(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の入出力ポート（２１４）を有するクロスバースイッチ（１４）によりデータの転送を行うデータ転送システムを有し、該クロスバースイッチの複数の入出力ポートを複数のグルーブ（１１１１〜１１１３）に分割して各グルーブを互いに独立に動作させる機能（論理的分割機能）（９０４、９１４）を有し、該クロスバースイッチの各入出力ポートが、ｎビット幅のアドレス・データ転送路（１２０２）を含んで構成され、該ｎビット幅のアドレス・データ転送路がｍビット単位のスライス（１２０３）に分割され、各スライスが上記クロスバースイッチを構成する複数のＬＳＩ（１４１）に個別に接続され、上記論理的分割機能によるグループの分割構成が上記複数のＬＳＩ内のレジスタ（８０１〜８０４）への設定によって規定され、上記グループの分割構成を変更する手段として、上記クロスバースイッチ全体を同期した形で全ての転送を抑止して上記複数の入出力ポートを待機させ（９０１〜９０３、９１３）、該抑止中に上記複数のＬＳＩ内のレジスタへの設定の変更を行い（８０５、９０５、９１５）、該変更後に該抑止を解除する（９０１〜９０３、９１３）手段を有することを特徴とする情報処理装置。
【請求項２】
複数の入出力ポート（２１４）を有するクロスバースイッチ（１４）を介して複数のプロセッサと複数のメモリ間のデータ転送を行うデータ転送システムを有し、該クロスバースイッチの複数の入出力ポートを複数のグルーブ（１１１１〜１１１３）に分割して各グルーブを互いに独立に動作させる機能（論理的分割機能）（９０４、９１４）を有する情報処理装置であって、１システム内に現用系（４１）と予備系（４２）の両方を備えるホットスタンバイシステムを構成する手段を有し、該ホットスタンバイシステムにおいて、現用系の故障により予備系が現用系に切り替わる際に、上記システムを通常動作させたままで上記グループの分割構成を変更する手段（８０５、９０１〜９１５）により、現用系が使用していたシステム資源（４１２、４１３、４２２、４２３）を予備系に取り入れる機能を有することを特徴とする情報処理装置。
【請求項３】
請求項２の情報処理装置であって、上記グループ構成において、複数のグループからアクセス可能な共有のシステム資源（６１、６２、６４）を設定する手段（８０１〜８０４）を有することを特徴とする情報処理装置。
【請求項４】
請求項２の情報処理装置であって、該ホットスタンバイシステムにおいて、現用系の故障により予備系が現用系に切り替わる際に必要な情報を、現用系と予備系の両方からアクセス可能な上記共有のシステム資源（６１、６４）上に配置し、該情報を用いて上記系の切り替えを行う手段を有することを特徴とする情報処理装置。
【請求項５】
請求項３の情報処理装置であって、上記共有のシステム資源（６１）として、半導体メモリを使用することを特徴とする情報処理装置。
【請求項６】
請求項１の情報処理装置であって、１システム内に互いに現用系と他系の予備系の両方を兼ねる複数の系（１３０１、１３０２）を有する相互ホットスタンバイシステムを構成する手段を有することを特徴とする情報処理装置。
【請求項７】
請求項２の情報処理装置であって、上記複数のグループを有する構成において、任意のグループに組み込み可能な予備のシステム資源（１５１３〜１５１５）を設定する手段（８０１〜８０４）を有することを特徴とする情報処理装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、パーソナルコンピュータ（ＰＣ）、ワークステーション（ＷＳ）、サーバ機、オフィスコンピュータ、ミニコンピュータ、メインフレーム等の各種コンピュータに関する発明であり、特にマルチプロセッサ構成で、クロスバースイッチによるデータ転送システムを有する情報処理装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
近年ＰＣ、ＷＳの上位機種及びサーバ機等では主記憶を共有する密結合型マルチプロセッサ構成が広まっており、複数のＣＰＵ、主記憶、Ｉ／Ｏデバイスの間を接続するデータ転送システムの性能・機能の向上が重要な課題になってきている。このデータ転送システムの構成の１つに、クロスバースイッチ接続による構成がある。また密結合型マルチプロセッサシステムでは、一般に複数のＣＰＵのうち1個でも故障すると、システム全体のダウンとなる。このためシステム全体の信頼性を向上させるために、ホットスタンバイ構成等により、システム全体を多重化することが行われている。システム全体の多重化については、システムそのものを複数設置して現用系および予備系とする方法が一般的であるが、上記クロスバースイッチ接続による構成では、クロスバースイッチの接続を論理的に複数のグループに分割して、各々のグループが独立のシステムとして動作することにより、１システム内に現用系と予備系の両方を備える方法が知られている。いずれの場合でも、現用系と予備系の系の切り替えに必要な情報はハードディスク等の不揮発性外部記憶装置上に置かれる。
【０００３】
システムそのものを複数設置して現用系および予備系とする方法は、例えば特許公報平７−６０３９９号に記載されており、クロスバースイッチの接続を論理的に複数のグループに分割して、各々のグループが独立のシステムとして動作することにより、１システム内に現用系と予備系の両方を備える方法は、例えば“Technical White Paper : The Ultra Enterprise 10000 Server”；Sun Microsystems, Inc.；１９９７（米国サンマイクロシステムズ社：同社ホームページhttp://www.sun.com/に１９９７年１月に掲載）に記載されている。上記従来技術の、クロスバースイッチ接続による構成で、クロスバースイッチの接続を論理的に複数のグループに分割して、各々のグループが独立のシステムとして動作させる方法では、グループの分割構成の設定を変更するには、システム全体をリブートする必要がある。
【０００４】
また、いわゆる超並列型マルチプロセッサシステムでは、上記ＣＰＵ故障に対するシステム信頼性の向上方法として、プロセッサアレイにおけるＣＰＵ間の結合方式において、故障したＣＰＵを論理的に切り離してシステムを動的に再構成することが行われており、例えば米国特許公報５１２９０７７号に開示されている。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
