間反応させることにより、反応液中に下記式【VII】で表されるシクロペンテノンチオ誘導体が生成し、この誘導体を含有する反応生成物の順相カラムクロマトグラフィーを行うことにより、シクロペンテノンチオ誘導体を精製、単離することができる。
0003753438.tif 000008
また例えばシクロペンテノンとグルタチオンを酸性下で反応させることにより、反応液中に下記式【VIII】で表されるシクロペンテノンチオ誘導体が生成し、この誘導体を含有する反応生成物の逆相カラムクロマトグラフィー等を行うことにより、該シクロペンテノンチオ誘導体を精製、単離することができる。
0003753438.tif 000009
シクロペンテノン、その光学活性体及び／又はそれらの塩と、ＳＨ基含有化合物、例えばＳＨ基含有アミノ酸又はその誘導体とを中性で反応させることにより、反応液中に一般式【III】で表される化合物（以下、シクロペンタノンチオ誘導体と称す）が生成する。
上記ＳＨ基含有化合物は何ら限定はなく、前記のＳＨ基含有化合物が挙げられる。シクロペンテノン、その光学活性体及び／又はそれらの塩と、ＳＨ基含有化合物との上記の反応はｐＨ中性で行うのが良い。
シクロペンテノン、その光学活性体及び／又はそれらの塩と、ＳＨ基含有化合物とが反応し、生成したシクロペンタノンチオ誘導体若しくはその光学活性体又はそれらの塩の精製、単離手段としては、化学的方法、物理的方法等の公知の精製手段を用いれば良く、ゲルろ過法、分子量分画膜による分画法、溶媒抽出法、分留法、イオン交換樹脂等を用いた各種クロマトグラフィー法等の従来公知の精製方法を組合せ、反応生成物中のシクロペンタノンチオ誘導体若しくはその光学活性体又はそれらの塩を精製、単離することができる。
例えばシクロペンテノンとシステインをｐＨ７、３７℃で３０分間反応させることにより、反応液中に下記式【IX】で表されるシクロペンタノンチオ誘導体が生成し、この誘導体を含有する反応生成物の逆相カラムクロマトグラフィーを行うことにより、シクロペンタノンチオ誘導体を精製、単離することができる。
0003753438.tif 000010
また例えばシクロペンテノンとグルタチオンを中性下で反応させることにより、反応液中に下記式【Ｘ】で表されるシクロペンタノンチオ誘導体が生成し、この誘導体を含有する反応生成物の逆相カラムクロマトグラフィー等を行うことにより、該シクロペンタノンチオ誘導体を精製し、単離することができる。
0003753438.tif 000011
本発明の化合物の光学活性体の分離はラセミ混合物の機械的分割、優先晶出法、ジアステレオマー塩あるいは包接化合物としての結晶化による分割、酵素・微生物による動力学的分割、クロマトグラフィーによる分割等により行うことができる。
クロマトグラフィーによる分離としては、ガスクロマトグラフィー、液体クロマトグラフィー、薄層クロマトグラフィー等を用いることができ、それぞれに適したキラル固定相を使用すればよい。
液体クロマトグラフィーによる光学分割としては、キラルな固定相を用いる方法、キラルな溶離液を用いる方法、ジアステレオマーとしての分離等を用いることができる。
キラル固定相としてはアミド系固定相、尿素系固定相、配位子交換型固定相、多糖・多糖誘導体固定相、タンパク質固定相、ポリメタクリル酸エステル固定相、ポリメタクリルアミド固定相等が使用できる。
溶離液としてはヘキサン系、アルコール系、水（緩衝液）系等が使用でき、上記固定相との組合せにおいて適宜使用することができる。
本発明の化合物又はその光学活性体の塩としては、医薬として許容される塩があり、公知の方法にて変換することができる。
本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩は制がん活性、がん細胞増殖抑制活性、アポトーシス誘発活性、トポイソメラーゼII阻害活性、がん細胞分化誘導活性、抗リウマチ活性、慢性関節リウマチ抑制作用、ファス抗原産生誘導活性、抗菌活性、抗ウイルス活性、肝機能改善活性、熱ショックタンパク誘導活性、血液成分正常化活性、がん免疫増強活性、抗炎症活性、腫瘍壊死因子産生抑制活性、一酸化窒素産生抑制活性、免疫調節活性、例えば遅延型過敏反応抑制活性、リンパ球幼若化反応抑制活性、混合リンパ球反応抑制活性、ＩｇＥ産生抑制活性、カラゲーナン浮腫抑制活性等の生理活性を有し、これらの活性により、本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩から選択される少なくとも１以上の化合物を有効成分として含有する医薬は、例えば生体防御機構に作用する医薬、例えば抗体産生機構に作用する製剤、抗炎症剤、抗アレルギー剤、抗リウマチ剤、インターフェロン誘発剤等、糖質代謝に作用する医薬、例えば糖尿病治療剤、病原生物に作用する医薬、例えば、抗菌剤、抗ウイルス剤等として有用である。従って本発明で得られる医薬は、本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩に感受性を示す疾病用の医薬として、例えばがん、ウイルス性疾患、リウマチ、糖尿病、アレルギー、自己免疫疾患、炎症等の疾病の治療用医薬又は予防用医薬として極めて有用である。
本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩は、例えばヒト前骨髄性白血病細胞ＨＬ−６０、ヒト急性リンパ芽球性白血病細胞ＭＯＬＴ−３、肺がん細胞Ａ−５４９、ＳＶ４０形質転換肺細胞ＷＩ−３８ＶＡ１３、肝がん細胞Ｈｅｐ  Ｇ２、結腸がん細胞ＨＣＴ  １１６、ヒト結腸がん細胞ＳＷ４８０、ヒト結腸がん細胞ＷｉＤｒ、胃がん細胞ＡＧＳ、ミエローマ細胞等のがん細胞に細胞増殖抑制作用、制がん活性を有し、本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩は制がん剤の有効成分として使用することができる。また、これらの化合物はがん細胞にアポトーシス誘発作用を有する。本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩のがん細胞増殖抑制作用機作は本発明をなんら制限するものではないが、例えばがん細胞に対するアポトーシス誘発作用、トポイソメラーゼII阻害作用も本発明の制がん作用に包含される。
制がん作用を有する本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩から選択される少なくとも１以上の化合物を有効成分とし、これを公知の医薬用担体と組合せ製剤化すれば制がん剤を製造することができる。制がん剤の製造は一般的には、本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩から選択される少なくとも１以上の化合物を薬学的に許容できる液状又は固体状の担体と配合し、かつ必要に応じて溶剤、分散剤、乳化剤、緩衝剤、安定剤、賦形剤、結合剤、崩壊剤、滑沢剤等を加えて、錠剤、顆粒剤、散剤、粉末剤、カプセル剤等の固形剤、通常液剤、懸濁剤、乳剤等の液剤であることができる。またこれを使用前に適当な担体の添加によって液状となし得る乾燥品とすることができる。
医薬用担体は、上記投与形態及び剤型に応じて選択することができ、経口剤の場合は、例えばデンプン、乳糖、白糖、マンニット、カルボキシメチルセルロース、コーンスターチ、無機塩等が利用される。また経口剤の調製に当っては、更に結合剤、崩壊剤、界面活性剤、潤沢剤、流動性促進剤、矯味剤、着色剤、香料等を配合することもできる。
一方、非経口剤の場合は、常法に従い本発明の有効成分である本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩から選択される少なくとも１以上の化合物を希釈剤としての注射用蒸留水、生理食塩水、ブドウ糖水溶液、注射用植物油、ゴマ油、ラッカセイ油、ダイズ油、ドウモロコシ油、プロピレングリコール、ポリエチレングリコール等に溶解ないし懸濁させ、必要に応じ、殺菌剤、安定剤、等張化剤、無痛化剤等を加えることにより調製される。
本発明の制がん剤は、製剤形態に応じた適当な投与経路で投与される。投与方法も特に限定はなく、内用、外用及び注射によることができる。注射剤は、例えば静脈内、筋肉内、皮下、皮内等に投与し得、外用剤には座剤等も包含される。
制がん剤としての投与量は、その製剤形態、投与方法、使用目的及びこれに適用される患者の年齢、体重、症状によって適宜設定され、一定ではないが一般には製剤中に含有される本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩から選択される少なくとも１以上の化合物の量が成人１日当り０．１μｇ〜２００ｍｇ／ｋｇである。もちろん投与量は、種々の条件によって変動するので、上記投与量より少ない量で十分な場合もあるし、あるいは範囲を超えて必要な場合もある。本発明の薬剤はそのまま経口投与するほか、任意の飲食品に添加して日常的に摂取させることもできる。
本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩は制がん作用を有するが、低濃度ではがん細胞の分化誘導能を有し、本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩はがん細胞の分化誘導剤（脱がん剤）としても有用である。本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩から選択される少なくとも１以上の化合物を有効成分とするがん細胞分化誘導剤は、上記制がん剤に準じ、製剤化することができ、制がん剤に準じた方法で投与することができる。
がん細胞分化誘導剤としての投与量は、その製剤形態、投与方法、使用目的及びこれに適用される患者の年齢、体重、症状によって適宜設定され、一定ではないが一般には製剤中に含有される本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩から選択される少なくとも１以上の化合物の量が成人１日当り０．１μｇ〜１００ｍｇ／ｋｇである。もちろん投与量は、種々の条件によって変動するので、上記投与量より少ない量で十分な場合もあるし、あるいは範囲を超えて必要な場合もある。本発明の薬剤はそのまま経口投与するほか、任意の飲食品に添加して日常的に摂取させることもできる。
上記がん細胞分化誘導剤はがん細胞分化誘導方法に使用することができる。すなわち本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩から選択される少なくとも１以上の化合物を有効成分として使用することによりがん細胞を分化させることができ、該方法はがん細胞の分化誘導機構の解明、分化誘導剤のスクリーニング等に有用である。
本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩は抗菌作用を有し、これらの化合物から選択される少なくとも１以上の化合物を有効成分とし、これを公知の医薬用担体と組合せ製剤化すれば抗菌剤を製造することができる。当該製剤は上記制がん剤に準じ、製剤化することができ、制がん剤に準じた方法で投与することができる。
抗菌剤としての投与量は、その製剤形態、投与方法、使用目的及びこれに適用される患者の年齢、体重、症状によって適宜設定され、一定ではないが一般には製剤中に含有される本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩から選択される少なくとも１以上の化合物の量が成人１日当り１０μｇ〜２０ｍｇ／ｋｇである。もちろん投与量は、種々の条件によって変動するので、上記投与量より少ない量で十分な場合もあるし、あるいは範囲を超えて必要な場合もある。本発明の薬剤はそのまま経口投与するほか、任意の飲食品に添加して日常的に摂取させることもできる。また本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩を抗菌用飲食品の原料として用いても良い。またエタノール、グリシン、酢酸ナトリウム、アスコルビン酸、グリセリン脂肪酸エステル、食塩、ＥＤＴＡ等の他の抗菌性物質と組合せて使用しても良い。
本発明の抗菌剤は本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩から選択される少なくとも１以上の化合物を有効成分とし、食品又は飲料の保存性を向上させる防腐剤として使用することができる。また、これらの化合物から選択される化合物を食品又は飲料に添加し、食品又は飲料を防腐する方法に使用することができる。本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩の食品又は飲料への添加量は食品又は飲料の種類により異なり、その目的に応じた量を添加すれば良い。
本発明の抗菌剤の使用方法として、食品又は飲料に適当な方法で添加する方法が行われる。通常の方法は食品又は飲料の製造工程中に添加するが、本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩を含有する溶液に食品を一定時間浸漬する方法も用いることができる。更にまた、食品中に添加する方法と浸漬方法を併用することもできる。
本発明の抗菌剤を防腐剤として用いることにより、食品又は飲料の保存性を一段と向上させることができる。また冷凍食品や冷菓等においては、冷凍前の加工工程において、汚染した微生物の増殖を抑制することができ、衛生上極めて好ましい結果を得ることができる。本発明の抗菌剤はグラム陽性細菌、グラム陰性細菌の両方に効果を有し、例えばメチシリン耐性黄色ブドウ球菌等の薬剤耐性菌、サルモネラ菌、エンテロトキシン生産性黄色ブドウ球菌、嘔吐型のバシルス  セレウス、下痢型のバシルス  セレウス、腸出血性大腸菌Ｏ−１５７等の食中毒菌に極めて有効である。更に火落菌にも有効である。また細菌起因性疾病の起因菌、例えば在郷軍人病の起因菌のレジオネラ  ニューモフィラ（Ｌｅｇｉｏｎｅｌｌａ  ｐｎｅｕｍｏｐｈｉｌａ）、食中毒起因菌のビブリオ  パラハエモリチカス（Ｖｉｂｒｉｏ  ｐａｒａｈａｅｍｏｌｙｔｉｃｕｓ）、潰瘍起因菌のヘリコバクター  ピロリ（Ｈｅｌｉｃｏｂａｃｔｅｒ  ｐｙｌｏｒｉ）、胃腸炎起因菌のキャンピロバクター  ジェジュニ（Ｃａｍｐｙｌｏｂａｃｔｅｒ  ｊｅｊｕｎｉ）等、例えばＬｅｇｉｏｎｅｌｌａ  ｐｎｅｕｍｏｐｈｉｌａ（ＡＴＣＣ３３１５３）、Ｖｉｂｒｉｏ  ｐａｒａｈａｅｍｏｌｙｔｉｃｕｓ（ＡＴＣＣ１７８０２）、Ｈｅｌｉｃｏｂａｃｔｅｒ  ｐｙｌｏｒｉ（ＮＣＴＣ１１６３７）、Ｃａｍｐｙｌｏｂａｃｔｅｒ  ｊｅｊｕｎｉ（ＡＴＣＣ２９４２８）等に抗菌作用を有し、また、酵母、カビ等の微生物にも有効である。なお本発明の抗菌剤を用い、衣服、敷布等の殺菌を行うことができ、本発明の抗菌剤を散布すること、本発明の抗菌剤での拭き取り等により、目的物の除菌、殺菌を行うことができる。例えばビルの冷房用水に添加することにより、在郷軍人病の予防を行うことができる。
本発明の抗菌剤は虫歯菌や歯周病菌にも抗菌活性を示し、本発明の抗菌剤を含有する口内用剤を提供することができる。口内用剤の形状は液状、ペースト状等の公知の形状とすることができる。口内用剤としては歯磨剤が例示される。歯磨剤としては液状でもよく、またペースト状、粉末状でもよく、公知の歯磨剤の形状とすることができる。歯磨剤中の本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩の歯磨剤中の含有量は特に制限されず、虫歯菌や歯周病菌に対する有効濃度が含有されていればよい。歯磨剤中には公知の添加剤、例えば湿潤剤、界面活性剤、結合剤、香料、甘味料等を添加すればよい。
