(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
拡散符号を用いたスペクトラム拡散方式によってデータを送信する無線通信方法であって、
受信信号からキャリアレベル及び拡散符号の相関値を検出し、
キャリアレベルをキャリア閾値と比較するとともに、相関値を相関閾値と比較し、
キャリアレベルがキャリア閾値以下か拡散符号の相関値が相関閾値以下かのいずれかの条件が満たされた場合にデータを送信する無線通信方法。
【請求項２】
データの送信が成功しないときにはデータを再送し、所定の再送回数を越えてもデータの送信が成功しないときには、キャリアレベルがキャリア閾値以下でかつ相関値が相関閾値以下のときのみデータを送信する請求項１に記載の無線通信方法。
【請求項３】
データの送信が成功しないときにはデータを再送し、所定の再送回数を越えてもデータの送信が成功しないときには、キャリア閾値および相関閾値を小さくする請求項１に記載の無線通信方法。
【請求項４】
キャリア閾値および相関閾値を小さくした状態で、所定の再送回数を越えてもデータの送信が成功しないときには、キャリアレベルがキャリア閾値以下でかつ相関値が相関閾値以下のときのみデータを送信する請求項３に記載の無線通信方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
この発明は、直接拡散（ＤＳ）方式によるスペクトラム拡散（ＳＳ）（以下、「ＤＳ−ＳＳ」とも略する。）を用いた無線通信において、効率の良い通信を可能にする無線通信方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
ＤＳ−ＳＳ通信方式による無線通信は、干渉波の影響を小さく抑えることができ、伝送速度にも優れるため、無線ＬＡＮ（ローカル・エリア・ネットワーク）等におけるデータ送信に広く適用されている。このＤＳ−ＳＳ通信において、妨害電波による通信エラーを予防するために、キャリア検出あるいは相関検出によって、通信可能な電波状態であることを確認してからデータ送信を行う方法がある。
【０００３】
キャリア検出とは、搬送波の帯域における受信波の信号強度（キャリアレベル）を検出して、このキャリアレベルが予め設定された閾値以下であればデータ送信を行う方法である。
また、相関検出とは、受信波と搬送波の拡散符号の一致度合い（相関値）を検出して、この相関値が予め設定された閾値以下であればデータ送信を行う方法である。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、現在スペクトラム拡散通信に使用されている２．４ＧＨｚのＩＳＭ帯では、高周波加熱器（電子レンジ）等から発生する信号が妨害波となる。このため、キャリア検出の場合には、電子レンジ等から発生する妨害波の強度が大きいと送信を停止してしまう。一方、ＤＳ−ＳＳ方式の場合、拡散符号のチップ数が十分多ければ、妨害波の強度が大きくてもある程度までは通信が可能である。従って、キャリア検出のみでは通信の機会を逃してしまい、効率の良い通信を行うことができない。
【０００５】
また、相関検出の場合には、遠方のエリアの異なるＤＳ−ＳＳ無線局同士が、自局の拡散符号との相関値が大きい拡散符号を用いて交信しているとき送信を停止してしまう。一方、通信を行っている他の無線局が自局と十分に離れていて、他の無線局の信号と自局の信号の大きさの比率が十分に確保されていれば通信が可能である。従って、相関検出のみでは通信の機会を逃してしまい、効率の良い通信を行うことができない。
【０００６】
そこで、本出願の請求項１乃至請求項４に係る発明においては、キャリア検出と相関検出を併用することによって、より効率の良い通信を行うことができる無線通信方法を提供することを目的とする。
【０００７】
また、請求項２に係る発明においては、電波状態が悪くてなかなか通信が成立しない場合でも電波状態の良い時間帯を選択して確実に通信を行うことができる無線通信方法を提供することを目的とする。
