(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
エンドレス帯状に形成され外周面に帯長手方向の間隔を有しかつ帯長手方向と交差する方向としてラグ（３）が突隆形成された弾性製のクローラ本体（２）を有して成り、前記ラグ（３）は、幅方向の長さが長い長ラグ（３Ａ）と幅方向の長さが短い短ラグ（３Ｂ）とがクローラ本体（２）の帯長手方向で交互に設けられており、該ラグ（３）内の芯部に弾性材料からなる幅方向弾性芯部（１０）を設けるとともに該幅方向弾性芯部（１０）の断面外縁を縁取るようにして複数の補強コード（８Ａ）からなる幅方向抗張体（８）が前記長ラグ（３Ａ）および短ラグ（３Ｂ）に埋設されており、前記幅方向抗張体（８）の補強コード（８Ａ）は、加硫成形時のゴムの流動によって、短ラグ（３Ｂ）におけるクローラ本体（２）の幅方向に沿った端部対応部位でクローラ本体（２）の帯長手方向へ向けて拡散されていることを特徴とする弾性クローラ。
【請求項２】
前記幅方向抗張体（８）が複数層としてラグ（３）に埋設されていることを特徴とする請求項１に記載の弾性クローラ。
【請求項３】
複数の補強コード（８Ａ）からなる幅方向抗張体（８）のラグ（３）内における体積充填率は５％〜２０％であることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の弾性クローラ。
【請求項４】
複数の補強コード（８Ａ）からなる幅方向抗張体（８）のラグ（３）内における埋設位置は、ラグ（３）の根本部の長さをＬ，ラグ（３）の高さをＨ，弾性芯部（１０）の根本部の長さをＬ１，該弾性芯部（１０）の高さをＨ１としたとき、Ｌ１／ＬおよびＨ１／Ｈがそれぞれ３０％〜８０％とされていることを特徴とする請求項１乃至３のいずれか１項に記載の弾性クローラ。
【請求項５】
前記幅方向抗張体（８）の補強コード（８Ａ）は、クローラ本体（２）の帯長手方向におけるラグ（３）相互間部位で帯長手方向と交差して埋設されていることを特徴とする請求項１乃至４のいずれか１項に記載の弾性クローラ。
【請求項６】
前記クローラ本体（２）には、ラグ（３）位置に対応する各内周面位置に駆動用突起（４）が設けられていることを特徴とする請求項１乃至請求項５のいずれか１項に記載の弾性クローラ。
【請求項７】
前記駆動用突起（４）が長ラグ（３Ａ）に対応した位置付けとされていることを特徴とする請求項６に記載の弾性クローラ。
【請求項８】
前記ラグ（３）には、その踏面（３ａ）に対して、クローラ本体（２）の幅方向複数箇所に対応する配置で長手方向をクローラ本体（２）の帯長手方向に向けた横滑り防止用エッジ部（１５）（１７）が設けられていることを特徴とする請求項１乃至請求項７のいずれか１項に記載の弾性クローラ。
【請求項９】
前記クローラ本体（２）には、その帯長手方向に沿って複数の補強コード（７Ａ）からなる周方向抗張体（７）が埋設されていることを特徴とする請求項１乃至請求項８のいずれか１項に記載の弾性クローラ。
【請求項１０】
ラグ（３）内の芯部における幅方向弾性芯部（１０）は、硬度（ＪＩＳショアーＡ型）が６０°以上の高硬度ゴムであることを特徴とする請求項１乃至９のいずれか１項に記載の弾性クローラ。
【請求項１１】
帯状をしたクローラ本体用成形凹部（５３）と該クローラ本体用成形凹部（５３）内の長手方向複数箇所に凹部深さを増す状態で設けられたラグ用成形凹部（５４）とを有した加硫型（５０）内に、長手方向をクローラ本体用成形凹部（５３）の幅方向へ向けた複数の補強コード（８Ａ）群からなる幅方向抗張体（８）と、これを中間層位置へサンドイッチ状に挟んだ弾性材料（６０〜６３）とを装填し、その後、合型したうえで加硫を行うことにより、ラグ（３）が成形されたときのこのラグ（３）内の幅方向弾性芯部（１０）のまわりを縁取るように補強コード（８Ａ）が流動して幅方向抗張体（８）の配設済みラグ（３）を具備したクローラ本体（２）を成形する加硫工程を含み、この加硫工程において前記ラグ（３）におけるクローラ本体（２）の幅方向に沿った端部対応部位で幅方向抗張体（８）が加硫成形時のゴムの流動に伴ってクローラ本体（２）の帯長手方向両側に向けて拡散することを特徴とする弾性クローラの製造方法。