上記超並列型マルチプロセッサシステムにおける従来技術では、故障したＣＰＵを論理的に切り離してシステムを動的に再構成することができるが、これは超並列型マルチプロセッサ構成用ＣＰＵが、該機能に対応する入出力インタフェースを備えることに依っており、該機能に対応しない市販ＣＰＵを使用するＰＣ、ＷＳの上位機種及びサーバ機等には基本的に適用できない、という問題がある。
【０００６】
また上記ＰＣ、ＷＳの上位機種及びサーバ機等における従来技術では、システムの信頼性の向上は、システム全体を多重化することにより行われるが、例えば二重化の場合、システムそのものを複数設置して現用系および予備系とする方法ではコストが少なくとも２倍となる。また上記クロスバースイッチの接続を論理的に複数のグループに分割して１システム内に現用系と予備系の両方を備える方法の場合にも、グループの分割構成の設定を変更するにはシステム全体をリブートする必要があるため、グループの分割構成を変更せずに予備系を現用系に切り替えねばならず、予備系のシステム資源は予め現用系のシステム資源と別にすべて用意しておく必要がある。すなわち、 ＣＰＵ、主記憶等の主要なシステム資源については現用系と同規模の資源を予備系として別に有しておく必要がある。このため筐体、電源等は共用することができても、ＣＰＵ、主記憶等の主要なシステム資源に対するコストは倍増し、結果としてシステム全体のコストが非常に大きくなる、という問題点があった。
【０００７】
また上記クロスバースイッチの接続を論理的に複数のグループに分割する従来技術では、システムの通常動作中にグループの分割構成を変更することができないため、システムに予備のシステム資源を設けようとする場合には、各グループに個別に予備のシステム資源を設ける必要があった。このため、予備のシステム資源のコストが大きくなる、という問題点があった。
【０００８】
本発明の目的は、クロスバースイッチを用いた構成のＰＣ、ＷＳの上位機種及びサーバ機等の情報処理装置において、システム全体をリブートすることなくグループの分割構成を変更する手段を与えることにより、ホットスタンバイシステムにおいて予備系が現用系に切り替わる際に、現用系が使用していたＣＰＵ、メモリ等のシステム資源を、予備系に取り入れるようにして、コストの増加を少なく押さえながら、システムの信頼性を多重化と同等のレベル、すなわち現用系の故障発生時に同等規模の予備系に切り替われるレベルに向上させる手段を与えることにある。
【０００９】
また本発明の他の目的は、クロスバースイッチを用いた構成の情報処理装置によるホットスタンバイシステムにおいて、系の切り替え時間を短縮する手段を与えることにある。
【００１０】
また本発明の他の目的は、上記複数のグループを有する構成において、任意のグループに組み込み可能な予備のシステム資源を設定する手段を与えることにある。
【００１１】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するため、本発明ではクロスバースイッチを用いた構成の情報処理装置における、クロスバースイッチの接続を複数のグループに論理的に分割する機能について、システム中のクロスバースイッチ以外の部分の論理的動作に影響を与えずにグループの分割構成を変更する手段を設けた。すなわち、上記論理的分割機能が上記クロスバースイッチを構成するＬＳＩ内のレジスタへの設定によって規定される構成において、クロスバースイッチ全体が同期した形で全ての転送をビジー制御等により抑止してクロスバースイッチ以外の部分を待機させ、該抑止中に上記ＬＳＩ内のレジスタへの設定の変更を行うようにした。
【００１２】
より具体的には、本発明では、上記論理分割によるグループ構成を設定するレジスタを２組設け、常時どちらか一方の設定値のみが使用されて他方の設定値は無視されるようにした。また上記論理分割によるグループ構成の変更を指示する切り替え指示レジスタを設けて、以下の手順によって、上記2組のレジスタのどちらの設定値が使用されるかを切り替えることにより、上記論理分割によるグループ構成の変更を行うようにした。
【００１３】
まず、上記切り替え指示レジスタへの書き込みが行われると、クロスバースイッチは、各ポートにビジーを通知し、転送を抑止して待機するよう指示する。各ポートはクロスバースイッチがビジーと判断し、各々転送を抑止する。一方クロスバースイッチは、処理中の転送をすべて処理終了させて、クロスバースイッチ全体の同期をとる。同期動作が完了すると、クロスバースイッチは上記2組のレジスタのどちらの設定値が使用されるかを切り替える。これによりグループの分割構成を変更される。レジスタの切り替えが終了すると、クロスバースイッチは各ポートへのビジーを解除して、転送の再開可能を指示する。各ポートはクロスバースイッチがビジーでなくなったと判断して、各々転送を再開する。
【００１４】
以上の間、システム内の各ボードはクロスバースイッチがビジーだと認識しているので、クロスバースイッチの論理分割変更は、システム内の他の部分の動作に影響を与えることがない。これにより、クロスバースイッチの論理的分割機能によるグループの分割構成を、システムを通常動作させたままで変更することができる。
【００１５】
本発明ではこれを利用して、現用系と予備系からなるホットスタンバイシステムにおいて、現用系の故障により予備系が現用系に切り替わる際に、現用系が使用していたＣＰＵ、メモリ等のシステム資源を、予備系に取り入れるようにした。すなわち現用系の故障により予備系が現用系に切り替わる際に、故障した系をリセットし、グループの分割構成をシステムを通常動作させたままで変更して現用系と予備系を１個のグループにまとめ、現用系が使用していたＣＰＵ、メモリ等のリセットされているシステム資源を、予備系に取り入れ、予備系の規模を現用系として必要な規模に拡大するようにした。
【００１６】
これにより予備系において、現用系と同規模のシステム資源を、予備系として別に有しておく必要がなくなり、予備系として動作するのに必要なシステム資源のみで良くなる。従って、コストの増加を少なく押さえながら、システムの信頼性を多重化と同等のレベル、すなわち現用系の故障発生時に同等規模の予備系に切り替われるレベルにすることができる。
【００１７】
また本発明では、現用系と予備系からなるホットスタンバイシステムにおいて、現用系と予備系で共有される主記憶を設け、系の切り替えに必要な情報を該主記憶上に置くようにした。これにより、従来のハードディスク情報を置く場合に比べ、系の切り替え時間を大幅に短縮することができる。
