(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性支持体上に少なくとも一層もしくは複数層の感光層を設けてなる電子写真感光体において、該電子写真感光体の最表面に形成される層に少なくとも親水性のフィラー、及び、バインダー樹脂を含有し、さらに、前記親水性のフィラーを前記バインダー樹脂中に分散する又は分散補助するための有機化合物として酸価が３０〜４００（ｍｇ／ＫＯＨ）のオリゴマーまたはポリマーを含有することを特徴とする電子写真感光体。
【請求項２】
前記酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）のオリゴマーまたはポリマーが、分子構造中に少なくとも一つの親水基を有することを特徴とする請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項３】
前記酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）のオリゴマーまたはポリマーの親水基が、カルボキシル基であることを特徴とする請求項２に記載の電子写真感光体。
【請求項４】
前記酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）のオリゴマーまたはポリマーの親水基が、少なくとも分子構造の末端部に結合されてなることを特徴とする請求項２または３に記載の電子写真感光体。
【請求項５】
前記酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）のオリゴマーまたはポリマーが、不飽和ポリカルボン酸タイプの湿潤分散剤であることを特徴とする請求項３または４に記載の電子写真感光体。
【請求項６】
前記酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）のオリゴマーまたはポリマーの分子量が、３００〜３００００の範囲内であることを特徴とする請求項１乃至５の何れか１に記載の電子写真感光体。
【請求項７】
前記酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）のオリゴマーまたはポリマーの含有量をＡ、前記酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）のオリゴマーまたはポリマーの酸価をＢ、前記フィラーの含有量をＣとしたときに、Ａ、Ｂ及びＣとの間に下記の関係式を満たすことを特徴とする請求項１乃至６の何れか１に記載の電子写真感光体。
【数１】
0003802787.tif 000077
【請求項８】
前記親水性フィラーが、親水性表面処理剤で表面処理されたものであることを特徴とする請求項１乃至７の何れか１に記載の電子写真感光体。
【請求項９】
前記親水性フィラーが、少なくとも一種の無機顔料であることを特徴とする請求項１乃至８の何れか１に記載の電子写真感光体。
【請求項１０】
前記無機顔料が、少なくとも一種の金属酸化物であることを特徴とする請求項９に記載の電子写真感光体。
【請求項１１】
前記金属酸化物が、１０１０Ω・ｃｍ以上の比抵抗を有することを特徴とする請求項１０に記載の電子写真感光体。
【請求項１２】
前記金属酸化物の等電点におけるｐＨが、５以上を示すことを特徴とする請求項１０または１１に記載の電子写真感光体。
【請求項１３】
前記親水性表面処理剤が、チタネート系カップリング剤、アルミニウム系カップリング剤の何れかから選択される少なくとも一種であることを特徴とする請求項８に記載の電子写真感光体。
【請求項１４】
前記親水性表面処理剤の処理量が、フィラーに対して２重量％〜３０重量％であることを特徴とする請求項８または１３に記載の電子写真感光体。
【請求項１５】
前記親水性フィラーの平均一次粒径が、０．０１μｍ〜０．９μｍの範囲内であることを特徴とする請求項１乃至１４の何れか１に記載の電子写真感光体。
【請求項１６】
前記親水性フィラーの含有量が、該感光体の最表面に形成される層に含有される全固形分量に対し、０．１重量％〜５０重量％の範囲内であることを特徴とする請求項１乃至１５の何れか１に記載の電子写真感光体。
【請求項１７】
前記バインダー樹脂が、ポリカーボネート、ポリアリレートより選択される少なくとも一種を含有していることを特徴とする請求項１乃至１５の何れか１に記載の電子写真感光体。
【請求項１８】
前記バインダー樹脂が、高分子電荷輸送物質であることを特徴とする請求項１乃至１５の何れか１に記載の電子写真感光体。
【請求項１９】
前記電子写真感光体の感光層上に、さらに最表面層として保護層を形成した感光体において、該保護層に少なくとも一種の電荷輸送物質を含有することを特徴とする請求項１乃至１８の何れか１に記載の電子写真感光体。
【請求項２０】
前記保護層に含有される電荷輸送物質のイオン化ポテンシャルが、それよりも導電性支持体側に形成される感光層に含有される電荷輸送物質のイオン化ポテンシャルを超えないことを特徴とする請求項１９に記載の電子写真感光体。
【請求項２１】
前記感光体の最表面を形成する層に、酸化防止剤を含有することを特徴とする請求項１乃至２０の何れか１に記載の電子写真感光体。
【請求項２２】
前記酸化防止剤が、ヒンダードフェノール構造とヒンダードアミン構造の両構造を有する化合物であることを特徴とする請求項２１に記載の電子写真感光体。
【請求項２３】
前記ヒンダードフェノール構造とヒンダードアミン構造の両構造を有する化合物が、下記構造式で表わされる化合物であることを特徴とする請求項２２に記載の電子写真感光体。
【化１】
0003802787.tif 000078
【請求項２４】
前記酸価防止剤の含有量が、前記フィラーに対して０．１重量％〜２０重量％の範囲内であり、かつ前記酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）のオリゴマーまたはポリマーのフィラーに対する含有量よりも多いことを特徴とする請求項２１乃至２３の何れか１に記載の電子写真感光体。
【請求項２５】
請求項１乃至２４の何れか１に記載された電子写真感光体の最表面層を形成するための塗工液であって、使用される有機溶剤が少なくとも２種の混合溶剤であることを特徴とする電子写真感光体の最表面層形成用塗工液。
【請求項２６】
前記塗工液の分散過程において、分散手段としてボールミルを使用することを特徴とする請求項２５に記載の電子写真感光体の最表面層形成用塗工液。
【請求項２７】
前記分散過程において使用されるメディアの材質が、アルミナであることを特徴とする請求項２６に記載の電子写真感光体の最表面層形成用塗工液。
【請求項２８】
前記感光体の最表面に形成される層が、請求項２５乃至２７の何れか１に記載の最表面層形成用塗工液を用いてスプレー塗工によって形成されたものであることを特徴とする請求項１乃至２４の何れか１に記載の電子写真感光体。
【請求項２９】
前記感光体の最表面に形成される層が、前記最表面層形成用塗工液のスプレー噴霧を少なくとも２回以上重ねて行なうことによって形成されたものであることを特徴とする請求項２８に記載の電子写真感光体。
【請求項３０】
電子写真感光体に、少なくとも帯電、画像露光、現像、転写が繰り返し行なわれる電子写真方法において、該電子写真感光体として請求項１乃至２４、２８、２９の何れか１に記載の電子写真感光体が用いられることを特徴とする電子写真方法。
【請求項３１】
電子写真感光体に、少なくとも帯電、画像露光、現像、転写を繰り返し行ない、かつ画像露光の際にはＬＤあるいはＬＥＤによって感光体上に静電潜像の書き込みが行なわれる、デジタル方式の電子写真方法において、該電子写真感光体として請求項１乃至２４、２８、２９の何れか１に記載の電子写真感光体が用いられることを特徴とする電子写真方法。
【請求項３２】
少なくとも帯電手段、画像露光手段、現像手段、転写手段および電子写真感光体を具備してなる電子写真装置であって、該電子写真感光体が請求項１乃至２４、２８、２９の何れか１に記載の電子写真感光体であることを特徴とする電子写真装置。
【請求項３３】
少なくとも帯電手段、画像露光手段、現像手段、転写手段および電子写真感光体を具備し、該画像露光手段にＬＤあるいはＬＥＤを使用することによって該電子写真感光体上に静電潜像の書き込みが行なわれる、デジタル方式の電子写真装置であって、該電子写真感光体が請求項１乃至２４、２８、２９の何れか１に記載の電子写真感光体であることを特徴とする電子写真装置。
【請求項３４】
前記感光体を具備してなる請求項３２または３３に記載の電子写真装置であって、該電子写真装置の帯電手段としてローラー状の帯電部材を用いることを特徴とする電子写真装置。
【請求項３５】
前記ローラー状の帯電部材を帯電手段として用いた電子写真装置において、該帯電部材と感光体とが画像形成領域において非接触であることを特徴とする請求項３４に記載の電子写真装置。
【請求項３６】
前記ローラー状の帯電部材を帯電手段として用いた電子写真装置において、直流成分に交流成分を重畳し感光体に帯電を与えることを特徴とする請求項３４または３５に記載の電子写真装置。
【請求項３７】
前記電子写真装置において、該感光体表面に潤滑性物質を付着させる手段を有することを特徴とする請求項３２乃至３６の何れか１に記載の電子写真装置。
【請求項３８】
前記電子写真装置において、感光体上に形成された静電潜像を現像する際に用いられるトナーに、少なくとも一種の潤滑性物質が含有されたトナーを用いて現像することにより、感光体表面に該潤滑性物質を付着させることを特徴とする請求項３７に記載の電子写真装置。
【請求項３９】
前記電子写真装置において、潤滑性物質を外部より感光体表面に接触させることによって、感光体表面に該潤滑性物質を付着させることを特徴とする請求項３７に記載の電子写真装置。
【請求項４０】
前記電子写真装置において、少なくとも一種の潤滑性物質がステアリン酸亜鉛もしくはフッ素含有化合物であることを特徴とする請求項３７乃至３９の何れか１に記載の電子写真装置。
【請求項４１】
前記電子写真装置が、感光体上に形成された静電潜像にトナーを現像した後、それらを直接紙に転写する前に、中間転写体もしくは中間転写ベルト上にトナー像を形成した後に紙に転写することによって、該電子写真感光体と紙とが直接接触しないことを特徴とする請求項３２乃至４０の何れか１に記載の電子写真装置。
【請求項４２】
前記電子写真装置が、少なくともシアン、マゼンタ、イエロー、ブラックの各色のトナーを保持する現像部に対応した複数の電子写真感光体を具備し、並列処理によるフルカラー印刷が可能な、タンデム方式による電子写真装置であることを特徴とする請求項３２乃至４１の何れか１に記載の電子写真装置。
【請求項４３】
少なくとも電子写真感光体を具備してなる電子写真装置用プロセスカートリッジにおいて、該電子写真感光体が請求項１乃至２４、２８、２９の何れか１に記載の電子写真感光体であることを特徴とする電子写真装置用プロセスカートリッジ。
【請求項４４】
前記プロセスカートリッジを備えた電子写真装置であって、かつ請求項３４乃至４２の何れか１に記載の少なくとも一つの手段を備えていることを特徴とする請求項４３に記載の電子写真装置用プロセスカートリッジ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、高耐久性を有し、かつ高画質化を実現した電子写真感光体、及び、この電子写真感光体の製造に有用な保護層形成用塗工液に関する。また、本発明は、それらの感光体を使用した電子写真方法、電子写真装置、電子写真用プロセスカートリッジに関する。
【０００２】
【従来の技術】
近年、電子写真方式を用いた情報処理システム機の発展には目覚ましいものがある。特に、情報をデジタル信号に変換して光によって情報記録を行なうレーザープリンターやデジタル複写機は、そのプリント品質、信頼性において向上が著しい。さらに、それらは高速化技術との融合によりフルカラー印刷が可能なレーザープリンターあるいはデジタル複写機へと応用されてきている。そのような背景から、要求される感光体の機能としては、高画質化と高耐久化を両立させることが特に重要な課題となっている。
【０００３】
これらの電子写真方式のレーザープリンターやデジタル複写機等に使用される電子写真感光体としては、有機系の感光材料を用いたものが、コスト、生産性及び無公害性等の理由から一般に広く応用されている。有機系の電子写真感光体には、ポリビニルカルバゾール（ＰＶＫ）に代表される光導電性樹脂、ＰＶＫ−ＴＮＦ（２，４，７−トリニトロフルオレノン）に代表される電荷移動錯体型、フタロシアニン−バインダー樹脂に代表される顔料分散型、そして電荷発生物質と電荷輸送物質とを組み合わせて用いる機能分離型の感光体などが知られている。
【０００４】
機能分離型の感光体における静電潜像形成のメカニズムは、感光体を帯電した後光照射すると、光は電荷輸送層を通過し、電荷発生層中の電荷発生物質により吸収され電荷を生成する。それによって発生した電荷が電荷発生層及び電荷輸送層の界面で電荷輸送層に注入され、さらに電界によって電荷輸送層中を移動し、感光体の表面電荷を中和することにより静電潜像を形成するものである。
【０００５】
しかし、有機系の感光体は、繰り返し使用によって膜削れが発生しやすく、この感光層の膜削れが進むと、感光体の帯電電位の低下や光感度の劣化、地肌汚れの増加、画像濃度低下等の画質劣化が促進される傾向が強く、従来から感光体の耐摩耗性が大きな課題として挙げられていた。さらに、近年では電子写真装置の高速化あるいは装置の小型化に伴う感光体の小径化によって、感光体の高耐久化がより一層重要な課題となっている。
【０００６】
感光体の高耐久化を実現する方法としては、感光体の最表面に保護層を設け、その保護層に潤滑性を付与したり、硬化させたり、フィラーを含有させる方法が広く知られている。特に、保護層にフィラーを含有させる方法は、感光体の耐摩耗性に対して有効な方法の一つである。しかし、電気絶縁性の高いフィラーを含有させた場合には、抵抗が高くなり、残留電位の上昇が顕著に見られる。これらの残留電位上昇は、フィラーが含有されていることによって引き起こされる抵抗の増加や電荷トラップサイトの増加による影響が大きい。一方、導電性フィラーを用いた場合には、抵抗が低下し、残留電位上昇の影響は比較的小さいが、画像の輪郭がぼやける、所謂画像ボケが発生し、画像品質への影響が強く現れる。
【０００７】
従来技術では、比較的残留電位の影響が少ない導電性フィラーを用い、それによって発生する画像ボケに対しては、感光体を加熱することによって除湿を行なうためのドラムヒーターを搭載する手段が用いられている。感光体を加熱することによって画像ボケの発生は抑制できるものの、ドラムヒーターを搭載するには感光体の径が大きくなければならないため、電子写真装置の小型化に伴って、現在主流となりつつある小径感光体には適用できず、本来特に高耐久化が要求されている小径感光体については高耐久化が実現されていなかった。さらに、ドラムヒーターの搭載によって装置の大型化が避けられない上に、装置の使用の有無に関係なく絶えずヒーターを稼働させておく必要があるため消費電力が著しく増加し、さらに装置の立ち上げ時には多くの時間を要する等、多くの課題を残しているのが実情であった。
【０００８】
一方、絶縁性の高いフィラーを用いた場合に多く見られる残留電位の増加は、電子写真装置内では明部電位が高いことにつながり、画像濃度や階調性の低下を招くことになる。それを補うためには暗部電位を高くする必要があるが、暗部電位を高くすると電界強度が高くなり、地肌汚れ等の画像欠陥を生じさせるだけでなく、感光体の寿命をも低下させることにつながる。
【０００９】
従来技術において、残留電位上昇を抑制させる方法としては、保護層を光導電層とする方法が知られている（特公昭４４−８３４号公報、特公昭４３−１６１９８号公報、特公昭４９−１０２５８号公報等記載）。しかし、保護層での光の吸収によって感光層へ到達する光量が減少するため、感光体の感度が低下する問題が生じ、その効果はわずかであった。
【００１０】
それに対し、フィラーとして含有される金属あるいは金属酸化物の平均粒径を０．３μｍ以下にすることによって、保護層が実質的に透明となり、残留電位蓄積を抑制する方法も知られている（特開昭５７−３０８４６号公報等記載）。しかし、この方法は残留電位の増加を抑制する効果は認められる場合はあるものの、その効果は不十分であり、課題を解決するには至っていないのが実情である。それは、フィラーを含有させた場合に引き起こされる残留電位の増加は、電荷発生効率よりもフィラーの含有によって増加した電荷トラップの影響の方が大きいことによる。さらに、フィラーの平均粒径が０．３μｍ以上であってもフィラー種やその分散性を高めることによって膜の透明性を維持することは可能であるし、平均粒径が０．３μｍ以下であってもフィラー種あるいはフィラーの凝集状態によっては膜の透明性は低下することになる。
【００１１】
また、保護層にフィラーとともに電荷輸送物質を含有させる方法により、機械的強度を備えつつ、残留電位の増加を抑制させる方法も知られている（特開平４−２８１４６１号公報記載）。この保護層への電荷輸送物質の添加は、電荷の移動度を向上させるのに効果を発揮し、残留電位を減少させるのに有効な方法である。しかし、フィラーが含有されたことによって引き起こされた残留電位の著しい増加は、フィラーの存在に起因する抵抗の増加あるいは電荷トラップサイトの増加によるとすると、電荷の移動度を向上させて残留電位上昇を抑制させるには限界がある。従って、この方法だけでは要求される耐久性を満足させるに至っていないのが実情であった。
【００１２】