【請求項１２】
複数の補強コード（８Ａ）群からなる幅方向抗張体（８）は加硫型（５０）内に装填する前に電子照射処理され、該コード（８Ａ）のコード長さがラグ長さと略同一とされていることを特徴とする請求項１１に記載の弾性クローラの製造方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、弾性クローラ及びその製造方法に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
弾性クローラは、土木、建築、農業等での現場用移動機械をはじめとして、スノーモビルや雪上車等において、それらが装備する無限軌道車（走行装置）の一部品として使用されるもので、ゴム等の弾性材でエンドレス帯状に形成されたクローラ本体を有し、スプロケットによる噛合伝動方式又はドラムホイールによる摩擦伝動方式等により、循環駆動されるようになっている。
【０００３】
このクローラ本体の外周面には、その全周にわたって周方向に互いに所定間隔でラグが設けられている。
従来、この種の弾性クローラに関しては、軽量化及び低廉化と横剛性の強化との双方の課題を同時に達成させることを目的として、クローラ本体に幅方向補強体（芯金）を埋設する代わりにポリエステル糸等の補強コード群より成る幅方向抗張体をラグ内部へその長手方向に沿って（即ち、クローラ本体の幅方向に沿って）埋設することが提案されている（特公平８−１１５４９号公報参照。なお、この公報中ではラグを牽引突起と呼び、幅方向抗張体を補強コードと呼んでいる）。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
上記公報記載の弾性クローラでは、ラグ中に対する幅方向抗張体の埋設状態として、ラグと略同じ長さで、且つその裾部（クローラ本体からラグが突出する根本部分）からラグ全体に行きわたるようになされている。これにより、ラグに対する幅方向抗張体の体積充填率は２０％以上７０％未満とされている。
【０００５】
すなわち、このような幅方向抗張体の埋設状態は、換言すれば、ラグ中の殆どが幅方向抗張体で埋め尽くされている状態であると言うことができる。
このような状態にあると、幅方向抗張体相互間（即ち、ラグの内部）には、クローラ本体の形成素材である弾性材が十分に浸透しないことになり、またラグとしての表層（幅方向抗張体を取り巻く部分の弾性材肉厚）が薄いことになるため、この結果として、幅方向抗張体相互間（補強コード相互間）や幅方向抗張体と弾性材との層間で、比較的簡単に剥離亀裂が生じてしまうということがあった。
【０００６】
同一の体積充填率であっても補強コードの埋入位置によりクローラ巾方向の剛性が大きく異なるため、コード埋入位置のバラツキにより牽引力のバラツキが発生して本来の機能を損なうという課題があった。
本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであって、軽量化及び低廉化と横剛性の強化との双方の課題を同時に達成させるものとして、剥離亀裂の発生等を防止して耐久性を高め、しかもラグによる均等の牽引力を得ることができるようにした弾性クローラ及びその製造方法を提供することを目的とする。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
前記目的を達成するために、本発明は次の手段を講じた。
即ち、本発明に係る弾性クローラは、エンドレス帯状に形成され外周面に帯長手方向の間隔を有しかつ帯長手方向と交差する方向としてラグ３が突隆形成された弾性製のクローラ本体２を有して成り、前記ラグ３は、幅方向の長さが長い長ラグ３Ａと幅方向の長さが短い短ラグ３Ｂとがクローラ本体２の帯長手方向で交互に設けられており、該ラグ３内芯部に弾性材料からなる幅方向弾性芯部１０を設けるとともに該幅方向弾性芯部１０の断面外縁を縁取るようにして複数の補強コード８Ａからなる幅方向抗張体８が前記長ラグ３Ａおよび短ラグ３Ｂに埋設されており、前記幅方向抗張体８の補強コード８Ａは、加硫成形時のゴムの流動によって、短ラグ３Ｂにおけるクローラ本体２の幅方向に沿った端部対応部位でクローラ本体２の帯長手方向へ向けて拡散されていることを特徴とするものである。
