(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
給水通路から供給される水を加熱して給湯通路へ送出する給湯熱交換器と、浴槽湯水の追い焚き循環通路に組み込まれ追い焚き循環通路を循環する循環湯水の追い焚きを行う追い焚き熱交換器と、追い焚き循環通路に配設され湯水温度を検出する追い焚き循環通路温度センサと、追い焚き循環通路又は追い焚き循環通路に連通する連通通路に配設され浴槽の湯水の水位を水圧により検出する水位センサとを備え、上記給湯熱交換器と追い焚き熱交換器は一体化され、この一体化された給湯熱交換器と追い焚き熱交換器を加熱する共通のバーナーが設けられ、予め定められたタイミングで上記水位センサによる水位検出動作が行われる一缶二水路タイプの風呂給湯器において、一缶二水路風呂給湯器が追い焚き運転を行わず給湯運転だけを行う給湯単独運転を行っているか否かを監視する給湯単独運転監視部と；給湯単独運転の停止後に水位センサの配設位置の水温を直接的に検出した直接検出値あるいは水位センサの配設位置の水温を推定検出した推定検出値が予め定めたしきい値に達するまで、又は、上記しきい値に達してから予め定めた余裕期間が経過するまで水位センサによる水位検出動作を停止させる水位検出停止部と；を設けたことを特徴とする一缶二水路風呂給湯器。
【請求項２】
給水通路から供給される水を加熱して給湯通路へ送出する給湯熱交換器と、浴槽湯水の追い焚き循環通路に組み込まれ追い焚き循環通路を循環する循環湯水の追い焚きを行う追い焚き熱交換器と、追い焚き循環通路又は追い焚き循環通路に連通する連通通路に配設され浴槽の湯水の水位を水圧により検出する水位センサとを備え、上記給湯熱交換器と追い焚き熱交換器は一体化され、この一体化された給湯熱交換器と追い焚き熱交換器を加熱する共通のバーナーと、該バーナーへの給排気を行う燃焼ファンとが設けられ、予め定められたタイミングで上記水位センサによる水位検出動作が行われる一缶二水路タイプの風呂給湯器において、一缶二水路風呂給湯器が追い焚き運転を行わず給湯運転だけを行う給湯単独運転を行っているか否かを監視する給湯単独運転監視部と；給湯単独運転の停止後に燃焼ファンを継続駆動させて追い焚き熱交換器を冷却するファン駆動部と；給湯単独運転の停止後に水位センサの配設位置の水温を直接的に検出した直接検出値あるいは水位センサの配設位置の水温を推定検出した推定検出値が予め定めたしきい値に達するまで、又は、上記しきい値に達してから予め定めた余裕期間が経過するまで水位センサによる水位検出動作を停止させる水位検出停止部と；を設けたことを特徴とする一缶二水路風呂給湯器。
【請求項３】
水位センサの配設位置の水温を直接的に検出する手段は追い焚き循環通路温度センサによって構成され、水位センサの配設位置の水温を推定検出する手段は、給湯単独運転が行われている給湯単独運転時間と、給湯単独運転の燃焼運転情報とを少なくともパラメータにして求められる追い焚き熱交換器の保有熱量に基づき水位センサの配設位置の水温を推定検出する保有熱量検出手段、あるいは、一缶二水路風呂給湯器の給気温に基づき水位センサの配設位置の水温を推定検出する給気温検出手段、あるいは、上記追い焚き熱交換器の保有熱量と給気温を組み合わせて水位センサの配設位置の水温を推定検出する保有熱量・給気温検出手段のうちのいずれか１つの手段により構成されていることを特徴とする請求項１又は請求項２記載の一缶二水路風呂給湯器。
【請求項４】
給水通路から供給される水を加熱して給湯通路へ送出する給湯熱交換器と、浴槽湯水の追い焚き循環通路に組み込まれ追い焚き循環通路を循環する循環湯水の追い焚きを行う追い焚き熱交換器と、追い焚き循環通路又は追い焚き循環通路に連通する連通通路に配設され浴槽の湯水の水位を水圧により検出する水位センサとを備え、上記給湯熱交換器と追い焚き熱交換器は一体化され、この一体化された給湯熱交換器と追い焚き熱交換器を加熱する共通のバーナーと、該バーナーへの給排気を行う燃焼ファンとが設けられ、予め定められたタイミングで上記水位センサによる水位検出動作が行われる一缶二水路タイプの風呂給湯器において、一缶二水路風呂給湯器が追い焚き運転を行わず給湯運転だけを行う給湯単独運転を行っているか否かを監視する給湯単独運転監視部と；給湯単独運転の停止後に予め定めたファン駆動延長時間を経過するまで燃焼ファンを継続駆動させるファン駆動部と；給湯単独運転の停止後に燃焼ファンの駆動が停止されるまで、又は、停止されてから予め定めた余裕期間を経過するまで水位センサによる水位検出動作を停止させる水位検出停止部と；を設けたことを特徴とする一缶二水路風呂給湯器。
【請求項５】
一缶二水路風呂給湯器の給気温を検出する給気温センサが設けられており、給気温センサが検出する給気温に基づいてファン駆動延長時間を設定するファン駆動延長時間データが与えられ、上記給気温センサが検出する給気温に応じてファン駆動延長時間を可変設定する延長時間設定部を設けたことを特徴とする請求項４記載の一缶二水路風呂給湯器。
【請求項６】
一缶二水路風呂給湯器が給湯単独運転を行っている時間を計測する時間計測手段と；少なくとも給湯単独運転の燃焼熱量情報と給湯単独運転時間をパラメータとして給湯単独運転によるバーナーの燃焼熱により追い焚き熱交換器に与えられる追い焚き熱交換器の保有熱量を求める保有熱量データが与えられ、該保有熱量データを求めるための前記給湯単独運転時のパラメータ情報を取り込んで前記保有熱量データから追い焚き熱交換器の保有熱量を求め、該保有熱量に応じたファン駆動延長時間を可変設定する延長時間設定部を設けたことを特徴とする請求項４記載の一缶二水路風呂給湯器。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、給湯熱交換器と追い焚き熱交換器が一体化され、その一体化した熱交換器を共通のバーナーで加熱する一缶二水路風呂給湯器に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
図７には出願人らが開発している一缶二水路風呂給湯器のシステム構成例が示されている。同図において、この一缶二水路風呂給湯器（器具）は燃焼室１を有し、この燃焼室１にはバーナー２が配設され、このバーナー２の上方には給湯熱交換器３と追い焚き熱交換器４が設けられている。これら給湯熱交換器３と追い焚き熱交換器４は一体化されて配設されている。すなわち、複数の共通のフィンプレート５に給湯側の管路を貫通装着して給湯熱交換器３と成し、同じくフィンプレート５に追い焚き側の管路を貫通装着して風呂熱交換器４と成しており、上記バーナー２は給湯熱交換器３と追い焚き熱交換器４を共に加熱する構成になっている。
【０００３】
上記バーナー２の下方側の燃焼室１は給気通路６に連通され、この給気通路６には燃焼ファン７が組み込まれており、燃焼ファン７の回転駆動により外部から給気通路６を介してバーナー２へ空気が送り込まれると共に、バーナー２の燃焼により生じた排気ガスがバーナー２の上方の燃焼室１に連通する排気通路９から外部へ排出される。
【０００４】
上記バーナー２のガス導入口にはガスノズル１９が対向配設され、このガスノズル１９には燃料ガスを導入するためのガス供給通路８が接続されており、このガス供給通路８により導かれた燃料ガスはガスノズル１９を介してバーナー２に供給される。また、上記ガス供給通路８には通路の開閉を行う電磁弁１０，１１ａ，１１ｂと、ガスの供給量を開弁量により制御する比例弁１２とが介設されている。
【０００５】
前記給湯熱交換器３の入側には給水通路１３の一端側が接続され、給湯熱交換器３の出側には給湯通路１４の一端側が接続されており、上記給水通路１３の他端側は外部配管を介して水供給源に接続され、前記給湯通路１４の他端側は外部配管を介して台所等の所望の給湯場所に導かれている。また、上記給湯熱交換器３の入側の給水通路１３と出側の給湯通路１４を短絡する常時バイパス通路１５とバイパス通路１６が設けられており、上記バイパス通路１６には通路の開閉を行う電磁弁１７が介設されている。
【０００６】
前記追い焚き熱交換器４の入側には管路１８の一端側が接続され、この管路１８の他端側は循環ポンプ２０の吐出口に接続されており、循環ポンプ２０の吸入口には戻り管２１の一端側が接続され、戻り管２１の他端側は浴槽２２に連接されている。また、追い焚き熱交換器４の出側には管路２３の一端側が接続されており、この管路２３の他端側は前記浴槽２２に連接されている。上記戻り管２１と管路１８と追い焚き熱交換器４と管路２３により追い焚き循環通路２４が構成される。
【０００７】
上記追い焚き循環通路２４の管路１８と前記給湯通路１４は湯張り通路２５により連通されており、この湯張り通路２５には通路の開閉を制御する注湯制御弁２６と、浴槽２２の水位を水圧により検出する水位センサ２８とが設けられている。
【０００８】
なお、図中に示す３０は燃焼室１内の風量を検出する風量センサであり、３１は給水通路１３に設けられて給水の流量を検出する水量センサであり、３２は給水通路１３の水の温度を検出する入水温度センサであり、３４は給湯通路１４に設けられて給湯の流量を制御する流量制御弁であり、３５は給湯通路１４に設けられて給湯が行われていることを水流により検出する給湯確認スイッチであり、３６は追い焚き循環通路２４の水流を検出する水流センサであり、３７は追い焚き循環通路２４の湯水を浴槽湯水の温度（風呂温度）として検出する追い焚き循環通路温度センサである風呂温度センサであり、３８は給湯熱交換器３で作り出された湯の温度を検出する出湯温度センサである。
【０００９】
