(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
内部に圧力が 0.2〜 1.0 kgf/cm2のエアが充填された大型未加硫タイヤを該未加硫タイヤの水平な中心軸回りに 0.2〜10 rpmの回転速度で回転させながら一時保管を行うようにしたことを特徴とする大型未加硫タイヤの保管方法。
【請求項２】
大型未加硫タイヤを密封しながら保持することができるとともに、該未加硫タイヤの中心軸と同軸である保持体と、未加硫タイヤ内に圧力が 0.2〜 1.0 kgf/cm2のエアを供給するエア通路と、前記保持体を水平状態で回転可能に支持する支持台と、前記保持体を軸線回りに 0.2〜10 rpmの回転速度で回転させる回転手段とを備え、前記保持体に保持されている未加硫タイヤ内にエア通路を通じて前記圧力のエアを供給充填した後、該保持体を回転手段によって水平な軸線回りに前記回転速度で回転させながら未加硫タイヤの一時保管を行うようにしたことを特徴とする大型未加硫タイヤの保管装置。
【請求項３】
前記保持体を、主軸と、主軸の両端部にそれぞれ支持され未加硫タイヤのビード部を保持する保持リムと、該保持リムより軸方向内側の主軸に取り付けられ、膨張したとき未加硫タイヤのビード部内面に圧接することで未加硫タイヤ内を密封するブラダと、少なくともいずれか一方の保持リムを拡縮させる拡縮機構とから構成し、かつ、該拡縮する保持リムを、周方向に離れて配置され半径方向に同期して移動することができる複数のセグメントから構成した請求項２記載の大型未加硫タイヤの保管装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
この発明は、建設車両等に用いられる大型未加硫タイヤを一時保管する保管方法および装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
一般に、建設車両等に装着される大型空気入りタイヤは、タイヤ成形ドラムを用いて未加硫タイヤを成形した後、該未加硫タイヤを加硫装置を用いて加硫することにより製造しているが、このような加硫装置は一時に複数個の未加硫タイヤを加硫することができるため、加硫作業中に該加硫装置の周囲に成形が終了した未加硫タイヤを予め搬入するとともに、これら未加硫タイヤを加硫に備えて一時保管するようにしている。
【０００３】
ここで、このような大型の未加硫タイヤは一時保管時に自重により変形することがあるため、従来においては、ハンモック状の支持装置によって縦置きの未加硫タイヤのトレッド部を下方から支持したり、あるいは、横置きの未加硫タイヤのサイドウォール部をクッション材を介装した状態で支持台により下方から支持することで前述の変形を抑制するようにしていた。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、近年、建設車両等のさらなる大型化に伴い該建設車両等に装着される空気入りタイヤもさらに大型化してきた、例えばタイヤ外径が３ｍ以上となってきたため、従来のような保管方法では一時保管時における未加硫タイヤの自重による変形を充分に抑制することができず、この結果、加硫済みタイヤにトレッドゲージの不均一、トレッドへのエア入り、ベア等が発生してタイヤ品質が低下してしまうことがあるという問題点がある。
【０００５】
この発明は、一時保管時における未加硫タイヤの自重による変形を効果的に抑制することでタイヤ品質を向上させることができる大型未加硫タイヤの保管方法および装置を提供することを目的とする。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
このような目的は、第１に、内部に圧力が 0.2〜 1.0 kgf/cm2のエアが充填された大型未加硫タイヤを該未加硫タイヤの水平な中心軸回りに 0.2〜10 rpmの回転速度で回転させながら一時保管を行うようにした大型未加硫タイヤの保管方法により、第２に、大型未加硫タイヤを密封しながら保持することができるとともに、該未加硫タイヤの中心軸と同軸である保持体と、未加硫タイヤ内に圧力が 0.2〜 1.0 kgf/cm2のエアを供給するエア通路と、前記保持体を水平状態で回転可能に支持する支持台と、前記保持体を軸線回りに 0.2〜10 rpmの回転速度で回転させる回転手段とを備え、前記保持体に保持されている未加硫タイヤ内にエア通路を通じて前記圧力のエアを供給充填した後、該保持体を回転手段によって水平な軸線回りに前記回転速度で回転させながら未加硫タイヤの一時保管を行うようにした大型未加硫タイヤの保管装置により達成することができる。
