(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性支持体上に少なくとも電荷発生物質を含有する電荷発生層と低分子電荷輸送物質と不活性高分子を含有する電荷輸送層を設けた電子写真感光体において、該電荷発生層がＣｕＫαの特性Ｘ線（波長１．５４１Å）に対するブラッグ角２θの回折ピーク（±０．２°）として、少なくとも２７．２°に最大回折ピークを有し、且つ最も低角側の回折ピークとして７．３°にピークを有し、且つ２６．３°にもピークを有し、該２６．３°のピーク強度が、前記２７．２°のピーク強度に対して１〜１０％であるチタニルフタロシアニンを含有し、且つ、電子写真感光体の実使用時における画像光書き込み時の電界強度における該電荷輸送層の移動度が１×１０-5（ｃｍ／Ｖｓｅｃ）以上であることを特徴とする電子写真感光体。
【請求項２】
前記チタニルフタロシアニンの９．４°より低角側の領域における回折ピークが７．３°であることを特徴とする請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項３】
前記チタニルフタロシアニンが、７．４〜９．４°の範囲にピークを有さないことを特徴とする請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項４】
前記チタニルフタロシアニンが、２８．６°にも同時にピークを有する場合、その強度が２７．２°の強度の２０％未満であることを特徴とする請求項１乃至３のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項５】
前記チタニルフタロシアニンが、ハロゲン化チタンを用いずに合成されたものであることを特徴とする請求項１乃至４のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項６】
前記電荷輸送物質が下記一般式（Ｉ）で表わされる化合物であることを特徴とする請求項１乃至５の何れかに記載の電子写真感光体。
【化１】
0003807656.tif 000084
（式中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3及びＲ4は水素原子、置換もしくは無置換の低級アルキル基、置換もしくは無置換のアリール基を表わし、Ａｒ1は置換又は無置換のアリール基を表わし、Ａｒ2は置換もしくは無置換のアリーレン基を表わし、Ｒ1とＡｒ1は共同で環を形成してもよく、またｋは０又は１の整数である。）
【請求項７】
前記電荷輸送物質が下記一般式（II）で表わされる化合物であることを特徴とする請求項１乃至５の何れかに記載の電子写真感光体。
【化２】
0003807656.tif 000085
（式中、Ｒ5は低級アルキル基、低級アルコキシ基又はハロゲン原子を表わし、ｌは０〜４の整数を表わし、Ｒ6、Ｒ7は同一でも異なっていてもよく、水素原子、低級アルキル基、低級アルコキシ基又はハロゲン原子を表わす。）
【請求項８】
前記電荷輸送物質が下記一般式（III）で表わされる化合物であることを特徴とする請求項１乃至５の何れかに記載の電子写真感光体。
【化３】
0003807656.tif 000086
（式中、Ｒ8、Ｒ9及びＲ10は、水素原子、アミノ基、アルコキシ基、チオアルコキシ基、アリールオキシ基、メチレンジオキシ基、置換もしくは無置換のアルキル基、ハロゲン原子、又は置換もしくは無置換のアリール基を表わす。ｍは１〜３の整数を表わす。）
【請求項９】
前記電荷輸送物質が下記一般式（IＶ）で表わされる化合物であることを特徴とする請求項１乃至５の何れかに記載の電子写真感光体。
【化４】
0003807656.tif 000087
（式中、Ａ1、Ａ2は置換もしくは無置換のアルキル基又は置換もしくは無置換のアリール基を表わし、それぞれ同一でも異なっていてもよい。Ａｒ3は置換又は無置換の縮合多環式炭化水素を表わす。）
【請求項１０】
前記電荷輸送物質が下記一般式（Ｖ）で表わされる化合物であることを特徴とする請求項１乃至５の何れかに記載の電子写真感光体。
【化５】
0003807656.tif 000088
（式中、Ａｒ4は芳香族基、Ｒ11は水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基又はアリール基を表わす。ｐは０又は１、ｑは１又は２であって、ｐ＝０、ｑ＝１の場合、Ａｒ4とＲ11はは共同で環を形成してもよい。）
【請求項１１】
前記電荷輸送物質が下記一般式（ＶI）で表わされる化合物であることを特徴とする請求項１乃至５の何れかに記載の電子写真感光体。
【化６】
0003807656.tif 000089
（式中、Ｒ12、Ｒ13は水素原子、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、置換もしくは無置換のアルキル基等、Ｒ14、Ｒ15は水素原子、シアノ基、アルコキシカルボニル基、置換もしくは無置換のアルキル基、Ｒ16は水素原子、低級アルキル基又はアルコキシ基を表わす。Ｗは水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基等、ｒは１〜５の整数、ｓは１〜４の整数、ｔは０〜２の整数、ｕは１〜３の整数、ｖは１〜２の整数を表わす。）
【請求項１２】
前記不活性高分子がポリカーボネートであることを特徴とする請求項１乃至１１のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項１３】
前記電荷輸送層における電荷輸送物質濃度が４５ｗｔ％以下であることを特徴とする請求項１乃至１２のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項１４】
導電性支持体上に少なくとも電荷発生物質を含有する電荷発生層と高分子電荷輸送物質を含有する電荷輸送層を設けた電子写真感光体において、該電荷発生層がＣｕＫαの特性Ｘ線（波長１．５４１Å）に対するブラッグ角２θの回折ピーク（±０．２°）として、少なくとも２７．２°に最大回折ピークを有し、且つ最も低角側の回折ピークとして７．３°にピークを有し、且つ２６．３°にもピークを有し、該２６．３°のピーク強度が、前記２７．２°のピーク強度に対して１〜１０％であるチタニルフタロシアニンを含有し、且つ、電子写真感光体の実使用時における画像光書き込み時の電界強度における該電荷輸送層の移動度が１×１０-5（ｃｍ／Ｖｓｅｃ）以上であることを特徴とする電子写真感光体。
【請求項１５】
前記高分子電荷輸送物質が、少なくともトリアリールアミン構造を主鎖及び／又は側鎖に含むポリカーボネートであることを特徴とする請求項１４に記載の電子写真感光体。
【請求項１６】
電子写真感光体に、少なくとも帯電、画像露光、現像、転写を繰り返し行なう電子写真方法において、該電子写真感光体が請求項１乃至１５のいずれかに記載の電子写真感光体であることを特徴とする電子写真方法。
【請求項１７】
少なくとも帯電手段、画像露光手段、現像手段、転写手段および電子写真感光体を具備してなる電子写真装置であって、該電子写真感光体が請求項１乃至１５のいずれかに記載の電子写真感光体であることを特徴とする電子写真装置。
【請求項１８】
前記帯電手段が、感光体と接触もしくは近接配置された帯電部材であることを特徴とする請求項１７に記載の電子写真装置。
【請求項１９】
前記電子写真装置において、帯電部材に直流成分に交流成分を重畳し、感光体に帯電を与えることを特徴とする請求項１８に記載の電子写真装置。
【請求項２０】
少なくとも電子写真感光体を具備してなる電子写真装置用プロセスカートリッジであって、該電子写真感光体が請求項１乃至１５のいずれかに記載の電子写真感光体であることを特徴とする電子写真装置用プロセスカートリッジ。
【請求項２１】
前記帯電手段が感光体と接触もしくは近接配置された帯電部材であることを特徴とする請求項２０に記載の電子写真装置用プロセスカートリッジ。
【請求項２２】
前記電子写真装置において、帯電部材に直流成分に交流成分を重畳し、感光体に帯電を与えることを特徴とする請求項２１に記載の電子写真装置装置用プロセスカートリッジ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、新規な光導電材料を用いた電子写真感光体に関する。詳しくは、特定のＸ線回折スペクトルを与えるフタロシアニン結晶を用いた電荷発生層と、その優れた光キャリア発生能を十分に活かす物性値を持った電荷輸送層とからなる電子写真感光体に関する。また、上記感光体を使用した電子写真方法、電子写真装置、電子写真用プロセスカートリッジに関する。
さらにまた、本発明は、接触もしくは近接配置された帯電ローラーを用い、画像欠陥の少ない電子写真装置に関し、前記特性を維持したまま、感光体の耐摩耗性を向上した機械的高耐久な電子写真装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
近年、電子写真方式を用いた情報処理システム機の発展は目覚ましいものがある。特に情報をデジタル信号に変換して光によって情報記録を行なう光プリンターは、そのプリント品質、信頼性において向上が著しい。このデジタル記録技術はプリンターのみならず通常の複写機にも応用され所謂デジタル複写機が開発されている。また、従来からあるアナログ複写にこのデジタル記録技術を搭載した複写機は、種々様々な情報処理機能が付加されるため今後その需要性がますます高まっていくと予想される。
【０００３】
光プリンターの光源としては現在のところ小型で安価で信頼性の高い半導体レーザー（ＬＤ）や発光ダイオード（ＬＥＤ）が多く使われている。現在よく使われているＬＥＤの発光波長は６６０ｎｍであり、ＬＤの発光波長域は近赤外光領域にある。このため可視光領域から近赤外光領域に高い感度を有する電子写真感光体の開発が望まれている。
【０００４】
電子写真感光体の感光波長域は感光体に使用される電荷発生物質の感光波長域によってほぼ決まってしまう。そのため従来から各種アゾ顔料、多環キノン系顔料、三方晶形セレン、各種フタロシアニン顔料等多くの電荷発生物質が開発されている。それらの内、特開平３−３５０６４号公報、特開平３−３５２４５号公報、特開平３−３７６６９号公報、特開平３−２６９０６４号公報、特開平７−３１９１７９号公報等に記載されているチタニルフタロシアニン（ＴｉＯＰｃと略記される）は６００〜８００ｎｍの長波長光に対して高感度を示すため、光源がＬＥＤやＬＤである電子写真プリンターやデジタル複写機用の感光体用材料として極めて重要かつ有用である。
【０００５】
一方、カールソンプロセスおよび類似プロセスにおいて繰り返し使用される電子写真感光体の条件としては、感度、受容電位、電位保持性、電位安定性、残留電位、分光特性に代表される静電特性が優れていることが要求される。とりわけ、高感度感光体については繰り返し使用による帯電性の低下と残留電位の上昇が、感光体の寿命特性を支配することが多くの感光体で経験的に知られており、前記チタニルフタロシアニンもこの例外ではない。したがって、チタニルフタロシアニンを用いた感光体の繰り返し使用による安定性は未だ十分とはいえず、その技術の完成が熱望されていた。
【０００６】
電子写真プロセス中のオゾン・ＮＯｘ発生量の低減、および帯電時の省エネルギーの観点から、帯電ローラ方式が提案されている。これは、帯電用のローラが感光体に接触もしくは近接配置された状態で使用されるものである。確かに、スコロトロンに代表される非接触帯電機に比べ、帯電機に印可する電圧が小さくて済み、前記反応性ガスの発生量が少なくなる。しかしながら、大きな副作用として、感光体の絶縁破壊という問題が生じる。これは、帯電ローラ使用による感光体への帯電が、微小ギャップでの放電により行なわれるためと解釈されているが、詳細については分かっていない。更に、この絶縁破壊を防ぐ有効な手段もほとんど提案されていない。
【０００７】
【発明が解決しようとする課題】
本発明の目的は、高感度を失うことなく繰り返し使用によっても帯電性の低下、或いは残留電位の増大を生じない安定な電子写真感光体を提供することにある。また、繰り返し使用によっても膜削れの少ない電子写真感光体を提供することにある。別の目的は、繰り返し使用によっても異常画像の少ない、安定した画像を得ることのできる電子写真方法、電子写真装置、電子写真用プロセスカートリッジを提供することにある。
さらにまた、他の目的は、高速プリントに対応し、かつ繰り返し使用によっても感光体の絶縁破壊を生じず、安定な画像を形成する電子写真装置を提供することにある。また、前記特性を維持したまま、感光体の耐摩耗性を向上した高耐久な電子写真装置を提供することにある。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
本発明で用いられるチタニルフタロシアニン顔料の基本構造は次の一般式（１）で表わされる。
【０００９】
【化７】
0003807656.tif 000002
（式中、Ｘ1、Ｘ2、Ｘ3、Ｘ4は各々独立に各種ハロゲン原子を表わし、ｎ、ｍ、ｌ、ｋは各々独立的に０〜４の数字を表わす。）
【００１０】
ＴｉＯＰｃの合成法や電子写真特性に関する文献としては、例えば特開昭５７−１４８７４５号公報、特開昭５９−３６２５４号公報、特開昭５９−４４０５４号公報、特開昭５９−３１９６５号公報、特開昭６１−２３９２４８号公報、特開昭６２−６７０９４号公報などが挙げられる。また、ＴｉＯＰｃには種々の結晶系が知られており、特開昭５９−４９５４４号公報、特開昭５９−１６６９５９号公報、特開昭６１−２３９２４８号公報、特開昭６２−６７０９４号公報、特開昭６３−３６６号公報、特開昭６３−１１６１５８号公報、特開昭６３−１９６０６７号公報、特開昭６４−１７０６６号公報等に各々結晶形の異なるＴｉＯＰｃが開示されている。
