(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
分散染料を用いてポリエステル繊維含有繊維を染色するに当たり、下記式（１）で示される化合物を含有する、水性媒体中アルカリ性域で吸尽染色することを特徴とするポリエステル繊維含有繊維の染色法。
【化１】
0003853017.tif 000008
（式（１）中、ＲはＨまたはＣＨ3 を、ｎは１〜３を、ＸはＨ、アルカリ金属塩又は有機塩基をそれぞれ示す。）
【請求項２】
分散染料と金属錯塩型直接染料を併用してポリエステル繊維／セルロース繊維混合繊維を染色するに当たり、請求項１に記載の式（１）の化合物を含有する水性媒体中アルカリ性域で一浴染色することを特徴とするポリエステル繊維／セルロース繊維混合繊維の染色法。
【請求項３】
請求項１記載の式（１）で示される化合物がタウリンである請求項１または請求項２記載の染色法。
【請求項４】
請求項１記載の式（１）で示される化合物を含有することを特徴とするポリエステル繊維含有繊維用染色助剤。
【請求項５】
請求項１記載の式（１）の化合物２〜５０重量％を含有し、アルカリ性水溶液である請求項４記載のポリエステル繊維含有繊維用染色助剤。
【請求項６】
請求項１記載の式（１）の化合物がタウリンである請求項４又は請求項５記載のポリエステル繊維含有繊維用染色助剤。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明はポリエステル繊維含有繊維を分散染料を用いて水性媒体中アルカリ性域で吸尽染色する際、分散染料の分解を防止し、再現性良く染色を行なうための染色法、更にはポリエステル繊維／セルロース繊維混合繊維を分散染料と金属錯塩型直接染料を併用して水性媒体中アルカリ性域で一浴吸尽染色する際、分散染料の分解を防止し、かつ金属錯塩型直接染料に悪影響を及ぼすことなく再現性良く染色を行なうための染色法、およびこれ等の染色法に有効な染色助剤に関する。
【０００２】
【従来の技術】
ポリエステル繊維の染色は、一般的には分散染料を用いて酸性（ｐＨ４〜６）の染浴で１２０〜１４０℃の温度にて実施されている。これは、分散染料がアルカリ性の染浴中で不安定であるため、染浴のｐＨがアルカリであった場合、再現性良く同一色調に染色することが困難であるためである。
しかし、近年、ポリエステル繊維をｐＨ８〜１０のアルカリ性域で染色したいという新しい技術要求が生じている。その理由は染色の前工程の精練・減量加工において使用されたアルカリ物質が洗浄不充分等により染色浴に持ち込まれ、染色浴がアルカリ性になった場合においても、染色の再現性を大きく損なうことなく染色物を得たいとの希望であり、またオリゴマー（ポリエステル繊維中に存在する低分子量の成分）が布に残留したまま染色工程に入っても染色浴がアルカリ性であることによりそれらのオリゴマ−が浴中に溶解し、チーズ染色時に発生するオリゴマー粗大粒子のろ過残留によるトラブルの発生を防止し、また、染浴がアルカリ性であることにより染料、残留糊剤の凝集を防ぎ、缶体汚染が低減されるなどの利点があるからである。
更に最近、ポリエステル繊維／セルロース繊維混合繊維、特にポリエステル繊維／レーヨン繊維混合繊維を染色するに当たっても、分散染料と金属錯塩型直接染料を併用してｐＨ８〜１０のアルカリ性域で一浴染色したいという新しい技術要求が生じている。ポリエステル繊維／セルロース繊維混合繊維の染色についても従来酸性（ｐＨ４〜６）の染浴で染色濃度１２０〜１４０℃というような条件で実施されているが、これに代えてアルカリ性域で染色することによる利点は、前述のポリエステル繊維をアルカリ性浴で染色する時の利点に加えて、直接染料がアルカリ性浴により初期染着が抑制されて均染性が向上する他、染色後のポリエステル繊維／レーヨン繊維混合繊維の風合が向上するなどである。