【０００７】
未加硫タイヤの成形が終了すると、加硫開始までの間、該未加硫タイヤを一時保管するが、この場合には、保持体に該未加硫タイヤを装着して該保持体により未加硫タイヤを保持した後、保持体を水平状態にして支持台に支持させるとともに、該未加硫タイヤ内にエア通路を通じて圧力が 0.2〜 1.0 kgf/cm2のエアを供給充填する。これにより、未加硫タイヤは自立して略トロイダル形状を維持するが、この未加硫タイヤがさらに大型化したタイヤであると、このままの状態では時間の経過と共に自重による変形が拡大するおそれがある。このため、保持体を未加硫タイヤと共に回転手段によって軸線（未加硫タイヤの中心軸と同軸）回りに 0.2〜10 rpmの回転速度で回転させ、前記自重による変形を未加硫タイヤの全周に分散させ、未加硫タイヤの変形を効果的に抑制するようにしている。これにより、加硫済みタイヤにおけるトレッドゲージの不均一、トレッドへのエア入り、ベア等を防止することができ、タイヤ品質が向上する。ここで、未加硫タイヤに充填されるエアの圧力を前述の範囲内とすれば、自重によって若干変形してしまう事態を防止することができるとともに、ゴムゲージが変化する事態を抑制することができる。さらに、未加硫タイヤの回転速度を前述の範囲内とすれば、自重による変形を充分に分散させることができなくなる事態を防止することができるとともに、タイヤ品質に影響を与える変形が発生するような事態を抑制することができる。
【０００８】
また、請求項３に記載のように構成すれば、保持体への未加硫タイヤの装着が容易になるとともに、未加硫タイヤ内の密封が確実となる。
【０００９】
【発明の実施の形態】
以下、この発明の一実施形態を図面に基づいて説明する。
図１、２、３において、11は大型建設車両等に用いられる大型未加硫ラジアルタイヤＴを保持する保持体であり、この保持体11は略円筒状の中央軸12を有している。この中央軸12の軸方向一側部および他側部にはそれぞれ略円筒状をした一側スライダ13および他側スライダ14が軸方向に摺動可能に嵌合され、これらの一側、他側スライダ13、14は図示していない締結手段により中央軸12に対し任意の軸方向位置において締結することができる。これら一側、他側スライダ13、14には一側、他側固定リング15、16がそれぞれ固定され、これらの一側、他側固定リング15、16には半径方向に延び半径方向外端において開口するガイド穴17、18が周方向に等距離離れて複数個形成されている。前記一側、他側固定リング15、16のガイド穴17、18には一側、他側リムセグメント19、20がそれぞれ半径方向に移動可能に挿入され、これらの一側、他側リムセグメント19、20はガイド穴17、18内に設けられたガイドレール21、22をガイドとして半径方向に移動することができる。前記一側、他側リムセグメント19、20は半径方向外端に前記未加硫タイヤＴのビード部Ｂが着座するシート部19ａ、20ａと、該ビード部Ｂの外側面が接触するリング板状のフランジ部19ｂ、20ｂとを有する。そして、前記一側リムセグメント19の半径方向移動距離は前記フランジ部19ｂの高さより大である。その理由は、前記未加硫タイヤＴを保持体11に装着するときには、未加硫タイヤＴを保持体11に一側から他側に向かって嵌合していくが、このとき、一側リムセグメント19のフランジ部19ｂを図３に実線で示すように、未加硫タイヤＴのビード部Ｂより半径方向内側まで退避させてこれらの間での干渉を防止し、未加硫タイヤＴの装着作業を簡単、容易とするためである。なお、他側リムセグメント20に関しては前述のような干渉防止の必要がないため、半径方向移動距離を零としてもよいが、この実施形態では未加硫タイヤＴの装着の容易化および未加硫タイヤＴのサイズ変更に対応するため、半径方向移動距離を若干の値としている。ここで、前記中央軸12、一側、他側スライダ13、14、一側、他側固定リング15、16は全体として主軸23を構成し、また、前述の周方向に離れて配置されそれぞれが半径方向に移動可能な複数の一側、他側リムセグメント19、20は全体として、主軸23の両端部にそれぞれ支持され未加硫タイヤＴのビード部Ｂを半径方向内側から保持する一側、他側保持リム24、25を構成する。
【００１０】