残留電位上昇を抑制する別の手段としては、保護層中にルイス酸等を添加する方法（特開昭５３−１３３４４４号公報記載）、保護層に有機プロトン酸を添加する方法（特開昭５５−１５７７４８号公報記載）、電子受容性物質を含有させる方法（特開平２−４２７５号公報記載）等が開示されている。これらの方法は、保護層／電荷輸送層界面での電荷の注入性を向上させ、また保護層に低抵抗部分が形成されることにより、電荷が表面にまで到達しやすくなることに起因していると考えられている。しかし、これらの方法は、残留電位の低減効果が認められる場合はあるものの、本発明におけるフィラーを含有させた高耐久感光体においては、残留電位の発生原因が異なるため課題の解決には至っていない。さらに、本発明の構成においては、これらの有機酸を添加した場合には、フィラーの分散性の向上は実現されず、また画像ボケの影響も増加する等、多くの副作用が確認されている。
【００１３】
また、酸価が５（ｍｇＫＯＨ／ｇ）以下のワックスを含有させる方法（特開２０００−６６４３４号公報記載）は、フィラーを含有したときの添加効果について一切言及されていない上に、酸価が５（ｍｇＫＯＨ／ｇ）以下のワックスの添加は、フィラーを含有した表面層を有する本発明の構成においてはまったく効果が得られていない。
【００１４】
感光層の上部に、酸価が３０〜２６０ｍｇＫＯＨ／ｇ樹脂のグラフト共重合体からなる被膜を形成する方法（特許第２８８４８１２号公報記載）は、残留電荷の蓄積が起こりにくいという効果を有しているが、本来の目的は感光体表面の潤滑性及び離型性の向上にあり、フィラーを含有させた場合の高画質化及び高耐久化を目的とした本発明とは目的が異なっている。さらに、表面層がグラフト共重合体からなる被膜であって、主としてフィラー及びバインダー樹脂からなる膜に酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物を少量添加した本発明とは、その構成及び効果が大きく異なるものである。
【００１５】
また、感光層がチタニルフタロシアニン及びポリカーボネート樹脂と酸価が１〜５０ｍｇＫＯＨ／ｇの樹脂を混合させて含有する方法（特開平９−２８１７１８号記載）は、単層感光体における高γ特性化を目的としており、フィラーを含有させた表面層を有する感光体の課題を解決した本発明とは、目的、構成及び効果が大きく異なるものである。
【００１６】
一方、画質に大きく影響するオゾンやＮＯｘによる画像ボケに対しては、酸化防止剤の添加が有効であることが知られており、特にヒンダードフェノール誘導体とヒンダードアミン誘導体から選ばれる少なくとも一種の酸化防止剤を含有させることによって画像ボケを抑制する方法（特開平８−２９２５８５号公報等）が開示されている。この方法は、オゾンやＮＯｘ等の活性ガスによる画像ボケに対しては有効であることが知られているが、残留電位上昇が認められ、特に最表面を形成する層にフィラーを添加した場合にはその影響が顕著に増大し、画像ボケを抑制する以前に、初期状態より画質劣化が見られていた。従って、フィラーを含有させた保護層を有する感光体においては残留電位の影響が大きく、高画質化に対し十分な効果が得られていないのが実情であった。
【００１７】
このように、フィラーを含有させた保護層を有する電子写真感光体は公知であり、また残留電位を低減させるために酸を添加する方法も知られているが、フィラーを含有させたことによる著しい残留電位上昇を抑制することを目的とした有効な改良方法はいまだ見出されていないのが実情であって、高耐久化及び高画質化を両立させる上で最も重要な課題として残されていた。
【００１８】
さらに、高耐久化のためにフィラーを含有させた電子写真感光体において、高画質化を実現するためには、前述の画像ボケの発生や残留電位上昇を抑制させるだけでなく、電荷が膜中のフィラーによって進行を妨げられることなく、感光体の表面まで電荷が直線的に到達させることも重要である。それには膜中のフィラーの分散性が大きく影響する。フィラーが凝集した状態では、感光層よりフィラーが含有されている最表面層へと注入された電荷が表面へ移動する際、フィラーによって進行が妨げられやすくなり、結果的にトナーにより形成されたドットが散った状態となって解像度が大きく低下する。
【００１９】
また、フィラーを含有した層を最表面に設けた場合に、フィラーによって書き込み光が散乱され光透過性が低下する場合も、同様に解像度に大きな悪影響を与えることになるが、この光透過性に与える影響もまたフィラーの分散性と密接に関係している。さらに、フィラーの分散性は耐摩耗性に対しても大きく影響し、フィラーが強い凝集を起こし、分散性に乏しい状態ではフィラーの脱離によって耐摩耗性が低下しやすくなるだけでなく、偏摩耗が起こりやすくなり、要求される耐久性が得られないことになる。
【００２０】
従って、高耐久化のためにフィラーを含有させた層を最表面に形成した電子写真感光体において、同時に高画質化を実現するためには、残留電位上昇や画像ボケの発生を抑制させるだけでなく、電荷発生層よりも表面側に形成される層に含有されるフィラーの分散性を高めることが重要であり、そのためにはフィラーの脱凝集を実現し、分散性を高めた塗工液を調製することが重要である。
【００２１】
しかし、それらをすべて同時に解決できる有効な手段は見出されておらず、高耐久化のために感光体の最表面に形成される層にフィラーを含有させた場合、画像ボケや残留電位上昇の影響が強く現れ、高画質化に対する課題が今もなお残されているのが実情であった。さらに、それらの影響を軽減させるために、ドラムヒーターを搭載する必要があることから、最も耐久性が必要とされる小径感光体の高耐久化が実現されておらず、それに伴い装置の小型化や消費電力の低減に対しても大きな障害となっているのが実情であった。
【００２２】
【発明が解決しようとする課題】
従って、本発明の目的は、高耐久性を有し、かつ残留電位上昇、あるいは画像ボケの発生による画質劣化を抑制し、長期間の繰り返し使用に対しても高画質画像が安定に得られる電子写真感光体を提供することにある。また、それらの感光体を用いることにより、感光体の交換が不要で、かつ高速印刷あるいは感光体の小径化に伴う装置の小型化を実現し、さらに繰り返し使用においても高画質画像が安定に得られる電子写真方法、電子写真装置、並びに電子写真装置用プロセスカートリッジを提供することにある。
【００２３】
【課題を解決するための手段】
前述のとおり、電子写真感光体の高耐久化を実現するために、感光体の最表面に形成される層にフィラーを含有させることが有効であることは知られており、それによって耐摩耗性の向上は実現されるが、残留電位の上昇や画像ボケの発生等、画質劣化を引き起こす副作用を有する。本発明者らは、鋭意検討を重ねた結果、最表面に形成される層に絶縁性の高いフィラーを含有させることによって画像ボケの発生を抑制し、それによって引き起こされる残留電位上昇に対しては、酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物を含有させることにより抑制できることを見出した。また、同時にフィラーの分散性を高めたことによって高画質化が実現された。本発明はこれらの知見に基づいてなされたものである。
【００２４】
本発明の構成において、残留電位の低減が可能となった要因としては、酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物を添加したことにある。残留電位上昇の原因は、主に添加したフィラーによるものであり、特に極性基を多く含む親水性の金属酸化物はその傾向が強く、また絶縁性の高いフィラーほどその傾向はより強くなる。酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物を添加することによって、著しい残留電位上昇を抑制できたのは、それによって抵抗が低減されたことが一つの要因として挙げられるが、この化合物が親水基を有する湿潤分散剤であることにより、電荷トラップサイトとなるフィラー表面の極性基にこれらが吸着されることによって、著しい残留電位上昇を回避することが可能となったと考えられる。
【００２５】
本発明における酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物の添加効果は、前記の残留電位の低減だけに留まらず、同時にフィラーの分散性を向上させる効果をも併せ持っている。特に、フィラーが親水性の金属酸化物の場合にはその効果は特に大きく、これによってフィラー含有層での光散乱による書き込み光の透過率低下やそれに伴う画像濃度ムラの発生を防止することによって、さらなる高画質化が実現できる。また、トナーによって形成されるドット再現性が向上することも高画質化に対して非常に有効である。さらに、耐摩耗性の向上や偏摩耗の抑制、塗膜欠陥の発生防止、塗工分散液の長寿命化及びそれに伴う感光体の品質安定性の向上等、多方面に渡る多くの効果を併せ持っている。
【００２６】
従って、本発明によれば、高画質化又はこれと高耐久性の両立を可能とし、繰り返し使用においても高画質画像が安定して得られる電子写真感光体、この電子写真感光体の製造に用いられる最表面層形成用塗工液、また、繰り返し使用においても高画質画像が安定して得られる電子写真方法、電子写真装置、並びに電子写真装置用プロセスカートリッジが提供される。
【００２７】
即ち、上記課題は、本発明の（１）「導電性支持体上に少なくとも一層もしくは複数層の感光層を設けてなる電子写真感光体において、該電子写真感光体の最表面に形成される層に少なくとも親水性のフィラー、及び、バインダー樹脂を含有し、さらに、前記親水性のフィラーを前記バインダー樹脂中に分散する又は分散補助するための有機化合物として酸価が３０〜４００（ｍｇ／ＫＯＨ）のオリゴマーまたはポリマーを含有することを特徴とする電子写真感光体」、（２）「前記酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）のオリゴマーまたはポリマーが、分子構造中に少なくとも一つの親水基を有することを特徴とする前記第（１）項に記載の電子写真感光体」、（３）「前記酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）のオリゴマーまたはポリマーの親水基が、カルボキシル基であることを特徴とする前記第（２）に記載の電子写真感光体」、（４）「前記酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）のオリゴマーまたはポリマーの親水基が、少なくとも分子構造の末端部に結合されてなることを特徴とする前記第（２）項または第（３）項に記載の電子写真感光体」、（５）「前記酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）のオリゴマーまたはポリマーが、不飽和ポリカルボン酸タイプの湿潤分散剤であることを特徴とする前記第（３）項または第（４）項に記載の電子写真感光体」、（６）「前記酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）のオリゴマーまたはポリマーの分子量が、３００〜３００００の範囲内であることを特徴とする前記第（１）項乃至第（５）項の何れか１に記載の電子写真感光体」、（７）「前記酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）のオリゴマーまたはポリマーの含有量をＡ、前記酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）のオリゴマーまたはポリマーの酸価をＢ、前記フィラーの含有量をＣとしたときに、Ａ、Ｂ及びＣとの間に下記の関係式を満たすことを特徴とする前記第（１）項乃至前記（６）項の何れか１に記載の電子写真感光体；
【００２８】
【数２】
０．１≦（Ａ×Ｂ／Ｃ）≦２０」、（８）「前記親水性フィラーが、親水性表面処理剤で表面処理されたものであることを特徴とする前記第（１）項乃至第（７）項の何れか１に記載の電子写真感光体」、（９）「前記親水性フィラーが、少なくとも一種の無機顔料であることを特徴とする前記第（１）項乃至第（８）項の何れか１に記載の電子写真感光体」、（１０）「前記無機顔料が、少なくとも一種の金属酸化物であることを特徴とする前記第（９）項に記載の電子写真感光体」、（１１）「前記金属酸化物が、１０１０Ω・ｃｍ以上の比抵抗を有することを特徴とする前記第（１０）項に記載の電子写真感光体」、（１２）「前記金属酸化物の等電点におけるｐＨが、５以上を示すことを特徴とする前記第（１０）項または第（１１）項に記載の電子写真感光体」、（１３）「前記親水性表面処理剤が、チタネート系カップリング剤、アルミニウム系カップリング剤の何れかから選択される少なくとも一種であることを特徴とする前記第（８）項に記載の電子写真感光体」、（１４）「前記親水性表面処理剤の処理量が、フィラーに対して２重量％〜３０重量％であることを特徴とする前記第（８）項または第（１３）項に記載の電子写真感光体」、（１５）「前記親水性フィラーの平均一次粒径が、０．０１μｍ〜０．９μｍの範囲内であることを特徴とする前記第（１）項乃至第（１４）項の何れか１に記載の電子写真感光体」、（１６）「前記親水性フィラーの含有量が、該感光体の最表面に形成される層に含有される全固形分量に対し、０．１重量％〜５０重量％の範囲内であることを特徴とする前記第（１）項乃至第（１５）項の何れか１に記載の電子写真感光体」、（１７）「前記バインダー樹脂が、ポリカーボネート、ポリアリレートより選択される少なくとも一種を含有していることを特徴とする前記第（１）項乃至第（１５）項の何れか１に記載の電子写真感光体」、（１８）「前記バインダー樹脂が、高分子電荷輸送物質であることを特徴とする前記第（１）項乃至第（１５）項の何れか１に記載の電子写真感光体」、（１９）「前記電子写真感光体の感光層上に、さらに最表面層として保護層を形成した感光体において、該保護層に少なくとも一種の電荷輸送物質を含有することを特徴とする前記第（１）乃至第（１８）項の何れか１に記載の電子写真感光体」、（２０）「前記保護層に含有される電荷輸送物質のイオン化ポテンシャルが、それよりも導電性支持体側に形成される感光層に含有される電荷輸送物質のイオン化ポテンシャルを超えないことを特徴とする前記第（１９）項に記載の電子写真感光体」、（２１）「前記感光体の最表面を形成する層に、酸化防止剤を含有することを特徴とする前記第（（１）項乃至第（２０）項の何れか１に記載の電子写真感光体」、（２２）「前記酸化防止剤が、ヒンダードフェノール構造とヒンダードアミン構造の両構造を有する化合物であることを特徴とする前記第（２１）項に記載の電子写真感光体」、（２３）「前記ヒンダードフェノール構造とヒンダードアミン構造の両構造を有する化合物が、下記構造式で表わされる化合物であることを特徴とする前記第（２２）項に記載の電子写真感光体；
【００２９】
【化２】
0003802787.tif 000002
」、（２４）「前記酸価防止剤の含有量が、前記フィラーに対して０．１重量％〜２０重量％の範囲内であり、かつ前記酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）のオリゴマーまたはポリマーのフィラーに対する含有量よりも多いことを特徴とする前記第（２１）乃至第（２３）項の何れか１に記載の電子写真感光体」により達成される。
【００３０】
また、上記課題は、本発明の（２５）「前記第（１）項乃至第（２４）項の何れか１に記載された電子写真感光体の最表面層を形成するための塗工液において、使用される有機溶剤が少なくとも２種の混合溶剤であることを特徴とする電子写真感光体の最表面層形成用塗工液」、（２６）「前記塗工液の分散過程において、分散手段としてボールミルを使用することを特徴とする前記第（２５）項に記載の電子写真感光体の最表面層形成用塗工液」、（２７）「前記分散過程において使用されるメディアの材質が、アルミナであることを特徴とする前記第（２６）項に記載の電子写真感光体の最表面層形成用塗工液」により達成される。
【００３１】
また、上記課題は、本発明の（２８）「前記感光体の最表面に形成される層が、前記第（２５）項乃至第（２７）項の何れか１に記載の最表面層形成用塗工液を用いてスプレー塗工によって形成されたものであることを特徴とする前記第（１）項乃至第（２４）項の何れか１に記載の電子写真感光体」、（２９）「前記感光体の最表面に形成される層が、前記最表面層形成用塗工液のスプレー噴霧を少なくとも２回以上重ねて行なうことによって形成されたものであることを特徴とする前記第（２８）項に記載の電子写真感光体」により達成される。
【００３２】
また、上記課題は、本発明の（３０）「電子写真感光体に、少なくとも帯電、画像露光、現像、転写が繰り返し行なわれる電子写真方法において、該電子写真感光体として前記第（１）項乃至第（２４）項、第（２８）項、第（２９）項の何れか１に記載の電子写真感光体が用いられることを特徴とする電子写真方法」、（３１）「電子写真感光体に、少なくとも帯電、画像露光、現像、転写を繰り返し行ない、かつ画像露光の際にはＬＤあるいはＬＥＤ等によって感光体上に静電潜像の書き込みが行なわれる、所謂デジタル方式の電子写真方法において、該電子写真感光体として前記第（１）項乃至第（２４）項、第（２８）項、第（２９）項の何れか１に記載の電子写真感光体が用いられることを特徴とする電子写真方法」により達成される。
【００３３】