【００１８】
また本発明では、グループの分割構成をシステムを通常動作させたままで変更できるので、いずれのグループにも属さない予備のシステム資源を設け、必要に応じてグループの分割構成を変更して、任意のグループに予備のシステム資源を組み込むことができる。これにより、複数のグループを有する構成において、任意のグループに組み込み可能な予備のシステム資源を設定することができ、コストを低くおさえながら、予備のシステム資源を設けることができる。
【００１９】
【発明の実施の形態】
以下本発明の実施の形態を、図１から図１６を用いて説明する。図１及び図２は本発明を適用するマルチプロセッサシステムのシステムハードウェア構成図、図３は従来技術によるホットスタンバイシステムのシステム構成図、図４は本発明によるホットスタンバイシステムのシステム構成図、図５、図６及び図１１は本発明によるホットスタンバイシステムにおける切り替え動作時のシステム構成の変化を示すシステム構成図、図７は本発明によるホットスタンバイシステムにおける切り替え動作の手順を示す流れ図、図８は本発明による情報処理装置におけるクロスバースイッチのＬＳＩ入出力信号構成図、図９は本発明によるクロスバースイッチのＬＳＩの論理ブロック図、図１０は本発明によるクロスバースイッチの論理的分割の変更の手順を示す流れ図、図１２は本発明による情報処理装置におけるクロスバースイッチの入出力ポートの接続構成図、図１３は従来技術による相互ホットスタンバイシステムのシステム構成図、図１４は本発明による相互ホットスタンバイシステムのシステム構成図、図１５は本発明による予備システム資源保有システムのシステム構成図、図１６は本発明による系の規模拡張の手順を示す流れ図である。
【００２０】
まず図１及び図２により、システム構成について説明する。
【００２１】
図１は本発明を適用するマルチプロセッサシステムのシステムハードウェア構成図である。図１において、１１は複数のプロセッサボード（ＰＢ）、１２は複数のメモリボード（ＭＢ）、１３は複数のＩ／Ｏ接続ボード（ＩＢ）、１４はクロスバースイッチ（ＳＷ）である。図１では、８枚のＰＢ、４枚のＭＢ、４枚のＩＢが、１６ポートのＳＷに接続されてマルチプロセッサシステムが構成されている。
【００２２】
ＰＢ１１上には複数のＣＰＵ１１１が搭載され、スイッチ接続ＬＳＩ（ＰＢＩ）１１２が、複数のＣＰＵ１１１及び共有キャッシュメモリ１１３の制御を行い、またＳＷ１４に接続インタフェース１１４により接続している。なお図１ではＣＰＵ１１１とＰＢＩ１１２とは複数のＣＰＵバス１１５で接続されているが、これは１本のバスまたはスイッチによる接続でもよい。また共有キャッシュメモリ１１３については、存在しないシステムあるいはキャッシュタグのみのシステム等も考えられる。
【００２３】
ＭＢ１２上には主記憶１２１が搭載され、スイッチ接続ＬＳＩ（ＭＢＩ）１２２が、ドライバ１２３を介して主記憶を制御し、またＳＷ１４に接続インタフェース１２４により接続している。ＩＢ１３上には複数のＩ／Ｏ接続インタフェース１３１が搭載され、スイッチ接続ＬＳＩ（ＩＢＩ）１３２が、ドライバ１３３を介してＩ／Ｏ接続インタフェースを制御し、またＳＷ１４に接続インタフェース１３４により接続している。
【００２４】
図１ではＳＷ１４は、１６個のポート各々について、８バイト幅のアドレス・データ転送路と、他に機能制御信号とを接続インタフェースとして持っている。８バイト幅のアドレス・データ転送路は２バイト（１６ビット）単位にスライス分割され、４スライス構成で、４個のスイッチングＬＳＩ（ＳＷ−ＡＤ）１４１により接続される。機能制御信号は１個の機能制御ＬＳＩ（ＳＷ−ＦＣ）１４２によって接続され、ＳＷ１４は合計５個のＬＳＩから構成されている。なおアドレス・データ転送路の幅、機能制御信号の内容については３種の接続インタフェース１１４、１２４、１３４の各々で異なる構成とすることもできる。また、クロスバースイッチは単一の超ＬＳＩによって構成することも可能であり、その場合にも本発明は適用することができる。
【００２５】
図２は本発明を適用するマルチプロセッサシステムの他のシステムハードウェア構成図である。図２において、２１は複数のプロセッサメモリボード（ＰＭＢ）、１４はクロスバースイッチ（ＳＷ）である。図２では、１６枚のＰＭＢが、１６ポートのＳＷに接続されてマルチプロセッサシステムが構成されている。ＰＭＢ２１は通常のマルチプロセッサＰＣと同様の構成になっている。
【００２６】
ＰＭＢ２１上には複数のＣＰＵ２１１、ＰＣ制御チップセット２１６、主記憶２１７、Ｉ／Ｏ接続インタフェース２１８が搭載され、これらは通常のマルチプロセッサＰＣと同様の構成になっている。さらにスイッチ接続ＬＳＩ（ＰＭＢＩ）２１２が、複数のＣＰＵ２１１及び共有キャッシュメモリ２１３の制御を行い、またＳＷ１４に接続インタフェース２１４により接続している。図２においてＳＷ１４は図１と全く同じ構成になっている。図1及び図2の構成は、ＳＷ及びＳＷへの接続インタフェースを除いて、公知のシステム構成と同様である。
【００２７】
次に図１及び図２のシステム構成における、クロスバースイッチの入出力ポートの接続構成について、図２の場合を例として、図１２を用いて説明する。図１２において、１４１はＳＷ−ＡＤ、１４２はＳＷ−ＦＣ、２１２はＰＭＢＩ、１２０１はＰＭＢＩの入出力ボート接続インタフェース、１２０２は ｎビット幅のアドレス・データ転送路、１２０３は１２０２のｍビット単位のスライス、１２０４は機能制御信号である。 ＳＷは複数のポート各々について、８バイト幅のアドレス・データ転送路と、他に機能制御信号とを接続インタフェースとして持っている。各ポートにおいては、ＰＭＢＩ２１２の入出力ボート接続インタフェース１２０１が８バイト幅のアドレス・データ転送路１２０２と、機能制御信号１２０４のすべてに接続している。一方ＳＷ側では、８バイト幅のアドレス・データ転送路１２０２は２バイト（１６ビット）単位のスライス１２０３に分割され、すべてのポートについて同様に、４スライス構成で、４個のスイッチングＬＳＩ（ＳＷ−ＡＤ）１４１により接続される。機能制御信号１２０４は、すべてのポートについて、１個の機能制御ＬＳＩ（ＳＷ−ＦＣ）１４２によって接続される。なおクロスバースイッチは単一の超ＬＳＩによって構成することも可能であり、その場合にも本発明は適用することができる。
【００２８】