【０００８】
さらに、請求項３に係る発明においては、再送回数を減らしてより確率の高い通信を行うことができる無線通信方法を提供することを目的とする。
【０００９】
また、請求項４に係る発明においては、より高い確率で電波状態の良い時間帯を選択して確実に通信を行うことができる無線通信方法を提供することを目的とする。
【００１０】
【課題を解決するための手段】
そこで、上記の課題を解決するために、請求項１に係る発明においては、拡散符号を用いたスペクトラム拡散方式によってデータを送信する無線通信方法であって、受信信号からキャリアレベル及び拡散符号の相関値を検出し、キャリアレベルをキャリア閾値と比較するとともに、相関値を相関閾値と比較し、キャリアレベルがキャリア閾値以下か拡散符号の相関値が相関閾値以下かのいずれかの条件が満たされた場合にデータを送信する無線通信方法を創出した。
【００１１】
この無線通信方法においては、受信信号からキャリアレベル及び拡散符号の相関値を検出し、キャリアレベルをキャリア閾値と比較するとともに、相関値を相関閾値と比較する。よって、近傍の電子レンジ等からノイズが発生していてキャリアレベルが大きい場合でも、相関値が相関閾値以下であればデータ送信が実行される。また、遠方のエリアの異なるＤＳ−ＳＳ無線局同士が、互いの拡散符号の相関値が大きい拡散符号を用いて交信している場合でも、キャリアレベルがキャリア閾値以下であればデータ送信が実行される。
【００１２】
このように、キャリア検出と相関検出を併用することによって、通信可能な機会を逃すことなくデータ送信を実行することができる。これによって、より効率の良い通信を行うことができる無線通信方法となる。
【００１３】
また、請求項２に係る発明においては、データの送信が成功しないときにはデータを再送し、所定の再送回数を越えてもデータの送信が成功しないときには、キャリアレベルがキャリア閾値以下でかつ相関値が相関閾値以下のときのみデータを送信する請求項１に記載の無線通信方法を創出した。
【００１４】
この無線通信方法においては、まず、キャリアレベルがキャリア閾値以下か相関値が相関閾値以下かのいずれかの条件が満たされればデータが送信される。しかし、所定の再送回数を越えてもデータの送信が成功しないときは、電波状態が悪くて、キャリアレベルがキャリア閾値以下でも相関値が大きすぎるためか、相関値が相関閾値以下でもキャリアレベルが大きすぎることが原因している可能性が考えられる。
【００１５】
そこで、通信条件をキャリアレベルがキャリア閾値以下でかつ相関値が相関閾値以下という条件に切り替えて、データを送信する。これによって、電波状態の良い時間帯を確実にとらえて通信できるので、通信成立の確率を著しく高くすることができる。
このようにして、電波状態が悪くてなかなか通信が成立しない場合でも電波状態の良い時間帯を選択して確実に通信を行うことができる無線通信方法となる。
【００１６】
さらに、請求項３に係る発明においては、データの送信が成功しないときにはデータを再送し、所定の再送回数を越えてもデータの送信が成功しないときには、キャリア閾値および相関閾値を小さくする請求項１に記載の無線通信方法を創出した。
【００１７】
この無線通信方法においては、まず、キャリアレベルが初期のキャリア閾値以下か相関値が初期の相関閾値以下かのいずれかの条件が満たされればデータが送信される。しかし、所定の再送回数を越えてもデータの送信が成功しない場合は、電波状態が悪くて、キャリア閾値もしくは相関閾値が大きすぎることが原因している可能性が考えられる。
【００１８】
そこで、キャリア閾値および相関閾値を小さくしてキャリア検出および相関検出を実施する。そして、この小さくした閾値をキャリアレベルもしくは相関値のいずれかがクリアしたときにのみ、データを送信する。これによって、送信成功の確率を著しく高くすることができ、再送回数を減らすことができる。
