(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
断面波形状の既設スレート屋根と、固定用膨出条と，該固定用膨出条の幅方向の少なくとも一方に一段低位置に形成された略平坦状の載置部とからなる通し下地材と、隣接する通し下地材間の対向する幅方向端縁間に係止される渡し板材と、前記通し下地材上に葺成される新設屋根とからなり、前記通し下地材の長手方向が前記既設スレート屋根の各弧状山形部の長手方向に直交され、且つ前記載置部が各弧状山形部に載置されるとともに，前記固定用膨出条が前記弧状山形部から突出するフックボルト位置に配置されて、前記フックボルトを介して固定され、前記通し下地材上に新設屋根が葺成されてなり、隣接する通し下地材間の対向する幅方向端縁間には渡し板材が係止されて配置されてなることを特徴とする改修屋根。
【請求項２】
請求項１において、前記固定用膨出条に前記フックボルトが貫通する部位の表面には板片状の補強部材が配置され、該補強部材は、前記フックボルトにて前記固定用膨出条に固定されてなることを特徴とする改修屋根。
【請求項３】
請求項１又は２において、前記新設屋根は山形部が所定間隔に連続する折板屋根とし、前記固定用膨出条には長手方向に沿って、前記新設屋根の受金具が装着される断面ほぼ門形状の支持凸条が形成されてなることを特徴とする改修屋根。
【請求項４】
請求項３において、前記受金具の脚部下端より挿入片が形成され、前記支持凸条の適宜の位置には、前記挿入片が挿入片される装着孔が形成されてなることを特徴とする改修屋根。
【請求項５】
請求項１，２又は３において、前記新設屋根は、フラット状屋根材と、幅方向に隣接する前記フラット状屋根材の幅方向端部が対向しつつ入り込むガッタと、該ガッタを通し下地材上に固定するとともに隣接する前記フラット状屋根材の幅方向端部をガッタ内で嵌合固定する固定部材と、前記隣接するフラット状屋根材の対向する幅方向端部間に嵌合されるフラットキャップ材とからなるフラット状屋根としてなることを特徴とする改修屋根。
【請求項６】
請求項１，２又は３において、前記新設屋根は、瓦棒吊子と，該瓦棒吊子の幅方向両側に馳折形成される瓦棒キャップと溝板からなる瓦棒葺屋根とし、前記瓦棒吊子は前記通し下地材を貫通するフックボルトを介して固定されてなることを特徴とする改修屋根。
【請求項７】
既設スレート屋根の弧状山形の長手方向に通し下地材の長手方向を直交させ、該通し下地材の固定用膨出条を前記既設スレート屋根の弧状山形部箇所から突出するフックボルトの突出部位置に合わせるとともに前記固定用膨出条よりも一段低い位置に形成した載置部を弧状山形部に載置して前記フックボルトを固定用膨出条に貫通させて締付固定し、前記通し下地材を複数並設し、隣接する通し下地材間に該通し下地材の長手方向に沿って移動自在な渡し板材を設け、次に並設した通し下地材上に新設屋根を葺成すると共に該新設屋根の葺成方向にしたがって、前記渡し板材を移動してなることを特徴とする改修屋根の改修工法。
【請求項８】
既設スレート屋根の弧状山形部の長手方向に通し下地材の長手方向を直交させ、該通し下地材の固定用膨出条を前記既設スレート屋根の弧状山形部箇所から突出するフックボルトの突出部位置に合わせて載置し、前記固定用膨出条の表面に補強部材を配置し、該補強部材とともに前記フックボルトにて固定し、前記通し下地材を複数並設し、隣接する通し下地材間に該通し下地材の長手方向に沿って移動自在な渡し板材を設け、次に並設した通し下地材上に新設屋根を葺成すると共に該新設屋根の葺成方向にしたがって、前記渡し板材を移動してなることを特徴とする改修屋根の改修工法。
【請求項９】
請求項７又は８において、前記通し下地材の長手方向には、受金具を所定間隔に配置し、該受金具に折板屋根板材を葺成してなることを特徴とする改修屋根の改修工法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、屋根改修工事において、既設スレート屋根をそのままにするとともに、仮設足場，安全ネット張り等の段取施工を最小限とし、ひいては工期を短くすることができる改修屋根及びその改修工法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
屋根の改修において、会社，工場，駐車場等では、撤去時に粉塵等が立ち込めたり、取り外した屋根板材等の部品が落下したり、また、雨天の場合には設備、製品，自動車等に保護のためテント，天幕，カバー等の架設家屋を設営しなければならない。さらに、最悪の場合には会社、工場等の操業及び使用を一時，中断することもあり、その間に生じる物的，金銭的な損失，損害は極めて甚大である。このため、最近では改修屋根の葺成において、既設スレート屋根はなるべく、そのまま残して、該既設スレート屋根上に新たなる屋根を施工することが一般的となっている。
【０００３】
このように、老朽化した既設スレート屋根に新設屋根板を葺成する場合には、以下の点に注意を要するものである。すなわち、改修時には、既設スレート屋根は、すでに劣化してもろくなって、比較的簡単に割れやすくなっている。このような既設スレート屋根の上に作業員が載って作業を行おうとすると、スレートが簡単に割れ、作業員にとっては極めて危険な作業環境である。また、建築物の内部で作業を行っている作業員も、落下物が当たる危険性がある。