本発明の抗菌剤を使用することにより抗菌性化粧料を提供することができる。抗菌性化粧料としては有効量の本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩から選択される少なくとも１以上の化合物を含有するクリーム、乳液、ローション、洗顔料、パック等の基礎化粧料、口紅、ファンデーション等のメイクアップ化粧料、ポディソープ、石鹸等の形態に調製することができる。また、頭髪に対しても有効であり、ヘアートニック、ヘアーリキッド、ヘアーセットローション、ヘアーブロー剤、ヘアークリーム、ヘアーコート等のヘアー製品やシャンプー、リンス、ヘアートリートメント等の頭髪用トイレタリー等のヘアーケアー製品の形態にすることができる。化粧料への配合量はその抗菌力により、適宜決定すればよい。化粧料の他の成分は通常化粧料に配合されるものが使用できる。抗菌性化粧料はアトピー性皮膚炎の起因菌にも有効に作用し、アトピー性皮膚炎の改善、予防にも著効を有する。
本発明の抗菌剤を使用することにより浴用剤を提供することができる。本発明の浴用剤としては有効量の本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩から選択される少なくとも１以上の化合物を含有する粉末浴用剤、顆粒浴用剤、固形浴用剤、液状浴用剤等の形態に調製することができる。浴用剤への配合量はその所望される抗菌力により適宜決定することができる。浴用剤の他の成分は通常浴用剤に配合されるものが使用できる。本発明の浴用剤はアトピー性皮膚炎の起因菌にも有効に作用し、アトピー性皮膚炎の改善、予防にも著効を有する。また浴場からの病因菌の駆除にも有効である。
また本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩から選択される少なくとも１以上の化合物を含有する食品又は飲料は食中毒、胃腸炎等の改善及び／又は予防に極めて有用である。
本発明のアポトーシス誘発剤は、アポトーシス誘発性を有する本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩から選択される少なくとも１以上の化合物を有効成分とし、これを上記制がん剤に準じ、製剤化することができ、制がん剤に準じた方法で投与することができる。
アポトーシス誘発剤としての投与量は、その製剤形態、投与方法、使用目的及びこれに適用される患者の年齢、体重、症状によって適宜設定され、一定ではないが一般には製剤中に含有される本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩から選択される少なくとも１以上の化合物の量が成人１日当り０．１μｇ〜１００ｍｇ／ｋｇである。もちろん投与量は、種々の条件によって変動するので、上記投与量より少ない量で十分な場合もあるし、あるいは範囲を超えて必要な場合もある。本発明の薬剤はそのまま経口投与するほか、任意の飲食品に添加して日常的に摂取させることもできる。
なおアポトーシスは、病理的細胞死である壊死と異なり、細胞自身の遺伝子に最初から組込まれている死であると考えられている。すなわち何らかの外部的又は内部的要因が引き金となってアポトーシスをプログラムする遺伝子が活性化され、この遺伝子を基にプログラム死遺伝子タンパク質が生合成され、生成したプログラム死タンパク質により細胞自体が分解され、死に至ると考えられている。
本発明のアポトーシス誘発剤は、このようなアポトーシスを所望の組織、細胞で発現させることができ、不要若しくは病原細胞を自然の形で生体から排除することが可能となり、極めて有用なものである。
本発明のアポトーシス誘発剤はアポトーシス誘発方法に使用することができる。すなわち本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩から選択される少なくとも１以上の化合物を有効成分として使用することによりアポトーシスを誘発させることができ、該方法はアポトーシス誘発機構の解明、アポトーシス誘発剤、アポトーシス誘発阻害剤のスクリーニング等に有用である。
本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩は抗リウマチ作用を有し、これらの化合物から選択される少なくとも１以上の化合物を有効成分とし、これを公知の医薬用担体と組合せ製剤化すれば抗リウマチ剤を製造することができる。該医薬は上記制がん剤に準じ、製剤化することができ、制がん剤に準じた方法で投与することができる。
本発明の抗リウマチ剤の投与量は、適応症、その製剤形態、投与方法、使用目的及びこれに適用される患者の年齢、体重、症状によって適宜設定され、一定ではないが一般には製剤中に含有される本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩から選択される１以上の化合物の量が成人１日当り０．１μｇ〜２００ｍｇ／ｋｇである。もちろん投与量は、種々の条件によって変動するので、上記投与量より少ない量で十分な場合もあるし、あるいは範囲を超えて必要な場合もある。本発明の薬剤はそのまま経口投与するほか、任意の飲食品に添加して日常的に摂取させることもできる。また本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩を本発明の医薬の原料として用いても良い。
本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩は関節炎等への抗炎症作用、カラゲナン浮腫抑制作用、腫瘍壊死因子産生抑制作用、インターロイキン−１０産生増強作用、一酸化窒素産生抑制作用、ファス抗原産生誘導作用、免疫調節作用、例えば遅延型過敏反応抑制作用、リンパ球幼若化反応抑制作用、混合リンパ球反応抑制作用、ＩｇＥ産生抑制作用等の多様な生理活性を有し、本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩から選択される少なくとも一つの化合物を有効成分とする抗炎症剤又は炎症予防剤、腫瘍壊死因子産生抑制剤又は腫瘍壊死因子産生予防剤、インターロイキン−１０産生増強剤、免疫調節剤、一酸化窒素産生抑制剤、ファス抗原産生誘導剤、ＩｇＥ産生抑制剤、遅延型過敏反応抑制剤、抗アレルギー剤等の医薬を上記抗リウマチ剤に準じ製剤化することができ、上記医薬に準じた方法で投与することができる。
これら製剤の投与量は、適応症、その製剤形態、投与方法、使用目的及びこれに適用される患者の年齢、体重、症状によって適宜設定され、一定ではないが一般には製剤中に含有される本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩から選択される１以上の化合物の量が成人１日当り０．１μｇ〜２００ｍｇ／ｋｇである。もちろん投与量は、種々の条件によって変動するので、上記投与量より少ない量で十分な場合もあるし、あるいは範囲を超えて必要な場合もある。例えば抗炎症剤、腫瘍壊死因子産生抑制剤としては製剤中に含有される本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩から選択される１以上の化合物の量は好適には成人１日当り１０ｐｇ〜５０ｍｇ／ｋｇであり、一酸化窒素産生抑制剤としては製剤中に含有される本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩から選択される１以上の化合物の量は好適には成人１日当り０．１μｇ〜２０ｍｇ／ｋｇであり、使用目的により製剤中の有効成分量を調節することができる。
本発明の薬剤はそのまま経口投与するほか、任意の飲食品に添加して日常的に摂取させることもできる。
リウマチは骨膜細胞や軟骨細胞に障害が起こる自己免疫疾患であり、本発明の抗アレルギー剤は自己免疫疾患治療剤としても有用である。
本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩は慢性関節リウマチなどの臓器特異自己免疫疾患や炎症性疾患において、炎症を直接惹起していると考えられる、腫瘍壊死因子の産生を抑制し、Th1抑制サイトカインであるインターロイキン−１０の産生を増強する。したがって炎症、例えば臓器特異自己免疫疾患であるリウマチ、特に慢性関節リウマチの症状が改善され、炎症マーカーであるＣ反応タンパク（ＣＲＰ）値、リウマトイド因子（ｒｈｅｕｍａｔｏｉｄ  ｆａｃｔｏｒ：ＲＦ）値、赤血球沈降速度（血沈）値が激減し、歩行困難等の合併症状も顕著に改善される。
腫瘍壊死因子は、腫瘍部位に出血性壊死を誘導する因子として発見されたが、現在では炎症を基本とした生体防御・免疫機構に広くかかわるサイトカインとして認識されている。この腫瘍壊死因子の産生調節機構の破綻は様々な不都合を宿主にもたらし、腫瘍壊死因子の過度又は未調節の産生は、慢性関節性リウマチ、リウマチ性脊髄炎、変形性関節症、痛風性関節炎、敗血症、敗血症ショック、内毒性ショック、グラム陰性菌敗血症、毒性ショック症候群、脳性マラリア、慢性肺炎、移植片対宿主反応、同種移植片拒絶反応、インフルエンザのような感染症による発熱及び筋肉痛、感染又は悪性腫瘍に対して二次的な悪液質、ヒト後天性免疫不全症候群（ＡＩＤＳ）に対して二次的な悪液質、ＡＩＤＳ、ＡＩＤＳ関連症候群、ケロイド形成、潰瘍性大腸炎、多発性硬化症、自己免疫糖尿病及び全身エリテマトーデス等の自己免疫疾患を含む、これらの多くの疾患に関連している〔モレキュラー  メディシン（Molecular Medicine）、第３３巻、第１０１０〜１０２０頁、第１１８２〜１１８９頁（１９９６）〕。本発明の腫瘍壊死因子産生抑制剤は、腫瘍壊死因子により媒介されるか又は悪化する病状の治療に有用である。また本発明により、本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩から選択される少なくとも１以上の化合物を有効成分として使用する腫瘍壊死因子の産生の調節方法が提供される。また本発明により、本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩から選択される少なくとも１以上の化合物を含有し、腫瘍壊死因子により媒介されるか又は悪化する疾病の病状の改善用食品又は飲料、又は疾病予防用食品又は飲料が提供される。
一酸化窒素（以下、ＮＯと略す）は内皮細胞由来血管平滑筋弛緩因子（ＥＤＲＦ）の本体である〔ネーチャー（Ｎａｔｕｒｅ）、第３２７巻、第５２４〜５２６頁（１９８７）〕。本発明により本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩から選択される少なくとも１以上の化合物を有効成分として含有するＮＯ産生の抑制を必要とする疾病治療用医薬又は疾病予防用医薬が提供される。本発明において、ＮＯ産生の抑制を必要とする疾病とは、特に限定はないが、例えば毒性ショックやある種のサイトカインによる治療等による全身性血圧低下、血圧応答低下、自己免疫疾患、炎症、関節炎、リウマチ性関節炎、糖尿病、炎症性腸疾患、血管機能不全、病因性血管拡張、組織損傷、心臓血管系虚血、痛感過敏症、脳虚血、血管新生を伴う疾病、がん等があり、特表平９−５０４５２４号、特表平９−５０５２８８号、特表平８−５０１０６９号、特表平８−５１２３１８号、特表平６−５０８８４９号の各公報に記載の疾病を含むものである。
本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩から選択される少なくとも１以上の化合物を有効成分として含有するＮＯ産生抑制剤はＮＯ産生機構研究、ＮＯ作用機作研究に有用であり、またＮＯ産生機構に関与する物質のスクリーニングに使用することもできる。
本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩はＮＯ産生細胞に対してＮＯ産生抑制作用を示す。例えば、マクロファージ細胞株にエンドトキシン（リポポリサッカライド：ＬＰＳ）を添加すれば誘導型ＮＯ合成酵素（ＮＯＳ）が発現してＮＯが培地中に分泌されるが、本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩の共存下でＬＰＳを作用させるとＮＯ産生は抑えられる。ＬＰＳ処理でＮＯ産生を誘導した場合、ＮＯの細胞障害活性によって細胞生存率は低下するが、ＬＰＳ処理時に本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩を添加するとＮＯの産生が低下し、細胞に対する障害も減少する。
固形がんの増大に血管新生は必須であるが、血管内皮増殖因子／血管透過性亢進因子（ＶＥＧＦ）はこの過程に重要な役割を演じている。様々ながん細胞においてＶＥＧＦがＮＯによって誘導される。本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩はＮＯ産生を抑制することによってがん細胞のＶＥＧＦ産生も抑制し、その結果、がん組織周辺での血管新生が阻害される。がん細胞を皮下に移植して固形腫瘍を形成させたマウスに本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩を投与するとがん組織の周辺の血管の形成が不十分となり、がんは脱落する。
ニトロソアミンは２級アミンにニトロソ基が付加した一群の化合物で数百種類が知られており、その多くがＤＮＡに損傷を加えることにより動物に対して発がん性を示す。ニトロソアミンはヒトの発がんにも深く関わっているとされており、通常胃の中で亜硫酸塩とアミンが反応することによって生成する。ＮＯはｐＨ中性の生理的条件下でもアミンと反応してニトロソアミンを生成する。また、疫学的にがんとの関係が高い肝吸虫感染患者や肝硬変患者においてＮＯ産生は亢進している。したがって本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩を投与してＮＯ産生の亢進を防ぐことによって特にハイリスクグループの発がんを予防することができる。以上のように、本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩は発がんの抑制とがん組織における血管新生阻害という２段階で制がん作用を示す。
ＮＯはまた、炎症性病変に特徴的に認められる浮腫、すなわち血管透過性亢進作用を誘発し〔マエダ（Ｍａｅｄａ）ら、ジャパニーズ  ジャーナル  オブ  カンサー  リサーチ（Ｊａｐａｎｅｓｅ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ）、第８５巻、第３３１〜３３４頁（１９９４）〕、また、炎症性メディエーターであるプロスタグランジン類の生合成を亢進させる〔サルベミニ（Ｓａｌｖｅｍｉｎｉ）ら、プロシーディングズ  オブ  ナショナル  アカデミー  オブ  サイエンシズ  ＵＳＡ（Ｐｒｏｃｅｅｄｉｎｇｓ  ｏｆ  Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ａｃａｄｅｍｙ  ｏｆ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ，ＵＳＡ）、第９０巻、第７２４０〜７２４４頁（１９９３）〕。一方、ＮＯはスーパーオキシドラジカルと速やかに反応してパーオキシナイトライトを生じ、パーオキシナイトライトが炎症性の細胞、組織障害を引き起こすとも考えられている。
活性化された免疫細胞が臓器に入り込みサイトカインを放出するとＮＯの産生が誘導される。インスリン依存型糖尿病は膵島β細胞が特異的に破壊されることによって引き起こされる疾患であり、ＮＯによる破壊であるとされている。また、慢性関節性リウマチ、変形性関節リウマチ、痛風性関節炎、ベーチェット病に伴う関節炎の患者の病変部の関節液には同患者の正常な関節や健常人の関節の関節液に比べて高濃度のＮＯが含まれている。これらの患者に本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩を投与すると病変部におけるＮＯ産生を抑制し、病状が改善する。
