(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
装着者の左側頭部位乃至同部位の前方部位においては額近傍から頭部後方に向けて配置される１本のフレーム部分を有すると共に後方部位ではこのフレーム部分から二股状に分岐して延出する２本のフレーム部分を有しておりこの２本のフレーム部分の先端側部位にはそれぞれ左側頭部位乃至同部位の後方部位で前後方向には概略同位置であって上下の水準位置を異にする２位置である左側頭上方部位および左側頭下方部位に対して該両部位の概略法線方向に夫々所定の押圧力を以て接触することによって自己と装着者頭部の該当接触位置との相対変位を規制するようになされた左側第１押圧支持部および左側第２押圧支持部を有しかつ二股状に分岐した２本のフレーム部分のうちの下方側のフレームは左耳に当接してその位置が規制できるべく構成された左側リヤフレームと、
上記装着者の右側頭部位乃至同部位の前方部位においては額近傍から頭部後方に向けて配置される１本のフレーム部分を有すると共に後方部位ではこのフレーム部分から二股状に分岐して延出する２本のフレーム部分を有しておりこの２本のフレーム部分の先端側部位にはそれぞれ右側頭部位乃至同部位の後方部位で前後方向には概略同位置であって上下の水準位置を異にする２位置である右側頭上方部位および右側頭下方部位に対して該両部位の概略法線方向に夫々所定の押圧力を以て接触することによって自己と装着者頭部の該当接触位置との相対変位を規制するようになされた右側第１押圧支持部および右側第２押圧支持部を有しかつ二股状に分岐した２本のフレーム部分のうちの下方側のフレームは右耳に当接してその位置が規制できるべく構成された右側リヤフレームと、
ならびに上記装着者の前頭部位乃至同部位近傍部位に対して該部位の概略法線方向に所定の押圧力を以て接触することによって自己と装着者頭部の該当接触位置との相対変位を規制するようになされた頭部押圧支持部を有すると共に上記左右のリヤフレームと連結されたメインフレームと、
を有し、
上記左側及び右側リヤフレームとメインフレームに設けられた上記５つの押圧支持部からの押圧力の合力によって装着者の頭部に対して位置規制されるように構成されてなることを特徴とする頭部装着型映像表示装置。
【請求項２】
装着者の左側頭部位乃至同部位の前方部位においては額近傍から頭部後方に向けて配置される１本のフレーム部分を有すると共に後方部位ではこのフレーム部分から二股状に分岐して延出する２本のフレーム部分を有しておりこの２本のフレーム部分の先端側部位にはそれぞれ左側頭部位乃至同部位の後方部位で前後方向には概略同位置であって上下の水準位置を異にする２位置である左側頭上方部位および左側頭下方部位に対して該両部位の概略法線方向に夫々所定の押圧力を以て接触することによって自己と装着者頭部の該当接触位置との相対変位を規制するようになされた左側第１押圧支持部および左側第２押圧支持部を有しかつ二股状に分岐した２本のフレーム部分のうちの下方側のフレームは左耳に当接してその位置が規制できるべく構成されると共に弾性力を有する左側リヤフレームと、
上記装着者の右側頭部位乃至同部位の前方部位においては額近傍から頭部後方に向けて配置される１本のフレーム部分を有すると共に後方部位ではこのフレーム部分から二股状に分岐して延出する２本のフレーム部分を有しておりこの２本のフレーム部分の先端側部位にはそれぞれ右側頭部位乃至同部位の後方部位で前後方向には概略同位置であって上下の水準位置を異にする２位置である右側頭上方部位および右側頭下方部位に対して該両部位の概略法線方向に夫々所定の押圧力を以て接触することによって自己と装着者頭部の該当接触位置との相対変位を規制するようになされた右側第１押圧支持部および右側第２押圧支持部を有しかつ二股状に分岐した２本のフレーム部分のうちの下方側のフレームは右耳に当接してその位置が規制できるべく構成されると共に弾性力を有する右側リヤフレームと、
ならびに上記装着者の前頭部位乃至同部位近傍部位に対して該部位の概略法線方向に所定の押圧力を以て接触することによって自己と装着者頭部の該当接触位置との相対変位を規制するようになされた頭部押圧支持部を有すると共に上記左右のリヤフレームに対してそれぞれ回動可能に連結されたメインフレームと、
を有し、
上記左側及び右側リヤフレームとメインフレームに設けられた上記５つの押圧支持部からの押圧力の合力によって装着者の頭部に対して位置規制されるように構成されてなり、
かつ、上記左右のリヤフレームにはそれぞれメインフレームに対して回動可能な範囲を自在に規制できる回動範囲規制手段を設けたことを特徴とする頭部装着型映像表示装置。
【請求項３】
装着者の左側頭部位乃至同部位の前方部位においては額近傍から頭部後方に向けて配置される１本のフレーム部分を有すると共に後方部位ではこのフレーム部分から二股状に分岐して延出すると共に当該フレーム部分に対して回動自在に設けられた２本のフレーム部分を有しておりこの２本のフレーム部分の先端側部位にはそれぞれ左側頭部位乃至同部位の後方部位で前後方向には概略同位置であって上下の水準位置を異にする２位置である左側頭上方部位および左側頭下方部位に対して該両部位の概略法線方向に夫々所定の押圧力を以て接触することによって自己と装着者頭部の該当接触位置との相対変位を規制するようになされた左側第１押圧支持部および左側第２押圧支持部を有しかつ二股状に分岐した２本のフレーム部分のうちの下方側のフレームは左耳に当接してその位置が規制できるべく構成されると共に弾性力を有する左側リヤフレームと、
上記装着者の右側頭部位乃至同部位の前方部位においては額近傍から頭部後方に向けて配置される１本のフレーム部分を有すると共に後方部位ではこのフレーム部分から二股状に分岐して延出すると共に当該フレーム部分に対して回動自在に設けられた２本のフレーム部分を有しておりこの２本のフレーム部分の先端側部位にはそれぞれ右側頭部位乃至同部位の後方部位で前後方向には概略同位置であって上下の水準位置を異にする２位置である右側頭上方部位および右側頭下方部位に対して該両部位の概略法線方向に夫々所定の押圧力を以て接触することによって自己と装着者頭部の該当接触位置との相対変位を規制するようになされた右側第１押圧支持部および右側第２押圧支持部を有しかつ二股状に分岐した２本のフレーム部分のうちの下方側のフレームは右耳に当接してその位置が規制できるべく構成されると共に弾性力を有する右側リヤフレームと、
ならびに上記装着者の前頭部位乃至同部位近傍部位に対して該部位の概略法線方向に所定の押圧力を以て接触することによって自己と装着者頭部の該当接触位置との相対変位を規制するようになされた頭部押圧支持部を有すると共に上記左右のリヤフレームに対してそれぞれ回動可能に連結されたメインフレームと、
を有し、
上記左側及び右側リヤフレームとメインフレームに設けられた上記５つの押圧支持部からの押圧力の合力によって装着者の頭部に対して位置規制されるように構成されてなり、
かつ、上記左右のリヤフレームにはそれぞれメインフレームに対して回動可能な範囲を自在に規制できる回動範囲規制手段を設けた
ことを特徴とする頭部装着型映像表示装置。
【請求項４】
上記メインフレームに取り付けられる単眼式の映像表示ユニットと、
上記映像表示ユニットに取り付けられ当該映像表示ユニットによる映像を観察しない方の眼に対してその前方視野に係る可視光透過率を規制すると共に当該映像表示ユニットに対して収納可能に構成され収納状態において当該映像表示ユニットの映像表示面を覆うように構成されたバイザーをさらに設けたことを特徴とする請求項1乃至３のいずれかに記載の頭部装着型映像表示装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、映像を表示する映像表示素子および該映像を観察者の眼球内網膜上に投影するための光学系を含んでなる映像表示ユニットを観察者の頭部に装着されるフレームメンバーによって所定位置に支持して観察者の該当する側の片目により該映像を観察することができるようにした頭部装着型表示装置に関し、特にその使用時の利便性に係る機能の改良に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
近年、観察者の頭部に装着して映像を観察できる頭部または顔面装着型表示装置（以下ＨＭＤという）の開発が進んでいる。この種の装置は医療分野、建築分野、教育分野、或いはゲーム機等のアミューズメンド分野など種々の分野での応用が進展しつつある。また一方、ＶＧＡ対応の高画質の表示を行なうことができるものや、ＯＡ（オフィス・オートメーション）機器の一つとして情報機器のディスプレイ装置を構成するものなども開発されようとする趨勢にある。
現時点で既に開発されている多くのＨＭＤは、左右両眼に対応した左眼用映像表示部と右眼用映像表示部を備え、これら映像表示部をそれぞれ対応する眼で観察するような両眼式のものであるが、上述したＯＡ用途のものなどでは、片方の眼で映像の表示を観察する一方、他方の眼では前方乃至手元の視野が確保されるようにして、キーボードその他の操作部に対する操作を同時に行えるような単眼式のものも提案されてきている。
【０００３】
ＯＡ用途のＨＭＤなどでは、コンパクトで軽便な構成もの、言わば眼鏡のような感覚で装着して用いることができるようなものが望まれる。
しかしながら、軽便であると共に、強度や耐久性、ならびにＨＭＤとしての基本的機能である映像の観察のし易さなど、種々の観点からの技術課題そのものを具体的に認識すること、およびその解決については未だ十分な回答を得るに到っていなかった。
【０００４】
例えば特開平7-84210 号公報には左右両眼に各対応する映像表示素子を有する映像表示装置本体（映像表示ユニット）を後頭部を開放した形に観察者の頭部を取り囲むようなフレ−ムで支持するように構成されたＨＭＤが開示されている。
この特開平7-84210 号公報に開示されたＨＭＤは、後頭部に干渉部を持たず、前面からの着脱が容易である点を特徴とするものである。
しかしながら、このＨＭＤではフレ−ムに設定された左右両側頭部後方での頭部に対する位置固定部は各１箇所であり、前頭部のパッドと合わせて３箇所で頭部に接触して位置決めされる構成であるため、位置決めの安定性に欠ける。特に、頭部の動きが激しい用途ではこの点は看過できない課題となる。
【０００５】
また、特開平8-168059号公報には左右両眼に各対応する映像表示素子を有する装置本体（映像表示ユニット）を後頭部を開放した形に観察者の頭部を取り囲むようなＵ字状のフレ−ム部と頭頂部近傍を巡ってＵ字状のフレ−ム部の両脚部を結ぶア−ム部とを有してなるフレ−ムによって眼前に支持するように構成されたＨＭＤが開示されている。
この特開平8-168059号公報に開示されたＨＭＤでは、後頭部を開放した形に観察者の頭部を取り囲むようなＵ字状のフレ−ム部に更に頭頂部近傍を巡ってＵ字状のフレ−ム部の両脚部を結ぶア−ム部が設けられたフレームによって映像表示ユニットを装着者の頭部に位置決めする構成であるため、位置決めの安定性に優れる。