また、上記課題は、本発明の（３２）「少なくとも帯電手段、画像露光手段、現像手段、転写手段および電子写真感光体を具備してなる電子写真装置であって、該電子写真感光体が前記第（１）項乃至第（２４）項、第（２８）項、第（２９）項の何れか１に記載の電子写真感光体であることを特徴とする電子写真装置」、（３３）「少なくとも帯電手段、画像露光手段、現像手段、転写手段および電子写真感光体を具備し、該画像露光手段にＬＤあるいはＬＥＤ等を使用することによって該電子写真感光体上に静電潜像の書き込みが行なわれる、所謂デジタル方式の電子写真装置であって、該電子写真感光体が前記第（１）項乃至第（２４）項、第（２８）項、第（２９）項の何れか１に記載の電子写真感光体であることを特徴とする電子写真装置」、（３４）「前記感光体を具備してなる前記第（３２）項または第（３３）項に記載の電子写真装置において、該電子写真装置の帯電手段としてローラー状の帯電部材を用いることを特徴とする前記第（３２）項または第（３３）項に記載の電子写真装置」、（３５）「前記ローラー状の帯電部材を帯電手段として用いた電子写真装置において、該帯電部材と感光体とが画像形成領域において非接触であることを特徴とする前記第（３４）項に記載の電子写真装置」、（３６）「前記ローラー状の帯電部材を帯電手段として用いた電子写真装置において、直流成分に交流成分を重畳し感光体に帯電を与えることを特徴とする前記第（３４）項または第（３５）項に記載の電子写真装置」、（３７）「前記電子写真装置において、該感光体表面に潤滑性物質を付着させる手段を有することを特徴とする前記第（３２）項乃至第（３６）項の何れか１に記載の電子写真装置」、（３８）「前記電子写真装置において、感光体上に形成された静電潜像を現像する際に用いられるトナーに、少なくとも一種の潤滑性物質が含有されたトナーを用いて現像することにより、感光体表面に該潤滑性物質を付着させることを特徴とする前記第（３７）項に記載の電子写真装置」、（３９）「前記電子写真装置において、潤滑性物質を外部より感光体表面に接触させることによって、感光体表面に該潤滑性物質を付着させることを特徴とする前記第（３７）項に記載の電子写真装置」、（４０）「前記電子写真装置において、少なくとも一種の潤滑性物質がステアリン酸亜鉛もしくはフッ素含有化合物であることを特徴とする前記第（３７）項乃至第（３９）項の何れか１に記載の電子写真装置」、（４１）「前記電子写真装置が、感光体上に形成された静電潜像にトナーを現像した後、それらを直接紙に転写する前に、中間転写体もしくは中間転写ベルト上にトナー像を形成した後に紙に転写することによって、該電子写真感光体と紙とが直接接触しないことを特徴とする前記第（３２）項乃至第（４０）項の何れか１に記載の電子写真装置」、（４２）「前記電子写真装置が、少なくともシアン、マゼンタ、イエロー、ブラックの各色のトナーを保持する現像部に対応した複数の電子写真感光体を具備し、並列処理によるフルカラー印刷が可能な、いわゆるタンデム方式による電子写真装置であることを特徴とする前記第（３２）項乃至第（４１）項の何れか１に記載の電子写真装置」により達成される。
【００３４】
さらにまた、上記課題は、本発明の（４３）「少なくとも電子写真感光体を具備してなる電子写真装置用プロセスカートリッジにおいて、該電子写真感光体が前記第（１）項乃至第（２４）項、第（２８）項、第（２９）項の何れか１に記載の電子写真感光体であることを特徴とする電子写真装置用プロセスカートリッジ」、（４４）「前記プロセスカートリッジを備えた電子写真装置であって、かつ前記第（３４）項乃至第（４２）項の何れか１に記載の少なくとも一つの手段を備えていることを特徴とする前記第（４３）項に記載の電子写真装置用プロセスカートリッジ」により達成される。
【００３５】
【発明の実施の形態】
以下、本発明をさらに詳細に説明する。
先に指摘したように、電子写真感光体の最表面を形成する層にフィラーが含有された高耐久性を有する電子写真感光体は、副作用として残留電位上昇、画像ボケの発生、解像度の低下等、画質への影響が避けられず、高耐久化と高画質化を両立させることは困難とされてきた。これは、画像ボケの発生を抑制するには最表面層の抵抗が高い方が、残留電位上昇を抑制するには抵抗が低い方が適していることから、双方でトレードオフの関係になっていることが問題の解決を困難にしている。
【００３６】
しかし、本発明によって、耐摩耗性の向上と同時に、残留電位上昇の抑制を実現し、さらにフィラー分散性の向上を実現できたことにより、高耐久化及び高画質化を両立することが可能となった。前述のとおり、耐摩耗性の向上を目的として感光体の最表面層にフィラーを含有させた場合に顕著に見られる残留電位上昇は、主にフィラー表面に有する極性基やフィラーの抵抗が影響している。本発明における、酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物の添加によって抵抗が低減されたことがその一因として挙げられるが、上記酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物が、特に親水基（カルボキシル基等）を有する湿潤分散剤であることによって、その効果を飛躍的に高めることが可能となる。
【００３７】
すなわち、本発明における酸価を有する有機化合物の添加は、フィラーの添加によって著しく上昇した残留電位の低減に効果を示すものであり、フィラーが含有されない系においては何ら効果は見られない。
特に、ポリカルボン酸の使用により非常に高い効果が認められる。この発現機構は、ポリカルボン酸がフィラーの表面に吸着することによって高い効果が得られていると考えられ、それは分散性の向上に対しても相乗効果が得られるものである。ポリカルボン酸化合物は、一般的な有機酸に比べてこれらの効果が極めて高く、特に有効かつ有用である。
低抵抗（導電性）フィラーあるいはより酸性を示すフィラーを用いた場合には、画像ボケの影響が顕著に増加するが、残留電位上昇の影響が少ないことから、従来はこのようなフィラーが主に用いられており、それによって画像ボケに対し大きな課題を残していた。これに対して本発明においては、比較的比抵抗が高く、またより塩基性を示すフィラーを用いることによって画像ボケの影響を抑制し、それによって生じた残留電位の上昇をこれらのポリカルボン酸化合物の添加によって低減できたことにより、残留電位が低く画像ボケも発生しにくい感光体が得られたことも重要な効果の一つとなっている。
これらのことから、本発明においては、フィラーとポリカルボン酸との組合せにおいて初めて効果が発揮され、フィラーの添加によって引き起こされる残留電位上昇及び画像ボケの発生を抑制し、かつフィラーの添加による画質低下を分散性向上によって抑制できるものであり、これらの効果は非常に高く、また多岐に渡っており、高耐久性と高画質化が両立できる。
【００３８】
フィラーを含有する最表面層を形成する上で、耐摩耗性を向上させ、画像ボケを抑制させ、かつ良好な塗膜品質を得るためには、フィラーの中でも金属酸化物、特に絶縁性の高い金属酸化物を用いることが好ましいが、これらの金属酸化物は表面に極性基を有することから残留電位上昇の影響が大きかった。従って、従来は導電性の金属酸化物を用いて、それによって引き起こされる画像ボケに対してはドラムヒーター等に頼らざるを得なかった。しかし、本発明における酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物、特にその中でも分子構造中に親水基（カルボキシル基等）を含有する湿潤分散剤は、親水性の金属酸化物に対して親和性を高めることが可能であり、特に電荷トラップサイトであるフィラー表面の極性基にこれらが吸着されることによって、効率的に、また飛躍的に残留電位の低減を実現することが可能となる。
【００３９】
これらの方法によって低減された残留電位は、長期の繰り返し使用後においてもその上昇が著しく抑制されており、高耐久化に対して非常に有効である。また、残留電位の低減化、すなわち明部電位の低減化によって暗部電位を低く設定することが可能となることにより、電界強度の影響が軽減され異常画像の発生が抑制されることにより、高耐久化に対してはより有効となる。さらに、オゾンやＮＯｘによる画像ボケの抑制等を目的として添加される酸化防止剤等の添加剤は、残留電位上昇の影響が避けられなかったが、本構成によって残留電位の影響が大幅に抑制されたことにより、画像ボケ等の対策に対しても余裕度が向上し、さらなる高耐久化に対する設計が可能となる。
【００４０】
前記酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物の添加は、フィラーへの吸着性を有するが故にフィラーの分散性を向上させる効果をも併せ持っている。フィラーの凝集は、有機溶媒やバインダー樹脂等との親和性が低い親水性の無機フィラー、特に金属酸化物の方が起こり易いが、耐摩耗性や光散乱性あるいは塗膜品質の点から金属酸化物の方が有利である場合が多い。そこで、本発明において見出された酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物、特に親水基（カルボキシル基等）を分子構造中に有する湿潤分散剤を添加することによって、これらの無機フィラーと有機溶剤やバインダー樹脂等との親和性を高めることが可能となり、結果的にフィラーの分散性を大幅に高める効果を有する。
【００４１】
フィラーの分散性を向上させるためには、フィラーへの濡れ性を向上させ、さらにその安定性を向上させることが重要である。本発明における酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物、その中でも親水基（カルボキシル基等）を有する湿潤分散剤を添加することによって、この親水基がフィラー表面に有する極性基に吸着し、かつ前記湿潤分散剤の疎水基の部分がバインダー樹脂と親和性を保持することにより、フィラーへの濡れ性が向上し分散性の著しい向上が実現される。また、それによってフィラーの凝集だけでなく沈降を抑制する効果も得られ、塗工分散液の長寿命化が実現される。
【００４２】
さらに、フィラーの中でも酸性よりも塩基性を示すフィラーを用いた場合には、酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物との吸着性がさらに高まり、分散安定化が著しく向上する傾向が見られる。特に、本発明の構成では、等電点（ゼータ電位がゼロを示す）におけるｐＨが５以上を示す金属酸化物において、分散性に対し著しい効果が見られ、また残留電位の低減効果に対してもより高くなる傾向があることから、これらの金属酸化物と組み合わせて使用することがより好ましい。加えて、酸性フィラーよりも塩基性フィラーの方が、画像ボケに対して有利であることから、本発明による酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物とより塩基性を示すフィラーとの組合せによって、フィラー分散性及び残留電位に対して効果が高まるだけでなく、画像ボケに対しても抑制効果が高まり、高画質化に対して相乗効果が得られることになる。
【００４３】
フィラーの分散性が向上したことによって、フィラーを含有する最表面層に注入された電荷が表面まで到達しやすくなるため、トナーにより形成されるドット再現性がより忠実となり高解像度の画像を得ることが可能となる。一方、フィラーが極度な凝集状態にある場合には、電荷はフィラーによって進行が妨げられ、電荷移動の直進性が低下することによって解像度が低下することにつながる。
【００４４】
さらに、フィラーの分散性の向上によって、書き込み光の散乱を防止することが可能であり、最表面層の光透過性の向上やそれに伴う画像濃度ムラの抑制等、高画質化に与える効果が多い上に、耐摩耗性の向上や偏摩耗の抑制、塗膜欠陥の抑制等の多くの利点を有する。また、光透過性が高いことにより、書き込み光が短波長の場合により有利であり、さらに可視光レーザー等の使用によってより一層の高画質化が実現できる可能性を持っている。加えて、フィラーが経時で凝集することなく、高安定かつ長寿命な最表面層形成用塗工液を得ることができ、それを用いることにより、高耐久化と高画質化を両立する電子写真感光体を長期に渡って安定に製造することが可能となる。
【００４５】
これより、本発明に用いられる電子写真感光体を図面に沿って説明する。
図１は、本発明の電子写真感光体を表わす断面図であり、導電性支持体（３１）上に、電荷発生物質および電荷輸送物質を主成分とする感光層（３３）が設けられている。最表面を形成する感光層には電荷発生物質及び電荷輸送物質の他に少なくともフィラー、バインダー樹脂及び酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物が含有されてなる。フィラーは感光層全体に均一に含有されていても、最表面近傍にその濃度を高めた濃度勾配を持たせてもよい。
【００４６】
図２は、導電性支持体（３１）上に、電荷発生物質を主成分とする電荷発生層（３５）と、電荷輸送物質を主成分とする電荷輸送層（３７）とが積層された構成をとっている。最表面を形成する電荷輸送層には、電荷輸送物質の他に少なくともフィラー、バインダー樹脂及び酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物が含有されてなる。フィラーは電荷輸送層全体に均一に含有されていても、最表面近傍にその濃度を高めた濃度勾配を持たせてもよい。
【００４７】
図３は、導電性支持体（３１）上に、電荷発生物質および電荷輸送物質を主成分とする感光層（３３）が設けられ、更に感光層（３３）上に保護層（３９）が設けられてなる。この場合、保護層（３９）には少なくともフィラー、バインダー樹脂及び酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物が含有されてなる。
【００４８】
図４は、導電性支持体（３１）上に、電荷発生物質を主成分とする電荷発生層（３５）と、電荷輸送物質を主成分とする電荷輸送層（３７）とが積層された構成をとっており、更に電荷輸送層（３７）上に保護層（３９）が設けられてなる。この場合、保護層（３９）には少なくともフィラー、バインダー樹脂及び酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物が含有されてなる。
【００４９】
図５は、導電性支持体（３１）上に、電荷輸送物質を主成分とする電荷輸送層（３７）と、電荷発生物質を主成分とする電荷発生層（３５）とが積層された構成をとっており、更に電荷発生層（３５）上に保護層（３９）が設けられてなる。この場合、保護層（３９）には少なくともフィラー、バインダー樹脂及び酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物が含有されてなる。
【００５０】
導電性支持体（３１）としては、体積抵抗１０10Ω・ｃｍ以下の導電性を示すもの、例えば、アルミニウム、ニッケル、クロム、ニクロム、銅、金、銀、白金などの金属、酸化スズ、酸化インジウムなどの金属酸化物を、蒸着またはスパッタリングにより、フィルム状もしくは円筒状のプラスチック、紙に被覆したもの、あるいは、アルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレスなどの板およびそれらを、押し出し、引き抜きなどの工法で素管化後、切削、超仕上げ、研摩などの表面処理した管などを使用することができる。また、特開昭５２−３６０１６号公報に開示されたエンドレスニッケルベルト、エンドレスステンレスベルトも導電性支持体（３１）として用いることができる。
【００５１】
この他、上記支持体上に導電性粉体を適当なバインダー樹脂に分散して塗工したものについても、本発明の導電性支持体（３１）として用いることができる。この導電性粉体としては、カーボンブラック、アセチレンブラック、またアルミニウム、ニッケル、鉄、ニクロム、銅、亜鉛、銀などの金属粉、あるいは導電性酸化スズ、ＩＴＯなどの金属酸化物粉体などが挙げられる。また、同時に用いられるバインダー樹脂には、ポリスチレン、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂などの熱可塑性、熱硬化性樹脂または光硬化性樹脂が挙げられる。このような導電性層は、これらの導電性粉体とバインダー樹脂を適当な溶剤、例えば、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、メチルエチルケトン、トルエンなどに分散して塗布することにより設けることができる。
【００５２】
さらに、適当な円筒基体上にポリ塩化ビニル、ポリプロピレン、ポリエステル、ポリスチレン、ポリ塩化ビニリデン、ポリエチレン、塩化ゴム、ポリテトラフロロエチレン系フッ素樹脂などの素材に前記導電性粉体を含有させた熱収縮チューブによって導電性層を設けてなるものも、本発明の導電性支持体（３１）として良好に用いることができる。
【００５３】
次に感光層について説明する。感光層は単層であっても複数の感光層が積層されていてもよいが、先ず電荷発生層（３５）と電荷輸送層（３７）で構成される積層の場合から説明する。
【００５４】
電荷発生層（３５）は、電荷発生物質を主成分とする層である。電荷発生層（３５）には、公知の電荷発生物質を用いることが可能であり、その代表として、モノアゾ顔料、ジスアゾ顔料、非対称ジスアゾ顔料、トリスアゾ顔料等のアゾ顔料、チタニルフタロシアニン、銅フタロシアニン、バナジルフタロシアニン、ヒドロキシガリウムフタロシアニン、無金属フタロシアニン等のフタロシアニン系顔料、ペリレン系顔料、ペリノン系顔料、インジゴ顔料、ピロロピロール顔料、アントラキノン顔料、キナクリドン系顔料、キノン系縮合多環化合物、スクエアリウム顔料、等が挙げられ有効に用いられる。これら電荷発生物質は単独でも、２種以上混合してもよい。