【０００４】
したがって、高所での既設スレート屋根の改修工事は、作業員が既設スレート上に載っても落下しないように、十分な安全対策が講じられなければ工事に着手することができない。この為、既設スレート屋根上に工事用足場を作り、或いはネット張りを行い、且つ既設スレート屋根上を歩行するためにの歩行床（板）が必要である。その歩行床（板）は、図２１（Ａ），（Ｂ）に示すように、既設スレート屋根の突出したボルト軸を利用して設置し、その設置された歩行床（板）上にネット張りが行われる。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
このように、既設スレート屋根を残したままの状態で新設屋根を葺成する場合には既設スレート屋根の母屋，胴縁等の構造材及び既設スレート屋根を固定しているフックボルトをなるべく利用している。まず、新設屋根の施工にあたり、仮設足場を組む場合の問題点として、改修工事業者とは別に専門業者がその施工に当たるものであった。そのため、仮設足場を施工する間は本来の新設屋根の改修工事は行うことができず、その分長い工期を必要とせざるを得なくなる。
【０００６】
このような仮設足場は極めて専門技術が必要で、改修工事業者が行うには余りにも負担がかかるものである。また、作業者は足場から２０〜４０cm下にある既設スレート屋根に向い作業することになり、その作業性は非常に劣る。仮設足場を施工及び改修工事を行っている間は、既設スレート屋根上に作業員が載ってしまうこともあり、スレートが割れて建築物内に落下する危険性も十分にあるので、このような危険性を防止するためにも室内側にも防護策が必要となる。次に、ネットを張る場合の問題点としては、前述の仮設足場の施工と同様に改修工事業者とは別の専門業者が行うことになり、前述した仮設足場の施工とネット張り作業により、屋根改修工事の工期は、さらに長くなるものであった。
【０００７】
改修工事において、作業員は、たとえネットがあるとはいえ、スレート上に載ることは極めて危険であるため、ネット上の流れ方向及びその直角方向に歩行床（板）の設置が必要である。そして、その部分の工事が終了すると、設置していた歩行床（板）を取り外し、また次の工事場所に歩行床（板）を設置する必要がある。また、ネット張り作業中又は改修工事中に、スレートに作業員の足が載り、スレートが割れて落下するのを防止するため、建築物の室内側にも防護策が必要となり、この工事もまた、専門業者を必要とする。本発明の目的は、既設スレート屋根の改修工事を行うにおいて、屋根改修工事業者以外の仮設足場及びネット張り等の段取施工を最小限に抑え、屋根改修工事に迅速に着工することができひいては工期を短くすることにある。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
そこで発明者は、前記課題を解決すべく、鋭意，研究を重ねた結果、その発明を、断面波形状の既設スレート屋根と、固定用膨出条と，該固定用膨出条の幅方向の少なくとも一方に一段低位置に形成された略平坦状の載置部とからなる通し下地材と、該通し下地材上に葺成される新設屋根とからなり、前記通し下地材の長手方向が前記既設スレート屋根の各弧状山形部の長手方向に直交され、且つ前記載置部が各弧状山形部に載置されるとともに，前記固定用膨出条が前記弧状山形部から突出するフックボルト位置に配置されて、前記フックボルトを介して固定され、前記通し下地材上に新設屋根が葺成されてなる改修屋根及びその改修工法としたことにより、屋根改修工事において既設スレート屋根をそのままにするとともに、仮設足場，安全ネット張り等の段取施工を最小限とし、ひいては工期を短くすることができ、上記課題を解決したものである。
【０００９】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施例を図面に基づいて説明する。まず、改修屋根の構造を説明する。図１乃至図４は、本発明における改修屋根の構造を示している。その既設スレート屋根Ａは、スレート等でその断面形状が、略サインカーブ状の波形に形成されており、実際には複数のスレート屋根材Ａ1 ，Ａ1 ，…より構成されている。ここで、前記既設スレート屋根Ａは、その高さ方向の中央より上方側を弧状山形部１とし、また下方側を弧状谷部２と称する。その既設スレート屋根Ａは、図２，図３等に示すように、弧状谷部２箇所が母屋等の構造材４上に固定されたフックボルト５，５，…にて固定されている。
【００１０】
前記構造材４は、具体的には、アングル鋼等の断面略Ｌ字形状の形鋼材が使用されているが、その他にリップ溝形鋼等も使用されることもある。そして、フックボルト５は、図４，図９（Ｂ）等に示すように、ほぼＪ字形状であり、ボルト軸部５ａ，フック部５ｂ及び既設ナット５ｃから構成されている。そして、アングル形鋼等とした構造材４の下縁箇所に前記フック部５ｂが引掛けられ、ボルト軸部５ａの軸上端箇所が前記既設スレート屋根Ａの弧状山形部１の頂部を貫通し、該弧状山形部１の頂部側から前記既設ナット５ｃにより締め付けられて、前記スレート屋根材Ａ1 が構造材４に固定される。
【００１１】