しかしながら、このＨＭＤではこのＵ字状のフレ−ム部が特設されているため、装着の操作が多少煩雑であると共に折り畳み可能に構成することが難しく、携帯性等の点では問題がある。
【０００６】
更に、特開平5-264946号公報には左右両眼に各対応する映像表示素子を有する装置本体（映像表示ユニット）の両側部から後方に延出した２脚でなるフレ−ム部と頭頂部近傍を巡ってこのフレ−ム部の両脚部を結ぶヘアバンドと称されるア−ム部とを有してなるフレ−ムによって眼前に支持するように構成されたＨＭＤが開示されている。
この特開平5-264946号公報に開示されたＨＭＤは不使用時には全体をコンパクトに折り畳んで収納することができるように構成されている点を特徴とするものである。
しかしながら、折り畳みの機構部は上述したヘアバンドをＵ字状のフレ−ム部の両脚部に対して旋回させて倒してから折り畳む複雑な機構であり、操作も煩雑であるという問題がある。
【０００７】
また、特開平5-281506号公報には左右両眼に各対応する映像表示素子を有する装置本体（映像表示ユニット）の両側部から回動可能な接続部を介して後方に延出した２脚でなるフレ−ムを、この接続部から取り外してベルト状のヘッドバンドに付け替えることができるように構成されたＨＭＤが開示されている。
この特開平5-281506号公報に開示されたＨＭＤは通常の使用時には２脚でなるフレ−ムで映像表示ユニットを支持し、ベットに寝た病人が用いる場合にはこのフレ−ムをヘッドバンドに付け替えてフレームが邪魔にならないようにして用いる等、使用条件に応じて適当な形式のフレーム等の支持手段を選択適用できるようにしたことを特徴とするものである。
しかしながら、ヘッドバンドだけでＨＭＤを支持する場合、バンドだけでは支持手段として全く剛性がないため位置決めの安定性に欠ける。
【０００８】
一方、特開平5-88109 号公報には片目に対応した映像表示素子を有する単眼式のディスプレイ（映像表示ユニット）を、ヘッドバンドに鍔の付いたサンバイザー型のフレームや、ゴーグル型のフレームや、或いは、通常の眼鏡のフレームの一方のレンズ側や、レンズの無い眼鏡フレーム型のフレーム等に選択的に取り付けて用いることができるＨＭＤが開示されている。
この特開平5-88109 号公報に開示されたＨＭＤは種々のフレームに選択的に取り付けて用いることができる点を特徴としている。
しかしながら、映像表示ユニットをいずれのフレームに取り付けるについても、特殊な形状をした専用の取り付け手段を用いてビス止めするものであり、元来通常の使用者が使用段階で任意に取り付け位置を調整したりすることは予定されておらず、当然ながら映像表示ユニットの取り付け位置や姿勢を変えることは容易にはできない。
【０００９】
また、特開平8-160342号公報にも単眼式の装置本体（映像表示ユニット）を用いるＨＭＤが開示されている。これは、映像表示素子を有する装置本体（映像表示ユニット）の両側部から後方に延出した２脚でなるフレ−ム部と頭頂部近傍を巡ってこのフレ−ム部の両脚部を結ぶ保持部と称されるア−ム部とを有してなるフレ−ムによって映像表示ユニットを眼前（左眼または右眼の前）に支持するように構成されたＨＭＤが開示されている。
この特開平8-160342号公報に開示されたＨＭＤは左右方向に延長されるように設けられたスクリュー軸によってこの軸に螺合する映像表示ユニットを懸架するようにして、スクリュー軸を活動操作することによって映像表示ユニットの位置を左右方向に調節可能に構成されている。
しかしながら、単眼式の映像表示ユニットを左眼または右眼の前に選択的に位置させるように左右方向に位置調整するためにはスクリュー軸を両眼の左右端を越えるところまで左右方向に延長して設けることが必要であり、且つ、位置調整のためのスクリュー軸の回転操作も多く必要とされることから、機構が大きく複雑になると共に調節操作も面倒である。
【００１０】
更に、特開平4-23582 号公報にはヘッドバンド状の支持フレームで左右両眼に各対応する映像表示素子を有する装置本体（映像表示ユニット）を支持するように構成すると共に、映像表示ユニットを両眼の視野を妨げない位置に撥ね上げて位置保持することも出来るようにしたＨＭＤが開示されている。
この特開平4-23582 号公報に開示されたＨＭＤはトグルバネを用いた特殊な機構によって映像表示ユニットをそれによって映像を観察できるように眼前に配置した位置と撥ね上げて両眼の視野を妨げない位置との２位置に選択的に保持できる撥ね上げ機構を設けたことを特徴とするものである。
しかしながら、この撥ね上げ機構は映像表示ユニットを回動可能に支持する機構に対して更にトグルバネを用いた特殊な機構を付加した複雑な構成を有するものであり、製造時の組み立て作業もかなり煩雑なものとなる点で課題を残す。
【００１１】
また、特開昭58-78116号公報には高性能航空機の操縦士がコクピットで装着するヘルメット型の保持手段で左右両眼に各対応する映像表示素子を有するゴーグル型の映像表示ユニットを支持するように構成すると共に、映像表示ユニットを両眼の視野を妨げない位置に撥ね上げて位置保持することも出来るようにしたＨＭＤが開示されている。
この特開昭58-78116号公報に開示されたＨＭＤはヘルメットの前頭部の上から前方に張り出すようにして設けられた板バネの先端近傍の２つの安定位置間で摺動可能に映像表示ユニットの上方所定部を保持し、映像表示ユニットがそれによる映像を観察できるように眼前にある位置か或いは撥ね上げられて両眼の視野を妨げない位置にあるかに応じて板バネの上記２つの安定位置のいずれか一方で映像表示ユニットを保持することにより、映像表示ユニットを２位置のいずれかに保持することができるように構成されている。
しかしながら、映像表示ユニットを２位置のいずれかに保持するための機構は極めて複雑で大型であり、機構も複雑で重量も重くなるため、高性能航空機の操縦士が用いる特殊な用途である場合はともかく、一般向きには適さない。
【００１２】
また一方、特開平8-21974 号公報には片目に対応した映像表示素子を有する単眼式の映像表示ユニットを眼鏡フレーム型のフレームで支持すると共に、映像表示ユニットによる映像を観察しない方の眼前に視野の光透過率を抑えるバイザーを配したＨＭＤが開示されている。
この特開平8-21974 号公報に開示されたＨＭＤは、映像表示ユニットによる映像を観察しない方の眼に対して入射光を減衰させて、映像表示ユニットによる映像を観察する方の眼の視認性を向上させることを特徴とするものである。
しかしながら、映像表示ユニットおよびバイザーの左右両眼に対する相対的位置関係は固定であり、観察者の効き目が左眼か右眼かに拠らず映像観察眼は固定されてしまうため、万人に適合したものとはなり得ない。
【００１３】
【発明が解決しようとする課題】
以上のように、種々提案されているこの種の装置も、ＯＡ分野等の用途における現実の使用状況においては必ずしも十全な利便性が確保されているとは言い切れない。
【００１４】
本発明は叙上のような事情に鑑みてなされたものであり、ＯＡ分野等の用途における現実の使用状況において軽便であると共に、強度や耐久性、ならびにＨＭＤとしての基本的機能である映像の観察のし易さなど、種々の観点からの技術課題そのものを具体的に認識した上で、それら課題の解決が計られたこの種の装置を提供することを目的とする。
【００１５】
【課題を解決するための手段および作用】
上記課題を解決するため本発明による頭部装着型映像表示装置は以下のような特徴的な構成を採用している。
【００１６】
（１）装着者の左側頭部位乃至同部位の前方部位においては額近傍から頭部後方に向けて配置される１本のフレーム部分を有すると共に後方部位ではこのフレーム部分から二股状に分岐して延出する２本のフレーム部分を有しておりこの２本のフレーム部分の先端側部位にはそれぞれ左側頭部位乃至同部位の後方部位で前後方向には概略同位置であって上下の水準位置を異にする２位置である左側頭上方部位および左側頭下方部位に対して該両部位の概略法線方向に夫々所定の押圧力を以て接触することによって自己と装着者頭部の該当接触位置との相対変位を規制するようになされた左側第１押圧支持部および左側第２押圧支持部を有しかつ二股状に分岐した２本のフレーム部分のうちの下方側のフレームは左耳に当接してその位置が規制できるべく構成された左側リヤフレームと、
上記装着者の右側頭部位乃至同部位の前方部位においては額近傍から頭部後方に向けて配置される１本のフレーム部分を有すると共に後方部位ではこのフレーム部分から二股状に分岐して延出する２本のフレーム部分を有しておりこの２本のフレーム部分の先端側部位にはそれぞれ右側頭部位乃至同部位の後方部位で前後方向には概略同位置であって上下の水準位置を異にする２位置である右側頭上方部位および右側頭下方部位に対して該両部位の概略法線方向に夫々所定の押圧力を以て接触することによって自己と装着者頭部の該当接触位置との相対変位を規制するようになされた右側第１押圧支持部および右側第２押圧支持部を有しかつ二股状に分岐した２本のフレーム部分のうちの下方側のフレームは右耳に当接してその位置が規制できるべく構成された右側リヤフレームと、
ならびに上記装着者の前頭部位乃至同部位近傍部位に対して該部位の概略法線方向に所定の押圧力を以て接触することによって自己と装着者頭部の該当接触位置との相対変位を規制するようになされた頭部押圧支持部を有すると共に上記左右のリヤフレームと連結されたメインフレームと、
を有し、
上記左側及び右側リヤフレームとメインフレームに設けられた上記５つの押圧支持部からの押圧力の合力によって装着者の頭部に対して位置規制されるように構成されてなる頭部装着型映像表示装置。
【００１７】
（２）装着者の左側頭部位乃至同部位の前方部位においては額近傍から頭部後方に向けて配置される１本のフレーム部分を有すると共に後方部位ではこのフレーム部分から二股状に分岐して延出する２本のフレーム部分を有しておりこの２本のフレーム部分の先端側部位にはそれぞれ左側頭部位乃至同部位の後方部位で前後方向には概略同位置であって上下の水準位置を異にする２位置である左側頭上方部位および左側頭下方部位に対して該両部位の概略法線方向に夫々所定の押圧力を以て接触することによって自己と装着者頭部の該当接触位置との相対変位を規制するようになされた左側第１押圧支持部および左側第２押圧支持部を有しかつ二股状に分岐した２本のフレーム部分のうちの下方側のフレームは左耳に当接してその位置が規制できるべく構成されると共に弾性力を有する左側リヤフレームと、
上記装着者の右側頭部位乃至同部位の前方部位においては額近傍から頭部後方に向けて配置される１本のフレーム部分を有すると共に後方部位ではこのフレーム部分から二股状に分岐して延出する２本のフレーム部分を有しておりこの２本のフレーム部分の先端側部位にはそれぞれ右側頭部位乃至同部位の後方部位で前後方向には概略同位置であって上下の水準位置を異にする２位置である右側頭上方部位および右側頭下方部位に対して該両部位の概略法線方向に夫々所定の押圧力を以て接触することによって自己と装着者頭部の該当接触位置との相対変位を規制するようになされた右側第１押圧支持部および右側第２押圧支持部を有しかつ二股状に分岐した２本のフレーム部分のうちの下方側のフレームは右耳に当接してその位置が規制できるべく構成されると共に弾性力を有する右側リヤフレームと、
