(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
信号線を敷設する方法であって、
３本以上の単位ケーブルによって包囲されて該ケーブルの延長方向に沿った方向に連続空隙が構成されている集合ケーブルが、既に、敷設されてなり、
前記既に敷設されている集合ケーブルの該ケーブルの延長方向に沿った方向の連続空隙内に、前記信号線を挿入する為の管体を、後から、挿入する管体挿入工程と、
前記管体挿入工程で後から挿入された管体を用いて、前記連続空隙内に、前記信号線を挿入する信号線挿入工程
とを具備することを特徴とする信号線敷設方法。
【請求項２】
３本以上の単位ケーブルを隣合うもの同士の周面が接するよう束ねてなる集合ケーブルに沿って信号線を敷設する方法であって、
管体および該管体内に収納されたロッドを備えてなる通線具を、前記単位ケーブルによって包囲されて出来る前記集合ケーブルの延長方向に沿った連続空隙内に挿入する通線具挿入工程と、
前記通線具挿入工程にて前記管体と共に前記連続空隙内に挿入された前記ロッドを前記管体内から引き抜くと同時に、前記ロッド端に接続された前記信号線が前記管体内に引き入れられる信号線挿入工程
とを具備することを特徴とする信号線敷設方法。
【請求項３】
３本以上の単位ケーブルを隣合うもの同士の周面が接するよう束ねてなる集合ケーブルに沿って信号線を敷設する方法であって、
管体および該管体内に収納されたロッドを備えてなる通線具を、前記単位ケーブルによって包囲されて出来る前記集合ケーブルの延長方向に沿った連続空隙内に挿入する通線具挿入工程と、
前記通線具挿入工程にて前記管体と共に前記連続空隙内に挿入された前記ロッドを前記管体内から引き抜くロッド引抜工程と、
前記ロッド引抜工程の後、前記管体内に供給される圧縮空気を利用して、前記管体内に前記信号線を送り込む信号線挿入工程
とを具備することを特徴とする信号線敷設方法。
【請求項４】
３本以上の単位ケーブルを隣合うもの同士の周面が接するよう束ねてなる集合ケーブルに沿って信号線を敷設する方法であって、
管体および該管体内に収納されたロッドを備えてなる通線具を、前記単位ケーブルによって包囲されて出来る前記集合ケーブルの延長方向に沿った連続空隙内に挿入する通線具挿入工程と、
前記通線具挿入工程にて前記連続空隙内に挿入された前記通線具を引き抜くと同時に、前記ロッド端に接続された前記信号線が前記連続空隙内に引き入れられる信号線挿入工程
とを具備することを特徴とする信号線敷設方法。
【請求項５】
集合ケーブルが電力ケーブルであり、かつ、前記集合ケーブルは３本の単位ケーブルから形成されたものであることを特徴とする請求項１〜請求項４いずれかの信号線敷設方法。
【請求項６】
信号線が光ファイバーケーブルであることを特徴とする請求項１〜請求項５いずれかの信号線敷設方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、例えば、地下に設置された電力ケーブルに沿って、光ファイバーケーブルなどの信号線を敷設するための技術に関するものである。
【０００２】
【発明が解決しようとする課題】
近年、光ファイバーケーブルなどの、既存の電話線に替わる新しい信号線の需要が急速に高まっている。こうした信号線は、通常、地下に敷設（延線）されることになるので、電力ケーブルが設置される地下空間（洞道や管路と呼ばれる）を利用するのが好都合である。そこで、信号線をこの電力ケーブルに沿って配置することで、信号線を地下に敷設する技術が提案されている。
【０００３】
ここで、この提案に係る技術の概要を、図３を用いて簡単に説明する。但し同図は、信号線の敷設状況を示す、電力ケーブルが設置された管路内の断面図である。図３中、１１ａ〜１１ｃは単位ケーブルであり、これらを隣合うもの同士の周面が接するよう撚り合わせ、実質上、一体化することで、電力ケーブル１２ができ上がっている。
【０００４】
管路内には、サブダクトと呼ばれる管体１３が電力ケーブル１２に沿って、特にここでは単位ケーブル１１ａ，１１ｂに沿って、その表面を這うように配置されている。光ファイバーケーブルなどの信号線１４は、この管体１３内に納まった状態で敷設（延線）されている。更に言えば管体１３は、電力ケーブル１２を管路内に引き入れるのに先立って、電力ケーブル１２に取り付けられる。一方、信号線１４は、電力ケーブル１２を管路内に引き入れた後、例えば公知慣用のＡＢＦ（Ａｉｒ  Ｂｌｏｗｎ  Ｆｉｂｅｒ）法などを用いて管体１３内を圧送される。そして最終状態、つまり図３に示すごとく電力ケーブル１２に沿って延線された状態となる。
