(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
電磁放射線を放射する熱源と、
前記熱源に対向して配置された放射抑制部と、
を備えたエネルギ変換装置であって、
前記放射抑制部は、金属線材の織物または編物から形成されており、前記織物または編物における目の開きは略四角形であって、当該四角形の一辺は０．３８μｍ以上１μｍ以下である、エネルギ変換装置。
【請求項２】
前記線材の直径は２μｍ以下である、請求項１に記載のエネルギ変換装置。
【請求項３】
前記線材は、融点が２０００Ｋよりも高い高融点材料から形成されている、請求項１または２に記載のエネルギ変換装置。
【請求項４】
前記高融点材料は、タングステン、モリブデン、レニウム、タンタル、および、それらの化合物からなる群から選択された少なくとも１種である、請求項３に記載のエネルギ変換装置。
【請求項５】
前記熱源は、タングステンまたはタングステン化合物であって、２０００Ｋ以上の温度で動作する、請求項１から４の何れか一つに記載のエネルギ変換装置。
【請求項６】
前記放射抑制部は、積層された金属線材の織物または編物から構成されている、請求項１から５までの何れか一つに記載のエネルギ変換装置。
【請求項７】
電磁放射線を放射する熱源を用意する工程と、
前記熱源に対向して配置される放射抑制部を用意する工程と、
少なくとも前記熱源が電磁放射線を放射する面の側に前記放射抑制部を配置する工程と、
を含むエネルギ変換装置の製造方法であって、
前記放射抑制部は、金属線材の織物または編物から形成されており、前記織物または編物における目の開きは略四角形であって、当該四角形の一辺は０．３８μｍ以上１μｍ以下である、エネルギ変換装置の製造方法。
【請求項８】
請求項１に記載のエネルギ変換装置と、
前記エネルギ変換装置を大気から遮断する透光性バルブと、
前記エネルギ変換装置に含まれる前記熱源に対して電力を供給する手段と、
を備えた装置。
【請求項９】
照明光源として機能する請求項８に記載の装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、エネルギ変換装置およびその製造方法に関し、特に赤外放射を抑制し、高い発光効率を示すことのできる照明光源に関する。
【背景技術】
【０００２】
人工光源において高い発光効率を達成するための障害となるのは、エネルギを可視光線に変換する際に、可視光線を犠牲にし、人間の目に感ずることのない波長の長い赤外線を多量に放射させていることである。
【０００３】
白熱電球は、安定器が不要で小型軽量であり、また演色性が人工光源中で最高であるという特徴を有している。このため、白熱電球は世界で最も多く利用されている照明光源である。従来、白熱電球の放射効率を高めるために、放射体の動作温度を高め、赤外線領域における放射量の少ない放射体を見つけ出す試みが行なわれてきた。歴史的に見れば、その結果として、放射体は、炭素フィラメント白熱電球から現在のタングステンフィラメントに置き換えられることになった。タングステンからなる放射体を用いることにより、他の材料からなる放射体よりも高温での動作を実現し、それによって赤外線領域における放射量の比率を低減することが可能になった。
【０００４】
しかしながら、このような努力によっても、タングステンフィラメントを利用する現在の白熱電球では可視波長域の放射が全体の１０％程度に過ぎない。それ以外の放射では、主に赤外放射が７０％を占める。また、封入ガスによる熱伝導や対流による熱損失が２０％であり、発光効率は１５ｌｍ／Ｗ程度である。この発光効率は、人工光源のなかで最も低いレベルに属する。白熱電球の上記の性能は、１９３０年代に達成されて以来、飛躍的には改善されていない。
【０００５】
一方、放射体からの赤外放射を画期的に抑制し、ランプの発光効率を飛躍的に向上させる技術が特許文献１などに開示されている。この技術によれば、導波管として機能する微細なキャビティ（マイクロキャビティ）のアレイを放射体の表面に形成することにより、所定波長以上の放射（例えば赤外放射）を抑制し、所定波長の電磁線のみを選択的に放射させる。特許文献１によれば、例えば約１５０ｎｍ間隔で幅約３５０ｎｍ、深さ約７μｍ程度のキャビティが形成され、約波長７００ｎｍよりも長い波長の赤外放射を抑制することが可能となると記載されている。また、特許文献１によれば、２０００Ｋから２１００Ｋの動作温度発光効率が従来の６倍にも向上するとされている。
【０００６】