ならびに上記装着者の前頭部位乃至同部位近傍部位に対して該部位の概略法線方向に所定の押圧力を以て接触することによって自己と装着者頭部の該当接触位置との相対変位を規制するようになされた頭部押圧支持部を有すると共に上記左右のリヤフレームに対してそれぞれ回動可能に連結されたメインフレームと、
を有し、
上記左側及び右側リヤフレームとメインフレームに設けられた上記５つの押圧支持部からの押圧力の合力によって装着者の頭部に対して位置規制されるように構成されてなり、
かつ、上記左右のリヤフレームにはそれぞれメインフレームに対して回動可能な範囲を自在に規制できる回動範囲規制手段を設けた頭部装着型映像表示装置。
【００１８】
（３）装着者の左側頭部位乃至同部位の前方部位においては額近傍から頭部後方に向けて配置される１本のフレーム部分を有すると共に後方部位ではこのフレーム部分から二股状に分岐して延出すると共に当該フレーム部分に対して回動自在に設けられた２本のフレーム部分を有しておりこの２本のフレーム部分の先端側部位にはそれぞれ左側頭部位乃至同部位の後方部位で前後方向には概略同位置であって上下の水準位置を異にする２位置である左側頭上方部位および左側頭下方部位に対して該両部位の概略法線方向に夫々所定の押圧力を以て接触することによって自己と装着者頭部の該当接触位置との相対変位を規制するようになされた左側第１押圧支持部および左側第２押圧支持部を有しかつ二股状に分岐した２本のフレーム部分のうちの下方側のフレームは左耳に当接してその位置が規制できるべく構成されると共に弾性力を有する左側リヤフレームと、
上記装着者の右側頭部位乃至同部位の前方部位においては額近傍から頭部後方に向けて配置される１本のフレーム部分を有すると共に後方部位ではこのフレーム部分から二股状に分岐して延出すると共に当該フレーム部分に対して回動自在に設けられた２本のフレーム部分を有しておりこの２本のフレーム部分の先端側部位にはそれぞれ右側頭部位乃至同部位の後方部位で前後方向には概略同位置であって上下の水準位置を異にする２位置である右側頭上方部位および右側頭下方部位に対して該両部位の概略法線方向に夫々所定の押圧力を以て接触することによって自己と装着者頭部の該当接触位置との相対変位を規制するようになされた右側第１押圧支持部および右側第２押圧支持部を有しかつ二股状に分岐した２本のフレーム部分のうちの下方側のフレームは右耳に当接してその位置が規制できるべく構成されると共に弾性力を有する右側リヤフレームと、
ならびに上記装着者の前頭部位乃至同部位近傍部位に対して該部位の概略法線方向に所定の押圧力を以て接触することによって自己と装着者頭部の該当接触位置との相対変位を規制するようになされた頭部押圧支持部を有すると共に上記左右のリヤフレームに対してそれぞれ回動可能に連結されたメインフレームと、
を有し、
上記左側及び右側リヤフレームとメインフレームに設けられた上記５つの押圧支持部からの押圧力の合力によって装着者の頭部に対して位置規制されるように構成されてなり、
かつ、上記左右のリヤフレームにはそれぞれメインフレームに対して回動可能な範囲を自在に規制できる回動範囲規制手段を設けた頭部装着型映像表示装置。
【００１９】
（４）上記メインフレームに取り付けられる単眼式の映像表示ユニットと、上記映像表示ユニットに取り付けられ当該映像表示ユニットによる映像を観察しない方の眼に対してその前方視野に係る可視光透過率を規制すると共に当該映像表示ユニットに対して収納可能に構成され収納状態において当該映像表示ユニットの映像表示面を覆うように構成されたバイザーをさらに設けた上記（1）乃至（３）のいずれかの頭部装着型映像表示装置。
【００７１】
【発明の実施の形態】
以下に、本発明をその実施の形態を示す図面に基づいて説明する。
図１は本発明の一つの実施の形態としての頭部装着型映像表示装置１の斜視図である。
図２は図１の頭部装着型映像表示装置１を装着者２が装着した状態を示す図である。
【００７２】
図１および図２において、頭部装着型映像表示装置１の構造部であるフレーム１０は、装着状態において装着者２の前頭部２Ｆに当接する位置を占め本装置の主たる構造部材をなすメインフレーム１０Ｍと、このメインフレーム１０Ｍに対し左側ヒンジ部１０Ｌｈで回動自在に結合された左リヤフレーム１０Ｌおよび同メインフレーム１０Ｍ対し右側ヒンジ部１０Ｒｈで回動自在に結合された右リヤフレーム１０Ｒを含んで構成されている。
【００７３】
メインフレーム１０Ｍの上方部位には、映像信号の伝送路であるコード１１ｃを通して供給される映像を自己の表示部１１ｄに映出する映像表示ユニット１１を所定位置に懸架するための連結機構１０Ｃが設けられている。尚、この実施の形態における映像表示ユニット１１にはこの映像表示ユニットによる映像を観察しない方の眼に対してその前方視野に係る可視光透過率を７０パーセント以下に規制して映像の観察が妨げられないようにするためのバイザー１１Ｖが設けられている。即ち、このバイザー１１Ｖによって両眼での観察時における視野闘争が効果的に抑制される。
【００７４】
装着者２の左側頭部位２Ｌ乃至同部位の後方部位であって上下の水準位置を異にする２位置である左側頭上方部位２Ｌｕおよび左側頭下方部位２Ｌｌに対して該両部位の概略法線方向に夫々所定の押圧力を以て接触することによって自己と装着者２の頭部の該当接触位置との相対変位を規制するようになされた左側第１押圧支持部１０Ｌｕおよび左側第２押圧支持部１０Ｌｌが上述した左リヤフレーム１０Ｌの後方で二股に分かれた両脚のように設けられている。
【００７５】
この実施の形態では図示のように左側頭上方部位２Ｌｕおよび左側頭下方部位２Ｌｌは二股に分かれた上記各脚部の一部分が頭部に接触するようになされていて上下の水準位置を異にするも前後方向には概略同位置である。
【００７６】
また、左側第１押圧支持部１０Ｌｕおよび左側第２押圧支持部１０Ｌｌの各後端部近傍内側であって上述の装着者２の左側頭上方部位２Ｌｕおよび左側頭下方部位２Ｌｌへの接触部位には、夫々の接触部位に対応して良好な接触感を得るためと位置決め効果を確保するためにパッド１２Ｌｕおよび１２Ｌｌが設けられている。
【００７７】
上記同様に、装着者２の頭部右側についても、右側頭部位２Ｒ乃至同部位の後方部位であって上下の水準位置を異にする２位置である右側頭上方部位２Ｒｕおよび右側頭下方部位２Ｒｌに対して該両部位の概略法線方向に夫々所定の押圧力を以て接触することによって自己と装着者２の頭部の該当接触位置との相対変位を規制するようになされた右側第１押圧支持部１０Ｒｕおよび右側第２押圧支持部１０Ｒｌが、上述した右リヤフレーム１０Ｒの後方で二股に分かれた両脚のように設けられている。
【００７８】
これら右側第１押圧支持部１０Ｒｕおよび右側第２押圧支持部１０Ｒｌについても、両者は二股に分かれた上記各脚部の一部分が頭部に接触するようになされて上下の水準位置を異にするも前後方向には概略同位置である。
【００７９】
また、右側第１押圧支持部１０Ｒｕおよび右側第２押圧支持部１０Ｒｌの各後端部近傍内側であって上述の装着者２の右側頭上方部位２Ｒｕおよび右側頭下方部位２Ｒｌへの接触部位には、夫々の接触部位に対応して良好な接触感を得るためと位置決め効果を確保するためにパッド１２Ｒｕおよび１２Ｒｌが設けられている。
【００８０】
更に、装着者２の前頭部位２Ｆ乃至同部位近傍部位に対して該部位の概略法線方向に所定の押圧力を以て接触することによって自己と装着者２の頭部の該当接触位置との相対変位を規制するようになされた前頭押圧支持部１０Ｆが、上述したメインフレーム１０Ｍに設けられている。
また、この前頭押圧支持部１０Ｆの内側であって装着者２の前頭部位２Ｆへの接触部位にも、良好な接触感を得るためと位置決め効果を確保するためにパッド１２Ｆが図３に示すように設けられている。
【００８１】
この実施の形態の頭部装着型映像表示装置１では、上述した５つの押圧支持部、即ち、左側第１押圧支持部１０Ｌｕおよび左側第２押圧支持部１０Ｌｌ、および、右側第１押圧支持部１０Ｒｕおよび右側第２押圧支持部１０Ｒｌ、ならびに、前頭押圧支持部１０Ｆが設けられ、これら５つの押圧支持部からの押圧力の合力によって装着者２の頭部に対して位置規制されるように構成されている。
そして、これら押圧力は、上述した左リヤフレーム１０Ｌおよび右リヤフレーム１０Ｒによるそれら自体が有する弾性力によって生起せしめられるように構成されている。
【００８２】
本実施の形態の頭部装着型映像表示装置は上述のようにフレーム１０自体がそれら全体として有する弾性力によって装着者２の頭部に対して位置規制されるように構成されているため、別途のばね等の弾性体を用いない簡素な構成をとることができ、小型化および軽量化が容易である。
【００８３】
尚、左リヤフレーム１０Ｌの左側第２押圧支持部１０Ｌｌ側の脚部への分岐部の下方部位に、装着者２の左耳上部に当接して適度な位置規制状態を得るための位置決め用凸部１０Ｌｐが形成され、同様に、右リヤフレーム１０Ｒの右側第２押圧支持部１０Ｒｌ側の脚部への分岐部の下方部位に、装着者２の右耳上部に当接して適度な位置規制状態を得るための位置決め用凸部１０Ｒｐが形成されている。
【００８４】
また、この実施の形態では、上述した５つの押圧支持部からの押圧力を生起させるための弾性力を得るために、左リヤフレーム１０Ｌおよび右リヤフレーム１０Ｒは、ポリアミド，ポリカーボネイト，ポリプロピレン，ＡＢＳ樹脂，ポリエチレン，ポリエチレンテレフタレートまたはポリアセタールのうちのいずれかのプラスチック材料により構成されている。上記各プラスチック材料のうち最良のものはＡＢＳ樹脂である。
【００８５】
一方、上述したメインフレーム１０Ｍはカーボンを含有したエンジニアリングプラスチックにより構成されている。
フレーム１０をこのような材料で構成することにより、適度な位置規制状態を得るために十分な弾性力が生起され得る。また、カーボンを含有したエンジニアリングプラスチックを用いることで剛性の点でも優れたものとなり、映像観察時にフレームが歪んで観察に支障を来すような虞れが少なくなる。
【００８６】
左リヤフレーム１０Ｌおよび右リヤフレーム１０Ｒは上記メインフレーム１０Ｍに対して屈曲可能な連結機構によって連結されている。既述のとおり、図１および図２の実施の形態ではメインフレーム１０Ｍに対し左リヤフレーム１０Ｌはこの連結機構である左側ヒンジ部１０Ｌｈにより回動自在に結合され、右リヤフレーム１０Ｒはこの連結機構である右側ヒンジ部１０Ｒｈにより回動自在に結合されている。
【００８７】
図３は図１および図２の実施の形態の装置の平面図であり、特に、同装置の上記右リヤフレーム１０Ｒを右側ヒンジ部１０Ｒｈの回りに回動させることにより折り畳んだ状態を示してある。図３において図１および図２との対応部は同一の符号を用いて示し、それら各部の説明は省略するが、本実施の形態では、図示のようにしてフレームを折り畳むことができるため携帯時に便利である。
【００８８】