次に、通し下地材Ｂは、図１乃至図５等に示すように、前記既設スレート屋根Ａの上方に新設屋根Ｃを葺成するための支持部材としての役目をなす。その通し下地材Ｂは、長手方向に沿って長尺となる部材であり、載置部６と固定用膨出条７とから構成されている。その載置部６と固定用膨出条７は、図１０に示すように、通し下地材Ｂの幅方向に沿って連続して形成されたものである。その載置部６は、固定用膨出条７に対して一段，低位置となるように形成されている。その載置部６は、ほぼ平坦状に形成されたものであり、後述する新設屋根Ｃの葺成作業を行う場合に、足の踏み台となり、作業通路としての役目をなす。前記載置部６と固定用膨出条７とは、平行に並設され、前記載置部６と固定用膨出条７との境は段状となっている。
【００１２】
そして、その固定用膨出条７の幅方向両側から前記載置部６，６が形成されている。その固定用膨出条７は、前記既設スレート屋根Ａの弧状山形部１の頂部から突出するフックボルト５のボルト軸部５ａを締め付ける既設ナット５ｃを収納する部位である。すなわち、前記既設ナット５ｃが弧状山形部１の頂部に装着されていても、前記既設ナット５ｃを固定用膨出条７が収納するようにしていることにより、図３，図９（Ｂ）等に示すように、前記載置部６，６は、弧状山形部１の頂部に当接するようにして載置される。
【００１３】
また、その載置部６は、前記固定用膨出条７の幅方向の一方側にのみ形成されることもある。すなわち、前記固定用膨出条７と載置部６とは、一つずつ形成されたタイプも存在する。さらにまた、前記載置部６は、その幅方向の寸法が前述したように歩行可能としており、その幅も歩行に適した幅で５０ｍｍから１ｍ程度が好適である。しかし、必ずしもこの寸法に限定されるものではなく、現場の既設スレート屋根Ａの状況に応じて寸法は、適宜に設定されればよい。
【００１４】
その固定用膨出条７は、具体的には平坦状の載置部６から上向き凸形状に膨出する断面ほぼ門形状に形成されたものである。さらに、前記固定用膨出条７からは、一段と高くなるように支持凸条７ａが形成されることもある。該支持凸条７ａは、図１，図３，図５及び図１５等に示すように、新設屋根Ｃを構成するための受金具１８が装着される部位となる。そして、前記載置部６と固定用膨出条７と支持凸条７ａとによって、図１１に示すように、その断面がほぼ階段状となっている。該支持凸条７ａには、受金具１８の挿入片１８ｂ1 が挿入されるための装着孔７ａ1 が形成されている。該装着孔７ａ1 は、受金具１８のタイプによって形成されない場合も存在する。
【００１５】
また、前記通し下地材Ｂの幅方向両端、すなわち両載置部６，６の外端には立上り側片６ａ，６ａが形成されている。該立上り側片６ａ，６ａの上端にはさらに内方に向かって水平状の屈曲端縁６ａ1 ，６ａ1 が形成されている（図１１参照）。該立上り側片６ａ，６ａには、後述する渡し板材１０の幅方向端部の係止端縁１０ｂが係止することができるようになっている。前記立上り側片６ａ，６ａも種々の形状が存在する。
【００１６】
その通し下地材Ｂの固定用膨出条７には、その長手方向に沿って適宜の間隔をおいて、複数の固定用貫通孔７ｂ，７ｂ，…が形成されている（図１０参照）。該固定用貫通孔７ｂ，７ｂ，…は、前記既設スレート屋根Ａの弧状山形部１の頂部から突出した前記フックボルト５のボルト軸部５ａが貫通する部位である。該固定用貫通孔７ｂ，７ｂ，…は、そのボルト軸部５ａの直径よりも多少大きめに形成され、通し下地材Ｂが既設スレート屋根Ａ上に載置された状態で、通し下地材Ｂの載置される位置の微調整ができるようになっている。
【００１７】
具体的な寸法としては、既設スレート屋根Ａのフックボルト５のボルト軸部５ａが通常８ｍｍ程度の場合に、前記固定用貫通孔７ｂの直径は、３０ｍｍ程度とする。また、通し下地材Ｂとフックボルト５とを締め付けるための既設ナット５ｃとの間には、図９（Ａ），（Ｂ）に示すように、補強部材８が装着される。該補強部材８は、板厚が前記通し下地材Ｂに比較して、厚く形成され、変形しにくいものである。補強部材８は、座金としても役目もなしている。すなわち、前記固定用貫通孔７ｂの孔径より大きく形成され、通し下地材Ｂを既設スレート屋根Ａに固定するための固定用ナット５ｄの座りを安定させるものである。
【００１８】
その補強部材８は、図９（Ｂ），図１０，図１１等に示すように、前記通し下地材Ｂの載置部６と固定用膨出条７の箇所における断面形状に合わせて形成され、面板部８ａの一端側に、前記固定用膨出条７と載置部６との垂直面に当接可能な垂下片８ｂ1 が形成され、また他端側に垂直片８ｂ2 が形成されている。また、前記面板部８ａには、前記フックボルト５のボルト軸部５ａが貫通するための締付孔８ａ1 が形成されている。
【００１９】
その通し下地材Ｂは、その長手方向が前記既設スレート屋根Ａの各弧状山形部１の長手方向とが直交（ほぼ直交も含む）するようにして、既設スレート屋根Ａの複数の弧状山形部１，１，…に亘り載置される。このようにして、複数の通し下地材Ｂ，Ｂ，…は、前記既設スレート屋根Ａ上に並設される。通し下地材Ｂは、既設スレート屋根Ａの弧状山形部１の頂部から突出してフックボルト５のボルト軸部５ａを使用して、固定用ナット５ｄによって締め付けられ固定される。このとき前述したように、前記補強部材８が通し下地材Ｂと固定用ナット５ｄとの間に配置される。なお、前記通し下地材Ｂには、固定用膨出条７に、支持凸条７ａが形成されないこともある。
【００２０】