【０００８】
このように、ラグの内部にはその芯部に、弾性材による弾性芯部１０が設けられ、この芯部１０を縁取りするようにして複数の補強コード８Ａからなる抗張体８がラグ３に埋設され、従って、ラグ３内が幅方向抗張体８によって必要以上に充満されてしまうということがなく、幅方向抗張体に対して弾性材がよく浸透するようになるので、幅方向抗張体（補強コード）８と弾性材との間等で剥離亀裂が起こるのを防止することができる。
【０００９】
なお、幅方向抗張体の埋設状態を、クローラ本体の略全周にわたる連続状にするか不連続状にするか（即ち、周方向に隙間無く幅方向抗張体を配置するか、或いはラグ相互間に相当させるような配置で所定隙間を形成させつつ幅方向抗張体を配置するか）については、特に限定されるものではない。
幅方向抗張体８は複数層にして設けるのが好適であり、このようにすることで、ラグ３に対する幅方向抗張体８の充填密度を適度な範囲で高めることになり、それだけクローラ本体２にとっても、またラグ３にとっても横剛性アップに繋がる。
【００１０】
また、幅方向抗張体８は、クローラ本体２の幅方向においてラグ３の長さ又は幅を超える広い領域で埋設されていることを意味するものであり、しかも、クローラ本体２の帯長手方向へ向けた拡散によってラグ３やクローラ本体２に対する一体性を高めるようにできるので、それだけクローラ本体２にとっても、またラグ３にとっても横剛性アップに繋がる。
【００１１】
また、複数の補強コード８Ａからなる幅方向抗張体８のラグ３内における体積充填率は５％〜２０％であることが推奨される。
すなわち、体積充填率が５％未満であると、補強コード８Ａによる横剛性が余り期待できないし、２０％以上になるとコード／ゴム間の接着力不足となるのである。
【００１２】
さらに、複数の補強コード８Ａからなる幅方向抗張体８のラグ３内における埋設位置は、ラグ３の根本部の長さをＬ，ラグ３の高さをＨ，弾性芯部１０の根本部の長さをＬ１，該弾性芯部１０の高さをＨ１としたとき、Ｌ１／ＬおよびＨ１／Ｈがそれぞれ３０％〜８０％とされていることが推奨される。
これによって、補強コード８Ａの埋設位置が最良となるのである。すなわち、Ｌ１／Ｌ＜３０％であるとラグ部とベース部（クローラ本体）の接着力が低下するし、Ｌ１／Ｌ＞８０％では補強コード８Ａがラグ３の外表面ギリギリの位置となって剥離のおそれがあるのである。また、Ｈ１／Ｈ＜３０％の場合は、クローラ本体２の横剛性確保が差程期待できないし、Ｈ１／Ｈ＞８０％であると補強コード８Ａがラグ接地面側のギリギリとなって切損などのおそれがあるのであり、従って、Ｌ１／Ｌ，Ｈ１／Ｈは４０〜６０％であることが望ましい。
【００１３】
これらによって、クローラ本体２におけるラグ３の幅方向接地圧分布が均等化され、牽引性能が大幅に向上するし、クローラ本体２は薄肉化できて巻掛部等での屈曲剛性を大幅に減少することとなり、駆動時（走行時）のトルクロスが少なくなり、燃費向上と押し引き抵抗の減少となって走行性も向上するのである。
幅方向抗張体８の補強コード８Ａは、ラグ３相互間すなわちクローラ本体２に帯長手方向と交差して埋設することができる。
【００１４】
このようにすると、ラグ３における幅方向抗張体８の充填密度を抑えたとしても、クローラ本体２に対する横剛性アップにも繋がる。
弾性クローラの駆動方式として、ピン方式を採用する場合、クローラ本体２の内周面には駆動用突起４を設けることになるが、この駆動用突起４は、ラグ３位置に対応させるようにするのが好適となる。
【００１５】
特に、ラグ３として、クローラ本体２の幅方向に沿った長さが長い長ラグ３Ａと、幅方向長さが短い短ラグ３Ｂとを設ける場合では、駆動用突起４は、長ラグ３Ａに対応した位置付けにするのが好適である。
それは、長ラグ３Ａの方が、その形状ゆえに（長いために）それ自体及びそれに対応する位置のクローラ本体２として短ラグ３Ｂのそれらよりも当然に高剛性となっているからであり、また牽引力（駆動力）の発生程度の大小関係からしても、長ラグ３Ａの方が短ラグ３Ｂより大きく、従って合理的と言えるものである。