更に、図１および図２の実施の形態では、上記連結機構である左側ヒンジ部１０Ｌｈおよびび右側ヒンジ部１０Ｒｈに関連して、上記メインフレーム１０Ｍに対する左リヤフレーム１０Ｌおよび右リヤフレーム１０Ｒの回動可能な範囲を規制する回動範囲規制手段１３Ｌおよび１３Ｒが設けられている。
【００８９】
図４は上述した実施の形態の装置の一部断面左側面図である。この図４においても既述の図１乃至図３との対応部は同一の符号を用いて示し、それら各部の説明は省略するが、この図４ではメインフレーム１０Ｍに対する左リヤフレーム  １０Ｌの回動可能な範囲を規制する回動範囲規制手段１３Ｌについて詳細に表現してある。
【００９０】
回動範囲規制手段１３Ｌは、左リヤフレーム１０Ｌの前端部側に設けられた左側ヒンジ部１０Ｌｈに臨んで前後方向を自己の長手方向とするようにして形成された左長穴部１４Ｌ内から左リヤフレーム１０Ｌの前端部より自己の頭部が左側ヒンジ部１０Ｌｈ内に突出するようにして前後方向に延長して設けられたネジ軸１５Ｌと、同左長穴部１４Ｌ内でこのネジ軸１５Ｌに螺合し外部から回転操作されることにより同ネジ軸１５Ｌの前後方向の移動、即ちネジ軸１５Ｌの左側ヒンジ部１０Ｌｈ内への突出の程度を調節するためのローレットネジ１６Ｌとを含んで構成されている。
【００９１】
尚、この装置１の右側面の機構についても、既述の左側面の機構と同様の機構が備えられている。右側面の機構についてはこの図４に関する説明によって十分に理解されるため、図示は省略する。
即ち、この装置１の右側面にも、既述の左側面におけると同様に、回動範囲規制手段１３Ｒが設けられ、この回動範囲規制手段１３Ｒは、右リヤフレーム１０Ｒの前端部側に設けられた右側ヒンジ部１０Ｒｈに臨んで前後方向を自己の長手方向とするようにして形成された右長穴部１４Ｒ内から右リヤフレーム１０Ｒの前端部より自己の頭部が右側ヒンジ部１０Ｒｈ内に突出するようにして前後方向に延長して設けられたネジ軸１５Ｒと、同右長穴部１４Ｒ内でこのネジ軸１５Ｒに螺合し外部から回転操作されることにより同ネジ軸１５Ｒの前後方向の移動、即ちネジ軸１５Ｒの右側ヒンジ部１０Ｒｈ内への突出の程度を調節するためのローレットネジ１６Ｒとを含んで構成されている。
【００９２】
上述のような回動範囲規制手段１３Ｌ（１３Ｒ）において、ローレットネジ  １６Ｌ（１６Ｒ）を外部から回転操作してネジ軸１５Ｌ（１５Ｒ）の頭部を左側ヒンジ部１０Ｌｈ（右側ヒンジ部１０Ｒｈ）内へ深く突出（例えば２〜３mm）させれば、メインフレーム１０Ｍに対する左右リヤフレーム１０Ｌ，１０Ｒの開き加減が、例えば既述の図３において一点鎖線で図示したように狭められる方向に調節され、またこれと逆方向の調節も可能であるため、装着者の頭部の大きさや形状などの個人差に応じた最適な装着状態を得ることができる。
【００９３】
図５は回動範囲規制手段１３Ｌ（１３Ｒ）の構成ならびに作用を詳細に説明するための要部斜視図である。
【００９４】
また、図６は図５の装置要部に関する平面図である。
【００９５】
図４について上述したように、メインフレーム１０Ｍに対して左側ヒンジ部  １０Ｌｈ（右側ヒンジ部１０Ｒｈ）によって回動可能に左右リヤフレーム１０Ｌ，１０Ｒが結合され、これら左右リヤフレーム１０Ｌ，１０Ｒの前端縁１０Ｌe （１０Ｒe ）に臨んで前後方向を自己の長手方向とするようにして左長穴部１４Ｌ（右長穴部１４Ｒ）が形成されている。左長穴部１４Ｌ（右長穴部１４Ｒ）内には左右リヤフレーム１０Ｌ，１０Ｒの前端縁１０Ｌe （１０Ｒe ）より自己の頭部がヒンジ部１０Ｌｈ（１０Ｒｈ）内に突出するようにして前後方向に延長してネジ軸１５Ｌ（１５Ｒ）が設けられている。このネジ軸１５Ｌには長穴部１４Ｌ（１４Ｒ）内で同ネジ軸１５Ｌ（１５Ｒ）と螺合し外部から回転操作されることによりネジ軸１５Ｌ（１５Ｒ）の進退の移動、即ちネジ軸１５Ｌ（１５Ｒ）のヒンジ部１０Ｌｈ（１０Ｒｈ）内への突出の程度を調節するためのローレットネジ１６Ｌ（１６Ｒ）が設けられている。
【００９６】
上記構成において、ローレットネジ１６Ｌ（１６Ｒ）を回転操作してネジ軸  １５Ｌ（１５Ｒ）のヒンジ部１０Ｌｈ（１０Ｒｈ）内への突出の程度を増加させておくと、左（右）リヤフレーム１０Ｌ（１０Ｒ）をヒンジ部１０Ｌｈ（１０Ｒｈ）の回りに回動させて両リヤフレーム１０Ｌ，１０Ｒをメインフレーム１０Ｍから開く方向に動かすと、両リヤフレーム１０Ｌ，１０Ｒが比較的狭い開度にあるうちにネジ軸１５Ｌ（１５Ｒ）の突出した頭部がメインフレーム１０Ｍのヒンジ部１０Ｌｈ（１０Ｒｈ）内に臨む端縁部１０Ｍｅに当接して両リヤフレーム  １０Ｌ，１０Ｒが開動作が規制されることになる。従って、この場合は、両リヤフレーム１０Ｌ，１０Ｒの許容開度が狭められる方向への調節がなされることになる。ローレットネジ１６Ｌ（１６Ｒ）を上述とは逆方向に回転操作してネジ軸１５Ｌ（１５Ｒ）のヒンジ部１０Ｌｈ（１０Ｒｈ）内への突出の程度を減少させれば上記とは逆の調節が行われることは勿論である。
【００９７】
図７は図５を用いて説明した実施の形態の変形例としての装置の回動範囲規制手段１３Ｌ′（１３Ｒ′）の構成ならびに作用を詳細に説明するための要部斜視図である。
【００９８】
図７において、図５との対応部は同一の符号にダッシュを附して示してある。図７の例でも図５の実施の形態同様に、メインフレーム１０Ｍ′に対して左側ヒンジ部１０Ｌｈ′（右側ヒンジ部１０Ｒｈ′）によって回動可能に左右のリヤフレーム１０Ｌ′，１０Ｒ′が結合され、これら左右のリヤフレーム１０Ｌ′，  １０Ｒ′の前端縁１０Ｌe ′（１０Ｒe ′）に臨んで前後方向を自己の長手方向とするようにして左長穴部１４Ｌ′（右長穴部１４Ｒ′）が形成されている。
【００９９】
上記左長穴部１４Ｌ′（右長穴部１４Ｒ′）内には左右リヤフレーム１０Ｌ′，１０Ｒ′の前端縁１０Ｌe ′（１０Ｒe ′）より自己の頭部がヒンジ部１０Ｌｈ′（１０Ｒｈ′）内に突出するようにして前後方向に延長してスライド軸１５Ｌ′（１５Ｒ′）が設けられている。このスライド軸１５Ｌ′（１５Ｒ′）は後述するように左長穴部１４Ｌ′（右長穴部１４Ｒ′）から左右リヤフレーム１０Ｌ′，１０Ｒ′の前端縁１０Ｌe ′（１０Ｒe ′）より自己の頭部が突出するように左右リヤフレーム１０Ｌ′，１０Ｒ′内を貫通して延長されている。この貫通の仕方は、左右リヤフレーム１０Ｌ′，１０Ｒ′内で向きを変えずにそれらフレームの厚み方向へのシフトが可能なように断面が長円形状になされた貫通孔  １７内に挿通されるようにされている。
【０１００】
このスライド軸１５Ｌ′（１５Ｒ′）には長穴部１４Ｌ′（１４Ｒ′）内で同スライド軸１５Ｌ′（１５Ｒ′）と結合してなり外部から左右リヤフレーム１０Ｌ′，１０Ｒ′の厚み方向へ押圧しつつ前後に進退操作されることによりスライド軸１５Ｌ′（１５Ｒ′）の進退の移動、即ちスライド軸１５Ｌ′（１５Ｒ′）のヒンジ部１０Ｌｈ′（１０Ｒｈ′）内への突出の程度を調節するための調節用操作片１８が設けられている。
【０１０１】
図８は図７の回動範囲規制手段における両リヤフレーム１０Ｌ′，１０Ｒ′の開度の調節のための機構ならびにその作用を説明するための模式図である。
図８の（Ｐ）部は図７の調節用操作片１８に係る上面図であり、図８の（Ａ）部〜（Ｄ）部は上記（Ｐ）部の図におけるＺ−Ｚ面での断面を上から見た側面図である。
【０１０２】
図７について説明した構成から明らかなとおり、両リヤフレーム１０Ｌ′，  １０Ｒ′の開度の調節は、スライド軸１５Ｌ′（１５Ｒ′）が上記ヒンジ部１０Ｌｈ′（１０Ｒｈ′）内へ突出する程度を調節することによって行われる。
図８のとおり、スライド軸１５Ｌ′（１５Ｒ′）は調節用操作片１８に植設されている。この調節用操作片１８は図７について既述のとおり長穴部１４Ｌ    （１４Ｒ）内でスライド軸１５Ｌ′（１５Ｒ′）と結合してなり外部から左右リヤフレーム１０Ｌ′，１０Ｒ′の厚み方向へ押圧しつつ前後に進退操作されることによりスライド軸１５Ｌ′（１５Ｒ′）の進退の移動を調節するものであり、長穴部１４Ｌ（１４Ｒ）内で同長穴部の底部に設けられた弾性体Ｓ１およびＳ２によって底部から離隔する方向に常時付勢力が与えられている。
【０１０３】
また調節用操作片１８には同調節用操作片１８が前後方向（図８で見て左右方向）に変位するときの複数の所定位置で適切に位置規制されるための複数（図示では３箇所）の位置規制用凹所Ｐ１，Ｐ２およびＰ３が斜線を施して示された各係止部の間に形成され、これに対応して左右のリヤフレーム１０Ｌ′，１０Ｒ′側には位置規制用係止片Ｂが設けられている。
【０１０４】
図８の（Ａ）部に示された状態では、この位置規制用係止片Ｂが位置規制用凹所Ｐ２に嵌入する形で調節用操作片１８、従ってスライド軸１５Ｌ′（１５Ｒ′）に対する位置規制がされている。この状態で弾性体ＳＰ１およびＳＰ２の付勢力に抗して白抜きの矢線図示の方向に調節用操作片１８を押圧操作すると、図８の（Ｂ）部に示されたように位置規制用係止片Ｂが位置規制用凹所Ｐ２から脱して調節用操作片１８は前後方向（図８で見て左右方向）に変位することができる状態になる。この状態で図８の（Ｂ）部で白抜きの矢線で図示された方向に調節用操作片１８を押圧操作すると、同調節用操作片１８は図８の（Ｃ）部に示されたように位置規制用係止片Ｂが位置規制用凹所Ｐ３に対応する位置に到る。
【０１０５】
この図８の（Ｃ）部に示された状態で調節用操作片１８に対する押圧操作を解除すると、図８の（Ｄ）部に示されたように、この位置規制用係止片Ｂが位置規制用凹所Ｐ３に嵌入するようにして調節用操作片１８、従って、スライド軸１５Ｌ′（１５Ｒ′）に対する位置規制が掛かる状態に到る。即ち、スライド軸１５Ｌ′（１５Ｒ′）が調節前よりも１段突出した状態、従って、両リヤフレーム１０Ｌ′，１０Ｒ′の開度が１段狭められた状態に調節される。上記とは逆に、位置規制用係止片Ｂが位置規制用凹所Ｐ１で位置規制されるようにすれば、両リヤフレーム１０Ｌ′，１０Ｒ′の開度が１段広められた状態に調節されることになる。
【０１０６】
図９は本発明の一つの実施の形態としての頭部装着型映像表示装置１のフレーム１０の強度メンバー部の構造を説明するための要部斜視図である。
【０１０７】
図１０は図９のフレーム１０の一点鎖線図示の面ＳＥで見たときの種々の断面形状の例を示す断面図である。
【０１０８】
図９においては、メインフレーム１０Ｍに対して右リヤフレーム１０Ｒが右側ヒンジ部１０Ｒｈで結合され、この右リヤフレーム１０Ｒには図１について既述のものと略同様に右側第１押圧支持部１０Ｒｕおよび右側第２押圧支持部１０Ｒｈが夫々設けられている。この図９では、右リヤフレーム１０Ｒのヒンジ部１０Ｒｈの近傍位置に断面形状を特定するための仮想切断面ＳＥが設定されている。
【０１０９】
上記実施の形態におけるフレーム１０は応力に抗して変形を抑止するための剛性強化断面形状部を含んで構成され、より具体的には、この剛性強化断面形状部は装着者の頭部（その外表面）に概略沿う方向の基本構造部Ｒb に対して概略法線方向（頭部外表面の方線方向）の応力に抗するための補強リブ部Ｒf が付加されて形成されてなる形状になされ、この補強リブ部Ｒf を含んで、例えば図１０の（Ａ）部に示されるようなＬ型，同図（Ｂ）部に示されるような溝型，同図（Ｃ）部に示されるようなＥ型，或いは、同図（Ｄ）部に示されるようなＨ型の断面形状になされている。