次に、渡し板材１０は、図８，図１２，図１５等に示すように、前記既設スレート屋根Ａ上に並設された通し下地材Ｂ，Ｂ，…の隣接する箇所に橋渡し状に配置されるものである。その渡し板材１０は、図１２（Ａ），（Ｂ）に示すように、渡し主板１０ａの幅方向両側に前記通し下地材Ｂの幅方向端部に係止する係止端縁１０ｂ，１０ｂが形成されている。
【００２１】
また、前記渡し主板１０ａのほぼ中央箇所には、偏平膨出条１０ａ1 が形成され、該偏平膨出条１０ａ1 により、前記渡し主板１０ａが補強される。前記係止端縁１０ｂの形状は、断面ほぼ門形状であり、前記通し下地材Ｂの立上り側片６ａ，６ａに被さるようにして係止される。その係止端縁１０ｂの外端縁１０ｂ1 は、ほぼ門形状となるコ字形状に形成されてもよいが、さらに内方側（前記偏平膨出条１０ａ1 形成側）に向かって僅かに傾斜している方がより一層好適である。この係止端縁１０ｂの形状は、その他にも種々存在し、前記通し下地材Ｂの立上り側片６ａとの形状と一致するように形成されている。具体的には、馳折りタイプ，嵌合タイプ，差込みタイプ等の種々の形状が存在する。
【００２２】
また、その渡し板材１０は、前記隣接する通し下地材Ｂ，Ｂ間を長手方向に沿って移動自在となっている。すなわち、前記通し下地材Ｂ上に施工される新設屋根Ｃの葺成方向に新設屋根板Ｃ1 が施工方向とともに、移動することができる。そして、新設屋根Ｃの葺成作業の最終位置で、その渡し板材１０が隣接する両通し下地材Ｂ，Ｂから取り外される。すなわち、新設屋根Ｃの葺成完了時には、渡し板材１０は、改修屋根に存在しない。しかし、この渡し板材１０が新設屋根Ｃの葺成完了とともに取り外されず、そのまま新設屋根Ｃとともに残されることもある。
【００２３】
次に、新設屋根Ｃは、複数の新設屋根板Ｃ1 から構成されており、該新設屋根板Ｃ1 には、種々のタイプが存在する。まずその第１タイプは、折板タイプとしたものである。まず、折板屋根板とした新設屋根板Ｃ1 には、図１，図２，図３，図５等に示すように、隣接する新設屋根板Ｃ1 ，Ｃ1 の山形部１１同士を重合して、連結する重合タイプとしたものである。その山形部１１，１１同士の重合箇所は、前記受金具１８により支持される。該受金具１８は、図１３に示すように、台形状の山形支持部１８ａの下端に基部１８ｂが形成され、該基部１８ｂからほぼ垂下状に挿入片１８ｂ1 が形成されている。
【００２４】
前記挿入片１８ｂ1 の両側には、図１３に示すように、水平片１８ｂ2 が形成されている。該水平片１８ｂ2 は、図３に示すように、前記固定用膨出条７の支持凸条７ａの頂部に載置される。なお、前記挿入片１８ｂ1 及び水平片１８ｂ2 は、前記基部１８ｂに筋状の切れ目を入れて垂下状に折曲形成されたものを挿入片１８ｂ1 とし、そのまま水平状に残したものを水平片１８ｂ2 とするものである。また、前記支持凸条７ａが形成されない場合には、前記受金具１８の水平片１８ｂ2 は、固定用膨出条７上に載置される。その挿入片１８ｂ1 は、前記通し下地材Ｂに形成された装着孔７ａ1 に挿入される。その挿入片１８ｂ1 と装着孔７ａ1 とは、圧入状態としたり、或いは接着剤が使用されて固着されることもある。
【００２５】
また、前記受金具１８は、前記通し下地材Ｂの支持凸条７ａに固着するために固定ボルト１９が使用されることもある。該固定ボルト１９は、受金具１８に新設屋根板Ｃ1 ，Ｃ1 を固着する役目もなしており、図３に示すように、前記ボルト軸部１９ｂの先端が錐先１９ｂ1 となり、該錐先１９ｂ1 の次に主螺子部１９ｂ2 が形成されている。また該主螺子部１９ｂ2 のボルト頭部１９ａ寄りには副螺子部１９ｂ3 が形成されている。そして、前記主螺子部１９ｂ2 と前記副螺子部１９ｂ3 との間には、非螺子形成部１９ｂ4 が形成されている。この固定ボルト１９は、まず重合された山形部１１，１１（重合されていない場合には一つの山形部１１）の頂部から錐先１９ｂ1 により前記受金具１８の頂部に形成された貫通孔１８ａ1 を貫通し、次に主螺子部１９ｂ2 が両山形部１１，１１の頂部を通過し、さらに前記錐先１９ｂ1 が（固定用膨出条７に形成された）支持凸条７ａに食い込む。この錐先１９ｂ1 が支持凸条７ａに食い込み始めたときには、前記非螺子形成部１９ｂ4 が受金具１８の貫通孔１８ａ1 箇所を通過しており、重合する山形部１１，１１や受金具１８に対して、ボルト軸部１９ｂは容易に空転することができ、ほとんど抵抗なく食い込んでゆくことができる。
【００２６】
その錐先１９ｂ1 が前記通し下地材Ｂの支持凸条７ａの表面に達したときに支持凸条７ａの表面を破り、その支持凸条７ａから下方に向かってバリが形成され、該バリに主螺子部１９ｂ2 が螺合し、固定ボルト１９が固着され、受金具１８及び新設屋根板Ｃ1 が通し下地材Ｂ上に施工される。そして、前記主螺子部１９ｂ2 が支持凸条７ａにある程度螺合したときには、前記副螺子部１９ｂ3 が前記両山形部１１，１１に貫通された孔に螺合し、両山形部１１，１１が受金具１８に固定されることになる。
【００２７】
次に、新設屋根板Ｃ1 が馳締部タイプとされたものでは、図１６（Ａ），（Ｂ）に示すように、隣接する新設屋根板Ｃ1 ，Ｃ1 の山形部１１，１１に下馳部１１ｂ1 と上馳部１１ｂ2 とがそれぞれ形成され、隣接する新設屋根板Ｃ1 ，Ｃ1 同士が前記下馳部１１ｂ1 と上馳部１１ｂ2 との馳締により連結される。また、下馳部１１ｂ1 と上馳部１１ｂ2 との馳締部と前記受金具１８とは、該受金具１８に固着される馳締用吊子１２ａを介して連結される。