【００１６】
ラグ３には、その踏面３ａに対し、クローラ本体２の幅方向複数箇所に対応する配置で長手方向をクローラ本体２の帯長手方向に向けた横滑り防止用エッジ部１５，１７を設けることができる。
これにより、横滑りに対する対策ができるものである。このことは、この種の軽量な弾性クローラの採用が推奨されるスノーモビル等にあって、殊に有益なものと言える。
【００１７】
クローラ本体２には、その帯長手方向に沿って補強コード群７Ａよりなる周方向抗張体７を埋設させるのが好適である。
このようにすることで、クローラ本体２の帯長手方向の伸びを防止しての剛性アップに繋がる。
また、ラグ３内の芯部における幅方向弾性芯部１０は、硬度（ＪＩＳショアーＡ型）が６０°以上の高硬度ゴムであることが推奨される。
【００１８】
一方、本発明に係る弾性クローラの製造方法では、帯状をしたクローラ本体用成形凹部５３とこのクローラ本体用成形凹部５３内の長手方向複数箇所に凹部深さを増す状態で設けられたラグ用成形凹部５４とを有した加硫型５０内に、長手方向をクローラ本体用成形凹部５３の幅方向へ向けた複数の補強コード８Ａ群からなる幅方向抗張体８と、これを中間層位置へサンドイッチ状に挟んだ弾性材料６０〜６３とを装填し、その後、合型したうえで加硫を行うことにより、ラグ３が成形されたときのこのラグ３内の幅方向弾性芯部１０のまわりを縁取るように補強コード８Ａが流動して幅方向抗張体８の配設済みラグ３を具備したクローラ本体２を成形する加硫工程を含み、この加硫工程において前記ラグ３におけるクローラ本体２の幅方向に沿った端部対応部位で幅方向抗張体８が加硫成形時のゴムの流動に伴ってクローラ本体２の帯長手方向両側に向けて拡散することを特徴とするものである。
【００１９】
このように、加硫時における弾性材料の流動を利用して幅方向抗張体８をラグ３に芯部１０を残して縁取るように埋設可能にするものであり、実現が可能且つ容易となったものである。
さらに、複数の補強コード８Ａ群からなる幅方向抗張体８は加硫型５０内に装填する前に電子照射処理され、該コード８Ａのコード長さがラグ長さと略同一とされていることが推奨される。
【００２０】
これによって補強コード８Ａのコード流のバラツキ（不均一）を解消し、取扱い（型への装填）も容易となるのである。
【００２１】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態を、図面に基づき説明する。
図１乃至図７は、本発明に係る弾性クローラ１の一実施形態を示している。
この弾性クローラ１は、ゴム等の弾性材を素材としてエンドレス帯状に形成されたクローラ本体２を有して成る。このクローラ本体２において、その外周面には周方向に所定間隔をおいてラグ３が突隆されており、また内周面には周方向に所定間隔をおいて駆動用突起４が突隆されている。
【００２２】
ラグ３は、断面台形状の真っ直ぐな堤形体をしてその長手方向をクローラ本体２の幅方向へ向けるようにしたものとしている。このラグ３には、クローラ本体２の幅方向に沿った長さが長い長ラグ３Ａと、同じく、幅方向長さが短い短ラグ３Ｂとがあって、これら長ラグ３Ａと短ラグ３Ｂとはクローラ本体２の帯長手方向で互いに交互配置とされている。
【００２３】
長ラグ３Ａはクローラ本体２の幅方向に一杯に及ぶものとして形成されており、これに対して短ラグ３Ｂは、クローラ本体２の幅方向でセンタリングされてその両脇に排土（排雪）部を生じさせるものとして形成されている。この短ラグ３Ｂに対する両脇の排土（排雪）部では、クローラ本体２として適度な可撓性を促し、また全ラグ３としての総合的な走行抵抗（路面接触面積）を少なく抑えるうえで有効であるし、土や雪等を幅方向に円滑に排出するものとなっている。
【００２４】
駆動用突起４は、この弾性クローラ１の駆動方式が駆動円板に放射状としてピンを配設したピン駆動方式であるものとして、必要とされているものである。従って、この弾性クローラ１の駆動方式が、もしも摩擦伝動方式である場合には、このような駆動突起４は不要であり、また噛合駆動方式であるとしてもスプロケット側に径方向外方へ突出する係合爪（図示略）が設けられているものの場合には、駆動突起４に代えて係合孔（図示略）がクローラ本体２の帯長手方向で所定間隔で形成されることになる。