【００５５】
必要に応じて電荷発生層（３５）に用いられるバインダー樹脂としては、ポリアミド、ポリウレタン、エポキシ樹脂、ポリケトン、ポリカーボネート、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルケトン、ポリスチレン、ポリスルホン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリアクリルアミド、ポリビニルベンザール、ポリエステル、フェノキシ樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリフェニレンオキシド、ポリアミド、ポリビニルピリジン、セルロース系樹脂、カゼイン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン等が挙げられる。バインダー樹脂の量は、電荷発生物質１００重量部に対し０〜５００重量部、好ましくは１０〜３００重量部が適当である。
【００５６】
電荷発生層（３５）は、電荷発生物質を必要に応じてバインダー樹脂とともに適当な溶剤中にボールミル、アトライター、サンドミル、超音波などを用いて分散し、これを導電性支持体上に塗布し、乾燥することにより形成される。バインダー樹脂の添加は、分散前あるいは分散後どちらでも構わない。
【００５７】
ここで用いられる溶剤としては、イソプロパノール、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチルセルソルブ、酢酸エチル、酢酸メチル、ジクロロメタン、ジクロロエタン、モノクロロベンゼン、シクロヘキサン、トルエン、キシレン、リグロイン等が挙げられるが、特にケトン系溶媒、エステル系溶媒、エーテル系溶媒が良好に使用される。これらは単独で用いても２種以上混合して用いてもよい。
【００５８】
電荷発生層（３５）の形成用塗工液は、電荷発生物質、溶媒及びバインダー樹脂を主成分とするが、その中には、増感剤、分散剤、界面活性剤、シリコーンオイル等のいかなる添加剤が含まれていても良い。
【００５９】
塗工液の塗工法としては、浸漬塗工法、スプレーコート、ビートコート、ノズルコート、スピナーコート、リングコート等の方法を用いることができる。電荷発生層（３５）の膜厚は、０．０１〜５μｍ程度が適当であり、好ましくは０．１〜２μｍである。
【００６０】
電荷輸送層（３７）は、電荷輸送物質およびバインダー樹脂を適当な溶剤に溶解ないし分散し、これを塗布、乾燥することにより形成できる。また、必要により単独あるいは２種以上の可塑剤、レベリング剤、酸化防止剤、滑剤等を添加することも可能であり有用である。
【００６１】
電荷輸送物質には、正孔輸送物質と電子輸送物質とがある。
電子輸送物質としては、例えばクロルアニル、ブロムアニル、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、２，４，７−トリニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロキサントン、２，４，８−トリニトロチオキサントン、２，６，８−トリニトロ−４Ｈ−インデノ〔１，２−ｂ〕チオフェン−４−オン、１，３，７−トリニトロジベンゾチオフェン−５，５−ジオキサイド、ベンゾキノン誘導体等の電子受容性物質が挙げられる。
【００６２】
正孔輸送物質としては、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾールおよびその誘導体、ポリ−γ−カルバゾリルエチルグルタメートおよびその誘導体、ピレン−ホルムアルデヒド縮合物およびその誘導体、ポリビニルピレン、ポリビニルフェナントレン、ポリシラン、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、モノアリールアミン誘導体、ジアリールアミン誘導体、トリアリールアミン誘導体、スチルベン誘導体、α−フェニルスチルベン誘導体、ベンジジン誘導体、ジアリールメタン誘導体、トリアリールメタン誘導体、９−スチリルアントラセン誘導体、ピラゾリン誘導体、ジビニルベンゼン誘導体、ヒドラゾン誘導体、インデン誘導体、ブタジェン誘導体、ピレン誘導体等、ビススチルベン誘導体、エナミン誘導体等、その他公知の材料が挙げられる。これらの電荷輸送物質は単独、または２種以上混合して用いられる。
【００６３】
バインダー樹脂としては、ポリスチレン、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂等の熱可塑性または熱硬化性樹脂が挙げられる。これらの中でも特にポリカーボネート、ポリアリレートが有効に用いられる。
【００６４】
電荷輸送物質の含有量は、バインダー樹脂１００重量部に対し、２０〜３００重量部、好ましくは４０〜１５０重量部が適当である。また、電荷輸送層の膜厚は解像度や応答性の点から、２５μｍ以下とすることが好ましい。下限値に関しては、使用するシステム（特に帯電電位等）により異なるが、少なくとも５μｍ以上が好ましい。
【００６５】
ここで用いられる溶剤としては、テトラヒドロフラン、ジオキサン、トルエン、ジクロロメタン、モノクロロベンゼン、ジクロロエタン、シクロヘキサノン、メチルエチルケトン、アセトンなどが用いられる。これらは単独で使用しても２種以上混合して使用しても良い。
【００６６】
次に感光層が単層構成（３３）の場合について述べる。
感光層は、前述の電荷発生物質、電荷輸送物質、バインダー樹脂等を適当な溶剤に溶解ないし分散し、これを導電性支持体上に塗工及び乾燥することによって形成される。電荷発生物質及び電荷輸送物質は、前述の電荷発生層（３５）及び電荷輸送層（３７）で挙げた材料を使用することが可能である。また、バインダー樹脂としては、前述の電荷輸送層（３７）で挙げた樹脂の他に、電荷発生層（３５）で挙げた樹脂を混合して用いてもよい。また、バインダー樹脂として高分子電荷輸送物質も良好に使用できる。バインダー樹脂１００重量部に対する電荷発生物質の量は、５〜４０重量部が好ましく、さらに好ましくは１０〜３０重量部であり、電荷輸送物質の量は０〜１９０重量部が好ましく、さらに好ましくは５０〜１５０重量部である。感光層は、電荷発生物質、バインダー樹脂を電荷輸送物質とともにテトラヒドロフラン、ジオキサン、ジクロロエタン、シクロヘキサノン、トルエン、メチルエチルケトン、アセトン等の溶剤に溶解ないし分散し、これを浸漬塗工法やスプレーコート、ビードコート、リングコートなどで塗工して形成できる。また、必要により可塑剤やレベリング剤、酸化防止剤、滑剤等の各種添加剤を添加することもできる。感光層（３３）の膜厚は５〜２５μｍ程度が適当である。
【００６７】
前述の電荷輸送層もしくは感光層が感光体の最表面を形成する場合には、電荷輸送層もしくは感光層にさらにフィラー及び酸価が１０〜７００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物が含有されてなる。また、前述の電荷輸送層もしくは感光層の上に最表面層として新たに保護層を設ける場合には、保護層に少なくともフィラー、バインダー樹脂及び酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物が含有されてなる。
【００６８】
感光体の耐摩耗性を向上させる目的で添加されるフィラー材料には、有機性フィラー及び無機性フィラーがある。有機性フィラー材料としては、ポリテトラフルオロエチレンのようなフッ素樹脂粉末、シリコーン樹脂粉末、ａ−カーボン粉末等が挙げられ、無機性フィラー材料としては、銅、スズ、アルミニウム、インジウムなどの金属粉末、シリカ、酸化錫、酸化亜鉛、酸化チタン、アルミナ、ジルコニア、酸化インジウム、酸化アンチモン、酸化ビスマス、酸化カルシウム、アンチモンをドープした酸化錫、錫をドープした酸化インジウム等の金属酸化物、フッ化錫、フッ化カルシウム、フッ化アルミニウム等の金属フッ化物、チタン酸カリウム、窒化硼素などの無機材料が挙げられる。これらのフィラーの中で、フィラー硬度や光散乱性の点から無機材料、特に金属酸化物を用いることが耐摩耗性あるいは高画質化に対し有利である。さらに、金属酸化物の使用は塗膜品質に対しても有利である。塗膜品質は画像品質や耐摩耗性に大きく影響するため、良好な塗膜を得ることは高耐久化及び高画質化に対し有効となる。
【００６９】
さらに、画像ボケが発生しにくいフィラーとしては、電気絶縁性が高いフィラーの方が好ましい。導電性フィラーを感光体の最表面に含有させた場合には、表面の抵抗が低下することによって電荷の横移動が起こり、画像ボケが発生しやすくなる。特に、フィラーの比抵抗が１０１０Ω・ｃｍ以上であることが解像度の点から好ましく、このようなフィラーとしては、アルミナ、ジルコニア、酸化チタン、シリカ等が挙げられる。一方、フィラーの比抵抗が１０１０Ω・ｃｍ以下の導電性フィラーもしくは比抵抗が比較的低いフィラーとしては、酸化錫、酸化亜鉛、酸価インジウム、酸価アンチモン、アンチモンをドープした酸化錫、錫をドープした酸化インジウム等が挙げられ、本発明においては画像ボケが発生しやすくなることから、好ましくない傾向にある。但し、フィラーが同じ材質であっても、フィラーの比抵抗は異なる場合があるため、フィラーの種類によって完全に分類されるものではなく、フィラーの比抵抗によって決めることが重要である。また、これらのフィラーを２種以上混合して用いることも可能であり、それによって表面の抵抗を制御することも可能である。
【００７０】
また、本発明の構成要件の一つであるフィラーのｐＨも解像度やフィラーの分散性に大きく影響する。その理由の一つとしては、フィラー、特に金属酸化物は製造時に塩酸等が残存することが考えられる。その残存量が多い場合には、画像ボケの発生は避けられず、またそれは残存量によってはフィラーの分散性にも影響を及ぼす場合がある。
【００７１】
もう一つの理由としては、フィラー、特に金属酸化物の表面における帯電性の違いによるものである。通常、液体中に分散している粒子はプラスあるいはマイナスに帯電しており、それを電気的に中性に保とうとして反対の電荷を持つイオンが集まり、そこで電気二重層が形成されることによって粒子の分散状態は安定化している。粒子から遠ざかるに従いその電位（ゼータ電位）は徐々に低くなり、粒子から十分に離れて電気的に中性である領域の電位はゼロとなる。従って、ゼータ電位の絶対値の増加によって粒子の反発力が高くなることによって安定性は高くなり、ゼロに近づくに従い凝集しやすく不安定になる。一方、系のｐＨ値によってゼータ電位は大きく変動し、あるｐＨ値において電位はゼロとなり等電点を持つことになる。従って、系の等電点からできるだけ遠ざけて、ゼータ電位の絶対値を高めることによって分散系の安定化が図られることになる。
【００７２】
本発明の構成においては、フィラーとしては前述の等電点におけるｐＨが、少なくとも５以上を示すものが画像ボケ抑制の点から好ましく、より塩基性を示すフィラーであるほどその効果が高くなる傾向があることが確認された。等電点におけるｐＨが高い塩基性を示すフィラーは、系が酸性であった方がゼータ電位はより高くなることにより、分散性及びその安定性は向上することになる。従って、本発明においては、等電点におけるｐＨが５以上を示すフィラーと酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の湿潤分散剤とを組み合わせることにより、フィラーへの吸着力がより一層高まり、分散性及びその安定性を著しく高める効果があったと考えられる。
【００７３】
つまり、本発明によって見いだされた酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物、特にその中でも親水基（カルボキシル基等）を有する湿潤分散剤は、前述のとおりフィラーに吸着してフィラーへの濡れ性を向上させる効果を有するが、特に等電点におけるｐＨが５以上を示す塩基性の金属酸化物をフィラーとして使用することによって、その安定性をより一層高めることが可能となった。さらに、塩基性フィラーの使用は画像ボケに対して優位性を持っていることから、同時に高画質化に対してもより一層高い効果を有することになる。
【００７４】
等電点におけるｐＨが５以上を示す金属酸化物としては、前述のフィラーの中でも酸化チタン、ジルコニア、アルミナ等が挙げられ、特に酸化チタン＜ジルコニア＜アルミナの順に塩基性が高くなることから、アルミナを用いることがより好ましい。さらに、光透過性が高く、熱安定性が高い上に、耐摩耗性に優れた六方細密構造であるα型アルミナは、画像ボケの抑制や耐摩耗性の向上、塗膜品質、光透過性等の点から特に有効に使用することができる。また、本発明においては、フィラーを２種以上混合して使用することが可能である。その場合、等電点におけるｐＨが５以上のフィラーを単独で使用することはもちろん、ｐＨが５以下のフィラーとｐＨが５以上のフィラーとを２種類以上を混合して用いることも可能である。なお、ｐＨが５以下の酸性を示すフィラーとしてはシリカ等が挙げられる。
【００７５】
さらに、これらのフィラーは少なくとも一種の表面処理剤で表面処理を施すことが可能であり、そうすることがフィラーの分散性の面から好ましい。フィラーの分散性の低下は、塗膜の透明性の低下や塗膜欠陥の発生、さらには耐摩耗性の低下及び偏摩耗の増加をも引き起こすため、高耐久化あるいは高画質化を妨げる大きな問題に発展する可能性がある。
【００７６】
表面処理剤としては、従来用いられている表面処理剤すべてを使用することができるが、前述のフィラーの比抵抗や等電点におけるｐＨを維持できる表面処理剤が好ましい。前述のフィラーの等電点におけるｐＨは、これらの表面処理によって変化させることができる。すなわち、酸性処理剤で処理したフィラーは酸性側に、塩基性処理剤で処理したフィラーは塩基性側に等電点が移動するため、本発明の構成においては、表面処理剤についてもより塩基性を示す処理剤を用いることが、フィラーの分散性や画像ボケ抑制の点から好ましい。例えば、チタネート系カップリング剤、アルミニウム系カップリング剤、ジルコアルミネート系カップリング剤等は特に有効に使用することができる。また、Ａｌ2Ｏ3、ＴｉＯ2、ＺｒＯ2、シリコーン、ステアリン酸アルミニウム等、あるいはそれらの混合処理もフィラーの分散性及び画像ボケの点から好ましく用いられる。シランカップリング剤による処理は、画像ボケの影響が強くなるが、上記の表面処理剤とシランカップリング剤との混合処理を施すことによりその影響を軽減できる場合がある。また、フィラーの等電点におけるｐＨが５以下の酸性を示しても、表面処理剤に上記の塩基性処理剤を使用することによって、本発明における効果を得ることも可能である。
【００７７】
表面処理量については、用いるフィラーの平均一次粒径によって異なるが、２重量％〜３０重量％が適しており、３重量％〜２０重量％がより好ましい。表面処理量がこれよりも少ないとフィラーの分散効果が得られず、また多すぎると残留電位上昇の影響が増加する場合がある。
【００７８】
フィラーの平均一次粒径は、０．０１〜０．９μｍであることが光透過性や耐摩耗性の点から好ましく、０．１〜０．５μｍがより好ましい。フィラーの平均一次粒径がこれよりも小さい場合には、フィラーの凝集や耐摩耗性の低下等が起こりやすくなり、これよりも大きい場合にはフィラーの沈降性が促進されたり、画質劣化あるいは異常画像が発生したりする場合もある。
【００７９】
また、フィラーの添加量としては、フィラーが含有される層に含まれる全固形分に対して、０．１重量％〜５０重量％が好ましく、より好ましくは５重量％〜３０重量％である。フィラーの添加量がこれよりも少ないと、要求される耐摩耗性が得られず、またフィラーの添加量がこれよりも多い場合には、残留電位の増加、画像ボケの発生、解像度の低下等、画質劣化の影響が増大する傾向がある。さらに、フィラーの含有量が多すぎる場合には、フィラー間の相互作用が増大し分散性を悪化させる傾向が見られたり、フィラーが脱離しやすくなって耐摩耗性が逆に低下したりする場合がある。
【００８０】
これらのフィラーが含有されることによって、高耐久化が実現されるが、残留電位上昇の影響が増加することになる。この残留電位上昇を抑制するためには、酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物を添加させることによって実現される。酸価とは、樹脂１ｇ中に含まれるカルボキシル基を中和するのに必要な水酸化カリウムのミリグラム数で定義される。なお、本発明における酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物は、不揮発分１００％のものであっても、予め有機溶剤等に溶解されたものであってもよい。
【００８１】
これらの酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物としては、一般に知られている有機脂肪酸や高酸価樹脂あるいは共重合体等、酸価が１０〜７００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物であればすべて使用することができる。例えば、ラウリン酸、ステアリン酸、アラキジン酸、ベヘン酸、アジピン酸、オレイン酸、マレイン酸、無水マレイン酸、サリチル酸、フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、ピロメリット酸等の飽和脂肪酸及び不飽和脂肪酸、芳香族カルボン酸等の如何なるカルボン酸をも使用することが可能である。しかし、この場合、残留電位低減効果は認められるものの、場合によって分散安定性が不十分であったり、画像ボケが発生しやすくなったりする場合が見られることがある。一方、飽和ポリエステル、不飽和ポリエステル、末端カルボン酸不飽和ポリエステル、またはアクリル酸、メタクリル酸、アクリル酸エステル、メタクリル酸エステル、スチレン−アクリル酸共重合体、スチレン−アクリル酸−アクリル酸エステル共重合体、スチレン−メタクリル酸共重合体、スチレン−メタクリル酸−アクリル酸エステル共重合体、スチレン−マレイン酸共重合体、スチレン−無水マレイン酸等、飽和もしくは不飽和の炭化水素を基本骨格とし少なくとも一つ以上のカルボキシル基が結合されたポリマーやオリゴマーあるいはコポリマーはすべて含まれ、残留電位上昇を抑制する効果だけでなく、フィラーの分散性を向上させる効果が高いことから、有効に用いられる。