このようにして、再送回数を減らしてより確率の高い通信を行うことができる無線通信方法となる。
【００１９】
また、請求項４に係る発明においては、キャリア閾値および相関閾値を小さくした状態で、所定の再送回数を越えてもデータの送信が成功しないときには、キャリアレベルがキャリア閾値以下でかつ相関値が相関閾値以下のときのみデータを送信する請求項３に記載の無線通信方法を創出した。
【００２０】
この無線通信方法においては、まず、キャリアレベルが初期のキャリア閾値以下か相関値が初期の相関閾値以下かのいずれかの条件が満たされればデータが送信される。しかし、所定の再送回数を越えてもデータの送信が成功しない場合は、キャリア閾値および相関閾値を小さくしてキャリア検出および相関検出を実施する。そして、この小さくした閾値をキャリアレベルもしくは相関値のいずれかがクリアしたときにのみ、データを送信する。これによって、送信成功の確率を高くすることができ、再送回数を減らすことができる。
【００２１】
それでも、所定の再送回数を越えてもデータの送信が成功しない場合は、通信条件をキャリアレベルがキャリア閾値以下でかつ相関値が相関閾値以下という条件に切り替えて、データを送信する。これによって、電波状態の良い時間帯を確実にとらえて通信することができ、送信成功の確率をさらに高くすることができる。
このようにして、より高い確率で電波状態の良い時間帯を選択して確実に通信を行うことができる無線通信方法となる。
【００２２】
【発明の実施の形態】
第１の実施形態
次に、本発明を具現化した第１の実施形態について、図１乃至図５を参照して説明する。まず、本実施形態の無線通信方法に用いられるＤＳ−ＳＳ方式の無線通信機の構成について、図１を参照して説明する。図１は、無線通信方法の第１の実施形態に用いられるＤＳ−ＳＳ方式の無線通信機の全体構成を示すブロック図である。
図１に示されるように、この無線通信機２は、通信制御機能付きＣＰＵ４を備えており、この通信制御機能付きＣＰＵ４（以下、単に「ＣＰＵ４」という。）によって無線通信機２全体の通信制御を行う。
【００２３】
ＣＰＵ４からは、送信データがベースバンドプロセッサ１０に転送され、この送信データはベースバンド回路１２でベースバンド信号に変換される。そして、高周波回路１４において、このベースバンド信号によって搬送波が変調され、アンテナ１６から送出される。
また、アンテナ１６で受信された電波は高周波回路１４で復調され、ベースバンド回路１２でベースバンド信号に変換される。このベースバンド信号の強さが、受信信号強度（ＲＳＳＩ）としてＡ／Ｄ変換器６に送られる。そして、Ａ／Ｄ変換器６でデジタル変換されたデータが、キャリアレベルとしてＣＰＵ４に入力され、予め設定されたキャリア閾値を用いてキャリア検出が行われる。
【００２４】
前記ベースバンド信号はベースバンドプロセッサ１０で解析されて、受信された電波中のデータは受信データとしてＣＰＵ４に入力される。また、ベースバンド信号のクロック周波数（ＣＬＫ）も、ＣＰＵ４に入力される。
さらに、受信された電波の拡散符号と電波を送出する際の搬送波の拡散符号との一致の程度がベースバンドプロセッサ１０で解析されて、相関値データとしてＣＰＵ４に入力され、予め設定された相関閾値を用いて相関値検出が行われる。
【００２５】
電波の送出と受信の切り替えは、ＣＰＵ４によって制御される。また、高周波回路１４における搬送波の周波数も、ＣＰＵ４によって設定される。
さらに、ＣＰＵ４は、データバッファ用のメモリ８を備えている。そして、ＣＰＵ４は、図示しない上位のコンピュータシステムとバスによって接続されている。
【００２６】
次に、かかる構成を有する無線通信機を用いた本実施形態の無線通信方法におけるキャリア検出および相関検出の結果の組み合わせと送信可否の判定の関係について、図２を参照して説明する。
図２は、本発明の無線通信方法の第１の実施形態におけるキャリア検出および相関検出の結果の組み合わせと送信可否の判定の関係を示したものである。