脳虚血中及び再潅流後にはＮＯ産生が増大し、それに伴って脳組織が損傷を受ける。脳虚血時に患者に本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩を投与することにより脳組織の損傷が軽減され、予後が改善される。
ファス抗原（ＡＰＯ−１抗原、ＣＤ９５）と呼ばれる細胞表面抗原はアポトーシスを誘導する分子として注目されている〔セル（Ｃｅｌｌ）、第６６巻、第２３３〜２４３頁（１９９１）、ジャーナル  オブ  エクスペリメンタル  メディスン（Ｊ．Ｅｘｐ．Ｍｅｄ．）、第１６９巻、第１７４７〜１７５６頁（１９８９）、ジャーナル  オブ  バイオロジカルケミストリー（Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．）第２６７巻、第１０７０９〜１０７１５頁（１９９２）、ジャーナル  オブ  イムノロジー（Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｙ）、第１８４巻、第１２７４〜１２７９頁（１９９２）〕。
ファス抗原は、胸腺細胞、Ｔ細胞、細胞傷害性Ｔ細胞、Ｂ細胞あるいはＮＫ細胞等の免疫系細胞に発現している。免疫系は外来の非自己抗原の侵入に際しては、免疫反応を惹起して非自己抗原を排除する。しかしながら、自己抗原に対しては免疫反応を示さず自己寛容が成立している。これは自己反応性を有するリンパ球系幹細胞が、クローン除去というネガティブセレクションを受けアポトーシスによる細胞死により排除されることによる。しかしながらファス抗原の遺伝子的欠陥等の生体の何らかの異常によりこれらの細胞がアポトーシスを受けなかった場合には、例えば自己反応性Ｔ細胞が末梢に蓄積される。また正常な生体においては、免疫担当細胞であるＢ細胞についても自己寛容が成立しており、この自己反応性Ｂ細胞も通常、アポトーシスにより死に至るが、自己反応性Ｂ細胞がファス抗原の遺伝子的な欠陥等の異常によりアポトーシスを受けなかった場合には、自己反応性Ｂ細胞が末梢に蓄積される。更に、関節リウマチの場合には、上記の自己反応性リンパ球の異常、滑膜細胞のターンオーバーの異常が病因の一端となっている。
本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩から選択される少なくとも１以上の化合物を有効成分とするファス抗原産生誘導剤は自己反応性リンパ球、ターンオーバーの異常により生体から排除され得なかった不用の生体構成細胞のアポトーシス誘導に有用であり、ファス抗原産生誘導方法に使用することができる。また本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩から選択される少なくとも１以上の化合物を有効成分として含有するファス抗原産生異常を伴う疾病の予防剤又は治療剤として有用である。本発明においてファス抗原産生異常を伴う疾病とは、特に限定は無いが、例えば自己反応性Ｔ細胞、自己反応性Ｂ細胞により惹起される自己免疫疾患、関節リウマチ等が例示され、ＷＯ９７／０９６５公報に記載の疾病を含むものである。
本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩はインターロイキン−１０産生増強作用、遅延型過敏反応抑制作用、リンパ球幼若化反応抑制作用、混合リンパ球反応抑制作用、ＩｇＥ産生抑制作用、カラゲナン浮腫抑制作用等の免疫調節作用を有し、本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩から選択される少なくとも１以上の化合物を有効成分とする免疫調節剤はこれらの免疫系、免疫因子の異常が起因となる疾病の治療剤又は予防剤として有用である。
すなわちインターロイキン−１０の産生低下によりTh1が活性化され、Th1優位な自己免疫の炎症が惹起される。この炎症は腎炎、肝炎等臓器特異的自己免疫疾患、及び移植片拒絶反応やアレルギー性接触性皮膚炎等の疾患に関与している。本発明の免疫調節剤はインターロイキン−１０の産生を増強させ、Th1の活性を抑制することにより、これらの疾患の治療又は予防に有用である。
またリンパ球幼若化反応とは、マイトジェンがリンパ球表面の受容体に結合し、リンパ球を活性化させ、その分裂、増殖を促す反応である。混合リンパ球反応とは、同種異系の動物より得られたリンパ球を混合培養することにより、主要組織適合抗原の不一致によるリンパ球の活性化が誘導され、リンパ球の分裂、増殖が促進される反応である。上記免疫調節剤はこれらの反応を抑制し、リンパ球の異常亢進が起因となる自己免疫性疾患、例えば慢性腎炎、慢性大腸炎、Ｉ型糖尿病、慢性関節リウマチ等の慢性の疾患の治療又は予防に特に有用であり、また移植片拒絶反応の抑制においても有用である。
カラゲナン足浮腫モデルは、起炎剤であるカラゲナンを足蹠部に皮下注射することにより、マクロファージ、好中球等の炎症細胞が誘導され、これらの細胞から産生された炎症性の因子により血管透過性が亢進し、浮腫が惹起される反応である。上記免疫調節剤の浮腫抑制作用は、血管透過性の亢進の制御を必要とする疾患、例えば慢性関節リウマチの治療又は予防に有用である。
喘息やアトピー性皮膚炎に代表されるアレルギー疾患においてはマスト細胞からのケミカルメディエーターの放出がアレルギー反応において大きな役割を果たす。この反応はＩｇＥが細胞膜上のレセプターに結合し、架橋することによって惹起され、本発明の免疫調節剤はＩｇＥの産生を抑制し、ＩｇＥ産生により媒介されるか悪化する症状、例えばＩｇＥが起因となるアレルギー疾患、例えば気管支喘息、アレルギー性鼻炎、アトピー性皮膚炎、アレルギー性結膜炎、じん麻疹、アナフィラキシーショック等の症状改善及び／又は疾患予防に極めて有用である。また本発明の免疫調節剤は遅延型過敏反応を抑制し、遅延型過敏反応を伴う疾病、例えば接触性過敏症、アレルギー性接触性皮膚炎、細菌アレルギー、真菌アレルギー、ウイルスアレルギー、薬物アレルギー、甲状腺炎、アレルギー性脳炎等の治療、予防において有用である。
近年、糖尿病の病理研究結果より、正常な脂肪細胞は全身でのインスリン作用が正常に行われるための重要な役割を果たし、糖代謝を円滑に進めるためには、正常な脂肪細胞が必要とされる〔実験医学、第１４巻、第６１〜６８頁（１９９６）〕。
本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩は前駆脂肪細胞、例えば線維芽前駆細胞の分化誘導能を有し、該細胞を脂肪細胞へ分化誘導する。そこで、本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩から選択される化合物を摂取することにより、正常な脂肪細胞が増加し、糖尿病の症状が改善される。
本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩は血糖低下作用を有し、本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩から選択される少なくとも１以上の化合物を有効成分とする糖尿病治療剤又は予防剤を作製することができる。
すなわち、本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩から選択される少なくとも１以上の化合物を有効成分とし、これを公知の医薬用担体と組合せ製剤化すれば糖尿病治療剤又は予防剤を製造することができる。当該製剤は上記制がん剤に準じ製剤化することができ、上記医薬に準じた方法で投与することができる。
糖尿病治療剤又は予防剤としての投与量は、その製剤形態、投与方法、使用目的及びこれに適用される患者の年齢、体重、症状によって適宜設定され、一定ではないが一般には製剤中に含有される本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩から選択される少なくとも１以上の化合物の量が成人１日当り１０ｐｇ〜２００ｍｇ／ｋｇである。もちろん投与量は、種々の条件によって変動するので、上記投与量より少ない量で十分な場合もあるし、あるいは範囲を超えて必要な場合もある。本発明の薬剤はそのまま経口投与するほか、任意の飲食品に添加して日常的に摂取させることもできる。
また本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩を糖尿病改善又は予防用飲食品の原料として用いても良い。本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩含有物を摂取することにより、糖尿病が改善され、尿糖量が激減する。また性機能低下等の合併症状も顕著に改善される。更に高脂血症が改善される。
本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩は高脂血症改善作用、すなわち血清トータルコレステロール低下作用、血清トリグリセリド低下作用、血清遊離脂肪酸低下作用を有し、これらの作用を有する本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩から選択される少なくとも１以上の化合物を有効成分とし、これを公知の医薬用担体と組合せ製剤化すれば高脂血症治療剤又は高脂血症予防剤を製造することができる。当該製剤の製造は上記糖尿病治療剤又は予防剤に準じ行えば良く、また糖尿病治療剤又は予防剤に準じた方法で投与することができる。また本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩を高脂血症改善又は予防用飲食品の原料として用いても良い。本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩の含有物を摂取することにより、高脂血症が改善され、血中脂質量が激減する。
また前駆脂肪細胞の脂肪細胞への分化誘導能を有する本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩を有効成分とし、これを公知の医薬用担体と組合せ製剤化すれば前駆脂肪細胞の脂肪細胞への分化誘導剤を製造することができる。当該製剤の製造は上記糖尿病治療剤又は予防剤に準じ行えば良く、また糖尿病治療剤又は予防剤に準じた方法で投与することができる。
また本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩は腫瘍壊死因子産生抑制作用を示し、腫瘍壊死因子が原因となるインスリン非依存型糖尿病［ネーチャー（Nature）、第３８９巻、第６１０〜６１４頁（１９９７）］の治療、予防に有用である。
本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩は抗ウイルス作用を有し、これらの化合物から選択される少なくとも１以上の化合物を有効成分とし、これを公知の医薬用担体と組合せ製剤化すれば抗ウイルス剤を製造することができる。抗ウイルス剤の製造は上記制がん剤に準じ製剤化することができ、上記医薬に準じた方法で投与することができる。
抗ウイルス剤としての投与量は、その製剤形態、投与方法、使用目的及びこれに適用される患者の年齢、体重、症状によって適宜設定され、一定ではないが一般には製剤中に含有される本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩から選択される１以上の物の量が成人１日当り０．１μｇ〜２０ｍｇ／ｋｇである。もちろん投与量は、種々の条件によって変動するので、上記投与量より少ない量で十分な場合もあるし、あるいは範囲を超えて必要な場合もある。本発明の薬剤はそのまま経口投与するほか、任意の飲食品に添加して日常的に摂取させることもできる。また本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩を抗ウイルス用飲食品の原料として用いても良い。
本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩は、ＤＮＡウイルス、ＲＮＡウイルス、レトロウイルス、及びウイロイドに対して抗ウイルス活性を示す。
従って、ヒト用抗ウイルス剤、非ヒト動物用抗ウイルス剤、例えば家畜、家禽、養殖動物、例えば魚類、エビ類等のウイルス病に有効な抗ウイルス剤、植物用抗ウイルス剤、例えば花卉類、野菜類等の農園芸作物のウイルス病に有効な抗ウイルス剤等、有用生物用の抗ウイルス剤として使用することができる。
動物に感染するＤＮＡウイルスとしては例えばポックスウイルス、ヘルペスウイルス、アデノウイルス、Ｂ型肝炎ウイルス、パピローマウイルス、ポリオーマウイルス、エプスタイン−バールウイルス、バキュロウイルスが挙げられ、植物に感染するＤＮＡウイルスとしては例えばカリフラワーモザイクウイルスが挙げられる。動物に感染するＲＮＡウイルスとしては例えばロタウイルス、風疹ウイルス、日本脳炎ウイルス、デング熱ウイルス、ニューカッスル病ウイルス、麻疹ウイルス、おたふくかぜウイルス、ジステンパーウイルス、インフルエンザウイルス、水疱性口内炎ウイルス、ヒトポリオウイルス、Ａ型肝炎ウイルス、Ｃ型肝炎ウイルスが挙げられ、植物に感染するＲＮＡウイルスとしては例えばタバコモザイクウイルス、麦類矮小ウイルス、イネ縞葉枯ウイルス、タバコ輪点ウイルスが挙げられる。レトロウイルスとしては例えば成人Ｔ細胞白血病ウイルス、ヒト後天性免疫不全ウイルスが挙げられ、ウイロイドとしては例えばジャガイモスピンドルチューバーウイロイドが挙げられる。
本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩は非ヒト哺乳動物、鳥、例えばニワトリ及び七面鳥、冷血動物、例えば魚のウイルス病の治療及び予防に有効であり、これらの化合物は下記の非ヒトウイルスに対して抗ウイルス活性を示す。サイルイド  ヘルペスウイルス１型、カプリド  ヘルペス１型、ラガモルフ  ヘルペスウイルス１型、ファシアニド  ヘルペスウイルス１型、ファシアニド  ヘルペスウイルス２型、ターキー  ヘルペスウイルス１型、アナチド  ヘルペスウイルス１型、キャット  フィッシュ  ヘルペスウイルス１型、エクイド  ヘルペスウイルス３型、ボビド  ヘルペスウイルス１型、ボビド  ヘルペスウイルス３型、ボビド  ヘルペスウイルス４型、ピッグ  ヘルペスウイルス１型、ピッグ  ヘルペスウイルス２型、ミュリッド  ヘルペスウイルス１型、セピド  ヘルペスウイルス１型、セピド  ヘルペスウイルス２型、ツパイード  ヘルペスウイルス１型、カニン  ヘルペスウイルス１型、ヒライン  ヘルペスウイルス１型、エクイド  ヘルペスウイルス１型、エクイド  ヘルペスウイルス２型。
本発明の抗ウイルス剤を鳥類に注射するか又は飼料若しくは飲料水に添加する等の獣医術、飼育術において周知の方法によって、マーレック氏病等の鳥類のウイルス性疾患が本発明に使用する化合物によって、予防及び／又は治療される。またプール、水槽、保持タンク又は飼育領域の水、海水等に直接、本発明に使用する化合物を添加するか、又は飼料中に本発明に使用する化合物を混合して、ヘルペス類ウイルス、例えばプチナマズウイルス、ヘルペス−ウイルス  ソロモンス、ナーカ  ウイルス等のウイルス感染によるプール、水槽、保持タンク又は飼育領域中の狭い区域に棲息する魚のウイルス病、例えばサケ科魚類の伝染性造血器壊死病、ヘルペスウイルス感染症又は伝染性膵臓壊死病、ニジマスのウイルス性出血性敗血症、コイの春ウイルス病、種々の魚のリンホシスチス病、海産魚・遡河魚のウイルス性赤血球壊死病、ヒラメ等のラブドウイルス病、ブリ稚魚等のウイルス性膵肝壊死病、トラフグ等の口白病等を同様に予防及び／又は治療し得る。なお本発明に使用する化合物、本発明の抗ウイルス剤を投与するに当っての正確な規制は、必然的に治療されている個々の被検体に関する必要性、治療の種類及び飼育者の判断次第である。