この一缶二水路風呂給湯器には制御装置４０が設けられており、この制御装置４０にはリモコン４１が接続されている。このリモコン４１には給湯温度を設定するための給湯温度設定手段や、浴槽２２の風呂の温度を設定する風呂温度設定手段や、浴槽２２の湯水の水位を設定する風呂水位設定手段や、浴槽２２の湯張りから保温に至るまでの一連の風呂の自動運転を開始させるための自動運転ボタン等が設けられている。
【００１０】
上記制御装置４０は各種センサのセンサ出力信号やリモコン４１の情報を取り込み、予め与えられているシーケンスプログラムに従って、給湯運転や、風呂の自動運転等の各種の運転モードの動作を次のように制御する。
【００１１】
例えば、台所等に導かれた給湯通路の水栓が開けられ、水供給源から給水通路１３に水が流れ込んで水量センサ３１が給水通路１３の通水を検出すると、器具は給湯モードの運転を開始する。まず、燃焼ファン７の回転駆動を開始させ、電磁弁１１ａ，１１ｂの両方又はどちらか一方と電磁弁１０を開動作させガス供給通路８を通してバーナー２に燃料ガスを供給し、図示されていない点着火手段によりバーナー２の点着火を行い燃焼を開始させる。
【００１２】
そして、給湯湯温がリモコン４１に設定されている給湯設定湯温となるように比例弁１２の開弁量を制御して（バーナー２への供給ガス量を制御して）バーナー２の燃焼熱量を制御し、給湯熱交換器３の通水をバーナー２の燃焼火炎により加熱して設定温度の湯を作り出し、この湯を給湯通路１４を通して給湯場所に供給する。
【００１３】
湯の使用が終了して水栓が閉められると、給湯熱交換器３への通水が停止し、水量センサ３１が給水通路１３の通水を検知しなくなったときに、電磁弁１０を閉じてバーナー２の燃焼を停止させる。その後、燃焼室１内の排気ガスの排出がほぼ終了するポストパージ期間（例えば、５分間）が経過したときに、燃焼ファン７の回転駆動を停止して給湯モードの運転を終了し次の給湯に備える。
【００１４】
また、リモコン４１の自動運転ボタンにより風呂の自動運転が指令されると、図８のフローチャートのステップ１０１に示すように、まず、湯張りモードの動作が開始される。例えば、注湯制御弁２６を開弁し、この注湯制御弁２６の開弁動作により水供給源から給水通路１３に水が流れ込み水量センサ３１が給水通路１３の通水を検知すると、上記給湯運転と同様にバーナー２の燃焼を開始させる。
【００１５】
このバーナー２の燃焼火炎により給湯熱交換器３で作り出された湯は給湯通路１４と湯張り通路２５を順に介して追い焚き循環通路２４に送り込まれ、追い焚き循環通路２４に流れ込んだ湯は戻り管２１を通る経路と追い焚き熱交換器４を通る経路との２経路で浴槽２２に落とし込まれる。水位センサ２８が検出する浴槽２２の水位がリモコン４１に設定されている設定水位に達したときに、注湯制御弁２６を閉じ、電磁弁１０を閉じてバーナー２の燃焼を停止させ、湯張りモードの動作を終了する。
【００１６】
この湯張りモードの動作終了後に、図８のステップ１０２に示すように、循環ポンプ２０を駆動させ、浴槽２２の湯水を追い焚き循環通路２４を通して循環させて浴槽２２の湯水を撹拌させ、ステップ１０３で、風呂温度センサ３７により浴槽２２の風呂温度を検出し、ステップ１０４で、検出した風呂温度Ｔhが風呂 の設定温度Ｔsよりも低いか否かを判断し、風呂温度Ｔhが設定温度Ｔs よりも低いと判断したときには、ステップ１１０に進み、追い焚きモードの動作を開始する。
【００１７】
例えば、循環ポンプ２０の駆動を引き続き行って、浴槽２２内の湯水を追い焚き循環通路２４を通して循環させると共に、バーナー２の燃焼を開始させ、バーナー２の燃焼火炎により、追い焚き熱交換器４で上記循環湯水を加熱して追い焚きを行う。風呂温度センサ３７により検出される風呂温度Ｔhが設定温度Ｔsに達したと前記ステップ１０４で判断したときには、バーナー２の燃焼を停止させ、追い焚きモードの動作を終了する。
【００１８】
そして、ステップ１０５に示すように、循環ポンプ２０を停止させると共に、制御装置４０に内蔵されているタイマによる時間計測をスタートさせ、保温モードの動作を開始する。
【００１９】
例えば、ステップ１０６に示すように、上記タイマの計測時間ｔcが予め定め られた設定時間ｔs（例えば、３０分）に達したか否かを判断する。上記計測時 間ｔcが設定時間ｔsに達したと判断したときには、上記ステップ１０２からステップ１０５までの動作を行い、風呂の温度Ｔhが設定温度Ｔsよりも低下している場合には追い焚きを行って風呂の温度Ｔhを設定温度Ｔsに保つことができる。
【００２０】
また、前記ステップ１０６でタイマの計測時間ｔcが設定時間ｔsに達していないと判断される期間には、ステップ１０７，１０８，１０９に示す保水モードの動作を行う。
【００２１】
まず、ステップ１０７で、水位センサ２８が検出するセンサ出力を検出する。上記水位センサ２８は湯張り通路２５内の湯水の水圧を浴槽２２の水圧として検出し、その浴槽水位の水圧をセンサ出力として出力するものである。前記制御装置４０には水位センサ２８が検出するセンサ出力（Ｐ）と、浴槽２２の水量（Ｑ）との関係を表す図９の実線Ａに示すようなＰ−Ｑデータが予め求め与えられており、前記水位センサ２８のセンサ出力を上記Ｐ−Ｑデータに参照して浴槽２２の水位を検出する。
【００２２】
そして、ステップ１０８で、上記検出された浴槽２２の水位Ｐkが設定水位Ｐsよりも低下しているか否かを判断し、浴槽２２の水位Ｐkが設定水位Ｐsよりも低下していないと判断したときには前記水位センサ２８による水位検出動作を前記ステップ１０６以降の動作により繰り返し行い、また、浴槽２２の水位Ｐkが入 浴者による湯の使用等により設定水位Ｐsよりも低下していると判断したときに は、ステップ１０９で、湯張りの動作を開始して、浴槽２２への注湯を行い、浴槽２２の水位Ｐkを設定水位Ｐsまで上昇させる。
【００２３】
上記保水モードの動作は前記タイマの計測時間ｔcが設定時間ｔsになるまで、繰り返し行われる。
【００２４】
上記保水動作を含む保温モードの動作は、予め定められている期間（例えば、風呂が沸き上がってから４時間の間）に渡り行われる。
【００２５】
前記の如く、一缶二水路風呂給湯器は、一体化された給湯熱交換器３と追い焚き熱交換器４を共通のバーナー２を用いて加熱する方式であるので、別体に設けられた給湯熱交換器と追い焚き熱交換器をそれぞれ別個のバーナーを用いて燃焼加熱する方式に比べて、装置構成の簡易化が図れ、これに伴い、装置の小型化とコストの低減を図れることになる。
【００２６】
【発明が解決しようとする課題】
ところで、一缶二水路風呂給湯器が追い焚き運転を行わず給湯のみの給湯単独運転を行うと、給湯単独運転直後等には次のような理由により正確な浴槽２２の水位を得ることができないことが出願人らの実験によりわかった。
【００２７】
上記給湯単独運転時には追い焚き熱交換器４内に湯水が滞留している状態にあり、給湯運転のためにバーナー２を燃焼させると、バーナー２の燃焼火炎によって給湯熱交換器３だけでなく追い焚き熱交換器４も加熱されるので、上記追い焚き熱交換器４内の滞留湯水は加熱される。このため、追い焚き熱交換器４内の滞留湯水の温度が上昇し沸騰状態になる。
【００２８】
上記追い焚き熱交換器４内の高温加熱された湯水は対流現象により追い焚き熱交換器４の入側の管路１８と出側の管路２３の両側へ流れ出て、この追い焚き熱交換器４から流れ出た高温の湯水の熱により追い焚き循環通路２４や該追い焚き循環通路２４に連通する連通通路である湯張り通路２５内の湯水の温度が、例えば、７０〜８０℃と、かなり高温まで上昇する。
【００２９】
このように、湯張り通路２５内の湯水温度が高温に上昇することにより、水位センサ２８の予め定められている保証温度範囲（正確な水位検出が保証されている水温範囲（例えば、５〜４８℃））を越えてしまうので、水位センサ２８が正確な水圧を検出することができなくなり、図１０の（ｂ）に示すように、水位センサ２８のセンサ出力が、浴槽２２の水位が変化していないのにも拘らず、大きな温度依存性をもって上昇する方向に又は下降する方向にシフトしてしまう。
【００３０】
その上、上記の如く、追い焚き熱交換器４内の高温加熱された湯水が追い焚き熱交換器４の入側の管路１８と出側の管路２３の両側へ流れ出ると共に、管路１８と管路２３の両側から追い焚き熱交換器４内にぬるめの湯水が流れ込む対流が生じるので、この湯水の対流により追い焚き循環通路２４および湯張り通路２５内の湯水に不規則な振動が生じ、この湯張り通路２５内の湯水の不規則な振動により、図１０の（ｂ）に示すように、水位センサ２８のセンサ出力が不規則に振動する。
【００３１】
上記のように、給湯単独運転時に追い焚き熱交換器４内の湯水が高温加熱されることにより、湯張り通路２５内の湯水の温度上昇と不規則振動が相乗的に関与して水位センサ２８のセンサ出力が不規則に変動し、この水位センサ２８のセンサ出力に基づいて浴槽２２の水位を正確に検出することは困難である。
【００３２】
上記のように、給湯単独運転により浴槽２２の水位を正確に検出することが困難となり、例えば、自動運転の保温モードの運転中に給湯割り込みが行われて給湯単独運転が行われると、水位センサ２８の出力が上昇シフトする場合には浴槽２２の水位よりも高めの水位が検出され、浴槽２２の水位が設定水位よりも低下しているのに保水動作が行われないというような誤動作が生じてしまう場合がある。また、水位センサ２８の出力が下降シフトする場合には浴槽２２の水位よりも低めの水位が検出され、浴槽２２の水位が設定水位よりも低下していないのに保水動作が行われてしまう場合がある。
【００３３】