ポリエステル繊維もしくはポリエステル繊維含有繊維を分散染料を用いてアルカリ性域で吸尽染色する際に分散染料の分解を防止する目的でアミノ酸又はアミノ酸誘導体の使用が提案されている。（特公平７−５３９５２、特公平７−１８０９３）しかし、アミノ酸又はアミノ酸誘導体の使用は、分散染料の分解防止効果は一応認められるものの充分な分解防止効果とは言えない。また、これ等アミノ酸は金属錯塩型直接染料の染着阻害あるいは、色相変化を引き起こすためにポリエステル繊維／セルロース繊維混合繊維を分散染料と金属錯塩型直接染料を併用してアルカリ性域で一浴吸尽染色する染色法には適用しにくいという欠点を有している。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
上記実情に鑑み、ポリエステル繊維含有繊維を分散染料を用いて水性媒体中アルカリ性域で吸尽染色する際、分散染料の分解を防止し、再現性良く染色を行なうための染色法、更にはポリエステル繊維／セルロース繊維混合繊維を分散染料と金属錯塩型直接染料を併用して水性媒体中アルカリ性域で一浴吸尽染色する際、分散染料の分解を防止し、かつ、金属錯塩型直接染料に悪影響を及ぼすことなく染色を行なうための染色法を確立することが望まれていた。
【０００４】
【課題を解決するための手段】
本発明者らは、上記従来の課題を解決すべく鋭意検討した結果、本発明にいたったものである。
【０００５】
即ち、本発明は、
（１）分散染料を用いてポリエステル繊維含有繊維を染色するに当たり、下記式（１）で示される化合物を含有する、水性媒体中アルカリ性域で吸尽染色することを特徴とするポリエステル繊維含有繊維の染色法
【０００６】
【化２】
0003853017.tif 000002
【０００７】
（式（１）中、ＲはＨまたはＣＨ3 を、ｎは１〜３を、ＸはＨ、アルカリ金属塩又は有機塩基をそれぞれ示す。）
（２）分散染料と金属錯塩型直接染料を併用してポリエステル繊維／セルロース繊維混合繊維を染色するに当たり、前項（１）記載の式（１）の化合物を含有する水性媒体中アルカリ性域で一浴染色することを特徴とするポリエステル繊維／セルロース繊維混合繊維の染色法
（３）前項（１）記載の式（１）で示される化合物がタウリンである前項（１）または前項（２）記載の染色法
（４）前項（１）記載の式（１）で示される化合物を含有することを特徴とするポリエステル繊維含有繊維用染色助剤
（５）前項（１）記載の式（１）の化合物２〜５０重量％を含有し、アルカリ性水溶液である前項（４）記載のポリエステル繊維含有繊維用染色助剤
（６）前項（１）記載の式（１）の化合物がタウリンである前項（４）又は前項（５）記載のポリエステル繊維含有繊維用染色助剤
に関する。
【０００８】
【発明の実施の形態】
以下、本発明を詳細に説明する。
まず、本発明の染色方法について説明する。
本発明で使用される分散染料としては特に限定されないが、例えばモノアゾ系、ジスアゾ系等のアゾ系分散染料、染料構造中にアルカリ性雰囲気で加水分解を受けやすい置換基、例えば、アセチルアミノ基、芳香環に置換したシアノ基および−ＯＣＯ−Ｒ基（但し、ＲはＣ1 〜Ｃ3 のアルキル基、またはフェニル基）等を有するアントラキノン系等の分散染料等があげられる。
【０００９】
一方、ポリエステル繊維含有繊維がポリエステル繊維とセルロース繊維との混合繊維である場合、分散染料と併用されるセルロース繊維側染色用に使用される金属錯塩型直接染料としては特に限定されないが、アゾ含銅型直接染料が有利に使用される。
本発明におけるポリエステル繊維含有繊維の染色法はポリエステル繊維の染色方法およびポリエステル繊維とセルロース繊維の混合繊維を一浴で染色する方法の２つの方法を包含する。本発明の染色法は水性媒体からの吸尽染色法であり、かつ染色浴のｐＨがアルカリ性である。その染色浴のｐＨは通常８〜１１、好ましくは８〜１０である。
【００１０】
ｐＨ調整剤として通常、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、炭酸ナトリウム、炭酸水素ナトリウム等のアルカリ金属化合物、モノエタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン等の有機アルカリ物質が使用できるが、水酸化ナトリウム、炭酸ナトリウム、ジエタノールアミンがより適している。これらは２種以上併用してもよい。