【００２８】
次に、新設屋根板Ｃ1 が嵌合タイプのものでは、図１７（Ａ），（Ｂ）に示すように、隣接する新設屋根板Ｃ1 ，Ｃ1 の山形部１１，１１同士の連結に嵌合キャップ材１１ｄが使用されるものである。嵌合キャップ材１１ｄには、幅方向両側に嵌合突起条１１ｄ1 ，１１ｄ1 が形成されている。両新設屋根板Ｃ1 ，Ｃ1 ，…の対向する嵌合屈曲部１１ｃ，１１ｃ間には、嵌合用吊子１２ｂが配置され、該嵌合用吊子１２ｂにて、両嵌合屈曲部１１ｃ，１１ｃが受金具１８に固定される。そして、隣接する新設屋根板Ｃ1 ，Ｃ1 の両山形部１１，１１の頂部には、嵌合屈曲部１１ｃ，１１ｃが形成され、該嵌合屈曲部１１ｃ，１１ｃに前記嵌合キャップ材１１ｄの嵌合突起条１１ｄ1 ，１１ｄ1 が嵌合するようにして被せられ、嵌合タイプの折板屋根が構成される。
【００２９】
次に、前記新設屋根Ｃは、図１８（Ａ），（Ｂ）等に示すように、フラット状屋根タイプとしたものである。この構成では、フラット状屋根材１３と、ガッタ１４と、固定部材１５と、フラットキャップ材１６と、から構成されるものである。前記フラット状屋根材１３は、フラット状面板１３ａと、該フラット状面板１３ａの幅方向両側端部に形成された嵌合側部１３ｂ，１３ｂから形成されている。前記ガッタ１４は、樋形状をなしており、長手方向に長尺に形成されたものである。前記固定部材１５は、金属帯板が適宜に屈曲形成され、押え部１５ａと設置部１５ｃとからなり、前記押え部１５ａは、前記ガッタ１４を前記通し下地材Ｂ上に押さえつけるようにして固定する部位である。前記固定部材１５の設置部１５ｃは、前記通し下地材Ｂ上に載置される部位である。前記押え部１５ａには、下向き傾斜状の嵌合片１５ｂが形成されている。前記フラットキャップ材１６は、フラット頂部１６ａの幅方向両側端からほぼ折り返し状に屈曲されて嵌合脚片１６ｂ，１６ｂが形成されたものである。
【００３０】
まず、ガッタ１４の幅方向両側端箇所が二つの固定部材１５，１５の押え部１５ａ，１５ａによって押さえられるようにして、前記通し下地材Ｂ上に設置部１５ｃ，１５ｃを介して固定される。このとき、図１９に示すように、前記設置部１５ｃに形成された貫通孔に前記通し下地材Ｂから突出したフックボルト５のボルト軸部５ａが貫通し、該ボルト軸部５ａに前記固定用ナット５ｄが締付けられて、固定部材１５が通し下地材Ｂ上に固定される。また、前記ガッタ１４の幅方向両側を固定する両固定部材１５，１５のそれぞれの嵌合片１５ｂ，１５ｂは、前記ガッタ１４内部で対向した状態となっている。次に前記ガッタ１４内に前記隣接するフラット状屋根材１３，１３の両嵌合側部１３ｂ，１３ｂが対向するようにして入り込み、該嵌合側部１３ｂ，１３ｂが前記ガッタ１４内で対向する両嵌合片１５ｂ，１５ｂに嵌合固定される。
【００３１】
次いで、隣接するフラット状屋根材１３，１３の対向する嵌合側部１３ｂ，１３ｂ間にフラットキャップ材１６の嵌合脚片１６ｂ，１６ｂが嵌合されてフラット状屋根が施工される。なお、前記固定部材１５は、前記既設スレート屋根Ａのフックボルト５を介して通し下地材Ｂに固定されたものであるが、必ずしもこれに限定されるものではなく、特に図示しないが別の新たなボルト，ドリルビス等の固着具や溶接手段等にて、固定部材１５を通し下地材Ｂ上に固着しても構わない。
【００３２】
次に、前記新設屋根Ｃは、図２０（Ａ），（Ｂ）に示すように、瓦棒葺タイプとしたものである。このタイプは、溝板２０，瓦棒吊子２１及び瓦棒キャップ２２とから構成されている。その瓦棒吊子２１は、前記通し下地材Ｂの固定用膨出条７上に前記フックボルト５のボルト軸部５ａ及び固定用ナット５ｄにて固着され、前記瓦棒吊子２１の幅方向両側に前記溝板２０，２０が配置され、該溝板２０，２０と瓦棒キャップ２２が前記瓦棒キャップ２２に馳締されて瓦棒葺屋根が施工される。
【００３３】
【作用】
次に、改修屋根の施工方法について、図６乃至図８及び図１５等に基づいて説明する。まず、図６（Ａ），図７（Ａ）に示すように、既設スレート屋根Ａの弧状山形部１の長手方向に、通し下地材Ｂの長手方向を直交させ、該通し下地材Ｂの固定用膨出条７を前記既設スレート屋根Ａの弧状山形部１の頂部箇所から突出するフックボルト５のボルト軸部５ａの位置に合わせるとともに前記固定用膨出条７よりも一段低い位置に形成した載置部６を弧状山形部１の頂部に載置する。このとき、弧状山形部１の頂部の既設ナット５ｃが前記固定用膨出条７の裏面側内に納まる（図１１参照）。
【００３４】
次に、図６（Ｂ），図７（Ｂ），図１５に示すように、前記フックボルト５，５，…のボルト軸部５ａ，５ａ，…を固定用膨出条７の固定用貫通孔７ｂ，７ｂ，…に貫通させ、固定用ナット５ｄ，５ｄ，…で締付固定し、既設スレート屋根Ａ上に通し下地材Ｂ，Ｂ，…を複数並設する。このとき、前記固定用膨出条７の表面に補強部材８を配置し、該補強部材８とともに前記フックボルト５にて固定することもある。そして、通し下地材Ｂの固定用膨出条７に複数の受金具１８，１８，…を装着してゆく。
【００３５】