また、特許文献２は、１本の金属細線をフィラメント素線に巻きつけることにより、赤外線の放射を抑制しようとする技術を開示している。
【特許文献１】特開平０３−１０２７０１号公報
【特許文献２】特開平０４−３４３３８１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
特許文献１に記載されている従来技術における大きな課題の１つは、放射体の表面にナノレベルサイズのキャビティのアレイを形成することが、加工技術の観点から難しいことである。他の課題は、仮に放射体の表面に微細なキャビティのアレイを形成できたとしても、放射体の融点が３０００Ｋよりも高いにもかかわらず、１２００Ｋ程度の動作温度において、数分間の動作時間でキャビティが崩壊してしまうという問題があることである。すなわち、従来の技術によれば、数分間の動作時間で、ランプ発光効率の向上効果が得られなくなる。
【０００８】
一方、特許文献２に記載されている従来技術によれば、高温動作時の熱膨張によって金属細線が延びると、フィラメント素線の周りに巻かれた状態にある金属細線の配列間隔が大きく広がることになるため、所定波長以上の放射を安定的に抑制できないという問題がある。
【０００９】
本発明は、上記課題を解決するためになされたものであり、その主たる目的は、所定波長以上の放射を抑制する手段が高温でも安定して動作可能なエネルギ変換装置を提供することにある。また、本発明の他の目的は、例えば２０００Ｋ以上の動作温度でも、長時間、赤外線抑制効果を維持できる照明光源（白熱電球）を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明のエネルギ変換装置は、電磁放射線を放射する熱源と、前記熱源に対向して配置された放射抑制部とを備えたエネルギ変換装置であって、前記放射抑制部は、金属線材の織物または編物から形成されており、前記織物または編物における目の開きは略四角形であって、当該四角形の一辺は０．３８μｍ以上１μｍ以下である。
【００１２】
好ましい実施形態において、前記線材の直径は２μｍ以下である。
【００１３】
好ましい実施形態において、前記線材は、融点が２０００Ｋよりも高い高融点材料から形成されている。
【００１４】
好ましい実施形態において、前記高融点材料は、タングステン、モリブデン、レニウム、タンタル、および、それらの化合物からなる群から選択された少なくとも１種である。
【００１５】
好ましい実施形態において、前記熱源は、タングステンまたはタングステン化合物であって、２０００Ｋ以上の温度で動作する。
【００１６】
好ましい実施形態において、前記放射抑制部は、積層された金属線材の織物または編物から構成されている。
【００１８】
本発明によるエネルギ変換装置の製造方法は、電磁放射線を放射する熱源を用意する工程と、前記熱源に対向して配置される放射抑制部を用意する工程と、少なくとも前記熱源が電磁放射線を放射する面の側に前記放射抑制部を配置する工程とを含むエネルギ変換装置の製造方法であって、記放射抑制部は、金属線材の織物または編物から形成されており、前記織物または編物における目の開きは略四角形であって、当該四角形の一辺は０．３８μｍ以上１μｍ以下である。
【００２０】
本発明の装置は、上記いずれかのエネルギ変換装置と、前記エネルギ変換装置を大気から遮断する透光性バルブと、前記エネルギ変換装置に含まれる前記熱源に対して電力を供給する手段とを備えている。
【００２１】
好ましい実施形態において、前記装置は照明光源として機能する。
【発明の効果】
【００２３】
本発明によれば、例えば白熱電球のフィラメントとして機能するエネルギ変換装置において、熱源の電磁波の放射面側に所定波長以上の電磁波の放射を抑制する金属線材の織物または編物の放射抑制手段が配置されている。このため、熱源からの赤外放射を長期間抑制することができ、白熱電球においては赤外放射量に対する可視放射量の割合を高めるため高発光効率でかつ実用的な寿命を提供することができる。
【００２４】
また、放射抑制手段が、金属線材の織物または編物からなるメッシュによって構成されているため、熱的に安定である。更に、メッシュの開き目のサイズも温度変化によって著しく変動することがないため、高い放射効率が安定して維持される。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２５】