【０１１０】
上記の実施の形態によれば、平均的には肉薄となるため軽量で且つ補強リブ部Ｒf によって高強度且つ特定方向（頭部外表面の方線方向）の応力に対して高剛性となり、また捻り方向に対しては比較的柔軟に変形できるため頭部にフィットしやすい。
【０１１１】
尚、上記種々の実施の形態において、補強リブ部Ｒf によって形成される凹所乃至溝状部を映像信号の伝送路となるコードの配設経路として用いるようにしてもよい。
【０１１２】
図１１は本発明の他の実施の形態としての頭部装着型映像表示装置を示す斜視図である。図１１において既述の図１との対応部は同一符号を附してそれら各部の詳細な説明は省略するが、フレーム１０が、主たる構造部材をなすメインフレーム１０Ｍと、このメインフレーム１０Ｍに対し屈曲可能な連結機構で結合された左リヤフレーム１０Ｌおよび同メインフレーム１０Ｍ対し上記同様の屈曲可能な連結機構で結合された右リヤフレーム１０Ｒを含んで構成されている点は図１の実施の形態と同様であるが、この図１１の実施の形態では特に、左リヤフレーム１０Ｌおよび右リヤフレーム１０Ｒはメインフレーム１０Ｍに対して着脱自在な連結機構４０Ｌ，４０Ｒによって連結されてなるものである点を特徴としている。
【０１１３】
連結機構４０Ｌはメインフレーム１０Ｍの左端側に設けられた挿通孔４１Ｌと左リヤフレーム１０Ｌの前端側に設けられた挿通孔１０Ｐとを同軸状に位置合わせした状態で、双方の挿通孔４１Ｌおよび１０Ｐに対して共通のピン４２Ｌを挿通せしめるようにして構成されている。右側の連結機構４０Ｒについてもその構成は上述の連結機構４０Ｌと同様であるためその説明は省略する。
【０１１４】
この実施の形態では、上述のように左リヤフレーム１０Ｌおよび右リヤフレーム１０Ｒはメインフレーム１０Ｍに対して着脱自在であるため、左リヤフレーム１０Ｌまたは右リヤフレーム１０Ｒの一方或いは双方が破損するようなことがあっても簡単に交換できるため保守が極めて容易である。また、左リヤフレーム  １０Ｌおよび右リヤフレーム１０Ｒを取り外して分割収納することができるため携帯性に優れる。
【０１１５】
この実施の形態におけるもう一つの特徴点は、上記ピン４２Ｌは挿通孔４１Ｌおよび１０Ｐに対して容易に装脱自在に構成され、メインフレーム１０Ｍの左端側に左リヤフレーム１０Ｌを連結するに替えて、挿通孔１０Ｐに相応する挿通孔３０Ｐが自己の左前端の剛体部３１Ｌに設けられこの剛体部３１Ｌから弾性のあるベルト３２が導出されてなるヘアバンド３０を連結して用いることができる点である。
【０１１６】
尚、このヘアバンド３０の右側に関する構成は上述の左側に関するものと同様であるため詳細な説明は省略するが、ベルト３２が後頭部から右側頭部に回ったところで右側の剛体部３１Ｒを介してメインフレーム１０Ｍの右端側に連結機構４０Ｌと同様の連結機構４０Ｒによって連結される。
上記のヘアバンド３０を用いた場合は、剛体でなる左リヤフレーム１０Ｌおよび右リヤフレーム１０Ｒを用いたのでは装着不可能なほどに頭部のサイズが大きい観察者でもヘアバンド式の装着手段であれば弾力的に適合するため本装置を利用できるようになる。また一方、ヘアバンド３０の張力（弾性力）を適切に選択しておくことで、頭部の動きの激しい状態での使用も可能となる。
【０１１７】
図１２は本発明の更に他の実施の形態を示す斜視図である。図１２において既述の図１との対応部は同一符号を附してそれら各部の詳細な説明は省略するが、この図１２の実施の形態でも、フレーム１０は主たる構造部材をなすメインフレーム１０Ｍとこのメインフレーム１０Ｍに対し左側および右側のヒンジ部１０Ｌｈおよび１０Ｒｈで結合された左および右リヤフレーム１０Ｌおよび１０Ｒを含んで構成されている点は図１の実施の形態と同様であるが、この図１２の実施の形態では特に、左リヤフレーム１０Ｌおよび右リヤフレーム１０Ｒの第１押圧支持部１０Ｌｕおよび１０Ｒｕの各後端部内に挿脱自在な係合機構１９Ｌ，１９Ｒが破線図示の位置に設けられ、これら係合機構１９Ｌ，１９Ｒによってヘッドモーションセンサ・ユニット６０をフレーム１０と所定の位置関係を維持して取り付けることができるようにしてある点を特徴としている。
【０１１８】
このヘッドモーションセンサ・ユニット６０は装着者の頭部の動きを検出するためのヘッドモーションセンサ並びに信号処理回路が内蔵された薄型の筐体であるヘッドモーションセンサ・ボックス６１と、同ボックス６１の左右両側部から導出され左および右のベルト６２Ｌおよび６２Ｒ、並びに、左および右のベルト６２Ｌおよび６２Ｒの各端部に上述した係合機構１９Ｌ，１９Ｒに適合するように設けられた係合片６３Ｌ，６３Ｒとを含んで構成される。
【０１１９】
尚、ヘッドモーションセンサ・ボックス６１から発せられる頭部の動きに関する検出信号はこのボックス６１から導出された信号ケーブル６１ｃを通して、特にヘッドモーションセンサの検出出力に応動可能なように構成された映像表示ユニット１１′に供給されるようになされている。この場合、信号ケーブル６１ｃの先端に設けられた雄型コネクタ５１ｍが映像表示ユニット１１′の右肩上部に設けられた雌型コネクタに差し込まれて信号ケーブル６１ｃの接続がなされるように構成されている。
【０１２０】
図１３は図１２について上述した係合機構１９Ｌ（１９Ｒ）に各対応する係合片６３Ｌ（６３Ｒ）が差し込まれて結合した状態を示す図である。
【０１２１】
図示のように、係合片６３Ｌ（６３Ｒ）は比較的薄手で幅の狭い弾性体を中空の矢印状に成形してなり、その基部がベルト６２Ｌ（６２Ｒ）の端部に固定されている。係合片６３Ｌ（６３Ｒ）の上記基部より先端方向に離隔した位置に対して矢線図示の左右両側方向から同係合片６３Ｌ（６３Ｒ）の平生は概して平行な係合片６３Ｌ（６３Ｒ）の両脚を狭めるような押圧力を伝達して弾性変形させるための一対の開放操作片６３Ｌａ（６３Ｒａ）が設けられ、これら開放操作片６３Ｌａ（６３Ｒａ）を両側から押圧操作することで上記係合機構１９Ｌ，１９Ｒから係合片６３Ｌ（６３Ｒ）を離脱させ得るように構成されている。
【０１２２】
上述した図１２，図１３の実施の形態ではヘッドモーションセンサ・ユニット６０は所要に応じて使用者が任意に付加して適用することができるため、装置本体側の仕様が徒に膨大なものとなる弊害が払拭される。
また、ヘッドモーションセンサが故障乃至破損するようなことがあってもヘッドモーションセンサ・ユニット６０ごと容易に交換できるため保守が極めて容易である。更に、ヘッドモーションセンサ・ユニット６０を取り外せることは分割収納が容易であるため携帯性にも優れる。
【０１２３】
尚、図１２の実施の形態においてはヘッドモーションセンサの検出出力をヘッドモーションセンサ・ボックス６１から導出された信号ケーブル６１ｃを通して映像表示ユニット１１′に供給するように構成したが、これに替えて、ヘッドモーションセンサの検出出力を左または右のベルト６２Ｌ（６２Ｒ）内を通し、係合片６３Ｌ（６３Ｒ）と係合機構１９Ｌ（１９Ｒ）とを両者間で信号の授受をなし得るコネクタ状に構成するか、あるいはこのようなコネクタを含んで構成し、これを通して映像表示ユニット１１′にヘッドモーションセンサの検出出力を供給するように構成してもよい。このように構成すれば信号ケーブル６１ｃを省略できるため外部に出る信号線を減らすことができるため取り扱う上での煩わしさが減少する。
【０１２４】
更にまた、係合片６３Ｌと係合機構１９Ｌ、および、係合片６３Ｒと係合機構１９Ｒとを、例えば一方の組では２本、他方の組では１本の信号伝送路を構成するようにして、双方の組で共に信号の授受を行なうように構成し、これら双方の組のコネクタ状部において正規の結合が確立することを条件として映像表示ユニット１１′が動作可能になるようにシーケンスの条件を設定してもよい。このようにすれば、装置の使用に際して係合片と係合機構との結合が左右とも正規になされているか否かを使用者が容易に識別できることになる。
【０１２５】
図１４は本発明の更に他の実施の形態を示す斜視図である。図１４において既述の図１との対応部は同一符号を附してそれら各部の詳細な説明は省略するが、この実施の形態でも、フレーム１０は主たる構造部材をなすメインフレーム１０Ｍとこのメインフレーム１０Ｍに対し左側および右側のヒンジ部１０Ｌｈおよび１０Ｒｈで結合された左および右リヤフレーム１０Ｌおよび１０Ｒを含んで構成されているという見方をすれば図１のものと同様であるが、この図１４の実施の形態では特に、左リヤフレーム１０Ｌおよび右リヤフレーム１０Ｒは夫々連結機構により結合された前部メンバーと後部メンバーとによって構成されている。
【０１２６】
即ち、左リヤフレーム１０Ｌは自己の前方側所定部（図示の実施の形態では前端部）にメインフレーム１０Ｍに連結される連結機構（ヒンジ部１０Ｌｈの構成部分）が設けられた前部メンバー１０Ｌｃとこの前部メンバー１０Ｌｃの後方側に結合された後部メンバーである左側第１押圧支持部１０Ｌｕおよび左側第２押圧支持部１０Ｌｌとを含んでなり且つこれらの後部メンバー１０Ｌｕおよび１０Ｌｌが装着者の頭部を押圧する方向の弾性力を生じるように構成されている。
【０１２７】
この弾性力は前部メンバー１０Ｌｃと左側第１押圧支持部１０Ｌｕとの間の連結機構１０Ｌj1および前部メンバー１０Ｌｃと左側第２押圧支持部１０Ｌｌとの間の連結機構１０Ｌj2に各設けられた弾性体により生起される。
【０１２８】
この構成は右リヤフレーム１０Ｒについても全く同様であり、右リヤフレーム１０Ｒは自己の前方側所定部（図示の実施の形態では前端部）にメインフレーム１０Ｍに連結される連結機構（ヒンジ部１０Ｒｈの構成部分）が設けられた前部メンバー１０Ｒｃとこの前部メンバー１０Ｒｃの後方側に結合された後部メンバーである右側第１押圧支持部１０Ｒｕおよび右側第２押圧支持部１０Ｒｌとを含んでなり且つこれらの後部メンバー１０Ｒｕおよび１０Ｒｌが装着者の頭部を押圧する方向の弾性力を生じるように構成されている。
【０１２９】
この弾性力は前部メンバー１０Ｒｃと右側第１押圧支持部１０Ｒｕとの間の連結機構１０Ｒj1および前部メンバー１０Ｒｃと右側第２押圧支持部１０Ｒｌとの間の連結機構１０Ｒj2に各設けられた弾性体により生起される。
【０１３０】
図１５は上記各連結機構１０Ｌj1，１０Ｌj2，１０Ｒj1，および１０Ｒj2の構成例を説明するための模式図である。これら各連結機構は夫々同様の構成であるため、図では連結機構１０Ｌj1について例示してある。同図において、前部メンバー１０Ｌｃと左側第１押圧支持部１０Ｌｕとは両者が対向する双方の端部近傍部位に上下２箇所段違いに形成された各凸部の幅方向（図示の上下方向）に穿設された軸孔に対して共通のピン１０Ｊが挿通されることによって相互に回動自在に結合されている。
【０１３１】