【００１１】
本発明者らは、ＴｉＯＰｃの結晶型に着目し、上記課題を解決すべく感光体の繰り返し使用後の静電特性に関して鋭意検討を行ない、本発明を完成するに至った。
高感度を示すＴｉＯＰｃを用いた感光体でもカールソンプロセスおよび類似プロセスにおいて繰り返し使用した場合、帯電性の低下と残留電位の上昇を生じ、感光体の寿命が限定されていた。本発明者らは、ＴｉＯＰｃの結晶型に着目し、この課題を解決すべく感光体の繰り返し使用後の静電特性に関して検討を行なった結果、前述の特定のＸ線回折スペクトルを示す結晶を用いた場合に、良好な光感度を維持したまま、繰り返し使用における帯電性の低下が少ない感光体が得られることを確認した。
【００１２】
さらにまた、高感度を示すＴｉＯＰｃを用いた感光体でも帯電ローラを用いたカールソンプロセスおよび類似プロセスにおいてくり返し使用した場合、絶縁破壊により以上画像の発生が認められ、感光体の寿命を決定していた。本発明者らは、ＴｉＯＰｃの結晶型および電荷輸送層の移動度に着目し、この課題を解決すべく感光体のくり返し使用後の画像特性に関して検討を行なった結果、前述の特定のＸ線回折スペクトルを示す結晶を用い、更に特定の移動度を有する電荷輸送層を併用した場合に、上記物性のくり返し特性が優れたものになることを確認し、本発明を完成した。
【００１３】
しかしながら、電荷輸送層（電荷輸送物質）の種類によって、前記チタニルフタロシアニンの高い光キャリア発生能を十分に機能させることができず、光感度の低下や繰り返し使用における残留電位の増加が発生することがあった。本発明者らは、この点について検討した結果、電荷輸送層の移動度でこの現象が説明できることを見い出し、電荷輸送層が特定の移動度を有することで、前記チタニルフタロシアニンの特性を最大限引き出せることを見い出し、本発明を完成するに至った。
【００１４】
即ち、本発明によれば、（１）「導電性支持体上に少なくとも電荷発生物質を含有する電荷発生層と低分子電荷輸送物質と不活性高分子を含有する電荷輸送層を設けた電子写真感光体において、該電荷発生層がＣｕＫαの特性Ｘ線（波長１．５４１Å）に対するブラッグ角２θの回折ピーク（±０．２°）として、少なくとも２７．２°に最大回折ピークを有し、且つ最も低角側の回折ピークとして７．３°にピークを有し、且つ２６．３°にもピークを有し、該２６．３°のピーク強度が、前記２７．２°のピーク強度に対して１〜１０％であるチタニルフタロシアニンを含有し、且つ、電子写真感光体の実使用時における画像光書き込み時の電界強度における該電荷輸送層の移動度が１×１０-5（ｃｍ／Ｖｓｅｃ）以上であることを特徴とする電子写真感光体」、（２）「前記チタニルフタロシアニンの９．４°より低角側の領域における回折ピークが７．３°であることを特徴とする前記第（１）項に記載の電子写真感光体」、（３）「前記チタニルフタロシアニンが、７．４〜９．４°の範囲にピークを有さないことを特徴とする前記第（１）項に記載の電子写真感光体」、（４）「前記チタニルフタロシアニンが、２８．６°にも同時にピークを有する場合、その強度が２７．２°の強度の２０％未満であることを特徴とする前記第（１）項乃至第（３）項のいずれかに記載の電子写真感光体」、（５）「前記チタニルフタロシアニンが、ハロゲン化チタンを用いずに合成されたものであることを特徴とする前記第（１）項乃至第（４）項のいずれかに記載の電子写真感光体。」、（６）「前記電荷輸送物質が下記一般式（Ｉ）で表わされる化合物であることを特徴とする前記第（１）項乃至第（５）項に記載の電子写真感光体；
【００１５】
【化８】
0003807656.tif 000003
（式中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3及びＲ4は水素原子、置換もしくは無置換の低級アルキル基、置換もしくは無置換のアリール基を表わし、Ａｒ1は置換又は無置換のアリール基を表わし、Ａｒ2は置換もしくは無置換のアリーレン基を表わし、Ｒ1とＡｒ1は共同で環を形成してもよく、またｋは０又は１の整数である。）」、（７）「前記電荷輸送物質が下記一般式（II）で表わされる化合物であることを特徴とする前記第（１）項乃至第（５）項に記載の電子写真感光体；
【００１６】
【化９】
0003807656.tif 000004
（式中、Ｒ5は低級アルキル基、低級アルコキシ基又はハロゲン原子を表わし、ｌは０〜４の整数を表わし、Ｒ6、Ｒ7は同一でも異なっていてもよく、水素原子、低級アルキル基、低級アルコキシ基又はハロゲン原子を表わす。）」、（８）「前記電荷輸送物質が下記一般式（III）で表わされる化合物であることを特徴とする前記第（１）項乃至第（５）項に記載の電子写真感光体；
【００１７】
【化１０】
0003807656.tif 000005
（式中、Ｒ8、Ｒ9及びＲ10は、水素原子、アミノ基、アルコキシ基、チオアルコキシ基、アリールオキシ基、メチレンジオキシ基、置換もしくは無置換のアルキル基、ハロゲン原子、又は置換もしくは無置換のアリール基を表わす。ｍは１〜３の整数を表わす。）」、（９）「前記電荷輸送物質が下記一般式（IＶ）で表わされる化合物であることを特徴とする前記第（１）項乃至第（５）項に記載の電子写真感光体；
【００１８】
【化１１】
0003807656.tif 000006
（式中、Ａ1、Ａ2は置換もしくは無置換のアルキル基又は置換もしくは無置換のアリール基を表わし、それぞれ同一でも異なっていてもよい。Ａｒ3は置換又は無置換の縮合多環式炭化水素を表わす。）」、（１０）「前記電荷輸送物質が下記一般式（Ｖ）で表わされる化合物であることを特徴とする前記第（１）項乃至第（５）項に記載の電子写真感光体；
【００１９】
【化１２】
0003807656.tif 000007
（式中、Ａｒ4は芳香族基、Ｒ11は水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基又はアリール基を表わす。ｐは０又は１、ｑは１又は２であって、ｐ＝０、ｑ＝１の場合、Ａｒ4とＲ11は共同で環を形成してもよい。）」、（１１）「前記電荷輸送物質が下記一般式（ＶI）で表わされる化合物であることを特徴とする前記第（１）項乃至第（５）項に記載の電子写真感光体；
【００２０】
【化１３】
0003807656.tif 000008
（式中、Ｒ12、Ｒ13は水素原子、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、置換もしくは無置換のアルキル基等、Ｒ14、Ｒ15は水素原子、シアノ基、アルコキシカルボニル基、置換もしくは無置換のアルキル基、Ｒ16は水素原子、低級アルキル基又はアルコキシ基を表わす。Ｗは水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基等、ｒは１〜５の整数、ｓは１〜４の整数、ｔは０〜２の整数、ｕは１〜３の整数、ｖは１〜２の整数を表わす。）」、（１２）「前記不活性高分子がポリカーボネートであることを特徴とする前記第（１）項乃至第（１１）項のいずれかに記載の電子写真感光体」、（１３）「前記電荷輸送層における電荷輸送物質濃度が４５ｗｔ％以下であることを特徴とする前記第（１）項乃至第（１２）項のいずれかに記載の電子写真感光体」、（１４）「導電性支持体上に少なくとも電荷発生物質を含有する電荷発生層と高分子電荷輸送物質を含有する電荷輸送層を設けた電子写真感光体において、該電荷発生層がＣｕＫαの特性Ｘ線（波長１．５４１Å）に対するブラッグ角２θの回折ピーク（±０．２°）として、少なくとも２７．２°に最大回折ピークを有し、且つ最も低角側の回折ピークとして７．３°にピークを有し、且つ２６．３°にもピークを有し、該２６．３°のピーク強度が、前記２７．２°のピーク強度に対して１〜１０％であるチタニルフタロシアニンを含有し、且つ、電子写真感光体の実使用時における画像光書き込み時の電界強度における該電荷輸送層の移動度が１×１０-5（ｃｍ／Ｖｓｅｃ）以上であることを特徴とする電子写真感光体」、（１５）「前記高分子電荷輸送物質が、少なくともトリアリールアミン構造を主鎖及び／又は側鎖に含むポリカーボネートであることを特徴とする前記第（１４）項に記載の電子写真感光体」、（１６）「前記高分子電荷輸送物質が、下記一般式（ＶII）で表わされる化合物であることを特徴とする前記第（１５）項に記載の電子写真感光体；
【００２１】
【化１４】
0003807656.tif 000009
式中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3はそれぞれ独立して置換もしくは無置換のアルキル基又はハロゲン原子、Ｒ4は水素原子又は置換もしくは無置換のアルキル基、Ｒ5、Ｒ6は置換もしくは無置換のアリール基、ｏ、ｐ、ｑはそれぞれ独立して０〜４の整数、ｋ、ｊは組成を表わし、０．１≦ｋ≦１、０≦ｊ≦０．９であり、ｎは繰り返し単位数を表わし５〜５０００の整数である。Ｘは脂肪族の２価基、環状脂肪族の２価基、または下記一般式で表わされる２価基を表わす。
【００２２】
【化１５】
0003807656.tif 000010
式中、Ｒ101、Ｒ102は各々独立して置換もしくは無置換のアルキル基、アリール基またはハロゲン原子を表わす。ｌ、ｍは０〜４の整数、Ｙは単結合、炭素原子数１〜１２の直鎖状、分岐状もしくは環状のアルキレン基、−Ｏ−、−Ｓ−、−ＳＯ−、−ＳＯ2−、−ＣＯ−、−ＣＯ−Ｏ−Ｚ−Ｏ−ＣＯ−（式中Ｚは脂肪族の２価基を表わす。）または、
【００２３】
【化１６】
0003807656.tif 000011
（式中、ａは１〜２０の整数、ｂは１〜２０００の整数、Ｒ103、Ｒ104は置換または無置換のアルキル基又はアリール基を表わす。）を表わす。ここで、Ｒ101とＲ102、Ｒ103とＲ104は、それぞれ同一でも異なってもよい。」、（１７）「前記高分子電荷輸送物質が、下記一般式（ＶIII）で表わされる化合物であることを特徴とする前記第（１５）項に記載の電子写真感光体；
【００２４】
【化１７】
0003807656.tif 000012
式中、Ｒ7、Ｒ8は置換もしくは無置換のアリール基、Ａｒ1、Ａｒ2、Ａｒ3は同一又は異なるアリレン基を表わす。Ｘ、ｋ、ｊおよびｎは、（ＶII）式の場合と同じである。」、（１８）「前記高分子電荷輸送物質が、下記一般式（IＸ）で表わされる化合物であることを特徴とする前記第（１５）項に記載の電子写真感光体；
【００２５】
【化１８】
0003807656.tif 000013
式中、Ｒ9、Ｒ10は置換もしくは無置換のアリール基、Ａｒ4、Ａｒ5、Ａｒ6は同一又は異なるアリレン基を表わす。Ｘ、ｋ、ｊおよびｎは、（ＶII）式の場合と同じである。」、（１９）「前記高分子電荷輸送物質が、下記一般式（Ｘ）で表わされる化合物であることを特徴とする前記第（１５）項に記載の電子写真感光体；
【００２６】
【化１９】
0003807656.tif 000014
式中、Ｒ11、Ｒ12は置換もしくは無置換のアリール基、Ａｒ7、Ａｒ8、Ａｒ9は同一又は異なるアリレン基、ｐは１〜５の整数を表わす。Ｘ、ｋ、ｊおよびｎは、（ＶII）式の場合と同じである。」、（２０）「前記高分子電荷輸送物質が、下記一般式（ＸI）で表わされる化合物であることを特徴とする前記第（１５）項に記載の電子写真感光体；
【００２７】
【化２０】
0003807656.tif 000015
式中、Ｒ13、Ｒ14は置換もしくは無置換のアリール基、Ａｒ10、Ａｒ11、Ａｒ12は同一又は異なるアリレン基、Ｘ1、Ｘ2は置換もしくは無置換のエチレン基、又は置換もしくは無置換のビニレン基を表わす。Ｘ、ｋ、ｊおよびｎは、（ＶII）式の場合と同じである。」、（２１）「前記高分子電荷輸送物質が、下記一般式（ＸII）で表わされる化合物であることを特徴とする前記第（１５）項に記載の電子写真感光体；
【００２８】
【化２１】
0003807656.tif 000016
式中、Ｒ15、Ｒ16、Ｒ17、Ｒ18は置換もしくは無置換のアリール基、Ａｒ13、Ａｒ14、Ａｒ15、Ａｒ16は同一又は異なるアリレン基、Ｙ1、Ｙ2、Ｙ3は単結合、置換もしくは無置換のアルキレン基、置換もしくは無置換のシクロアルキレン基、置換もしくは無置換のアルキレンエーテル基、酸素原子、硫黄原子、ビニレン基を表わし同一であっても異なってもよい。Ｘ、ｋ、ｊおよびｎは、（ＶII）式の場合と同じである。」、（２２）「前記高分子電荷輸送物質が、下記一般式（ＸIII）で表わされる化合物であることを特徴とする前記第（１５）項に記載の電子写真感光体；
【００２９】
【化２２】
0003807656.tif 000017
式中、Ｒ19、Ｒ20は水素原子、置換もしくは無置換のアリール基を表わし、Ｒ19とＲ20は環を形成していてもよい。Ａｒ17、Ａｒ18、Ａｒ19は同一又は異なるアリレン基を表わす。Ｘ、ｋ、ｊおよびｎは、（ＶII）式の場合と同じである。」、（２３）「前記高分子電荷輸送物質が、下記一般式（ＸIＶ）で表わされる化合物であることを特徴とする前記第（１５）項に記載の電子写真感光体；
【００３０】
【化２３】
0003807656.tif 000018