28、29は一側、他側固定リング15、16に中央部が挿入されるとともに回転可能に支持された軸方向に延びる回転軸であり、これらの回転軸28、29の軸方向内端部にはピニオン30、31がそれぞれ固定されている。32、33は前記一側、他側固定リング15、16の軸方向内面に回転可能に支持され中央軸12と同軸の内歯リングであり、これらの内歯リング32、33の内歯とピニオン30、31の外歯とは互いに噛み合っている。一方、回転軸28、29の軸方向外端部にもピニオン34、35がそれぞれ固定され、これらのピニオン34、35の外歯は前記一側、他側固定リング15、16の軸方向外面に回転可能に支持された内歯リング36、37の内歯に噛み合っている。38、39は外端が前記一側、他側リムセグメント19、20に連結され半径方向に対して傾斜している複数の伝達リンクであり、これらの伝達リンク38、39の内端は前記内歯リング36、37に連結されている。40、41は一側、他側スライダ13、14にブラケット42、43を介してヘッド側が連結されたシリンダであり、これらのシリンダ40、41のピストンロッド（図示していない）の先端は前記内歯リング32、33に連結されている。そして、前記シリンダ40、41が作動してピストンロッドが突出したり引っ込んだりすると、内歯リング32、33が回転するが、これら内歯リング32、33の回転はピニオン30、31、回転軸28、29、ピニオン34、35を介して内歯リング36、37に伝達された後、伝達リンク38、39を揺動させて一側、他側リムセグメント19、20を半径方向に同期して移動させ、一側、他側保持リム24、25を拡縮させる。前述した回転軸28、29、ピニオン30、31、34、35、内歯リング32、33、36、37、伝達リンク38、39、シリンダ40、41は全体として、少なくともいずれか一方の保持リム、ここでは一側、他側保持リム24、25の双方をそれぞれ拡縮させる拡縮機構44、45を構成する。そして、前述のように未加硫タイヤＴを一側から保持体11に嵌合した後、シリンダ40、41を作動して一側、他側保持リム24、25を拡径すると、未加硫タイヤＴのビード部Ｂは一側、他側保持リム24、25を構成する一側、他側リムセグメント19、20のシート部19ａ、20ａに着座する。このような状態のとき、前記未加硫タイヤＴの内部には他側固定リング16に形成されたエア通路46を通じて低圧のエアが供給充填される。ここで、前述のように供給充填されるエアの圧力は 0.2〜1.0kgf/cm2の範囲が好ましい。その理由は、充填エア圧力が0.2kgf/cm2未満であると、未加硫タイヤＴを後述のように回転させても自重によって若干変形してしまうからであり、一方、充填エア圧力が1.0kgf/cm2を超えると、未加硫タイヤＴを構成する未加硫ゴムが内圧によって若干流動しゴムゲージが変化してしまうからである。
【００１１】
前記一側、他側保持リム24、25より軸方向内側の中央軸23、詳しくは一側、他側固定リング15、16には膨張収縮可能な一側、他側ブラダ48、49が取り付けられ、これらの一側、他側ブラダ48、49内には一側、他側固定リング15、16に形成されたエア通路50、51を通じてエアが供給される。そして、前記エア通路50、51を通じて一側、他側ブラダ48、49内にエアが供給されると、これら一側、他側ブラダ48、49は膨張して保持体11に装着された未加硫タイヤＴのビード部Ｂの内面に圧接し、これにより、未加硫タイヤＴと一側、他側固定リング15、16との間をシールし、該未加硫タイヤＴ内を確実に密封する。これは、未加硫タイヤＴのビード部Ｂが着座する一側、他側保持リム24、25が周方向に離れた複数の一側、他側リムセグメント19、20から構成されているため、隣接する一側リムセグメント19間および他側リムセグメント20間には間隙が存在し、この結果、前述のように未加硫タイヤＴ内にエアを充填すると、該エアが前記間隙を通じて外部に漏洩してしまうが、このようなエアの漏洩を確実に阻止して未加硫タイヤＴ内の充填圧を一定値に保持するためである。前述した主軸23、一側、他側保持リム24、25、拡縮機構44、45および一側、他側ブラダ48、49は全体として、大型未加硫タイヤＴを密封しながら保持することができるとともに、該未加硫タイヤＴの中心軸と同軸である前記保持体11を構成する。
【００１２】