【００１１】
本発明ではアルカリ性域でポリエステル繊維含有繊維を吸尽染色するに当り、染浴に上記式（１）で示される化合物を含有させることを必須の要件とする。式（１）の化合物の具体例としてはタウリン、Ｎ−メチルタウリン、アミノメタンスルホン酸等があげられるが、好ましいものはタウリンである。式（１）で示される化合物は、遊離酸のままで（即ちＸが水素）使用してもよいが、塩の形で使用してもよい。塩の場合は、アルカリ金属塩又は有機塩基が好ましい。
アルカリ金属塩としては、ナトリウム、カリウム、リチウム等の塩が有利である。有機塩基としては、次式
【００１２】
【化３】
0003853017.tif 000003
（Ｒ3 、Ｒ4 、Ｒ5 は水素、低級アルキル基および低級ヒドロキシアルキル基からなる群から選択される互に同種又は異種の置換基である。ここで低級アルキル基、低級ヒドロキシアルキル基とは１〜６個の炭素原子を有するものを意味する。）
で表されるアンモニウム塩が好ましい。
また、式（１）の化合物の使用量は、染浴に対して通常０．０５〜２ｇ／ｌ好ましくは０．１〜１ｇ／ｌである。
【００１３】
本発明の染色法における対象繊維としては、ポリエステル繊維およびポリエステル繊維とセルロース繊維の混合繊維からなる織物、編物、糸などいずれにも適用できる。
なお、上記セルロース繊維としては、木綿、麻などの天然セルロース繊維、レーヨン、ポリノジック、リヨセルなどの再生セルロース繊維などが包含される。
【００１４】
染色条件としては、前述の如く、染浴を調製したあと最後に前記ｐＨ調整剤を用いてアルカリ性域、通常はｐＨ８〜１１、好ましくはｐＨ８〜１０にｐＨを調整し（減量加工を施した被染物を染色する場合はその被染物を浴に加えたあとでも可）、通常ポリエステル繊維の染色に適用する加圧下、染色温度１２０〜１４０℃、染色時間３０〜６０分が採用できる。通常浴比は、１：１０〜２０である。また、分散染料と金属錯塩型直接染料を用いたポリエステル繊維／セルロース繊維混合繊維の染色条件は、硫酸ナトリウムなどの無機塩を含有させ、上記ポリエステル繊維染色と同様に処理した後、直接染料の吸尽を安定化させることを目的として、９０℃まで降温し、１０〜２０分間同温度で処理することにより再現性の良い染色が達成される。本発明の染色方法では、被染物は減量加工を施しているものも、施していないものも適用可能である。ポリエステル繊維／セルロー繊維混合繊維を染色した場合の後処理は、水洗および必要により、ソ−ピングを行ない、その後フィックス処理するのが好ましい。また、ポリエステル繊維１００％の繊維を染色した際の後処理は、通常の方法により、還元洗浄をすることも可能である。
【００１５】
本発明の染色法においては、染色後に一般に行われている染色物に対する帯電防止加工、柔軟加工等の後処理も常法に準じて実施可能である。
【００１６】
次に本発明の染色助剤について説明する。
本発明の染色助剤は、通常２〜５０重量％の上記式（１）の化合物を含有し、好ましくは前記したようなｐＨ調整剤（好ましくはジエタノールアミン、水酸化ナトリウムまたは炭酸ナトリウム）で染浴のｐＨが８〜１１となるように調整されるアルカリ性水溶液である。又、必要により、金属イオン封鎖剤を含有してもよく、分散染料を用いてポリエステル繊維を均一染色するために一般に使用される分散均染剤などを含有してもよい。そして、本発明の染色助剤を用いて染浴中の上記式（１）の化合物の含有量が上述の範囲となるよう所定量添加し、染色を開始するのが望ましい。
【００１７】
本発明によれば、ポリエステル繊維含有繊維の染色をアルカリ性域で行なった場合でも分散染料の分解が起らずかつ、金属錯塩型直接染料への悪影響もなく、良好に染色できる。
これ等の繊維素材をアルカリ性域で染色を行なった場合には、従来の酸性域での染色に比べて、染色再現性の向上、オリゴマーに起因する種々のトラブルの解消、缶体汚染の低減、均染性の向上、染色物の風合の向上などのメリットを得ることができる。