上下２箇所の段違いの各凸部の間の部位はピン１０Ｊの中間部位が露呈した空所になされ、この空所にピン１０Ｊの回りに線条を巻き付けるようにしてコイルバネ１０Ｌｓがその一端と他端とを前部メンバー１０Ｌｃ側の部位と左側第１押圧支持部１０Ｌｕの部位とに夫々係止するようにして蓄勢された状態で配されている。このコイルバネ１０Ｌｓの蓄勢された弾発力により左側第１押圧支持部１０Ｌｕは前部メンバー１０Ｌｃに対して相対的に内側に、即ち、装着者の頭部を押圧する方向に弾性力を生起する。
【０１３２】
以上図１４および図１５を用いて説明した実施の形態によれば、装着者の頭部のサイズや形状に対して極めて弾力的に適合し得るようになる。また、メインフレーム１０Ｍに対して連結機構（ヒンジ部１０Ｌｈ，１０Ｒｈ）により左右のリヤフレーム１０Ｌ，１０Ｒが折り畳めるため、携帯に便利である。尚、上述した左側の連結機構１０Ｌj1および１０Ｌj2のうちの何れか一方は可動式ではなく固定された接続部として構成し、また同様に右側の連結機構１０Ｒj1および１０Ｒj2のうちの何れか一方も固定された接続部として構成してもよい。この場合は、全体として構成が簡素化される。
【０１３３】
図１６は本発明の更に他の実施の形態を示す斜視図である。図１６において既述の図１４との対応部は同一符号を附してそれら各部の詳細な説明は省略するが、この実施の形態でも、フレーム１０は主たる構造部材をなすメインフレーム１０Ｍとこのメインフレーム１０Ｍに対し左側および右側のヒンジ部１０Ｌｈおよび１０Ｒｈで結合された左および右リヤフレーム１０Ｌおよび１０Ｒを含んで構成されている点は図１４のものと同様であるが、この図１６の実施の形態では特に、左リヤフレーム１０Ｌおよび右リヤフレーム１０Ｒは夫々図１４のものとは異なる連結機構により結合された前部メンバーと後部メンバーとによって構成されている。
【０１３４】
即ち、左リヤフレーム１０Ｌは自己の前方側所定部（図示の実施の形態では前端部）にメインフレーム１０Ｍに連結される連結機構（ヒンジ部１０Ｌｈの構成部分）が設けられた前部メンバー１０Ｌｃとこの前部メンバー１０Ｌｃの後方側に結合された後部メンバーである左側第１押圧支持部１０Ｌｕおよび左側第２押圧支持部１０Ｌｌとを含んでなり且つこれらの後部メンバー１０Ｌｕおよび１０Ｌｌは破線図示されたように装着者の頭部外面に概略沿う方向に回動変位可能に連結機構１０Ｌj1′および１０Ｌj2′により結合されて構成されている。
【０１３５】
上記の構成は右リヤフレーム１０Ｒについても全く同様であり、右リヤフレーム１０Ｒは自己の前方側所定部（図示の実施の形態では前端部）にメインフレーム１０Ｍに連結される連結機構（ヒンジ部１０Ｒｈの構成部分）が設けられた前部メンバー１０Ｒｃとこの前部メンバー１０Ｒｃの後方側に結合された後部メンバーである右側第１押圧支持部１０Ｒｕおよび右側第２押圧支持部１０Ｒｌとを含んでなり且つこれらの後部メンバー１０Ｒｕおよび１０Ｒｌは破線図示されたように装着者の頭部外面に概略沿う方向に回動変位可能に連結機構１０Ｒj1′および１０Ｒj2′により結合されて構成されている。
【０１３６】
図１７は図１６の実施の形態における左リヤフレーム１０Ｌの前部メンバー  １０Ｌｃに対する後部メンバーである左側第１押圧支持部１０Ｌｕおよび左側第２押圧支持部１０Ｌｌの回動変位の様子を示す模式図である。
図１７の（Ａ）部は前部メンバー１０Ｌｃに回動可能な連結機構１０Ｌj1′で連結された２つの後部メンバーである左側第１押圧支持部１０Ｌｕと左側第２押圧支持部１０Ｌｌとの相互の開度が、実線図示の位置から一点鎖線図示のように調節変位可能である様子を示したものである。
また図１７の（Ｂ）部は前部メンバー１０Ｌｃに対して回動可能な連結機構  １０Ｌj1′で連結された２つの後部メンバーである左側第１押圧支持部１０Ｌｕと左側第２押圧支持部１０Ｌｌとを実線図示の位置から一点鎖線図示のように双方とも後方に揃えられて概略平行となるような格納位置まで変位可能である様子を示したものである。この格納位置ではフレーム１０の上下方向のサイズが最小となるため携帯に便利である。
【０１３７】
図１８は図１６および図１７の実施の形態の変形例を示す図である。図１８の（Ａ）部に示す実施の形態では、図１７の（Ｂ）部に示された例においては左リヤフレーム１０Ｌの前部メンバー１０Ｌｃに係る後部メンバーである左側第１押圧支持部１０Ｌｕおよび左側第２押圧支持部１０Ｌｌが双方とも後方に揃えられて概略平行となるような格納位置まで変位可能であるように構成されていたのに対し、双方の後部メンバー１０Ｌｕ（左側第１押圧支持部）および１０Ｌｌ（左側第２押圧支持部）が、実線図示の使用位置（通常の位置）から矢線の方向に夫々回動されて、一点鎖線図示のように双方の後部メンバー１０Ｌｕおよび１０Ｌｌの後端側が前部メンバー１０Ｌｃの前端側に反転された格納位置まで変位される。
【０１３８】
図１８の（Ｂ）部は、左及び右リヤフレーム１０Ｌ，１０Ｒの双方について同様に操作して図１８の（Ａ）部について上述した状態にしてから、更に、ヒンジ部１０Ｌｈおよび１０Ｒｈの回りに左及び右リヤフレーム１０Ｌ，１０Ｒを回動させて折り畳んだ様子を示す模式図である。この図１８の実施の形態によれば、装置の不使用時に極めてコンパクトに折り畳むことができ携帯性が一層良好である。
【０１３９】
図１９は本発明の更に他の実施の形態を示す斜視図である。図１９において図１との対応部は同一の符号を附して示し詳細な説明は省略する。この図１９の実施の形態ではメインフレーム１０Ｍの上方部位に設けられた着脱自在になされた連結機構１０Ｃは、映像表示ユニット１１を所定位置に適宜の嵌合機構によって位置決めしつつ懸架するように構成され、特に同ユニット１１を一点鎖線図示のように２種類の位置を選択的にとり得るようにして装着することができる。
【０１４０】
この図１９の実施の形態によれば、使用者（観察者）の利き眼に応じて映像表示ユニット１１をレイアウトできる。また、連結機構１０Ｃは映像表示ユニット１１を着脱自在に懸架するものであるため使用者は所要に応じて映像表示ユニット１１をフレーム１０から取り外して手に持って映像を観察することもでき、多様な目的に適合させることができる。
【０１４１】
図２０は本発明の更に他の実施の形態を示す斜視図である。図２０において図１との対応部は同一の符号を附して示し詳細な説明は省略する。この図２０の実施の形態ではメインフレーム１０Ｍの上方部位に設けられた着脱自在な連結機構１０Ｃは、映像表示ユニット１１を例えば横軸状のメンバー５０によって所定位置に適宜の係合メンバーによって係合することで位置決めしつつ懸架するように構成され、特に、映像表示ユニット１１が実線図示の位置と一点鎖線図示の位置との少なくとも２種類の安定位置を選択的にとることができるようになされている。また、映像表示ユニット１１を矢線図示のように横軸状のメンバー５０に沿う方向に適宜移動させることもできるように構成されている。
【０１４２】
図２１は図２０の実施の形態に適用され得る連結機構１０Ｃの構成例を示す要部側面図である。この実施の形態では、横軸状のメンバー５０は断面が正六角形、即ち六角柱状のものであり、メインフレーム１１Ｍに設けられた構造メンバー５２によって図２１の奥行き方向の端部乃至中間部の適所で支持されている。このメンバー５０に対応して映像表示ユニット１１の係合凹部５１側も六角柱状のメンバー５０に沿って断面が正六角形で一方側に開放部５１ａが形成された形状になされている。映像表示ユニット１１は実線図示の映像観察位置と一点鎖線図示の前方視野が確保される跳ね上げ位置との少なくとも２つの位置で安定に支持されるが、更に上方に回動した位置では映像表示ユニット１１を容易に取り外すことができるように構成してもよい。
【０１４３】
図１９乃至図２１について説明した実施の形態では、所要に応じて単眼式の映像表示ユニットをフレームメンバーから取り外して、前方視野を十分に確保したり、この映像表示ユニットを手に持って映像を観察したりすることができ、また、所要に応じて単眼式の映像表示ユニットを装着者の前方視野を妨げない位置に跳ね上げるなどして前方視野を十分に確保することができる。更に、装着者の眼幅に応じて映像表示ユニットを左右方向の適切な位置に調節することができる。
【０１４４】
六角柱状のメンバー５０はメインフレーム１１Ｍに設けられた構造メンバー部５２によって支持される。映像表示ユニット１１が実線図示の映像観察位置にあるときには、同映像表示ユニット１１の内側に設けられたスイッチ５３がメインフレーム１１Ｍの対向部に当接することによって押圧され、オンとなり、このオン信号が内部の信号処理基板１１ｅに伝達されて映像表示ユニット１１の現在位置が映像観察位置にある旨が認識され、この認識に基づいてＬＣＤ表示素子１１ｄが駆動されて映像の表示が行われる。
【０１４５】
映像表示ユニット１１が一点鎖線図示の跳ね上げ位置へと離隔するとスイッチ５３はオフとなり、このオフ信号が内部の信号処理基板１１ｅに伝達されてＬＣＤ表示素子１１ｆの駆動は停止されて節電が計られる。
【０１４６】
尚、映像表示ユニット１１の底部には一条の突出部１１Ｂがこの底部の左右方向に設けられている。この突出部１１Ｂは映像表示ユニット１１を変位操作する場合の指掛け部として機能すると共にこの実施の形態の頭部装着型映像表示装置を机上に置いた場合の受け部（底部全面の摩擦や表面の損傷を防ぐ特定の当たり面部）となるものである。即ち、この受け部としての突出部１１Ｂは図２０に示されたようにしてフレ−ム１０に装着された状態で本装置を机上に置いた場合に、同部と、フレ−ム１０の左側第２押圧支持部１０Ｌｌおよび右側第２押圧支持部１０Ｒｌの各後端下部とを合わせた合計３点で、装置全体を適切なバランスで支持することができるため、非使用時にも安定した姿勢を維持できるため取り扱いの容易性に関する便益が計られる。
【０１４７】
図２２は図２１の実施の形態の変形例を示す要部側面図である。図２２において図２１との対応部は同一の符号を附して示しそれら各部の説明は省略するが、この図２２の例では、上述のスイッチ５３に替えてこのスイッチを手動操作にも適合するように構成すべく手動操作に適した操作子５３ａとこの操作子５３ａの進退移動に応じてスイッチ信号を生成するスイッチ素子部５４とを含んで構成してある。
【０１４８】
この図２２の実施の形態では、映像表示ユニット１１をメインフレーム１１Ｍの連結機構１０Ｃから取り外して手に持って観察したい場合に、指で操作子５３ａを押圧操作してスイッチをオンにすれば、図２２の例におけるスイッチ５３がオンになる場合と全く同様にして映像の表示がなされ、オフにすればＬＣＤ表示素子の駆動は停止されて節電が計られる。
【０１４９】
図２３は図２０乃至図２２に基づいて説明した実施の形態の変形例を示す本装置の斜視図である。
【０１５０】
図２４は図２３の例に適用され得る連結機構１０Ｃの構成例を示す要部側面図である。
【０１５１】
図２５は図２４の例の要部拡大図である。
【０１５２】
図２３乃至図２５において、既述の図２０乃至図２２との対応部は同一符号を附してそれらの詳細な説明は省略するが、この例では、上述した六角柱状のメンバー５０に替えて、断面が円形の周上の２箇所の対向位置を平面で切り欠いた形状になされた軸状のメンバー５０′を適用した一層簡素な構成がとられている。図２３の通り映像表示ユニット１１は連結機構１０Ｃに対して着脱自在に構成され且つ、図２５に実線図示の映像観察位置と一点鎖線図示の前方視野が確保される跳ね上げ位置との２つの位置で安定に支持される。