本発明の抗ウイルス剤が投与された非ヒト動物はその健康保持により、生存率、成長率、産卵率等の改善が顕著である。
本発明で使用する本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩はこれらのウイルスタンパクの合成を抑制し、ウイルスゲノムの合成も抑制することにより、強い抗ウイルス作用を示す。またこれらのウイルス感染細胞を選択的に死滅させる。
例えばヒト後天性免疫不全ウイルス（以下HIVと略記する）の感染患者においても、すべてのCD4陽性細胞にHIVが感染しているのではなく、一部の細胞にのみ感染している。本発明の抗ウイルス剤は、この感染細胞のHIV増殖を抑制しながら選択的に感染細胞を死滅させ、未感染細胞にウイルス抵抗能を誘導し、細胞からのHIVの除去が可能となる。
本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩は肝機能改善作用、熱ショックタンパク誘導作用を有し、本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩から選択される１以上の化合物を有効成分とする肝機能改善剤や熱ショックタンパク誘導剤を、上記抗ウイルス剤に準じ、製剤化することができ、抗ウイルス剤に準じた方法で投与することができる。
肝機能改善剤や熱ショックタンパク誘導剤としての投与量は、その製剤形態、投与方法、使用目的及びこれに適用される患者の年齢、体重、症状によって適宜設定され、一定ではないが一般には製剤中に含有される本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩から選択される１以上の化合物の量が成人１日当り０．１μｇ〜２０ｍｇ／ｋｇである。もちろん投与量は、種々の条件によって変動するので、上記投与量より少ない量で十分な場合もあるし、あるいは範囲を超えて必要な場合もある。本発明の薬剤はそのまま経口投与するほか、任意の飲食品に添加して日常的に摂取させることもできる。また本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩から選択される１以上の化合物を肝機能改善用飲食品、熱ショックタンパク誘導用飲食品の原料として用いても良い。
本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩を摂取することにより、肝機能障害も改善され、ＧＯＴ、ＧＰＴ値が正常化する。
また本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩は７０ｋダルトン（ＨＳＰ７０）等の熱ショックタンパク誘導活性を有し、肝炎ウイルス、エイズウイルス、インフルエンザウイルス、水疱性口内炎ウイルス、ヘルペスウイルス等のＲＮＡウイルス、ＤＮＡウイルスに対する抗ウイルス作用を有する。また、熱ショックタンパクはがん免疫に関与しており、これらの化合物はがん免疫にも有効である。更に抗炎症等生体防御作用をも有する。本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩を摂取することにより、インフルエンザウイルスによる風邪疾患当のウイルス性疾患が予防、治療できる。
なお熱ショックタンパクは細胞や個体が平常の温度よりも５〜１０℃程度高い温度変化を急激に受けたときに合成が誘導されるタンパクの総称であり、原核生物から高等真核生物まで幅広く分布している。真核生物の熱ショックタンパクとしてはＨＳＰ９０、ＨＳＰ７０、ユビキチン、ＨＳＰ２６等が知られている。その中でＨＳＰ７０は分子シャペロンの一種であり、フォールディングが完了していない、または不完全にフォールディングしたタンパクに結合して立体構造の形成を助ける。熱ショックタンパクのアミノ酸配列は進化の過程でよく保存されており、ＨＳＰ７０は大腸菌のＤｎａＫタンパクと相同である。ヒトには約１０個のＨＳＰ７０遺伝子が存在しているが、これらのあるものは構成的に発現しており、あるものは様々な刺激によって誘導される。熱ショックタンパクの合成は熱ショックのほかに様々な化学物質、酸化ストレス等の細胞障害によっても誘導される。
Ｃ．アミチ（C. Amici）ら〔ジャーナル  オブ  ビロロジー（Journal of Virology）、第６８巻、第6890〜6899頁（1994）〕は、α，β−不飽和カルボニルを持つプロスタグランジンＡ1の存在下でセンダイウイルスを感染させた動物細胞を培養するとＨＳＰ７０とＨＳＰ９０の合成が誘導され、ＨＳＰ７０の合成が誘導されている間はウイルスタンパクの合成が抑制されることを報告している。また、Ａ．ロッシ（A. Rossi）ら〔ザ  ジャーナル  オブ  バイオロジカル  ケミストリー（The Journal of Biological Chemistry）、第２７１巻、第32192〜32196頁（1996）〕は、２−シクロペンテン−１−オンがプロスタグランジンＡ1と同様にＨＳＰ７０の合成を誘導し、水疱性口内炎ウイルスタンパクの合成を抑制することを報告している。
本発明の化合物によるＨＳＰ７０誘導能は１０μＭでみられ、２０〜３０μＭで最大となるが、これは２−シクロペンテン−１−オンがＨＳＰ７０を誘導するには数百μＭの濃度を要することと比較すると極めて高い誘導能であるといえる。
本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩はこのように高い熱ショックタンパク誘導作用を持つことから、ＤＮＡウイルス、ＲＮＡウイルス、レトロウイルス、及びウイロイドに対して抗ウイルス活性を示す。これらのウイルス、ウイロイドには上記の各ウイルス、ウイロイドが例示される。
本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩はがん遺伝子で形質転換されたがん細胞に対しても増殖抑制活性を有し、がん遺伝子による発がんを防止する作用を有する。
例えばパピローマウイルスはパポバウイルス科（papovaviridae）、パピローマウイルス属（papillomavirus）のDNAウイルスであり、ヒトパピローマウイルス（HPV）としては、例えば子宮頚がんなどの原因となるHPV16型が知られている。本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩はHPV16型のがん遺伝子E7によってがん化した細胞に対し、増殖抑制効果を有し、本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩から選択される少なくとも一つの化合物を有効成分として、ウイルス発がん細胞増殖抑制剤を提供することができ、がん遺伝子による発がんを防止することができる。
また本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩はイニシエーターとプロモーターによる２段階発がんの抑制作用を有し、これらの化合物から選択される少なくとも一つの化合物を有効成分として、化学発がん抑制剤を提供することができる。
したがって本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩から選択される少なくとも一つの化合物を含有する発がん予防用食品又は発がん予防用飲料を提供することができる。
本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩はＩｇＥ産生抑制作用、遅延型過敏反応抑制作用を有し、これらの化合物から選択される少なくとも一つの化合物を有効成分とし、これを公知の医薬用担体と組合せ製剤化すれば抗アレルギー剤を製造することができる。当該製剤の製造は、上記抗制がん剤に準じ、製剤化することができる。また、本発明の抗アレルギー剤は、製剤形態に応じた適当な投与経路で投与される。投与方法も特に限定はなく、内用、外用及び注射によることができる。例えば錠剤、丸剤、顆粒剤、散剤、液剤、懸濁剤、シロップ剤、カプセル剤は経口投与することができる。注射剤は、例えば静脈内、筋肉内、皮下、皮内等に投与することができる。軟膏剤、クリーム剤等は経皮投与することができる。座剤は直腸投与することができる。また水性あるいは非水性点眼剤を調製することができ、点眼剤で眼に投与する剤型としては眼軟膏剤、塗布液剤、散布剤、インサート剤等がある。更に吸入のためには、有効成分と慣用の製薬賦形剤との溶液又は懸濁液が用いられ、例えば吸入用エアゾールスプレーとして使用される。なお乾燥粉末状の有効成分を肺と直接接触できるようにする吸入器又は他の装置によっても投与することができる。
抗アレルギー剤としての投与量は、その製剤形態、投与方法、使用目的及びこれに適用される患者の年齢、体重、症状によって適宜設定され、一定ではないが一般には製剤中に含有される本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩から選択される少なくとも一つの化合物の量が成人１日当り１０ｐｇ〜５０ｍｇ／ｋｇである。もちろん投与量は、種々の条件によって変動するので、上記投与量より少ない量で十分な場合もあるし、あるいは範囲を超えて必要な場合もある。本発明の薬剤はそのまま経口投与するほか、任意の飲食品に添加して日常的に摂取させることもできる。
本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩から選択される少なくとも一つの化合物を有効成分としてＩｇＥ産生抑制剤、遅延型過敏反応抑制剤を製造することができる。これらの製剤は上記抗アレルギー剤に準じ製剤化することができ、上記抗アレルギーに準じた方法で投与することができる。
また本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩は抗アレルギー用食品又は抗アレルギー用飲料の原料として用いても良い。本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩を摂取することにより、ＩｇＥ産生、遅延性過敏反応が起因となる疾病の症状が顕著に改善され、また該疾病の予防効果も優れている。
本発明の抗アレルギー剤はＩｇＥの産生を抑制し、ＩｇＥ産生により媒介されるか悪化する症状、例えばＩｇＥが起因となるアレルギー疾患、例えば気管支喘息、アレルギー性鼻炎、アトピー性皮膚炎、アレルギー性結膜炎、じん麻疹、アナフィラキシーショック等の症状改善及び／又は疾患予防に極めて有用である。また遅延型過敏反応を抑制し、遅延型過敏反応を伴う疾病、例えば接触性過敏症、アレルギー性接触性皮膚炎、細菌アレルギー、真菌アレルギー、ウイルスアレルギー、薬物アレルギー、甲状腺炎、アレルギー性脳炎等の治療、予防において有用である。
本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩は制がん活性、がん細胞増殖抑制活性、アポトーシス誘発活性、トポイソメラーゼII阻害活性、がん細胞分化誘導活性、抗リウマチ活性、慢性関節リウマチ抑制活性、ファス抗原産生誘導活性、抗菌活性、抗ウイルス活性、肝機能改善活性、熱ショックタンパク誘導活性、血液成分正常化活性、がん免疫増強活性、抗炎症活性、腫瘍壊死因子産生抑制活性、一酸化窒素産生抑制活性、免疫調節活性、例えば遅延型過敏反応抑制活性、リンパ球幼若化反応抑制活性、混合リンパ球反応抑制活性、ＩｇＥ産生抑制活性、カラゲナン浮腫抑制活性等の生理活性を有し、これらの活性により、本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩から選択される少なくとも１以上の化合物を含有する食品又は飲料は、上記種々の生理活性を有する機能性食品又は機能性飲料として有用である。
なお本発明の食品又は飲料の製造においてはシクロペンテノンを含有する加熱処理物、該加熱処理物からの部分精製シクロペンテノン及び精製シクロペンテノン及びＳＨ基含有化合物を使用し、製造工程中において生成する本発明の化合物も使用することができる。
すなわちシクロペンテノンを含有する加熱処理物、該加熱処理物からの部分精製シクロペンテノン及び精製シクロペンテノンから選択される原料及びＳＨ基含有化合物の反応物である本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩から選択される少なくとも１以上の化合物を含有、希釈及び／又は添加してなる食品又は飲料は本発明の食品又は飲料に包含される。
本発明の食品又は飲料の製造法は、特に限定はないが、調理、加工及び一般に用いられている食品又は飲料の製造法による製造を挙げることができ、製造された食品又は飲料に有効量の生理作用を有する本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩から選択される少なくとも１以上の化合物が含有されていれば良い。
食品又は飲料の製造においては、任意の工程で、加熱処理を行い、加熱処理物中にシクロペンテノンを含有させ、ＳＨ基含有化合物と反応させれば良く、本発明の化合物を含有する加熱処理物を添加してもよい。また食品又は飲料やその原料を本発明の化合物を含有する加熱処理物へ添加し、該加熱処理物中の本発明の化合物を希釈してもよい。また、添加は１回又は数回に渡って行ってもよい。したがって、簡便に新規な生理作用を有する食品又は飲料を製造することができる。
本発明の食品又は飲料としては、制がん作用、抗菌作用、アポトーシス誘発性、抗ウイルス作用、肝機能改善作用等の生理機能を有する本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩から選択される少なくとも１以上の化合物が含有、添加及び／又は希釈されていれば特にその形状に限定は無く、タブレット状、顆粒状、カプセル状、ゲル状、ゾル状等の形状の経口的に摂取可能な形状物も包含する。
本発明の食品又は飲料は生理活性を有する本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩を含有し、これらの化合物の有する種々の生理活性、制がん作用、抗菌作用、アポトーシス誘発作用、抗ウイルス作用、肝機能改善作用等によって、これらを摂取することにより発がん予防、がん抑制効果、ウイルス性疾患、糖尿病、リウマチ、アレルギー、自己免疫性疾患等の本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩に感受性を示す疾患の症状改善効果、予防効果また肝機能改善効果等を有する健康食品又は飲料であり、生体の恒常性の維持、特に胃腸健康保持に有用な食品又は飲料である。またその抗菌力により、極めて保存性の良い、食品又は飲料である。
本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩はこれらの生理活性の有効量を投与しても毒性は認められない。例えば経口投与の場合、式【VII】、式【VIII】、式【IX】、式【Ｘ】でそれぞれ表される化合物、若しくはそれらの光学活性体又はそれらの塩のいずれかを１０００ｍｇ／ｋｇでラットに単回経口投与しても死亡例は認められない。