【００１８】
【実施例】
以下、実施例により、本発明を更に具体的に説明するが、本発明がこれらの実施例のみに限定されるものではない。
【００１９】
実施例１〜６および比較例１
C.I.Disperse Orange 30、C.I.Disperse Blue 291 および、C.I.Disperse Viol-et 93:1 の各原末について各々の原末の含有率を３０％とし、分散剤を用いて通常の方法により分散化処理を行なったものを４：１：２（重量比）で混合して得た分散染料混合物（ブラック品）を被染物に対して２重量％となるように使用し、添加剤として前記式（１）の化合物を表１に記載の量使用し、また、参考例１を除き、重曹０．４ｇ／ｌ、ソーダ灰（無水）０．３ｇ／ｌを添加し、更に塩酸又は苛性ソーダを微量添加して染浴ｐＨを９．５に調整して、ポリエステル織物トロピカルを浴比１：２０、染色温度１３０℃にて６０分間染色を行なった。その後、水洗、８０℃での還元洗浄を行ない染色布を得た。
【００２０】
参考例１
染色布評価の基準として前記式（１）の化合物および、アルカリ物質を使用せず、酢酸０．２ｇ／ｌ、酢酸ナトリウム０．６ｇ／ｌ添加により、ｐＨ５．０（酸性）に調整した以外は、上記と同様にして染色を行なった。
参考例１で得られた染色布を基準として各染色布の染色結果を評価し、表１に示した。なお、染色布の評価方法は次の通りである。
【００２１】
評価方法
色差△Ｅ：染色布の反射率をマクベス社製分光光度計ＣＥ−３１００にて測定し、ＣＩＥ  Ｌ* ａ* ｂ* から、参考例１で得られた染色布に対する総合色差△Ｅを求めた。△Ｅの数値が大きいほど色差が大きいことを表している。
目視判定：参考例１を基準に、目視にて、色相の異なる程度を判定した。
○−△  ：  極く僅かに色相が異なる
△    ：  やや色相が異なる
×    ：  相当色相が異なる
【００２２】
【表１】
0003853017.tif 000004
【００２３】
表１から明らかなように、通常のポリエステル繊維の染色条件であるｐＨ５．０で染色した場合（参考例１）に比べて、初浴ｐＨ９．５で染色した比較例１では分散染料が分解し、著しく色相が異なる結果となっているのに対し、本発明実施例１〜６では初浴ｐＨが９．５であり、かつ、終浴ｐＨが比較例１よりも高いにもかかわらず、分散染料の分解が抑制されて、色相差が小さくなることがわかる。
なお、実施例５、６が最も優秀な結果となっているが、これは、アミノメタンスルホン酸のｐＨ緩衝能が小さく、終浴ｐＨが他の化合物よりも低下した為と考えられる。
【００２４】
実施例７、比較例２，３および参考例２
C.I. Disperse Blue 281原末を原末含有率３０％で分散化した分散染料を被染物に対して２重量％使用し、染浴ｐＨを９．０とした以外は実施例１〜６に示した条件と同様にして、実施例７および比較例３（添加化合物なし、初浴ｐＨ９）、参考例２（添加化合物なし、初浴ｐＨ５．０）を染色布を得た。同時に比較例２として、式（１）の化合物に変えて特公平７−５３９５２で提案されているアミノ酸を含有させ、実施例７と同じ条件にて染色布を得た。
参考例２で得られた染色布を基準として各染色布の染色結果を評価し、表２に示した。
【００２５】
評価方法
色差△Ｅ：参考例２を基準とした以外は、実施例１〜６に示す方法と同様に行った。
表面濃度：染色布の反射率を分光光度計ＣＥ−３１００にて測定し、Ｑトータル値（表面濃度を表す代用値）を算出し、参考例２における値を１００とした場合の相対値で示した。
【００２６】
【表２】
0003853017.tif 000005
【００２７】
表２より、タウリン（実施例７）による分散染料の分解防止効果は、特公平７−５３９５２で提案されているアミノ酸（比較例２）を上回る効果を有することがわかる。
【００２８】
実施例８〜１２
表３に示す化合物（試薬）を所定量秤量し、所定量のイオン交換水を加えて、室温で３０分間攪拌、溶解してそれぞれ本発明の染色助剤１０００ｇを得た。
【００２９】
【表３】