【００２５】
上記駆動用突起４を設ける場合は、ラグ３のうち、長ラグ３Ａに対応した位置付けで配置するのが、クローラ本体２の強度的観点及び牽引力（駆動力）的な観点から、共に好適とされている。すなわち、短ラグ３Ｂは、上記したように、クローラ本体２の幅方向でセンタリングされてその両脇に排土（排雪）部（可撓促進部）を生じさせるものとなっているからである。
【００２６】
図１、図５及び図６から明らかなように、このクローラ本体２の内部には、その内周側（駆動突起４寄り）となる層位置に周方向抗張体７が埋設されていると共に、外周側（ラグ３寄り）となる層位置に幅方向抗張体８が埋設されている。
これら周方向抗張体７及び幅方向抗張体８は、いずれも、鋼製フィラメントを数本撚ったもの、この数束を撚り合わせたスチールコード、ナイロン、テトロン等のフィラメントから構成したコードを始めアラミド繊維コード、ケブラー等々で作成した補強コード７Ａ，８Ａ群で構成されている。
【００２７】
この補強コード７Ａ，８Ａよりなる抗張体７，８は、それぞれ各埋設面積に必要とされるだけのコード本数を、互いに横並べ状に並行させてゴム引き（ゴムトッピング）したもので、一つの平面（面といっても密なものではなく個々のコード相互間にはクローラ本体２の形成素材である弾性材を浸透させるに十分な隙間が生じている）をかたちづくっている。
【００２８】
周方向抗張体７は、そのコード長手方向をクローラ本体２の帯長手方向に沿わせるようにしたものである。そして、クローラ本体２の全周にわたってエンドレスを形成するようになっていると共に、クローラ本体２の幅方向全域又は幅方向両側に残白側（非埋設部位）を有するように埋設されている。
幅方向抗張体８は、そのコード長手方向をラグ３（長ラグ３Ａ及び短ラグ３Ｂの全て）に対応する各位置でクローラ本体２の幅方向に沿わせるようにしたものすなわち、クローラ本体２の帯長手方向と交差したものである。そして、複数層（図例では３層）に重ねられた状態で設けられている。
【００２９】
この幅方向抗張体８では、各層中でのコード相互間だけでなく、層と層とのコード相互間にも、クローラ本体２の形成素材である弾性材が浸透されている。
この幅方向抗張体８は、個々の層として、クローラ本体２の帯長手方向でラグ３を分断したときの断面形状に対して、その形状に沿ったかたちに湾曲しており、その結果、ラグ３内における心部には、ラグ３に似た形状（相似状）の幅方向弾性芯部１０が形成されている。
【００３０】
すなわち、この幅方向弾性心部１０は、クローラ本体２の形成素材である弾性材自体によって形成されたものであって、換言すれば、この幅方向弾性芯部１０における断面形状まわりをその外縁に沿うようにしてすなわち、縁取りするようにして幅方向抗張体８のコード群が埋設されていることになる。
このような幅方向弾性芯部１０を設けることにより、ラグ３の内部が幅方向抗張体８によって必要以上に充満されてしまうということがない。
【００３１】
図１（１）を参照してより具体的に説明すると、ラグ３内での補強コード８Ａの体積充填率は５％〜２０％とされている。５％未満ではコード埋入による横剛性向上が余り期待できないし、２０％を超えるとコード／ゴム間の接着（接合）力が不足するのである。
また、複数の補強コード８Ａからなる幅方向抗張体８のラグ３内における埋設位置は、ラグ３の根本部の長さをＬ，ラグ３の高さをＨ，弾性芯部１０の根本部の長さをＬ１，該弾性芯部１０の高さをＨ１としたとき、Ｌ１／ＬおよびＨ１／Ｈがそれぞれ３０％〜８０％とされている。
【００３２】
Ｌ１／Ｌ＜３０％であるとラグ３とクローラ本体（ベース本体）２の接着力（接合力）が低下し、走行中における牽引負荷でラグ３がもげる（はがれる）危険がある。一方Ｌ１／Ｌ＞８０％であると、補強コード８Ａがラグ３の外表面ギリギリの位置となり、コード切損、剥離等のおそれがある。
また、Ｈ１／Ｈ＜３０％であると、コード８Ａによる剛性向上が期待し難く、Ｈ１／Ｈ＞８０％であるとコード８Ａがラグ３の外表面近くとなってコード切れ、コード剥離のおそれがある。
【００３３】