以上、本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩はその種々の生理的機能により、医薬、食品、飲料等の広い分野において極めて有用な化合物である。この本発明の化合物はシクロペンテノンと、ＳＨ基含有化合物、例えばＳＨ基含有アミノ酸、又はその誘導体、例えばシスティン含有アミノ酸誘導体との反応物として、食品、飲料中でも生成し、人為的に生成されたこれらの化合物の使用も本発明に包含されるものである。
実施例
以下、実施例を挙げて、本発明を更に具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例に何ら限定されるものではない。なお、実施例における％は重量％を意味する。
参考例  １
１０ｇのＤ−グルクロン酸（シグマ社製  Ｇ  ５２６９）を１リットルの水に溶解し、１２１℃で４時間加熱した後約１０ｍｌになるまで減圧下濃縮した。これに酢酸ブチル：酢酸：水＝３：２：２混合液の上層４０ｍｌを加えて混合後、遠心によって得た上清を減圧下約１０ｍｌまで濃縮した。
上記抽出液をカラムクロマトグラフィー用シリカゲルＢＷ−３００ＳＰ（２×２８ｃｍ、富士シリシア化学社製）にアプライし、酢酸ブチル：酢酸：水＝３：２：２の上層を溶離液としてコンプレッサーで０．２ｋｇ／ｃｍ2に加圧し、毎分５ｍｌの流速で分離を行った。１画分当り１０ｍｌになるようにフラクショネーションを行い、各画分の一部をとって薄層クロマトグラフィーで分析したところ６１番から８０番までの画分に高純度のシクロペンテノンが含まれていた。これらの画分を集めて減圧下濃縮した後４０ｍｌのクロロホルムで抽出し、抽出液を減圧下濃縮することによって１００ｍｇのシクロペンテノンを得た。
この画分をパルパックタイプＳカラム（宝酒造社製）を用いた純相ＨＰＬＣで分離し、２１５ｎｍの紫外線吸収で検出したところ、純度は９８％であった。
上記シクロペンテノン113.9mgをエタノール2.85mlに溶かした。このエタノール溶液にヘキサン／エタノール（94/6）3.85mlを更に加え、17mg/mlのシクロペンテノン溶液を調製した。この液を0.5μmのフィルターでろ過し、光学分割HPLC試料溶液とした。
この試料溶液を以下の条件で光学分割HPLCを行い、前ピークの（−）体シクロペンテノン及び後ピークの（＋）体シクロペンテノンのフラクションをそれぞれ集め、減圧乾固し、（−）体シクロペンテノン43.2mg、（＋）体シクロペンテノン43.0mgをそれぞれ得た。
光学分割HPLC条件
カラム：キラールパック AS（ダイセル化学工業）2.0cm×25.0cm
カラム温度：40℃
移動相：ヘキサン／エタノール（94/6）
流速：14.0ml/min
検出：UV 210nm
試料注入量：150μl（2.55mg）
得られた（−）体シクロペンテノン及び（＋）体シクロペンテノンは両者共に約１％のエナンチオマーを含有していたため再度上記の条件で光学分割した。その結果、前ピークの（−）体シクロペンテノン30.0mgから19.7mgのエナンチオマーを含有しない（−）体シクロペンテノンを、後ピークの（＋）体シクロペンテノン37.4mgから27.7mgのエナンチオマーを含有しない（＋）体シクロペンテノンをそれぞれ得た。なお（−）体シクロペンテノン、（＋）体シクロペンテノンの光学分割ＨＰＬＣの溶出時間はそれぞれ３３分、４０分であった。
実施例  １
（１）１Ｍ  シクロペンテノン水溶液１００μｌと、ＮａＯＨでｐＨ４に調整した１Ｍ  L−システイン塩酸塩（ナカライテスク社製、１０３−１３）１００μｌを混合して６０℃で１６時間反応させた。本反応物を０．５μｍコスモナイスフィルター（ナカライテスク社製、４４０−８４）によりろ過した後、０．１％トリフルオロ酢酸（ナカライテスク社製、３４９−０１）水溶液を移動相として毎分０．５ｍｌの流速で、カプセルパックカラムＣ18ＳＧ１２０（６ｍｍ×２５０ｍｍ：資生堂社製）を用いてＨＰＬＣを行い、２１０ｎｍの吸光度で検出したところ、１９．１分と１９．５分に主要なピークが見られたので分取し、減圧下濃縮乾固して２種のジアステレオマー、ＣＭ１（１９．１分）とＣＭ２（１９．５分）を単離した。
（２）シクロペンテノンとL−システインとの反応物の構造
実施例１−（１）で単離したＣＭ１とＣＭ２の質量分析をＤＸ３０２質量分析計（日本電子社製）を用いて行った。また、０．１ＮのＤＣ１重水溶液に溶解し、核磁気共鳴法（ＮＭＲ）によってその構造を解析した。核磁気共鳴装置はＪＮＭ−Ａ５００（日本電子社製）を用いた。紫外（ＵＶ）吸収スペクトルをＵＶ−２５００分光光度計（島津製作所製）を用いて測定した。その結果を以下に示す。
ＣＭ１
ＦＡＢ−ＭＳ  ｍ／ｚ  ２１８〔Ｍ＋Ｈ〕+
マトリックスとしてグリセロールを用いた。
1Ｈ−ＮＭＲ
δ２．３２（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝２０．０，１．５Ｈｚ，５−Ｈ）、２．８９（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝２０．０，６．０Ｈｚ，５−Ｈ）、３．０１（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１５．０，７．０Ｈｚ，１’−Ｈ）、３．０９（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１５．０，４．５Ｈｚ，１’−Ｈ）、４．０１（１Ｈ，ｍ，４−Ｈ）、４．１６（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝７．０，４．５Ｈｚ，２’−Ｈ）、６．４９（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝３．０Ｈｚ，３−Ｈ）
ＵＶ：λmax ｎｍ  ２５０ｎｍ（水）
ＣＭ２
ＦＡＢ−ＭＳ  ｍ／ｚ  ２１８〔Ｍ＋Ｈ〕+
マトリックスとしてグリセロールを用いた。
1Ｈ−ＮＭＲ
δ２．３１（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝２０．０，１．５Ｈｚ，５−Ｈ）、２．８７（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝２０．０，６．０Ｈｚ，５−Ｈ）、３．０１（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１５．０，６．５Ｈｚ，１’−Ｈ）、３．１１（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１５．０，４．５Ｈｚ，１’−Ｈ）、４．００（１Ｈ，ｍ，４−Ｈ）、４．２０（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝６．５，４．５Ｈｚ，２’−Ｈ）、６．４６（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝３．０Ｈｚ，３−Ｈ）
但し、1Ｈ−ＮＭＲの化学シフト値はＨＯＤの化学シフト値を４．６５ｐｐｍとして表した。
またＣＭ１を０．１Ｎ  ＤＣｌ重水溶液に溶解し、ＪＮＭ−Ａ５００を用いて13Ｃ−ＮＭＲスペクトルを測定した。
13Ｃ−ＮＭＲ
δ３０．３（１’−Ｃ），３９．４（４−Ｃ），４２．０（５−Ｃ），５３．４（２’−Ｃ），１３２．８（３−Ｃ），１５４．６（２−Ｃ），１７１．１（３’−Ｃ），２０５．５（１−Ｃ）
但し、13Ｃ−ＮＭＲの化学シフト値はジオキサンの化学シフト値を６７．４ｐｐｍとして表した。
なお、1Ｈ−ＮＭＲ、13Ｃ−ＮＭＲのピークの帰属の番号は下記式【VII】のとおりである。
0003753438.tif 000012
またＣＭ１とＣＭ２の等量混合物（ＣＭと呼ぶことにする）の赤外吸収（ＩＲ）スペクトルをＦＴＩＲ−８０００ＰＣ赤外分光光度計（島津製作所製）を用いて測定した。その結果を示す。
ＩＲ
νKBrmaxｃｍ-1  ３０００，１７０５，１６２５，１２０１
拡散反射法によって行った。
これらの値から、ＣＭ１とＣＭ２のどちらか一方が式【VIII】で示される構造、他方が式【IX】で示される構造であることが明らかになった。
0003753438.tif 000013
図１にＣＭ１のマススペクトル、図２にその1Ｈ−ＮＭＲスペクトル、図３にＣＭ１のＵＶ吸収スペクトル、図４にＣＭ２の1Ｈ−ＮＭＲスペクトル、図５にＣＭ１の13Ｃ−ＮＭＲスペクトル、図６にＣＭのＩＲ吸収スペクトルを示す。図１において横軸はｍ／ｚ値、縦軸は相対強度（％）を示す。図２、図４及び図５において横軸は化学シフト値（ｐｐｍ）、縦軸はシグナルの強度を示す。図３において横軸は波長（ｎｍ）、縦軸は吸光度を示す。また図６において横軸は波数（ｃｍ-1）、縦軸は透過率（％）を示す。
実施例  ２
（１）シクロペンテノンの１Ｍ水溶液１００μｌと２００ｍＭグルタチオン（還元型：ナカライテスク社販売：１７０−１０）水溶液（ｐＨ３．０）５００μｌを混合し、６０℃で５時間反応させた。この反応液を０．５μｍコスモナイスフィルターでろ過し、以下の条件でＨＰＬＣで分離した。
カラム：ＴＳＫｇｅｌ  ＯＤＳ−８０Ｔｓ（５μｍ）、２０ｍｍ×２５ｃｍ
移動相：Ａ  ０．１％ＴＦＡ水溶液
Ｂ  ０．１％ＴＦＡ／５０％アセトニトリル水溶液
流速：７．５ｍｌ／分
グラジエント：１０分間移動相Ａ→５５分かけて移動相ＡからＡ：Ｂ＝１：１→１５分かけて移動相Ａ：Ｂ＝１：１から移動相Ｂ
検出：２２０ｎｍにおける吸光度
上記反応液２００μｌをＨＰＬＣにかけ、保持時間３５．７分と３６．１分のピークを分取し、それぞれ減圧下濃縮乾固して２種のジアステレオマー、ＧＭ１とＧＭ２を単離した。ＧＭ１の収量は２．５ｍｇ、ＧＭ２の収量は３．０ｍｇであった。
このクロマトグラムを図７に示す。すなわち、図７は保持時間と吸光度の関係を示す図であり、横軸は保持時間（分）、縦軸は２２０ｎｍにおける吸光度である。
（２）実施例２−（１）で調製したＧＭ１、ＧＭ２の等量混合物（ＧＭと略称する）の構造を解析した。核磁気共鳴（ＮＭＲ）スペクトルはＪＮＭ−Ａ５００（日本電子社製）、質量スペクトル（ＭＳ）はＤＸ３０２質量分析計（日本電子社製）、紫外（ＵＶ）吸収スペクトルはＵＶ−２５００分光光度計（島津製作所製）、赤外吸収（ＩＲ）スペクトルはＦＴＩＲ−８０００ＰＣ赤外分光光度計（島津製作所製）を用いて測定した。その結果を以下に示す。
1Ｈ−ＮＭＲ
δ２．０９（２Ｈ，ｍ，５’−Ｈ），２．２８（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１３．０，２０．０Ｈｚ，５−Ｈ），２．４４（２Ｈ，ｍ，４’−Ｈ），２．７８（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝８．５，１４．０，１’−Ｈ），２．８５又は２．８９（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝３．０，６．０Ｈｚ，５−Ｈ），２．９２又は２．９５（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１．０，５．５Ｈｚ，１’−Ｈ），３．８６（２Ｈ，Ｓ，９’−Ｈ），３．９５（２Ｈ，ｍ，４−Ｈ，６’−Ｈ），４．４６（１Ｈ，ｍ，２’−Ｈ），６．４７又は６．４９（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝３．０Ｈｚ，３−Ｈ）
試料は０．１Ｎ  ＤＣｌ重水溶液に溶解し、ＨＯＤの化学シフト値を４．６５ｐｐｍとして表した。
13Ｃ−ＮＭＲ
δ２６．３（５’−Ｃ），３１．７（４’−Ｃ），３１．９又は３２．１（１’−Ｃ），３９．３（４−Ｃ），４１．９（９’−Ｃ），４２．２又は４２．３（５−Ｃ），５３．３（６’−Ｃ），５４．１（２’−Ｃ），１３３．５（３−Ｃ）、１５４．４（２−Ｃ），１７３付近（３’−Ｃ，７’−Ｃ，８’−Ｃ，１０’−Ｃ），２０５．８（１−Ｃ）
試料は０．１Ｎ  ＤＣｌ重水溶液に溶解し、ジオキサンの化学シフト値を６７．４ｐｐｍとして表した。
なお、1Ｈ−ＮＭＲ、13Ｃ−ＮＭＲのピークの帰属の番号は下記式【Ｘ】のとおりである。
0003753438.tif 000014
ＦＡＢ−ＭＳ
ｍ／ｚ  ４０４（Ｍ＋Ｈ）+，４２６（Ｍ＋Ｎａ）+
グリセロールをマトリックスに用いた。
ＵＶ  λmax  ２５１ｎｍ（水）
ＩＲ  νKBrmaxｃｍ-1  ２９４９，１７１０，１６６０，１５３９，１４０４，１２０３
拡散反射法によって行った。
図８〜図１２にその結果を示す。すなわち、図８はＧＭの1Ｈ−ＮＭＲスペクトルを示す図であり、横軸は化学シフト値（ｐｐｍ）、縦軸はシグナルの強度を示す。図９はＧＭの13Ｃ−ＮＭＲスペクトルを示す図であり、横軸は化学シフト値（ｐｐｍ）、縦軸はシグナルの強度を示す。図１０はＧＭのマススペクトルを示す図であり、横軸はｍ／ｚ値、縦軸は相対強度（％）を示す。図１１はＧＭのＵＶ吸収スペクトルを示す図であり、横軸は波長（ｎｍ）、縦軸は吸光度を示す。図１２はＧＭのＩＲ吸収スペクトルを示す図であり、横軸は波数（ｃｍ-1）、縦軸は透過率（％）を示す。
以上の結果から、ＧＭ１、ＧＭ２は２−ヒドロキシ−４−グルタチオン−Ｓ−イル−２−シクロペンテン−１−オン（2-hydroxy-4-glutathion-S-yl-2-cyclopenten-1-one）ジアステレオマーであり、その一方は式【ＸＩ】に示す構造、他方は式【ＸII】に示す構造であることが明らかになった。
0003753438.tif 000015
実施例  ３
（１）シクロペンテノンと、L−システイン塩酸塩（ナカライテスク社製、１０３−１３）を各々の濃度が１０ｍＭになるようにリン酸緩衝食塩水（ｐＨ７．２）に溶解して３７℃で３０分間反応させた。本反応物を０．５μｍコスモナイスフィルター（ナカライテスク社製、４４０−８４）によりろ過した後、０．１％トリフルオロ酢酸（ナカライテスク社製、３４９−０１）水溶液を移動相として毎分１ｍｌの流速で、ＴＳＫ−Ｇｅｌ  ＯＤＳ  ８０Ｔｓ（４．６ｍｍ×２５０ｍｍ；東ソー社製）を用いてＨＰＬＣを行い、２１０ｎｍの吸光度で検出したところ、シクロペンテノンとL−システインのピークが減少し、４．０分と４．３分に主要なピークが新たに出現した。
その結果を図１３に示す。すなわち図１３は溶出時間と２１０ｎｍにおける吸光度の関係を示す図であり、横軸は溶出時間（分）、縦軸は２１０ｎｍにおける吸光度を示す。
なお図１３中３．１分がL−システインの溶出位置、４．９分がシクロペンテノンの溶出位置である。
（２）シクロペンテノンとL−システイン塩酸塩を各々の濃度が１００μＭになるようにリン酸緩衝食塩水（ｐＨ７．２）に溶解して３７℃での２１５ｎｍにおける吸光度の経時変化をＵＶ−２２００分光光度計（島津製作所製）を用いて測定した。その結果、反応時間と共に吸光度は低下し、５００秒後からはほぼ一定になった。その結果を図１４に示す。すなわち図１４はL−システインを用いた場合の反応時間と２１５ｎｍにおける吸光度の関係を示す図であり、横軸は反応時間（秒）、縦軸は２１５ｎｍにおける吸光度を示す。
次にL−システイン塩酸塩の代りにグルタチオン（還元型、ナカライテスク社販売、１７０−１０）を用いて同様の操作を行ったところ、反応時間と共に２１５ｎｍにおける吸光度は低下し、２０００秒からはほぼ一定になった。その結果を図１５に示す。すなわち図１５はグルタチオンを用いた場合の反応時間と２１５ｎｍにおける吸光度の関係を示す図であり、横軸は反応時間（秒）、縦軸は２１５ｎｍにおける吸光度を示す。
（３）シクロペンテノンとL−システイン塩酸塩を各々の濃度が１０ｍＭになるようにリン酸緩衝食塩水（ｐＨ７．２）に溶解して３７℃で３０分間反応させた。本反応物を０．５μｍコスモナイスフィルターによりろ過した後、０．１％酢酸水溶液を移動相として毎分１ｍｌの流速で、ＴＳＫ−Ｇｅｌ  ＯＤＳ  ８０Ｔｓ（４．６ｍｍ×２５０ｍｍ；東ソー社製）とＡＰＩ  ３００（サイエックス社製）を用いて高速液体クロマトグラフィー質量分析を行った。質量分析はポジティブイオンモードで行った。その結果、ｍ／ｚ＝２３６．１［Ｍ＋Ｈ］+のシグナルが観測され、反応により新たに生じた物質の分子量は２３５であった。