次に、図６（Ｃ），図７（Ｃ）に示すように、並設した通し下地材Ｂ，Ｂ，…上に新設屋根Ｃを葺成する。なお、図８（Ａ），（Ｂ）に示すように、前記隣接する通し下地材Ｂ，Ｂ間には、渡し板材１０を配置し、前記通し下地材Ｂの長手方向に沿って移動自在とし、新設屋根Ｃの葺成方向にしたがって、前記渡し板材１０を移動させることができる。前記通し下地材Ｂの載置部６，６は、図１４に示すように、作業員の歩行用通路として利用する等、種々の作業ができる。また前記渡し板材１０は、道具のストックヤード（置き場）として利用できる。これらにより、作業効率を向上させることができる。
【００３６】
なお、既設スレート屋根Ａに勾配が設けられている場合には、新設屋根Ｃにも勾配が生じるが、このような場合に、前記通し下地材Ｂは、その固定用膨出条７に形成された支持凸条７ａが常時、勾配の水上側寄りとなるように既設スレート屋根Ａ上に設置される〔図９（Ｂ）参照〕。しかし、必ずしもこれに限定されるものではなく、前記支持凸条７ａが水下側寄りとなるように既設スレート屋根Ａ上に設置されてもかまわない。
【００３７】
【発明の効果】
請求項１の発明は、断面波形状の既設スレート屋根Ａと、固定用膨出条７と，該固定用膨出条７の幅方向の少なくとも一方に一段低位置に形成された略平坦状の載置部６，６とからなる通し下地材Ｂと、隣接する通し下地材Ｂ，Ｂ間の対向する幅方向端縁間に係止される渡し板材１０と、前記通し下地材Ｂ上に葺成される新設屋根Ｃとからなり、前記通し下地材Ｂの長手方向が前記既設スレート屋根Ａの各弧状山形部１の長手方向に直交され、且つ前記載置部６，６が各弧状山形部１に載置されるとともに，前記固定用膨出条７が前記弧状山形部１から突出するフックボルト５位置に配置されて、前記フックボルト５を介して固定され、前記通し下地材Ｂ上に新設屋根Ｃが葺成されてなり、隣接する通し下地材Ｂ，Ｂ間の対向する幅方向端縁間には渡し板材１０が係止されて配置されてなることを特徴とする改修屋根としたことにより、足場、ネット等を必要とせずに、既設スレート屋根Ａに新設屋根Ｃを葺成することができるし、また、その葺成作業も極めて迅速にでき作業効率を向上させることができ、且つ特別な熟練を要することがない。
【００３８】
上記効果を詳述すると、通し下地材Ｂが、既設スレート屋根Ａ上に配置されるものであるが、このとき通し下地材Ｂが足場の代用となる。特に、載置部６，６は、前記既設スレート屋根Ａの弧状山形部１の頂部に当接している状態なので、この載置部６，６は、安定しており、通路として使用することができ、新設屋根Ｃを施工する場合に作業員の安全を確保し、作業効率を向上させている。そして、通し下地材Ｂは、ほぼ広い板状に形成されており、安定した状態のものにできる。
【００３９】
このように、本発明では、通し下地材Ｂが単に新設屋根Ｃの支持部としての役目をなすのみではなく、さらに施工時における仮設足場，ネット張り等の役目をなすものである。したがって、仮設足場，ネット張り等の専門業者を必要とせず、また仮設足場及びネット張り等の段取施工を全く不要にすることができるか、或いは最小限にすることができ、ひいては、迅速に屋根改修工事を行うことができ、ひいては工期を短くすることができる。また、通し下地材Ｂは、既設スレート屋根Ａを構成するフックボルト５を利用して装着するものであり、該フックボルト５の箇所では、通常，構造材４が位置している。これによって、通し下地材Ｂは、前記構造材４に間接的に支持されることになり、前記通し下地材Ｂは、極めて強固に支持されることになり、ひいては新設屋根Ｃも極めて強固且つ耐久性のあるものにできる。
【００４０】
さらに、前述の構成において、隣接する通し下地材Ｂ，Ｂ間には、対向する幅方向端縁間に係止される渡し板材１０が配置されてなる改修屋根としたことにより、新設屋根Ｃの施工時においては、前記渡し板材１０が作業員のための作業用通路としたり、或いは道具のストックヤード（置き場所）にすることができる。すなわち、渡し板材１０を両通し下地材Ｂ，Ｂに長手方向に移動自在に載置することで、両通し下地材Ｂ，Ｂ間を往来する場合に作業員の安全を確保したり、或いは道具類の落下をその渡し板材１０にて受け止め、既設スレート屋根Ａを損傷することを防止できる。
【００４１】
さらに、その渡し板材１０を両通し下地材Ｂ，Ｂの長手方向に沿って移動自在であるため、新設屋根板Ｃ1 ，Ｃ1 を葺成作業にともなって移動させることで、作業の安全を図り、且つ作業効率を向上させることができる。また、渡し板材１０を設けることにより、既設スレート屋根Ａ上の不安定な空きスペースも少なくすることができる。また、渡し板材１０を改修屋根の施工後にも残しておくことで、既設スレート屋根Ａと新設屋根Ｃとともに３層屋根構造とすることができ、防音，断熱効果を発揮することができるものである。この３層屋根構造とする場合には、前記渡し板材１０は、両通し下地材Ｂ，Ｂ間に沿ってほぼ全面的に塞ぐ状態としておく。
【００４２】
請求項２の発明は、請求項１において、前記固定用膨出条７に前記フックボルト５が貫通する部位の表面には板片状の補強部材８が配置され、該補強部材８は、前記フックボルト５にて前記固定用膨出条７に固定されてなる改修屋根としたことにより、フックボルト５は、補強部材８を介して固定用膨出条７を既設スレート屋根Ａ上に固定するので、前記補強部材８により前記固定用膨出条７の表面に面接触状態で補強することができ、より一層，強固なる固定にすることができる。また、前記補強部材８は、比較的肉厚とすることで、通し下地材Ｂの肉厚が薄いものであっても、フックボルト５と既設ナット５ｃによる締付箇所に変形や歪みが生じにくいものにすることができる。