【０１５３】
図２５から理解されるように、軸状のメンバー５０′に対応して形成された映像表示ユニット１１の係合凹部５１′側も軸状のメンバー５０′に沿って断面が同様の形状をなし一方側に開放部５１ａ′が形成されている。また、映像表示ユニット１１が軸状のメンバー５０′の回りに上方に回動した位置では、軸状のメンバー５０′の断面の切り欠きによってその幅（径）が狭められた形状の部分が係合凹部５１′の開放部５１ａ′の開口幅に対応することになって、この位置で比較的容易に取り外すことができるように構成されている。
【０１５４】
図２６は本発明の実施の形態における映像表示ユニットの一つの構成例を示す斜視図である。
【０１５５】
図２６において、映像表示ユニット１１の上部には、例えば図２０乃至図２３を用いて説明したような連結機構１０Ｃの軸状のメンバー５０と係合してこの軸状のメンバー５０によって懸架されるための３箇所の係合凹部５１-1，５１-2，５１-3が設けられ、これら各係合凹部５１-1，５１-2，５１-3は軸状のメンバー５０と対向する側に開放部５１ａ-1，５１ａ-2，５１ａ-3がそれぞれ形成されている。上述した３箇所の係合凹部５１-1，５１-2，５１-3はそれらのうちの左寄りまたは右寄りのいずれか２箇所のものが軸状のメンバーと係合して同メンバーによって懸架されるために選択的に用いられる。このような選択的な係合が行われることによって映像表示ユニット１１は連結機構１０Ｃの軸状のメンバーに対して、比較的右寄り或いは比較的左寄りに適宜に位置を選択して取り付けることができ、観察者の利き眼側に合わせて映像表示ユニット１１を配置する、即ち、利き眼の前に映像表示ユニット１１の映像表示面１１ｄを対向させることができるようになる。
【０１５６】
また、この映像表示ユニット１１にはその側方に液晶シャッタでなるバイザー１１Ｖ′が設けられ、その光透過率が電子的に制御され得るように構成されている。また、映像表示ユニット１１の筐体内には一点鎖線図示のようにバイザー１１Ｖ′の光透過率を電子的に制御するための回路が実装された回路基板１１Ｓが設けられ、この回路基板１１Ｓの一側縁（この実施の形態では観察者より見て左端側）には上述の光透過率の調節操作のための調節ダイヤル１１Ｎが自己の一部が映像表示ユニット１１の筐体外に露呈するようにして配されている。
【０１５７】
図２７は図２６について上述した映像表示ユニット１１中の回路基板１１Ｓとバイザー１１Ｖ′とが信号ライン１１Ｓc で結ばれてなるアッセンブリーを示す斜視図である。この実施の形態では、調節ダイヤル１１Ｎが配された回路基板１１Ｓとバイザー１１Ｖ′とがフレキシブルな信号ライン１１Ｓc で結ばれてアッセンブリーが構成されているため製造時の組み立てが容易である。
【０１５８】
尚、図示は省略するが、映像表示ユニット１１内に配された映像表示素子としてのＬＣＤによる映像を観察者の眼球内に導く光学系を所要に応じて前方視野を見通すことができるように電子光学的に切り換え可能な構成となし、このように前方視野を見通すことができる動作モードにあるときには、バイザー１１Ｖ′における光透過率が前方視野を見通すときの光学系の光透過率と実効的に等しくなるような制御が自動的になされるように構成してもよい。
【０１５９】
また、上述においては光透過率を制御可能なバイザー１１Ｖ′として液晶シャッタでなるものを適用する例について述べたが、これに替えて印加電圧によって偏光方向が回転する偏光板でなるバイザーを適用することもできる。
【０１６０】
図２８は図２６について説明した映像表示ユニット１１の変形例を示す斜視図である。図２８において図２６との対応部は同一の符号を附してその説明は省略するが、この図２８の例では特に、バイザー１１Ｖ″を映像表示ユニット１１の筐体の映像表示面１１ｄの左側方に設けられたヒンジ部５５ｈを回動中心軸として回動させることができるように構成されている。即ち、図２８の（Ａ）部に示された使用状態から同図（Ｂ）部に示された格納状態となるように折り畳んで、このバイザー１１Ｖ″によって映像表示面１１ｄを覆うことができるように構成されている。従って、この格納状態では比較的傷つき易い映像表示面１１ｄがバイザー１１Ｖ″によって保護される。
【０１６１】
図２９は図２６について説明した映像表示ユニット１１の他の変形例を示す図である。図２９の（Ａ）部は同映像表示ユニット１１の斜視図、同（Ｂ）部は側断面図、同図（Ｃ）部および（Ｄ）部はバイザー１１Ｖａの位置を変えた状態を説明するための斜視図である。図２９において図２６との対応部は同一の符号を附してその説明は省略するが、この図２９の例では特に、同図の（Ａ）部および（Ｂ）部を参照して理解し易いように、映像表示ユニット１１の筐体の映像表示面１１ｄの上下２辺に各対応する位置にバイザー１１Ｖａの上下２辺を自己の長溝部でスライド可能に各保持するガイドメンバー５５ｒ-1および５５ｒ-2を設けてある。方形のバイザー１１Ｖａの対角線上にある２角の各近傍位置に突起Ｐ１およびＰ２がそれぞれ形成され、これらの突起Ｐ１およびＰ２に対応して、ガイドメンバー５５ｒ-1の図示における左端部にストッパ−部Ｓ１およびガイドメンバー５５ｒ-2の図示における右端部にストッパ−部Ｓ２がそれぞれ形成されている。
【０１６２】
図２９の（Ｃ）部に示すように、映像表示ユニット１１に対してバイザー１１Ｖａを図示における左側に位置させたときには、バイザー１１Ｖａがその移動範囲の左端位置に達したところで上述の突起Ｐ１がガイドメンバー５５ｒ-1の左端部のストッパ−部Ｓ１に当接して移動が規制され、脱落することが防止される。バイザー１１Ｖａをこの位置にセットしたときには、観察者は右眼で映像表示ユニット１１の映像表示面１１ｄの映像を観察する一方、左眼はバイザー１１Ｖａによって前方視野に係る光透過率が低減され、視野闘争が抑制される。
【０１６３】
他方、図２９の（Ｄ）部に示すように、映像表示ユニット１１に対してバイザー１１Ｖａを図示における右側に位置させたときには、バイザー１１Ｖａがその移動範囲の右端位置に達したところで上述の突起Ｐ２がガイドメンバー５５ｒ-2の右端部のストッパ−部Ｓ２に当接して移動が規制され、脱落することが防止される。バイザー１１Ｖａをこの位置にセットしたときには、観察者は左眼で映像表示ユニット１１の映像表示面１１ｄの映像を観察する一方、右眼はバイザー１１Ｖａによって前方視野に係る光透過率が低減され、視野闘争が抑制される。
【０１６４】
図３０は図２６について説明した映像表示ユニット１１の更に他の変形例を示す斜視図である。
【０１６５】
図３１は図３０の映像表示ユニット１１の細部を説明するための図であり、同図（Ａ）部は映像表示ユニット１１を図３０の矢線Ａ方向から見た部分図、同図（Ｂ）部は上記部分図の要部拡大図である。
【０１６６】
図３０および図３１において図２６との対応部は同一の符号を附してその説明は省略するが、この図３０および図３１の例では特に、方形のバイザー１１Ｖｂで映像表示ユニット１１の映像表示面１１ｄを覆うように同バイザー１１Ｖｂを着脱自在に取り付けることができるように構成されている。この取り付けは、図３１を併せ参照して理解しやすいように、方形のバイザー１１Ｖｂの四隅にそれぞれ形成された各係合凸片Ｅ１，Ｅ２，Ｅ３，Ｅ４と、これらの各係合凸片Ｅ１，Ｅ２，Ｅ３，Ｅ４に対応して、映像表示ユニット１１の映像表示面１１ｄの四隅の各近傍位置にそれぞれ設けられた各係合凹片Ｃ１，Ｃ２，Ｃ３，Ｃ４とが係合することによってなされる。
【０１６７】
これらの各係合は、図３１の（Ｂ）部を参照して理解しやすいように、方形の板状のバイザー１１Ｖｂの一側縁が肉薄に成形された部位の外側端部に丸みを持って膨らんだような断面の係合凸片（Ｅ３）が形成され、この係合凸片（Ｅ３）がこれに対応した丸みを持った断面形状の空所が形成された係合凹片（Ｃ３）中に弾性的に嵌入することによって成立している。この係合は一定以上の操作力によって解除され得るものであり、またこれとは逆の操作力によって再度係合させ得るものである。
【０１６８】
図３２は図３０および図３１について説明したバイザー１１Ｖｂを映像表示ユニット１１の右側に張り出すようにして取り付けた状態を示す図である。同図の（Ａ）部は斜視図であり、同図の（Ｂ）部は係合凹片Ｃ１，Ｃ３を含む部分の横断面図である。
【０１６９】
図３３は図３０および図３１について説明したバイザー１１Ｖｂを映像表示ユニット１１の左側に張り出すようにして取り付けた状態を示す図である。同図の（Ａ）部は斜視図であり、同図の（Ｂ）部は係合凹片Ｃ１，Ｃ３を含む部分の横断面図である。
【０１７０】
図３２および図３３に示されるとおり、バイザー１１Ｖｂは図３０について説明した映像表示ユニット１１の映像表示面１１ｄを覆う位置から左右いずれか一端側を離脱させて回動させ、図３２に示されたように右眼視野の光透過率を制限し左眼によって映像表示面１１ｄの映像を観察する位置か、或いは、図３３に示されたように左眼視野の光透過率を制限し右眼によって映像表示面１１ｄの映像を観察する位置に選択的にセットすることができる。
【０１７１】
図３４は更に他の変形例としての映像表示ユニット１１′をそれに対応する映像のコントローラ１００と共に示す斜視図である。
図３４において図２６乃至図３３等との対応部は同一符号を附して示しそれらの説明は省略するが、特にこの図３４の映像表示ユニット１１′は、対応する図示しない既述のものと同様のフレーム１０から取り外された状態において、映像信号に関する処理や電源の供給を行なうコントローラ１００に設定された受け部１０１に自己の被支持部たる底部近傍の部位１１Ｗが当接し、更にはその底部先端の一部はコントローラ側の受け部１０１と嵌合する等した状態で静置され得るように構成されている。
【０１７２】
図示の状態では、映像表示ユニット１１′はコントローラ１００と結合された状態で机上に載置され、観察者は眼前より離隔した状態で映像表示面１１ｄの映像を観察することができる。この状態では、映像表示ユニット１１′とコントローラ１００とは、破線図示の２箇所の位置Ｓe1およびＳe2に設けられた適宜のコネクタ等の電気的結合手段により結合されて、両者間の信号並びに電源の授受を行なうことができる。
【０１７３】
この図３４の実施の形態では、映像表示ユニット１１′の映像を離れて観察することができるため、一瞥で確認するだけで十分であるような簡単な映像を観察する場合には、観察者が装置を手で持って観察できるため装置を頭部に装着する煩わしさがなく便利である。
【０１７４】
図３５は更に他の実施の形態における映像表示ユニット１１″を示す斜視図である。
図３５において図２６乃至図３３等との対応部は同一符号を附して示しそれらの説明は省略するが、特にこの図３５の映像表示ユニット１１″は図示しない光学系を介して映像表示面１１ｄに映像を表出させるための表示素子１１Ｌ（ＬＣＤ）、およびこの表示素子１１Ｌを駆動するための駆動回路を搭載した回路基板１１Ｓa をその内部に備えている。回路基板１１Ｓa の一側縁（この実施の形態では観察者より見て左端側）には自己の操作子が映像表示ユニット１１″の筐体外に露呈するようにして、切り換えスイッチ１１SWが設けられている。この切り換えスイッチ１１SWを押圧操作すると、表示素子１１Ｌの駆動について、映像表示面１１ｄに表出される映像の上下の関係が逆転するように駆動が切り換えられるようになされている。