【００２７】
図２に示されるように、キャリアレベルとキャリア閾値の大小関係および相関値と相関閾値の大小関係には、４通りの組み合わせがある。すなわち、Ｎｏ．１の組み合わせは、キャリアレベルも相関値もともに閾値より大きい場合である。Ｎｏ．２の組み合わせは、キャリアレベルはキャリア閾値より大きく、相関値は相関閾値より小さい場合である。
また、Ｎｏ．３の組み合わせは、キャリアレベルはキャリア閾値より小さく、相関値は相関閾値より大きい場合である。そして、Ｎｏ．４の組み合わせは、キャリアレベルも相関値もともに閾値より小さい場合である。
【００２８】
これら４通りの組み合わせに対して、どの場合にデータ送信を実行するかについては、本実施形態では二通りのパターンを用いる。パターンＡでは、Ｎｏ．１の組み合わせのときのみ送信を停止する。そして、Ｎｏ．２〜４の組み合わせの場合には送信を実行する。すなわち、キャリアレベルか相関値のいずれかが閾値以下であれば、送信を実行することになる。
【００２９】
これに対して、パターンＢでは、Ｎｏ．４の組み合わせのときのみ送信を実行する。そして、Ｎｏ．１〜３の組み合わせの場合には送信を停止する。すなわち、キャリアレベルも相関値もともに閾値以下のときのみ送信を実行することになる。
本実施形態においては、通信の成立状況に応じてこれらのパターンＡ，パターンＢを使い分ける。
【００３０】
次に、本実施形態における具体的な通信制御の手順について、図１および図２を参照しつつ図３および図４に従って説明する。図３および図４は、無線通信方法の第１の実施形態における通信制御の手順を示すフローチャートである。
図３のステップＳ１０で通信制御が開始されると、まず図１のＣＰＵ４によってベースバンド回路１２および高周波回路１４が受信状態に切り替えられる。そして、ベースバンド回路１２からＡ／Ｄ変換器６を介してキャリアレベルがＣＰＵ４に読み込まれる。また、ベースバンドプロセッサ１０から相関値データがＣＰＵ４に読み込まれる（ステップＳ１２）。
【００３１】
読み込まれた二つのデータは、ＣＰＵ４において、予め設定された閾値と比較される。そして、相関値が相関閾値以下かキャリアレベルがキャリア閾値以下かのいずれかの条件が成立しているかが判定される（ステップＳ１４）。すなわち、図２におけるパターンＡによって送信の可否が判定される。なお、ステップＳ１４における閾値以下か否かの判定は、等号を含まなくても良い。
この判定がＹＥＳの場合には、ベースバンド回路１２および高周波回路１４が送信状態に切り替えられ、データ送信が実行される（ステップＳ１６）。
【００３２】
その後、例えばベースバンド回路１２および高周波回路１４が再び受信状態に切り替えられ、通信成功か否かを示す送信先からのアクノリッジ信号の受け取りによって、通信成功か否かがＣＰＵ４において判定される（ステップＳ２０）。この判定がＹＥＳであれば、データが正確に送信されたので、通信制御を終了する（ステップＳ２２）。
一方、ステップＳ２０の判定がＮＯであれば、再送回数が予め設定された再送回数以内かが判定される（ステップＳ２６）。
【００３３】
この判定がＹＥＳであれば、ステップＳ２４でバックオフ時間だけ待機した後、ステップＳ１２へ戻って再び相関値データとキャリアレベルを読み込み、ステップＳ１４の判定を行う。この判定がＮＯの場合には、ステップＳ２４でバックオフ時間だけ待機した後、ステップＳ１２へ戻って読み込み、判定を繰り返す。
一方、ステップＳ１４の判定がＹＥＳでステップＳ１６のデータ送信を繰り返してもステップＳ２０の判定がＹＥＳにならない場合には、再送回数が設定回数を越えて、ステップＳ２６の判定がＮＯとなる。この場合には、まず再送回数を再設定する（ステップＳ２７）。
【００３４】