式中、Ｒ21は置換もしくは無置換のアリール基を表わし、Ａｒ20、Ａｒ21、Ａｒ22、Ａｒ23は同一又は異なるアリレン基を表わす。Ｘ、ｋ、ｊおよびｎは、（ＶII）式の場合と同じである。」、（２４）「前記高分子電荷輸送物質が、下記一般式（ＸＶ）で表わされる化合物であることを特徴とする前記第（１５）項に記載の電子写真感光体；
【００３１】
【化２４】
0003807656.tif 000019
式中、Ｒ22、Ｒ23、Ｒ24、Ｒ25は置換もしくは無置換のアリール基、Ａｒ24、Ａｒ25、Ａｒ26、Ａｒ27、Ａｒ28は同一又は異なるアリレン基を表わす。Ｘ、ｋ、ｊおよびｎは、（ＶII）式の場合と同じである。」、（２５）「前記高分子電荷輸送物質が、下記一般式（ＸＶI）で表わされる化合物であることを特徴とする前記第（１５）項に記載の電子写真感光体；
【００３２】
【化２５】
0003807656.tif 000020
式中、Ｒ26、Ｒ27は置換もしくは無置換のアリール基、Ａｒ29、Ａｒ30、Ａｒ31は同一又は異なるアリレン基を表わす。Ｘ、ｋ、ｊおよびｎは、（ＶII）式の場合と同じである。」が提供される。
【００３３】
また、本発明によれば、（２６）「電子写真感光体に、少なくとも帯電、画像露光、現像、転写を繰り返し行なう電子写真方法において、該電子写真感光体が前記第（１）項乃至第（２５）項のいずれかに記載の電子写真感光体であることを特徴とする電子写真方法。」が提供される。
【００３４】
また、本発明によれば、（２７）「少なくとも帯電手段、画像露光手段、現像手段、転写手段および電子写真感光体を具備してなる電子写真装置であって、該電子写真感光体が前記第（１）項乃至第（２５）項のいずれかに記載の電子写真感光体であることを特徴とする電子写真装置。」、（２８）「前記帯電手段が、感光体と接触もしくは近接配置された帯電部材であることを特徴とする前記第（２７）項に記載の電子写真装置」、（２９）「前記電子写真装置において、帯電部材に直流成分に交流成分を重畳し、感光体に帯電を与えることを特徴とする前記第（２８）項に記載の電子写真装置」が提供される。
【００３５】
また、本発明によれば、（３０）「少なくとも電子写真感光体を具備してなる電子写真装置用プロセスカートリッジであって、該電子写真感光体が前記第（１）項乃至第（２５）項のいずれかに記載の電子写真感光体であることを特徴とする電子写真装置用プロセスカートリッジ。」、（３１）「前記帯電手段が感光体と接触もしくは近接配置された帯電部材であることを特徴とする前記第（３０）項に記載の電子写真装置用プロセスカートリッジ」、（３２）「前記電子写真装置において、帯電部材に直流成分に交流成分を重畳し、感光体に帯電を与えることを特徴とする前記第（３１）項に記載の電子写真装置装置用プロセスカートリッジ」が提供される。
【００３６】
以下、本発明を詳細に説明する。
チタニルフタロシアニンの目的とする結晶形を得る方法は、公知の合成過程と類似の過程による方法、洗浄・精製過程で結晶を変える方法、特別に結晶変換工程を設ける方法が挙げられる。さらに、結晶変換工程を設ける方法の中には溶媒、機械的な負荷による一般的な変換法ならびに、チタニルフタロシアニンを硫酸中にて溶解せしめ、この溶液を水に注ぎ得られる無定形結晶を経て上記変換を行なう硫酸ペースティング法が挙げられる。
【００３７】
これらの中でも、不定形結晶を経た後、水の存在下で有機溶媒と接触させることによる結晶変換により所望の結晶型を得る方法が好適に用いられる。特に、最大回折ピークを７．０°に持ち、無定型結晶を用いること、更に好ましくは７．０°のピークの半値巾が１°以上のものが好適に使用できる。
【００３８】
また、結晶変換に用いる有機溶媒は所定の結晶型を得られるものであれば、いかなる有機溶媒も使用できるが、特にテトラヒドロフラン、シクロヘキサノン、トルエン、塩化メチレン、二硫化炭素、オルトジクロロベンゼン、１，１，２−トリクロロエタンの中から選ばれる一種を含むことが望ましい。なお、有機溶媒は二種以上混合して用いても構わない。
【００３９】
更に、上述のようなチタニルフタロシアニンも、その合成工程によって、それを用いた感光体の特性が大きく異なる。チタニルフタロシアニンを合成するルートは幾つか知られているが、ハロゲン化チタンを用いる方法が知られている。この方法により作製されたチタニルフタロシアニンを用いた感光体は、繰り返し使用において、帯電性の低下が著しいことを見い出した。これを回避するためには、ハロゲン化チタンを用いずに合成する（例えば、有機チタンを原料とする）方法により作製することが望ましい。
【００４０】
本発明におけるＴｉＯＰｃのＸ線回折スペクトルは、合成・精製・結晶変換工程等を経て作製されたＴｉＯＰｃ結晶を市販のＸ線回折スペクトル測定装置により測定することができる。
【００４１】
本発明におけるＴｉＯＰにおける２θ＝７．３°、２６．３°、２７．２°及び２８．６°のピーク強度について説明する。一般的なＸ線回折スペクトルで、ベースライン補正を行なった後、それぞれのピーク強度を求めた値が、本発明で言うところのピーク強度比である。
【００４２】
また、電荷輸送層の移動度は、タイムオブフライト法或いはゼログラフィック法などで測定することが可能である。
電界強度に対して広範囲な測定を行なう場合にはタイムオブフライト法が有効な手段であり一般的に用いられる。一般的には、測定対象となる電荷輸送層を電極でサンドイッチ（片側は少なくとも半透明）した構造のサンプルを作製し、チッソレーザーのような波長の短い励起光源を用い、パルス光にして電荷輸送物質を直接励起して光キャリアを生成させ、移動度を測定するものである。
【００４３】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の電子写真感光体を図面に沿って説明する。
図１は、本発明の電子写真感光体を表わす断面図であり、導電性支持体（３１）上に、電荷発生材料を主成分とする電荷発生層（３５）と、電荷輸送材料を主成分とする電荷輸送層（３７）とが、積層された構成をとっている。
図２は、本発明の電子写真感光体の別の構成例を表す断面図であり、電荷輸送層（３７）上に電荷発生層（３５）が積層された構成をとっている。
【００４４】
導電性支持体（３１）としては、体積抵抗１０10Ω・ｃｍ以下の導電性を示すもの、例えば、アルミニウム、ニッケル、クロム、ニクロム、銅、金、銀、白金などの金属、酸化スズ、酸化インジウムなどの金属酸化物を、蒸着またはスパッタリングにより、フィルム状もしくは円筒状のプラスチック、紙に被覆したもの、あるいは、アルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレスなどの板およびそれらを、押し出し、引き抜きなどの工法で素管化後、切削、超仕上げ、研摩などの表面処理した管などを使用することができる。また、特開昭５２−３６０１６号公報に開示されたエンドレスニッケルベルト、エンドレスステンレスベルトも導電性支持体（３１）として用いることができる。
【００４５】
この他、上記支持体上に導電性粉体を適当な結着樹脂に分散して塗工したものも、本発明の導電性支持体（３１）として用いることができる。この導電性粉体としては、カーボンブラック、アセチレンブラック、またアルミニウム、ニッケル、鉄、ニクロム、銅、亜鉛、銀などの金属粉、あるいは導電性酸化スズ、ＩＴＯなどの金属酸化物粉体などが挙げられる。また、同時に用いられる結着樹脂には、ポリスチレン、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂などの熱可塑性、熱硬化性樹脂または光硬化性樹脂が挙げられる。このような導電性層は、これらの導電性粉体と結着樹脂を適当な溶剤、例えば、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、メチルエチルケトン、トルエンなどに分散して塗布することにより設けることができる。
【００４６】
さらに、適当な円筒基体上にポリ塩化ビニル、ポリプロピレン、ポリエステル、ポリスチレン、ポリ塩化ビニリデン、ポリエチレン、塩化ゴム、テフロンなどの素材に前記導電性粉体を含有させた熱収縮チューブによって導電性層を設けてなるものも、本発明の導電性支持体（３１）として良好に用いることができる。
【００４７】
次に感光層について説明する。感光層は電荷発生層（３５）と電荷輸送層（３７）の積層構造で構成される。
電荷発生層（３５）は、電荷発生材料として上述した特定のＸ線回折スペクトルを示すＴｉＯＰｃを主成分とする層である。
電荷発生層（３５）は、前記ＴｉＯＰｃを必要に応じてバインダー樹脂とともに適当な溶剤中にボールミル、アトライター、サンドミル、超音波などを用いて分散し、これを導電性支持体上に塗布し、乾燥することにより形成される。
【００４８】
必要に応じて電荷発生層（３５）に用いられる結着樹脂としては、ポリアミド、ポリウレタン、エポキシ樹脂、ポリケトン、ポリカーボネート、シリコン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルケトン、ポリスチレン、ポリスルホン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリアクリルアミド、ポリビニルベンザール、ポリエステル、フェノキシ樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリフェニレンオキシド、ポリアミド、ポリビニルピリジン、セルロース系樹脂、カゼイン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン等が挙げられる。中でも、ポリビニルブチラールに代表されるポリビニルアセタールは良好に使用され、特にアセチル化度が４ｍｏｌ％以上のポリビニルアセタール（ブチラール）は良好に使用される。結着樹脂の量は、電荷発生物質１００重量部に対し０〜５００重量部、好ましくは１０〜３００重量部が適当である。
【００４９】
電荷発生層（３５）には、上述した特定のＸ線回折スペクトルを与えるＴｉＯＰｃの他にその他の電荷発生材料を併用することも可能であり、その代表として、モノアゾ顔料、ジスアゾ顔料、トリスアゾ顔料、ペリレン系顔料、ペリノン系顔料、キナクリドン系顔料、キノン系縮合多環化合物、スクアリック酸系染料、他のフタロシアニン系顔料、ナフタロシアニン系顔料、アズレニウム塩系染料等が挙げられ用いられる。
【００５０】
ここで用いられる溶剤としては、イソプロパノール、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチルセルソルブ、酢酸エチル、酢酸メチル、ジクロロメタン、ジクロロエタン、モノクロロベンゼン、シクロヘキサン、トルエン、キシレン、リグロイン等が挙げられるが、特にケトン系溶媒、エステル系溶媒、エーテル系溶媒が良好に使用される。塗布液の塗工法としては、浸漬塗工法、スプレーコート、ビードコート、ノズルコート、スピナーコート、リングコート等の方法を用いることができる。
電荷発生層（３５）の膜厚は、０．０１〜５μｍ程度が適当であり、好ましくは０．１〜２μｍである。
【００５１】
電荷輸送層（３７）は、低分子の電荷輸送物質と不活性高分子を含有する層であり、電荷輸送層の状態で測定された移動度が電界強度５×１０5（Ｖｃｍ-1）のときに、１×１０-5（ｃｍＶ-1ｓｅｃ-1）以上であるものである。
電荷輸送層（３７）は低分子の電荷輸送物質及び不活性高分子を適当な溶剤に溶解ないし分散し、塗布、乾燥することにより形成できる。また、必要により可塑剤、レベリング剤、酸化防止剤等を添加することもできる。
使用できる低分子の電荷輸送物質としては、それを用いて電荷輸送層を形成した際、前記物性値を満足できるものならば、いかなるものも使用できる。特に、前記一般式（Ｉ）〜（ＶI）で表わされる化合物は有効に使用できる。
【００５２】
また、これら電荷輸送物質は単独で用いても構わないが、他の電荷輸送物質と２種以上混合して用いても構わない。
他に混合可能な電荷輸送物質には、正孔輸送物質と電子輸送物質とがある。電荷輸送物質としては、例えばクロルアニル、ブロムアニル、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、２，４，７−トリニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロキサントン、２，４，８−トリニトロチオキサントン、２，６，８−トリニトロ−４Ｈ−インデノ〔１，２−ｂ〕チオフェン−４−オン、１，３，７−トリニトロジベンゾチオフェン−５，５−ジオキサイド、ベンゾキノン誘導体等の電子受容性物質が挙げられる。
【００５３】
正孔輸送物質としては、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾールおよびその誘導体、ポリ−γ−カルバゾリルエチルグルタメートおよびその誘導体、ピレン−ホルムアルデヒド縮合物およびその誘導体、ポリビニルピレン、ポリビニルフェナントレン、ポリシラン、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、モノアリールアミン誘導体、ジアリールアミン誘導体、トリアリールアミン誘導体、スチルベン誘導体、α−フェニルスチルベン誘導体、、ベンジジン誘導体、ジアリールメタン誘導体、トリアリールメタン誘導体、９−スチリルアントラセン誘導体、ピラゾリン誘導体、ジビニルベンゼン誘導体、ヒドラゾン誘導体、インデン誘導体、ブタジエン誘導体、ピレン誘導体等、ビススチルベン誘導体、エナミン誘導体等その他公知の材料が挙げられる。