【０１７５】
図３６は図３５について説明した映像表示ユニット１１″を上下を反転して用いる場合の映像の表示の状況を説明するための模式図である。
図３６の（Ａ）部には、映像表示ユニット１１″を既述のフレーム１０に取り付けた場合と同じ姿勢にしたときの映像表示面１１ｄでの映像の表示の状況を示してある。この状態で映像は通常のとおり成立して見えるように表示素子１１Ｌの駆動がなされる。同図の（Ｂ）部には、上記とは上下関係が反転した姿勢にしたときの映像の表示の状況を示してある。この状態では、未だ（Ａ）部について説明したものと同様にして表示素子１１Ｌの駆動がなされているため、映像表示面１１ｄでの映像は上下関係が反転している。同図の（Ｃ）部には、（Ｂ）部について上述した状態から切り換えスイッチ１１SWを押圧操作したときの映像の表示の状況を示してある。この状態では、（Ａ）部について説明した場合とは映像の表示に関する上下の関係が反転するように表示素子１１Ｌの駆動がなされるため、映像表示面１１ｄでの映像は成立して見えるようになっている。
【０１７６】
図３７および図３８は映像の表示を反転させる機能を持った映像表示ユニット１１″の構成を説明するための模式図である。
【０１７７】
図３７および図３８において、図３５との対応部は同一の符号を附して示しそれらの詳細な説明は省略するが、両図においても表示素子１１Ｌ（ＬＣＤ）を駆動するための駆動回路を搭載した回路基板１１Ｓa が設けられている点は同様であり、破線図示のように回路基板１１Ｓa の配置姿勢を若干異にする。尚、表示素子１１Ｌ（ＬＣＤ）の像はバックライト１１BLにより照射されて不図示の光学系を通り映像表示面１１ｄに導かれる。
【０１７８】
図３７の映像表示ユニット１１″では切り換えスイッチ１１SWが設けられており、図３５のものと実質的に相違はない。これに対し、図３８の映像表示ユニット１１″では、図３７について説明した切り換えスイッチ１１SWに替えて、重力感知センサー１１GVが設けられている。この重力感知センサー１１GVは映像表示ユニット１１″の姿勢が上下反転すると、このように姿勢が反転したことを検知して、図３７の映像表示ユニット１１″における切り換えスイッチ１１SWが押圧された場合と等価な信号を回路基板１１Ｓa の表示素子駆動回路に与えるため、映像表示ユニット１１″の姿勢を上下反転させても図３６の（Ｃ）部について説明した場合と同様に映像表示面１１ｄでの映像は成立して見えるようになる。
【０１７９】
図３９は図３８の映像表示ユニット１１″に設けられる重力感知センサー１１GV、回路基板１１Ｓa 、表示素子１１Ｌ（ＬＣＤ）が電気的に接続されてなるアセンブリの例を示す図である。
この実施の形態では、上述した主要な回路および表示素子がアセンブリとして一体化されているため組み立てが容易となる。
【０１８０】
図４０は図３４について説明した映像表示ユニット１１′の変形例をそれに対応する映像のコントローラ１１０と共に示す斜視図である。
【０１８１】
図４０のコントローラ１１０はその筐体側面部に映像表示ユニット１１′の映像表示面部を含む部分を収容可能な空所である表示ユニット収容部１２０が設けられている。コントローラ１１０と筐体側面部に映像表示ユニット１１′とは表示ユニット収容部１２０の奥部で図３４について説明したものと同様、適宜のコネクタ等の電気的結合手段により結合されて、両者間の信号並びに電源の授受を行なうことができるように構成されている。コントローラ１１０の上面側に臨んで光学的な像拡大手段１３０が設けられている。
【０１８２】
図４１は図４０の映像表示ユニット１１′ならびにコントローラ１１０の上面側に臨んで設けられた像拡大手段の光学系の構成を示す模式図である。
ＬＣＤ等でなる表示素子１１Ｌの背後にバックライト１１BLが配されている。表示素子１１Ｌによる像は２つの非球面が対向してなる部分を有するプリズム様の光学要素１１OPを通して表示面１１ｄから外部に出射され、正レンズを含んでなる拡大光学系１３１を通して光学的に拡大されて、拡大表示窓１１０ｄから観察されるようになる。
この図４１の装置を用いれば、映像表示ユニット１１′を頭部に装着する煩わしさから開放された状態で机上に載置された装置の映像を光学的に拡大された見やすい状態で観察することができる。
【０１８３】
【発明の効果】
本願発明によれば、ＯＡ分野等の用途における現実の使用状況において軽便な頭部装着型映像表示装置を実現できる。また、折り畳んだ際にはすぐれた携帯性を発揮できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の一つの実施の形態としての頭部装着型映像表示装置１の斜視図である。
【図２】図１の頭部装着型映像表示装置を装着者が装着した状態を示す図である。
【図３】図１および図２の実施の形態の装置の平面図である。
【図４】図１および図２の実施の形態の装置の一部断面左側面図である。
【図５】図４の実施の形態の装置の回動範囲規制手段の構成ならびに作用を詳細に説明するための要部斜視図である。
【図６】図５の装置要部に関する平面図である。
【図７】図５を用いて説明される実施の形態の変形例としての装置の回動範囲規制手段の構成ならびに作用を詳細に説明するための要部斜視図である。
【図８】図７の回動範囲規制手段における両リヤフレームの開度の調節のための機構ならびにその作用を説明するための模式図である。
【図９】本発明の一つの実施の形態としての頭部装着型映像表示装置のフレームの強度メンバー部の構造を説明するための要部斜視図である。
【図１０】図９のフレームの一点鎖線図示の面ＳＥで見たときの種々の断面形状の例を示す断面図である。
【図１１】本発明の他の実施の形態としての頭部装着型映像表示装置を示す斜視図である。
【図１２】本発明の更に他の実施の形態を示す斜視図である。
【図１３】図１２について説明される係合機構に各対応する係合片が差し込まれて結合した状態を示す図である。
【図１４】本発明の更に他の実施の形態を示す斜視図である。
【図１５】図１４の実施の形態における各連結機構の構成例を説明するための模式図である。
【図１６】本発明の更に他の実施の形態を示す斜視図である。
【図１７】図１６の実施の形態における左リヤフレームの前部メンバーに対する後部メンバーである左側第１押圧支持部および左側第２押圧支持部の回動変位の様子を示す模式図である。
【図１８】図１６および図１７の実施の形態の変形例を示す図である。
【図１９】本発明の更に他の実施の形態を示す斜視図である。
【図２０】本発明の更に他の実施の形態を示す斜視図である。
【図２１】図２０の実施の形態に適用され得る連結機構の構成例を示す要部側面図である。
【図２２】図２１の実施の形態の変形例を示す要部側面図である。
【図２３】図２０乃至図２２に基づいて説明される実施の形態の変形例を示す本発明の装置の斜視図である。
【図２４】図２３の変形例に適用され得る連結機構の構成例を示す要部側面図である。
【図２５】図２４の例の要部拡大図である。
【図２６】本発明の実施の形態における映像表示ユニットの一つの構成例を示す斜視図である。
【図２７】図２６について説明される映像表示ユニット中の回路基板とバイザーとが信号ラインで結ばれてなるアッセンブリーを示す斜視図である。
【図２８】図２６について説明される映像表示ユニットの変形例を示す斜視図である。
【図２９】図２６について説明される映像表示ユニットの他の変形例を示す図である。
【図３０】図２６について説明される映像表示ユニットの更に他の変形例を示す斜視図である。
【図３１】図３０の映像表示ユニットの細部を説明するための図である。
【図３２】図３０および図３１について説明されるバイザーを映像表示ユニットの右側に張り出すようにして取り付けた状態を示す図である。
【図３３】図３０および図３１について説明されるバイザーを映像表示ユニットの左側に張り出すようにして取り付けた状態を示す図である。
【図３４】更に他の変形例としての映像表示ユニットをそれに対応する映像のコントローラと共に示す斜視図である。
【図３５】更に他の実施の形態における映像表示ユニット１１″を示す斜視図である。
【図３６】図３５について説明される映像表示ユニットを上下を反転して用いる場合の映像の表示の状況を説明するための模式図である。
【図３７】図３８は映像の表示を反転させる機能を持った映像表示ユニットの構成を説明するための模式図である。
【図３８】映像の表示を反転させる機能を持った映像表示ユニットの構成を説明するための模式図である。
【図３９】図３８の映像表示ユニットに設けられる重力感知センサー、回路基板、表示素子が電気的に接続されてなるアセンブリの例を示す図である。
【図４０】図３４について説明される映像表示ユニットの変形例をそれに対応する映像のコントローラと共に示す示す斜視図である。
【図４１】図４０の映像表示ユニットならびにコントローラの上面側に臨んで設けられた像拡大手段の光学系の構成を示す模式図である。
【符号の説明】
１        頭部装着型映像表示装置
２        装着者
２Ｆ      前頭部位
２Ｌ      左側頭部位
２Ｌｌ    左側頭下方部位
２Ｌｕ    左側頭上方部位
２Ｒ      右側頭部位
２Ｒｌ    右側頭下方部位
２Ｒｕ    右側頭上方部位
１０      フレーム
１０Ｃ    連結機構
１０Ｍ    メインフレーム
１０Ｌ    左リヤフレーム
１０Ｌｌ  左側第２押圧支持部
１０Ｌｕ  左側第１押圧支持部
１０Ｌｈ  左側ヒンジ部
１０Ｌj1，１０Ｌj2，１０Ｌj1′，１０Ｌj2′  連結機構
１０Ｒ    右リヤフレーム
１０Ｒｌ  右側第２押圧支持部
１０Ｒｕ  右側第１押圧支持部
１０Ｒｈ  右側ヒンジ部
１０Ｒj1，１０Ｒj2，１０Ｒj1′，１０Ｒj2′  連結機構
１１，１１′，１１″    映像表示ユニット
１１Ｖ    バイザー
１２Ｆ，１２Ｌｌ，１２Ｌｕ，１２Ｒｌ，１２Ｒｕ    パッド
１３Ｌ，１３Ｒ  回動範囲規制手段
１９Ｌ，１９Ｒ  係合機構１９Ｌ
３０      ヘアバンド
４０Ｌ，４０Ｒ  連結機構
５０            六角柱状のメンバー
５１            係合凹部
５１ａ          開放部
５２            構造メンバー
５３            スイッチ
５３ａ          操作子
６０      ヘッドモーションセンサ・ユニット
６１      ヘッドモーションセンサ・ボックス
１００，１１０    コントローラ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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