まず、図１（ａ）から（ｃ）を参照しながら、従来の白熱電球に用いられているタングステンフィラメントの表面に可視光波長程度のサイズを有するキャビティのアレイを形成した場合に、タングステンの融点よりもはるかに低い動作温度でキャビティが崩壊してしまう理由を以下に説明する。図１（ａ）は、マイクロキャビティのアレイが表面に形成された従来のタングステンフィラメントの平面図であり、図１（ｂ）は、その断面図である。
【００２６】
図１（ａ）および（ｂ）に示されるタングステンフィラメント１０の表面にはマイクロキャビティ１２のアレイが形成されている。各マイクロキャビティ１２の内径は、例えば７５０ｎｍであり、その深さは例えば７μｍである。このようなマイクロキャビティが崩壊する主要なメカニズムは、タングステン原子の移動（migration）に起因するものと考えられる。すなわち、現実のタングステンの格子構造は、原子の配列に多数の乱れ（格子欠陥）を有している。この格子欠陥のおかげで、原子や結晶粒は不連続で不規則な配列を示し、乱雑な結合組織を形成している。このような結合組織の一部は、活発に蒸発して飛散するほどの熱エネルギが与えられていない場合であっても、安定構造をとるように活発に流動（拡散または移動）する。例えば、粒界があたかも蝶番のような働きをして結晶粒が流動を起こす。
【００２７】
このような現象は、微細な凹凸の存在する金属表面が高温状態になると、あたかも液体表面が平滑化するように自然に原子が流動するため、結果として、表面の微細な凹凸構造が崩壊して平坦化されることになる。図１（ｃ）は、高温で原子の移動が生じたために、タングステンフィラメント１０の表面に形成されていた凹凸が平坦化した状態を示している。タングステンフフィラメント１０の表面に形成されていたマイクロキャビティ１２は、発明者らの実験によると、予想外に低い温度（例えば、タングステンが殆んど蒸発しない温度）であっても、容易に崩壊し、表面が平滑化されてしまうことがわかっている。
【００２８】
特にマイクロキャビティ１２の寸法が可視光波長程度（ナノ［ｎｍ］オーダー）の場合は、タングステン表面の平滑化が容易に起こる。これは、寸法が可視波長程度のキャビティ自身が、格子欠陥と同レベルの小さな凹凸構造として機能することに起因する可能性がある。
【００２９】
以上の理由により、タングステンなどからなる従来のフィラメントの表面に微小なマイクロキャビティを形成しても、通常の動作温度で実用的な寿命を確保できなかった。
【００３０】
次に、図２（ａ）および（ｂ）を参照して、本発明で用いる放射抑制手段を説明する。図２（ａ）は、本発明における放射抑制手段として機能するメッシュ構造物２０の一例を示す部分斜視図である。図２（ｂ）は、各金属線材２３の内部に存在する金属結晶粒の全体としての配向方向を模式的に示している。
【００３１】
本願発明者の検討によると、可視光の波長オーダの直径を有する極めて細い金属線材２３を用いて作製したメッシュ構造物（woven or knitted metal wire mesh）２０では、仮に個々の金属線材２３の内部に格子欠陥が存在していても、２０００Ｋを超える高温状態でメッシュ構造物２０の形態が殆んど崩れないことが判明した。これは、金属線材２３を構成する原子や結晶粒が高温状態において大きな熱エネルギを得て流動（migrate）したとしても、流動の全体的な方向が、金属線材２３の軸方向（線の長さ方向）に沿うためであると考えられる。その結果、マイクロキャビティとして機能する多数の空隙を形成するように金属線材２３を織ったり（wove）、編んだり（knit）して作製したメッシュ構造２０は、極めて熱的に安定である。これに対して、金属表面に形成した微細な凹凸や、金属箔に形成した微細な孔は、それらのサイズが小さくなるほど、著しく熱に弱くなる。
【００３２】
本発明で用いるメッシュ構造物２０のように熱的な安定性は、金属線材２３の結晶構造によって更に高められると考えられる。すなわち、金属線材２３は、通常、金属材料の延性を利用して１軸方向に延伸するようにして作製される。このような金属の延伸が生じると、結晶粒が図２（ｂ）の矢印方向に沿って配向するため、金属線材２３の熱的安定性が更に高められると考えられる。
【００３３】
本発明は、図２（ａ）に示すようなメッシュ構造物２０を利用して、電磁放射線を放射する放射体（熱源）の特定波長範囲内における放射効率を向上させるため、高温でも実用的に充分な長さの寿命を有する高効率放射体を得ることができる。なお、メッシュ構造物２０は、図２（ａ）に示す形態を有するものに限定されない。図３（ａ）は、図２のメッシュ構造物２０の平面図であるが、図３（ｂ）に示すように金属線材２３を織っても良い。金属線材２３の織る方法、または編む方法には多様な形態があり、本発明の放射抑制手段を作製するために、公知の織り方および編み方を広く用いることが可能である。