次に図３により、従来技術によるホットスタンバイシステムの構成と動作について説明する。
【００２９】
図３（１）はシステムを２個設置することによるホットスタンバイシステムのシステム構成図である。図３において３１は現用系システムであり、図１におけるＰＢ１１が３枚、ＭＢ１２が３枚、ＩＢ１３が２枚、ＳＷ１４によって接続されている。この場合予備系システムとして、現用系システム３１と同じ構成のシステム３２を設ける必要がある。現用系システム３１と予備系システム３２は共に、現用系用ハードディスク３０１、ネットワーク３０２、予備系用ハードディスク３０３に接続されている。現用系３１と予備系３２間はシステム間接続インタフェース３０４で接続されている。システム間接続インタフェース３０４は一般に、鼓動メッセージ、システムリセット指示、リブート指示等の送受に使用される。
【００３０】
通常動作中は、現用系３１は現用系用ハードディスク３０１とネットワーク３０２を用いて動作し、予備系３２は予備系用ハードディスク３０３を用いて動作する。また現用系３１と予備系３２はシステム間接続インタフェース３０４を用いて、鼓動メッセージのやり取りを行い、互いの状態を監視している。
【００３１】
現用系３１に故障が発生し、鼓動メッセージの停止あるいは異常通知等により予備系３２がこれを検出すると、系３２は系３１にシステムリセット指示を送り、系３１をリセットする。系３１がリセットされて、ハードディスク３０１とネットワーク３０２が系３１から切り離されると、系３２が替わってハードディスク３０１とネットワーク３０２に接続し、現用系となって動作する。その後系３１は、リブートされ、自己診断および必要な修理が行われた後、予備系として動作するか、または一般的な切り戻し処理によって現用系に復帰する。
【００３２】
図３（２）は、クロスバースイッチの接続を論理的に複数のグループに分割して１システム内に現用系と予備系の両方を備える方法の場合ホットスタンバイシステムのシステム構成図である。この場合、システムはクロスバースイッチ３５の論理分割により、現用系グループ３３と予備系グループ３４に分割されている。動作は上記図３（１）の場合と全く同様である。この場合従来技術では、クロスバースイッチ３５の論理分割によるグループ構成は、系３３と系３４の両方を含むシステム全体の動作を停止した状態でしか行えない。このため常に少なくとも１系統が稼動している必要なあるホットスタンバイシステムでは、予備系３４は現用系３３と同規模のシステム資源を持っている必要がある。
【００３３】
次に図４及び図５を用いて、本発明によるホットスタンバイシステムの構成と動作について説明する。
【００３４】
図４は本発明によるホットスタンバイシステムのシステム構成図である。図４において４１は現用系グループであり、図１におけるＰＢ１１が３枚、ＭＢ１２が３枚、ＩＢ１３が２枚、ＳＷ１４によって接続されている。この場合予備系グループ４２としては、予備系として動作するのに最小限必要な構成として、図１におけるＰＢ１１が１枚、ＭＢ１２が１枚、ＩＢ１３が２枚、ＳＷ１４によって接続されている。現用系グループ４１と予備系グループ４２は共に、現用系用ハードディスク４０１、ネットワーク４０２、予備系用ハードディスク４０３に接続されている。現用系４１と予備系４２間は図３の場合と同様に、システム間接続インタフェース４０４で接続されている。
【００３５】
図５（１）は図４を再掲したもので、クロスバースイッチ５０１で論理分割された現用系グループ５１１と予備系グループ５１２が通常動作している状態を示している。現用系５１１に故障が発生し、鼓動メッセージの停止あるいは異常通知等により予備系５１２がこれを検出すると、系５１２は系５１１にシステムリセット指示を送り、系５１１をリセットする。系５１１がリセットされると、系５１２が替わって現用系となって動作する。その際に、本発明によるＳＷ５１２は、後述する方法で系５１２を動作させたままで論理分割のグループ構成を変更し、図５（２）の状態に移行する。
【００３６】
図５（２）ではＳＷ５０２の接続により、システム全体が１グループ構成になっている。ここで図５（１）において系５１１に含まれていたＰＢ、ＭＢ、ＩＢはリセットされている。図５（１）で系５１２だったグループは系５２１となり、リセットされているＰＢ、ＭＢを診断して、問題がなければ自系に取り込んで立ち上げ、自系の規模を図５（１）の系５１１と同じ規模に拡大する。これにより、系５２１は現用系として、図５（１）の系５１１と同等の能力で動作することができる。さらにその後、ＳＷ５０２は系５２１を動作させたままで論理分割のグループ構成を変更し、図５（３）の状態に移行する。
【００３７】
図５（３）ではＳＷ５０３の接続により、自系の規模を拡大した系５２１が系５３１として切り分けられ、システム中の残りの部分が系５３２にまとめられている。系５３２は図５（１）の系５１２と同じ規模になっている。この後系５３２は、リブートされ、自己診断および必要な修理が行われた後、予備系として動作する。
【００３８】
図３と図４を比較した場合、図３では予備系は現用系と同規模のシステム資源を持っている必要があるのに対し、図４では予備系は、予備系として動作するのに最小限必要なシステム資源を持っていれば良い。これにより本発明では、コストの増加を少なく押さえながら、システムの信頼性を多重化と同等の、現用系の故障発生時に同等規模の予備系に切り替われるレベルに向上させることができる。
【００３９】
次に図６を用いて、本発明によるホットスタンバイシステムの他の構成と動作について説明する。
【００４０】
図６（１）ではＳＷ６０１の接続により、システムは現用系グループ６１１、予備系グループ６１２、共有グループ６１３の３つのグループに分けられている。共有グループ６１３には共有ＭＢ６１と共有ＩＢ６２が設置されており、 ＳＷ６０１の接続により系６１１と系６１２の両方からアクセスできるようになっている。この場合、現用系６１１は共有グループ６１３に故障が発生しても動作を継続できるようになっている。６３は現用系用ハードディスク、６４は予備系用ハードディスクである。現用系６１１と予備系６１２は、共有グループ６１３内のＭＢ６１を利用して鼓動メッセージのやり取りを行い、互いの状態を監視している。また系の切り替えに必要な情報は通常ハードディスク６３及び６４に置かれるが、図６のシステムではＭＢ６１上にも同じ情報が置かれる。
【００４１】