【００５４】
以下に、一般式（Ｉ）〜（ＶI）で表わされる電荷輸送物質を例示する。
一般式（Ｉ）で表わされる電荷輸送物質としては、表１に示したものが挙げられる。
【００５５】
【表１−１】
0003807656.tif 000021
【００５６】
【表１−２】
0003807656.tif 000022
一般式（II）で表わされる電荷輸送物質としては、表２に示したものが挙げられる。
【００５７】
【表２−１】
0003807656.tif 000023
【００５８】
【表２−２】
0003807656.tif 000024
一般式（III）で表わされる電荷輸送物質としては、表３に示したものが挙げられる。
【００５９】
【表３−１】
0003807656.tif 000025
【００６０】
【表３−２】
0003807656.tif 000026
一般式（IＶ）で表わされる電荷輸送物質としては、表４に示したものが挙げられる。
【００６１】
【表４−１】
0003807656.tif 000027
【００６２】
【表４−２】
0003807656.tif 000028
【００６３】
【表４−３】
0003807656.tif 000029
一般式（Ｖ）で表わされる電荷輸送物質としては、表５に示したものが挙げられる。
【００６４】
【表５−１】
0003807656.tif 000030
【００６５】
【表５−２】
0003807656.tif 000031
一般式（ＶI）で表わされる電荷輸送物質としては、表６に示したものが挙げられる。
【００６６】
【表６−１】
0003807656.tif 000032
【００６７】
【表６−２】
0003807656.tif 000033
【００６８】
【表６−３】
0003807656.tif 000034
【００６９】
【表６−４】
0003807656.tif 000035
【００７０】
また、不活性高分子としては、ポリスチレン、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアレート、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂等の熱可塑性または熱硬化性樹脂が挙げられ、中でもポリカーボネートは透明性、耐摩耗性の点で良好に用いられる。
【００７１】
前記低分子の電荷輸送物質の量は不活性高分子１００重量部に対し、２０〜３００重量部、好ましくは４０〜１５０重量部が適当である。特に、耐摩耗性の観点からは、電荷輸送層を構成する全材料中における低分子電荷輸送物質の重量が４５ｗｔ％以下であることが好ましい。
【００７２】
また、本発明における電荷輸送層（３７）は、前記低分子電荷輸送物質と不活性高分子を含有する層に代えて、高分子電荷輸送物質を主成分とする層とすることができる。
この場合、電荷輸送層（３７）は、高分子電荷輸送物質を適当な溶剤に溶解ないし分散し、塗布、乾燥することにより形成できる。また、必要により可塑剤、レベリング剤、酸化防止剤等を添加することもできる。
使用できる高分子電荷輸送物質としては、公知の高分子電荷輸送物質を使用できるが、それを用いて電荷輸送層を形成した際、前記物性値（移動度）を満足できるものは、より良好に使用できる。
【００７３】
特に、トリアリールアミン構造を主鎖および／または側鎖に含むポリカーボネートが良好に用いられる。中でも、（ＶII）〜（ＸＶI）式で表わされる高分子電荷輸送物質が良好に用いられ、これらを以下に例示し、具体例を示す。
【００７４】
【化２６】
0003807656.tif 000036
式中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3はそれぞれ独立して置換もしくは無置換のアルキル基又はハロゲン原子、Ｒ4は水素原子又は置換もしくは無置換のアルキル基、Ｒ5、Ｒ6は置換もしくは無置換のアリール基、ｏ、ｐ、ｑはそれぞれ独立して０〜４の整数、ｋ、ｊは組成を表わし、０．１≦ｋ≦１、０≦ｊ≦０．９であり、ｎは繰り返し単位数を表わし５〜５０００の整数である。Ｘは脂肪族の２価基、環状脂肪族の２価基、または下記一般式で表わされる２価基を表わす。
【００７５】
【化２７】
0003807656.tif 000037
式中、Ｒ101、Ｒ102は各々独立して置換もしくは無置換のアルキル基、アリール基またはハロゲン原子を表わす。ｌ、ｍは０〜４の整数、Ｙは単結合、炭素原子数１〜１２の直鎖状、分岐状もしくは環状のアルキレン基、−Ｏ−、−Ｓ−、−ＳＯ−、−ＳＯ2−、−ＣＯ−、−ＣＯ−Ｏ−Ｚ−Ｏ−ＣＯ−（式中Ｚは脂肪族の２価基を表わす。）または、
【００７６】
【化２８】
0003807656.tif 000038
（式中、ａは１〜２０の整数、ｂは１〜２０００の整数、Ｒ103、Ｒ104は置換または無置換のアルキル基又はアリール基を表わす。）を表わす。ここで、Ｒ101とＲ102、Ｒ103とＲ104は、それぞれ同一でも異なってもよい。
【００７７】
【化２９】
0003807656.tif 000039
式中、Ｒ7、Ｒ8は置換もしくは無置換のアリール基、Ａｒ1、Ａｒ2、Ａｒ3は同一又は異なるアリレン基を表わす。Ｘ、ｋ、ｊおよびｎは、（ＶII）式の場合と同じである。
【００７８】
【化３０】
0003807656.tif 000040
式中、Ｒ9、Ｒ10は置換もしくは無置換のアリール基、Ａｒ4、Ａｒ5、Ａｒ6は同一又は異なるアリレン基を表わす。Ｘ、ｋ、ｊおよびｎは、（ＶII）式の場合と同じである。
【００７９】
【化３１】
0003807656.tif 000041
式中、Ｒ11、Ｒ12は置換もしくは無置換のアリール基、Ａｒ7、Ａｒ8、Ａｒ9は同一又は異なるアリレン基、ｐは１〜５の整数を表わす。Ｘ、ｋ、ｊおよびｎは、（ＶII）式の場合と同じである。
【００８０】
【化３２】
0003807656.tif 000042
式中、Ｒ13、Ｒ14は置換もしくは無置換のアリール基、Ａｒ10、Ａｒ11、Ａｒ12は同一又は異なるアリレン基、Ｘ1、Ｘ2は置換もしくは無置換のエチレン基、又は置換もしくは無置換のビニレン基を表わす。Ｘ、ｋ、ｊおよびｎは、（ＶII）式の場合と同じである。
【００８１】
【化３３】
0003807656.tif 000043
式中、Ｒ15、Ｒ16、Ｒ17、Ｒ18は置換もしくは無置換のアリール基、Ａｒ13、Ａｒ14、Ａｒ15、Ａｒ16は同一又は異なるアリレン基、Ｙ1、Ｙ2、Ｙ3は単結合、置換もしくは無置換のアルキレン基、置換もしくは無置換のシクロアルキレン基、置換もしくは無置換のアルキレンエーテル基、酸素原子、硫黄原子、ビニレン基を表わし同一であっても異なってもよい。Ｘ、ｋ、ｊおよびｎは、（ＶII）式の場合と同じである。
【００８２】
【化３４】
0003807656.tif 000044
式中、Ｒ19、Ｒ20は水素原子、置換もしくは無置換のアリール基を表わし、Ｒ19とＲ20は環を形成していてもよい。Ａｒ17、Ａｒ18、Ａｒ19は同一又は異なるアリレン基を表わす。Ｘ、ｋ、ｊおよびｎは、（ＶII）式の場合と同じである。
【００８３】
【化３５】
0003807656.tif 000045
式中、Ｒ21は置換もしくは無置換のアリール基を表わし、Ａｒ20、Ａｒ21、Ａｒ22、Ａｒ23は同一又は異なるアリレン基を表わす。Ｘ、ｋ、ｊおよびｎは、（ＶII）式の場合と同じである。
【００８４】
【化３６】
0003807656.tif 000046
式中、Ｒ22、Ｒ23、Ｒ24、Ｒ25は置換もしくは無置換のアリール基、Ａｒ24、Ａｒ25、Ａｒ26、Ａｒ27、Ａｒ28は同一又は異なるアリレン基を表わす。Ｘ、ｋ、ｊおよびｎは、（ＶII）式の場合と同じである。
【００８５】
【化３７】
0003807656.tif 000047
式中、Ｒ26、Ｒ27は置換もしくは無置換のアリール基、Ａｒ29、Ａｒ30、Ａｒ31は同一又は異なるアリレン基を表わす。Ｘ、ｋ、ｊおよびｎは、（ＶII）式の場合と同じである。
【００８６】
これら高分子電荷輸送物質は単独で用いても構わないが、他の高分子電荷輸送物質と２種以上混合して用いても構わない。また、低分子電荷輸送物質を併用することも可能である。
【００８７】
併用可能な低分子電荷輸送物質には、前記低分子電荷輸送物質と不活性高分子を含有する層の場合と同様、正孔輸送物質と電子輸送物質であり、これら正孔輸送物質と電子輸送物質は前記低分子電荷輸送物質と不活性高分子を含有する電子輸送層の場合と同様である。
【００８８】
また、必要に応じて不活性高分子を併用しても構わない。使用できる不活性高分子としては、ポリスチレン、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアレート、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂等の熱可塑性または熱硬化性樹脂が挙げられる。
【００８９】
また、本発明においては低分子の電荷輸送物質を用いた場合も高分子電荷輸送物質を用いた場合も、電荷輸送層の膜厚は、５〜１００μｍ程度とすることが好ましい。ここで用いられる溶剤としては、テトラヒドロフラン、ジオキサン、トルエン、ジクロロメタン、モノクロロベンゼン、ジクロロエタン、シクロヘキサノン、メチルエチルケトン、アセトンなどが用いられる。
【００９０】
本発明の感光体において電荷輸送層（３７）中に可塑剤やレベリング剤を添加してもよい。可塑剤としては、ジブチルフタレート、ジオクチルフタレートなど一般の樹脂の可塑剤として使用されているものがそのまま使用でき、その使用量は、結着樹脂に対して０〜３０重量％程度が適当である。レベリング剤としては、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイルなどのシリコーンオイル類や、側鎖にパーフルオロアルキル基を有するポリマーあるいは、オリゴマーが使用され、その使用量は結着樹脂に対して、０〜１重量％が適当である。
【００９１】
本発明の感光体においては、導電性支持体（３１）と感光層（電荷輸送層もしくは電荷発生層）との間に下引き層を設けることができる。下引き層は一般には樹脂を主成分とするが、これらの樹脂はその上に感光層を溶剤で塗布することを考えると、一般の有機溶剤に対して耐溶剤性の高い樹脂であることが望ましい。このような樹脂としては、ポリビニルアルコール、カゼイン、ポリアクリル酸ナトリウム等の水溶性樹脂、共重合ナイロン、メトキシメチル化ナイロン等のアルコール可溶性樹脂、ポリウレタン、メラミン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド−メラミン樹脂、エポキシ樹脂等、三次元網目構造を形成する硬化型樹脂等が挙げられる。また、下引き層にはモアレ防止、残留電位の低減等のために酸化チタン、シリカ、アルミナ、酸化ジルコニウム、酸化スズ、酸化インジウム等で例示できる金属酸化物の微粉末顔料を加えてもよい。
【００９２】
これらの下引き層は前述の感光層におけるような適当な溶媒、塗工法を用いて形成することができる。更に本発明における下引き層として、シランカップリング剤、チタンカップリング剤、クロムカップリング剤等を使用することもできる。この他、本発明における下引き層には、Ａｌ2Ｏ3を陽極酸化にて設けたものや、ポリパラキシリレン（パリレン）等の有機物やＳｉＯ2、ＳｎＯ2、ＴｉＯ2、ＩＴＯ、ＣｅＯ2等の無機物を真空薄膜作成法にて設けたものも良好に使用できる。このほかにも公知のものを用いることができる。下引き層の膜厚は０〜５μｍが適当である。
【００９３】
本発明の感光体においては、感光層保護の目的で、保護層が感光層（電荷輸送層もしくは電荷発生層）の上に設けられることもある。保護層に使用される材料としてはＡＢＳ樹脂、ＡＣＳ樹脂、オレフィン−ビニルモノマー共重合体、塩素化ポリエーテル、アリル樹脂、フェノール樹脂、ポリアセタール、ポリアミド、ポリアミドイミド、ポリアクリレート、ポリアリルスルホン、ポリブチレン、ポリブチレンテレフタレート、ポリカーボネート、ポリエーテルスルホン、ポリエチレン、ポリエチレンテレフタート、ポリイミド、アクリル樹脂、ポリメチルペンテン、ポリプロピレン、ポリフェニレンオキシド、ポリスルホン、ポリスチレン、ＡＳ樹脂、ブタジエン−スチレン共重合体、ポリウレタン、ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニリデン、エポキシ樹脂等の樹脂が挙げられる。保護層にはその他、耐摩耗性を向上する目的でポリテトラフルオロエチレンのような弗素樹脂、シリコーン樹脂およびこれらの樹脂に酸化チタン、酸化錫、チタン酸カリウム等の無機材料を分散したもの等を添加することができる。保護層の形成法としては通常の塗布法が採用される。なお保護層の厚さは０．１〜１０μｍ程度が適当である。また、以上のほかに真空薄膜作成法にて形成したａ−Ｃ、ａ−ＳｉＣなど公知の材料を保護層として用いることができる。
【００９４】
本発明の感光体においては感光層（電荷輸送層もしくは電荷発生層）と保護層との間に中間層を設けることも可能である。中間層には、一般にバインダー樹脂を主成分として用いる。これら樹脂としては、ポリアミド、アルコール可溶性ナイロン、水溶性ポリビニルブチラール、ポリビニルブチラール、ポリビニルアルコールなどが挙げられる。中間層の形成法としては、前述のごとく通常の塗布法が採用される。なお、中間層の厚さは、０．０５〜２μｍ程度が適当である。
【００９５】