【００３４】
メッシュ構造物２０を作製するために金属線材２３を織ったり、編んだりするとき、金属線材２３の延性を利用して金属線材２３を途中で折り曲げる加工動作を繰り返して行なうことになる。このような金属線材２３の加工は、公知の金属メッシュ製造装置を用いて機械的に行なうことが可能である。
【００３５】
以下、図面を参照しながら本発明の実施形態を説明する。なお、本発明は、以下に説明する実施形態に限定されない。
【００３６】
（実施形態１）
まず、図４を参照しながら本発明によるエネルギ変換装置の第１の実施形態を説明する。
【００３７】
図４に示される本実施形態のエネルギ変換装置は、昇温することによって外部へ電磁放射線を放射する熱源（以下、「放射体１」と称する。）と、放射体１の周囲に設けられた放射抑制手段とを備えている。本実施形態の放射抑制手段てして機能する構造物は、タングステン細線を織って作製したメッシュ２である。
【００３８】
放射体１は、通常、白熱電球のフィラメントとして利用され得る材料から好適に作製されるが、本明細書における「放射体」は、一般の白熱電球において発熱し、発光するフィラメントには必ずしも限定されない。ただし、本発明のエネルギ変換装置を照明光源として機能させる場合は、放射体を白熱電球に用いられている公知のフィラメント材料から形成することができる。
【００３９】
なお、放射体１は、与えられたエネルギ（例えば電気的なエネルギ）によって昇温し、そのエネルギを電磁放射線に変換して外部へ放射する機能を有している。
【００４０】
本実施形態のエネルギ変換装置は、以下に詳しく説明するメッシュ２を放射抑制手段として備えるため、予め設定された所定の波長よりも長い波長の放射を抑制する機能を有している。このため、所定の波長以下の放射効率が向上する。
【００４１】
なお、本実施形態のメッシュ２は、図４に示すように放射体１の周囲を取り囲むように配置されているが、放射体１の周りを完全に覆う必要は無く、放射体１の表面のうち、利用されるべき電磁波を放射する部分に対向するように配置されていてもよい。例えば、一面が鏡面仕上げされた板状の放射体１を用いる場合、メッシュ２は放射体１の他面に対向するように配置されていればよい。
【００４２】
放射体１は、例えば、一般の白熱電球の構成部品である２本のステム線と電気的に接続され、それらから電気エネルギの供給を受け取る。照明光源として利用されるとき、放射体１およびメッシュ２は、透光性バルブの内部に配置され、大気（酸化性雰囲気）から遮断される。放射体１は、口金およびステム線（電流供給手段）を介して外部から電力の供給を受け、ジュール熱を発して昇温・発光する。本実施形態における放射体１は、好適には２０００Ｋ以上の温度で動作する。放射体は、タングステンから形成されていることが好ましいが、タングステン化合物、または、他の高融点金属から形成されていてもよい。更に、放射体の形状は、図示されているものに限定されず、白熱電球に用いられるコイル状に巻かれたフィラメント構造を有していてもよい。
【００４３】
本実施形態で使用するメッシュ２は、図５に示されるように、タングステン線３の織物である。本実施形態におけるタングステン線３の直径は約３９０ｎｍであり、略四角形の目の開き（openings）の一辺の寸法（aperture size）Ａは約３９０ｎｍである。メッシュ２における目の開き部分が、その寸法Ａの２倍のカットオフ波長７８０ｎｍの導波管（マイクロキャビティ）として機能する。
【００４４】
なお、温度２０００Ｋでのタングステンの電気抵抗値を５９．１μΩ・ｃｍとすると、波長７８０ｎｍにおけるタングステンの表皮厚さは１９７ｎｍである。一方、メッシュ２におけるタングステン線３の線径は３９０ｎｍであるため、隣り合う複数の目の開きが相互に結合して、より大きなカットオフ波長を有する導波管として機能することはない。この意味で、メッシュ２の目の開きは、それぞれが、マイクロキャビティとして機能するといえる。
【００４５】
本実施形態では、このような構成を有するメッシュ２を放射体１の近傍に配置しているため、放射体１からメッシュ２に向けられた波長７８０ｎｍより長い波長の赤外放射はメッシュ２で反射されることになる。これは、メッシュ２の目の開き（導波管）が、目の開きの大きさに対応する波長よりも大きな波長の放射モードを通さないためである。その結果、７８０ｎｍよりも長い波長の放射（フォトン）は、メッシュ２におけるタングステン線３からのみ放射されることになる。本実施形態では、メッシュ２の開き目の開口率が２５％であるので、上記フォトンの放射率は実質的に７５％に低下する。故に、可視光放射に対する赤外放射の割合が低下し、可視光放射効率が改善される。