その後、図４のステップＳ２８へ移行する。すなわち、バックオフ時間だけ待った後、相関値データおよびキャリアレベルを読み込む（ステップＳ３０）。そして、相関値が相関閾値以下でかつキャリアレベルがキャリア閾値以下という条件が成立しているかが判定される（ステップＳ３２）。すなわち、図２におけるパターンＡからパターンＢに切り替えて送信の可否が判定される。
この判定がＹＥＳの場合には、ベースバンド回路１２および高周波回路１４が送信状態に切り替えられ、データ送信が実行される（ステップＳ３４）。
【００３５】
その後、通信成功か否かがＣＰＵ４において判定される（ステップＳ３８）。この判定がＹＥＳであれば、データが正確に送信されたので、通信制御を終了する（ステップＳ４０）。
一方、ステップＳ３８の判定がＮＯであれば、再送回数が再設定された回数以内かが判定される（ステップＳ４４）。
【００３６】
この判定がＹＥＳであれば、ステップＳ４２でバックオフ時間だけ待機した後、ステップＳ３０へ戻って再び相関値データとキャリアレベルを読み込み、ステップＳ３２の判定を行う。この判定がＮＯの場合には、ステップＳ４２でバックオフ時間だけ待機した後、ステップＳ３０へ戻って読み込み、判定を繰り返す。
一方、ステップＳ３２の判定がＹＥＳでステップＳ３４のデータ送信を繰り返すうちには通常は通信が成功するが、特に電波状態が悪くてステップＳ３８の判定がＹＥＳにならない場合には、再送回数が再設定回数を越えて、ステップＳ４４の判定がＮＯとなる。
この場合には、上位のコンピュータシステムに通信不成立を通知して（ステップＳ４６）、通信制御を終了する（ステップＳ４８）。
【００３７】
なお、本実施形態においては、送信可否の判定をパターンＡからパターンＢに切り替えるとともに再送回数も変更（ステップＳ２７）しているが、再送回数は変更せず固定でも良い。
【００３８】
次に、具体的な通信環境に対する本実施形態の無線通信方法の適用例について、図５を参照して説明する。図５は、本実施形態の無線通信方法が適用される通信環境の一例を示す模式図である。
図５に示されるように、ａ無線機エリアとｂ無線機エリアの二つの通信エリアが重なって存在している。ａ無線機エリア内には、４台の無線通信機２０ａ，２０ｂ，２０ｃ，２０ｄが設置されている。また、ａ無線機エリア内には、電子レンジ２２も設置されている。ｂ無線機エリア内には、４台の無線通信機２４ａ，２４ｂ，２４ｃ，２４ｄが設置されている。
【００３９】
ａ無線機エリアとｂ無線機エリアの無線通信機で最も距離の近いのは、無線通信機２０ｄと無線通信機２４ｂであり、その距離はＬ２である。一方、ａ無線機エリア内で無線通信機２０ｄから最も離れているのは無線通信機２０ａであり、その距離はＬ１である。そこで、ａ無線機エリアとｂ無線機エリアが干渉しないように、Ｌ１，Ｌ２の値および無線通信機２０ａ〜２０ｄで用いる拡散符号と無線通信機２４ａ〜２４ｄで用いる拡散符号に基づいて相関閾値およびキャリア閾値が設定される。
そして、図２のパターンＡで送信可否の判定を行って、ａ無線機エリアおよびｂ無線機エリアにおいてデータ送信が行われる。
【００４０】
ここで、ａ無線機エリア内でデータ送信が順調に成立していたところ、電子レンジ２２が作動して高周波ノイズが発生したとする。この電子レンジ２２は４台の無線通信機２０ａ，２０ｂ，２０ｃ，２０ｄの近傍にあるので、ノイズのキャリアレベルは大きいが、ノイズであるので相関値は小さい。従って、図３のステップＳ１４における判定はＹＥＳとなり、ステップＳ１６でデータ送信が実行される。しかし、電子レンジ２２の発する大きな高周波ノイズのため、通信が成立しないことがある。もし、このままステップＳ１４に示されるパターンＡによる送信可否判定を続けたら、徒に再送回数が増えるのみである。
【００４１】
そこで、本実施形態の無線通信方法においては、前述の如くステップＳ２６で再送回数が予め設定した回数を越えたら、図４のステップＳ３２に示されるように、送信可否の判定をパターンＢに切り替える。これによって、相関値とキャリアレベルがともに閾値以下にならなければデータ送信は実行されなくなる。
