(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
トリメチロールプロパンおよび２−エチルアクロレインと、ホルムアルデヒドを、塩基触媒の存在下で反応させることを特徴とするジトリメチロールプロパンの製造方法
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、ジトリメチロールプロパン（以下、ＤＩＴＭＰと称す）の製造方法に関するものである。ＤＩＴＭＰは、ポリアクリレート、ポリエーテルポリオール、ポリウレタン、アルキッド樹脂、合成潤滑油等の原料として有用である。
【０００２】
【従来の技術】
ＤＩＴＭＰは、一般にはトリメチロールプロパン（以下、ＴＭＰと称す）製造の副生成物として得られている。即ちＴＭＰは、ホルムアルデヒドと、ノルマルブチルアルデヒドを塩基触媒の存在下で、アルドール反応、引き続くカニツァロ反応を行うことにより合成され、最終的に蒸留操作により分離精製される。その際生じる蒸留残渣にＤＩＴＭＰが存在し、この残渣からの再結晶操作によりＤＩＴＭＰを得るのが、一般的な製造方法である。この製造方法に関しては、例えば特開昭４７−３０６１１号、特開昭４９−１３３３１１号等に記載されている。また、ＴＭＰを製造する際に反応条件をある特定の条件に設定することにより、ＤＩＴＭＰの副生量を増加させる方法が、例えば特開昭５７−１３９０２８号、特開昭５７−１４２９２９号等に記載されている。
一方、ＤＩＴＭＰ自体を合成で得る方法としては、ＴＭＰ２分子の脱水縮合によるエーテル結合生成で、ＤＩＴＭＰを得る方法が知られている。その際、触媒としては、酸触媒が好適に用いられる。この方法とその方法を一部改良した方法でのＤＩＴＭＰ合成が、例えば特表平６−５０１４７０号に記載されている。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
ＤＩＴＭＰをＴＭＰ製造の際の副生成物として得る上記の方法には、次のような問題点がある。
即ち現在一般的に行われている製造方法は、ＴＭＰの蒸留残渣からの回収であるため、ＴＭＰ製造原料であるホルムアルデヒド、ノルマルブチルアルデヒド等の、ＴＭＰ合成反応中、あるいはＴＭＰ蒸留回収中に生じた変性物、またＴＭＰとホルムアルデヒドのアセタール等のＤＩＴＭＰ以外の副生成物から、ＤＩＴＭＰを効率よく分離回収するために、工程が複雑にならざるを得ない。このような工程を経るため、ＤＩＴＭＰの蒸留残渣からの回収率は７０％未満に留まっている。
またＴＭＰを製造する際に、反応条件をある特定の条件に設定することによりＤＩＴＭＰの副生量を増加させる試みが行われているが、それでもＤＩＴＭＰの生成量は、ノルマルブチルアルデヒドを基準とした収率で２０モル％程度であり、従来のＤＩＴＭＰ生成比の２〜３倍にすぎない。
このような状況では、ＤＩＴＭＰはＴＭＰ製造の副生成物であるため、必然的にその生産量はＴＭＰの生産量に制約され、今後のＤＩＴＭＰの需要増加には対応できないことが予想される。
【０００４】
一方、ＴＭＰ２分子の脱水縮合によるエーテル結合生成で、ＤＩＴＭＰを合成する方法は、上記のＤＩＴＭＰの需給問題については解決することが出来る。
しかし１分子内に反応に関与しうるアルコール性水酸基を３個有するＴＭＰ同士の反応であるため、必然的に起こる３分子以上のエーテル縮合体の生成が避けられない。これを抑えるためには、ＴＰＭの脱水縮合反応の反応率を低く設定しなければならず、それに伴い未反応ＴＭＰの回収が大きな経済的負担となっている。
【０００５】
この点を改良するために、ＴＭＰに３個あるアルコール性水酸基の一部を低級脂肪酸のエステルとして予め反応させたＴＭＰを原料として用いる方法が特表平６−５０１４７０号に記載されている。しかしこの方法においても、選択的にＴＭＰ１分子中のアルコール性水酸基２個のみを低級脂肪酸のエステルとして反応させうるわけではないので、上記問題点が本質的に解決されたとは言いがたい。またこの方法では、２個ないし２個のアルコール性水酸基をエステル化されたＴＭＰから生成したエステル化されたアルコール性水酸基を有するＤＩＴＭＰから、加水分解によりＤＩＴＭＰを再生する工程が新たに必要となり、経済的負担が増加する。