【００４６】
前述のように、放射体１の表面にマイクロキャビティ（導波管）として機能する微細な凹部を形成した場合は、タングステンの融点よりも充分に低い温度でキャビティが崩壊するという問題があったが、本実施形態のメッシュ２を用いた場合は、そのような問題を回避して、高温で長期間の安定した動作を確保することができる。
【００４７】
前述したように、極めて細い線材においては、例え格子欠陥が存在し、したがって高温状態において安定構造となるように原子や結晶粒が流動を起こしても、その流動は、細線の長軸方向に沿って生じるため、細線自身が崩壊し、消滅することはない。このため、メッシュ２は、２０００Ｋ以上の高温でも、長時間、正常に動作し続けることができる。
【００４８】
このように本実施形態によれば、熱放射体の表面にマイクロキャビティを形成した場合（図１参照）に比べ、より高い動作温度が保証される。その結果、利用される放射のピーク波長は、ウィーンの変位則に基づいて定まるピーク波長よりも短くなり、可視域に近づく。このような放射特性を示すエネルギ変換装置は、照明光源として、より高い発光効率を期待することができ、従来の白熱電球を代替し得る。
【００４９】
なお、タングステン線３から形成したメッシュ２が示す高い耐熱性により、メッシュ２は高温で動作している放射体１の近傍にも配置することができる。
【００５０】
本実施形態のメッシュ２を放射体１の近傍に、例えば放射体１から１μｍ以下の間隔で配置した場合、メッシュ２の開き目を通じて放射体１を見ると、放射体１は黒体として観察される。したがって、メッシュ２の開き目の働きにより、開き目からの赤外線放射が抑制されると、メッシュ２の開き目からの赤外線よりも波長の短い領域の放射率が増加することになる。すなわち、メッシュ２の開き目を通過してくる可視光線の放射量が増加し、可視光線の発光効率が向上する。このため、メッシュ２の一部または全体が放射体１と接していてもかまわない。
【００５１】
以上、説明してきたように、本実施形態で使用するメッシュ２は、１本または複数本の金属線材の編物または織物であるため、特許文献２に開示されている細線を巻いた構造に比べて、開口部のサイズが温度によって変動しにくい利点がある。
【００５２】
なお、メッシュ２の目の開きの一辺の寸法Ａは１μｍ以下であることが好ましい。カットオフ波長が寸法Ａの２倍である２μｍを超えると、メッシュを通過し得る赤外放射の割合が増加する。
【００５３】
メッシュ２が放射体１の近傍に配置され、メッシュ２の開き目が黒体となって機能する場合、カットオフ波長よりも短い波長の全波長領域における放射率が黒体レベル（放射率＝約１）になる。この場合、一般のタングステンの赤外線領域の放射率は、波長１．５μｍまで（以下、「短波長領域」と称する。）で０．４であり、波長１．５μｍ以上（以下、「長波長領域」と称する。）では、０．２である。このため、これらの両領域で黒体レベルの放射率（＝１）が達成されると、短波長領域における放射率の増加割合よりも長波長領域における放射率の増加割合が高くなる。すると、可視放射量に対する赤外放射量がかえって増加してしまうため、メッシュ２を設けない場合よりも、発光効率が低下してしまうことになる。このことは、ウィーンの変位則によると、温度２０００Ｋでは黒体放射の最大値が波長１５００ｎｍ付近に位置することからも推測できる。なお、下限は可視光線領域の光を通過させる必要から、３８０ｎｍ程度である。
【００５４】
一方、金属線材の直径は２μｍ以下であることが好ましい。このような大きさの直径（線径）を有する線材を用いて目の開きの寸法が１μｍのメッシュを作製すると、その目の開きの開口率は１０％となり、実用的な効率向上が得られる。
【００５５】
線材の直径は７８０ｎｍ以下であることが更に好ましい。線材の直径は７８０ｎｍ以下であると、波長７８０ｎｍ以上のフォトン自身が線材に吸収／放射されにくくなることが期待される。その結果、線材から発せられる赤外放射量が低下するため、メッシュ２による可視放射量に対する赤外放射量の割合が低下し、発光効率がさらに向上すると期待される。
【００５６】
線材の直径の下限は、線材に用いる金属材料の表皮厚さ程度に設定される。タングステンの場合、波長７８０ｎｍに対する表皮厚さが約１９７ｎｍであるので、線材は１９７ｎｍ程度以上の直径を有していることが好ましい。