その結果を図１６と図１７に示す。すなわち図１６は上記した本発明の１例の反応物のクロマトグラムであり、横軸は保持時間（分）、縦軸は全イオン強度（相対値）を示す。また、図１７は図１６の２．９９分に溶出する画分の質量スペクトルを示す図であり、横軸はｍ／ｚ、縦軸はイオン強度（相対値）を示す。なお、図１６の３．１５分と３．２４分にそれぞれ溶出する画分の質量スペクトルにおいても、ｍ／ｚ＝２３６．１［Ｍ＋Ｈ］+のシグナルが観測された。
（４）シクロペンテノンとL−システイン塩酸塩を各々の濃度が１００μＭになるようにリン酸緩衝食塩水（ｐＨ７．２）に溶解して３７℃で５０分間反応させた。反応前と反応後の紫外吸収スペクトルをＵＶ−２２００分光光度計（島津製作所製）を用いて測定した。
その結果を図１８と図１９に示す。すなわち、図１８は溶解直後の反応液の紫外吸収スペクトルを示す図であり、図１９は５０分間反応後の反応液の紫外吸収スペクトルを示す図である。図１８と図１９において横軸は波長（ｎｍ）、縦軸は吸光度を示す。
L−システイン塩酸塩の代りにグルタチオンを用いて同様の操作を行った。
その結果を図２０と図２１に示す。すなわち、図２０はグルタチオンを用いた場合の溶解直後の反応液の紫外吸収スペクトルを示す図であり、図２１はグルタチオンを用いた場合の５０分間反応後の反応液の紫外吸収スペクトルを示す図である。図２０と図２１において横軸は波長（ｎｍ）、縦軸は吸光度を示す。
（５）６０μｌの１．４Ｍシクロペンテノン重水溶液、８０μｌの１Ｍ  L−システイン重水溶液、及び１６０μｌの重水で調製したリン酸緩衝食塩水（ｐＨ７．２）を混合し、３７℃で３時間反応させた。この反応液の13Ｃ−核磁気共鳴（ＮＭＲ）スペクトルをＪＮＭ−Ａ５００（日本電子社製）を用いて測定した。その結果を以下に示す。
13Ｃ−ＮＭＲ
δ３３付近（１’−Ｃ），４３付近（４−Ｃと５−Ｃ），５５付近（２’−Ｃ），７５付近と７８付近（３−Ｃ），８０付近と８１付近（２−Ｃ），１７３付近（３’−Ｃ），２１５付近と２１７付近（１−Ｃ）
なお、13Ｃ−ＮＭＲにおけるピークの帰属の番号は下記式【ＸIII】のとおりである。
0003753438.tif 000016
この反応物の13Ｃ−ＮＭＲスペクトルを図２２に示す。図２２において横軸は化学シフト値（ｐｐｍ）、縦軸はシグナルの強度を示す。
この反応での生成物は４種類のジアステレオマーの混合物であるので各炭素原子につき最大４個のシグナルが見られ、この反応液中に生成した反応物の化学構造は前記式【IX】で表されるシクロペンタノンチオ誘導体である。
以上の結果より、シクロペンテノンとシステインとの反応により生成する図１３の溶出時間４．０〜４．３分をピークとする反応物の化学構造は前記式【IX】で表されるシクロペンタノンチオ誘導体であり、この溶出時間４．０〜４．３分をピークとする反応物を分取し、前記式【IX】で表されるシクロペンタノンチオ誘導体（以下、ＣＤと称す）を得た。
実施例  ４
（１）シクロペンテノンの１．４Ｍ水溶液６０μｌ、２００ｍＭグルタチオン（還元型、ナカライテスク社販売、１７０−１０）水溶液（ＮａＯＨでｐＨ７．０に調整）６００μｌ、及びリン酸緩衝食塩水（ｐＨ７．２）１３４０μｌを混合し、３７℃で１時間反応させた。この反応液７００μｌを０．５μｍコスモナイスフィルターでろ過し、以下の条件でシクロペンテノンとグルタチオンの反応物（以下、ＧＤ１と称す）をＨＰＬＣで分離した。
カラム：ＴＳＫｇｅｌ  ＯＤＳ−８０Ｔｓ（５μｍ）、２０ｍｍ×２５ｃｍ（東ソー社製）
移動相：Ａ  ０．１％トリフルオロ酢酸（ＴＦＡ、メルク社製、８２６２）水溶液
Ｂ  ０．１％ＴＦＡ／５０％アセトニトリル（ナカライテスク社製、００４−３０）水溶液
流速：９ｍｌ／分
グラジエント：４０分間移動相Ａ→４０分かけて移動相ＡからＢ→以後移動相Ｂ
検出：２２０ｎｍにおける吸光度
上記反応液５００μｌをＨＰＬＣにかけ、保持時間２７．７分のピークを分取し、凍結乾燥して５ｍｇのＧＤを単離した。
このクロマトグラムを図２３に示す。すなわち、図２３は保持時間と吸光度の関係を示す図であり、横軸は保持時間（分）、縦軸は２２０ｎｍにおける吸光度である。
（２）実施例４−（１）で調製したＧＤ１の構造を解析した。核磁気共鳴（ＮＭＲ）スペクトルはＪＮＭ−Ａ５００（日本電子社製）、質量スペクトル（ＭＳ）はＤＸ３０２質量分析計（日本電子社製）、紫外（ＵＶ）吸収スペクトルはＵＶ−２５００分光光度計（島津製作所製）、赤外吸収（ＩＲ）スペクトルはＦＴＩＲ−８０００ＰＣ赤外分光光度計（島津製作所製）を用いて測定した。その結果を以下に示す。
1Ｈ−ＮＭＲ
δ２．０７（２Ｈ，ｍ，５’−Ｈ），２．１７（１Ｈ，ｄ−ｔ，Ｊ＝２０．１，１１．０Ｈｚ，５−Ｈ），２．４５（２Ｈ，ｍ，４’−Ｈ），２．８８（１Ｈ，ｍ，１’−Ｈ），２．９５（１Ｈ，ｍ，５−Ｈ），３．０８（１Ｈ，ｍ，１’−Ｈ），３．１９（１Ｈ，ｍ，４−Ｈ），３．７６（１Ｈ，ｍ，３−Ｈ），３．８６（３Ｈ，ｍ，６’−Ｈ，９’−Ｈ），４．０９（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１０．５Ｈｚ，２−Ｈ），４．４９（１Ｈ，ｍ，２’−Ｈ）
試料は重水に溶解し、ＨＯＤの化学シフトを４．６５ｐｐｍとして表した。
13Ｃ−ＮＭＲ
δ２６．４（５’−Ｃ），３１．７（４’−Ｃ），３３．３（１’−Ｃ），４１．９（９’−Ｃ），４２．４又は４２．６（４−Ｃ），４２．８（５−Ｃ），５３．４（６’−Ｃ），５４．１（２’−Ｃ），７９．４又は７９．６（３−Ｃ），８１．１（２−Ｃ），１７３付近（３’−Ｃ，７’−Ｃ，８’−Ｃ，１０’−Ｃ），２１４．９（１−Ｃ）
試料は重水に溶解し、ジオキサンの化学シフト値を６７．４ｐｐｍとして表した。
なお、1Ｈ−ＮＭＲ、13Ｃ−ＮＭＲにおけるピークの帰属の番号は下記式【ＸIV】のとおりである。
0003753438.tif 000017
ＦＡＢ−ＭＳ
ｍ／ｚ  ４２２［Ｍ＋Ｈ］+
グリセロールをマトリックスに用いた。
ＵＶ
末端吸収
ＩＲ
νKBrmaxｃｍ-1  ３２７５，１７４９，１６５４，１５４１，１２０３，１１４５
拡散反射法によって行った。
図２４〜図２７にその結果を示す。すなわち、図２４はＧＤの1Ｈ−ＮＭＲスペクトルを示す図であり、横軸は化学シフト値（ｐｐｍ）、縦軸はシグナルの強度を示す。図２５はＧＤの13Ｃ−ＮＭＲスペクトルを示す図であり、横軸は化学シフト値（ｐｐｍ）、縦軸はシグナルの強度を示す。図２６はＧＤのマススペクトルを示す図であり、縦軸はｍ／ｚ値、縦軸は相対強度（％）を示す。図２７はＧＤのＩＲ吸収スペクトルを示す図であり、横軸は波数（ｃｍ-1）、縦軸は透過率（％）を示す。
以上の結果からＧＤは前記式【Ｘ】に示す2,3-ジヒドロキシ-4-グルタチオン-S-イル-シクロペンタノン（2,3-dihydroxy-4-glutathion-S-yl-cyclopentanone）であることが明らかになった。なおＧＤは４種のジアステレオマーの混合物であり、ＧＤよりそれぞれのジアステレオマーを分離した。
実施例  ５
（１）  ２．５×１０5個の前骨髄性白血病細胞ＨＬ−６０細胞（ＡＴＣＣ  ＣＣＬ−２４０）を含む４．５ｍｌの１０％ウシ胎児血清含有ＲＰＭＩ１６４０培地に、各々０．５ｍｌの０．２ｍＭ  ＣＭ、０．８ｍＭ  ＣＭ、又は１．６ｍＭ  ＣＭを添加し、５％炭酸ガス存在下３７℃で２４時間又は４８時間培養した後、生細胞数を測定した。
その結果、ＣＭは強いがん細胞増殖抑制活性を示した。また各細胞増殖抑制濃度において細胞にアポトーシス小体が形成された。
その結果を図２８に示す。すなわち図２８は添加した試料、すなわちＣＭの培養液中の濃度と生細胞数の関係を示す図であり、横軸はＣＭの濃度（μＭ）を、縦軸は培養液５ｍｌ中に含まれる生細胞数（×１０5／５ｍｌ）を示す。図２８中において白四角印（□）はＣＭ添加、２４時間培養を、黒四角印（■）はＣＭ添加、４８時間培養をそれぞれ示す。また白三角印（△）は試料無添加時の２４時間培養、黒三角印は試料無添加での４８時間培養をそれぞれ示す。
（２）  ８、４０、２００、又は１０００μＭ  ＧＭ水溶液、あるいは対照として水１０μｌを９６穴マイクロタイタープレートの各ウェルに添加した。ＨＬ−６０（ＡＴＣＣ  ＣＣＬ−２４０）を１０％ウシ胎児血清を含むＲＰＭＩ１６４０培地に５×１０4個／ｍｌとなるように懸濁し、９０μｌずつ上記マイクロタイタープレートの各ウェルに分注し、５％  ＣＯ2存在下３７℃で４８時間培養した。５ｍｇ／ｍｌの３−（４，５−ジメチルチアゾール−２−イル）−２，５−ジフェニルテトラゾリウムブロミド（ＭＴＴ；シグマ社製）リン酸緩衝食塩水溶液１０μｌを加えて更に４時間培養を続けた後、顕微鏡で細胞の生育状態を観察した。また、０．０４Ｎ  ＨＣｌ含有２−プロパノール１００μｌを加えてよく撹拌し、５９０ｎｍにおける吸光度を測定した。
その結果、４０μＭ  ＧＭ添加区分（終濃度４．０μＭ）において細胞の増殖が見られなかった。よって、ＣＭは４．０μＭ濃度でＨＬ−６０細胞の増殖を完全に抑制することが明らかになった。また各細胞増殖抑制濃度において細胞にアポトーシス小体が形成された。
（３）１００、２００、又は４００μＭのＧＭ又はＣＭ水溶液、あるいは対照として水１０μｌを９６穴マイクロタイタープレートの各ウェルに添加し、実施例５−（２）と同様の方法で、ＨＬ−６０増殖抑制活性を測定した。但し、細胞増殖の度合いを、試料添加区分の５９０ｎｍにおける吸光度の、対照の水添加区分の５９０ｎｍにおける吸光度に対する比率（％）で表した。その結果を表１に示す。
0003753438.tif 000018
（４）５６℃、３０分間処理したウシ胎児血清（ギブコ社製）を１０%含むＲＰＭＩ１６４０培地（日水社製）にて３７℃で培養したＨＬ−６０細胞（ＡＴＣＣ  ＣＣＬ２４０）を上記培地で２．５×１０5個／４．５ｍｌとなるように懸濁した。この懸濁液に対して１００μＭ  ＧＭ水溶液  ０．５ｍｌを添加し（終濃度１０μＭ）、５%炭酸ガス存在下、３７℃で２４時間、４８時間及び７２時間培養した。
培養細胞をトリパンブルーで染色して生細胞数と死細胞数を計数したところ、１０μＭ  ＧＭ添加区分では対照の水添加区分に比べて生細胞数及び細胞生残率が顕著に減少していた。また、培養細胞を光学顕微鏡で観察し、核の凝縮、細胞の縮小、アポトーシス小体の形成を確認した。更に、細胞からＤＮＡを抽出してアガロースゲル電気泳動を行ったところ、クロマチン単位でのＤＮＡの断片化が認められた。なお、対照の水添加区分においてはこれらの現象は観察されなかった。
その結果を図２９に示す。すなわち図２９はＨＬ−６０の培養液に１０μＭ  ＧＭを添加したときの培養時間と培養液中の生細胞数の関係を示す図であり、横軸は培養時間（時間）、縦軸は培養液中の生細胞数（×１０5個／５ｍｌ）を示す。図２９中において白四角印（□）は１０μＭ  ＧＭ添加を、白丸印（○）は水添加の対照を示す。
（５）４．１２、１２．３、３７．０、１１１、３３３、又は１０００μＭ  ＧＤ水溶液、あるいは対照として水１０μｌを９６穴マイクロタイタープレートの各ウェルに添加した。ＨＬ−６０（ＡＴＣＣ  ＣＣＬ−２４０）を１０％ウシ胎児血清を含むＲＰＭＩ１６４０培地に５×１０4個／ｍｌとなるように懸濁し、９０μｌずつ上記マイクロタイタープレートの各ウェルに分注し、５％  ＣＯ2存在下３７℃で４８時間培養した。５ｍｇ／ｍｌの３−（４，５−ジメチルチアゾール−２−イル）−２，５−ジフェニルテトラゾリウムブロミド（ＭＴＴ；シグマ社製）リン酸緩衝食塩水溶液１０μｌを加えて更に４時間培養を続けた後、顕微鏡で細胞の生育状態を観察した。また、０．０４ＮＨＣｌ含有２−プロパノール１００μｌを加えてよくかくはんし、５９０ｎｍにおける吸光度を測定した。
その結果、３７．０μＭ  ＧＤ添加区分（終濃度３．７０μＭ）において細胞の増殖が見られなかった。よって、ＧＤは３．７０μＭ濃度でＨＬ−６０細胞の増殖を完全に抑制することが明らかになった。また各細胞増殖抑制濃度において細胞にアポトーシス小体が形成された。
（６）リン酸緩衝食塩水（ｐＨ７．２）にシクロペンテノンが５５ｍＭ、L−システイン塩酸塩が８０ｍＭになるように溶解し、ｐＨ７．２で３７℃、１５分間反応させた。この反応液の一部を０．１％トリフルオロ酢酸水溶液を移動相とし、毎分１ｍｌの流速で、ＴＳＫｇｅｌ  ＯＤＳ−８０Ｔｓ（４．６ｍｍ×２５０ｍｍ、東ソー社製）カラムを用いた逆相ＨＰＬＣで分析したところ、シクロペンテノンは見られなかった。この反応溶液は５５ｍＭ  ＣＤ含有溶液である。
実施例５−（４）と同様に、各々１００、２００、又は４００μＭ  ＧＤ又はＣＤ水溶液のがん細胞増殖抑制活性を測定した。但し、細胞増殖の度合いを、試料添加区分の５９０ｎｍにおける吸光度の、対照の水添加区分の５９０ｎｍにおける吸光度に対する比率（％）で表した。
その結果を表２に示す。
0003753438.tif 000019
表２に示すようにＧＤ、ＣＤはがん細胞増殖抑制活性を示した。また各細胞増殖抑制濃度において細胞にアポトーシス小体が形成された。
以上、実施例５に示すように、各化合物はがん細胞増殖抑制活性、アポトーシス誘発活性を示した。また各種ジアステレオマーも同様の効果を示した。
実施例  ６
ＧＭを生理的食塩水で所定の濃度に希釈し、以下の試験を行った。
（１）ＭｅｔｈＡ細胞（２×１０6細胞／マウス）を８週齢の雌性ＢＡＬＢ／ｃマウス（体重約２０ｇ）の腹部に皮下注射した。その後、引き続いて同じ箇所に５日間連続してＧＭ（５ｍｇ／ｋｇ／日）を皮下注射した。一方コントロール群には生理的食塩水を同様に皮下注射した。２週間後にマウス腹部に形成されたがん組織を摘出して、その重量を測定した。コントロール群と比較し、ＧＭ投与群では顕著ながん増殖抑制作用が認められた。またＣＭ、ＣＤ、ＧＤについても同様な結果を得た。
（２）マウス白血病Ｐ−３８８（１．１×１０6ｃｅｌｌｓ／マウス）を７週齢の雌性ＤＢＡ／２マウス（体重約２０ｇ）に腹腔内注射した。その後、５日間連続してＧＭ、ＣＭ、ＧＤ又はＣＤ（１０ｍｇ／ｋｇ／日）を腹腔内注射した。一方コントロール群には生理的食塩水を同様に腹腔内注射した。それぞれ８匹ずつの２群において、マウスの生存数、平均生存日数、延命率を算定した。各試料投与群においてコントロール群と比べ平均生存日数が延長し、顕著な延命効果が認められた。またＳａｒｃｏｍａ−１８０／ＩＣＲ系マウス、ＩＭＣ／ＣＤＦ１マウス、ＥＡＣ／ＤＤＹマウスをそれぞれ用いた系においても同様な延命効果を示した。
以上、実施例６に示すようにＧＭ、ＣＭ、ＧＤ又はＣＤは制がん効果を示した。また各ジアステレオマーについても同様の結果を得た。
実施例  ７
Ｂａｃｉｌｌｕｓ  ｓｕｂｔｉｌｉｓ  ＩＦＯ３０２１を感受性ブイヨン培地（ニッスイ社製）で１晩培養した（種培養）。６００ｎｍにおける吸光度を測定し、あらかじめ作成した、生菌数と６００ｎｍにおける吸光度の関係を示す検量線から生菌数を計算した。新鮮な感受性ブイヨン培地で１×１０6個／ｍｌとなるように種培養液を希釈し、９６穴マイクロタイタープレートの各ウェルに１８０μｌずつ分注した。ＧＭの４ｍｇ／ｍｌ及び２ｍｇ／ｍｌ水溶液又は水を各ウェルに２０μｌずつ加え、３７℃で１晩静置培養した（本培養）。一方、種培養液の一部を滅菌水で希釈し、感受性ブイヨン寒天平板培地に塗布して３７℃で１晩培養後、コロニーを計数して正確な生菌数を測定した。
各ウェルの培養液を滅菌水で希釈して感受性ブイヨン寒天平板培地に塗布し、３７℃で１晩培養後、コロニーを計数して生菌数を測定した。