【００８２】
つまり、残留電位を低減させ、同時にフィラーの分散性及びその安定性をより高めるためには、疎水基である炭化水素に親水基を一つ以上含む酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物、特にこれらの湿潤分散剤の添加が特に有効である。残留電位の低減は、これらの化合物が酸価を有することと、フィラーへの吸着性にあると考えられる。フィラーの添加による残留電位の上昇は、フィラー表面の極性基が電荷トラップサイトになることによって起こると考えられ、このフィラーの極性基にこれらの湿潤分散剤の親水基（カルボキシル基等）が吸着しやすく、それによって残留電位の低減効果が高まるものと考えられる。一方、フィラーの分散性を向上させるためには、フィラーとバインダー樹脂との双方に親和性を持たせて濡れ性を高め、かつフィラー間の相互作用を減少させ安定性を高めることが必要である。上記の構造を有する湿潤分散剤は、一つの分子中に親水基と疎水基を併せ持つ界面活性剤的な構造、つまり、親水基がフィラー表面の電荷トラップサイトでもある極性基に吸着し、疎水基がバインダー樹脂等と親和性を保持されることにより、フィラーへの濡れ性が向上する。さらに、フィラーに吸着した上記の分子は、電気的反発あるいは立体障害を生じさせ、フィラー同士の接触を防止することにより、分散の安定化が向上することになる。このように、フィラーへの濡れ性を向上させる湿潤剤の効果と、フィラーの安定性を向上させる分散剤の効果のどちらかが欠けると、分散性が不十分であったり、分散効率が低下したり、分散してもすぐに凝集を引き起こしたりすることになるため、双方の効果を併せ持つことが分散性向上に対し特に有効となる。上記構造を有することによって、フィラーへの濡れ性と分散安定性の双方の効果を得ることが可能なこれらの添加剤を、湿潤分散剤として定義する。これらの湿潤分散剤は、フィラーへの吸着性が優れている上、立体障害が得られやすい構造であることから分散安定性にも優れており、特に有効に用いることができる。
【００８３】
一般に親水基としては、−ＳＯ３Ｎａ、−ＣＯＯＫ、−ＣＯＯＮａ、−ＣＯＯ−、−ＣＯＯＨ、−ＯＨ、−Ｏ−、−ＣＨ２ＣＨ２Ｏ−、第４級アンモニウム塩基等が挙げられるが、本発明においては湿潤分散剤の親水基が特にカルボキシル基−ＣＯＯＨであることによって、高い分散性を有する上に感光体の静電特性や画質に悪影響を与えないことから特に有効に用いられる。カルボキシル基等の親水基は、炭化水素等の疎水性を有する有機分子構造中に一つ有することによって十分に効果が得られるが、その中でも多数のカルボキシル基を有するポリカルボン酸はアニオン性が高くなることによってフィラーの分散安定性が増すとともに、分散効率が著しく向上する傾向が見られる。また、ポリカルボン酸の場合にはカルボキシル基同士で親和性が生ずることによって、フィラーの沈降を抑制する効果が得られる場合がある。さらに、カルボキシル基等の親水基は、少なくとも分子の末端に有することによって、フィラーと吸着しやすくなることから、本構成においてはより好ましい。それらが分子の末端に結合されていることにより、フィラーの沈降抑制効果が高まる場合も見られる。このようなポリカルボン酸タイプの湿潤分散剤としては、ＢＹＫケミー社の「ＢＹＫ−Ｐ１０４」、あるいはそれと類似の構造を有する化合物が挙げられ、特に好適に用いることができる。加えて、このように上記湿潤分散剤のフィラーへの吸着性を高めることは、フィラーの分散性や残留電位に与える効果だけでなく、耐摩耗性に対しても有効である。それは、フィラーとバインダー樹脂とは前述のとおり親和性が低いので接着力が小さく、フィラーが脱離し易い傾向があった。上記湿潤分散剤の添加によって、フィラーとバインダー樹脂との親和性を高めることによって、フィラーの脱離を抑制することにつながり、さらなる耐摩耗性の向上が実現されることになる。
【００８４】
前述の酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物、特にそれらの湿潤分散剤の分子量としては、数平均分子量で３００〜３００００のオリゴマーあるいはポリマーが好ましく、より好ましくは４００〜１００００である。これよりも分子量が小さいとフィラーに吸着した場合の立体障害が小さくなり、フィラー間の相互作用が増大することにより分散性やその安定性が低下する傾向がある。一方、これよりも分子量が大きくなった場合には、湿潤性や吸着性が劣ってくる傾向があり、分子量が非常に大きい場合には一つのポリマーに複数のフィラーが吸着することになり、それによって逆に凝集を引き起こす傾向が見られる。
【００８５】
有機化合物の酸価としては、３０〜４００ｍｇＫＯＨ／ｇが好ましい。酸価が必要以上に高いと抵抗が下がりすぎて画像ボケの影響が大きくなり、酸価が低すぎると添加量を多くする必要が生じる上、残留電位の低減効果が不十分となる。酸価が３０〜４００ｍｇＫＯＨ／ｇの有機化合物の酸価は、その添加量とのバランスにより決めることが必要である。同じ添加量でも酸価が高ければ残留電位低減効果が高いというわけではなく、その効果はこれら酸価が１０〜７００ｍｇＫＯＨ／ｇの有機化合物のフィラーへの吸着性にも大きく関係している。
【００８６】
これらの酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物の含有量は、その酸価とフィラーの含有量によって決められる。すなわち、前記酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物の含有量をＡ（ｇ）、前記酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物の酸価をＢ（ｍｇＫＯＨ／ｇ）、前記フィラーの含有量をＣ（ｇ）としたときに、Ａ、Ｂ及びＣとの間に下記の関係式を満たすことが好ましいが、必要最小量に設定することがより好ましい。
【００８７】
【数３】
０．１≦  （Ａ×Ｂ／Ｃ）  ≦  ２０
の好ましい範囲としては、０．８≦（Ａ×Ｂ／Ｃ）≦１５、より好ましい範囲としては、１．５≦（Ａ×Ｂ／Ｃ）≦８である。
添加量を必要以上に多くすると逆に分散不良を引き起こしたり、画像ボケの影響が強く現れる場合があり、添加量が少なすぎると分散不良や残留電位低減効果が不十分となる場合がある。
【００８８】
保護層に含有されるバインダー樹脂には、電荷輸送層３７で用いられるバインダー樹脂をすべて使用することが可能であるが、バインダー樹脂によってもフィラー分散性が影響されるため、分散性に悪影響を与えないことが重要である。前述の等電点が塩基性を示すフィラーに対しては、酸性のバインダー樹脂を用いた方が、また等電点が酸性を示すフィラーに対しては、塩基性のバインダー樹脂を用いたほうがフィラーの分散性が向上する傾向が見られる。さらに、同じフィラーが含有されていてもバインダー樹脂によって耐摩耗性が大きく影響される場合がある。このように、バインダー樹脂はフィラー分散性、残留電位、耐摩耗性、解像度等に大きな影響を及ぼす。
【００８９】
使用可能なバインダー樹脂の一例としては、ポリエステル、ポリカーボネート、アクリル樹脂、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、アクリル酸やメタクリル酸を用いた各種共重合体、スチレンアクリル共重合体、ポリアリレート、ポリアクリレート、ポリスチレン、エポキシ樹脂、ＡＢＳ樹脂、ＡＣＳ樹脂、オレフィン−ビニルモノマー共重合体、塩素化ポリエーテル、アリール樹脂、フェノール樹脂、ポリアセタール、ポリアミド、ポリアミドイミド、ポリアリルスルホン、ポリブチレン、ポリエーテルスルホン、ポリエチレン、ポリイミド、ポリメチルベンテン、ポリプロピレン、ポリフェニレンオキシド、ポリスルホン、ＡＳ樹脂、ブタジエン−スチレン共重合体、ポリウレタン、ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニリデン等の樹脂あるいは共重合体等が挙げられ、熱硬化性樹脂あるいは光硬化性樹脂も好適に用いられる。これらのバインダー樹脂の中でもポリカーボネート、ポリアリレートが特に有効に使用することができる。また、バインダー樹脂として高分子電荷輸送物質を用いることも可能であり、高耐久化及び高画質化に対し有効である。高分子電荷輸送物質に関しては後に説明を加える。
【００９０】
保護層（３９）には、さらに電荷輸送物質を含有させることが可能であり有用である。保護層への電荷輸送物質の添加によって保護層への電荷注入性及び電荷輸送性が向上し、残留電位の上昇や感度劣化を抑制することが可能となる。ここで用いられる電荷輸送物質については、前述の電荷輸送層（３７）で挙げた材料をすべて使用することが可能であり有用である。その際、保護層中に含有される電荷輸送物質のイオン化ポテンシャル（Ｉｐ）が、それよりも導電性支持体側に形成される感光層中に含有される電荷輸送物質の（Ｉｐ）と同じか、より小さくなるような構成にすることによって、保護層への電荷注入性がさらに向上することにより、残留電位上昇や感度劣化をさらに低減できる効果を有する。なお、イオン化ポテンシャル（Ｉｐ）は、分光学的に求める方法、電気化学的に求める方法等、種々の方法を用いて測定することができる。
【００９１】
保護層には、前述のとおりバインダー樹脂としての機能と電荷輸送物質としての機能を持った高分子電荷輸送物質も良好に使用される。これらの高分子電荷輸送物質から構成される保護層は、耐摩耗性に優れ高画質化に対しても有効である。本発明においては、高分子電荷輸送物質は主としてバインダー樹脂として使用されるが、前述の各種バインダー樹脂や低分子電荷輸送物質を混合して用いることも可能である。高分子電荷輸送物質としては、公知の材料が使用できるが、特に、トリアリールアミン構造を主鎖および／または側鎖に含むポリカーボネートが良好に用いられる。中でも、下記式（Ｉ）〜（Ｘ）で表わされる高分子電荷輸送物質が良好に用いられる。
【００９２】
【化３】
0003802787.tif 000003
［式中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3はそれぞれ独立して置換もしくは無置換のアルキル基又はハロゲン原子、Ｒ4は水素原子又は置換もしくは無置換のアルキル基、Ｒ5、Ｒ6は置換もしくは無置換のアリール基、ｏ、ｐ、ｑはそれぞれ独立して０〜４の整数、ｋ、ｊは組成（モル分率）を表し、０．１≦ｋ≦１、０≦ｊ≦０．９の数を表し、ｎは繰り返し単位数を表し５〜５０００の整数である。Ｘは脂肪族の２価基、環状脂肪族の２価基、または下記一般式で表わされる２価基を表す。
【００９３】
【化４】
0003802787.tif 000004
（式中、Ｒ101、Ｒ102は各々独立して置換もしくは無置換のアルキル基、アリール基またはハロゲン原子を表す。ｌ、ｍは０〜４の整数、Ｙは単結合、炭素原子数１〜１２の直鎖状、分岐状もしくは環状のアルキレン基、−Ｏ−、−Ｓ−、−ＳＯ−、−ＳＯ2−、−ＣＯ−、−ＣＯ−Ｏ−Ｚ−Ｏ−ＣＯ−（Ｚは脂肪族の２価基を表す）または、
【００９４】
【化５】
0003802787.tif 000005
（ａは１〜２０の整数、ｂは１〜２０００の整数、Ｒ103、Ｒ104は置換または無置換のアルキル基又はアリール基を表す）を表す。ここで、Ｒ101とＲ102、Ｒ103とＲ104は、それぞれ同一でも異なってもよい。］
【００９５】
【化６】
0003802787.tif 000006
（式中、Ｒ7、Ｒ8は置換もしくは無置換のアリール基、Ａｒ1、Ａｒ2、Ａｒ3は同一又は異なるアリレン基を表す。Ｘ、ｋ、ｊおよびｎは、一般式（Ｉ）の場合と同じである。）
【００９６】
【化７】
0003802787.tif 000007
（式中、Ｒ9、Ｒ10は置換もしくは無置換のアリール基、Ａｒ4、Ａｒ5、Ａｒ6は同一又は異なるアリレン基を表す。Ｘ、ｋ、ｊおよびｎは、一般式（Ｉ）の場合と同じである。）
【００９７】
【化８】
0003802787.tif 000008
（式中、Ｒ11、Ｒ12は置換もしくは無置換のアリール基、Ａｒ7、Ａｒ8、Ａｒ9は同一又は異なるアリレン基を表し、ｐは１〜５の整数を表す。Ｘ、ｋ、ｊおよびｎは、一般式（Ｉ）の場合と同じである。）
【００９８】
【化９】
0003802787.tif 000009
（式中、Ｒ13、Ｒ14は置換もしくは無置換のアリール基、Ａｒ10、Ａｒ11、Ａｒ12は同一又は異なるアリレン基、Ｘ1、Ｘ2は置換もしくは無置換のエチレン基、又は置換もしくは無置換のビニレン基を表す。Ｘ、ｋ、ｊおよびｎは、一般式（Ｉ）の場合と同じである。）
【００９９】
【化１０】
0003802787.tif 000010
（式中、Ｒ15、Ｒ16、Ｒ17、Ｒ18は置換もしくは無置換のアリール基、Ａｒ13、Ａｒ14、Ａｒ15、Ａｒ16は同一又は異なるアリレン基、Ｙ1、Ｙ2、Ｙ3は単結合、置換もしくは無置換のアルキレン基、置換もしくは無置換のシクロアルキレン基、置換もしくは無置換のアルキレンエーテル基、酸素原子、硫黄原子、ビニレン基を表し同一であっても異なってもよい。Ｘ、ｋ、ｊおよびｎは、一般式（Ｉ）の場合と同じである。）
【０１００】
【化１１】
0003802787.tif 000011
（式中、Ｒ19、Ｒ20は水素原子、置換もしくは無置換のアリール基を表し、Ｒ19とＲ20は環を形成していてもよい。Ａｒ17、Ａｒ18、Ａｒ19は同一又は異なるアリレン基を表す。Ｘ、ｋ、ｊおよびｎは、一般式（Ｉ）の場合と同じである。）
【０１０１】
【化１２】
0003802787.tif 000012
（式中、Ｒ21は置換もしくは無置換のアリール基、Ａｒ20、Ａｒ21、Ａｒ22、Ａｒ23は同一又は異なるアリレン基を表す。Ｘ、ｋ、ｊおよびｎは、一般式（Ｉ）の場合と同じである。）
【０１０２】
【化１３】
0003802787.tif 000013
（式中、Ｒ22、Ｒ23、Ｒ24、Ｒ25は置換もしくは無置換のアリール基、Ａｒ24、Ａｒ25、Ａｒ26、Ａｒ27、Ａｒ28は同一又は異なるアリレン基を表す。Ｘ、ｋ、ｊおよびｎは、一般式（Ｉ）の場合と同じである。）
【０１０３】
【化１４】
0003802787.tif 000014
（式中、Ｒ26、Ｒ27は置換もしくは無置換のアリール基、Ａｒ29、Ａｒ30、Ａｒ31は同一又は異なるアリレン基を表す。Ｘ、ｋ、ｊおよびｎは、一般式（Ｉ）の場合と同じである。）
【０１０４】
以下、これらトリアリールアミン構造を主鎖及び／又は側鎖に含むポリカーボネートの具体例の幾つかを以下に示すが、本発明はこれら具体例に限定されるものではない。
【０１０５】
【化１５】
0003802787.tif 000015
【０１０６】
【化１６】
0003802787.tif 000016
【０１０７】
【化１７】
0003802787.tif 000017
【０１０８】
【化１８】
0003802787.tif 000018
【０１０９】
【化１９】
0003802787.tif 000019
【０１１０】
【化２０】
0003802787.tif 000020
【０１１１】
【化２１】
0003802787.tif 000021
【０１１２】
【化２２】
0003802787.tif 000022
【０１１３】
【化２３】
0003802787.tif 000023
【０１１４】
【化２４】
0003802787.tif 000024
【０１１５】
【化２５】
0003802787.tif 000025
【０１１６】
【化２６】
0003802787.tif 000026
【０１１７】
【化２７】
0003802787.tif 000027
【０１１８】
【化２８】
0003802787.tif 000028
【０１１９】
【化２９】
0003802787.tif 000029
【０１２０】
【化３０】
0003802787.tif 000030
【０１２１】
【化３１】
0003802787.tif 000031
【０１２２】
【化３２】
0003802787.tif 000032
【０１２３】
【化３３】
0003802787.tif 000033
【０１２４】
【化３４】
0003802787.tif 000034
【０１２５】
【化３５】
0003802787.tif 000035
【０１２６】
【化３６】
0003802787.tif 000036
【０１２７】
【化３７】
0003802787.tif 000037
【０１２８】
【化３８】
0003802787.tif 000038
【０１２９】
【化３９】
0003802787.tif 000039
【０１３０】
【化４０】
0003802787.tif 000040
【０１３１】
【化４１】
0003802787.tif 000041
【０１３２】
【化４２】
0003802787.tif 000042
【０１３３】
【化４３】
0003802787.tif 000043
【０１３４】
【化４４】
0003802787.tif 000044