本発明の目的は、ジトリメチロールプロパンを効率良く、工業的に有利に製造する方法を提供することにある。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
本発明者らは上記の如き問題点を有するＤＩＴＭＰの製造方法について鋭意検討を行った結果、ＴＭＰおよび２−エチルアクロレインとホルムアルデヒドを、塩基触媒の存在下で反応させると、ＤＩＴＭＰを効率よく製造できることを見い出し、本発明を完成させるに至った。
即ち本発明は、ＴＭＰおよび２−エチルアクロレインとホルムアルデヒドを、塩基触媒の存在下で反応させることを特徴とするＤＩＴＭＰの製造方法である。以下、本発明を更に詳細に説明する。
【０００７】
【発明の実施の形態】
本発明の方法の反応式は次のように示される。
【化１】
0003807514.tif 000002
なお生成した蟻酸は塩基触媒との蟻酸塩となる。
【０００８】
本発明の方法では、ＴＭＰ及び、２−エチルアクロレインとホルムアルデヒドを反応させるに際し、塩基触媒の存在が重要である。塩基触媒を用いることにより、従来の方法では避けられなかったＴＭＰ３分子以上のエーテル縮合体の生成を抑えることが可能となる。
本発明の方法で用いられる塩基触媒としては、アルカリ金属、アルカリ土類金属の水酸化物、及び炭酸化物、例えば、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、水酸化カルシウム、水酸化リチウム、炭酸ナトリウム、炭酸カリウム、炭酸カルシウム、炭酸リチウム等が挙げられる。また有機塩基化合物として、脂肪族アミン化合物、特に第３級アミン、例えばトリメチルアミン、トリエチルアミン、ジエチルメチルアミン、ジメチルエチルアミン、トリイソプロピルアミン、トリブチルアミン等が用いられる。これらの塩基触媒の使用量は、反応に使用する２−エチルアクロレイン１モルに対し、１．０〜２．０モルであり、好ましくは、１．１〜１．３モルである。
【０００９】
本発明の方法の原料となるＴＭＰは、通常の工業製品を精製せずにそのまま使用できる。もう一方の原料であるホルムアルデヒドも、通常の工業規格のものであれば、その形態に制限はない。即ち、各規格濃度のホルマリン水溶液でも、固体のパラホルムアルデヒドでも、当該製造方法に最も適した形態のものを選択することができる。
ＴＭＰの使用量は、反応に使用する２−エチルアクロレイン１モルに対し、１．０〜１０．０モル、好ましくは、３．０〜５．０モルの範囲である。使用するＴＭＰ量は２−エチルアクロレインに対し大過剰の方が、２−エチルアクロレインを基準としたＤＩＴＭＰの収率は向上するが、反面、未反応のＴＭＰの回収の点からは、ＴＭＰを過剰とすることは好ましくはない。ホルムアルデヒドの使用量は２−エチルアクロレイン１モルに対し、２．０〜５．０モル、好ましくは、２．１〜２．３モルの範囲である。ＴＭＰ及びホルムアルデヒドの使用量が、この範囲より両方、あるいは片方でも少ない場合は、ＤＩＴＭＰの生成量が少なく、かつ副生成不純物の量が増加し、ＤＩＴＭＰの回収が経済的に不利となる。またホルムアルデヒドの使用量がこの範囲より多い場合も、未反応ホルムアルデヒドの回収量が多くなり、かつ、ホルムアルデヒドとＴＭＰのアセタ−ル等の副生成物の生成が多くなるので、経済的に不利となる。
【００１０】
本発明の方法では、ホルムアルデヒド水溶液に同伴する水以外に、特に溶媒を用いずに、ＴＭＰの融点付近以上の温度に加温して、なかば溶融状態で反応を行うこともできるが、必要に応じて溶媒を用いることもできる。好ましい溶媒としては、水の他に、ジオキサン、テトラヒドロフラン、ジエチルエーテル、ジグライム、テトラグライム等の脂肪族エーテルが挙げられる。これらの溶媒は、単独でも、また混合溶媒としても使用できる。
【００１１】