これ故、Ｌ１／ＬおよびＨ１／Ｈは４０％〜６０％であることが好ましい。
本実施形態において、ラグ３に対する幅方向抗張体８の体積充填率を１６．８％〜１９．６％までの範囲で種々試作してみたが、いずれの場合も幅方向抗張体８相互間（コード相互間）や幅方向抗張体８と弾性材との間等で剥離亀裂に至るような悪い結果は出ていない。
【００３４】
この幅方向抗張体８は、個々のラグ３ごとに、クローラ本体２に対する根本部分でその配設が一旦途切れるようになっている。すなわち、隣接するラグ３間に幅方向抗張体８は設けられていないものとなっている。
ただ、このようなことは限定されるものではなく、図示は省略するが、幅方向抗張体８をクローラ本体２のラグ３の相互間となる部分にも設ける（即ち、クローラ本体２の周方向全領域に隙間無く設ける）ことができる。
【００３５】
また、図３で中央配置とした短ラグ３Ｂについてだけ、代表例として図示してあるように、この幅方向抗張体８は、ラグ３におけるクローラ本体２の幅方向に沿った端部対応部位では、クローラ本体２の帯長手方向両側へ向けて加硫成形時のゴムの流動に伴って拡散するようになっている（バラケル状態になっている）。
【００３６】
このようなことから、クローラ本体２とラグ３との一体性が高まり、クローラ本体２やラグ３に対して、それぞれの横剛性アップに繋がるという利点が得られている。
なお、このようにラグ３の端部対応位置で幅方向抗張体８を拡散させる構造は、クローラ本体２の幅方向全部に及ばない形状（即ち、短い形状）の短ラグ３Ｂにおいて特に効果的である。また、短ラグ３Ｂの場合ではラグ長さよりも幅方向抗張体８を長くできるため、拡散用の長さ分を確保し易いという事情がある。従って、短ラグ３Ｂに対してのみ採用するのが合理的である。
【００３７】
ただ、これは限定されるものではなく、長ラグ３Ａについても、その端部対応位置で幅方向抗張体８を拡散させる構造を採用してもよい。
クローラ本体２には、幅方向の両側部に、その他の部分よりも外周面側（即ち、ラグ３の設けられた面側）へ向けて若干肉厚化された状態で、周方向全長にわたる補強帯１２が設けられている。この補強帯１２は、長ラグ３Ａと交差する位置では長ラグ３Ａの根本部分と一緒に隆起方向へ反り上がりながらも、やがては長ラグ３Ａの前後面に吸収されるようにしてこれと一体化されている。
【００３８】
このような補強帯１２は、クローラ本体２の剛性を部分的に高める作用を奏していることは言うまでもないが、加えて、クローラ本体２がその使用下にあって虫食い状の欠損を起こさないように補強するものであり、しかも万が一この虫食い状欠損が起こったとしても、短ラグ３Ｂ等に埋設された幅方向抗張体８の端部が露出乃至突出するのを防止する作用（拡散した端部を抑える作用）が得られるようになっている。
【００３９】
また、短ラグ３Ｂについてのみその端部対応位置で幅方向抗張体８を拡散させ、この構造を長ラグ３Ａでは採用しない場合を仮定すると、上記補強帯１２は、長ラグ３Ａに埋設された幅方向抗張体８の端部対応位置を強く抑え込む作用を奏して、その結果、短ラグ３Ｂと同等の効果を得る（耐久面でバランスを取る）意味で、有益なものとなっている。
【００４０】
ラグ３（長ラグ３Ａ及び短ラグ３Ｂの双方）は、それぞれ、クローラ本体２の幅方向中央部では細身で、両側へ行くほど末広がり状に太くなる形状とされている。これによって、カーブ走行時等に作用する横荷重に対し、ラグ３の剛性アップに繋がっている。
また、このようなことからラグ３の太くされた両端部には、その側面においてラグ３の踏面側３ａへ抜ける縦方向の応力解放溝１３が設けられており、これにより、太くされたことに伴う過度のボリュウムアップを調整し、高剛性化しすぎるのを緩和している。この応力解放溝１３を設けることで弾性材としての材料コスト低減及び加硫時間の短縮、クローラ本体２としての軽量化に繋がることは勿論である。
【００４１】
ラグ３の踏面３ａには、クローラ本体２の幅方向複数箇所に対応する配置で、クローラ本体２の長手方向に沿って貫通する半月状の凹部１４が設けられている。従って、この個々の凹部１４における踏面３ａ側の開口縁には、長手方向をクローラ本体２の長手方向へ向けた一対の横滑り防止用エッジ部１５が設けられていることになる。