【００４３】
請求項３の発明は、請求項１又は２において、前記新設屋根Ｃは山形部が所定間隔に連続する折板屋根とし、前記固定用膨出条７には長手方向に沿って、前記新設屋根Ｃの受金具１８が装着される断面ほぼ門形状の支持凸条７ａが形成されてなる改修屋根としたことにより、該支持凸条７ａが固定用膨出条７の他の面よりも一段高くなっているので、その支持凸条７ａに受金具１８が装着されることにより、通し下地材Ｂの他の部分から突出したフックボルト５や既設ナット５ｃ等の他の部位に干渉されることなく、新設屋根板Ｃ1 ，Ｃ1 ，…を安定した状態で受金具１８に取り付けてゆくことができ、ひいては良好な葺成作業にすることができる。このように通し下地材Ｂの固定用膨出条７に支持凸条７ａが形成されることにより、新設屋根Ｃが折板屋根の施工において極めて好適なものにすることができる。
【００４４】
請求項４の発明は、請求項３において、前記受金具１８の脚部下端より挿入片１８ｂ1 が形成され、前記支持凸条７ａの適宜の位置には、前記挿入片が挿入片される装着孔７ａ1 が形成されてなる改修屋根としたことにより、受金具１８の装着が極めて簡単にでき、新設屋根Ｃを折板屋根としたときの施工効率を極めて良好にすることができる。
【００４５】
請求項５の発明は、請求項１又は２において、前記新設屋根Ｃは、フラット状屋根材１３，１３と、幅方向に隣接する前記フラット状屋根材１３，１３の幅方向端部が対向しつつ入り込むガッタ１４と、該ガッタ１４を通し下地材Ｂ上に固定するとともに隣接する前記フラット状屋根材１３，１３の幅方向端部をガッタ１４内で嵌合固定する固定部材１５と、前記隣接するフラット状屋根材１３，１３の対向する幅方向端部間に嵌合されるフラットキャップ材１６とからなるフラット状屋根としてなる改修屋根としたことにより、新設屋根Ｃをフラット屋根とした場合においても好適なものにできる。すなわち、前記ガッタ１４を固定する固定部材１５は、前記通し下地材Ｂから突出した既設スレート屋根Ａのフックボルト５を利用して固定することが可能であり、その施工性を極めて良好にすることができる。特に、前記通し下地材Ｂは、固定用膨出条７の上端が平坦状に形成されたものが使用されることで、フラット屋根の下地として、極めて好適なものである。
【００４６】
請求項６の発明は、請求項１又は２において、前記新設屋根Ｃは、瓦棒吊子２１と，該瓦棒吊子２１の幅方向両側に馳折形成される瓦棒キャップ２２と溝板２０からなる瓦棒葺屋根とし、前記瓦棒吊子２１は前記通し下地材Ｂを貫通するフックボルト５を介して固定されてなる改修屋根としたことにより、新設屋根Ｃを瓦棒屋根とした場合においても好適なものにできる。すなわち、前記瓦棒吊子２１は、前記通し下地材Ｂから突出した既設スレート屋根Ａのフックボルト５を利用して固定することができ、その施工性を極めて良好にすることができる。また、前述した効果と同様に通し下地材Ｂは、固定用膨出条７の上端が平坦状に形成されることで、瓦棒屋根の下地として好適である。
【００４７】
請求項７の発明は、既設スレート屋根Ａの弧状山形の長手方向に通し下地材Ｂの長手方向を直交させ、該通し下地材Ｂの固定用膨出条７を前記既設スレート屋根Ａの弧状山形部１箇所から突出するフックボルト５の突出部位置に合わせるとともに前記固定用膨出条７よりも一段低い位置に形成した載置部６を弧状山形部１に載置して前記フックボルト５を固定用膨出条７に貫通させて締付固定し、前記通し下地材Ｂを複数並設し、隣接する通し下地材Ｂ，Ｂ間に該通し下地材Ｂの長手方向に沿って移動自在な渡し板材１０を設け、次に並設した通し下地材Ｂ，Ｂ，…上に新設屋根Ｃを葺成すると共に該新設屋根Ｃの葺成方向にしたがって、前記渡し板材１０を移動してなる改修屋根の改修工法としたことにより、特別な熟練技術を要することがなく、また足場、ネット張り等を必要とせずに、既設スレート屋根Ａに新設屋根Ｃを葺成することができる。またその作業も簡易且つ迅速にでき、作業効率を向上させることができる。
【００４８】
さらに、前述の構成において、前記隣接する通し下地材Ｂ，Ｂ間に該通し下地材Ｂの長手方向に沿って移動自在な渡し板材１０を設け、新設屋根Ｃの葺成方向にしたがって、前記渡し板材１０を移動させてなる改修屋根の改修工法としたことにより、渡し板材１０を新設屋根Ｃの葺成方向とともに、移動させることで、葺成作業をより一層効率的にできる。すなわち、新設屋根Ｃの葺成方向に伴って、渡し板材１０が移動できるので、その渡し板材１０を介して隣接する通し下地材Ｂ，Ｂ間を往来でき、またその渡し板材１０上に道具等を置いておくことができるので、葺成作業を効率的にすることができるとともに、作業員の安全性の確保、及び道具類等の落下防止ができるものである。
【００４９】