図６（１）で現用系６１１に故障が発生すると、上記図５の場合と同様の制御により、システムは図６（２）の状態に移行する。図６（２）ではＳＷ６０２の接続により、システムは現用系６２１、予備系６２２及び共有グループ６２３に分けられている。この構成によれば、図６（１）から図６（２）への移行の際、系の切り替えに必要な情報はＭＢ６１上に置かれているものが利用できるので、通常のハードディスク６３及び６４に置かれた情報を利用するのに比べて、系の切り替え時間を大幅に短縮できる。
【００４２】
本実施例では、共有グループの設定をＳＷの接続によるものとしているが、ＳＷがプロトコルとして、アドレス空間等によるグループ分割をサポートしている場合には、共有グループを予備系グループとして接続されるシステム資源内の一部に設定することもできる。この場合、系の切り替え後には、切り替え後の予備系グループのシステム資源内に、共有グループが設定し直される。
【００４３】
図５により説明した本発明によるホットスタンバイシステムの切り替え動作について、そのソフトウェアによる制御の手順を図７を用いて説明する。まず通常運転中に現用系である系Ａに故障が発生（７１）すると、これを検出した予備系からの指示により、現用系Ａはリセット（７２）される。次に予備系であった系Ｂが替って現用系としての動作を開始（７３）する。７１から７３までの時間が、一般に系切り替え時間と呼ばれる。ここまでは従来技術によるホットスタンバイシステムの制御手順と同じである。
【００４４】
次にＳＷの接続構成が変更（７４）され、リセットされた系Ａのシステム資源が系Ｂに接続され、系Ｂはリセットされているシステム資源を診断して、問題がなければ自系に取り込んで立ち上げ、自系の規模を通常運転時の現用系の規模に拡張（７５）する。
【００４５】
次に再度ＳＷの接続構成が変更（７６）され、系Ｂに取り込まれなかった部分が系Ａとして、まとめて分割され、この後系Ａはリブート（７７）され、自己診断および必要な修理が行われた後、予備系として動作を開始し、システムは通常運転に復帰する。７７は従来技術によるホットスタンバイシステムの制御手順と同じである。
【００４６】
上記図７の手順７４及び７６では、現用系を動作させたままクロスバースイッチＳＷの論理分割の構成を変更する必要があり、これは従来技術では実現されていなかった機能で、本発明における必要要件である。これを可能とするＳＷの構成と動作手順の例について、．以下図８から図１０を用いて説明する。
【００４７】
図８において、１４１〜１４２は図１と同様であり、８１〜８４はＳＷ−ＡＤ１４１の基板（ＡＤ−ＰＫ）、８５はＳＷ−ＦＣ１４２の基板（ＦＣ−ＰＫ）である。各ＬＳＩは制御用クロック（ＣＬＫ）、リセット（ＲＥＳＥＴ）、バウンダリスキャン（Ｂ−ＳＣＡＮ）、テスト用信号（ＴＥＳＴ）等の一般的なＬＳＩ制御信号インタフェースを有しており、特に全ＬＳＩがＣＬＫに同期している。
【００４８】
ＳＷ−ＡＤ１４１は１６個の各ポートについて、各ポートからの転送要求（ＲＥＱ）、２バイト（１６ビット）のアドレス・データ転送路のスライス（ＤＡＴＡ）、該スライスについてのパリティ（ＰＡＲＩＴＹ）、パリティエラー通知（ＰＥＲ）、転送用クロック入力（ＣＬＫＩＮ）及び転送用クロック出力（ＣＬＫＯＵＴ）の各信号が接続され、これらが１６組ある。本例ではデータ及びパリティは双方向転送路で、ソース同期転送を想定してクロック入力とクロック出力を備えているが、これらの信号の種類はクロスバースイッチのプロトコルに依存する。
【００４９】
またＳＷ−ＡＤ１４１はＳＷ−ＦＣとのインタフェースとして、機能制御命令（ＦＣＣＭＤ）、ＦＣＣＭＤに対するステータス報告（ＳＴＡＴＵＳ）、ビジーによる転送抑止指示（ＧＲＰＢＳＹ）の各信号が接続されている。これらの信号の種類はクロスバースイッチのプロトコルに依存する。
【００５０】
ＳＷ−ＦＣ１４２は１６個の各ポートについて、各ポートからの転送要求（ＲＥＱ）、機能制御用データ（ＦＣＤＡＴＡ）、ＦＣＤＡＴＡについてのパリティ（ＰＡＲＩＴＹ）、機能制御用命令（ＣＭＤ）、パリティエラー通知（ＰＥＲ）、転送用クロック入力（ＣＬＫＩＮ）及び転送用クロック出力（ＣＬＫＯＵＴ）の各信号が接続され、これらが１６組ある。本例ではデータ及びパリティは双方向転送路で、ソース同期転送を想定してクロック入力とクロック出力を備えているが、これらの信号の種類はクロスバースイッチのプロトコルに依存する。
【００５１】
またＳＷ−ＦＣ１４２は上述のＳＷ−ＡＤとのインタフェース信号を有しており、さらに各ポートとのインタフェース信号として、ビジーによる転送抑止要求（ＢＳＹ）、マシンチェック命令（ＭＣＣＭＤ）を有している。これらの信号の種類はクロスバースイッチのプロトコルに依存する。
【００５２】
ＳＷ−ＡＤ１４１とＳＷ−ＦＣ１４２は論理分割によるグループ構成を設定するレジスタセットを内蔵しており、このレジスタセットの内容は任意のＣＰＵから設定できる。１４１及び１４２はこの設定値に従って論理分割動作を行う。
【００５３】
本実施例ではＳＷ−ＡＤ１４１とＳＷ−ＦＣ１４２は論理分割によるグループ構成を設定するレジスタセットをＲＳ１（８０１、８０３）及びＲＳ２（８０２、８０４）の２組内蔵しており、常時どちらか一方のセットのみが各ＬＳＩ共通に使用され、他方の設定値は無視されるようになっている。 またＳＷ−ＦＣ１４２には特に後述の切り替え指示レジスタＳＣＲ（８０５）が設けられている。これらのレジスタは、本発明において、システムを通常動作させたままクロスバースイッチＳＷの論理分割の構成を変更するための必要要件である。
【００５４】
図７の手順７４及び手順７６の動作は、以下のように行われる。まず全てのＳＷ−ＡＤ１４１とＳＷ−ＦＣ１４２内のＲＳ１及びＲＳ２のうち、使用されていない方のレジスタセットに変更したい構成を示す値を設定する。この際、ＬＳＩ間でのレジスタ設定値の一致を保証するために、ブロードキャストによる設定を行うようにすることもできる。次に切り替え指示レジスタ８０５に切り替え指示を意味する書き込みを行う。書き込みを検出したＳＷ−ＦＣ１４２は、ＢＳＹ及びＧＲＰＢＳＹにより、全ての転送抑止を指示する。これによりＳＷ全体が同期した形で全ての転送が抑止される。次にＳＷ−ＦＣ１４２は、ＦＣＣＣＭＤにより、全てのＳＷ−ＡＤにレジスタセットの変更を指示する。これによりＳＷ全体が同期した形で使用するレジスタセットが切り替えられ、結果として論理分割の構成が変更される。 ＳＷ−ＦＣ１４２はＳＴＡＴＵＳにより、全てのＳＷ−ＡＤでの切り替えを確認してから、転送抑止を解除し、通常動作に復帰する。この間、システム内の各ボードはＳＷがビジーだと認識しているので、ＳＷの論理分割変更は、システム内の各ボードの動作に影響を与えることがない。これにより、現用系を動作させたままクロスバースイッチＳＷの論理分割の構成を変更することができる。