本発明は、上記課題を解決するためになされたものであり、その目的は、給湯単独運転に起因した水位センサ出力の不規則変動により器具が誤動作するのを防止することができる一缶二水路風呂給湯器を提供することにある。
【００３４】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するためにこの発明は次のような構成をもって前記課題を解決する手段としている。すなわち、第１の発明は、給水通路から供給される水を加熱して給湯通路へ送出する給湯熱交換器と、浴槽湯水の追い焚き循環通路に組み込まれ追い焚き循環通路を循環する循環湯水の追い焚きを行う追い焚き熱交換器と、追い焚き循環通路に配設され湯水温度を検出する追い焚き循環通路温度センサと、追い焚き循環通路又は追い焚き循環通路に連通する連通通路に配設され浴槽の湯水の水位を水圧により検出する水位センサとを備え、上記給湯熱交換器と追い焚き熱交換器は一体化され、この一体化された給湯熱交換器と追い焚き熱交換器を加熱する共通のバーナーが設けられ、予め定められたタイミングで上記水位センサによる水位検出動作が行われる一缶二水路タイプの風呂給湯器において、一缶二水路風呂給湯器が追い焚き運転を行わず給湯運転だけを行う給湯単独運転を行っているか否かを監視する給湯単独運転監視部と；給湯単独運転の停止後に水位センサの配設位置の水温を直接的に検出した直接検出値あるいは水位センサの配設位置の水温を推定検出した推定検出値が予め定めたしきい値に達するまで、又は、上記しきい値に達してから予め定めた余裕期間が経過するまで水位センサによる水位検出動作を停止させる水位検出停止部と；を設けた構成をもって前記課題を解決する手段としている。
【００３５】
第２の発明は、給水通路から供給される水を加熱して給湯通路へ送出する給湯熱交換器と、浴槽湯水の追い焚き循環通路に組み込まれ追い焚き循環通路を循環する循環湯水の追い焚きを行う追い焚き熱交換器と、追い焚き循環通路又は追い焚き循環通路に連通する連通通路に配設され浴槽の湯水の水位を水圧により検出する水位センサとを備え、上記給湯熱交換器と追い焚き熱交換器は一体化され、この一体化された給湯熱交換器と追い焚き熱交換器を加熱する共通のバーナーと、該バーナーへの給排気を行う燃焼ファンとが設けられ、予め定められたタイミングで上記水位センサによる水位検出動作が行われる一缶二水路タイプの風呂給湯器において、一缶二水路風呂給湯器が追い焚き運転を行わず給湯運転だけを行う給湯単独運転を行っているか否かを監視する給湯単独運転監視部と；給湯単独運転の停止後に燃焼ファンを継続駆動させて追い焚き熱交換器を冷却するファン駆動部と；給湯単独運転の停止後に水位センサの配設位置の水温を直接的に検出した直接検出値あるいは水位センサの配設位置の水温を推定検出した推定検出値が予め定めたしきい値に達するまで、又は、上記しきい値に達してから予め定めた余裕期間が経過するまで水位センサによる水位検出動作を停止させる水位検出停止部と；を設けた構成をもって前記課題を解決する手段としている。
【００３６】
第３の発明は、上記第１又は第２の発明を構成する水位センサの配設位置の水温を直接的に検出する手段は追い焚き循環通路温度センサによって構成され、水位センサの配設位置の水温を推定検出する手段は、給湯単独運転が行われている給湯単独運転時間と、給湯単独運転の燃焼運転情報とを少なくともパラメータにして求められる追い焚き熱交換器の保有熱量に基づき水位センサの配設位置の水温を推定検出する保有熱量検出手段、あるいは、一缶二水路風呂給湯器の給気温に基づき水位センサの配設位置の水温を推定検出する給気温検出手段、あるいは、上記追い焚き熱交換器の保有熱量と給気温を組み合わせて水位センサの配設位置の水温を推定検出する保有熱量・給気温検出手段のうちのいずれか１つの手段により構成されている構成をもって前記課題を解決する手段としている。
【００３７】
第４の発明は、給水通路から供給される水を加熱して給湯通路へ送出する給湯熱交換器と、浴槽湯水の追い焚き循環通路に組み込まれ追い焚き循環通路を循環する循環湯水の追い焚きを行う追い焚き熱交換器と、追い焚き循環通路又は追い焚き循環通路に連通する連通通路に配設され浴槽の湯水の水位を水圧により検出する水位センサとを備え、上記給湯熱交換器と追い焚き熱交換器は一体化され、この一体化された給湯熱交換器と追い焚き熱交換器を加熱する共通のバーナーと、該バーナーへの給排気を行う燃焼ファンとが設けられ、予め定められたタイミングで上記水位センサによる水位検出動作が行われる一缶二水路タイプの風呂給湯器において、一缶二水路風呂給湯器が追い焚き運転を行わず給湯運転だけを行う給湯単独運転を行っているか否かを監視する給湯単独運転監視部と；給湯単独運転の停止後に予め定めたファン駆動延長時間を経過するまで燃焼ファンを継続駆動させるファン駆動部と；給湯単独運転の停止後に燃焼ファンの駆動が停止されるまで、又は、停止されてから予め定めた余裕期間を経過するまで水位センサによる水位検出動作を停止させる水位検出停止部と；を設けた構成をもって前記課題を解決する手段としている。
【００３８】
第５の発明は、上記第４の発明の構成に加えて、一缶二水路風呂給湯器の給気温を検出する給気温センサが設けられており、給気温センサが検出する給気温に基づいてファン駆動延長時間を設定するファン駆動延長時間データが与えられ、上記給気温センサが検出する給気温に応じてファン駆動延長時間を可変設定する延長時間設定部を設けた構成をもって前記課題を解決する手段としている。
【００３９】
第６の発明は、上記第４の発明の構成に加えて、一缶二水路風呂給湯器が給湯単独運転を行っている時間を計測する時間計測手段と；少なくとも給湯単独運転の燃焼熱量情報と給湯単独運転時間をパラメータとして給湯単独運転によるバーナーの燃焼熱により追い焚き熱交換器に与えられる追い焚き熱交換器の保有熱量を求める保有熱量データが与えられ、該保有熱量データを求めるための前記給湯単独運転時のパラメータ情報を取り込んで前記保有熱量データから追い焚き熱交換器の保有熱量を求め、該保有熱量に応じたファン駆動延長時間を可変設定する延長時間設定部を設けた構成をもって前記課題を解決する手段としている。
【００４０】
上記構成の発明において、例えば、給湯単独運転監視部は一缶二水路風呂給湯器が給湯単独運転を行っているか否かを監視し、この給湯単独運転監視部の監視情報により給湯単独運転が終了したと検知したときから、水位センサ配設位置の水温の直接検出値又は推定検出値がしきい値に達するまで、あるいは、上記直接検出値又は推定検出値がしきい値に達してから予め定めた余裕期間を経過するまで、あるいは、燃焼ファンの駆動が停止するまで、あるいは、燃焼ファンの駆動が停止してから予め定めた余裕期間を経過するまで、水位検出停止部は水位センサによる水位検出動作を停止させる。
【００４１】
上記給湯単独運転後に上記直接検出値又は推定検出値がしきい値に達したとき、あるいは、上記直接検出値又は推定検出値がしきい値に達してから余裕期間が経過したとき、あるいは、給湯単独運転後に燃焼ファンが停止したとき、あるいは、燃焼ファンが停止してから予め定めた余裕期間が経過したときには、給湯単独運転により高温になっていた追い焚き熱交換器の湯水温が冷却して湯水の対流が収まり、かつ、追い焚き循環通路や該追い焚き循環通路に連通する連通通路の湯水が冷却して水位センサのセンサ出力が安定するので、上記のように、給湯単独運転後に上記直接検出値又は推定検出値がしきい値に達するまで、あるいは、上記直接検出値又は推定検出値がしきい値に達してから余裕期間が経過するまで、あるいは、給湯単独運転後に燃焼ファンが停止するまで、あるいは、燃焼ファンが停止してから予め定めた余裕期間が経過するまで水位センサによる水位検出動作を停止させることにより、給湯単独運転に起因して不規則変動する水位センサのセンサ出力により不正確な浴槽水位が検出されるのを回避することが可能で、不正確な検出浴槽水位による器具運転の誤動作が防止される。
【００４２】
【発明の実施の形態】
以下に、この発明の実施形態例を図面に基づき説明する。
【００４３】
第１の実施形態例の一缶二水路風呂給湯器は前記図７に示すシステム構成を有し、図１にはこの実施形態例において特徴的な制御構成を示すブロック構成が表されている。なお、図７に示すシステム構成は前述したのでその重複説明は省略する。
【００４４】
この実施形態例において特徴的な制御装置４０は、図１に示すように、燃焼運転制御部４３と、給湯単独運転監視部４４と、データ格納部４６と、ファン駆動部４７と、水位検出停止部４８とを有して構成されている。
【００４５】
上記燃焼運転制御部４３には給湯や自動運転等の各種の運転モードのシーケンスプログラムが予め定め与えられており、前記シーケンスプログラムに従って各種のセンサ出力やリモコン４１の情報等を取り込んで、各種の運転モードの動作を行う。
【００４６】
前記給湯単独運転監視部４４は、上記燃焼運転制御部４３の運転動作の情報を取り込み、この情報に基づき、注湯制御弁２６が閉状態であり、かつ、水流センサ３６が追い焚き循環通路２４内の通水を検知しておらず、かつ、水量センサ３１が給水通路１３内の通水を検知しているときには、給湯単独運転が行われていると検知し、それ以外のときには給湯単独運転が行われていないと検知して給湯単独運転が行われているか否かを監視する。
【００４７】