また、本発明においては、耐環境性の改善のため、とりわけ、感度低下、残留電位の上昇を防止する目的で、各層に酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤、低分子電荷輸送物質およびレベリング剤を添加することができる。これらの化合物の代表的な材料を以下に記す。
各層に添加できる酸化防止剤として、例えば、下記のものが挙げられるがこれらに限定されるものではない。
【００９６】
（ａ）フェノール系化合物
２，６−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−クレゾール、ブチル化ヒドロキシアニソール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノール、ｎ−オクタデシル−３−（４’−ヒドロキシ−３’，５’−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレン−ビス−（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレン−ビス−（４−エチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−チオビス−（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ブチリデンビス−（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、１，１，３−トリス−（２−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔ−ブチルフェニル）ブタン、１，３，５−トリメチル−２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ベンゼン、テトラキス−［メチレン−３−（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン、ビス［３，３’−ビス（４’−ヒドロキシ−３’−ｔ−ブチルフェニル）ブチリックアシッド］グリコールエステル、トコフェロール類等。
【００９７】
（ｂ）パラフェニレンジアミン類
Ｎ−フェニル−Ｎ’−イソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−フェニル−Ｎ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−イソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジメチル−Ｎ，Ｎ’−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン等。
【００９８】
（ｃ）ハイドロキノン類
２，５−ジ−ｔ−オクチルハイドロキノン、２，６−ジドデシルハイドロキノン、２−ドデシルハイドロキノン、２−ドデシル−５−クロロハイドロキノン、２−ｔ−オクチル−５−メチルハイドロキノン、２−（２−オクタデセニル）−５−メチルハイドロキノン等。
【００９９】
（ｄ）有機硫黄化合物類
ジラウリル−３，３’−チオジプロピオネート、ジステアリル−３，３’−チオジプロピオネート、ジテトラデシル−３，３’−チオジプロピオネート等。
【０１００】
（ｅ）有機燐化合物類
トリフェニルホスフィン、トリ（ノニルフェニル）ホスフィン、トリ（ジノニルフェニル）ホスフィン、トリクレジルホスフィン、トリ（２，４−ジブチルフェノキシ）ホスフィン等。
【０１０１】
各層に添加できる可塑剤として、例えば下記のものが挙げられるが、これらに限定されるものではない。
（ａ）リン酸エステル系可塑剤
リン酸トリフェニル、リン酸トリクレジル、リン酸トリオクチル、リン酸オクチルジフェニル、リン酸トリクロルエチル、リン酸クレジルジフェニル、リン酸トリブチル、リン酸トリ−２−エチルヘキシル、リン酸トリフェニル等。
【０１０２】
（ｂ）フタル酸エステル系可塑剤
フタル酸ジメチル、フタル酸ジエチル、フタル酸ジイソブチル、フタル酸ジブチル、フタル酸ジヘプチル、フタル酸ジ−２−エチルヘキシル、フタル酸ジイソオクチル、フタル酸ジ−ｎ−オクチル、フタル酸ジノニル、フタル酸ジイソノニル、フタル酸ジイソデシル、フタル酸ジウンデシル、フタル酸ジトリデシル、フタル酸ジシクロヘキシル、フタル酸ブチルベンジル、フタル酸ブチルラウリル、フタル酸メチルオレイル、フタル酸オクチルデシル、フマル酸ジブチル、フマル酸ジオクチル等。
【０１０３】
（ｃ）芳香族カルボン酸エステル系可塑剤
トリメリット酸トリオクチル、トリメリット酸トリ−ｎ−オクチル、オキシ安息香酸オクチル等。
【０１０４】
（ｄ）脂肪酸二塩基酸エステル系可塑剤
アジピン酸ジブチル、アジピン酸ジ−ｎ−ヘキシル、アジピン酸ジ−２−エチルヘキシル、アジピン酸ジ−ｎ−オクチル、アジピン酸−ｎ−オクチル−ｎ−デシル、アジピン酸ジイソデシル、アジピン酸ジカプリル、アゼライン酸ジ−２−エチルヘキシル、セバシン酸ジメチル、セバシン酸ジエチル、セバシン酸ジブチル、セバシン酸ジ−ｎ−オクチル、セバシン酸ジ−２−エチルヘキシル、セバシン酸ジ−２−エトキシエチル、コハク酸ジオクチル、コハク酸ジイソデシル、テトラヒドロフタル酸ジオクチル、テトラヒドロフタル酸ジ−ｎ−オクチル等。
【０１０５】
（ｅ）脂肪酸エステル誘導体
オレイン酸ブチル、グリセリンモノオレイン酸エステル、アセチルリシノール酸メチル、ペンタエリスリトールエステル、ジペンタエリスリトールヘキサエステル、トリアセチン、トリブチリン等。
【０１０６】
（ｆ）オキシ酸エステル系可塑剤
アセチルリシノール酸メチル、アセチルリシノール酸ブチル、ブチルフタリルブチルグリコレート、アセチルクエン酸トリブチル等。
【０１０７】
（ｇ）エポキシ可塑剤
エポキシ化大豆油、エポキシ化アマニ油、エポキシステアリン酸ブチル、エポキシステアリン酸デシル、エポキシステアリン酸オクチル、エポキシステアリン酸ベンジル、エポキシヘキサヒドロフタル酸ジオクチル、エポキシヘキサヒドロフタル酸ジデシル等。
【０１０８】
（ｈ）二価アルコールエステル系可塑剤
ジエチレングリコールジベンゾエート、トリエチレングリコールジ−２−エチルブチラート等。
【０１０９】
（ｉ）含塩素可塑剤
塩素化パラフィン、塩素化ジフェニル、塩素化脂肪酸メチル、メトキシ塩素化脂肪酸メチル等。
【０１１０】
（ｊ）ポリエステル系可塑剤
ポリプロピレンアジペート、ポリプロピレンセパケート、ポリエステル、アセチル化ポリエステル等。
【０１１１】
（ｋ）スルホン酸誘導体
ｐ−トルエンスルホンアミド、ｏ−トルエンスルホンアミド、ｐ−トルエンスルホンエチルアミド、ｏ−トルエンスルホンエチルアミド、トルエンスルホン−Ｎ−エチルアミド、ｐ−トルエンスルホン−Ｎ−シクロヘキシルアミド等。
【０１１２】
（ｌ）クエン酸誘導体
クエン酸トリエチル、アセチルクエン酸トリエチル、クエン酸トリブチル、アセチルクエン酸トリブチル、アセチルクエン酸トリ−２−エチルヘキシル、アセチルクエン酸−ｎ−オクチルデシル等。
【０１１３】
（ｍ）その他
ターフェニル、部分水添ターフェニル、ショウノウ、２−ニトロジフェニル、ジノニルナフタリン、アビエチン酸メチル等。
【０１１４】
各層に添加できる滑剤としては、例えば以下のものが挙げられるが、これらに限定されるものではない。
（ａ）炭化水素系化合物
流動パラフィン、パラフィンワックス、マイクロワックス、低重合ポリエチレン等。
（ｂ）脂肪酸系化合物
ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、アラキジン酸、ベヘン酸等。
（ｃ）脂肪酸アミド系化合物
ステアリルアミド、パルミチルアミド、オレインアミド、メチレンビスステアロアミド、エチレンビスステアロアミド等。
（ｄ）エステル系化合物
脂肪酸の低級アルコールエステル、脂肪酸の多価アルコールエステル、脂肪酸ポリグリコールエステル等。
（ｅ）アルコール系化合物
セチルアルコール、ステアリルアルコール、エチレングリコール、ポリエチレングリコール、ポリグリセロール等。
（ｆ）金属石けん
ステアリン酸鉛、ステアリン酸カドミウム、ステアリン酸バリウム、ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸亜鉛、ステアリン酸マグネシウム等。
（ｇ）天然ワックス
カルナバロウ、カンデリラロウ、蜜ロウ、鯨ロウ、イボタロウ、モンタンロウ等。
（ｈ）その他
シリコーン化合物、フッ素化合物等。
【０１１５】
各層に添加できる紫外線吸収剤としては、例えば以下のものが挙げられるが、これらに限定されるものではない。
（ａ）ベンゾフェノン系
２−ヒドロキシベンゾフェノン、２，４−ジヒドロキシベンゾフェノン、２，２’，４−トリヒドロキシベンゾフェノン、２，２’，４，４’−テトラヒドロキシベンゾフェノン、２，２’−ジヒドロキシ−４−メトキシベンゾフェノン等。
（ｂ）サルシレート系
フェニルサルシレート、２，４−ジ−ｔ−ブチルフェニル３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンゾエート等。
（ｃ）ベンゾトリアゾール系
（２’−ヒドロキシフェニル）ベンゾトリアゾール、（２’−ヒドロキシ−５’−メチルフェニル）ベンゾトリアゾール、（２’−ヒドロキシ−５’−エチルフェニル）ベンゾトリアゾール、（２’−ヒドロキシ−３’−ターシャリブチル−５’−メチルフェニル）５−クロロベンゾトリアゾール等。
（ｄ）シアノアクリレート系
エチル−２−シアノ−３，３−ジフェニルアクリレート、メチル−２−カルボメトキシ−３−（パラメトキシ）アクリレート等。
（ｅ）クエンチャー（金属錯塩系）
ニッケル（２，２’−チオビス（４−ｔ−オクチル）フェノレート）ノルマルブチルアミン、ニッケルジブチルジチオカルバメート、コバルトジシクロヘキシルジチオホスフェート等。
（ｆ）ＨＡＬＳ（ヒンダードアミン）
ビス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）セパケート、ビス（１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジル）セパケート、１−［２−｛３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニルオキシ｝エチル］−４−｛３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニルオキシ｝−２，２，６，６−テトラメチルピリジン、８−ベンジル−７，７，９，９−テトラメチル−３−オクチル−１，３，８−トリアザスピロ［４，５］ウンデカン−２，４−ジオン、４−ベンゾイルオキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン等。
【０１１６】
次に図面を用いて本発明の電子写真方法ならびに電子写真装置を詳しく説明する。
図３は、本発明の電子写真プロセスおよび電子写真装置を説明するための概略図であり、感光体（１）の周囲には、順に、除電ランプ（２）、帯電チャージャ（３）、イレーサ（４）、画像露光部（５）、現像ユニット（６）、転写前チャージャ（７）、転写チャージャ（１０）、分離チャージャ（１１）、分離爪（１２）、クリーニング前チャージャ（１３）、ファーブラシ（１４）、クリーニングブラシ（１５）等の各ユニットが配置されている。レジストローラ（８）により感光体（１）に供給された転写紙（９）には転写位置でトナー像が転写される。下記するような変形例も本発明の範疇に属するものである。
【０１１７】
図３において、感光体（１）は導電性支持体上に特定のＸ線回折スペクトルを与えるチタニルフタロシアニンを含有する電荷発生層と移動度が前述の値を満足する電荷輸送層が積層された感光層からなるものである。感光体（１）はドラム状の形状を示しているが、シート状、エンドレスベルト状のものであってもよい。帯電チャージャ（３）、転写前チャージャ（７）、転写チャージャ（１０）、分離チャージャ（１１）、クリーニング前チャージャ（１３）には、コロトロン、スコロトロン、固体帯電器（ソリッド・ステート・チャージャ）、帯電ローラを始めとする公知の手段が用いられる。
転写手段には、一般に上記の帯電器が使用できるが、図に示されるように転写チャージャーと分離チャージャーを併用したものが効果的である。
【０１１８】
また、画像露光部（５）、除電ランプ（２）等の光源には、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオード（ＬＥＤ）、半導体レーザー（ＬＤ）、エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）などの発光物全般を用いることができる。そして、所望の波長域の光のみを照射するために、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルターなどの各種フィルターを用いることもできる。
かかる光源等は、図３に示される工程の他に、光照射を併用した転写工程、除電工程、クリーニング工程、あるいは前露光等の工程を設けることにより、感光体に光が照射される。
【０１１９】
さて、現像ユニット（６）により、感光体（１）上に現像されたトナーは、転写紙（９）に転写されるが、全部が転写されるわけではなく、感光体（１）上に残存するトナーも生ずる。このようなトナーはファーブラシ（１４）およびブレード（１５）により、感光体より除去される。クリーニングは、クリーニングブラシだけで行なわれることもあり、クリーニングブラシにはファーブラシ、マグファーブラシを始めとする公知のものが用いられる。