【００５５】
上記の動作のために、本発明で１４１及び１４２内に設けられる論理の例について、図９を用いて説明する。これらの論理は、本発明において、システムを通常動作させたままクロスバースイッチＳＷの論理分割の構成を変更するための必要要件である。図９において８０１〜８０５は図８で述べたレジスタ、９０１はシーケンサ、９０２はＢＳＹ生成論理、９０３及び９１３はビジー制御論理、９０４及び９１４は分割制御論理、９０５及び９１５はセレクタである。ＳＷ−ＡＤ１４１内のレジスタ８０１及び８０２はＤＡＴＡ、 ＳＷ−ＦＣ１４２内のレジスタ８０３〜８０５はＦＣＤＡＴＡを利用して、任意のＣＰＵからアクセス可能になっている。 ＢＳＹ生成論理、ビジー制御論理、分割制御論理は各々従来技術のクロスバースイッチで使用される論理に、後述する上記図７の手順７４及び手順７６のための動作の機能を付加したものである。また分割制御論理９０４及び９１４は各々セレクタ９０５及び９１５によって選択される，ＲＳ１及びＲＳ２のいずれかのレジスタセットの設定に従って、論理的分割を制御している。
【００５６】
シーケンサ９０１は上記図７の手順７４及び手順７６の動作のためのシーケンサであり、切り替え指示レジスタ８０５への書き込みを検出して起動する。以下図１０を用いて図９の構成による動作の手順を説明する。図１０において、左側はＳＷ−ＦＣ、中央はＳＷ−ＡＤ，右側はＰＢＩ，ＭＢＩ，ＩＢＩ、あるいはＰＭＢＩ等のクロスバースイッチの各ポートに接続するＬＳＩの動作を示している。まず、１００１でＳＷ−ＦＣ内のＳＣＲ８０５への書き込みが行われる。シーケンサ９０２は該書き込みを検出して起動し、まずＢＳＹ生成論理９０２に全ポートへのＢＳＹの出力を指示する。 ＢＳＹ生成論理９０２はこれを受けて１００２で各ポートにＢＳＹを出力して、転送を抑止して待機するよう指示する。各ポート側のＬＳＩはクロスバースイッチがビジーと判断して各々転送を抑止し、１００４でアクノリッジをＳＷ−ＡＤに送る。本実施例ではアクノリッジはＤＡＴＡの特定パターンで示されるものとする。
【００５７】
一方ＳＷ−ＦＣ内のシーケンサ９０１は、ビジー制御論理９０３にＧＲＰＢＳＹによる全ＳＷ−ＡＤへの同期指示の出力を指示する。ビジー制御論理９０３はこれを受けて１００３で全ＳＷ−ＡＤにＧＲＰＢＳＹを出力して、ＳＷ−ＡＤ間の動作の同期をとるように指示する。各ＳＷ−ＡＤ内のビジー制御論理９１３はこの指示を受け、１００５で各ポートからのアクノリッジによって転送が抑止されたことを確認し、さらに１００６で処理中の転送をすべて処理終了させて、 ＳＷ−ＡＤ間の動作の同期をとる。ビジー制御論理９１３は同期動作を完了すると、１００７でＳＴＡＴＵＳによりＳＷ−ＦＣに通知する。ビジー制御論理９０３は１００８で各ＳＷ−ＡＤからのアクノリッジによって同期がとれたことを確認し、シーケンサ９０１に通知する。
【００５８】
シーケンサ９０１はこれを受けて、ビジー制御論理９０３にＦＣＣＭＤによる全ＳＷ−ＡＤへのレジスタセット切り替え指示の出力を指示する。ビジー制御論理９０３はこれを受けて１００９で全ＳＷ−ＡＤにＦＣＣＭＤを出力して、レジスタセットを切り替えるように指示する。ビジー制御論理９１３はこの指示を受け、１０１０でセレクタ９１５の選択を変更してレジスタセットを切り替える。これにより分割制御回路９１４はグループの分割構成を変更する。一方シーケンサ９０１は、１０１１でセレクタ９０５の選択を変更してレジスタセットを切り替える。これにより分割制御回路９０４はグループの分割構成を変更する。
【００５９】
ビジー制御論理９１３は同期動作を完了すると、１０１３でＳＴＡＴＵＳによりＳＷ−ＦＣに通知する。ビジー制御論理９０３は１０１３で各ＳＷ−ＡＤからのアクノリッジによってレジスタセットの変更が終了したことを確認し、シーケンサ９０１に通知する。シーケンサ９０１はこれを受けて、 ＢＳＹ生成論理９０２に全ポートへのＢＳＹの出力の解除を指示する。 ＢＳＹ生成論理９０２はこれを受けて１０１４で各ポートへのＢＳＹの出力を解除して、転送の再開可能を指示する。各ポート側のＬＳＩはクロスバースイッチがビジーでなくなったと判断して、各々転送を再開する。
【００６０】
１００２から１０１４までの間、システム内の各ボードはＳＷがビジーだと認識しているので、ＳＷの論理分割変更は、システム内の各ボードの動作に影響を与えることがない。これにより、現用系を動作させたままクロスバースイッチＳＷの論理分割の構成を変更することができる。
【００６１】
上記図７中の手順７５では、リセットされた系Ａのシステム資源が系Ｂに接続され、系Ｂはリセットされているシステム資源を診断して、問題がなければ自系に取り込んで立ち上げ、自系の規模を通常運転時の現用系の規模に拡張するが、これは一般にホットスワップによる資源増設として知られている制御によって行うことができる。この動作のソフトウェアによる制御手順の例について、以下図１６を用いて説明する。
【００６２】
図７の手順７４が終了して系規模の拡張を行う場合、規模を拡張する系は、まず手順７４の接続変更により新規に接続された資源の構成認識（１６０１）を行う。ここで認識されるシステム資源は、図７の手順７２により、リセットされた状態になっている。次に認識されたシステム資源の中から自系に取り込むターゲット資源を、自系の規模が本来の現用系の規模になるように選択して設定（１６０２）し、設定したターゲット資源に対して自己診断を指示（１６０３）する。なおシステム資源がリセットされた時点で自動的に自己診断を行うようになっている場合には、１６０３ではターゲット資源の自己診断の結果を収集するだけでよい。また自己診断の代わりに外部からの診断を行うことも考えられる。
【００６３】
規模を拡張する系はターゲット資源の診断結果を確認（１６０４）し、故障の検出された資源のある場合（１６１１）にはターゲット資源を可能な限り再設定する。診断結果に問題がない場合（１６１２）は、ターゲット資源に対して自系に取り込むための初期設定（１６０５）を行い、設定完了後、リセット状態を解除（１６０６）して再立ち上げし、自系に取り込む。これにより、系の規模拡張が終了する。以上の手順は、一般にホットスワップによる資源増設の際に行われる手順と、基本的に同じである。
【００６４】