【０１３５】
【化４５】
0003802787.tif 000045
【０１３６】
【化４６】
0003802787.tif 000046
【０１３７】
【化４７】
0003802787.tif 000047
【０１３８】
【化４８】
0003802787.tif 000048
【０１３９】
これら主鎖及び／又は側鎖にトリアリールアミン構造を有している高分子電荷輸送物質は単重合体、ランダム共重合体、交互共重合体、ブロック共重合体の形態で重合される。そして、これら高分子電荷輸送物質はバインダー樹脂としての役割を持つことから被膜形成能を有していることが必要である。そのため、分子量は、ＧＰＣによる測定において、ポリスチレン換算分子量Ｍｗとして１万〜５０万が適当で、好ましくは５万〜４０万である。
【０１４０】
これら高分子電荷輸送物質は、特開平８−２６９１８３号公報、特開平９−７１６４２号公報、特開平９−１０４７４６号公報、特開平９−２７２７３５号公報、特開平１１−２９６３４号公報、特開平９−２３５３６７号公報、特開平９−８７３７６号公報、特開平９−１１０９７６号公報、特開平９−２６８２２６号公報、特開平９−２２１５４４号公報、特開平９−２２７６６９号公報、特開平９−１５７３７８号公報、特開平９−３０２０８４号公報、特開平９−３０２０８５号公報、特開２０００−２６５９０号公報に開示されている。
【０１４１】
本発明における保護層の膜厚は、０．１〜１０μｍ程度が適当であり、好ましくは２〜６μｍである。膜厚が極度に薄い場合には十分な耐久性が得られない場合があり、膜厚が極度に厚い場合には残留電位上昇の影響が増大したり、解像度が幾分低下したりする場合がある。保護層（３９）中には各種可塑剤やレベリング剤、滑剤等を添加してもよく、それらを混合して添加してもよい。
【０１４２】
さらに、本発明においては、感光体の最表面に形成される層に酸化防止剤を含有することも可能であり有用である。本発明において含有される酸化防止剤には、フェノール系化合物類、ヒンダードフェノール系化合物類、ヒンダードアミン系化合物類、パラフェニレンジアミン類、ハイドロキノン類、有機硫黄化合物類、有機リン化合物類、ベンゾフェノン類、サルシレート類、ベンゾトリアゾール類、クエンチャー（金属錯塩系）等、従来公知の酸化防止剤、紫外線吸収剤、光安定剤等の添加剤がすべて含まれる。これらの酸化防止剤の中でも、長期間の繰り返し使用によるオゾンやＮＯｘ等の活性ガスから感光体の劣化を抑制し、画像安定性を高める上で効果が大きなものとしては、特にヒンダードフェノール構造とヒンダードアミン構造の両構造を有する化合物が有用であることが知られている。
【０１４３】
ヒンダードフェノール構造とは、フェノール性水酸基の両オルト位に嵩高い原子団が存在する構造を示す。一方、ヒンダードアミン構造とは、アミノ窒素原子近傍に嵩高い原子団が存在する構造を示し、芳香族アミンや脂肪族アミン系物質もこれに該当するが、より好ましくは２，２，６，６−テトラメチルピペリジン構造を含んでいる化合物である。これらの両構造を有する化合物の作用機構の詳細は明らかではないが、嵩高い原子団が存在することにより立体障害が高められたことによって、アミノ窒素原子やフェノール性水酸基の熱振動を抑制し、ラジカル状態の安定性が高められたことによって外部からの活性ガスの影響を食い止めることができたものと推定される。
【０１４４】
ヒンダードフェノール構造とヒンダードアミン構造の両構造を有する化合物としては、種々のものが挙げられるが、中でも下記構造式で表わされる１−［２−〔３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニルオキシ〕エチル］−４−〔３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニルオキシ〕−２，２，６，６−テトラメチルピリジンは特にオゾンやＮＯｘガスによる解像度低下に対し有効かつ有用である。特に、本発明においては、感光体の最表面にフィラーが添加されているが、オゾンあるいはＮＯｘガス雰囲気下においては、これらの活性ガス成分がフィラーに吸着しやすくなるため、画像ボケの影響がフィラーのない場合に比べて、やや増加する傾向が見られていた。しかし、ヒンダードフェノール構造及びヒンダードアミン構造の両構造を有する上記の酸化防止剤をフィラーとともに添加することによって、それによる画像ボケの影響を抑制することが可能となった。従って、本発明においては、これらの酸化防止剤を組み合わせて用いることによって、さらなる高画質化が実現されることになる。
【０１４５】
【化４９】
0003802787.tif 000049
【０１４６】
また、ヒンダードフェノール構造とヒンダードアミン構造の両構造を有する化合物の含有量は、含有されるフィラーに対して、０．１重量％〜２０重量％の範囲内であることが好ましく、１重量％〜１５重量％がより好ましい。ヒンダードフェノール構造とヒンダードアミン構造の両構造を有する化合物の含有量が、この範囲よりも少なくなると長期繰り返し使用により付着するコロナ生成物やオゾン等の活性ガスによる劣化を抑制する効果が低下し、この範囲を上回ると耐摩耗性が低下したり、残留電位上昇の影響が増加したりする場合がある。また、ヒンダードフェノール構造とヒンダードアミン構造の両構造を有する化合物の含有量は、酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物の含有量よりも多い方が好ましい。酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物の含有量よりもヒンダードフェノール構造とヒンダードアミン構造の両構造を有する化合物の含有量を多くすることにより、コロナ生成物やオゾンなどの活性ガスによる劣化を抑制する効果をより高めることが可能となる。
【０１４７】
前述のフィラー材料は、少なくとも有機溶剤及び酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物とともに、ボールミル、アトライター、サンドミル、シェイカー、超音波などの従来方法を用いて分散することができる。この中でも、フィラーと酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物との接触効率を高くすることができ、外界からの不純物の混入が少ないボールミルによる分散が分散性の点からより好ましい。分散液の作製に用いられる溶剤としては、テトラヒドロフラン、ジオキサン、トルエン、ジクロロメタン、モノクロロベンゼン、ジクロロエタン、シクロヘキサノン、メチルエチルケトン、アセトンなど、電荷輸送層（３７）で使用されるすべての溶剤を使用することができる。但し、フィラーの分散時には粘度が高い溶剤の使用が好ましいが、塗工時には揮発性が高い溶剤の使用が好ましい。これらの条件を満たす溶剤がない場合には、各々の物性を有する溶剤を２種以上混合させて使用することが可能であり、フィラーの分散性やその安定性、塗膜品質等に対して非常に有効となる。
【０１４８】
使用されるメディアの材質については、従来使用されているジルコニア、アルミナ、メノウ、ガラス等すべてのメディアを使用することができるが、フィラーの分散性及び残留電位低減効果の点から特にアルミナを使用することがより好ましい。ジルコニアなどのメディアは分散時のメディアの摩耗量が大きく、それらの混入によって残留電位が著しく増加する。さらに、その摩耗粉の混入によって分散性が大きく低下し、フィラーの沈降性が促進される。一方、メディアにアルミナを使用した場合には、分散時にメディアは摩耗されるものの、摩耗量は大幅に低減できる上に、混入した摩耗粉が残留電位に与える影響が非常に小さい。また、摩耗粉が混入しても分散性に対して悪影響が少ない。従って、分散に使用するメディアにはアルミナを使用することがより好ましく、フィラーにアルミナを用いた場合にはその効果は非常に大きい。
【０１４９】
酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物は、バインダー樹脂と混合する以前にフィラー及び有機溶剤とともに分散を行なうことによって、塗工液中のフィラーの凝集、さらにはフィラーの沈降性を抑制し、フィラーの分散性が著しく向上することからより好ましい。一方、バインダー樹脂や電荷輸送物質あるいは酸化防止剤等は、分散前に添加することも可能ではあるが、その場合分散性が若干低下する場合が見られる。従って、それらが有機溶剤に溶解された状態で、フィラー、有機溶剤及び酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物で既に分散したミルベースに混合させることが好ましい。
【０１５０】
以上のようにして得られた塗工液の塗工法としては、浸漬塗工法、スプレーコート、ビートコート、ノズルコート、スピナーコート、リングコート等、従来の塗工方法を用いることができる。その中でも図１や図２に示されたフィラーが含有される感光層や電荷輸送層を塗工する場合には、浸漬塗工法やリング塗工法、スプレー塗工法が適している。この場合、感光層あるいは電荷輸送層全体にフィラーを含有させることができるが、感光層や電荷輸送層の最表面側が最もフィラー濃度が高く、導電性支持体側が低くなるようにフィラーの濃度傾斜を設けたり、電荷輸送層を複数層にして、導電性支持体側から最表面側に向かって、フィラー濃度を順次高くしてフィラーの濃度傾斜を設けたりする構成にすることもできる。
【０１５１】
一方、図３〜図５に示される保護層にフィラーが含有される場合には、上記塗工法の中でもスプレー塗工法が最も好ましい。それによって膜厚制御もしやすく、フィラーの分散性を良好に維持することが可能となり、さらに塗膜品質についても優位性がある。また、保護層の必要膜厚を一度で塗工して保護層を形成することも可能であるが、２回以上重ねて塗工して保護層を形成する方法が膜中におけるフィラーの均一性の面からより好ましい。そうすることによって、残留電位の低減、解像度の向上、及び耐摩耗性の向上に対しより一層の効果が得られる場合がある。加えて、塗膜品質の向上や塗膜欠陥の発生を抑制する効果も有する。
【０１５２】
本発明の感光体においては、導電性支持体（３１）と感光層との間に下引き層を設けることができる。下引き層は一般には樹脂を主成分とするが、これらの樹脂はその上に感光層を溶剤で塗布することを考えると、一般の有機溶剤に対して耐溶剤性の高い樹脂であることが望ましい。このような樹脂としては、ポリビニルアルコール、カゼイン、ポリアクリル酸ナトリウム等の水溶性樹脂、共重合ナイロン、メトキシメチル化ナイロン等のアルコール可溶性樹脂、ポリウレタン、メラミン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド−メラミン樹脂、エポキシ樹脂等、三次元網目構造を形成する硬化型樹脂等が挙げられる。また、下引き層にはモアレ防止、残留電位の低減等のために酸化チタン、シリカ、アルミナ、酸化ジルコニウム、酸化スズ、酸化インジウム等で例示できる金属酸化物の微粉末顔料を加えてもよい。
【０１５３】
これらの下引き層は、前述の感光層の如く適当な溶媒及び塗工法を用いて形成することができる。更に本発明の下引き層として、シランカップリング剤、チタンカップリング剤、クロムカップリング剤等を使用することもできる。この他、本発明の下引き層には、Ａｌ2Ｏ3を陽極酸化にて設けたものや、ポリパラキシリレン（パリレン）等の有機物やＳｉＯ2、ＳｎＯ2、ＴｉＯ2、ＩＴＯ、ＣｅＯ2等の無機物を真空薄膜作成法にて設けたものも良好に使用できる。このほかにも公知のものを用いることができる。下引き層の膜厚は０〜５μｍが適当である。
【０１５４】
本発明の感光体において、下引き層と感光層との間あるいは感光層と保護層との間に中間層を設けることも可能である。中間層には、一般にバインダー樹脂を主成分として用いる。これら樹脂としては、ポリアミド、アルコール可溶性ナイロン、水溶性ポリビニルブチラール、ポリビニルブチラール、ポリビニルアルコールなどが挙げられる。中間層の形成法としては、前述のごとく一般に用いられる塗布法が採用される。なお、中間層の厚さは０．０５〜２μｍ程度が適当である。
【０１５５】
本発明においては、耐環境性の改善のため、とりわけ、感度低下、残留電位の上昇を防止する目的で、電荷発生層、電荷輸送層、下引き層、保護層、中間層等の少なくとも１層ないし各層に、酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤、低分子電荷輸送物質およびレベリング剤を添加することができる。これらの化合物の代表的な材料を以下に記す。
【０１５６】
各層に添加できる酸化防止剤として、例えば下記のものが挙げられるがこれらに限定されるものではない。
【０１５７】
（ａ）フェノール系化合物
２，６−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−クレゾール、ブチル化ヒドロキシアニソール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノール、ｎ−オクタデシル−３−（４’−ヒドロキシ−３’，５’−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレン−ビス−（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノ−ル）、２，２’−メチレン−ビス−（４−エチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−チオビス−（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ブチリデンビス−（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、１，１，３−トリス−（２−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔ−ブチルフェニル）ブタン、１，３，５−トリメチル−２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ベンゼン、テトラキス−［メチレン−３−（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン、ビス［３，３’−ビス（４’−ヒドロキシ−３’−ｔ−ブチルフェニル）ブチリックアッシド］クリコールエステル、トコフェロール類など。
【０１５８】
（ｂ）パラフェニレンジアミン類
Ｎ−フェニル−Ｎ’−イソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−フェニル−Ｎ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−イソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジメチル−Ｎ，Ｎ’−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミンなど。
【０１５９】
（ｃ）ハイドロキノン類
２，５−ジ−ｔ−オクチルハイドロキノン、２，６−ジドデシルハイドロキノン、２−ドデシルハイドロキノン、２−ドデシル−５−クロロハイドロキノン、２−ｔ−オクチル−５−メチルハイドロキノン、２−（２−オクタデセニル）−５−メチルハイドロキノンなど。
【０１６０】
（ｄ）有機硫黄化合物類
ジラウリル−３，３’−チオジプロピオネート、ジステアリル−３，３’−チオジプロピオネート、ジテトラデシル−３，３’−チオジプロピオネートなど。
【０１６１】
（ｅ）有機燐化合物類
トリフェニルホスフィン、トリ（ノニルフェニル）ホスフィン、トリ（ジノニルフェニル）ホスフィン、トリクレジルホスフィン、トリ（２，４−ジブチルフェノキシ）ホスフィンなど。
【０１６２】
各層に添加できる可塑剤として、例えば下記のものが挙げられるがこれらに限定されるものではない。
【０１６３】
（ａ）リン酸エステル系可塑剤
リン酸トリフェニル、リン酸トリクレジル、リン酸トリオクチル、リン酸オクチルジフェニル、リン酸トリクロルエチル、リン酸クレジルジフェニル、リン酸トリブチル、リン酸トリ−２−エチルヘキシル、リン酸トリフェニルなど。
【０１６４】
（ｂ）フタル酸エステル系可塑剤
フタル酸ジメチル、フタル酸ジエチル、フタル酸ジイソブチル、フタル酸ジブチル、フタル酸ジヘプチル、フタル酸ジ−２−エチルヘキシル、フタル酸ジイソオクチル、フタル酸ジ−ｎ−オクチル、フタル酸ジノニル、フタル酸ジイソノニル、フタル酸ジイソデシル、フタル酸ジウンデシル、フタル酸ジトリデシル、フタル酸ジシクロヘキシル、フタル酸ブチルベンジル、フタル酸ブチルラウリル、フタル酸メチルオレイル、フタル酸オクチルデシル、フマル酸ジブチル、フマル酸ジオクチルなど。
【０１６５】
（ｃ）芳香族カルボン酸エステル系可塑剤
トリメリット酸トリオクチル、トリメリット酸トリ−ｎ−オクチル、オキシ安息香酸オクチルなど。
【０１６６】
（ｄ）脂肪族二塩基酸エステル系可塑剤
アジピン酸ジブチル、アジピン酸ジ−ｎ−ヘキシル、アジピン酸ジ−２−エチルヘキシル、アジピン酸ジ−ｎ−オクチル、アジピン酸−ｎ−オクチル−ｎ−デシル、アジピン酸ジイソデシル、アジピン酸ジカプリル、アゼライン酸ジ−２−エチルヘキシル、セバシン酸ジメチル、セバシン酸ジエチル、セバシン酸ジブチル、セバシン酸ジ−ｎ−オクチル、セバシン酸ジ−２−エチルヘキシル、セバシン酸ジ−２−エトキシエチル、コハク酸ジオクチル、コハク酸ジイソデシル、テトラヒドロフタル酸ジオクチル、テトラヒドロフタル酸ジ−ｎ−オクチルなど。