電子写真感光体に正（負）帯電を施し、画像露光を行なうと、感光体表面上には正（負）の静電潜像が形成される。
これを負（正）極性のトナー（検電微粒子）で現像すれば、ポジ画像が得られるし、また正（負）極性のトナーで現像すれば、ネガ画像が得られる。
かかる現像手段には、公知の方法を適用することができ、また、除電手段にも公知の方法が用いられる。
【０１２０】
図４には、本発明による電子写真プロセスの別の例を示す。感光体（２１）は導電性支持体上に特定のＸ線回折スペクトルを与えるチタニルフタロシアニンを含有する電荷発生層と移動度が前述の値を満足する電荷輸送層が積層された感光層からなるものであり、駆動ローラ（２２ａ）、（２２ｂ）により駆動され、帯電器（２３）による帯電、光源（２４）による像露光、現像（図示せず）、帯電器（２５）を用いる転写、光源（２６）によるクリーニング前露光、ブラシ（２７）によるクリーニング、光源（２８）による除電が繰り返し行なわれる。図４においては、感光体（２１）（勿論この場合は支持体が透光性である）に支持体側よりクリーニング前露光の光照射が行なわれる。
【０１２１】
図６、図７には本発明において帯電ローラを用いた電子写真装置、プロセスカートリッジを詳しく説明する。
帯電用部材（３８）が感光体に接触もしくは近接配置されている。必要に応じて、転写前チャージャ（７）、転写ベルト、クリーニング前チャージャ（１３）が配置され、コロトロン、スコロトロン、固体帯電器（ソリッド・ステート・チャージャー）、帯電ローラを始めとする公知の手段が用いられる。帯電用部材により感光体に帯電を施す際、帯電部材に直流成分に交流成分を重畳した電界により感光体に帯電を与えることにより、帯電ムラを低減することが可能で効果的である。また、感光体上の未クリーニングトナーの帯電部材への付着などを考慮すると、帯電部材は感光体に接触するよりも非接触近接配置の方が優れている。
【０１２２】
以上の図示した電子写真プロセスは、本発明における実施形態を例示するものであって、もちろん他の実施形態も可能である。例えば、図４において支持体側よりクリーニング前露光を行なっているが、これは感光層側から行なってもよいし、また、像露光、除電光の照射を支持体側から行なってもよい。
【０１２３】
一方、光照射工程は、像露光、クリーニング前露光、除電露光が図示されているが、他に転写前露光、像露光のプレ露光、およびその他公知の光照射工程を設けて、感光体に光照射を行なうこともできる。
【０１２４】
以上に示すような本発明の画像形成手段は、複写装置、ファクシミリ、プリンター内に固定して組み込まれていてもよいが、プロセスカートリッジの形でそれら装置内に組み込まれてもよい。プロセスカートリッジとは、感光体を内蔵し、他に帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段、除電手段を含んだ１つの装置（部品）である。プロセスカートリッジの形状等は多く挙げられるが、一般的な例として、図５に示すものが挙げられる。この例において、感光体（１６）は、導電性支持体上に特定のＸ線回折スペクトルを与えるチタニルフタロシアニンを含有する電荷発生層と移動度が前述の値を満足する電荷輸送層が積層された感光層からなるものである。
【０１２５】
【実施例】
以下、本発明を実施例を挙げて説明するが、本発明が実施例により制約を受けるものではない。なお、部はすべて重量部である。
［チタニルフタロシアニンの合成］
まず、本発明におけるチタニルフタロシアニンの具体的な合成例を述べる。
【０１２６】
［合成例１〜６、及び比較合成例１、２］
１，３−ジイミノイソインドリン２９．２ｇとスルホラン２００ｍｌを混合し、窒素気流下でチタニウムテトラブトキシド２０．４ｇを滴下する。滴下終了後、徐々に１８０℃まで昇温し、反応温度を１７０℃〜１８０℃の間に保ちながら５時間撹拌して反応を行なった。反応終了後、放冷した後析出物を濾過し、クロロホルムで粉体が青色になるまで洗浄し、つぎにメタノールで数回洗浄し、さらに８０℃の熱水で数回洗浄した後乾燥し、粗チタニルフタロシアニンを得た。粗チタニルフタロシアニンを２０倍量の濃硫酸に溶解し、１００倍量の氷水に撹拌しながら滴下し、析出した結晶を濾過、ついで洗浄液が中性になるまで水洗を繰り返し、チタニルフタロシアニン顔料のウェットケーキを得た。
得られたウェットケーキ２ｇを表７に示す有機溶媒２０ｇに投入し、４時間撹拌を行なった。これにメタノール１００ｇを追加して、１時間撹拌を行なった後、濾過を行ない、乾燥して、本発明のチタニルフタロシアニン粉末を得た。
【０１２７】
得られたチタニルフタロシアニン粉末を、下記の条件によりＸ線回折スペクトル測定した。
Ｘ線管球：Ｃｕ、電圧：５０ｋＶ、電流：３０ｍＡ、走査速度：２°／分、走査範囲：３°〜４０°、時定数：２秒
【０１２８】
Ｘ線回折スペクトルから、最低角側のピーク位置及び２６．３°、２８．６°のピーク強度の２７．２°のピーク強度に対する割合を次のように求めた。まず、スペクトルをベースライン補正を行ない、２６．３°、２７．２°及び２８．６°のピーク強度を求める。これを単純に比較して百分率として割合を求めた。その結果を併せて表７に示す。なお、得られたウェットケーキを乾燥したものと合成例１〜６及び比較合成例１、２で作製された顔料のＸ線回折スペクトルを図８〜図１１に示す。合成例１〜６のスペクトルはほとんど同一なもののため、合成例４で作製した顔料のＸ線回折スペクトルを代表例として図９に示す。
【０１２９】
図９に示すように、合成例１〜６で作製した顔料はいずれも７．３°に最低角ピークを示し、７．４°〜９．４°の間にはピークを示していない。また、２６．３°ピークの２７．２°ピークに対する強度は１０％以下であり、２８．６°ピークの２７．２°ピークに対する強度は２０％未満であった。
【０１３０】
【表７】
0003807656.tif 000048
【０１３１】
［比較合成例３］
特開平１−２９９８７４号公報に記載の方法に準じて顔料を作製した。すなわち、合成例１で作製したウェットケーキを乾燥し、乾燥物１ｇをポリエチレングリコール５０ｇに加え、１００ｇのガラスビーズと共にサンドミルを行なった。結晶転移後、希硫酸、水酸化アンモニウム水溶液で順次洗浄し、乾燥して顔料を得た。
【０１３２】
［比較合成例４］
特開平３−２６９０６４号公報に記載の方法に準じて顔料を作製した。すなわち、合成例１で作製したウェットケーキを乾燥し、乾燥物１ｇをイオン交換水１０ｇとモノクロルベンゼン１ｇの混合溶媒中で１時間撹拌（５０℃）した後、メタノールとイオン交換水で洗浄し、乾燥して顔料を得た。
【０１３３】
［比較合成例５］
特開平２−８２５６号公報に記載の方法に準じて顔料を作製した。すなわち、フタロジニトリル９．８ｇと１−クロロナフタレン７５ｍｌを撹拌混合し、窒素気流下で四塩化チタン２．２ｍｌを滴下する。滴下終了後、徐々に２００℃まで昇温し、反応温度を２００℃〜２２０℃の間に保ちながら３時間撹拌して反応を行なった。反応終了後、放冷し１３０℃になったところ熱時濾過し、次いで、１−クロロナフタレンで粉体が青色になるまで洗浄し、つぎにメタノールで数回洗浄し、さらに８０℃の熱水で数回洗浄した後乾燥し、顔料を得た。
【０１３４】
［比較合成例６］
特開昭６４−１７０６６号公報に記載の方法に準じて顔料を作製した。すなわち、α型ＴｉＯＰｃ５部を食塩１０ｇ及びポリエチレングリコール５ｇと共にサンドグラインダーにて１００℃、１０時間結晶変換処理を行なった。これをイオン交換水及びメタノールで洗浄し、希硫酸水溶液で精製し、イオン交換水で酸分がなくなるまで洗浄した後、乾燥して顔料を得た。
【０１３５】
以上の比較合成例３〜６で作製した顔料は前述と同様の方法でＸ線回折スペクトルを測定し、それぞれの公報に記載のスペクトルと同様であることを確認した。結果を表８に示す。
【０１３６】
【表８】
0003807656.tif 000049
【０１３７】
［比較合成例７、８］
合成例３における塩化メチレン処理後の条件を変えて顔料を合成した。各々の回折スペクトルは、図９に類似のものであった。また、それぞれのピーク強度の関係は表９の通りである。
【０１３８】
【表９】
0003807656.tif 000050
【０１３９】
［電荷輸送層に低分子電荷輸送物質と不活性高分子とを含有する例］
［実施例１〜６及び比較例１〜４］
電鋳ニッケル・ベルト上に下記組成の下引き層塗工液、電荷発生層塗工液、および電荷輸送層塗工液を、順次塗布・乾燥し、４μｍの中間層、０．３μｍの電荷発生層、２５μｍの電荷輸送層からなる電子写真感光体を形成した。
【０１４０】
下引き層塗工液
二酸化チタン粉末                                    １５部
ポリビニルブチラール                                  ６部
２−ブタノン                                      １５０部
【０１４１】
電荷発生層塗工液
合成例１〜６及び比較合成例１、２、７、８で合成した顔料          １５部
ポリビニルブチラール                                            １０部
メチルエチルケトン                                            ６００部
メチルエチルケトンにポリビニルブチラールを溶解し、次いでそれぞれ合成した顔料を加え、ビーズミリングにより分散を行なった。
【０１４２】
電荷輸送層塗工液
Ａ型ポリカーボネート                                １０部
塩化メチレン                                        ８０部
下記構造式の電荷輸送物質                              ７部
【０１４３】
【化３８】
0003807656.tif 000051
【０１４４】
［実施例７］
実施例２における電荷輸送層塗工液中の電荷輸送物質を以下のものに変更した以外は実施例２と同様に電子写真感光体を作製した。
【０１４５】
【化３９】
0003807656.tif 000052
【０１４６】
［実施例８］
実施例２における電荷輸送層塗工液中の電荷輸送物質を以下のものに変更した以外は実施例２と同様に電子写真感光体を作製した。
【０１４７】
【化４０】
0003807656.tif 000053
【０１４８】
［実施例９］
実施例２における電荷輸送層塗工液中の電荷輸送物質を以下のものに変更した以外は実施例２と同様に電子写真感光体を作製した。
【０１４９】
【化４１】
0003807656.tif 000054
【０１５０】
［実施例１０］
実施例２における電荷輸送層塗工液中の電荷輸送物質を以下のものに変更した以外は実施例２と同様に電子写真感光体を作製した。
【０１５１】
【化４２】
0003807656.tif 000055
【０１５２】
［実施例１１］
実施例２における電荷輸送層塗工液中の電荷輸送物質を以下のものに変更した以外は実施例２と同様に電子写真感光体を作製した。
【０１５３】
【化４３】
0003807656.tif 000056
【０１５４】
［比較例５〜１０］
実施例１〜６における電荷輸送層塗工液中の電荷輸送物質を以下のものに変更した以外は実施例１〜６と同様に電子写真感光体を作製した。
【０１５５】
【化４４】
0003807656.tif 000057
【０１５６】
実施例１〜１１及び比較例１〜１０で作製した電子写真感光体を図４に示す電子写真プロセス（ただし、クリーニング前露光はなし）に装着し、画像露光光源を７８０ｎｍの半導体レーザー（ポリゴン・ミラーによる画像書き込み）として、現像直前の感光体の表面電位が測定できるように表面電位計のプローブを挿入した。連続して１万枚の印刷を行ない、そのときの画像露光部と画像非露光部の表面電位を初期と１万枚後に測定した。結果を表１０に示す。なお、各感光体に使用した電荷輸送層と同じ組成の移動度測定用の試料を作製し、画像非露光部に相当する電界強度のときの移動度（ｃｍ2／Ｖｓｅｃ）を測定した。この結果も併せて表１０に示す。
【０１５７】
【表１０】
0003807656.tif 000058
【０１５８】
表１０より、実施例１〜１１の電子写真感光体は繰り返し使用後にも、安定した表面電位を維持していることがわかる。但し、比較例１、２の電子写真感光体は露光部の表面電位が実施例１〜１１のそれに比べてやや高いことがわかる。
【０１５９】
［実施例１２及び比較例１１、１２］
アルミニウムシリンダー上に下記組成の下引き層塗工液、電荷発生層塗工液、および電荷輸送層塗工液を順次塗布・乾燥し、３．５μｍの中間層、０．２μｍの電荷発生層、２８μｍの電荷輸送層からなる電子写真感光体を形成した。
【０１６０】
下引き層塗工液
二酸化チタン粉末                                  ４００部
メラミン樹脂                                        ６５部
アルキッド樹脂                                    １２０部
２−ブタノン                                      ４００部
【０１６１】
電荷発生層塗工液
合成例２及び比較合成例３、４で合成した顔料          １５部
ポリビニルブチラール                                １０部