本発明の方法では、反応温度は触媒の種類により、反応に適した範囲に設定される。例えば、水酸化ナトリウムや水酸化カリウムでは、４０〜６０℃、トリエチルアミン等の脂肪族アミン化合物では、８０〜１２０℃の範囲である。一般に反応温度が１０℃以下では、反応速度が極めて遅く実際的ではない。また反応温度が１２０℃を越えると、副反応が著しくなりＤＩＴＭＰの収率低下や、ＤＩＴＭＰの分離精製に支障をきたす。
反応温度を９０〜１００℃以上にした場合、所定の反応温度を維持するために、反応系内を常圧以上、通常は１〜５ Kg/cm2 に保つことができる。必要であれば窒素、アルゴン等の不活性ガスで加圧してもよい。
反応時間は、反応温度、触媒の種類等により一律ではないが、通常は０．５〜６時間、好ましくは、１．０〜３．０時間の範囲に設定される。
【００１２】
本発明の方法では、反応終了後、反応生成物より未反応の低沸点原料や副生物を順次蒸留操作で回収、除去した後、反応生成物を水により再結晶することによって、目的とするＤＩＴＭＰを、結晶として得ることができる。
【００１３】
【実施例】
以下、本発明を実施例により更に詳細に説明するが、もちろん本発明はこれらの実施例により限定されるものではない。
【００１４】
実施例１
ＴＭＰ４０２．０ｇ（３．００モル）、４０％ホルムアルデヒド水溶液１６５．０ｇ（ホルムアルデヒド２．２０モル相当）、２−エチルアクロレイン８４．０ｇ（１．００モル）、トリエチルアミン１１１．１ｇ（１．１０モル）を、撹拌機を備えた１Ｌガラス製耐圧容器に混合し、９０℃で２時間反応させた。反応液をガスクロマトグラフィーで分析したところ、ＤＩＴＭＰが１１６．８ｇ（０．４７モル）生成していた。これは原料２−エチルアクロレインを基準とした収率で４６．７モル％に相当する。
【００１５】
実施例２
ＴＭＰ２６８．０ｇ（２．００モル）、水１５００．０ｇ、４０％ホルムアルデヒド水溶液１６５．０ｇ（２．２０モル）を、撹拌機を備えた３Ｌガラス製反応器に混合した。ここに、２−エチルアクロレイン８４．０ｇ（１．００モル）、５０％水酸化ナトリウム水溶液９６．０ｇ（水酸化ナトリウム１．２０モル相当）を、室温下、３０分で滴下した。滴下終了後、６０℃に加温し、更に３０分反応させた。反応液をガスクロマトグラフィーで分析したところ、ＤＩＴＭＰが８８．０ｇ（０．３５モル）生成していた。これは原料２−エチルアクロレインを基準とした収率で３５．２モル％に相当する。
【００１６】
実施例３
ＴＭＰの使用量を６７０．０ｇ（５．００モル）とする以外は、実施例１と全く同様の方法で反応させた。反応液をガスクロマトグラフィーで分析したところ、ＤＩＴＭＰが１７１．５（０．６９ｇ）生成していた。これは原料２−エチルアクロレインを基準とした収率で６８．６モル％に相当する。
【００１７】
比較例１
ＴＭＰ１３４０．０ｇ（１０．００モル）と硫酸１．０ｇを、撹拌機を備えたフラスコに混合し、５ｍｍＨｇの圧力下で、１６５℃に加熱した。４時間後に反応液をガスクロマトグラフィーで分析したところ、ＤＩＴＭＰ９０．０ｇ（０．３６モル）、未反応のＴＭＰ１０５１．３ｇ（７．８５モル）を含んでいた。これは原料のＴＭＰを基準として、反応率２１．５モル％、選択率３３．５モル％、収率７．２モル％に相当する。
【００１８】
比較例２
ＴＭＰ２６８．０ｇ（２．００モル）、トリエチルアミン２０２．０ｇ（２．００モル）を、実施例１と全く同様の手順で反応させた。反応液をガスクロマトグラフィーで分析したところ、ＤＩＴＭＰ０．０ｇ、未反応ＴＭＰ２６７．１ｇ（１．９９モル）を含んでいた。これは原料のＴＭＰが９９．７％モル未反応で回収されたことに相当する。
【００１９】
【発明の効果】
本発明によれば、トリメチロールプロパンおよび２−エチルアクロレインと、ホルムアルデヒドから、ＤＩＴＭＰを効率よく製造できる。
本発明の方法では反応生成物より低沸点の未反応原料を蒸留により回収して循環使用することができ、副生物も蒸留操作で容易に除去できるので、本発明は工業的に極めて優れた方法である。