【０１６７】
（ｅ）脂肪酸エステル誘導体
オレイン酸ブチル、グリセリンモノオレイン酸エステル、アセチルリシノール酸メチル、ペンタエリスリトールエステル、ジペンタエリスリトールヘキサエステル、トリアセチン、トリブチリンなど。
【０１６８】
（ｆ）オキシ酸エステル系可塑剤
アセチルリシノール酸メチル、アセチルリシノール酸ブチル、ブチルフタリルブチルグリコレート、アセチルクエン酸トリブチルなど。
【０１６９】
（ｇ）エポキシ可塑剤
エポキシ化大豆油、エポキシ化アマニ油、エポキシステアリン酸ブチル、エポキシステアリン酸デシル、エポキシステアリン酸オクチル、エポキシステアリン酸ベンジル、エポキシヘキサヒドロフタル酸ジオクチル、エポキシヘキサヒドロフタル酸ジデシルなど。
【０１７０】
（ｈ）二価アルコールエステル系可塑剤
ジエチレングリコールジベンゾエート、トリエチレングリコールジ−２−エチルブチラートなど。
【０１７１】
（ｉ）含塩素可塑剤
塩素化パラフィン、塩素化ジフェニル、塩素化脂肪酸メチル、メトキシ塩素化脂肪酸メチルなど。
【０１７２】
（ｊ）ポリエステル系可塑剤
ポリプロピレンアジペート、ポリプロピレンセバケート、ポリエステル、アセチル化ポリエステルなど。
【０１７３】
（ｋ）スルホン酸誘導体
ｐ−トルエンスルホンアミド、ｏ−トルエンスルホンアミド、ｐ−トルエンスルホンエチルアミド、ｏ−トルエンスルホンエチルアミド、トルエンスルホン−Ｎ−エチルアミド、ｐ−トルエンスルホン−Ｎ−シクロヘキシルアミドなど。
【０１７４】
（ｌ）クエン酸誘導体
クエン酸トリエチル、アセチルクエン酸トリエチル、クエン酸トリブチル、アセチルクエン酸トリブチル、アセチルクエン酸トリ−２−エチルヘキシル、アセチルクエン酸−ｎ−オクチルデシルなど。
【０１７５】
（ｍ）その他
ターフェニル、部分水添ターフェニル、ショウノウ、２−ニトロジフェニル、ジノニルナフタリン、アビエチン酸メチルなど。
【０１７６】
各層に添加できる滑剤としては、例えば下記のものが挙げられるがこれらに限定されるものではない。
【０１７７】
（ａ）炭化水素系化合物
流動パラフィン、パラフィンワックス、マイクロワックス、低重合ポリエチレンなど。
【０１７８】
（ｂ）脂肪酸系化合物
ラウリン酸、ミリスチン酸、パルチミン酸、ステアリン酸、アラキジン酸、ベヘン酸など。
【０１７９】
（ｃ）脂肪酸アミド系化合物
ステアリルアミド、パルミチルアミド、オレインアミド、メチレンビスステアロアミド、エチレンビスステアロアミドなど。
【０１８０】
（ｄ）エステル系化合物
脂肪酸の低級アルコールエステル、脂肪酸の多価アルコールエステル、脂肪酸ポリグリコールエステルなど。
【０１８１】
（ｅ）アルコール系化合物
セチルアルコール、ステアリルアルコール、エチレングリコール、ポリエチレングリコール、ポリグリセロールなど。
【０１８２】
（ｆ）金属石けん
ステアリン酸鉛、ステアリン酸カドミウム、ステアリン酸バリウム、ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸亜鉛、ステアリン酸マグネシウムなど。
【０１８３】
（ｇ）天然ワックス
カルナウバロウ、カンデリラロウ、蜜ロウ、鯨ロウ、イボタロウ、モンタンロウなど。
【０１８４】
（ｈ）その他
シリコーン化合物、フッ素化合物など。
【０１８５】
各層に添加できる紫外線吸収剤として、例えば下記のものが挙げられるがこれらに限定されるものではない。
【０１８６】
（ａ）ベンゾフェノン系
２−ヒドロキシベンゾフェノン、２，４−ジヒドロキシベンゾフェノン、２，２’，４−トリヒドロキシベンゾフェノン、２，２’，４，４’−テトラヒドロキシベンゾフェノン、２，２’−ジヒドロキシ４−メトキシベンゾフェノンなど。
【０１８７】
（ｂ）サルシレート系
フェニルサルシレート、２，４ジ−ｔ−ブチルフェニル３，５−ジ−ｔ−ブチル４ヒドロキシベンゾエートなど。
【０１８８】
（ｃ）ベンゾトリアゾール系
（２’−ヒドロキシフェニル）ベンゾトリアゾール、（２’−ヒドロキシ５’−メチルフェニル）ベンゾトリアゾール、（２’−ヒドロキシ５’−メチルフェニル）ベンゾトリアゾール、（２’−ヒドロキシ３'−ターシャリブチル５’−メチルフェニル）５−クロロベンゾトリアゾールなど。
【０１８９】
（ｄ）シアノアクリレート系
エチル−２−シアノ−３，３−ジフェニルアクリレート、メチル２−カルボメトキシ３（パラメトキシ）アクリレートなど。
【０１９０】
（ｅ）クエンチャー（金属錯塩系）
ニッケル（２，２’チオビス（４−ｔ−オクチル）フェノレート）ノルマルブチルアミン、ニッケルジブチルジチオカルバメート、ニッケルジブチルジチオカルバメート、コバルトジシクロヘキシルジチオホスフェートなど。
【０１９１】
（ｆ）ＨＡＬＳ（ヒンダードアミン）
ビス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）セバケート、ビス（１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジル）セバケート、１−［２−〔３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニルオキシ〕エチル］−４−〔３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニルオキシ〕−２，２，６，６−テトラメチルピリジン、８−ベンジル−７，７，９，９−テトラメチル−３−オクチル−１，３，８−トリアザスピロ〔４，５〕ウンデカン−２，４−ジオン、４−ベンゾイルオキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジンなど。
【０１９２】
次に図面を用いて本発明の電子写真方法ならびに電子写真装置を詳しく説明する。
【０１９３】
図６は、本発明の電子写真プロセス及び電子写真装置を説明するための概略図であり、下記のような例も本発明の範疇に属するものである。図６において、感光体（１）は図１〜図５に示したように、少なくとも感光層が設けられ、最表面を形成する層に少なくともフィラー、バインダー樹脂及び酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物を含有してなる。感光体（１）はドラム状の形状を示しているが、シート状、エンドレスベルト状のものであっても良い。帯電チャージャー（３）、転写前チャージャー（７）、転写チャージャー（１０）、分離チャージャー（１１）、クリーニング前チャージャー（１３）には、コロトロン、スコロトロン、固体帯電器（ソリッド・ステート・チャージャー）のほか、ローラー状の帯電部材あるいはブラシ状の帯電部材等が用いられ、公知の手段がすべて使用可能である。
【０１９４】
帯電部材は、コロナ帯電等の非接触帯電方式やローラーあるいはブラシを用いた帯電部材による接触帯電方式が一般的であり、本発明においてはいずれも有効に使用することが可能である。特に、帯電ローラーは、コロトロンやスコロトロン等に比べてオゾンの発生量を大幅に低減することが可能であり、感光体の繰り返し使用時における安定性や画質劣化防止に有効である。しかし、感光体と帯電ローラーとが接触していることにより、繰り返し使用によって帯電ローラーが汚染され、それが感光体に影響を及ぼし異常画像の発生や耐摩耗性の低下等を助長する原因となっていた。特に、本発明による耐摩耗性の高い感光体を用いる場合、表面の摩耗によるリフェイスがしにくいことから、帯電ローラーの汚染を軽減させる必要があった。そこで、本発明においては、帯電ローラーを感光体に対して画像形成領域において非接触とすることによって、汚染物質が帯電ローラーに付着しにくく、あるいは除去しやすくなり、それらの影響を軽減することが可能となった。この場合、感光体と帯電ローラーとのギャップは小さい方が好ましく、８０μｍ以下、より好ましくは５０μｍ以下である。しかし、帯電ローラーを非接触とすることによって、放電が不均一になり、感光体の帯電が不安定になる場合がある。本発明においては、直流成分に交流成分を重畳させることによって帯電の安定性を維持し、これによりオゾンの影響、帯電ローラーの汚染の影響及び帯電性の影響を同時に軽減することが可能となり、耐摩耗性の高い感光体と組み合わせて使用することにより、さらなる高耐久化及び高画質化が実現される。
【０１９５】
転写手段には、一般に前述の帯電器を使用することができるが、図６に示されるように転写チャージャーと分離チャージャーを併用したものが効果的である。また、このような転写手段を用いて、感光体からトナー像を紙に直接転写されるが、本発明においては感光体上のトナー像を一度中間転写体に転写し、その後中間転写体から紙に転写する中間転写方式であることが感光体の高耐久化あるいは高画質化においてより好ましい。本発明における高耐久性を有する感光体は、前述のとおり耐摩耗性が高い故にリフェイスしにくく、感光体表面に付着した汚染物質を除去しにくい傾向がある。感光体表面に付着する汚染物質の中でも帯電によって生成する放電物質やトナー中に含まれる外添剤等は、湿度の影響を拾いやすく異常画像の原因となっているが、このような異常画像の原因物質には、紙粉もその一つであり、それらが感光体に付着することによって、異常画像が発生しやすくなるだけでなく、耐摩耗性を低下させたり、偏摩耗を引き起こしたりする傾向が見られる。従って、上記の理由により感光体と紙とが直接接触しない構成であることが高画質化の点からより好ましい。また、中間転写方式は、フルカラー印刷が可能な電子写真装置に特に有効であり、複数のトナー像を一度中間転写体上に形成した後に紙に一度に転写することによって、色ズレの防止の制御もしやすく高画質化に対しても有効である。しかし、中間転写方式は、一枚のフルカラー画像を得るのに４回のスキャンが必要となるため、感光体の耐久性が大きな問題となっていた。本発明における感光体は、高耐久性を有するだけでなく、ドラムヒーターなしでも画像ボケが発生しにくいことから中間転写方式の電子写真装置に組み合わせて用いることが容易であり、特に有効かつ有用である。中間転写体には、ドラム状やベルト状など種々の材質あるいは形状のものがあるが、本発明においては従来公知である中間転写体のいずれも使用することが可能であり、感光体の高耐久化あるいは高画質化に対し有効かつ有用である。
【０１９６】
画像露光部（５）、除電ランプ（２）等の光源には、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオード（ＬＥＤ）、半導体レーザー（ＬＤ）、エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）などの発光物全般を用いることができる。そして、所望の波長域の光のみを照射するために、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルターなどの各種フィルターを用いることもできる。
【０１９７】
光源等は、図６に示される工程の他に光照射を併用した転写工程、除電工程、クリーニング工程、あるいは前露光などの工程を設けることにより、感光体に光が照射される。但し、除電工程における感光体への露光は、感光体に与える疲労の影響が大きく、特に帯電低下や残留電位の上昇を引き起こす場合がある。従って、露光による除電ではなく、帯電工程やクリーニング工程において逆バイアスを印可することによっても除電することが可能な場合もあり、感光体の高耐久化の面からより好ましい。
【０１９８】
現像ユニット（６）により感光体（１）上に現像されたトナーは、転写紙（９）に転写されるが、すべてが転写されるわけではなく、感光体（１）上に残存するトナーも生ずる。このようなトナーは、ファーブラシ（１４）あるいはブレード（１５）により、感光体より除去される。このクリーニング工程は、クリーニングブラシだけで行なわれたり、ブレードと併用して行なわれることもあり、クリーニングブラシにはファーブラシ、マグファーブラシを始めとする公知のものが用いられる。
【０１９９】
クリーニングは、前述のとおり転写後に感光体上に残ったトナー等を除く工程であるが、上記のブレードあるいはブラシ等によって感光体が繰り返し擦られることにより、感光体の摩耗が促進されたり、傷が入ったりすることによって異常画像が発生することがある。また、クリーニング不良によって感光体の表面が汚染されたりすると異常画像の発生の原因となるだけでなく、感光体の寿命を大幅に低減させることにつながる。特に、耐摩耗性の向上のためにフィラーを含有させた層を最表面に形成された感光体の場合には、感光体表面に付着した汚染物質が除去されにくいことから、フィルミングや異常画像の発生を助長することになる。従って、感光体のクリーニング性を高めることは感光体の高耐久化及び高画質化に対し非常に有効である。
【０２００】
感光体のクリーニング性を高める手段としては、感光体表面の摩擦係数を低減させる方法が知られている。感光体表面の摩擦係数を低減させる方法としては、各種の潤滑性物質を感光体表面に含有させる方法と、外部より感光体表面に潤滑性物質を供給させる方法とに分類される。前者はエンジン廻りのレイアウトの自由度が高いため、小径感光体には有利であるが、繰り返し使用によって摩擦係数は顕著に増加するため、その持続性に課題が残されている。一方、後者は潤滑性物質を供給する部品を備える必要があるが、摩擦係数の安定性は高いことから感光体の高耐久化に対しては有効である。その中で、潤滑性物質を現像剤に含有させることによって現像時に感光体に付着させる方法は、エンジン廻りのレイアウトにも制約を受けずに、感光体表面の摩擦係数低減効果の持続性も高いため、感光体の高耐久化及び高画質化に対しては非常に有効な手段である。これらの潤滑性物質としては、シリコーンオイル、フッ素オイル等の潤滑性液体、ＰＴＦＥ、ＰＦＡ、ＰＶＤＦ等の各種フッ素含有樹脂、シリコーン樹脂、ポリオレフィン系樹脂、シリコングリース、フッ素グリース、パラフィンワックス、脂肪酸エステル類、ステアリン酸亜鉛等の脂肪酸金属塩、黒鉛、二硫化モリブデン等の潤滑性液体や固体、粉末等が挙げられるが、特に現像剤に混合させる場合には粉末状である必要があり、特にステアリン酸亜鉛は悪影響が少なく、極めて有効に使用することができる。ステアリン酸亜鉛粉末をトナーに含有させる場合には、それらのバランスやトナーに与える影響を考慮する必要があり、トナーに対して０．０１〜０．５重量％が好ましく、０．１〜０．３重量％がより好ましい。
【０２０１】
電子写真感光体に正（負）帯電を施し、画像露光を行なうと、感光体表面上には正（負）の静電潜像が形成される。これを負（正）極性のトナー（検電微粒子）で現像すれば、ポジ画像が得られるし、また正（負）極性のトナーで現像すれば、ネガ画像が得られる。かかる現像手段には、公知の方法が適用されるし、また、除電手段にも公知の方法が用いられる。
【０２０２】
本発明による感光体は、高い耐摩耗性を有するが故に小径感光体に適用でき、また繰り返し使用による摩耗変動量を少なくすることが可能となる。従って、上記の感光体がより有効に用いられる電子写真装置あるいはその方式としては、複数色のトナーに対応した各々の現像部に対して、対応した複数の感光体を具備し、それによって並列処理を行なう、いわゆるタンデム方式の電子写真装置に極めて有効に使用される。上記タンデム方式の電子写真装置は、フルカラー印刷に必要とされるイエロー（Ｃ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、ブラック（Ｋ）の少なくとも４色のトナー及びそれらを保持する現像部を配置し、さらにそれらに対応した少なくとも４本の感光体を具備することによって、従来のフルカラー印刷が可能な電子写真装置に比べ極めて高速なフルカラー印刷を可能としている。
【０２０３】
図７にタンデム方式の一例として概略図を示すが、これに限定されるものではない。図７において、符号（７１Ｃ），（７１Ｍ），（７１Ｙ），（７１Ｋ）はドラム状の感光体であり、この感光体（７１Ｃ），（７１Ｍ），（７１Ｙ），（７１Ｋ）は図中の矢印方向に回転し、その周りに少なくとも回転順に帯電部材（７２Ｃ），（７２Ｍ），（７２Ｙ），（７２Ｋ）、現像部材（７４Ｃ），（７４Ｍ），（７４Ｙ），（７４Ｋ）、クリーニング部材（７５Ｃ），（７５Ｍ），（７５Ｙ），（７５Ｋ）が配置されている。帯電部材（７２Ｃ），（７２Ｍ），（７２Ｙ），（７２Ｋ）は、感光体表面を均一に帯電するための帯電装置を構成する帯電部材である。この帯電部材（７２Ｃ），（７２Ｍ），（７２Ｙ），（７２Ｋ）と現像部材（７４Ｃ），（７４Ｍ），（７４Ｙ），（７４Ｋ）の間の感光体表面に露光部材（図示せず）からのレーザー光（７３Ｃ），（７３Ｍ），（７３Ｙ），（７３Ｋ）が照射され、感光体（７１Ｃ），（７１Ｍ），（７１Ｙ），（７１Ｋ）に静電潜像が形成されるようになっている。そして、このような感光体（７１Ｃ），（７１Ｍ），（７１Ｙ），（７１Ｋ）を中心とした４つの画像形成要素（７６Ｃ），（７６Ｍ），（７６Ｙ），（７６Ｋ）が、転写材搬送手段である転写搬送ベルト（８０）に沿って並置されている。転写搬送ベルト（８０）は各画像形成ユニット（７６Ｃ），（７６Ｍ），（７６Ｙ），（７６Ｋ）の現像部材（７４Ｃ），（７４Ｍ），（７４Ｙ），（７４Ｋ）とクリーニング部材（７５Ｃ），（７５Ｍ），（７５Ｙ），（７５Ｋ）の間で感光体（７１Ｃ），（７１Ｍ），（７１Ｙ），（７１Ｋ）に当接しており、転写搬送ベルト（８０）の感光体側の裏側に当たる面（裏面）には転写バイアスを印加するための転写ブラシ（８１Ｃ），（８１Ｍ），（８１Ｙ），（８１Ｋ）が配置されている。
【０２０４】