52は床面53上に設置された水平なベースであり、このベース52の左右端部には垂直に延びる垂直フレーム54、55が固定され、これら垂直フレーム54、55の上端にはそれぞれ前後方向に離れた一対の軸受56、57が取り付けられている。これら軸受56、57には左右方向に延びる水平な回転軸58、59が回転可能に支持され、各回転軸58、59には駆動ディスク60、61が固定されている。そして、前記未加硫タイヤＴが装着された保持体11は、未加硫タイヤＴを一時保管する際、その中央軸12の両端部が対をなす駆動ディスク60、61にそれぞれ接触するようにして垂直フレーム54、55上に水平に載置される。前述したベース52、垂直フレーム54、55、軸受56、57、回転軸58、59、駆動ディスク60、61は全体として、保持体11を水平状態で回転可能に支持する支持台62を構成する。
【００１３】
前記垂直フレーム54、55の下部にはそれぞれ前後方向に離れた一対のシリンダ65、66のヘッド側が連結され、これらのシリンダ65、66のピストンロッド67、68の先端には伝達レバー69、70の先端が連結されている。これら伝達レバー69、70の基端はラチェット機構を内蔵し、前記回転軸58、59に連結されている。この結果、前記シリンダ65、66が作動してピストンロッド67、68が突出したり引っ込んだりすると、伝達レバー69、70が回転軸58、59を中心に揺動するが、この際、ラチェット機構によって一方向、例えば図２において反時計回りの揺動だけが回転軸58、59に伝達され、他方向、例えば時計回りの揺動は回転軸58、59に伝達されないため、回転軸58、59および駆動ディスク60、61は一方向だけに回転する。このとき、前側の伝達レバー69、70の一方向への揺動と後側の伝達レバー69、70の他方向への揺動とは同時に行われ、また、前側の伝達レバー69、70の他方向への揺動と後側の伝達レバー69、70の一方向への揺動とは同時に行われ、これにより、回転軸58、59、駆動ディスク60、61には一方向の回転が繰り返し与えられ、連続的に一方向に回転する。そして、このような駆動ディスク60、61の回転はこれら駆動ディスク60、61から保持体11に伝達され、保持体11および未加硫タイヤＴを低速で他方向に連続回転させる。ここで、前記未加硫タイヤＴの回転速度は 0.2〜10 rpmの範囲が好ましい。その理由は、0.2rpm未満であると、未加硫タイヤＴの自重による変形を充分に分散させることができないからであり、一方、10 rpmを超えると、遠心力によってタイヤ品質に影響を与える変形が未加硫タイヤＴに発生することがあるからである。前述したシリンダ65、66、伝達レバー69、70は全体として、保持体11および未加硫タイヤＴを軸線回りに低速回転させる回転手段71を構成する。
【００１４】
次に、この発明の一実施形態の作用について説明する。
成形ドラムにより成形された未加硫タイヤＴは、次に加硫装置により加硫して製品タイヤとするが、このような加硫装置は一時に複数個の未加硫タイヤＴを加硫することができるため、加硫作業中に前述のような未加硫タイヤＴを加硫装置の周囲に次々と搬入し、これら未加硫タイヤＴを加硫開始までの間一時保管する。この場合には、まず、未加硫タイヤＴを保持体11の外側に一側から他側に向かって嵌合するが、このとき、一側リムセグメント19のフランジ部19ｂを図３に実線で示すように、未加硫タイヤＴのビード部Ｂより半径方向内側まで退避させておき、これらの間の干渉を防止する。そして、一側、他側保持リム24、25の半径方向外側に未加硫タイヤＴのビード部Ｂがそれぞれ到達すると、シリンダ40、41のピストンロッドを、例えば突出させて内歯リング32、33を回転させる。この内歯リング32、33の回転は、ピニオン30、31、回転軸28、29、ピニオン34、35、内歯リング36、37を介して伝達リンク38、39に伝達され、該伝達リンク38、39を揺動させて一側、他側リムセグメント19、20を半径方向外側に移動させる。これにより、一側保持リム24は図３に仮想線で示す位置まで、他側保持リム25は図３に実線で示す位置まで拡径する。この結果、未加硫タイヤＴのビード部Ｂは一側、他側保持リム24、25を構成する一側、他側リムセグメント19、20のシート部19ａ、20ａにそれぞれ着座し、保持体11によって半径方向内側から保持される。
【００１５】