【０００５】
しかしながら、こうした技術には次のような問題点がある。すなわち、信号線を収納する管体が取り付けられないまま、電力ケーブルが既に管路内に設置されている場合には対応できない。つまり、これまでは、信号線収納用の管体が併設されていない既設の電力ケーブルに沿って、信号線を敷設することはできなかった。ちなみに上記管体を使用せず、電力ケーブルと管路内面との間のスペースに直接、信号線を引き入れることも考えられる。だが、管路長が極めて短い場合を除き、管路の一開放面から挿入した信号線の先端が、もう一方の開放面まで到達することはない。それゆえ、こうした方法によって実際に信号線を敷設するのは不可能である。
【０００６】
したがって本発明が解決しようとする課題は、信号線を収納する管体が取り付けられていない状態のまま、集合ケーブルが既に地下に設置されている場合でも、この既設の集合ケーブルに沿って信号線を敷設することが可能な技術を提供することである。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
この課題は、
信号線を敷設する方法であって、
３本以上の単位ケーブルによって包囲されて該ケーブルの延長方向に沿った方向に連続空隙が構成されている集合ケーブルが、既に、敷設されてなり、
前記既に敷設されている集合ケーブルの該ケーブルの延長方向に沿った方向の連続空隙内に、前記信号線を、後から、挿入する信号線挿入工程
を具備することを特徴とする信号線敷設方法によって解決される。
【０００８】
特に、上記の課題は、
信号線を敷設する方法であって、
３本以上の単位ケーブルによって包囲されて該ケーブルの延長方向に沿った方向に連続空隙が構成されている集合ケーブルが、既に、敷設されてなり、
前記既に敷設されている集合ケーブルの該ケーブルの延長方向に沿った方向の連続空隙内に、前記信号線を挿入する為の管体を、後から、挿入する管体挿入工程と、
前記管体挿入工程で後から挿入された管体を用いて、前記連続空隙内に、前記信号線を挿入する信号線挿入工程
とを具備することを特徴とする信号線敷設方法によって解決される。
なお、信号線を管体内に収納した状態で敷設すれば、それにダメージを与える恐れのある外的要因（例えば浸水など）から信号線を更に確実に保護できるようになる。
【０００９】
また、上記の課題は、
３本以上の単位ケーブルを隣合うもの同士の周面が接するよう束ねてなる集合ケーブルに沿って信号線を敷設する方法であって、
管体および該管体内に収納されたロッドを備えてなる通線具を、前記単位ケーブルによって包囲されて出来る前記集合ケーブルの延長方向に沿った連続空隙内に挿入する通線具挿入工程と、
前記通線具挿入工程にて前記管体と共に前記連続空隙内に挿入された前記ロッドを前記管体内から引き抜くと同時に、前記ロッド端に接続された前記信号線が前記管体内に引き入れられる信号線挿入工程
とを具備することを特徴とする信号線敷設方法によって解決される。
【００１０】
更に、上記の課題は、
３本以上の単位ケーブルを隣合うもの同士の周面が接するよう束ねてなる集合ケーブルに沿って信号線を敷設する方法であって、
管体および該管体内に収納されたロッドを備えてなる通線具を、前記単位ケーブルによって包囲されて出来る前記集合ケーブルの延長方向に沿った連続空隙内に挿入する通線具挿入工程と、
前記通線具挿入工程にて前記管体と共に前記連続空隙内に挿入された前記ロッドを前記管体内から引き抜くロッド引抜工程と、
前記ロッド引抜工程の後、前記管体内に供給される圧縮空気を利用して、前記管体内に前記信号線を送り込む信号線挿入工程
とを具備することを特徴とする信号線敷設方法によって解決される。
【００１１】
更に、上記の課題は、
３本以上の単位ケーブルを隣合うもの同士の周面が接するよう束ねてなる集合ケーブルに沿って信号線を敷設する方法であって、
管体および該管体内に収納されたロッドを備えてなる通線具を、前記単位ケーブルによって包囲されて出来る前記集合ケーブルの延長方向に沿った連続空隙内に挿入する通線具挿入工程と、