次に本発明の（Ｎ＋１）ホットスタンバイ構成への適用の例について、図１１を用いて説明する。図１１は上記図２で説明した種類のシステムであり、図１１（１）ではＳＷ１１０１の接続により、４枚のＰＭＢで構成される第１の現用系１１１１、３枚のＰＭＢで構成される第２の現用系１１１２、および１枚のＰＭＢで構成される予備系１１１３の３つのグループに分割されている。ハードディスク、ネットワーク等は省略されているが、ファイバーチャネル接続等の一般的な手段により、全てのＰＭＢからアクセスできる形で接続されているものとする。
【００６５】
図１１（１）で系１１１２に故障が発生した場合、系１１１２と系１１１３の間で系切り替えが行われ、上記図７の手順により、システムは図１１（２）の状態に移行する。図１１（２）において、１１２１は第１の現用系、１１２２は第２の現用系、１１２３は予備系である。この移行の間、ＳＷの論理分割は１１０１から１１０２に変化するが、現用系１についての分割は変化しないので、現用系１は全く影響を受けない。
【００６６】
さらに図１１（２）で系１１２１に故障が発生した場合、系１１２１と系１１２３の間で系切り替えが行われ、上記図７の手順により、システムは図１１（３）の状態に移行する。図１１（３）において、１１３１は第１の現用系、１１３２は第２の現用系、１１３３は予備系である。この移行の間、ＳＷの論理分割は１１０２から１１０３に変化するが、現用系２についての分割は変化しないので、現用系２は全く影響を受けない。
【００６７】
以上のように本発明によれば、（Ｎ＋１）ホットスタンバイ構成においても、コストの増加を少なく押さえながら、システムの信頼性を現用系の故障発生時に同等規模の予備系に切り替われるレベルに向上させることができる。
【００６８】
次に図１３及び図１４を用いて、本発明の相互ホットスタンバイシステムへの適用の例について説明する。図１３は従来技術による相互ホットスタンバイシステムの構成例である。相互ホットスタンバイシステムでは、２つの現用系グループ１３０１及び１３０２が、互いの予備系を兼ねて動作する。図１３において２つの現用系グループでは各々、図１におけるＰＢ１１が３枚、ＭＢ１２が３枚、ＩＢ１３が２枚、ＳＷ１４によって接続されている。但しこのうちＰＢ1枚とＭＢ1枚は、各々のグループにおける予備システム資源で、後述の理由により設けられる。2つのグループは共に、第1の現用系用ハードディスク３０１、ネットワーク３０２、第2の現用系用ハードディスク３０３に接続されている。2つのグループ間はシステム間接続インタフェース３０４で接続されている。システム間接続インタフェース３０４は図３と同様に、鼓動メッセージ、システムリセット指示、リブート指示等の送受に使用される。
【００６９】
通常動作中は、第1の現用系１３０１はハードディスク３０１とネットワーク３０２を用いて動作し、第２の現用系１３０２はハードディスク３０３とネットワーク３０２を用いて動作する。また系１３０１と系１３０２はシステム間接続インタフェース３０４を用いて、鼓動メッセージのやり取りを行い、互いの状態を監視している。
【００７０】
系１３０１に故障が発生し、鼓動メッセージの停止あるいは異常通知等により系１３０２がこれを検出すると、系１３０２は系１３０１にシステムリセット指示を送り、系１３０１をリセットする。系１３０１がリセットされて、ハードディスク３０１とネットワーク３０２が系１３０１から切り離されると、系３２が替わってハードディスク３０１に接続し、２つの現用系を兼ねた系となって動作する。その際、負荷が過重となると考えられるため、前述の予備のシステム資源が設けられ、２つの現用系を兼ねるために使用される。
【００７１】
その後系１３０１は、リブートされ、自己診断および必要な修理が行われた後、一般的な切り戻し処理によって現用系に復帰する。系１３０２が故障した場合には、系１３０１と系１３０２について、ちょうど上記と対称な動作が行われる。このため従来技術では、系１３０１と系１３０２の両方について、予備のシステム資源を設ける必要があった。
【００７２】
これに対し、本発明による相互ホットスタンバイシステムの構成例を図１４に示す。図１４（１）では、２つの現用系グループ１４１１及び１４１２が、互いの予備系を兼ねて動作している。図１４（１）において２つの現用系グループでは各々、図１におけるＰＢ１１が２枚、ＭＢ１２が２枚、ＩＢ１３が２枚、ＳＷ１４によって接続されており、予備システム資源は設けられていない。
【００７３】
系１４１１に故障が発生し、鼓動メッセージの停止あるいは異常通知等により系１４１２がこれを検出すると、系１４１２は系１４１１にシステムリセット指示を送り、系１４１１をリセットする。系１４１１がリセットされると、系１４１２が２つの現用系を兼ねた系となって動作する。その際に、本発明によるＳＷ１４０１は、系１４１２を動作させたままで論理分割のグループ構成を変更し、図１４（２）の状態に移行する。
【００７４】
図１４（２）ではＳＷ１４０２の接続により、系１４１２が系１４２２として拡大され、系１４１１が系１４２１として縮小されている。系１４２２は、拡大された部分に含まれる、リセットされているＰＢ、ＭＢを診断して、問題がなければ自系に取り込む。これにより、系１４２２は２つの現用系を兼ねた系として、図１３の系１３０２と同等の能力で動作することができる。この後系１４２１は、リブートされ、自己診断および必要な修理が行われた後、切り戻し処理によって現用系に復帰する。切り戻し処理では、系１４２２が、拡大された部分を放棄してリセットした後、 ＳＷ１の接続を１４０２の状態から１４０１の状態に変更して、システム全体を図１４（１）の状態に復帰させる。
【００７５】
図１３と図１４を比較した場合、図１３では２つの系が各々予備のシステム資源を持っている必要があるのに対し、図１４では予備のシステム資源は必要ない。これにより本発明では、コストの増加を少なく押さえながら、システムの信頼性を従来技術と同等のレベルに向上させることができる。また図１４の例は、3つ以上の現用系グループを有するシステムにも容易に適用できることは、明らかである。
【００７６】
次に図１５により、本発明の予備のシステム資源を有するシステムへの適用の例について説明する。図１５（１）ではＳＷ１５０１の接続によりシステム内に、第１のグループ１５１１、第２のグループ１５１２、および、いずれのグループにも属さない予備のシステム資源であるＰＢ１５１３、ＭＢ１５１４、ＩＢ１５１５が設けられている。ＩＢ１５１５は２つのグループ１５１１、１５１２の接続するすべてのハードディスク、ネットワークに接続されているものとする。