次に、未加硫タイヤＴが装着されている保持体11を支持台62まで搬送した後、保持体11をその中央軸12の両端部が対をなす駆動ディスク60、61にそれぞれ２点で接触するようにして支持台62上に載置する。これにより、保持体11はその軸線が水平となった状態で支持台62に支持される。次に、エア通路46、エア通路50、51にエアホースを接続し、前記エア通路46を通じて未加硫タイヤＴの内部に低圧のエアを充填するとともに、エア通路50、51を通じて一側、他側ブラダ48、49内にエアを供給する。このとき、一側、他側ブラダ48、49は供給されたエアにより膨張して未加硫タイヤＴのビード部Ｂの内面に圧接し、未加硫タイヤＴと一側、他側固定リング15、16との間をシールする。この結果、前述のように隣接する一側リムセグメント19間および他側リムセグメント20間に間隙が存在していても、これら間隙から未加硫タイヤＴ内のエアが外部に漏洩することはなく、未加硫タイヤＴ内の充填圧は一定値に保持される。このようにして未加硫タイヤＴ内に低圧エアが充填されると、前記エアホースを取り外す。
【００１６】
次に、前側および後側のシリンダ65、66を同時に作動して前側および後側のシリンダ65、66のピストンロッド67、68を共に引っ込ませ、前側および後側の伝達レバー69、70をそれぞれ図２に実線で示す位置から仮想線で示す位置まで一方向および他方向に揺動させる。このとき、伝達レバー69、70の揺動はラチェット機構によって一方向の揺動だけが回転軸58、59に伝達されるため、前側の伝達レバー69、70の揺動のみが回転軸58、59に伝達される。これにより、回転軸58、59は駆動ディスク60、61とともに一方向に回転するが、この回転は駆動ディスク60、61に圧接している主軸23に伝達され、保持体11を未加硫タイヤＴとともに低速で他方向に回転させる。次に、前述とは逆に前、後側のシリンダ65、66のピストンロッド67、68を同時に突出させて後側の伝達レバー69、70を図２に仮想線で示す位置から実線で示す位置まで他方向および一方向にそれぞれ揺動させる。このとき、後側の伝達レバー69、70の一方向への揺動のみがラチェット機構を介して回転軸58、59に伝達され、保持体11、未加硫タイヤＴを低速で他方向に継続して回転させる。そして、このような作動を加硫開始まで繰り返し行い、未加硫タイヤＴを低速で連続的に回転させながら一時保管を行う。このように一時保管時に未加硫タイヤＴ内に低圧のエアを充填するだけでなく、保持体11を未加硫タイヤＴと共に水平な軸線回りに低速回転させるのは、未加硫タイヤＴ内への低圧エアの充填だけでは、未加硫タイヤＴが近年開発されたさらに大型化したタイヤである場合、時間の経過と共に自重による変形が拡大するおそれがあるが、前述のように低圧エアの充填および低速回転の双方を行えば、前記自重による変形が未加硫タイヤＴの全周に分散され、これにより、未加硫タイヤＴの変形を効果的に抑制することができるからである。これにより、加硫済みタイヤにおけるトレッドゲージの不均一、トレッドへのエア入り、ベア等が防止され、タイヤ品質が向上する。
【００１７】
また、未加硫タイヤＴのサイズに変更があった場合には、一側、他側スライダ13、14をビード部Ｂの足幅に合わせて軸方向に移動させ、中央軸12に対する締結位置を調節する。なお、このとき、一側、他側保持リム24、25は共に拡縮可能であるため、特に調整の必要はない。
【００１８】
なお、前述の実施形態においては、一側保持リム24の半径方向移動距離を大きくして、未加硫タイヤＴのビード部Ｂの半径方向内側に退避することができるようにしたが、この発明においては、他側保持リム25も一側保持リム24と同様に半径方向移動距離を大きくしてもよい。このようにすれば未加硫タイヤＴの保持体11への装着が一側および他側のいずれからでも行えるようになる。また、前述の実施形態においては、回転手段71をシリンダ65、66、伝達レバー69、70から構成したが、この発明においては、モータ、歯車列、ベルト等から構成するようにしてもよい。
【００１９】
【発明の効果】
以上説明したように、この発明によれば、一時保管時における未加硫タイヤの自重による変形を効果的に抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】この発明の一実施形態を示す一部破断正面図である。
【図２】図１のＩーＩ矢視図である。
【図３】保持体の部分正面断面図である。
【符号の説明】
11…保持体                 19、20…セグメント
23…主軸                   24、25…保持リム
44、45…拡縮機構           46…エア通路
48、49…ブラダ             62…支持台
71…回転手段               Ｔ…未加硫タイヤ
Ｂ…ビード部
【図１】
0003815872.tif 000002
【図２】
0003815872.tif 000003
【図３】
0003815872.tif 000004