その結果、４ｍｇ／ｍｌ  ＧＭ添加区分（終濃度４００μｇ／ｍｌ）での生菌数は４．４×１０7個／ｍｌであり、水添加区分の１．３×１０8個／ｍｌに比べて減少していた。よって、ＧＭは４００μｇ／ｍｌにおいて上記被検菌に対して増殖抑制作用を示した。ＣＭ、ＧＤ、ＣＤ又はこれらの各ジアステレオマー、ＧＭのジアステレオマーについても同様の結果を得た。また、これらの化合物は他の細菌に対しても同様の抗菌活性を示した。
実施例  ８
（１）８週齢の雌性ＣＤＦ１系マウス（日本エスエルシー社より７週齢、体重２０ｇで購入し、１週間予備飼育）を用いＬＰＳ（リポポリサッカライド：シグマ社）を腹腔内投与（１０μｇ／マウス）し、エンドトキシンショックモデルを作製した。ＧＭはＬＰＳ投与の３０分前に、それぞれ１００、１０００ｍｇ／ｋｇの用量で経口投与した。ＬＰＳ投与１時間後にマウスより採血し、血清を分離し、血清中腫瘍壊死因子−α量を市販のＥＬＩＳＡキット（エンドジェン社製）にて測定した。結果を表３に示す。すなわち、蒸留水を投与したコントロール群に対し、ＧＭ１０００ｍｇ／ｋｇ投与群で有意に腫瘍壊死因子産生が抑制された。
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（２）  ８週齢の雌性ＣＤＦ１系マウスの腹腔内にパラフィンオイル（コスモバイオ社）２ｍｌを投与し、腹腔マクロファージ（Ｍφ）を誘導した。パラフィンオイル投与１週間後にマウスの腹腔内にRPMI-1640培地（ギブコ社）４ｍｌを注入し、よくマッサージした後、回収し、腹腔細胞を得た。
腹腔細胞はRPMI-1640培地で２回洗浄した後、１０％牛胎児血清（FCS：ハイクローン社）を含んだRPMI-1640培地に懸濁し、細胞濃度を１×１０6cells/mlに調整した。調製した細胞液１ｍｌを２４穴プレートに播種し、３７℃ CO2インキュベーターで２時間培養した。培養後上清に含まれる非接着細胞を除去し、接着細胞を腹腔Ｍφとして用いた。
プレートの各穴に１０％FCSを含んだRPMI-1640培地８００μｌを加え、次いで生理食塩水（大塚製薬社製）に溶解した１、１０、１００、１０００μＭのＧＭを１００μｌ添加し３７℃ CO2インキュベーターで１時間培養した。
培養後１００ｎｇ／ｍｌのＬＰＳ（シグマ社製）を１００μｌ添加し、更に２４時間培養した。培養終了後、培養上清を回収し産生された腫瘍壊死因子−α量を市販のＥＬＩＳＡキット（エンドジェン社製）を用いて定量した。
結果を図３０に示す。すなわち図３０はＧＭ量と腫瘍壊死因子産生量の関係を示す図であり、縦軸は腫瘍壊死因子産生量（ｐｇ／ｍｌ）、横軸はＧＭ濃度（μＭ）を示す。また棒グラフはＧＭ非添加の対照を示す。
ＧＭは１０μM以上の濃度においてＬＰＳが誘発するマウス腹腔マクロファージからの腫瘍壊死因子産生を著明に抑制した。
以上、実施例８に示すようにＧＭは腫瘍壊死因子産生抑制作用を示した。またＣＭ、ＧＤ、ＣＤ、又はこれらの各ジアステレオマー、ＧＭの各ジアステレオマーについても同様の結果を得た。
実施例  ９
６週齢の雌性ルイスラット（セアック吉富士より５週齢、体重約１３０ｇで購入し、１週間の予備飼育）を用い、慢性関節リウマチ動物モデルであるカラゲナン誘発足浮腫モデルを次のように作製し、被験薬を評価した。
実験開始１８時間前から絶食したラットに蒸留水（大塚製薬社製）で１０、１００ｍｇ／ｍｌとなるように調製したＧＭを、１０ｍｌ／ｋｇの投与量で経口投与した。
被験薬投与０．５時間後に生理食塩水（大塚製薬社製）に懸濁して１％の濃度に調整したカラゲナン（ワコー社製）を１００μｌ／ラットで右足足蹠に注射し、足浮腫を惹起した。カラゲナン注射３時間後にラットの右足容積をラット足容積測定装置（ウゴバジール社製）で測定した。なお測定値はカラゲナン投与前に測定した各ラットの右足容積から増加率を算定して表示した。
結果を図３１に示す。すなわち図３１はＧＭ量と足浮腫増加率の関係を示す図であり、縦軸は増加率（％）、横軸はＧＭ投与量（ｍｇ／ｋｇ）を示す。
ＧＭは１００ｍｇ／ｋｇの投与量から有意な抑制作用を認めた。
またＣＭ、ＧＤ、ＣＤ、またはこれらの各ジアステレオマー、ＧＭの各ジアステレオマーについても同様の結果を得た。
実施例  １０
ＧＭのＮＯ産生抑制活性及び細胞障害抑制活性をマウスマクロファージ細胞株RAW264.7細胞（ATCC  TIB 71）及ＬＰＳを用い、以下のように測定した。
1.5×106個のRAW264.7細胞を含む5mlの10％ウシ胎児血清（ギブコ社製）含有フェノールレッド不含2mM L-グルタミン（ライフテックオリエンタル社製、25030-149）含有ダルベッコ改良イーグル培地（ライフテックオリエンタル社製、11054-020）を、６穴の組織培養プレートにおいて５％炭酸ガス存在下37℃で12時間培養した後、50μlの50μg/ml  ＬＰＳ（シグマ社製、L-2012）を加え、各々のウエルに各々50μlの250μM ＧＭ又は100μM ＧＭを加えて、更に12時間培養した後、NOが培地中で酸化されることによって生ずるNO2-及び生細胞数の測定を行った。なお、対照としてＬＰＳを加えない区及びＧＭを加えない区を設定した。
NO2-の測定には各ウエルから100μlの培養上清を分離し、10μlの50μg/ml  2,3−ジアミノナフタレン（同仁化学研究所社製、341-07021）溶液（0.62N塩酸溶液）を加え室温で15分間放置し、５μlの2.8Ｎ水酸化ナトリウム水溶液を加え、生じたナフタレントリアゾールの蛍光をタイターテックフルオロスキャンII（大日本製薬社販売）を用いて励起波長355nm、測定波長460nmにて蛍光測定した。実験はすべて２連で行い、この平均値からＬＰＳ非添加の対照値を控除して、ＬＰＳ添加区分の値に対する各区分の相対値で比較した。
その結果、ＧＭはＬＰＳによりRAW264.7細胞に誘導されるNO産生を抑制し、更に、ＬＰＳによるRAW264.7細胞に対する細胞障害を抑制した。
その結果を図３２、図３３に示す。図３２は培養液中のＧＭ濃度とNO2-濃度の関係を示す図であり、縦軸はNO2-濃度の相対値（％）を示す。図３３はＧＭ存在下の培養時間と生細胞数の関係を示す図であり、横軸は培養時間（時間）、縦軸は培養液５ml中に含まれる生細胞数（×105/5ml）を示す。図３３において、白四角（□）はＬＰＳ非添加を、白ひし形（◇）はＬＰＳ添加を、白丸（○）は2.5μM ＧＭ添加を、白三角（△）は2.5μM ＧＭ＋ＬＰＳ添加を、黒四角（■）は１μM ＧＭ＋ＬＰＳ添加を表す。
以上、ＧＭはＮＯ産生抑制作用を示した。またＣＭ、ＧＤ、ＣＤ、またはこれらの各ジアステレオマー、ＧＭの各ジアステレオマーについても同様の結果を得た。
実施例  １１
慢性関節リウマチ患者の滑膜から樹立された線維芽細胞株であるＤＳＥＫ細胞（埼玉医科大学総合医療センター第２内科保存細胞株）を１０％ウシ胎児血清（ＦＢＳ、ギブコ社製、２６１４０−０７９）含有イスコブ改変ダルベッコ培地（ＩＭＤＭ、ギブコ社製、１２４４０−０５３）で５％炭酸ガス存在下、３７℃でコンフルエントになるまで培養し、トリプシン−ＥＤＴＡ（ギブコ社製、２５３００−０５４）で細胞をはがして集めた。この細胞を２５０００個／ｍｌとなるように上記培地に懸濁し、９６穴マイクロタイタープレートの各ウェルに１００μｌずつ分注した。培養５日後、ほぼコンフルエントになった時点で培地を捨て、２．５、５、１０、２０又は３０μＭのＧＭを含有する上記培地を加えた。２４時間、４８時間又は７２時間培養後、１０μｌのプレミックスＷＳＴ−１（宝酒造社製、ＭＫ４００）を加えて３７℃で４時間反応させ、４５０ｎｍにおける吸光度（Ａ450）から６５０ｎｍにおける吸光度（Ａ650）を差し引いた値を細胞増殖度とした。
その結果は表４の通りであった。
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２４時間培養、４８時間培養ともに５μＭ以上のＧＭを添加した区分で水添加の対照に比べて細胞増殖が抑制されており、１０μＭのＧＭを添加した区分でアポトーシスの小体の形成が見られた。２０μＭ以上のＧＭを添加した区分では生細胞はほとんど見られなかった。
以上、ＧＭは滑膜細胞にアポトーシス誘発作用、増殖抑制作用を示した。またＣＭ、ＧＤ、ＣＤ、またはこれらの各ジアステレオマー、ＧＭの各ジアステレオマーについても同様の結果を得た。
実施例  １２
（１）ヒトＴ細胞性白血病細胞株であるＪｕｒｋａｔ細胞（ＡＴＣＣ  ＴＩＢ−１５２）及びＭｏｌｔ−３細胞（ＡＴＣＣ  ＣＲＬ−１５５２）を１０％ウシ胎児血清（ＦＣＳ、バイオウィタカー社製）を含むＲＰＭＩ１６４０培地（ギブコＢＲＬ社製）にて、５％  ＣＯ2存在下、３７℃で培養し、０、５、１０又は２０μMのＧＭを含む上記培地に５×１０5個／ｍｌになるように細胞を懸濁し、２４時間培養した。細胞増殖はＭＴＴ法〔モスマン（Ｍｏｓｍａｎｎ）ら、ジャーナル  オブ  イムノロジカル  メソッズ（Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．Ｍｅｔｈｏｄｓ）、第６５巻、第５５〜６３頁（１９８３）〕を用い、細胞増殖度を５６０ｎｍにおける吸光度で測定した。
その結果、水添加の対照に比べて両細胞株とも１０μM ＧＭ添加区分では約５０％、２０μM ＧＭ添加区分では７５％以上、細胞増殖が抑えられた。５μＭ以下のＧＭを添加しても細胞の増殖に有意な影響はなかった。
以上のように、ＧＭはＴ細胞性白血病細胞株であるＪｕｒｋａｔ細胞及びＭｏｌｔ−３細胞の増殖を濃度依存的に抑制した。
その結果を図３４と図３５に示す。すなわち、図３４はＪｕｒｋａｔ細胞の増殖に対するＧＭの影響を示す図であり、図３５はＭｏｌｔ−３細胞の増殖に対するＧＭの影響を示す図である。図３４と図３５において、横軸はＧＭの濃度（μM）を、縦軸は５６０ｎmにおける吸光度を示す。
（２）Ｊｕｒｋａｔ細胞及びＭｏｌｔ−３細胞におけるファス抗原発現（産生誘導）に対するＧＭの影響を以下のようにして測定した。０、１、５、１０又は２０μMのシクロペンテノン又はＧＭを含む１０％ＦＣＳ含有ＲＰＭＩ１６４０培地で５×１０5個／ｍｌのＪｕｒｋａｔ細胞又はＭｏｌｔ−３細胞を５％  ＣＯ2存在下、３７℃で２４時間培養し、ムンカー（Ｍｕｎｋｅｒ，Ｒ．）の方法〔アナルズ  オブ  ヘマトロジー（Ａｎｎ．Ｈｅｍａｔｏｌ．）第７０巻、第１５〜１７頁（１９９５）〕に従って抗ファス抗体（ベーリンガー・インゲルハイム社製）を用いて、２ステップ免疫染色した。
染色した細胞１×１０4個の蛍光強度をフローサイトメーター（オーソサイトロン：オーソ・ダイアグノスティック・システムズ社製）を用いて測定し、一定値以上の蛍光強度を示す細胞をファス抗原発現細胞としてその比率を計算した。
その結果、両細胞株において、ＧＭを添加した場合には１〜１０μＭの範囲でファス抗原発現細胞の比率が濃度依存的に上昇し、２０μＭ添加では１０μＭと同程度であった。
その結果を図３６と図３７に示す。すなわち図３６はＭｏｌｔ−３、図３７はＪｕｒｋａｔ細胞におけるファス抗原の発現を示す図である。図３６と図３７において横軸はＧＭの濃度（μＭ）、縦軸はファス抗原発現細胞の比率（％）を示し、ＧＭによるファス抗原産生誘導作用が認められた。
（３）１０μＭ  ＧＭを添加して実施例１２−（２）と同様の条件でＭｏｌｔ−３細胞を１、３、６、１２又は２４時間培養し、実施例１２−（２）と同様の方法でファス抗原発現細胞の比率を測定した。
その結果、１０μＭ  ＧＭを添加した場合、ファス抗原発現細胞の比率は培養１２時間後に上昇し、２４時間では更に上昇した。
その結果を図３８に示す。すなわち図３８はＭｏｌｔ−３細胞に１０μＭ  ＧＭを添加して培養したときのファス抗原発現細胞の比率の変化を示す図であり、横軸は培養時間（時間）、縦軸はファス抗原発現細胞の比率（％）を示す。
以上、実施例１２に記載のようにＧＭによるファス抗原産生誘導作用が確認された。またＣＭ、ＧＤ、ＣＤ、またはこれらの各ジアステレオマー、ＧＭの各ジアステレオマーについても同様の結果を得た。
実施例  １３
ＫＫ−Ａγマウス（オス、４週令）を日本クレア社より購入し、１０週令まで飼育後、ＧＭを２１日間経口投与して、血糖、血中インスリン及び脂質に及ぼす影響を検討した。ＧＭは３０、１００、３００ｇｍ／ｋｇの用量を用いた。血糖値はＧＭ投与の各群で低下した（図３９）。血清インスリン値はＧＭ投与の各群で低下した（図４０）。血清脂質に対して、血清総コレステロール値はＧＭ投与群で低下し（図４１）、血清トリグリセリド値はＧＭ投与群で低下し（図４２）、血清遊離脂肪酸値はＧＭ投与群で低下した（図４３）。
すなわち図３９はＧＭ投与量と血糖値の関係を示す図であり、図中縦軸は血清グルコース値（ｍｇ／ｄｌ）、横軸はＧＭ投与量（ｍｇ／ｋｇ）を示す。図４０はＧＭ投与量と血清インスリン値の関係を示す図であり、図中縦軸は血清インスリン値（μＵ／ｍｌ）、横軸はＧＭ投与量（ｍｇ／ｋｇ）を示す。図４１はＧＭ投与量と血清総コレステロール値の関係を示す図であり、図中縦軸は血清総コレステロール値（ｍｇ／ｄｌ）、横軸はＧＭ投与量（ｍｇ／ｋｇ）を示す。図４２はＧＭ投与量と血清トリグリセリド値の関係を示す図であり、図中縦軸は血清トリグリセリド値（ｍｇ／ｄｌ）、横軸はＧＭ投与量（ｍｇ／ｋｇ）を示す。図４３はＧＭ投与量と血清遊離脂肪酸値の関係を示す図であり、図中縦軸は血清遊離脂肪酸値（μＥｑ／リットル）、横軸はＧＭ投与量（ｍｇ／ｋｇ）を示す。なお図中*はターキーズ  マルチプル  比較試験により、ＧＭ無投与群に対する有意差ｐ＜０．０５を、**はｐ＜０．０１を意味する。
なお動物は生理食塩水（５ｍｌ／ｋｇ）、ＧＭの３０、１００、３００ｍｇ／５ｍｌ／ｋｇの４群構成で、各群１０例とした。各試験物質は１日１回２１日間経口投与し、最終投与日に、試験物質投与４時間後にエーテル麻酔し、下腹部大静脈より採血した。血清インスリンは、酵素−免疫法（市販キット：グラザイムインスリン−ＥＩＡＴＥＳＴ、和光純薬社製）にて測定した。血清中の糖、トリグリセリド及び遊離脂肪酸は、それぞれヘキソキナーゼ−Ｇ６ＰＤＨ法、ＧＰＯ・ＤＡＯＳ法及びＡＣＳ・ＡＣＯＤ法で自動分析装置（７０７０形：日立製作所製）を用い測定した。血清総コレステロール値はコレステロール−オキシダーゼ・ＤＡＯＳ法で自動分析装置（７０７０形：日立製作所製）を用い測定した。
以上の結果よりＧＭに血糖、インスリン及び脂質低下効果が認められた。またＣＭ、ＧＤ、ＣＤ、またはこれらの各ジアステレオマー、ＧＭの各ジアステレオマーについても同様の結果を得た。
実施例  １４
（１）２×１０5cells/mlのHL-60（ATCC CCL-240）を含む10％牛胎児血清含有RPMI1640培地5mlを６穴プレートの各ウエルに入れ、37℃、5%CO2存在下で24時間培養した後、最終濃度が、0、0.5、1.0、3.0、5.0、10.0、20.0μMになるようにＧＭを添加し、更に８時間培養を続けた。
培養終了後、細胞数を計測した後、細胞を遠心分離で回収し、ＰＢＳで洗浄して、ＧＭ処理細胞を調製した。また、45℃、10分間熱処理を行った後、同様に培養した細胞も調製した。
これらの処理細胞を用い、モレキュラー  クローニング（Molecular Cloning）〔コールド  スプリング  ハーバー  ラボラトリー  プレス（Cold Spring Harbor Laboratory Press）（1989）〕記載の方法に従ってSDS-PAGEを行った。処理細胞は、２．５×１０6cells/mlになるようにSDS-PAGE Sample bufferに懸濁し、この細胞懸濁液を100℃で10分間処理した後、5μlずつを２枚のSDS-PAGEゲル（5%スタッキングゲル、10％セパレーションゲル）にアプライし、電気泳動を行った。一方のゲルは、クマシーブリリアントブルーＲ２５０で染色し、他方のゲルは、Polyvinylidene difluoride transfer membrane〔ImmobilonTM：ミリポア（MILLIPORE）社製Cat.# IPVH000-10〕にブロッティングした。このメンブレンをBlock Ace（大日本製薬株式会社Cat.# UK-B25）で４℃一晩ブロッキングした。