すなわち、電子レンジ２２の作動中はステップＳ３２の判定はＹＥＳにはならず、待機状態が続く。そして、電子レンジ２２の作動が停止した時点で高周波ノイズがなくなるのでステップＳ３２の判定がＹＥＳとなり、ａ無線機エリア内のデータ送信が実行され、通信が成立する。
【００４２】
このように、本実施形態の無線通信方法においては、通信エリア内に電子レンジ２２が設置されているような悪い通信環境においても、電子レンジ２２が作動していない電波状態の良い時間帯を確実にとらえて通信できるので、通信成立の確率を著しく高くすることができる。
【００４３】
第２の実施形態
次に、本発明を具現化した第２の実施形態について、図６を参照して説明する。本実施形態の無線通信方法に用いられるＤＳ−ＳＳ方式の無線通信機は、第１の実施形態における無線通信機２と同様であるので、図１を参照して説明を省略する。
図６は、本発明の無線通信方法の第２の実施形態における通信制御の手順を示すフローチャートである。
【００４４】
図６のステップＳ５０で通信制御が開始されると、まず図１のＣＰＵ４によってベースバンド回路１２および高周波回路１４が受信状態に切り替えられる。そして、ベースバンド回路１２からＡ／Ｄ変換器６を介してキャリアレベルがＣＰＵ４に読み込まれる。また、ベースバンドプロセッサ１０から相関値データがＣＰＵ４に読み込まれる（ステップＳ５２）。
【００４５】
読み込まれた二つのデータは、ＣＰＵ４において、予め設定された閾値と比較される。そして、相関値が相関閾値以下かキャリアレベルがキャリア閾値以下かのいずれかの条件が成立しているかが判定される（ステップＳ５４）。
この判定がＹＥＳの場合には、ベースバンド回路１２および高周波回路１４が送信状態に切り替えられ、データ送信が実行される（ステップＳ５６）。
【００４６】
その後、通信成功か否かがＣＰＵ４において判定される（ステップＳ６０）。この判定がＹＥＳであれば、データが正確に送信されたのであるから、通信制御を終了する（ステップＳ６２）。
一方、ステップＳ６０の判定がＮＯであれば、再送回数が予め設定された再送回数以内かが判定される（ステップＳ６６）。
【００４７】
この判定がＹＥＳであれば、ステップＳ６４でバックオフ時間だけ待機した後、ステップＳ５２へ戻って再び相関値データとキャリアレベルを読み込み、ステップＳ５４の判定を行う。この判定がＮＯの場合には、ステップＳ６４でバックオフ時間だけ待機した後、ステップＳ５２へ戻って読み込み、判定を繰り返す。一方、ステップＳ５４の判定がＹＥＳでステップＳ５６のデータ送信を繰り返してもステップＳ６０の判定がＹＥＳにならない場合には、再送回数が設定回数を越えて、ステップＳ６６の判定がＮＯとなる。
【００４８】
この場合には、ステップＳ６８へ移行して、相関閾値とキャリア閾値を小さくする。そして、この小さくなった相関閾値とキャリア閾値がいずれもそれぞれ限界値として設定した設定値を下回っていないかが判定される（ステップＳ７０）。この判定がＮＯであれば、すなわち、相関閾値とキャリア閾値の少なくとも一方が設定値以上であれば、再び再送処理を行う。
すなわち、ステップＳ６４へ移行してバックオフ時間だけ待ち、その後ステップＳ５２へ戻って相関値データとキャリアレベルを読み込む。
【００４９】
そして、ステップＳ５４の判定がＹＥＳであればデータ送信を行い（ステップＳ５６）、通信が成功しなければ設定再送回数を越えるまで再送処理を繰り返す。この小さくした閾値による送信可否の判定をもってしても、再送回数が設定回数を越えた場合には、ステップＳ６６の判定がＮＯとなるので、ステップＳ６８で相関閾値とキャリア閾値をさらに小さくする。
なお、相関閾値およびキャリア閾値はそれぞれの設定値を下回ったらそれ以下には小さくしない。
【００５０】
通常は、かかる手順を数回繰り返すうちには通信が成功するが、特に電波状態が悪くてステップＳ６８の処理を何度も繰り返した場合には、相関閾値とキャリア閾値が限界まで小さくなる。この場合にはステップＳ７０の判定がＹＥＳとなるので、上位のコンピュータシステムに通信不成立を通知して（ステップＳ７２）、通信制御を終了する（ステップＳ７４）。