前記通線具挿入工程にて前記連続空隙内に挿入された前記通線具を引き抜くと同時に、前記ロッド端に接続された前記信号線が前記連続空隙内に引き入れられる信号線挿入工程
とを具備することを特徴とする信号線敷設方法によって解決される。
【００１２】
ちなみに上記集合ケーブルとして具体的には、電力ケーブルを挙げることができる。特に、３本の単位ケーブルから形成された電力ケーブルなどの集合ケーブルが、本発明の信号線敷設方法を適用する対象として好適である。
【００１３】
更に上記信号線としても、さまざまなものが考えられるが、その一例としては光ファイバーケーブルが挙げられる。光ファイバーケーブルは電気的な影響を受けないから、集合ケーブルが電力ケーブルである場合には、その内部に納まる信号線として特に望ましい。
【００１４】
さて本発明に係る信号線敷設方法は、上述したように、集合ケーブルの内部に必然的に形成される、その延長方向に沿った連続空隙内に信号線を単独で、あるいは管体と共に位置させることで、同信号線を集合ケーブルに沿って敷設するものである。いいかえれば本発明に係る信号線敷設方法は、管体およびロッドを備えた通線具を上記連続空隙内に挿入し、その後、この通線具を利用して同連続空隙内に信号線を位置させるようにしている。
【００１５】
ところで上記集合ケーブルの連続空隙内には、そこを進む信号線あるいは通線具にとって障害となるものが存在しない上、その途中には開口も存在しない。よって、連続空隙内を進む信号線あるいは通線具が行く手を阻まれたり、そこから逸脱したりすることはない。すなわち集合ケーブル内の連続空隙を利用すれば、信号線の配置（延線）が極めて容易に行えるようになる。
【００１６】
こうした理由から本発明に係る信号線敷設方法は、信号線を収納する管体（サブダクト）が取り付けられない状態のまま、電力ケーブルなどの集合ケーブルが既に管路内つまり地下に設置されている場合でも、何ら問題なくこれに対応することが可能である。いいかえれば本発明に係る信号線敷設方法を用いることで、信号線収納用の管体が併設されていない既設の集合ケーブルに沿って、信号線を敷設することができるようになる。
【００１７】
ここで参考までに言うと、集合ケーブルを構成する単位ケーブル（但し同じ太さとする）の本数が３本であるとき、上記連続空隙すなわち単位ケーブルによって囲まれてできる空隙の断面は三叉状のものとなる。そして更に、単位ケーブルの径がＲ１であるとき、この三叉状の図形に内接する円の直径、したがって連続空隙内にちょうど納まる太さの信号線の径（あるいは管体の外径）Ｒ２は、
Ｒ２≒０．１５４７×Ｒ１
となる。具体的には、Ｒ１が例えば５２．０ｍｍ、５４．７ｍｍ、５７．１ｍｍ、６１．９ｍｍの場合、Ｒ２はそれぞれ８．０４ｍｍ、８．４６ｍｍ、８．８３ｍｍ、９．５８ｍｍとなる。
【００１８】
だが実際には、単位ケーブル表面との摩擦による抵抗や局所的な連続空隙断面の減縮があるため、この計算値をそのまま採用することはできない。信号線敷設作業の容易性とスペース効率とのバランスを考慮すると、上記計算値の約８０％程度の値が、信号線の径（あるいは管体の外径）としては最も好ましい。
【００１９】
なお本明細書において、「集合ケーブルに沿って信号線を敷設」とは、集合ケーブルの延長方向と同じ方向に延線された状態となるよう信号線を設置することを意味する。
【００２０】
【発明の実施の形態】
以下、図１および図２を用いて、本発明の第１実施形態を具体的に説明する。なお、図１は本実施形態に係る信号線敷設方法を用いた信号線の敷設作業が完了した状態を示す、電力ケーブルが設置された管路内の断面図、図２（ａ），（ｂ），（ｃ）は同信号線敷設方法を用いた信号線の敷設手順を示す概念図である。
【００２１】
本実施形態に係る信号線敷設方法（以下、本信号線敷設方法と言う）は、信号線を挿通させる管体（サブダクト）が取り付けられないまま、地下の管路内に設置された電力ケーブル（集合ケーブル）に沿って、信号線である光ファイバーケーブルを敷設する際に利用されるものである。ここで、まず図１を用いて、実質上、敷設される光ファイバーケーブルを保護および支持する役割を果たしている電力ケーブルの構造について説明する。
【００２２】