このブロッキングしたメンブレンに熱誘導される70kDaの熱ショックタンパクと特異的に反応するモノクローナル抗体HSP 72/73（Ab-1）〔オンオジーン  リサーチ  プロダクツ（Oncogene Research Products）社製Cat.# HSP01〕を反応させた後、0.05% Tween20を含むＴＢＳで洗浄し、更に、ＴＢＳで洗浄した。次いで、Peroxidase複合二次抗体HRP-RabbitAnti Mouse IgG（H+L）〔ZYMEDラボラトリース社（ZYMED Laboratories, Inc.）製Cat.# 61-6520〕を反応させ、先の操作と同様に洗浄した。このように一次抗体、二次抗体と反応させたメンブレンに、ケミルミノール試薬RENAISSANCETM〔デュポン  NEN（Dupont NEN）社製Cat.# NEL-100〕を反応させた後、Ｘ線フィルムで感光して70kDaの熱ショックタンパクの誘導を検出した。
その結果、ＧＭの添加により70kDaの熱ショックタンパクの誘導が認められた。その誘導の強弱は表５に示した。なお表５中、＋は誘導の強さを表し、＋が多いほど誘導が強いことを意味する。また−は誘導が認められなかったこと、±は誘導がわずかであることを意味する。
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表５に示すようにＧＭにHSP70の誘導能があることが明らかになった。
（２）最終濃度が、0、10、20、30、40、50μMになるようにＣＭを培養細胞に添加し、実施例１４−（１）記載の方法でＨＳＰ７０の発現を測定した。
その結果、ＣＭによる70kDaの熱ショックタンパクの誘導が確認された。その誘導の強弱は表６に示した。なお表６中、＋は誘導の強さを表し、＋が多いほど誘導が強いことを意味する。また−は誘導が認められなかったこと、±は誘導がわずかであることを意味する。
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以上、実施例１４に示す様に、ＧＭ、ＣＭは熱ショックタンパク誘導作用を示した。またＧＤ、ＣＤ、またこれらの各ジアステレオマー、ＧＭ、ＣＭの各ジアステレオマーについても同様の結果を得た。
実施例  １５
２×１０5個／ｍｌのＣＥＭ−ＳＳ細胞（ＡＴＣＣ  ＣＣＬ−１１９）とＨＩＶ−１111 Bに感染したＣＥＭ−ＳＳ細胞（細胞の９０％以上がＨＩＶ−１111 Bに感染している：ＣＥＭ−３Ｂと略称する）に０、４、８、１６μＭのＧＭを添加して１日間培養し、生細胞数と死細胞数を計数して細胞生存率を算出した。その結果、０、４、８μＭになるようにＧＭを添加した場合、ＣＥＭ−ＳＳ細胞は生存率が低下していないのに対し、ＣＥＭ−３Ｂ細胞は添加したＧＭの濃度に依存して生存率が顕著に低下した。更に、１６μＭの添加では、ＣＥＭ−ＳＳ細胞の生存率も低下したが、それ以上に、ＣＥＭ−３Ｂ細胞の生存率は、著しく低下していた。すなわちＧＭは抗ＨＩＶ作用を示した。
その結果を図４４に示す。すなわち、図４４は添加したＧＭ濃度と細胞生存率の関係を示す図であり、横軸は添加したＧＭ濃度（μＭ）、縦軸は１日間培養後の細胞生存率（％）を示す。白四角はＣＥＭ−ＳＳを用いた場合の結果であり、黒丸はＣＥＭ−３Ｂ細胞を用いた場合の結果である。
（２）実施例１５−（１）記載のＣＥＭ−３Ｂ細胞を１日間培養した後の培養上清中に含まれるｐ２４抗原の濃度を測定した。その結果、添加したＧＭ濃度に応じてｐ２４濃度が減少し、抗ＨＩＶ作用が認められた。その結果を図４５に示す。すなわち図４５は添加したＧＭ濃度と培養上清中のｐ２４生産量の関係を示す図であり、横軸はＧＭ添加量（μＭ）、縦軸はｐ２４生産量（ｎｇ／ｍｌ）を示す。
以上、実施例１５に示すようにＧＭはＨＩＶ感染細胞に対して選択的に殺細胞効果を示し、ＨＩＶに対して抗ウイルス作用を示した。またＣＭ、ＧＤ、ＣＤ、またはこれらの各ジアステレオマー、ＧＭの各ジアステレオマーについても同様の結果を得た。
実施例  １６
（１）G418耐性遺伝子を発現するコントロールプラスミドpcD2-Y［Mol. Cell. Biol.第７巻、第２７４５〜２７５２頁（１９８７）］、およびHPV16型E7とG418耐性遺伝子の両方を発現できるプラスミドpcD2-16E7［Jpn. J. Cancer Res.第８２巻、第１３４０〜１３４３頁（１９９１）］で大腸菌E.coli HB101に形質転換し、L-ブロス培地で培養し、集めた菌体よりプラスミドを抽出し、塩化セシウム密度勾配超遠心にて精製し、遺伝子導入用ベクタープラスミドとした。
NIH3T3細胞は３７℃、5%CO2条件下、10%仔ウシ血清含ダルベッコ改変イーグル培地中にて培養した。
精製したプラスミド10μgをNIH3T3細胞にカチオニックリポソーム（TransIT LT-1,宝酒造社製）を用いて導入し、細胞を３７℃、5%CO2条件下、G418（GIBCO）を0.4mg/ml含む10%仔ウシ血清含ダルベッコ改変イーグル培地で２週間選択し、得られたコロニーをクローニングして、コントロールベクターを導入したNIH3T3細胞、及びHPV16型E7によってがん化させたNIH3T3細胞をそれぞれ９株ずつ樹立した。
コントロールベクターを導入した細胞株をNIH3T3/Y-1、NIH3T3/Y-2、NIH3T3/Y-3、NIH3T3/Y-4、NIH3T3/Y-5、NIH3T3/Y-6、NIH3T3-Y-7、NIH3T3/Y-8およびNIH3T3/Y-9とした。
E7を導入した細胞株をNIH3T3/E7-1、NIH3T3/E7-2、NIH3T3/E7-3、NIH3T3/E7-4、NIH3T3/E7-5、NIH3T3/E7-6、NIH3T3/E7-7、NIH3T3/E7-8およびNIH3T3/E7-9とした。
（２）NIH3T3細胞、コントロールベクターを導入した細胞株、およびE7を導入した細胞株を100mmの組織培養プレートにて10%仔ウシ血清含ダルベッコ改変イーグル培地で50〜70％コンフルエントにまで増やし、PBSで洗浄後、0.25％トリプシン-EDTA溶液で細胞を剥がし、10%仔ウシ血清含ダルベッコ改変イーグル培地5mlに懸濁した。
懸濁液の一部をとり、ノイバウエル型血球計算板にて細胞密度を計算した。得られた数字を元に10%仔ウシ血清含ダルベッコ改変イーグル培地にて希釈し、直径60mmの組織培養プレートに200細胞/プレートになるように播き、3mlの培地中で培養を開始した。培養開始から24時間後、ＧＭを5μMになるように添加した。さらに24時間後、新しい培地と交換しＧＭを5μMになるように添加した。
以後は2〜3日毎に培地を交換しＧＭを5μMになるように添加した。対照実験区として、ＧＭを添加しないプレートを用意し、同じように培養した。培養はそれぞれ３連で行った。9日間培養後、メタノールで固定してギムザ液（GIBCO）でコロニーを染色した。
なおNIH3T3、NIH3T3/Y-1およびNIH3T3/E7-2を用いて評価した。
染色したコロニーを計数した結果を表７に示す。E7を導入した細胞は、コントロール細胞に比べてＧＭへの感受性が高く、ＧＭはがん遺伝子形質転換細胞に選択的に作用した。またＣＭ、ＧＤ、ＣＤ、またはこれらの各ジアステレオマー、ＧＭの各ジアステレオマーについても同様の結果を得た。
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実施例  １７
（１）トポイソメラーゼII［トポジェン（ＴｏｐｏＧＥＮ）社製、２単位／μｌ］  ２μｌ、１０倍濃度緩衝液［０．５Ｍ  Ｔｒｉｓ−ＨＣｌ（ｐＨ８．０）、１．２Ｍ  ＫＣｌ、０．１Ｍ  ＭｇＣｌ2，５ｍＭ  アデノシン三リン酸、５ｍＭ  ジチオスレイトール］  ２μｌ、０．１％  ウシ血清アルブミン（宝酒造社製）  ２μｌ、蒸留水  １１μｌ及び対照の蒸留水又は試料（５０、１００、２００、５００、１０００又は２５００μＭのＧＭ）  ２μｌを混合したものに、０．２５μｇ／μｌ  ｐＢＲ３２２  ＤＮＡ（宝酒造社製）  １μｌを添加して３７℃で反応させた。３０分間反応後、１％  ドデシル硫酸ナトリウム、５０％  グリセロール、０．０２％  ブロモフェノールブルー水溶液  ２μｌを添加して反応を停止した。
アガロースＬ０３（宝酒造社製）とＴＡＥ緩衝液［４０ｍＭ  Ｔｒｉｓ、５ｍＭ  酢酸ナトリウム、１ｍＭ  エチレンジアミン四酢酸二ナトリウム（ＥＤＴＡ）、酢酸でｐＨ７．８に調整］を用いて作製した１％  アガロースゲルに上記反応液  ２０μｌをアプライし、ＴＡＥ緩衝液中で電気泳動を行った。泳動後、ゲルを１μｇ／ｍｌ  エチジウムブロミド水溶液に浸漬し、紫外線を照射してＤＮＡ電気泳動パターンを観察した。なお、水添加の対照ではＤＮＡが超らせん型から弛緩型に完全に変化するが、トポイソメラーゼII活性が阻害されると超らせん型から弛緩型への変化が一部又は完全に阻害される。
その結果を表８に示す。
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水添加の対照ではＤＮＡが超らせん型から弛緩型に完全に変化したが、１０μＭ以上のＧＭ濃度でＤＮＡの超らせん型から弛緩型への変化が一部又は完全に阻害され、ＧＭのトポイソメラーゼII阻害活性が確認された。表８において、−は超らせん型から弛緩型に完全に変化していることを、＋は中程度の、＋＋は大半の超らせん型が残っていることを、＋＋＋は超らせん型が全く減少していないことを示す。
（２）実施例１７−（１）と同様の方法でＧＭのトポイソメラーゼＩ阻害活性を測定した。但し、トポイソメラーゼIIの代わりにトポイソメラーゼＩ［トポジェン社製、０．０１単位／μｌ］、１０倍濃度緩衝液として１００ｍＭ  Ｔｒｉｓ−ＨＣｌ（ｐＨ７．９）、１０ｍＭ  ＥＤＴＡ、１ｍＭ  スペルミジン、５０％  グリセロールを用いた。また、試料として最終濃度１ｍＭとなるようＧＭを添加した。
その結果、１ｍＭ  ＧＭでトポイソメラーゼＩは阻害された。
以上、正常細胞では分裂期のみに一過的に発現しているが、がん化により全細胞周期を通じて高発現するようになるトポイソメラーゼIIや、がん化により発現量や活性が増大するトポイソメラーゼＩに対し、ＧＭは阻害活性を示した。またＣＭ、ＧＤ、ＣＤ、またはこれらの各ジアステレオマー、ＧＭの各ジアステレオマーについても同様の結果を得た。
実施例  １８
C57BL/6マウス（メス、５週齢、体重約２０ｇ）は日本ＳＬＣより購入し、１週間の予備飼育の後、実験に用いた。遅延型過敏反応の惹起抗原であるヒツジ赤血球（清水実験材料）を生理食塩水（大塚製薬）で３回洗い１ｘ１０9cells/mlに調製し、２００μｌをマウスの腹腔内に注射して抗原感作した。
感作から５日後に同様に調製した抗原４０μｌを右足足蹠に注射して抗原誘発し、足浮腫を惹起した。ＧＭは１群５匹のマウスに抗原感作日から１日１回、３日間腹腔内に３０ｍｇ／ｋｇ又は３００ｍｇ／ｋｇを投与した。
抗原誘発から２日後にマウスの右足容積を足浮腫測定装置（ウゴバジル社）で測定し、遅延型過敏反応の指標とした。測定値は抗原誘発前に測定したマウスの右足容積からの増加率を算定して表示した。
結果を図４６に示す。すなわち図４６はＧＭの遅延型過敏反応抑制作用を示す図であり、縦軸は増加率（％）、横軸はＧＭ投与量（ｍｇ／ｋｇ）を示す。
ＧＭは３０、３００ｍｇ／ｋｇの投与で有意な遅延型過敏反応抑制作用を示した。またＣＭ、ＧＤ、ＣＤ、またはこれらの各ジアステレオマー、ＧＭの各ジアステレオマーについても同様の結果を得た。
実施例  １９
１群５匹の５週令のＷｉｓｔｅｒ系雄性ラット（日本エスエルシー社）に、卵白アルブミン（シグマ社）の０．０１％生理食塩水溶液100μl及びアラム（Alum）［商品名イムジェクト  アラム（Imject Alum）；ピアス社］100μlを腹腔内投与して感作し、その１４日後に腹大静脈より血液を採取した。
採取した血液は遠心分離（2000rpm, ５分）後、血漿を分離し、４８時間ラット受身皮膚アナフィラキシー（ＰＣＡ）反応で抗原特異的IgE量を測定した。
すなわち血漿の倍々希釈系列を４倍から６４倍まで、生理食塩水を用いて作製し、毛刈りした７週令のＷｉｓｔｅｒ系雄性ラットの背部に皮内に０．１ｍｌずつ注射した。皮内注射の４８時間後、０．０５％卵白アルブミン及び０．５％エバンスブルー（ナカライテスク社製）の混液１ｍｌ尾静脈より注射した。尾静脈注射３０分後、ラットを断頭、放血死させ、背部に現れた青色スポットを観察し、直径５ｍｍ以上のスポットを陽性とし、最高希釈度をＩｇＥ力価として表した。
ＧＭ投与群は抗原感作日から３日間、３ｍｇ／ｋｇあるいは３０ｍｇ／ｋｇのＧＭを１日１回腹腔内投与した。また対照群では蒸留水を同様に腹腔内投与した。その結果を表９に示す。
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卵白アルブミン感作による抗原特異的IgE量の上昇は用量依存的にＧＭの投与により抑制された。ＣＭ、ＧＤ、ＣＤ、またはこれらの各ジアステレオマー、ＧＭの各ジアステレオマーについても同様のＩｇＥ産生抑制活性が認められた。
実施例  ２０
注射剤
（１）生理食塩液（日本薬局方収載品）にＣＭを１％濃度で加え注射剤を作製した。
（２）生理食塩水（前記と同じ）に、ＧＭ及びグリシルリチン酸をそれぞれ０．５％及び０．１％濃度で加え、注射剤を作製した。
実施例  ２１
錠剤
（１）ＣＤの１００ｍｇと微結晶性セルロースの適量とを含有する錠剤を調製し、糖衣を施し、錠剤を作製した。
（２）ＧＤの０．１ｍｇ、グリシルリチン酸ジカリウム１０ｍｇ及び微結晶セルロースの適量を含有する錠剤を調製し、糖衣を施し、錠剤を作製した。
実施例  ２２
軟膏
ＧＭ                                  １ｇ
吸水軟膏（日本薬局方収載）          ９９ｇ
ＧＭをまず少量の吸水軟膏と十分に練り合せ、次いで残った吸水軟膏を徐々に加えて均一になるまで練り合せて軟膏を作製した。
この軟膏は１日４〜５回患部に塗布される。
発明の効果
本発明により制がん作用、がん細胞増殖抑制作用、がん細胞分化誘導作用、アポトーシス誘発作用、抗菌作用、抗ウイルス作用、肝機能改善作用、腫瘍壊死因子産生抑制作用、ＮＯ産生抑制作用、抗リウマチ作用等の種々の生理活性を有する本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩が提供され、かつ、これらの化合物から選択される少なくとも１以上の化合物を有効成分として含有する医薬が提供される。該医薬はこれらの化合物に感受性を示す疾患の治療剤又は予防剤として有用であり、特に生体防御剤、例えば抗アレルギー剤、抗リウマチ剤、糖尿病治療剤、制がん剤、抗病原微生物剤、例えば抗ウイルス剤、抗菌剤、免疫調節剤等として有用である。
また本発明により、食品又は飲料中に生理活性を有する本発明の化合物若しくはその光学活性体又はそれらの塩の適量を含有させることが可能となった。これらの化合物が有する種々の生理活性、制がん作用、分化誘導作用、異常細胞の増殖抑制作用、アポトーシス誘発作用、抗ウイルス作用、抗菌作用、肝機能改善作用、免疫調節作用等によって、本発明により提供される食品又は飲料は発がん予防効果、制がん効果、ウイルス性疾患予防効果、抗菌効果、アポトーシス誘発作用等の生体の恒常性（ホメオスタシス）維持機能を有する健康食品又は飲料であり、本発明により、胃腸健康保持に有用な機能性物質入りの食品又は飲料が提供される。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
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