【００５１】
次に、具体的な通信環境に対する本実施形態の無線通信方法の適用例について、第１の実施形態と同じく図５を参照して説明する。
図５に示されるように、ａ無線機エリアとｂ無線機エリアの二つの通信エリアが重なって存在している。前述の如く、距離Ｌ１，Ｌ２の値および無線通信機２０ａ〜２０ｄで用いる拡散符号と無線通信機２４ａ〜２４ｄで用いる拡散符号に基づいて、ａ無線機エリアとｂ無線機エリアが干渉しないように相関閾値およびキャリア閾値が設定される。
【００５２】
しかしながら、ａ無線機エリアが先に設置されていて後からｂ無線機エリアが設置されたような場合には、最適な相関閾値およびキャリア閾値を始めから設定することは困難である。
そこで、ａ無線機エリアおよびｂ無線機エリアにおいて、図６のステップＳ５６でデータ送信を実行しても通信が成立せず、ステップＳ６６で再送回数が設定回数を越えた場合には、ステップＳ６８で相関閾値およびキャリア閾値を小さくする。これによって、相手のエリア内での無線通信をより遠くまで監視することができ、相互の通信エリアの干渉を回避できるので通信成立の確率が高くなる。
【００５３】
上記第１の実施形態においては、送信可否の判定をパターンＡからパターンＢに切り替えても再送回数が所定回数を越えた場合には、通信不成立として（ステップＳ４６）通信制御を終了している（ステップＳ４８）。しかし、ここで終了せずに、さらに、第２の実施形態におけるように、相関閾値およびキャリア閾値を小さくして再度再送処理を行うようにしても良い。
【００５４】
また、上記第２の実施形態においては、相関閾値およびキャリア閾値が限界まで小さくなった場合には通信不成立として（ステップＳ７２）通信制御を終了している（ステップＳ７４）。しかし、ここで終了せずに、さらに、第１の実施形態におけるように、送信可否の判定をパターンＡからパターンＢに切り替えて再度再送処理を行うようにしても良い。
無線通信方法のその他の工程や無線通信方法に用いられる無線通信機のその他の部分の構成，接続関係等についても、上記の各実施形態に限定されるものではない。
【００５５】
【発明の効果】
請求項１乃至請求項４に係る発明においては、キャリア検出と相関検出を併用することによって、より効率の良い通信を行うことができる。
また、請求項２に係る発明においては、電波状態が悪くてなかなか通信が成立しない場合でも、電波状態の良い時間帯を選択して確実に通信を行うことができる。
【００５６】
さらに、請求項３に係る発明においては、再送回数を減らしてより確率の高い通信を行うことができる。
また、請求項４に係る発明においては、より高い確率で電波状態の良い時間帯を選択して確実に通信を行うことができる簡単な処理で妨害電波が発生していてもデータ伝送を正確に行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係る無線通信方法の第１の実施形態および第２の実施形態に用いられるＤＳ−ＳＳ方式の無線通信機の全体構成を示すブロック図である。
【図２】無線通信方法の第１の実施形態におけるキャリア検出および相関検出の結果の組み合わせと送信可否の判定の関係を示した図である。
【図３】無線通信方法の第１の実施形態における通信制御の手順を示すフローチャートである。
【図４】無線通信方法の第１の実施形態における通信制御の手順を示すフローチャートである。
【図５】無線通信方法の第１の実施形態および第２の実施形態が適用される通信環境の一例を示す模式図である。
【図６】無線通信方法の第２の実施形態における通信制御の手順を示すフローチャートである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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