ファン駆動部４７は、燃焼運転制御部４３の運転動作情報を取り込み、燃焼運転制御部４３がファン駆動の指令を出力したときに、燃焼ファン７を回転駆動させ、燃焼運転制御部４３がファン停止の指令を出力したときに燃焼ファン７を停止させる。この実施形態例では、バーナー２の燃焼停止後に燃焼室１内の排気ガスを排出させるために燃焼ファン７を継続駆動させるためのファン駆動延長時間であるポストパージ期間（例えば、５分間）がデータ格納部４６に与えられており、燃焼運転制御部４３はバーナー２の燃焼を停止させた後に上記ポストパージ期間（ファン駆動延長時間）が終了したときに、燃焼ファン７の停止指令をファン駆動部４７に出力し、ファン駆動部４７はこの停止指令を受けて燃焼ファン７の駆動を停止する。そうすることにより、バーナー２の燃焼停止後に燃焼室１内の排気ガスをほぼ外部へ排出することができる。
【００４８】
データ格納部４６には、さらに、予め定めたしきい値温度Ｔsp（例えば、４８℃）が格納されている。このしきい値温度Ｔspは、水位センサ２８に予め定められる保証温度に基づき設定されるもので、この実施形態例では、水位センサ２８の保証温度範囲内の上限値がしきい値温度Ｔspとしてデータ格納部４６に与えられている。
【００４９】
水位検出停止部４８は、前記給湯単独運転監視部４４の監視情報を取り込んで、この情報に基づき一缶二水路風呂給湯器（器具）が給湯単独運転を開始したと検知したときに水位センサ２８による水位検出動作を停止させる水位検出停止指令信号の出力を開始する。この指令信号は燃焼運転制御部４３に出力され、燃焼運転制御部４３は、湯張りモードや保水モード等の水位センサ２８による水位検出動作を伴う運転モードの運転中に給湯割り込みが行われて給湯単独運転が行われる場合には、上記水位検出停止指令信号を受けて、水位センサ２８による水位検出動作を停止する。
【００５０】
その後、給湯単独運転が停止すると、上記水位検出停止部４８は、データ格納部４６から上記しきい値温度Ｔspを取り込むと共に、風呂温度センサ３７が検出出力したセンサ出力を直接検出値である検出湯水温として該風呂温度センサ３７の検出湯水温の取り込みを開始し、上記しきい値温度Ｔspと風呂温度センサ３７の検出湯水温を比較する。この比較により、上記風呂温度センサ３７の検出湯水温がしきい値温度Ｔspよりも高温であると判断したときには、水位検出停止部４８は上記水位検出停止指令信号の出力を継続して行う。
【００５１】
それというのは、風呂温度センサ３７が設けられている場所は水位センサ２８が配設されている場所に近く、風呂温度センサ３７が検出する温度は水位センサ２８が配設されている場所の湯水温とほぼ等しいと考えられることから、風呂温度センサ３７の検出湯水温がしきい値温度Ｔsp（この実施形態例ではしきい値温度Ｔspは前記の如く水位センサ２８の保証温度の上限値）よりも高温であるということは、水位センサ２８の配設位置の湯水温が水位センサ２８の保証温度範囲を越えて高温であると判断され、かつ、追い焚き熱交換器４内の湯水温はより高温で対流現象が抑制されていないと判断されて、前記水位センサ２８の温度依存性と追い焚き熱交換器４の高温湯水による対流現象の発生との相乗関与により水位センサ２８のセンサ出力が不規則に変動しているために正確な浴槽水位を検出することができないと判断されるからである。
【００５２】
給湯単独運転の停止後、時間の経過と共に追い焚き循環通路２４と湯張り通路２５内の湯水温は低下し、このことにより、風呂温度センサ３７の検出湯水温が低下して風呂温度センサ３７の検出湯水温が前記しきい値温度Ｔsp以下に低下したときに、水位センサ２８の配設位置の湯水温が水位センサ２８の保証温度範囲内の湯水温に低下し、かつ、追い焚き熱交換器４内の湯水の対流現象が抑制されたと判断し、水位センサ２８のセンサ出力が安定して水位センサ２８による正確な浴槽水位検出を行うことが可能となったとして、水位検出停止部４８は燃焼運転制御部４３への水位検出停止信号の出力を停止する。
【００５３】
この実施形態例によれば、給湯単独運転監視部４４と水位検出停止部４８を設けたので、給湯単独運転中と、給湯単独運転後に風呂温度センサ３７の検出湯水温がしきい値温度Ｔsp以下に低下するまで、水位センサ２８による水位検出動作を停止させることができる。このことにより、水位センサ２８の配設位置の湯水温が保証温度範囲を越えて高温であり、水位センサ２８のセンサ出力が大きな温度依存性でもってシフトすると共に、追い焚き熱交換器４の高温加熱の湯水による対流現象の発生により水位センサ２８のセンサ出力が不規則に振動している期間には、水位センサ２８による水位検出動作が行われないことになり、上記水位センサ２８の温度依存性と追い焚き熱交換器４内の湯水の対流現象の発生との相乗関与による水位センサ２８のセンサ出力の不規則変動に起因して不正確な浴槽水位が検出され、この不正確な浴槽水位に基づいて器具運転が行われることによる器具運転の誤動作を確実に回避することができる。
【００５４】
また、給湯単独運転後に燃焼ファン７の継続駆動が行われるので、燃焼ファン７の駆動による給気の通風が燃焼室１内に生じて追い焚き熱交換器４を強制的に冷却し、給湯単独運転後に燃焼ファン７を駆動させない場合に比べて、早く追い焚き熱交換器４が冷却され、追い焚き熱交換器４の湯水を早く冷ますことができ、追い焚き熱交換器４の湯水の対流現象の抑制と水位センサ２８の配設位置の湯水温の低下を早めることが可能である。
【００５５】
もちろん、この実施形態例では、給湯単独運転後に風呂温度センサ３７の検出湯温がしきい値温度Ｔspに低下したときに水位センサ２８による水位検出停止動作を終了させるので、上記の如く、給湯単独運転後に燃焼ファン７の継続駆動を行うことにより給湯単独運転後に水位センサ２８のセンサ出力を早く安定させることができて、給湯単独運転後に燃焼ファン７の継続駆動が停止する前（ポストパージ期間が終了する前）に、短時間で、水位検出停止動作を終了させることが可能である。
【００５６】
図２には第２の実施形態例において特徴的な制御構成を示すブロック構成図が実線により示されている。この第２の実施形態例が前記第１の実施形態例と異なる特徴的なことは、給湯単独運転後に水位検出停止動作を終了させるタイミングを風呂温度センサ３７の検出湯水温に基づいて決定するのではなく、給湯単独運転後に燃焼ファン７の停止に同期させて水位検出停止動作を終了させる構成としたことであり、上記水位検出停止部４８以外の構成は前記第１の実施形態例と同様である。なお、この実施形態例では、前記第１の実施形態例と同一名称部分には同一符号を付し、上記の如く、水位検出停止部４８以外の構成部分は前記第１の実施形態例と同様であるので、その重複説明は省略する。
【００５７】
水位検出停止部４８は、給湯単独運転監視部４４の監視情報を取り込んで、この情報により器具が給湯単独運転を開始したと検知したときに、燃焼運転制御部４３へ水位検出停止信号の出力を開始する。燃焼運転制御部４３は上記水位検出停止信号を受けて、湯張りモードや保水モード等の水位センサ２８による水位検出動作を停止する。
【００５８】
給湯単独運転の停止後、水位検出停止部４８は、燃焼運転制御部４３とファン駆動部４７のどちらか一方又は両方の情報を取り込んで、この取り込んだ情報により燃焼ファン７の停止を検知したときに、次のような理由により水位検出停止信号の燃焼運転制御部４３への出力を停止する。
【００５９】
バーナー２の燃焼停止後のポストパージ期間に燃焼ファン７が継続駆動することにより、燃焼室１内には外部から取り込まれた給気による通風が生じており、この通風により給湯熱交換器３と追い焚き熱交換器４は強制的に冷やされて追い焚き熱交換器４内の湯水温が低下する。この追い焚き熱交換器４内の湯水の冷却に伴って、追い焚き循環通路２４と湯張り通路２５内の湯水温も低下し、かつ、追い焚き熱交換器４内の湯水温の対流現象が抑制されて追い焚き循環通路２４と湯張り通路２５内の湯水の不規則振動が収まるので、前記ポストパージ期間が経過する頃には、水位センサ２８が配設されている配設位置の湯水温が水位センサ２８の保証温度範囲内の湯水に低下し、かつ、水位センサ２８の配設位置の湯水の不規則振動がなくなっていると考えられる。
【００６０】
このことから、上記の如く、給湯単独運転後に燃焼ファン７の駆動が停止されたときには水位センサ２８の配設位置の湯水温は水位センサ２８の保証温度に低下し、かつ、水位センサ２８の配設位置の湯水の不規則振動がなくなって水位センサ２８のセンサ出力が安定していると判断し水位センサ２８により正確な浴槽水位を検出することができるとして、水位検出停止部４８は燃焼運転制御部４３への水位検出停止信号の出力を停止する。この水位検出停止信号の出力停止により燃焼運転制御部４３は水位センサ２８による水位検出動作を再開することが可能である。
【００６１】
この実施形態例によれば、水位検出停止部４８は、給湯単独運転中と給湯単独運転後に燃焼ファン７の駆動が停止されるまで、水位センサ２８による水位検出動作を停止させる構成にしたので、給湯単独運転に起因して水位センサ２８のセンサ出力が不規則に変動すると考えられる期間、水位センサ２８による水位検出動作を停止させることができる。このことから、上記水位センサ２８のセンサ出力の不規則変動に起因して不正確な浴槽水位が検出され、この不正確な浴槽水位に基づいて器具運転が行われることによる器具運転の誤動作を回避することができる。
【００６２】
以下に、第３の実施形態例を説明する。この実施形態例において特徴的なことは、図７の点線に示すように、燃焼ファン７の駆動によりバーナー２へ供給される給気の温度を検出する給気温センサ２７を給気通路６やガスノズル１９等に設けると共に、前記第２の実施形態例に示した制御構成に加えて、図２の点線に示すように、給気温に応じて給湯単独運転後のファン駆動延長時間を可変設定する延長時間設定部５０を設けたことである。燃焼運転制御部４３とデータ格納部４６と延長時間設定部５０以外の構成は前記第２の実施形態例と同様であり、その共通部分の重複説明は省略する。