【００４２】
また更に、図１に示すように、ラグ３の踏面３ａには、長手方向をクローラ本体２の長手方向へ向けて細い筋状に盛り上がる第２の横滑り防止用エッジ１７が設けられている。
これら横滑り防止用エッジ１５，１７により、横滑り防止効果が高められるものである。
【００４３】
なお、上記のような凹部１４を設けることは、ラグ３における過度のボリュウムアップを調整し、高剛性化しすぎるのを緩和すると共に、弾性材としての材料コスト低減及び加硫時間の短縮、クローラ本体２としての軽量化に繋がることは勿論である。
この凹部１４は、図３から明らかなように、クローラ本体２の長手方向において隣接するラグ３相互間では、クローラ本体２の幅方向で位置ズレしたものとなっている（図例では千鳥配置としている）。これによって牽引力（駆動力）の低下を防止している。
【００４４】
また、第２の横滑り防止用エッジ１７については、クローラ本体２としての成型時にあって個々のラグ３に対するエア抜き孔として活用できるものであり、この場合に使用する加硫型として、殊更特別な加工が必要になるというものではない。すなわち、この横滑り防止用エッジ１７を設けるからといって、弾性クローラ１の製造が面倒になったり、高コストになったりすることはない。
【００４５】
図５及び図７に示すように、クローラ本体２の内周面側に設けられた駆動用突起４は、クローラ本体２の幅方向中央寄りで最も高配な山形を呈して突出し（爪部４Ａ）、クローラ本体２の幅方向外側へ向けて徐々に突出量を小さくしつつ且つ細くくびれる形状（絞り部４Ｂ）となっており、更にクローラ本体２の幅方向最外側ではその長手方向で長方形台状に広がる形状（尾端部４Ｃ）となっている。
【００４６】
このような形状から、絞り部４Ｂでは弾性材としての材料コスト低減及び加硫時間の短縮、クローラ本体２としての軽量化に繋がっており、また尾端部４Ｃでは剛性の確保に繋がっているものである。
また、クローラ本体２の長手方向において、隣接する駆動用突起４の相互間は縁切り状態となっており、尾端部４Ｃをはじめとして繋がった部分（肉厚化された部分）はないので、クローラ本体２として、スプロケット（図示略）への巻き付き時等における屈曲性が損なわれることがないものとなっている。
【００４７】
図８及び図９は、本発明に係る弾性クローラの製造方法に関し、上記クローラ本体２を製造する場合の加硫工程を示している。
この加硫工程では、加硫型５０として、その合型状態下での型内に、クローラ本体用成形凹部５３と、ラグ用成形凹部５４と、駆動用突起部用成形凹部５５とを有したものを使用する。
【００４８】
本実施形態では、加硫型５０が下型５６と上型５７とを有したものとしてあり、これら両型５６，５７間のパーティングライン上でクローラ本体用成形凹部５３を肉厚方向に割り振りするかたちとしてある。
また、下型５６側にラグ用成形凹部５４が設けられ、上型５７側に駆動用突起部用成形凹部５５が設けられたものとしている。これらラグ用成形凹部５４及び駆動用突起部用成形凹部５５は、クローラ本体用成形凹部５３の長手方向（図８の紙面に垂直な方向であり、また図９の左右方向である）の複数箇所に対して、その凹部深さを増す状態で、それぞれ所定形状に設けられたものである。
【００４９】
まず図８に示すように、この加硫型５０のクローラ本体用成形凹部５３に対して、電子線照射装置（図示略）へ予め通して半加硫状態（容易に取り扱いができる程度の硬さを持たせた状態）に処理した幅方向抗張体８および弾性材料６０〜６３を装填する。
このように、抗張体７，８について電子線照射処理を事前に行うことにより、コードのバラケをおさえ取扱いを容易とするのである。
【００５０】
これら弾性材料６０〜６３のうち、最もラグ用成形凹部５４側となるもの（即ち、ラグ３の表層を形成する部分）に軟質性のもの（６０）を用い、その他は全て硬質性のもの（６１，６２，６３）を用いるようにするとよい。
そして、このとき軟質性弾性材料６０と硬質性弾性材料６１〜６３との境界部に相当する中間層位置に、幅方向抗張体８をサンドイッチ状に挟み込んでおく。この幅方向抗張体８における補強コード８Ａはその長手方向長さがラグ長さおよびクローラ幅と略同一とされ、クローラ本体用成形凹部５３の幅方向へ向けておく。