各図中、１ａ〜１ｃは単位ケーブルであり、これら３本の単位ケーブル１ａ〜１ｃを、隣合うもの同士の周面が接するよう束ねることで、上記電力ケーブル２ができ上がっている。なお、単位ケーブル１ａ〜１ｃは撚り合わされ、互いに絡まり合っており、実質上、一体となっている。したがって、単位ケーブル個々は螺旋状である。ちなみに、図１に示す電力ケーブル２は「トリプレックス型ＣＶケーブル」と呼ばれるもので、特に図示してはいないが、単位ケーブル１ａ〜１ｃのそれぞれは、中心に位置する銅製の導体と、それを取り囲む絶縁層や保護層、そして防食層などからできている。
【００２３】
こうした構造の電力ケーブル２の内部（中央）には、上記単位ケーブル１ａ〜１ｃによって包囲されてできる連続空隙３が存在する。この連続空隙３は電力ケーブル２の延長方向に沿って延びており、大きさがほぼ一定の三叉状の断面を有する。本信号線敷設方法は、この連続空隙３内に、信号線である光ファイバーケーブル４を位置させることで、それを電力ケーブル２に沿って敷設することを特徴とする。
【００２４】
なお光ファイバーケーブル４は、上記連続空隙３内に単独で設置されているわけではない。最終的に光ファイバーケーブル４は、ポリエチレンなどからなるフレキシブルな管体５に収納されて、連続空隙３内に設置された状態となる。よって本信号線敷設方法は、上記連続空隙３内に、光ファイバーケーブル４を挿通させるための管体５を配置し、これを用いて連続空隙３内に光ファイバーケーブル４を位置させることで、それを電力ケーブル２に沿って敷設することを特徴とするものであるとも言える。ちなみに、ここでは管体５として、外径が上記三叉状の図形に内接する円の直径の８０％程度であるものを用いた。
【００２５】
続いて、図１に示す光ファイバーケーブル４の敷設が完了した状態を得るまでの手順、いいかえれば本信号線敷設方法を用いた光ファイバーケーブル敷設作業の手順について、図２を用いて詳しく説明する。
【００２６】
本信号線敷設方法の実施に際しては、まず通線具６を準備する〔図２（ａ）参照〕。この通線具６は概して言うと、上記管体５と、その内部に収納され、かつ、管体５とほぼ等しい長さを有するロッド７とからできている。このうちロッド７は、例えば繊維強化プラスチックなどから構成されたもの（あるいはピアノ線などでも可）であり、十分な剛性を有している。したがって、このロッド７を用いて形成された通線具６は、所要の直進性を備えたものとなっている。
【００２７】
さて通線具６を準備したならば、その先端を上記連続空隙３内に挿入する〔第１の工程：図２（ａ），（ｂ）参照〕。なお本作業は、通常、マンホール内にて実施されることになる。これは、マンホール内では、他の電力ケーブルとの接続のために撚り合わせが解かれ、電力ケーブル２の端部は３本の単位ケーブル１ａ〜１ｃに分岐しているからである。通線具６の連続空隙３内への挿入は、この電力ケーブル２の分岐点にできる開口８を利用して行われることになる。なお、一般にマンホールの間隔は最大でも数百ｍ程度であり、したがって一回の作業で使用される通線具６の長さ（＝一度の作業で敷設される光ファイバーケーブル４の長さ）も同じく数百ｍ程度である。
【００２８】
上記第１の工程に続いては、同工程にて管体５と共に連続空隙３内に挿入されたロッド７を、挿入側とは反対の側より管体５内から引き抜く。そして、これと同時に光ファイバーケーブル４を管体５内に引き入れる〔第２の工程：図２（ｃ）参照〕。更に詳しく言うと、ロッド７の引き抜きに先立って、その端部（後端側）に光ファイバーケーブル４の端部（先端側）を接続しておく。こうすれば、ロッド７を管体５から引き抜いた際、それと光ファイバーケーブル４とが管体５内で入れ替わる。この結果、図１に示すごとく、光ファイバーケーブル４を電力ケーブル２に沿って敷設した状態が得られる。
【００２９】
さて本信号線敷設方法は、上述したように、電力ケーブル２の内部に必然的に形成される、その延長方向に沿った連続空隙３内に光ファイバーケーブル４を位置させることで、それを電力ケーブル２に沿って敷設するものである。換言すれば本信号線敷設方法では、まず通線具６を連続空隙３内に挿入し、その後、これを利用することにより、連続空隙３内に光ファイバーケーブル４を位置させるようにしている。ところで電力ケーブル２の連続空隙３内には、そこを進む通線具６にとって障害となるものが何ら存在しない。また、その途中には開口も存在しない。よって、連続空隙３内を進む通線具６が行く手を阻まれたり、あるいは、連続空隙３内を進む間に通線具６が、そこから逸脱したりすることはない。それゆえ、通線具６を電力ケーブル２に沿ってスムーズにセットすることができ、この結果、光ファイバーケーブル４の敷設（延線）は極めて容易に行える。