【００６３】
ところで、給湯単独運転が停止した後の燃焼ファン７の継続駆動により燃焼室１内に通風が生じている場合に、給気温が低いと、上記通風が追い焚き熱交換器４から奪う熱量が多くなり、追い焚き熱交換器４が冷却する速度は早くなる。反対に、給気温が高いと、上記通風が追い焚き熱交換器４から奪う熱量は少なくなり、追い焚き熱交換器４の冷却速度は遅くなる。このように、追い焚き熱交換器４の冷却速度は給気温が低下するに従って早くなり、反対に、給気温が高くなるに従って遅くなるというように、給気温により異なる。
【００６４】
このため、給湯単独運転後にポストパージ期間が過ぎても、給気温が高いために追い焚き熱交換器４内の湯水が冷め切らずに高温で、追い焚き熱交換器４の高温湯水に起因した対流現象が抑制されておらず、かつ、水位センサ２８の配設位置の湯水温が水位センサ２８の保証温度よりも高い場合が生じる。そこで、この実施形態例では、給気温に応じて給湯単独運転後のファン駆動延長時間を可変設定する構成とした。
【００６５】
データ格納部４６にはファン駆動延長時間データが予め実験や演算等により求めて格納されている。このファン駆動延長時間データは、図３の（ａ）や（ｂ）に示すように、給気温に対応させてファン駆動延長時間が与えられているもので、この実施形態例では、給気温が実験や演算等により求められた図３の（ａ）や（ｂ）に示す給気温Ｔa未満の場合には、ファン駆動延長時間は予め定められる ポストパージ期間に一定であり、給気温Ｔa以上の場合には給気温が高くなるに 従ってファン駆動延長時間が前記ポストパージ期間から連続的又は段階的に長くなる。
【００６６】
また、データ格納部４６には、給湯単独運転によるバーナー２の燃焼が停止した後に燃焼ファン７を継続駆動させるためのファン駆動延長時間と、給湯単独運転以外の運転によるバーナー２の燃焼が停止した後に、燃焼ファン７を継続駆動させるためのポストパージ期間とがそれぞれ別個に格納されており、この実施形態例では、燃焼運転制御部４３は、給湯単独運転のバーナー２の燃焼停止後には上記ファン駆動延長時間が終了するまで燃焼ファン７を継続駆動させ、給湯単独運転以外の運転のバーナー２の燃焼停止後には上記ポストパージ期間が終了するまで燃焼ファン７の継続駆動を行わせる。
【００６７】
上記延長時間設定部５０は給湯単独運転監視部４４の監視情報を取り込んで、この情報により給湯単独運転中と検知したときに、データ格納部４６のファン駆動延長時間データを読み出すと共に、給気温センサ２７が検出出力するセンサ出力を検出給気温として取り込む。そして、上記給気温センサ２７の検出給気温に対応したファン駆動延長時間を前記ファン駆動延長時間データから求めて設定し、この設定したファン駆動延長時間をデータ格納部４６のファン駆動延長時間に上書きする。
【００６８】
燃焼運転制御部４３は給湯単独運転後に上記データ格納部４６のファン駆動延長時間をデータ格納部４６から読み出し、このファン駆動延長時間が終了したときに、燃焼ファン７の継続駆動により燃焼室１内の排気ガスがほぼ排出終了したと判断すると共に、追い焚き熱交換器４内の湯水温が冷却して湯水の対流現象が抑制され、かつ、水位センサ２８の配設位置の湯水温が水位センサ２８の保証温度に低下したので、水位センサ２８のセンサ出力が安定して水位センサ２８による浴槽水位検出動作により浴槽水位を正確に検出することが可能となったと判断して、燃焼ファン７の継続駆動を停止させる停止信号をファン駆動部４７へ出力し、ファン駆動部４７により燃焼ファン７の停止を行わせる。
【００６９】
この実施形態例によれば、延長時間設定部５０を設けて、給気温に応じてファン駆動延長時間を可変設定する構成にしたので、給湯単独運転後にポストパージ期間が過ぎても、給気温が高いために水位センサ２８のセンサ出力が安定しない場合に、給気温に応じてファン駆動延長時間をポストパージ期間よりも長く設定することができ、ポストパージ期間を越えて燃焼ファン７をファン駆動延長時間が終了するまで、つまり、追い焚き熱交換器４内の湯水温が冷却して湯水の対流現象が抑制され、かつ、水位センサ２８の配設位置の湯水温が水位センサ２８の保証温度に低下するまで、継続駆動させることができる。
【００７０】
この燃焼ファン７の継続駆動により、給気通風による追い焚き熱交換器４内の湯水の強制冷却を継続させることができ、通風が停止してしまう場合よりも、追い焚き熱交換器４内の湯水の冷却を早めることができる。その上、追い焚き熱交換器４内の湯水温が冷却して湯水の対流現象が抑制され、かつ、水位センサ２８の配設位置の湯水温が水位センサ２８の保証温度に低下して燃焼ファン７が停止するまで、水位センサ２８による水位検出動作が水位検出停止部４８の動作により停止されているので、前記各実施形態例同様に、水位センサ２８のセンサ出力の不規則変動に起因した器具運転の誤動作を防止することができる。
【００７１】
もちろん、給気温が高くても、殆どの場合、給湯単独運転後にポストパージ期間を経過する頃には、燃焼ファン７の駆動による給気通風により、湯水の対流現象はほぼ抑制され、かつ、水位センサ２８の配設位置の湯水温は水位センサ２８の保証温度に近く低下するので、水位センサ２８のセンサ出力はほぼ安定する。このことから、給気温に関係なく、給湯単独運転後にポストパージ期間の終了と共に、燃焼ファン７の駆動を停止させ、水位センサ２８による水位検出動作を再開させても器具運転が誤動作するのをほぼ回避することが可能である。
【００７２】
以下に、第４の実施形態例を説明する。この実施形態例において特徴的なことは、図４に示すように、延長時間設定部５０と時間計測部５１と保有熱量検出部５２を設けて、給湯単独運転により追い焚き熱交換器４に与えられた保有熱量を求め、該保有熱量に応じてファン駆動延長時間を可変設定する構成にしたことである。それ以外の構成は前記各実施形態例と同様であり、その共通部分の重複説明は省略する。なお、図４では、前記各実施形態例に示した燃焼運転制御部４３と給湯単独運転監視部４４とファン駆動部４７と水位検出停止部４８の図示が省略されている。
【００７３】
時間計測部５１は給湯単独運転監視部４４の情報を取り込んで、この情報により給湯単独運転が開始されてから給湯単独運転が終了するまでの給湯単独運転時間を計測する構成を有している。
【００７４】
データ格納部４６にはバーナー２の燃焼により追い焚き熱交換器４に与えられる追い焚き熱交換器４の保有熱量を求める保有熱量データが予め実験や演算等により求め格納されている。上記保有熱量データは、図５に示すように、燃焼熱量毎に給湯単独運転時間に対応させて追い焚き熱交換器４の保有熱量が与えられているもので、各燃焼熱量のデータとも給湯単独運転の開始時には時間の経過と共に追い焚き熱交換器４の保有熱量は増加し、その後、追い焚き熱交換器４の保有熱量は飽和状態となる。
【００７５】
保有熱量検出部５２は給湯単独運転監視部４４の監視情報を取り込み、この情報により給湯単独運転が行われていることを検知すると、燃焼運転制御部４３からバーナー２の燃焼熱量の情報を給湯単独運転の燃焼熱量情報として取り込んで、上記データ格納部４６の保有熱量データの中からバーナー２の燃焼熱量に対応するデータを選択して読み込む。そして、給湯単独運転監視部４４の情報により給湯単独運転が終了したことを検知すると、前記時間計測部５１が計測した給湯単独運転時間を取り込んで、この給湯単独運転時間を前記読み込んだ保有熱量データに照らし合わせて給湯単独運転による追い焚き熱交換器４の保有熱量を求め、この求めた保有熱量に対応する信号を延長時間設定部５０に出力する。
【００７６】
前記データ格納部４６には、さらに、図６の（ａ）や（ｂ）に示すようなファン駆動延長時間データが格納されている。上記ファン駆動延長時間データは給湯単独運転により追い焚き熱交換器４に与えられた保有熱量に応じて給湯単独運転後のファン駆動延長時間を可変設定するためのデータで、保有熱量に対応させてファン駆動延長時間が与えられている。この実施形態例では、予め実験や演算等により求められた図６の（ａ）や（ｂ）に示す保有熱量Ｐc未満である場合には 、ファン駆動延長時間はポストパー ジ期間に一定であり、上記保有熱量Ｐc以上である場合には、追い焚き熱交換器４の保有熱量が多くなるに従ってファン駆動延長時間が上記ポストパージ期間から連続的に又は段階的に長くなる。
【００７７】
それというのは、追い焚き熱交換器４の保有熱量が多い場合には、燃焼ファン７の駆動による通風により追い焚き熱交換器４が冷却されるのに時間がかかり、追い焚き熱交換器４の湯水の対流現象が抑制され、かつ、水位センサ２８の配設位置の湯水温が保証温度に低下するまでの時間が多く必要であり、反対に、追い焚き熱交換器４の保有熱量が少ない場合には、追い焚き熱交換器４が早く冷却されるので、湯水の対流現象が抑制され、かつ、水位センサ２８の配設位置の湯水温が保証温度になって水位センサ２８のセンサ出力が安定するまでの時間が少なくて済むからである。
【００７８】
ただ、バーナー２の燃焼による排気ガスを燃焼室１内から外部に排出させるためにバーナー２の燃焼停止後のポストパージ期間は燃焼ファン７の継続駆動が必要であると考えるので、この実施形態例では、ファン駆動延長時間をポストパージ期間よりも短くしない。
【００７９】