酢酸ｎ−プロピル                                  ６００部
酢酸ｎ−プロピルにポリビニルブチラールを溶解し、次いでそれぞれ合成した顔料を加え、ビーズミリングにより分散を行なった。
【０１６２】
電荷輸送層塗工液
Ｚ型ポリカーボネート                                １０部
塩化メチレン                                        ８０部
下記構造式の電荷輸送物質                              ７部
【０１６３】
【化４５】
0003807656.tif 000059
【０１６４】
［実施例１３］
実施例１２における電荷輸送層塗工液を以下の組成のものに変更した以外は実施例１２と同様に電子写真感光体を作製した。
【０１６５】
電荷輸送層塗工液
Ｚ型ポリカーボネート                                １０部
塩化メチレン                                        ８０部
下記構造式の電荷輸送物質                              ８部
【０１６６】
【化４６】
0003807656.tif 000060
【０１６７】
［実施例１４］
実施例１２における電荷輸送層塗工液を以下の組成のものに変更した以外は実施例１２と同様に電子写真感光体を作製した。
【０１６８】
電荷輸送層塗工液
Ｚ型ポリカーボネート                                １０部
塩化メチレン                                        ８０部
下記構造式の電荷輸送物質                            １０部
【０１６９】
【化４７】
0003807656.tif 000061
【０１７０】
上記の実施例１２〜１４及び比較例１１、１２の各電子写真感光体を図３に示す電子写真プロセスに装着し（ただし、画像露光光源を７８０ｎｍに発光を持つＬＤとした）、連続して１２０００枚の印刷を行ない、そのときの画像を初期と１２０００枚後に評価した。結果を表１１に示す。
【０１７１】
【表１１】
0003807656.tif 000062
【０１７２】
表１１から実施例１２、１３の電子写真感光体は繰り返し使用後にも、良好な画像を維持していることがわかる。また、実施例１４の感光体は特に問題にならない範囲であるが、実施例１２、１３の感光体に比べると、繰り返し使用後の画像がやや劣ることがわかる。
【０１７３】
［実施例１５］
アルミニウムシリンダー表面を陽極酸化処理した後、封孔処理を行なった。この上に下記電荷発生層塗工液、電荷輸送層塗工液を順次塗布・乾燥し、各々０．２μｍの電荷発生層、２０μｍの電荷輸送層を形成し、本発明の電子写真感光体を作製した。
【０１７４】
電荷発生層塗工液
合成例６で合成した顔料                              １５部
ポリビニルブチラール                                １０部
酢酸ｎ−ブチル                                    ６００部
酢酸ｎ−ブチルにポリビニルブチラールを溶解し、次いでそれぞれ合成した顔料を加え、ビーズミリングにより分散を行なった。
【０１７５】
電荷輸送層塗工液
ポリカーボネート                                    １０部
塩化メチレン                                        ８０部
下記構造式の電荷輸送物質                              ７部
【０１７６】
【化４８】
0003807656.tif 000063
【０１７７】
［実施例１６］
実施例１５における電荷輸送層塗工液を以下のものに変更した以外は実施例１５と同様に電子写真感光体を作製した。
【０１７８】
電荷輸送層塗工液
ポリカーボネート                                    １０部
塩化メチレン                                        ８０部
下記構造式の電荷輸送物質                              ７部
【０１７９】
【化４９】
0003807656.tif 000064
【０１８０】
［実施例１７］
実施例１５における電荷輸送層塗工液を以下のものに変更した以外は実施例１５と同様に電子写真感光体を作製した。
【０１８１】
電荷輸送層塗工液
ポリカーボネート                                    １０部
塩化メチレン                                        ８０部
下記構造式の電荷輸送物質                              ７部
【０１８２】
【化５０】
0003807656.tif 000065
【０１８３】
［実施例１８］
実施例１５における電荷輸送層塗工液を以下のものに変更した以外は実施例１５と同様に電子写真感光体を作製した。
【０１８４】
電荷輸送層塗工液
ポリカーボネート                                    １０部
塩化メチレン                                        ８０部
下記構造式の電荷輸送物質                              ７部
【０１８５】
【化５１】
0003807656.tif 000066
【０１８６】
［実施例１９］
実施例１５における電荷輸送層塗工液を以下のものに変更した以外は実施例１５と同様に電子写真感光体を作製した。
【０１８７】
電荷輸送層塗工液
ポリカーボネート                                    １０部
塩化メチレン                                        ８０部
下記構造式の電荷輸送物質                              ７部
【０１８８】
【化５２】
0003807656.tif 000067
【０１８９】
［実施例２０］
実施例１５における電荷輸送層塗工液を以下のものに変更した以外は実施例１５と同様に電子写真感光体を作製した。
【０１９０】
電荷輸送層塗工液
ポリカーボネート                                    １０部
塩化メチレン                                        ８０部
下記構造式の電荷輸送物質                              ７部
【０１９１】
【化５３】
0003807656.tif 000068
【０１９２】
［比較例１３］
実施例１５における電荷発生層を以下のものに変更した以外は実施例１５と同様に電子写真感光体を作製した。
【０１９３】
電荷発生層塗工液
比較合成例５で合成した顔料                          １５部
ポリビニルブチラール                                １０部
酢酸ｎ−ブチル                                    ６００部
酢酸ｎ−ブチルにポリビニルブチラールを溶解し、次いでそれぞれ合成した顔料を加え、ビーズミリングにより分散を行なった。
【０１９４】
［比較例１４］
実施例１５における電荷発生層を以下のものに変更した以外は実施例１５と同様に電子写真感光体を作製した。
【０１９５】
電荷発生層塗工液
比較合成例６で合成した顔料                          １５部
ポリビニルブチラール                                １０部
酢酸ｎ−ブチル                                    ６００部
酢酸ｎ−ブチルにポリビニルブチラールを溶解し、次いでそれぞれ合成した顔料を加え、ビーズミリングにより分散を行なった。
【０１９６】
［比較例１５］
実施例１５における電荷輸送層塗工液を以下のものに変更した以外は実施例１５と同様に電子写真感光体を作製した。
【０１９７】
電荷輸送層塗工液
ポリカーボネート                                    １０部
塩化メチレン                                        ８０部
下記構造式の電荷輸送物質                              ７部
【０１９８】
【化５４】
0003807656.tif 000069
【０１９９】
［比較例１６］
実施例１５における電荷輸送層塗工液を以下のものに変更した以外は実施例１５と同様に電子写真感光体を作製した。
【０２００】
電荷輸送層塗工液
ポリカーボネート                                    １０部
塩化メチレン                                        ８０部
下記構造式の電荷輸送物質                              ７部
【０２０１】
【化５５】
0003807656.tif 000070
実施例１５〜２０及び比較例１３〜１６で作製した電子写真感光体を図５に示す電子写真用プロセスカートリッジに装着した後、画像形成装置に搭載した。ただし、画像露光光源を７８０ｎｍの半導体レーザー（ポリゴン・ミラーによる画像書き込み）として、現像直前の感光体の表面電位が測定できるように表面電位計のプローブを挿入した。連続して１５０００枚の印刷を行ない、そのときの画像露光部と画像非露光部の表面電位を初期と１５０００枚後に測定した。また、実施例１の場合と同様に、電荷輸送層の移動度を測定した。結果を表１２に示す。
【０２０２】
【表１２】
0003807656.tif 000071
【０２０３】
表１２から、実施例１５〜２０の電子写真感光体は繰り返し使用後にも、安定した表面電位を維持していることがわかる。
【０２０４】
［電荷輸送層に高分子電荷輸送物質を含有する例］
［実施例２１〜２８及び比較例１７〜２０］
電鋳ニッケル・ベルト上に下記組成の下引き層塗工液、電荷発生層塗工液、および電荷輸送層塗工液を、順次塗布・乾燥し、４μｍの中間層、０．３μｍの電荷発生層、２５μｍの電荷輸送層からなる電子写真感光体を形成した。
【０２０５】
下引き層塗工液
二酸化チタン粉末                                    １５部
ポリビニルブチラール                                  ６部
２−ブタノン                                      １５０部
【０２０６】
電荷発生層塗工液
合成例１〜６及び比較合成例１、２、７、８で合成した顔料          １５部
ポリビニルブチラール                                            １０部
メチルエチルケトン                                            ６００部
メチルエチルケトンにポリビニルブチラールを溶解し、次いでそれぞれ合成した顔料を加え、ビーズミリングにより分散を行なった。
【０２０７】
電荷輸送層塗工液
塩化メチレン                                      １００部
下記構造式の高分子電荷輸送物質                      １０部
【０２０８】
【化５６】
0003807656.tif 000072
【０２０９】
［実施例２９］
実施例２３における電荷輸送層塗工液中の高分子電荷輸送物質を以下のものに変更した以外は実施例２３と同様に電子写真感光体を作製した。
【０２１０】
【化５７】
0003807656.tif 000073
【０２１１】
［実施例３０］
実施例２１における電荷輸送層塗工液中の高分子電荷輸送物質を以下のものに変更した以外は実施例２１と同様に電子写真感光体を作製した。
【０２１２】
【化５８】
0003807656.tif 000074
【０２１４】
実施例２１〜２８及び比較例１７〜２０で作製した電子写真感光体を図４に示す電子写真プロセス（ただし、クリーニング前露光はなし）に装着し、画像露光光源を７８０ｎｍの半導体レーザー（ポリゴン・ミラーによる画像書き込み）として、現像直前の感光体の表面電位が測定できるように表面電位計のプローブを挿入した。連続して２５０００枚の印刷を行ない、そのときの画像露光部と画像非露光部の表面電位を初期と２５０００枚後に測定した。結果を表１３に示す。なお、各感光体に使用した電荷輸送層と同じ組成の移動度測定用の試料を作製し、電界強度５×１０５（Ｖ／ｃｍ）のときの移動度（ｃｍ２／Ｖｓｅｃ）を測定した。この結果も併せて表１３に示す。
【０２１５】
【表１３】
0003807656.tif 000075
【０２１６】
表１３より、実施例２１〜２８の電子写真感光体は繰り返し使用後にも、安定した表面電位を維持していることがわかる。また、比較例１７、１８の電子写真感光体は、実施例２１〜２８の電子写真感光体と比べ、露光部の電位がわずかに高めであることがわかる。
【０２１７】
［実施例２９及び比較例２１、２２］
アルミニウムシリンダー上に下記組成の下引き層塗工液、電荷発生層塗工液、および電荷輸送層塗工液を順次塗布・乾燥し、３．５μｍの中間層、０．２μｍの電荷発生層、２８μｍの電荷輸送層からなる電子写真感光体を形成した。