【００５７】
なお、線材の材料は、タングステンに限られず、モリブデン、レニウム、タンタル、または、それらの化合物であってもよい。
【００５８】
本発明によるエネルギ変換装置を、人間の目で感じることのできる光を発する照明光源として利用する場合、メッシュに用いる線材は、２０００Ｋ以上の融点を有し、２０００Ｋ以上の温度で安定した動作の可能な高融点材料から形成されることが望ましい。照明光源の光色が不自然に赤みの強い光色とならないようにするには、４００ｎｍ程度の短い波長の放射が適当な割合で含まれることが必要であり、そのためには、熱放射体の動作温度が２０００Ｋ以上であることが好ましいからである。
【００５９】
放射抑制手段として機能するメッシュは織物であってもよいし、編物であってもよい。編物は、織物に比べて、ほどけにくく、形状維持性に優れている。
【００６０】
金属線材の断面形状は、略円形であってもよいし、略四角形であってもよい。導波管として機能する開口部を規定する面（導波管の内壁面）は、線材の外周面の一部によって構成される。このため、線材の断面形状が略四角形であるときは、線材のうち、メッシュの開き目を規定する領域が平面形状を有するようにメッシュを構成できる。線材のうち、導波管の内壁面として機能する部分の面積は、線材の断面形状が円形の場合より、略四角形の場合が大きくなる。
【００６１】
導波管の内壁面として機能する線材の４つの側面部分は、それぞれ、対向する側面部分に対して略平行な関係を有しているため、放射体の表面から見たメッシュ開口部の立体角が相対的に小さくなる。これに対し、線材の断面形状が円形であるときは、放射体の表面から見たメッシュ開口部の立体角が相対的に大きくなる。このため、線材の断面形状が円形の場合より、略四角形の場合の方が、開口部からの放射漏れを小さくすることができる。
【００６２】
（実施形態２）
次に、図６を参照しながら本発明によるエネルギ変換装置の第２の実施形態を説明する。
【００６３】
図６に示す実施形態では、放射抑制手段が複数のメッシュ２の積層体から構成されている。各メッシュ２の構成は、実施形態１について説明した通りである。本実施形態では、積層される各メッシュ２の目の開きの位置が相互に整合するようにメッシュ２を積層することにより、導波管（マイクロキャビティ）として機能する目の開きの深さ（導波路長）を実質的に大きくすることができる。その結果、積層されたメッシュ２が放射体１から少し離れて配置されても、メッシュ２の開き目の深さがメッシュ２の開き目の寸法の１．５以上であれば、メッシュ２の開き目からの可視放射率が黒体レベルにアップするため、発光効率が増加すると考えられる。
【産業上の利用可能性】
【００６４】
本発明のエネルギ変換装置は、例えば白熱電球のフィラメント部分に適用され、一般家庭はもちろんのこと、店舗や自動車の前照灯等の用途に応用される。また、必要な波長範囲内における放射効率が高まり、無駄が省かれるため、省エネルギに寄与し、地球環境保全にも役立つ。
【図面の簡単な説明】
【００６５】
【図１】（ａ）は、マイクロキャビティのアレイが形成された従来のタングステンフィラメントの上面図であり、（ｂ）は、その断面図であり、（ｃ）は、マイクロキャビティが崩壊した後のタングステンフィラメントを示す断面図である。
【図２】（ａ）は、本発明のエネルギ変換装置が備える放射抑制手段の一例を示す部分拡大斜視図であり、（ｂ）は、金属線材２３における結晶粒の向きを示す模式図である。
【図３】（ａ）および（ｂ）は、本発明のエネルギ変換装置が備える放射抑制手段（メッシュ）の構成例を示す図である。
【図４】本発明によるエネルギ変換装置の第１の実施形態を示す図である。
【図５】第１の実施形態における放射抑制手段（メッシュ）の拡大図である。
【図６】本発明によるエネルギ変換装置の第２の実施形態を示す図である。
【符号の説明】
【００６６】
１    放射体
２    メッシュ（織物）
３    タングステン線
１０    タングステンフィラメント
１２    マイクロキャビティ
２０    メッシュ構造物
２３    金属線材
２５    空隙（メッシュの目の開き）
【図１】
0003862739.tif 000002
【図２】
0003862739.tif 000003
【図３】
0003862739.tif 000004
【図４】
0003862739.tif 000005
【図５】
0003862739.tif 000006
【図６】
0003862739.tif 000007