延長時間設定部５０は給湯単独運転監視部４４の監視情報を取り込んで、給湯単独運転が終了したときに、データ格納部４６から上記ファン駆動延長時間データを読み込み、前記保有熱量検出部５２が検出出力した追い焚き熱交換器４の保有熱量を上記ファン駆動延長時間データに参照してファン駆動延長時間を求め設定する。この設定されたファン駆動延長時間はデータ格納部４６のファン駆動延長時間（給湯単独運転以外のバーナー２の燃焼停止後のポストパージ期間とは別に格納されているファン駆動延長時間）に上書きされる。燃焼運転制御部４３は給湯単独運転後にデータ格納部４６のファン駆動延長時間が終了するまで燃焼ファン７の駆動を継続して行わせる。
【００８０】
もちろん、この実施形態例においても、給湯単独運転が開始されてから燃焼ファン７の駆動が停止されるまで、つまり、水位センサ２８のセンサ出力が安定するまで、水位検出停止部４８による水位検出停止動作により水位センサ２８による水位検出動作は停止されている。
【００８１】
この実施形態例によれば、時間計測部５１と保有熱量検出部５２を設けたので、給湯単独運転により追い焚き熱交換器４に与えられる保有熱量を求めることができる。この実施形態例では、上記求めた保有熱量に応じてファン駆動延長時間を可変設定する構成にしたので、給湯単独運転による追い焚き熱交換器４の保有熱量が多い場合には、給湯単独運転後のファン駆動延長時間をポストパージ期間よりも延長させることができる。
【００８２】
このため、例えば、追い焚き熱交換器４の保有熱量が多いために、給湯単独運転後にポストパージ期間が過ぎても水位センサ２８のセンサ出力が安定しない場合に、水位センサ２８のセンサ出力が安定するまで燃焼ファン７の継続駆動を行わせることが可能である。
【００８３】
また、燃焼ファン７の駆動が停止されるまで水位センサ２８による水位検出動作を停止させるので、水位センサ２８のセンサ出力が安定したと判断されて燃焼ファン７の駆動が停止されるまで、水位センサ２８による水位検出動作は停止されることになり、水位センサ２８のセンサ出力が不規則に変動しているときには該水位センサ２８のセンサ出力に基づいた器具運転は行われず、水位センサ２８のセンサ出力の不規則変動に起因した器具運転の誤動作を回避することができる。
【００８４】
以下に、第５の実施形態例を説明する。この実施形態例において特徴的なことは、給湯単独運転後には給湯単独運転以外の燃焼運転後のポストパージ期間よりも燃焼室１内の風量が多くなるように燃焼運転制御部４３がファン駆動部４７を介して燃焼ファン７の回転制御を行うことである。それ以外の構成は前記各実施形態例と同様であり、その重複説明は省略する。
【００８５】
燃焼運転後のポストパージ期間に燃焼ファン７の継続駆動が行われるときには、バーナー２の燃焼運転時に燃焼室１に生じる風量よりも格段に風量が少なくなるように燃焼ファン７の回転制御が行われることが多い。この実施形態例では、前記の如く、給湯単独運転後には給湯単独運転以外の燃焼運転後のポストパージ期間よりも燃焼室１内の風量が多くなるように燃焼ファン７の回転駆動を制御するようにし、給湯単独運転後の追い焚き熱交換器４の強制冷却をより促進させる構成にした。
【００８６】
この実施形態例によれば、前記各実施形態例と同様の効果を奏することができる上に、給湯単独運転後には給湯単独運転以外の燃焼運転後のポストパージ期間よりも燃焼室１内の風量が多くなるように燃焼ファン７の回転制御が行われるので、給湯単独運転後の燃焼室１内の風量が上記ポストパージ期間のときよりも多くなり、給湯単独運転後に給気通風により追い焚き熱交換器４の冷却をより効果的に行うことができる。
【００８７】
なお、この実施形態例のように、給湯単独運転後に給湯単独運転以外の燃焼運転後のポストパージ期間よりも燃焼室１内の風量が多くなるように燃焼ファン７の回転制御を行った場合には、バーナー２の燃焼により生じた排気ガスが上記ポストパージ期間のときよりも早く排出されるので、ファン駆動延長時間をポストパージ期間よりも短く設定することが可能である。
【００８８】
以下に、第６の実施形態例を説明する。この実施形態例が前記第１の実施形態例と異なる特徴的なことは、給湯単独運転後に水位センサ２８の配設位置の湯水温を風呂温度センサ３７により直接的に検出するのではなく、給気温に基づき水位センサ２８の配設位置の湯水温を推定検出し、該推定検出値が予め定めたしきい値に達したときに水位検出停止動作を終了させる構成としたことである。それ以外の構成は前記第１の実施形態例と同様であり、その共通部分の重複説明は省略する。
【００８９】
この実施形態例では、図１の点線に示すように、給気温検出手段である給気温センサ２７を設ける。前述したように、給湯単独運転後に燃焼ファン７が継続駆動する場合には、給湯単独運転後の燃焼ファン７の駆動により燃焼室１内に給気通風が生じ、この給気通風により追い焚き熱交換器４の熱量が奪われて追い焚き熱交換器４が時間の経過と共に冷却し、この追い焚き熱交換器４の冷却により水位センサ２８の配設位置の湯水温が低下する。上記給気温が低くなるに従って追い焚き熱交換器４の冷却が早くなり、水位センサ２８の配設位置の湯水温の低下が早くなる。反対に、給気温が高くなるに従って追い焚き熱交換器４の冷却が遅くなり、水位センサ２８の配設位置の湯水温の低下が遅くなる。
【００９０】
上記のように、水位センサ２８の配設位置の湯水温の低下傾向は給気温毎に異なるので、給湯単独運転が停止してからの経過時間と水位センサ２８の配設位置の湯水温の低下温度の関係を給気温毎に求めることができ、このことにより、給湯単独運転が停止してからの経過時間と給気温に基づき水位センサ２８の配設位置の湯水温を推定検出することが可能である。
【００９１】
上記のことから、この実施形態例では、給湯単独運転後に水位センサ２８の配設位置の湯水温が前記第１の実施形態例に示したしきい値温度Ｔspに低下するまでのしきい値時間ｔαを給気温毎に実験や演算等により予め求めて水温推定検出データとしてデータ格納部４６に格納する。上記水温推定検出データは、給気温としきい値時間ｔαの関係を示すグラフデータや表データや演算式データ等のデ ータ形式によりデータ格納部４６に格納される。
【００９２】
水位検出停止部４８は、給湯単独運転後に、給気温センサ２７のセンサ出力を検出給気温として取り込み、この検出給気温を前記データ格納部４６の水温推定検出データに参照し、水位センサ２８の配設位置の湯温がしきい値温度Ｔspに低下するまでのしきい値時間ｔαを求める。
【００９３】
また、上記水位検出停止部４８は給湯単独運転が終了したときに図１の点線に示すタイマ５３をリセット・駆動させて給湯単独運転が停止してからの経過時間の計測を開始させ、このタイマ５３の計測時間を推定検出値として取り込んで、この推定検出値が上記しきい値時間ｔαに達したときに、水位センサ２８の配設位置の湯水温がしきい値温度Ｔspに達したと判断して、水位センサ２８のセンサ出力が安定したと判断して水位検出停止動作を終了させる。
【００９４】
この実施形態例によれば、給湯単独運転後の経過時間と給気温に基づき水位センサ２８の配設位置の湯水温を推定検出して水位検出停止動作の終了タイミングを決定する構成としたので、前記各実施形態例同様に、給湯単独運転後に水位センサ２８のセンサ出力が安定するまでの期間、水位検出停止部４８により水位検出を停止させることができ、給湯単独運転に起因した水位センサ２８の不安定なセンサ出力によって器具が誤動作するという問題を回避することが可能である。
【００９５】
また、この実施形態例では、水位センサ２８の配設位置の湯水温を推定検出して水位検出停止動作の終了タイミングを決定するので、前記の如く、給湯単独運転後に燃焼ファン７の継続駆動を行うことによって水位センサ２８の配設位置の湯水温をより早く冷却できて水位センサ２８のセンサ出力が早く安定したときには、ポストパージ期間が終了するよりも前に、短時間で、水位検出停止動作を終了させることができる。
【００９６】
以下に、第７の実施形態例を説明する。この実施形態例が前記第１の実施形態例と異なる特徴的なことは、給湯単独運転後に追い焚き熱交換器４の保有熱量に基づき水位センサ２８の配設位置の湯水温を推定検出して水位検出停止動作の終了タイミングを決定する構成としたことである。それ以外の構成は前記第１の実施形態例と同様であり、その重複説明は省略する。
【００９７】
前述したように、追い焚き熱交換器４の保有熱量が多くなるに従って給湯単独運転後に水位センサ２８の配設位置の湯水温が予め定めたしきい値温度Ｔspに低下するまでの時間が多くかかり、反対に、追い焚き熱交換器４の保有熱量が少なくなるに従って給湯単独運転後に水位センサ２８の配設位置の湯水温が上記しきい値温度Ｔspに低下するまでの時間が少なくて済み。このように、給湯単独運転が停止してからの経過時間と水位センサ２８の配設位置の湯水温の低下温度との関係を追い焚き熱交換器４の保有熱量毎に求めることができ、このことにより、追い焚き熱交換器４の保有熱量と給湯単独運転後の経過時間に基づき水位センサ２８の配設位置の湯水温を推定検出することが可能である。
【００９８】
上記のことから、この実施形態例に示す制御装置４０は、前記第４の実施形態例に示した時間計測部５１と保有熱量検出部５２から構成される図１の鎖線に示す保有熱量検出手段５４を、図１の実線の制御構成に加えて構成されている。上記保有熱量検出手段５４は、前記第４の実施形態例同様に、給湯単独運転後に追い焚き熱交換器４の保有熱量を求める。
【００９９】