請求項８の発明は、既設スレート屋根Ａの弧状山形部１の長手方向に通し下地材Ｂの長手方向を直交させ、該通し下地材Ｂの固定用膨出条７を前記既設スレート屋根Ａの弧状山形部１箇所から突出するフックボルト５の突出部位置に合わせて載置し、前記固定用膨出条７の表面に補強部材８を配置し、該補強部材８とともに前記フックボルト５にて固定し、前記通し下地材Ｂを複数並設し、隣接する通し下地材Ｂ，Ｂ間に該通し下地材Ｂの長手方向に沿って移動自在な渡し板材１０を設け、次に並設した通し下地材Ｂ，Ｂ，…上に新設屋根Ｃを葺成すると共に該新設屋根Ｃの葺成方向にしたがって、前記渡し板材１０を移動してなる改修屋根の改修工法としたことにより、通し下地材Ｂを既設スレート屋根Ａに固着するのに、補強部材８を介してフックボルト５に締付固定するので、そのフックボルト５による締付箇所には変形，歪等が生じにくくなり、施工精度を良好にすることができ、ひいては、通し下地材Ｂの装着がより一層強固にできる。
【００５０】
請求項９の発明は、請求項７又は８において、前記通し下地材Ｂの長手方向には、受金具１８を所定間隔に配置し、該受金具１８に折板屋根板材を葺成してなる改修屋根の改修工法としたことにより、新設屋根Ｃを折板屋根とした場合に好適であり、折板屋根の葺成を極めて効率的に行うことができる。また、通し下地材Ｂは、弧状山形部１箇所から突出するフックボルト５によって、既設スレート屋根Ａ上に極めて強固に固定することができ、ひいては受金具１８が強固に支持されるものである。
【図面の簡単な説明】
【図１】  本発明において新設屋根の一部を外して通し下地材，受金具及び渡し板材等が見えるようにして構造を示した斜視図
【図２】  改修屋根の内部側から軒先側方向における断面略示図
【図３】  改修屋根の内部側から軒先側方向における要部拡大断面図
【図４】  本発明の縦断側面略示図
【図５】  改修屋根の内部側から軒先側方向における要部拡大斜視図
【図６】  （Ａ）は既設スレート屋根上に通し下地材を装着している施工図
（Ｂ）は通し下地材に受金具を装着している施工図
（Ｃ）は通し下地材上に新設屋根を葺成している施工図
【図７】  （Ａ）は既設スレート屋根上に通し下地材を装着している施工斜視図
（Ｂ）は通し下地材に受金具を装着した施工斜視図
（Ｃ）は通し下地材上に新設屋根を葺成している施工斜視図
【図８】  （Ａ）は隣接する通し下地材間に渡し板材が設置される斜視図
（Ｂ）は通し下地材間に設置された渡し板材が通し下地材の長手方向に摺動自在としていることを示す斜視図
【図９】  （Ａ）は既設スレート屋根に通し下地材が固定されている構造を示す斜視図
（Ｂ）は既設スレート屋根に通し下地材が固定されている構造を示す縦断側面図
【図１０】  既設スレート屋根上に通し下地材が補強部材とともに装着されようとする分解斜視図
【図１１】  既設スレート屋根上に通し下地材が補強部材とともに装着されようとする分解縦断側面図
【図１２】  （Ａ）は渡し板材の斜視図
（Ｂ）は渡し板材の断面略示図
【図１３】  挿入片を設けた受金具と該受金具が装着される通し下地材との分離した状態の斜視図
【図１４】  通し下地材上を作業員が歩行自在な状態を示す略示図
【図１５】  既設スレート屋根上に装着された隣接する通し下地材間に渡し板材が装着された状態の斜視図
【図１６】  （Ａ）は新設屋根を馳締タイプとした改修屋根の内部側から軒先側方向における断面略示図
（Ｂ）は（Ａ）の要部拡大断面図
【図１７】  （Ａ）は新設屋根を嵌合タイプとした改修屋根の内部側から軒先側方向における断面略示図
（Ｂ）は（Ａ）の要部拡大断面図
【図１８】  （Ａ）は新設屋根をフラット状タイプとした改修屋根の内部側から軒先側方向における断面略示図
（Ｂ）は（Ａ）の要部拡大断面図
【図１９】  嵌合タイプの新設屋根の工程図
【図２０】  （Ａ）は新設屋根を瓦棒タイプとした改修屋根の内部側から軒先側方向における断面略示図
（Ｂ）は（Ａ）の要部拡大断面図
【図２１】  （Ａ）は従来の施工工法であり既設スレート屋根上に設置された工事用足場にネット張りが行われている工程の略示斜視図
（Ｂ）はさらにネット上に工事用足場が設置されている工程の略示斜視図
【符号の説明】
Ａ…既設スレート屋根
Ｂ…通し下地材
Ｃ…新設屋根
１…弧状山形部
５…フックボルト
６…載置部
７…固定用膨出条
７ａ…支持凸条
７ａ1 …装着孔
８…補強部材
１０…渡し板材
１８…受金具
【図１】
0003850727.tif 000002
【図２】
0003850727.tif 000003
【図３】
0003850727.tif 000004
【図４】
0003850727.tif 000005
【図５】
0003850727.tif 000006
【図６】
0003850727.tif 000007
【図７】
0003850727.tif 000008
【図８】
0003850727.tif 000009
【図９】
0003850727.tif 000010
【図１０】
0003850727.tif 000011
【図１１】
0003850727.tif 000012
【図１２】
0003850727.tif 000013
【図１３】
0003850727.tif 000014
【図１４】
0003850727.tif 000015
【図１５】
0003850727.tif 000016
【図１６】
0003850727.tif 000017
【図１７】
0003850727.tif 000018
【図１８】
0003850727.tif 000019
【図１９】
0003850727.tif 000020
【図２０】
0003850727.tif 000021
【図２１】
0003850727.tif 000022