【００３０】
こうした理由から本信号線敷設方法は、光ファイバーケーブルを収納する管体（サブダクト）が取り付けられない状態のまま、電力ケーブルが既に管路内に設置されている場合でも、何ら問題なく対応することが可能である。つまり本信号線敷設方法を用いることで、光ファイバーケーブル収納用の管体を持たない既設の電力ケーブルに沿って、光ファイバーケーブルを敷設することができるようになる。
【００３１】
続いて、本発明に係る信号線敷設方法の第２実施形態について説明する。なお、この第２実施形態および後述する第３実施形態に関しても、基本的な技術思想や効果は先の第１実施形態のそれと概ね同じである。よって以下では、第１実施形態との相違点を中心に解説する。
【００３２】
本実施形態に係る信号線敷設方法も、３本の単位ケーブルを、隣合うもの同士の周面が接するよう束ねてなる電力ケーブルに沿って、信号線である光ファイバーケーブルを敷設するための技術である。
【００３３】
さて、本信号線敷設方法でも電力ケーブルの連続空隙内に、まず先に説明した通線具を挿入する（第１の工程）。続いては、この第１の工程にて、管体と共に連続空隙内に挿入されたロッドを管体内から引き抜く（第２の工程）。そして、この第２の工程の後、管体内に圧縮空気を供給すると共に、この圧縮空気の圧力を利用して、管体内に光ファイバーケーブルを送り込む（第３の工程）。本信号線敷設方法を用いた場合には、このようにして、光ファイバーケーブルを電力ケーブルに沿って敷設した状態が得られる。なお、圧縮空気を利用して管体内に光ファイバーケーブルをセットする手法は、ＡＢＦ（Ａｉｒ  Ｂｌｏｗｎ  Ｆｉｂｅｒ）法と呼ばれ、公知である。
【００３４】
続いて、本発明に係る信号線敷設方法の第３実施形態について説明する。本実施形態に係る信号線敷設方法も、上記第１および第２の実施形態と同様、３本の単位ケーブルを、隣合うもの同士の周面が接するよう束ねてなる電力ケーブルに沿って、信号線である光ファイバーケーブルを敷設するための技術である。
【００３５】
本信号線敷設方法でも、まずは電力ケーブルの連続空隙内に、管体およびロッドからなる通線具を挿入する（第１の工程）。そして、ロッドの端部（後端側）に光ファイバーケーブルの端部（先端側）を接続してから、連続空隙内に挿入されている通線具を、挿入側とは反対の側より連続空隙内から引き抜く。すると、これと同時に光ファイバーケーブルが連続空隙内に引き入れられ、通線具と光ファイバーケーブルとが連続空隙内で入れ替わる（第２の工程）。本信号線敷設方法を用いた場合には、このようにして、光ファイバーケーブルを電力ケーブルに沿って敷設した状態が得られる。
【００３６】
【発明の効果】
本発明によれば、信号線を収納する管体が取り付けられていない状態のまま、集合ケーブルが既に地下に設置されている場合でも、この既設の集合ケーブルに沿って信号線を敷設することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１実施形態に係る信号線敷設方法を用いた信号線の敷設作業が完了した状態を示す、電力ケーブルが設置された管路内の断面図
【図２】（ａ），（ｂ），（ｃ）は本発明の第１実施形態に係る信号線敷設方法を用いた信号線の敷設手順を示す概念図
【図３】信号線の敷設状況を示す、電力ケーブルが設置された管路内の断面図（従来例）
【符号の説明】
１ａ〜１ｃ      単位ケーブル
２              電力ケーブル（集合ケーブル）
３              連続空隙
４              光ファイバーケーブル（信号線）
５              管体
６              通線具
７              ロッド
８              開口
【図１】
0003815714.tif 000002
【図２】
0003815714.tif 000003
【図３】
0003815714.tif 000004