データ格納部４６には給湯単独運転後に水位センサ２８の配設位置の湯水温が予め定めたしきい値温度Ｔspに低下するまでの時間を追い焚き熱交換器４の保有熱量毎に実験や演算等により予め求めて水温推定検出データとして格納されている。水位検出停止部４８は、上記保有熱量検出手段５４が求めた保有熱量を前記データ格納部４６の水温推定検出データに参照して水位センサ２８の配設位置の湯水温がしきい値温度Ｔspに低下するのに要するしきい値時間を求める。
【０１００】
また、水位検出停止部４８は給湯単独運転が停止したときにタイマ５３をリセット・駆動させ、給湯単独運転が停止してからの経過時間の計測を開始させ、このタイマ５３の計測時間を推定検出値として取り込んで、このタイマ５３の計測時間が上記しきい値時間に達したときに、水位センサ２８の配設位置の湯水温がしきい値温度Ｔspに低下したと判断し、水位センサ２８のセンサ出力が安定したと判断して水位検出停止動作を終了させる。
【０１０１】
この実施形態例によれば、給湯単独運転後の経過時間と追い焚き熱交換器４の保有熱量に基づき水位センサ２８の配設位置の湯水温を推定検出して給湯単独運転後の水位検出停止動作の終了タイミングを決定する構成としたので、前記各実施形態例同様に、給湯単独運転後に水位センサ２８のセンサ出力が安定するまでの期間、水位検出停止部４８により水位検出動作を停止させることができ、給湯単独運転に起因した水位センサ２８の不安定なセンサ出力によって器具が誤動作するという問題を回避することが可能である。
【０１０２】
以下に、第８の実施形態例を説明する。この実施形態例が前記第１の実施形態例と異なる特徴的なことは、給気温と追い焚き熱交換器４の保有熱量を組み合わせて水位センサ２８の配設位置の湯水温を推定検出して給湯単独運転後の水位検出停止動作の終了タイミングを決定する構成としたことである。それ以外の構成は前記第１の実施形態例と同様であり、その共通部分の重複説明は省略する。
【０１０３】
この実施形態例では、図１の実線に示した制御構成に加えて、図１の二点鎖線に示す保有熱量・給気温検出手段５５を設けて構成されている。この保有熱量・給気温検出手段５５は、前記第４の実施形態例に示した時間計測部５１と保有熱量検出部５２を有して構成されており、保有熱量検出部５２は、時間計測部５１が計測した給湯単独運転運転時間と給気温に基づいて、給湯単独運転後に、追い焚き熱交換器４の保有熱量を求める。
【０１０４】
データ格納部４６には、上記第７の実施形態例に示した水温推定検出データ、つまり、給湯単独運転後に水位センサ２８の配設位置の湯水温がしきい値温度Ｔspに低下するのに要する時間が追い焚き熱交換器４の保有熱量毎に与えられているデータが格納されている。
【０１０５】
水位検出停止部４８は、給湯単独運転後に、上記保有熱量・給気温検出手段５５の保有熱量検出部５２が検出した追い焚き熱交換器４の保有熱量を上記データ格納部４６の水温推定検出データに参照させてしきい値時間を求める。また、水位検出停止部４８は、給湯単独運転が停止したときにタイマ５３をリセット・駆動させて給湯単独運転が停止してからの計測時間を計測させ、このタイマ５３の計測時間を推定検出値として取り込んで、このタイマ５３の計測時間が上記しきい値時間に達したときに、水位センサ２８の配設位置の湯水温がしきい値温度Ｔspに低下したと判断し、水位センサ２８のセンサ出力が安定したと判断して水位検出停止動作を終了させる。
【０１０６】
この実施形態例によれば、給気温を考慮した追い焚き熱交換器４の保有熱量に基づき給湯単独運転後の水位検出停止動作の終了タイミングを決定する構成としたので、前記各実施形態例同様に、給湯単独運転後に水位センサ２８のセンサ出力が安定するまでの期間、水位検出停止部４８により水位検出動作を停止させることができ、給湯単独運転に起因した水位センサ２８の不安定なセンサ出力によって器具が誤動作するという問題を回避することが可能である。
【０１０７】
なお、この発明は上記各実施形態例に限定されるものではなく、様々な実施の形態を採り得る。例えば、上記第１の実施形態例では、しきい値温度は水位センサ２８の保証温度範囲の上限値に設定されていたが、しきい値温度は水位センサ２８の保証温度範囲の上限値に限定されるものではない。例えば、給湯単独運転後に風呂温度センサ３７が検出する湯水温が水位センサ２８の配設位置の湯水温よりも低い場合には、しきい値温度は水位センサ２８の保証温度の上限値よりも低く設定される。
【０１０８】
また、風呂温度センサ３７が水位センサ２８の配設位置よりも追い焚き熱交換器４に近く追い焚き熱交換器４の近傍に設けられている場合には、給湯単独運転時に風呂温度センサ３７が検出する検出湯水温は水位センサ２８の配設位置の湯水温よりも高いので、給湯単独運転後に水位センサ２８の配設位置の湯水温が水位センサ２８の保証温度の上限値に低下したときに、風呂温度センサ３７の検出湯水温は水位センサ２８の保証温度の上限値よりも高くなる。このような場合には上記しきい値温度は水位センサ２８の保証温度の上限値よりも高く設定してもよい。もちろん、しきい値温度を水位センサ２８の保証温度の上限値よりも低く設定してもよい。
【０１０９】
さらに、上記第３や第４の実施形態例では、給湯単独運転のバーナー２の燃焼停止後に燃焼ファン７の継続駆動を行わせる期間であるファン駆動延長時間と、給湯単独運転以外の運転のバーナー２の燃焼停止後に燃焼ファン７の継続駆動を行わせるポストパージ期間とは別個に与えられていたが、上記ファン駆動延長時間だけを与えておき、給湯単独運転以外の運転のバーナー２の燃焼停止後にも上記ファン駆動延長時間の間、燃焼ファン７の継続駆動を行わせるようにしてもよい。
【０１１０】
上記第３や第４の実施形態例では、ファン駆動延長時間データは、図３や図６に示すように、グラフデータのデータ形式で格納されていたが、給気温（第４の実施形態例では追い焚き熱交換器４の保有熱量）に対応させてファン駆動延長時間が与えられている表データや、給気温（保有熱量）をパラメータとしてファン駆動延長時間を求める演算式データ等、グラフデータ以外のデータ形式によりファン駆動延長時間データを構成しデータ格納部４６に格納してもよい。
【０１１１】
さらに、上記第４の実施形態例では、保有熱量データは、図５に示すように、グラフデータにより構成されていたが、表データや演算式データ等のグラフデータ以外のデータ形式で構成してデータ格納部４６に格納してもよい。
【０１１２】
さらに、上記第４の実施形態例では、保有熱量検出部５２は、燃焼運転制御部４３からバーナー２の燃焼熱量の情報を取り込んでいたが、次に示す情報をバーナー２の燃焼熱量情報として取り込んでもよい。例えば、燃焼ファン７の駆動量はバーナー２の燃焼熱量に応じて可変制御されるものなので、燃焼ファン７の駆動量はバーナー２の燃焼熱量に対応している。このことから、保有熱量検出部５２は燃焼ファン７の駆動量をバーナー２の燃焼熱量情報として取り込んでもよい。
【０１１３】
また、バーナー２の燃焼熱量はバーナー２に供給される燃料ガスの供給量により制御しており、この燃焼ガスの供給量は比例弁１２の開弁量により制御しているので、保有熱量検出部５２は比例弁１２の開弁量を制御している比例弁駆動電流をバーナー２の燃焼熱量情報として取り込んでもよいし、上記比例弁１２の開弁量に応じてガス供給通路８を流れる燃料ガス流量が可変するので、ガス供給通路８に燃料ガス流量を検出するためのフローセンサを設け、保有熱量検出部５２は上記フローセンサにより検出される燃焼ガスの流量をバーナー２の燃焼熱量情報として取り込んでもよい。
【０１１４】
さらに、給湯単独運転中に、入水温度センサ３２が検出する入水温度Ｔinと、リモコン４１に設定されている給湯設定温度Ｔsと、水量センサ３１が検出する 入水量Ｑと、出湯温度センサ３８が検出した出湯温度Ｔoutとをバーナー２の燃 焼熱量情報として取り込んで、予め与えられている燃焼熱量検出用データ（例えば、Ｐ＝（Ｔs−Ｔin）・Ｑ＋（Ｔout−Ｔin）・Ｑ）に基づきバーナー２の燃焼熱量Ｐを保有熱量検出部５２が直接に求めてもよい。さらに、保有熱量検出部５２は給気温センサ２７が検出する給気温を考慮して給湯単独運転中の追い焚き熱交換器４の保有熱量をより正確に求めるようにしてもよい。
【０１１５】
さらに、上記各実施形態例では、水位検出停止部４８は給湯単独運転が行われている全期間に渡り水位センサ２８による水位検出動作を停止させていたが、水位検出停止部４８は給湯単独運転が行われている期間のうち予め定めた一部の期間だけ水位センサ２８による水位検出動作を停止させるようにしてもよい。
【０１１６】
例えば、水位センサ２８による水位検出動作の停止を判断する停止しきい値温度Ｔstを予め定めておき、水位検出停止部４８は給湯単独運転中に風呂温度センサ３７が検出する検出温度と上記停止しきい値温度Ｔstを比較して風呂温度センサ３７の検出温度が停止しきい値温度Ｔst以上になったと判断したときに、水位センサ２８のセンサ出力が不規則に変動し始め、この水位センサ２８のセンサ出力の不規則変動に起因して器具が誤動作を起こす虞があると判断し、水位センサ２８による水位検出動作を停止させるようにしてもよい。
【０１１７】
また、給湯単独運転が開始されバーナー２の燃焼により追い焚き熱交換器４が加熱され始めて水位センサ２８のセンサ出力が不規則に変動し始めると考えられる、例えば、図５に示す時間ｔbをしきい値時間として予め定めておき、水位検 出停止部４８は、給湯単独運転が開始されてから上記しきい値時間が経過したときに、水位センサ２８のセンサ出力が不規則に変動し始め、この水位センサ２８のセンサ出力の不規則変動に起因して器具が誤動作を起こす虞があると判断し、水位センサ２８による水位検出動作を停止させるようにしてもよい。また、給湯単独運転が開始されてから水位センサ２８のセンサ出力が不安定になるまでの時間は追い焚き熱交換器４の保有熱量に応じて可変することから、前記した保有熱量検出部５２を設けて、この保有熱量検出部５２が検出する追い焚き熱交換器４の保有熱量が多くなるに従って上記しきい値時間ｔbを短くなる方向 に可変制御してもよい。