【００５１】
また、この幅方向抗張体８に対して１枚の弾性材料６１を介した状態で長手方向抗張体７を挟み込むようにする。この長手方向抗張体７に対して布等より成る補強層６７を重ねておくようにすると一層よい。
このような状態で加硫型５０を合型し、所定に加圧・加熱を施すことによって加硫工程を実行すると、図９に示すように、弾性材料６０〜６３がラグ用成形凹部５４内を充満させるように流動する過程で、幅方向抗張体８がラグ形状に沿って湾曲しつつ、ラグ用成形凹部５４内へ入り込むようになり、これによって最終的に図１、図５、図６等に示したような配置状態を形成するものとなっている。
【００５２】
またこのとき同時に、幅方向抗張体８の内側に、ラグ３に似た形状（相似状）の幅方向弾性芯部１０を形成させるものであり、この芯部１０のＪＩＳショアー硬度Ａ型が６０°以上の高硬度ゴムを採用すると有利である。
ところで、本発明は、上記実施形態に限定されるものではなく、実施の形態に応じて適宜変更可能である。
【００５３】
例えば、ラグ３の形状としては平面的に見てＶ字状やハ字状等を呈するようになったものにしたり、その断面形状を三角形状や角形にしたりすることが可能である。また長ラグ３Ａと短ラグ３Ｂとを設ける場合の配置割合も隔数おきとする等、上記した以外の種々のものとすることができる。
加硫型５０は、上型５７側にラグ用成形凹部５４が設けられ、下型５６側に駆動用突起部用成形凹部５５が設けられたものとしてもよい。
【００５４】
【発明の効果】
以上の説明から明らかなように、本発明に係る弾性クローラは、エンドレス帯状に形成され外周面にラグが突隆された弾性材製のクローラ本体に対して、ラグの各対応位置に複数のコードよりなる幅方向抗張体が埋設されたものであって、且つこのラグの内部の芯部に、幅方向弾性芯部を残置させるべく幅方向抗張体が配設（埋設）されているので、ラグ内が幅方向抗張体によって必要以上に充満されてしまうということがなく、もって剥離亀裂の発生を抑えることができ、ラグによる牽引力の均等化が期待できるし、燃費の向上、押し引き抵抗の減少となって走行性も向上できる。
【００５５】
従って、弾性クローラとして、軽量化及び低廉化と横剛性の強化との双方の課題を同時に達成させたものが得られるものである。
一方、本発明に係る弾性クローラの製造方法では、クローラ本体用成形凹部及びラグ用成形凹部を有した加硫型内に、幅方向抗張体をサンドイッチ状に挟んだ弾性材料を装填して加硫を行うものであり、加硫時における弾性材料の流動をうまく利用して幅方向抗張体の特有な配置、及び幅方向弾性芯部の形成が可能であり、本発明に係る弾性クローラの製造が可能且つ容易となっている。
【図面の簡単な説明】
【図１】  （１）はラグの側面図、（２）は図２に示した弾性クローラにおける主要部を切り出し且つ拡大して示した斜視図である。
【図２】  本発明に係る弾性クローラの一実施形態を示す斜視図である。
【図３】  図２のＡ−Ａ線拡大矢視図である。
【図４】  図３のＢ−Ｂ線矢視図である。
【図５】  図４のＣ−Ｃ線拡大断面図である。
【図６】  図３のＤ−Ｄ線断面図である。
【図７】  図４のＥ−Ｅ線矢視図である。
【図８】  本発明に係る弾性クローラの製造方法を図５に対応する方向に基づいて説明した断面図である。
【図９】  本発明に係る弾性クローラの製造方法を図４に対応する方向に基づいて説明した断面図である。
【符号の説明】
１    弾性クローラ
２    クローラ本体
３    ラグ
３Ａ  長ラグ
３Ｂ  短ラグ
４    駆動用突起
７    周方向抗張体
８    幅方向抗張体
１０    幅方向弾性芯部
１５    横滑り防止用エッジ部
１７    横滑り防止用エッジ部
５０    加硫型
５３    クローラ本体用成形凹部
５４    ラグ用成形凹部
６０〜６３    弾性材料
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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