【０２１８】
下引き層塗工液
二酸化チタン粉末                                  ４００部
メラミン樹脂                                        ６５部
アルキッド樹脂                                    １２０部
２−ブタノン                                      ４００部
【０２１９】
電荷発生層塗工液
合成例５及び比較合成例３、４で合成した顔料          １５部
ポリビニルブチラール                                １０部
酢酸ｎ−プロピル                                  ６００部
酢酸ｎ−プロピルにポリビニルブチラールを溶解し、次いでそれぞれ合成した顔料を加え、ビーズミリングにより分散を行なった。
【０２２０】
電荷輸送層塗工液
塩化メチレン                                      １００部
下記構造式の高分子電荷輸送物質                      １０部
【０２２１】
【化５９】
0003807656.tif 000076
【０２２２】
［実施例３０］
実施例２９における電荷輸送層塗工液中の高分子電荷輸送物質を以下のものに変更した以外は実施例２９と同様に電子写真感光体を作製した。
【０２２３】
【化６０】
0003807656.tif 000077
【０２２４】
［実施例３１］
実施例２９における電荷輸送層塗工液を以下の組成のものに変更した以外は実施例２９と同様に電子写真感光体を作製した。
【０２２５】
電荷輸送層塗工液
Ａ型ポリカーボネート                                １０部
塩化メチレン                                        ８０部
下記構造式の電荷輸送物質                            １０部
【０２２６】
【化６１】
0003807656.tif 000078
【０２２７】
上記の実施例２９〜３１及び比較例２１、２２の各電子写真感光体を図４に示す電子写真プロセスに装着し（ただし、画像露光光源を７８０ｎｍに発光を持つＬＤとした）、連続して５万枚の印刷を行ない、そのときの画像を初期と４万枚後に評価した。結果を表１４に示す。
【０２２８】
【表１４】
0003807656.tif 000079
【０２２９】
表１４から実施例２９、３０の電子写真感光体は繰り返し使用後にも、良好な画像を維持していることがわかる。また、実施例２９及び実施例３１の感光体の４万枚の印刷による電荷輸送層の膜厚変化も調べたが、実施例２９の感光体に比べ、実施例３１の感光体は約２倍程度摩耗量が大きかった。
【０２３０】
［実施例３２］
アルミニウムシリンダー表面を陽極酸化処理した後、封孔処理を行なった。この上に下記電荷発生層塗工液、電荷輸送層塗工液を順次塗布・乾燥し、各々０．２μｍの電荷発生層、２０μｍの電荷輸送層を形成し、本発明の電子写真感光体を作製した。
【０２３１】
電荷発生層塗工液
合成例２で合成した顔料                              １５部
ポリビニルブチラール                                １０部
酢酸ｎ−ブチル                                    ６００部
酢酸ｎ−ブチルにポリビニルブチラールを溶解し、次いでそれぞれ合成した顔料を加え、ビーズミリングにより分散を行なった。
【０２３２】
電荷輸送層塗工液
塩化メチレン                                      １００部
下記構造式の高分子電荷輸送物質                      １０部
【０２３３】
【化６２】
0003807656.tif 000080
【０２３４】
［実施例３３］
実施例３２における電荷輸送層塗工液中の高分子電荷輸送物質を以下のものに変更した以外は実施例３２と同様に電子写真感光体を作製した。
【０２３５】
【化６３】
0003807656.tif 000081
【０２３６】
［実施例３４］
実施例３２における電荷輸送層塗工液中の高分子電荷輸送物質を以下のものに変更した以外は実施例３２と同様に電子写真感光体を作製した。
【０２３７】
【化６４】
0003807656.tif 000082
【０２３８】
［比較例２３］
実施例３２における電荷発生層を以下のものに変更した以外は実施例３２と同様に電子写真感光体を作製した。
【０２３９】
電荷発生層塗工液
比較合成例５で合成した顔料                          １５部
ポリビニルブチラール                                １０部
酢酸ｎ−ブチル                                    ６００部
酢酸ｎ−ブチルにポリビニルブチラールを溶解し、次いでそれぞれ合成した顔料を加え、ビーズミリングにより分散を行なった。
【０２４０】
［比較例２４］
実施例３２における電荷発生層を以下のものに変更した以外は実施例３２と同様に電子写真感光体を作製した。
【０２４１】
電荷発生層塗工液
比較合成例６で合成した顔料                          １５部
ポリビニルブチラール                                １０部
酢酸ｎ−ブチル                                    ６００部
酢酸ｎ−ブチルにポリビニルブチラールを溶解し、次いでそれぞれ合成した顔料を加え、ビーズミリングにより分散を行なった。
【０２４２】
実施例３２〜３４及び比較例２３、２４で作製した電子写真感光体を図５に示す電子写真用プロセスカートリッジに装着した後、画像形成装置に搭載した。ただし、画像露光光源を７８０ｎｍの半導体レーザー（ポリゴン・ミラーによる画像書き込み）として、現像直前の感光体の表面電位が測定できるように表面電位計のプローブを挿入した。連続して２５０００枚の印刷を行ない、そのときの画像露光部と画像非露光部の表面電位を初期と２５０００枚後に測定した。なお、各感光体に使用した電荷輸送層と同じ組成の移動度測定用の試料を作製し、画像非露光部に相当する電界強度のときの移動度（ｃｍ2／Ｖｓｅｃ）を測定した。結果を併せて表１５に示す。
【０２４３】
【表１５】
0003807656.tif 000083
【０２４４】
表１５から、実施例３２〜３４の電子写真感光体は繰り返し使用後にも、安定した表面電位を維持していることがわかる。
【０２４５】
［実施例３５］
実施例１２で作製した電子写真感光体を、図１０の装置に搭載し、帯電は以下の条件で行ない、画像露光光源を７８０ｎｍの半導体レーザー（ポリゴンミラーによる画像書き込み）として、実施例１２と同様に連続して一万枚の印刷を行ない、画像評価を行なった。なお、帯電部材は感光体に接触している。
【０２４６】
帯電条件：ＤＣバイアス：−９００Ｖ
ＡＣバイアス：１．８ｋＶ（ｐｅａｋ ｔｏ ｐｅａｋ）
周波数２ｋＨｚ
初期及び一万枚後における画像は、いずれも良好であった。また、実施例１２の試験を行なった際より、オゾン臭が少なく良好であった。
【０２４７】
［実施例３６］
実施例３５において、帯電部材を感光体表面より１００μｍ離れるように近接配置した以外は、実施例３５と同様に評価を行なった。初期及び一万枚後における画像は、いずれも良好であった。また、実施例３５の場合に比べ、帯電ローラの汚れが少なかった。このため、実施例３５の一万枚後にごく僅かに認められた帯電ローラ汚れに基づく、異常画像が実施例３６では全く認められず、更に良好であった。
【０２４８】
［実施例３７］
実施例３６の評価において、帯電に際し、ＡＣバイアスを印加しない条件に変更した以外は、実施例３６と同様に評価を行なった。その結果、初期画像は全く問題なく良好な画像が得られたが、一万枚後においてハーフトーン画像を出力した際に、実使用上問題のない範囲であるが、僅かに画像濃度ムラが認められた。
【０２４９】
［実施例３８］
実施例１５で作製した電子写真感光体を、図１１の電子写真装置用プロセスカートリッジ装着し、画像形成装置に搭載し、帯電は以下の条件で行ない、画像露光光源を７８０ｎｍの半導体レーザー（ポリゴンミラーによる画像書き込み）として、実施例１５と同様に連続して一万枚の印刷を行ない、画像評価を行なった。なお、帯電部材は感光体に接触している。
【０２５０】
帯電条件：ＤＣバイアス：−８５０Ｖ
ＡＣバイアス：２．０ｋＶ（ｐｅａｋ ｔｏ ｐｅａｋ）
周波数２ｋＨｚ
初期及び一万枚後における画像は、いずれも良好であった。また、実施例１５の試験を行なった際より、オゾン臭が少なく良好であった。
【０２５１】
［実施例３９］
実施例３８において、帯電部材を感光体表面より１００μｍ離れるように近接配置した以外は、実施例３８と同様に評価を行なった。初期及び一万枚後における画像は、いずれも良好であった。また、実施例３８の場合に比べ、帯電ローラの汚れが少なかった。このため、実施例３８の一万枚後にごく僅かに認められた帯電ローラ汚れに基づく、異常画像が実施例３９では全く認められず、更に良好であった。
【０２５２】
［実施例４０］
実施例３９の評価において、帯電に際し、ＡＣバイアスを印加しない条件に変更した以外は、実施例３９と同様に評価を行なった。その結果、初期画像は全く問題なく良好な画像が得られたが、一万枚後においてハーフトーン画像を出力した際に、実使用上問題のない範囲であるが、僅かに画像濃度ムラが認められた。
【０２５３】
【発明の効果】
以上、詳細且つ具体的な説明から明らかなように、本発明によれば、特定のＸ線回折スペクトルをを与えるチタニルフタロシアニンを含有する電荷発生層と、高分子電荷輸送物質を含有する電荷輸送層を用いることによって、高感度を失うことなく、繰り返し使用によっても帯電性の低下と残留電位の上昇を生じない安定で高耐摩耗性の電子写真感光体が提供される。
さらに、前述の感光体を用いることにより、高感度を失うことなく繰り返し使用によっても帯電性の低下と残留電位の上昇を生じない安定な電子写真方法が提供される。
また、帯電手段が感光体に接触もしくは近接配置された電子写真装置において、特定のＸ線回折スペクトルを与えるチタニルフタロシアニンを電荷発生物質に用い、かつ特定の移動度を有する電荷輸送層を備えた電子写真感光体を使用することにより、高感度を失うことなく繰り返し使用によっても絶縁破壊が少なく、安定した画像を得ることの出来る電子写真装置が提供され、また、前記特性を維持したまま、感光体の耐摩耗性を向上した機械的高耐久な電子写真装置が提供される。
さらにまた、高感度を失うことなく繰り返し使用によっても帯電性の低下と残留電位の上昇を生じない安定な電子写真装置および電子写真装置用プロセスカートリッジが提供される。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の電子写真感光体の構成例を示す断面図である。
【図２】本発明の電子写真感光体の別の構成例を示す断面図である。
【図３】本発明の電子写真プロセスおよび電子写真装置を説明するための概略図である。
【図４】本発明による電子写真プロセスの別の例を示す概略図である。
【図５】本発明のプロセスカートリッジを示す図である。
【図６】本発明の電子写真プロセスおよび電子写真装置を説明するための別の概略図である。
【図７】本発明のプロセスカートリッジを示す別の図である。
【図８】ウェットケーキ乾燥品のＸ線回折スペクトルを示す図である。
【図９】合成例４で作製した顔料のＸ線回折スペクトルを示す図である。
【図１０】比較合成例１で作製した顔料のＸ線回折スペクトルを示す図である。
【図１１】比較合成例２で作製した顔料のＸ線回折スペクトルを示す図である。
【符号の説明】
１  感光体
２  除電ランプ
３  帯電チャージャ
４  イレーサ
５  画像露光部
６  現像ユニット
７  転写前チャージャ
８  レジストローラ
９  転写紙
１０  転写チャージャ
１１  分離チャージャ
１２  分離爪
１３  クリーニング前チャージャ
１４  ファーブラシ
１５  クリーニングブラシ
１６  感光体
１７  帯電チャージャ
１８  クリーニングブラシ
１９  画像露光部
２０  現像ローラ
２１  感光体
２２ａ  駆動ローラ
２２ｂ  駆動ローラ
２３  帯電チャージャ
２４  像露光源
２５  転写チャージャ
２６  クリーニング前露光
２７  クリーニングブラシ
２８  除電光源
３１  導電性支持体
３５  電荷発生層
３７  電荷輸送層
３８  帯電部材
３９  転写ベルト
４０  帯電部材
４１  転写ローラ
【図１】
0003807656.tif 000090
【図２】
0003807656.tif 000091
【図３】
0003807656.tif 000092
【図４】
0003807656.tif 000093
【図５】
0003807656.tif 000094
【図６】
0003807656.tif 000095
【図７】
0003807656.tif 000096
【図８】
0003807656.tif 000097
【図９】
0003807656.tif 000098
【図１０】
0003807656.tif 000099
【図１１】
0003807656.tif 000100