【０１１８】
さらに、水位検出停止部４８は給湯単独運転中には水位検出停止動作を行わず、給湯単独運転後に予め定めた期間が終了するまでの期間だけ、水位センサ２８による水位検出動作を停止させるようにしてもよい。
【０１１９】
さらに、上記各実施形態例に示した器具は、バーナー２の燃焼後に、燃焼ファン７の駆動を継続して行うポストパージ期間が与えられていたが、この発明は上記ポストパージ期間が設定されていない器具にも適用することができる。例えば、上記第１の実施形態例に示すように、水位検出停止部４８を設けて、給湯単独運転後に風呂温度センサ３７の検出湯水が予め定めたしきい値温度に低下するまで水位センサ２８による水位検出動作を停止させることにより、上記各実施形態例同様に、水位センサ２８のセンサ出力の不規則変動に起因した器具運転の誤動作を回避することが可能である。
【０１２０】
また、前記各実施形態例に示すように、給湯単独運転後のファン駆動延長時間を予め定めて与えておき、給湯単独運転後に上記ファン駆動延長時間が終了するまで燃焼ファン７の継続駆動を行わせることにより、給湯単独運転により加熱された追い焚き熱交換器４を燃焼ファン７の駆動による通風により強制的に冷却させることができる。その上、給湯単独運転後に風呂温度センサ３７が検出した湯水温がしきい値温度に低下するまでの期間、あるいは、燃焼ファン７が駆動している期間は水位検出停止部４８により水位検出動作を停止させることができるので、水位センサ２８の不規則変動に起因した器具の誤動作を回避することができる。
【０１２１】
さらに、上記各実施形態例では、給湯単独運転後に予め定めたファン駆動延長時間が経過したときに燃焼ファン７の継続駆動を停止していたが、風呂温度センサ３７の検出湯水温が予め定めたしきい値温度に低下したときに燃焼ファン７の継続駆動を停止するようにしてもよい。
【０１２２】
さらに、上記第１と第６と第７と第８の各実施形態例では、給湯単独運転後に水位センサ２８の配設位置の湯水温の直接検出値又は推定検出値がしきい値に達したときに水位検出停止動作を終了させていたが、上記直接検出値又は推定検出値がしきい値に達してから予め定めた余裕期間を経過したときに、水位検出停止動作を終了させるようにしてもよい。
【０１２３】
さらに、上記第２と第３と第４と第５の各実施形態例では、給湯単独運転後に燃焼ファン７の継続駆動が停止したときに水位検出停止動作を終了させていたが、燃焼ファン７の継続駆動が終了してから予め定めた余裕期間が経過したときに水位検出停止動作を終了させるようにしてもよい。
【０１２４】
さらに、上記各実施形態例では、給湯単独運転監視部４４は、注湯制御弁２６が閉状態であり、かつ、水流センサ３６が追い焚き循環通路２４内の通水を検知しておらず、かつ、水量センサ３１が給水通路１３内の通水を検知しているときには、給湯単独運転が行われていると検知していたが、給湯単独運転監視部４４は、水量センサ３１と給湯確認スイッチ３５が共に通水を検知し、かつ、上記水量センサ３１が検出している給水通路１３の水流検出値と、給湯確認スイッチ３５が検出している給湯通路１４の流量検出値とがほぼ等しいときに、給湯単独運転が行われていると検知するようにしてもよい。さらに、給湯単独運転監視部４４は、給湯確認スイッチ３５が給湯通路１４の通水を検知し、かつ、注湯制御弁２６が開状態のときの予め定まる湯張り通路２５の水圧（動圧）を水位センサ２８が検知しておらず、かつ、循環ポンプ２０が駆動していないときには、給湯単独運転が行われていると検知するようにしてもよい。
【０１２５】
さらに、上記各実施形態例は図７に示す器具を例にして説明したが、この発明は一缶二水路タイプの風呂給湯器で、追い焚き循環通路に追い焚き循環通路温度センサが設けられ、また、追い焚き循環通路又は追い焚き循環通路に連通する連通通路に浴槽の水位を水圧により検出する水位センサが設けられているものであれば、図７以外のシステム構成の一缶二水路風呂給湯器にも適用することができる。例えば、図７に示す湯張り通路２５が省略されて水位センサ２８が追い焚き循環通路２４に配設されている一缶二水路風呂給湯器にも適用することができる。この場合にも、上記各実施形態例同様に水位センサ２８による水位検出動作の停止を行うことにより、給湯単独運転による追い焚き熱交換器４の滞留湯水の高温加熱に起因した水位センサ２８のセンサ出力の不規則変動に因る器具の誤動作を防止することができる。
【０１２６】
【発明の効果】
この発明によれば、給湯単独運転監視部と水位検出停止部を設けたので、給湯単独運転後に予め定めた期間、水位センサの配設位置の水温の直接検出値又は推定検出値が予め定めたしきい値に達するまで、あるいは、水位センサの配設位置の水温の直接検出値又は推定検出値が予め定めたしきい値に達してから予め定めた余裕期間が経過するまで、あるいは、燃焼ファンの継続駆動が停止するまで、あるいは、燃焼ファンの継続駆動が停止してから予め定めた余裕期間が経過するまでの期間が終了するまで、上記水位検出停止部により水位検出動作を停止させることができる。
【０１２７】
上記水位検出停止部により水位検出動作が停止される期間は、給湯単独運転時の追い焚き熱交換器の加熱に起因して水位センサのセンサ出力が不規則に変動すると判断される期間であることから、上記の如く、その期間に水位検出動作を停止することにより、上記不規則変動している水位センサ出力に基づき不正確な浴槽水位が検出され該不正確な浴槽水位に基づいて器具運転が行われ器具が誤動作するという問題を回避することができる。
【０１２８】
給湯単独運転後にファン駆動延長時間を経過するまで、燃焼ファンを継続駆動させるファン駆動部を設けたものにあっては、給湯単独運転により加熱された追い焚き熱交換器を燃焼ファンの駆動による給気通風により強制冷却させることができる。このことから、給湯単独運転後に燃焼ファンを駆動させない場合よりも、追い焚き熱交換器を早く冷却させることができ、このことにより、給湯単独運転後に水位センサのセンサ出力が安定するまでの期間を短縮させることが可能である。
【０１２９】
上記ファン駆動延長時間を可変設定する延長時間設定部を設けた発明にあっては、給湯単独運転に起因して不規則変動していた水位センサのセンサ出力が給湯単独運転後に安定するまでの期間を決定する給気温、あるいは、追い焚き熱交換器の保有熱量に応じて、ファン駆動延長時間を可変設定することができるので、ファン駆動延長時間を水位センサのセンサ出力が安定するまでの期間により正確に合わせることができる。
【０１３０】
このことにより、次のような問題を回避することが可能である。例えば、ファン駆動延長時間を長い一定時間に設定したために、給湯単独運転後に水位センサのセンサ出力が安定してからファン駆動延長時間が終了するまでの時間が開いてしまい、器具運転の無駄が生じたり、反対に、ファン駆動延長時間を短い一定時間に設定したために、水位センサのセンサ出力が安定する前にファン駆動延長時間か終了してしまい、水位センサの不規則変動しているセンサ出力により器具が誤動作してしまうという問題が生じるが、上記のように、給湯単独運転後に水位センサのセンサ出力が安定するまでの期間に合うようにファン駆動延長時間を可変設定することにより、上記のような器具運転の無駄や器具の誤動作を回避することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【図１】水位センサの配設位置の水温の直接検出値又は推定検出値に基づき水位検出停止動作を行う一缶二水路風呂給湯器の実施形態例を示すブロック構成図である。
【図２】第２と第３の実施形態例を示すブロック構成図である。
【図３】給気温に対応させてファン駆動延長時間が与えられているファン駆動延長時間データの一例を示すグラフである。
【図４】第４の実施形態例において特徴的な制御構成部分を抜き出して示したブロック構成図である。
【図５】給湯単独運転により追い焚き熱交換器に与えられる追い焚き熱交換器の保有熱量の時間的変化の一例を燃焼熱量毎に示すグラフである。
【図６】追い焚き熱交換器の保有熱量に応じてファン駆動延長時間が与えられているファン駆動延長時間データの一例を示すグラフである。
【図７】一缶二水路風呂給湯器のシステム構成例を示す説明図である。
【図８】自動運転動作の一例を示すフローチャートである。
【図９】水位センサのセンサ出力と浴槽水量の関係を示すＰ−Ｑデータの一例を示すグラフである。
【図１０】従来の課題を示す説明図である。
【符号の説明】
２  バーナー
３  給湯熱交換器
４  追い焚き熱交換器
７  燃焼ファン
１３  給水通路
１４  給湯通路
２４  追い焚き循環通路
２５  湯張り通路
２８  水位センサ
３７  風呂温度センサ
４４  給湯単独運転監視部
４６  データ格納部
４７  ファン駆動部
４８  水位検出停止部
５０  延長時間設定部
５１  時間計測部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
0003767959.tif 000009
【図９】
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【図１０】
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