0003853017.tif 000006
Ａ：Ｎ−メチルタウリン（Ｎ−メチルタウリン含有量６５％のナトリウム溶液を塩酸にてｐＨ７に調整して使用した。）
Ｂ：エチレンジアミン四酢酸（金属イオン封鎖剤）
Ｃ：アミノトリメチレンホスホン酸（アミノトリメチレンホスホン酸含有量４０％液（５ナトリウム塩として）を使用。金属イオン封鎖剤）
【００３０】
実施例１３
被染物に対して、０．５重量％のＣ．Ｉ．Ｄｉｒｅｃｔ  Ｙｅｌｌｏｗ  １６４（非含銅型）、０．３３重量％のＣ．Ｉ．Ｄｉｒｅｃｔ  Ｒｅｄ  ８３：１（銅錯塩型）、０．３３重量％のＣ．Ｉ．Ｄｉｒｅｃｔ  Ｂｌｕｅ  ２０１（銅錯塩型）の直接染料及び０．１５重量％のＣ．Ｉ．Ｄｉｓｐｅｒｓｅ  Ｙｅｌｌｏｗ  ６４（原末の含有率を３０％とし、分散剤を用いて通常の方法により分散化処理を行ったもの）、０．２５重量％のＣ．Ｉ．Ｄｉｓｐｅｒｓｅ  Ｒｅｄ  ６０（同）、０．３３重量％のＣ．Ｉ．Ｄｉｓｐｅｒｓｅ  Ｂｌｕｅ  ５６（同）の分散染料、無水硫酸ナトリウム１０ｇ／ｌ、前記実施例１２で得られた染色助剤２ｇ／ｌ、浴比１：１５にて染浴を調製した。この時の染浴ｐＨは９．７であった。この染浴にポリエステル繊維／レ−ヨン繊維（重量比５０／５０）を投入し、１３０℃まで４０分間で昇温し、同温度で６０分間処理した後、９０℃まで降温して同温度で２０分間処理して染色を行った。染色終了後の残浴ｐＨは８．３であった。この後、染色物をアニオン／ノニオン系ソ−ピング剤１ｇ／ｌを含む浴にて４０℃で１５分間のソ−ピング処理を行い、次いで水洗いし、乾燥した。得られた染色物は、ポリエステル繊維側、レ−ヨン繊維側共に通常の染色条件である酸性浴（ｐＨ５）で得られた染色物と同等の濃度、色相を有していた。また、この染色物は均染性が優れ、良好な風合いであった。
【００３１】
参考例３〜７
C.I. Direct Yellow 164（非含銅型）、C.I. Direct Red 83:1（銅錯塩型）、  C.I. Direct Blue   201（銅錯塩型）の直接染料を１：１：１（重量比）で混合した直接染料混合物（ブラウン品）を被染物に対して１．５重量％となるように使用し、無水硫酸ナトリウム１０ｇ／ｌを添加し、参考例７を除き、参考例３，４については本発明の染色助剤（タウリン）を、また参考例５，６については特公平７−１８０９３にて提案されているアミノ酸誘導体（Ｎ−メチルグリシン）をそれぞれ第４表に示す量を添加し、更に全てについて、重曹０．４ｇ／ｌ、ソーダ灰（無水）０．３ｇ／ｌを添加し、その後、塩酸または苛性ソーダを微量添加して染浴ｐＨを９．５に調整した。染浴にレーヨンモスリンを投入し、浴比１：２０、染色温度１３０℃にて６０分間染色を行なった後、９０℃まで降温して同温度で２０分間処理して染色を行なった。その後、水洗して染色布を得た。参考例７で得られた染色布を基準として、各染色布の染色結果を評価し、表４に示した。
【００３２】
評価結果  参考例７を基準とした以外は、実施例１〜６に示す方法と同様に行なった。但し、目視判定の記号は次のことを意味する。
○  ：  同等
△  ：  僅か色相が異なる
×  ：  相当色相が異なる
××  ：  著しく色相が異なる
【００３３】
【表４】
0003853017.tif 000007
【００３４】
表４より、Ｎ−メチルグリシン（参考例５，６）は銅錯塩型直接染料の染着阻害により、色相を著しく変化させるが、タウリン（参考例３，４）は銅錯塩型直接染料に殆んど悪影響を及ぼさないことがわかる。
【００３５】
【発明の効果】
染色浴中に特定の化合物を含有させることにより、従来酸性域で行なわれていたポリエステル繊維の染色をアルカリ性域で実施した場合においても、分散染料の分解を防止し再現性良く染色を行なうことが可能となる。更には、ポリエステル繊維／セルロース繊維混合繊維を分散染料と金属錯塩型直接染料を併用してアルカリ性域で一浴染色した場合においても金属錯塩型直接染料に悪影響を及ぼすことなく、再現性良く染色を行なうことが可能となり、染色工業上極めて価値が高い。