【００７７】
グループ１５１２において、ＩＢ１５１６が故障した場合、本発明ではグループの分割構成をシステムを通常動作させたままで変更できるので、予備のＩＢ１５１５をグループ１５１２に取り込んで、代替とすることができる。またグループ１５１１において、臨時に、あるいは定期的にメモリ負荷が過重になる場合、本発明ではグループの分割構成をシステムを通常動作させたままで変更できるので、必要に応じて予備のＭＢ１５１４をグループ１５１１に取り込んで対応することができる。これらの予備のシステム資源を割り当てた状態を、図１５（２）に示す。図１５（２）の状態で、グループ１５１２においてＩＢ１５１６が修理、交換等によって修復し、またグループ１５１１においてメモリ負荷が通常に戻った場合、システムは図１５（１）の状態に戻ることができる。
【００７８】
以上のように、本発明ではグループの分割構成をシステムを通常動作させたままで変更できるので、いずれのグループにも属さない予備のシステム資源を設け、必要に応じてグループの分割構成を変更して、任意のグループに予備のシステム資源を組み込むことができる。従来技術では、予備のシステム資源は例えば図１３の構成のように、複数のグループ各々に設ける必要があった。したがって本発明では、複数のグループを有する構成において、任意のグループに組み込み可能な予備のシステム資源を設定することができるので、コストを低くおさえながら、予備のシステム資源を設けることができる。
【００７９】
【発明の効果】
本発明では、グループの分割構成をシステムを通常動作させたままで変更できるので、いずれのグループにも属さない予備のシステム資源を設け、必要に応じてグループの分割構成を変更して、任意のグループに予備のシステム資源を組み込むことができる。これにより、複数のグループを有する構成において、任意のグループに組み込み可能な予備のシステム資源を設定することができ、コストを低くおさえながら、予備のシステム資源を設けることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明を適用するマルチプロセッサシステムのシステムハードウェア構成図。
【図２】本発明を適用する他のマルチプロセッサシステムのシステムハードウェア構成図。
【図３】従来技術によるホットスタンバイシステムのシステム構成図。
【図４】本発明によるホットスタンバイシステムのシステム構成図。
【図５】本発明によるホットスタンバイシステムにおける切り替え動作時のシステム構成の変化を示すシステム構成図。
【図６】本発明による他のホットスタンバイシステムにおける切り替え動作時のシステム構成の変化を示すシステム構成図。
【図７】本発明によるホットスタンバイシステムにおける切り替え動作の手順を示す流れ図。
【図８】本発明による情報処理装置におけるクロスバースイッチのＬＳＩ入出力信号構成図。
【図９】本発明によるクロスバースイッチのＬＳＩの論理ブロック図。
【図１０】本発明によるクロスバースイッチの論理的分割の変更の手順を示す流れ図。
【図１１】本発明による（Ｎ＋１）型ホットスタンバイシステムにおける切り替え動作時のシステム構成の変化を示すシステム構成図。
【図１２】本発明による情報処理装置におけるクロスバースイッチの入出力ポートの接続構成図。
【図１３】従来技術による相互ホットスタンバイシステムのシステム構成図。
【図１４】本発明による相互ホットスタンバイシステムのシステム構成図。
【図１５】本発明による予備システム資源保有システムのシステム構成図。
【図１６】本発明による系の規模拡張の手順を示す流れ図。
【符号の説明】
１１、４１１、４１２、４１３、４１４…プロセッサボード（ＰＢ）、
１２、４２１、４２２、４２３、４２４、６１…メモリボード（ＭＢ）、
１３、４３１、４３２、４３３、４３４、６２、１５１６…Ｉ／Ｏ接続ボード（ＩＢ）、
１４、３５、４４１、５０１、５０２、５０３、６０１、６０２、１１０１、１１０２、１１０３、１３０３、１４０１、１４０２、１５０１、１５０２…クロスバースイッチ（ＳＷ）、
１１１、２１１…ＣＰＵ、
１１２…スイッチ接続ＬＳＩ（ＰＢＩ）、
１１３、２１３…共有キャッシュメモリ、
１１４、１２４、１３４、２１４…接続インタフェース、
１１５、２１５…ＣＰＵバス、
１２１、２１７…主記憶、
１２２…スイッチ接続ＬＳＩ（ＭＢＩ）、
１２３、１３３…ドライバ、
１３１、２１８…Ｉ／Ｏ接続インタフェース、
１３２…スイッチ接続ＬＳＩ（ＩＢＩ）、
１４１…クロスバースイッチのアドレス、データ転送ＬＳＩ（ＳＷ−ＡＤ）、
１４２…クロスバースイッチの機能制御ＬＳＩ（ＳＷ−ＦＣ）、
２１…プロセッサメモリボード（ＰＭＢ）、
２１２…スイッチ接続ＬＳＩ（ＰＭＢＩ）、
２１６…ＰＣ用システム制御チップセット、
３１…現用系システム、
３２…予備系システム、
３３、４１、５１１、５２１、５３１、６１１、６２１…現用系グループ、
３４、４２、５１２、５３２、６１２、６２２、１１１３、１１２３、１１３３…予備系グループ、
３０１、４０１…現用系用ハードディスク、
３０２、４０２…ネットワーク、３０３、４０３…予備系用ハードディスク、
３０４…現用系、予備系接続インタフェース、
６３、６４…共有ハードディスク、
６１３、６２３…共有グループ、セレクタ回路、
８１〜８４…ＳＷ−ＡＣ搭載ボード（ＡＤ−ＰＫ）、
８４… ＳＷ−ＦＣ搭載ボード（ＦＣ−ＰＫ）、
８０１、８０３…第１のレジスタセット、
８０２、８０４…第１のレジスタセット、
９０１…シーケンサ、
９０２…ＣＭＤ生成論理、
９０３、９１３…フロー制御論理、
９０４、９１４…分割制御論理、
９０５、９１５…セレクタ、
１１１１、１１２１、１１３１、１３０１、１４１１、１４２１、１５１１、１５２１…第１の現用系グループ、
１１１２、１１２２、１１３２、１３０２、１４１２、１４２２、１５１２、１５２２…第２の現用系グループ、
１２０１…ＰＭＢＩの入出力ボート接続インタフェース、
１２０２… ｎビット幅のアドレス・データ転送路、
１２０３…ｍビット単位のスライス、
１２０４…機能制御信号、
１３０４…相互ホットスタンバイ用予備システム資源、
１５１３…予備ＰＢ、
１５１４…予備ＭＢ、
１５１５…予備ＩＢ。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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