上記のタンデム方式による電子写真装置は、複数のトナー像を一度に転写できるため高速フルカラー印刷が実現される。しかし、感光体が少なくとも４本を必要とすることから、装置の大型化が避けられず、また使用されるトナー量によっては、各々の感光体の摩耗量に差が生じ、それによって色の再現性が低下したり、異常画像が発生したりするなど多くの課題を有していた。それに対し、本発明による感光体は、高い耐摩耗性を有し、かつ画像ボケ抑制のためにドラムヒーターを必要としないことから、小径感光体でも適用が可能となり、さらに複数の感光体における摩耗量の差を非常に小さくできたことにより、膜厚変動による感度劣化や異常画像の発生が抑制でき、結果として色再現性が向上し、複数の感光体によって得られるフルカラー画像の高画質化が実現されることになる。また、本発明における感光体は、ドラムヒーターがなくても画像ボケの発生を抑制できたことから、特に小径感光体に適用できたことにより、装置の小型化が実現され、タンデム方式の電子写真装置であるにも関わらず、従来の高速モノクロプリンターと大差ない大きさでありながら、高速フルカラー印刷を可能とする電子写真装置を得ることが可能となった。さらに、本発明においては、上記タンデム方式と前述の中間転写方式とを組み合わせることによって、感光体の更なる高耐久化及び高画質化が実現され、それによって原稿に忠実な色再現が長期に渡って可能な電子写真装置が得られることから、タンデム方式と中間転写方式とを組み合わせた電子写真装置に本発明による感光体を適用させることが可能であり有効である。
【０２０５】
図８には、本発明による電子写真プロセスの別の例を示す。感光体（２１）は少なくとも感光層を有し、さらに最表面を形成する層には、少なくともフィラー、バインダー樹脂及び酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物を含有してなる。上記感光体（２１）は、駆動ローラー（２２ａ），（２２ｂ）により駆動され、帯電器（２３）による帯電、光源（２４）による像露光、現像ユニット（２９）による現像、帯電器（２５）を用いる転写、光源（２６）によるクリーニング前露光、ブラシ（２７）によるクリーニング、光源（２８）による除電が繰返し行なわれる。図８においては、感光体（２１）(勿論この場合は支持体が透光性である)に支持体側よりクリーニング前露光の光照射が行なわれる。
【０２０６】
以上の図示した電子写真プロセスは、本発明における実施形態を例示するものであって、もちろん他の実施形態でも可能である。例えば、図８において支持体側よりクリーニング前露光を行っているが、これは感光層側から行なってもよいし、また、像露光、除電光の照射を支持体側から行なってもよい。一方、光照射工程は、像露光、クリーニング前露光、除電露光が図示されているが、他に転写前露光、像露光のプレ露光、およびその他公知の光照射工程を設けて、感光体に光照射を行なうこともできる。
【０２０７】
以上に示すような画像形成手段は、複写装置、ファクシミリ、プリンター内に固定して組み込まれていてもよいが、プロセスカートリッジの形でそれら装置内に組み込まれてもよい。プロセスカートリッジとは、感光体を内蔵し、他に帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段、除電手段を含んだ１つの装置（部品）である。プロセスカートリッジの形状等は多く挙げられるが、一般的な例として、図９に示すものが挙げられる。感光体（１６）は図１〜図５に示される、導電性支持体上に少なくとも感光層を有し、かつ最表面を形成する層に少なくともフィラー、バインダー樹脂及び酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物を含有してなる。
【０２０８】
【実施例】
以下、本発明について実施例を挙げて説明するが、本発明がこれら実施例により制約を受けるものではない。なお、部はすべて重量部である。
【０２０９】
（保護層形成用塗工液調製例１）
下記フィラー、酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物、有機溶媒を、アルミナボールを用いたボールミルによって１２時間分散した後、これに下記バインダー樹脂及び電荷輸送物質を有機溶媒に溶解した溶液として加え混合分散することにより、下記組成の保護層形成用塗工液１を作製した。
【０２１０】
（保護層形成用塗工液１）
α−アルミナ（平均一次粒径約０．３μｍ、比抵抗１０１０Ω・ｃｍ以上、ｐＨ８〜９、「スミコランダムAA-03」住友化学工業製）            ３部
ポリエステル樹脂（酸価約３５ｍｇＫＯＨ／ｇ）          ０．６部
シクロヘキサノン                                        ８０部
テトラヒドロフラン                                    ２２０部
ポリカーボネート樹脂（Ｚポリカ、帝人化成製）              ６部
下記構造式で表わされる電荷輸送物質（Ｉｐ約５．４ｅＶ  *2）  ４部
【０２１１】
【化５０】
0003802787.tif 000050
【０２１２】
（保護層形成用塗工液２）
上記調製例１において、ポリエステル樹脂を下記のアクリル樹脂に変更し、さらに添加量を下記のとおりに変更した以外は、すべて上記調製例１と同様にして保護層形成用塗工液２を作製した。
アクリル樹脂（酸価約６５ｍｇＫＯＨ／ｇ、「ダイヤナールBR-605」
三菱レイヨン製）                                          ０．３部
【０２１３】
（保護層形成用塗工液調製例３）
上記調製例２において、アクリル樹脂を下記のスチレンアクリル樹脂に変更し、さらに添加量を下記のとおりに変更した以外は、すべて上記調製例２と同様にして保護層形成用塗工液３を作製した。
スチレンアクリル樹脂（酸価約２００ｍｇＫＯＨ／ｇ、「FB-1522」
三菱レイヨン製）                                          ０．２部
【０２１４】
（保護層形成用塗工液調製例４）
上記調製例３において、スチレンアクリル樹脂を下記のアクリル酸／ヒドロキシエチルメタクリレート共重合体に変更した以外は、すべて上記調製例３と同様にして保護層形成用塗工液４を作製した。
アクリル酸／ヒドロキシエチルメタクリレート共重合体
（酸価約１３０ｍｇＫＯＨ／ｇ）                            ０．２部
【０２１５】
（保護層形成用塗工液調製例５）
上記調製例３において、スチレンアクリル樹脂を下記のメタクリル酸／ブチルメタクリレート共重合体に変更した以外は、すべて上記調製例３と同様にして保護層形成用塗工液５を作製した。
メタクリル酸／ブチルメタクリレート共重合体（酸価約９５ｍｇＫＯＨ／ｇ）                                                            ０．２部
【０２１６】
（保護層形成用塗工液調製例６）
上記調製例３において、スチレンアクリル樹脂を下記のモノカルボン酸化合物に変更し、さらにその添加量を下記のとおりに変更した以外は、すべて上記調製例３と同様にして保護層形成用塗工液６を作製した。
末端カルボン酸エステル化合物（酸価約１６０ｍｇＫＯＨ／ｇ、
固形分約２５％）                                    ０．１２部
【０２１７】
（保護層形成用塗工液調製例７）
上記調製例６において、モノカルボン酸誘導体を下記の湿潤分散剤に変更し、さらにその添加量を下記のとおりに変更した以外は、すべて上記調製例６と同様にして保護層形成用塗工液７を作製した。
湿潤分散剤（酸基を含む共重合体、酸価約１２９ｍｇＫＯＨ／ｇ、
固形分９０％以上、「Disperbyk-111」ＢＹＫケミー製）    ０．０３部
【０２１８】
（保護層形成用塗工液調製例８）
上記調製例７において、フィラーを下記のとおりに変更した以外は、すべて上記調製例７と同様にして保護層形成用塗工液８を作製した。
酸化チタン（平均一次粒径約０．３μｍ、「CR-97」石原産業製）  ３部
【０２１９】
（保護層形成用塗工液調製例９）
上記調製例７において、湿潤分散剤を下記の湿潤分散剤に変更し、さらにその添加量を下記のとおり変更した以外は、すべて上記調製例７と同様にして保護層形成用塗工液９を作製した。
湿潤分散剤（不飽和ポリカルボン酸ポリマーとポリシロキサン共重合体
溶液、酸価約１５０ｍｇＫＯＨ／ｇ、固形分約５０％、「BYK-P104S」
ＢＹＫケミー製）                                        ０．０６部
【０２２０】
（保護層形成用塗工液調製例１０）
上記調製例９において、湿潤分散剤を下記の湿潤分散剤に変更した以外は、すべて上記調製例９と同様にして保護層形成用塗工液１０を作製した。
湿潤分散剤（不飽和ポリカルボン酸ポリマー溶液、
酸価約１８０ｍｇＫＯＨ／ｇ、固形分約５０％、「BYK-P104」
ＢＹＫケミー製）                                      ０．０６部
【０２２１】
（保護層形成用塗工液調製例１１）
上記調製例１０において、湿潤分散剤を下記の湿潤分散剤に変更し、その添加量を下記のとおりに変更した以外は、すべて上記調製例１０と同様にして保護層形成用塗工液１１を作製した。
湿潤分散剤（不飽和ポリカルボン酸ポリマー、酸価約３６５ｍｇ
ＫＯＨ／ｇ、固形分約９８％、「BYK-P105」ＢＹＫケミー製）０．０３部
【０２２２】
（保護層形成用塗工液調製例１２）
上記調製例１０において、湿潤分散剤の添加量を下記のとおりに変更した以外は、すべて上記調製例１０と同様にして保護層形成用塗工液１２を作製した。
湿潤分散剤（不飽和ポリカルボン酸ポリマー溶液、酸価約１８０ｍｇ
ＫＯＨ／ｇ、固形分約５０％、「BYK-P104」ＢＹＫケミー製）０．０１部
【０２２３】
（保護層形成用塗工液調製例１３）
上記調製例１０において、湿潤分散剤の添加量を下記のとおり変更した以外は、すべて上記調製例１０と同様にして保護層形成用塗工液１３を作製した。
湿潤分散剤（不飽和ポリカルボン酸ポリマー溶液、酸価約１８０ｍｇ
ＫＯＨ／ｇ、固形分約５０％、「BYK-P104」ＢＹＫケミー製）０．２部
【０２２４】
（保護層形成用塗工液調製例１４）
上記調製例１０において、フィラーを下記のとおりに変更した以外は、すべて上記調製例１０と同様にして保護層形成用塗工液１４を作製した。
α−アルミナ（平均一次粒径約０．２μｍ、「AKP-50」住友化学工業製）３部
【０２２５】
（保護層形成用塗工液調製例１５）
上記調製例１０において、フィラーを下記のとおりに変更した以外は、すべて上記調製例１０と同様にして保護層形成用塗工液１５を作製した。
α−アルミナ（平均一次粒径約０．９μｍ、「スミコランダムAA-07」住友化学工業製）                                              ３部
【０２２６】
（保護層形成用塗工液調製例１６）
上記調製例１０において、フィラー及びその添加量を下記のとおりに変更した以外は、すべて上記調製例１０と同様にして保護層形成用塗工液１６を作製した。
δ−アルミナ（平均一次粒径約０．０１３μｍ、ｐＨ８〜９、
「Aluminium Oxide C」日本アエロジル製）                      ２部
【０２２７】
（保護層形成用塗工液調製例１７）
上記調製例１０において、フィラーを下記のとおりに変更した以外は、すべて上記調製例１０と同様にして保護層形成用塗工液１７を作製した。
酸化チタン（平均一次粒径約０．３μｍ、比抵抗１０１０Ω・ｃｍ以上、ｐＨ６〜７、「CR-97」石原産業製）                            ３部
【０２２８】
（保護層形成用塗工液調製例１８）
上記調製例１０において、フィラーを下記のとおりに変更した以外は、すべて上記調製例１０と同様にして保護層形成用塗工液１８を作製した。
チタネートカップリング処理を施したα−アルミナ
（平均一次粒径約０．３μｍ、「AA-03」住友化学工業製）        ３部
【０２２９】
（保護層形成用塗工液調製例１９）
上記調製例１０において、フィラーを下記のとおりに変更した以外は、すべて上記調製例１０と同様にして保護層形成用塗工液１９を作製した。
ステアリン酸アルミ処理を施した酸化チタン
（平均一次粒径約０．０３μｍ、「MT150HD」テイカ製）          ３部
【０２３０】
（保護層形成用塗工液調製例２０）
上記調製例１０において、フィラー及びその添加量を下記のとおりに変更した以外は、すべて上記調製例１０と同様にして保護層形成用塗工液２０を作製した。
シランカップリング処理を施した酸化チタン
（平均一次粒径約０．０１５μｍ、「MT100SA」テイカ製）      ２部
【０２３１】
（保護層形成用塗工液調製例２１）
上記調製例１０において、フィラーの添加量を下記のとおりに変更した以外は、すべて上記調製例１０と同様にして保護層形成用塗工液２１を作製した。
α−アルミナ（平均一次粒径約０．３μｍ、「スミコランダムAA-03」住友化学工業製）                                          １０部
【０２３２】
（保護層形成用塗工液調製例２２）
上記調製例１０において、電荷輸送物質を下記のとおりに変更した以外は、すべて上記調製例１０と同様にして保護層形成用塗工液２２を作製した。
下記構造式の電荷輸送物質（Ｉｐ５．５ｅＶ  *2）              ４部
【０２３３】
【化５１】
0003802787.tif 000051
【０２３４】
（保護層形成用塗工液調製例２３）
上記調製例１０において、バインダー樹脂及びその添加量を下記のとおりに変更し、電荷輸送物質を無添加とした以外は、すべて上記調製例１０と同様にして保護層形成用塗工液２３を作製した。
下記構造式の高分子電荷輸送物質
（重量平均分子量１５万、Ｉｐ５．４ｅＶ  *2）                ９部
【０２３５】
【化５２】
0003802787.tif 000052
【０２３６】
（保護層形成用塗工液調製例２４）
上記調製例１０において、溶媒にテトラヒドロフランのみを使用した以外は、すべて上記調製例１０と同様にして保護層形成用塗工液２４を作製した。
テトラヒドロフラン                                      ３００部
【０２３７】
（保護層形成用塗工液調製例２５）
上記調製例１０において、ボールミルによる分散に用いたアルミナボールをジルコニアボールに変更した以外は、すべて上記調製例１０と同様にして保護層形成用塗工液２５を作製した。
【０２３８】
（保護層形成用塗工液調製例２６）
上記調製例１０において、ボールミルによる分散をシェイカーによる分散に変更した以外は、すべて上記調製例１０と同様にして保護層形成用塗工液２６を作製した。
【０２３９】
（比較例のための保護層形成用塗工液例１）
上記調製例１０において、湿潤分散剤を無添加とした以外は、すべて上記調製例１０と同様にして比較の保護層形成用塗工液１を作製した。
湿潤分散剤（不飽和ポリカルボン酸ポリマー溶液、
酸価約１８０ｍｇＫＯＨ／ｇ、固形分約５０％、
「BYK-P104」ＢＹＫケミー製）                                ０部
【０２４０】
（比較例のための保護層形成用塗工液例２）
比較例のための保護層形成用塗工液１において、フィラーを下記のとおりに変更した以外は、すべて比較例のための保護層形成用塗工液１と同様にして比較の保護層形成用塗工液２を作製した。
酸化チタン（平均一次粒径約０．３μｍ、「CR-97」石原産業製）  ３部
【０２４１】
（比較例のための保護層形成用塗工液例３）
比較例のための保護層形成用塗工液１において、フィラーを下記のとおりに変更した以外は、すべて比較例のための保護層形成用塗工液１と同様にして比較の保護層形成用塗工液３を作製した。
チタネートカップリング処理を施したα−アルミナ
（平均一次粒径約０．３μｍ、「AA-03」住友化学工業製）        ３部
【０２４２】
（比較例のための保護層形成用塗工液例４）
比較例のための保護層形成用塗工液１において、フィラーを下記のとおりに変更した以外は、すべて比較例のための保護層形成用塗工液１と同様にして比較の保護層形成用塗工液４を作製した。
シランカップリング処理を施した酸化チタン
（平均一次粒径約０．０１５μｍ、「MT100SA」テイカ製）        ２部
【０２４３】
（比較例のための保護層形成用塗工液例５）
比較例のための保護層形成用塗工液１において、フィラーの添加量を下記のとおりに変更した以外は、すべて比較例のための保護層形成用塗工液１と同様にして比較の保護層形成用塗工液５を作製した。
α−アルミナ（平均一次粒径約０．３μｍ、
「スミコランダムAA-03」住友化学工業製）                      １部
【０２４４】
（比較例のための保護層形成用塗工液例６）
上記調製例２において、ポリエステル樹脂を下記のとおりに変更した以外は、すべて上記調製例２と同様にして比較の保護層形成用塗工液２を作製した。
ポリエステル樹脂（酸価７ｍｇＫＯＨ／ｇ）                ０．６部
【０２４５】
（比較例のための保護層形成用塗工液例７）
比較例のための保護層形成用塗工液６において、ポリエステル樹脂の添加量を下記のとおりに変更した以外は、すべて比較例のための保護層形成用塗工液６と同様にして比較の保護層形成用塗工液７を作製した。
ポリエステル樹脂（酸価７ｍｇＫＯＨ／ｇ）                １．２部
【０２４６】
（比較例のための保護層形成用塗工液例８）
比較例のための保護層形成用塗工液６において、フィラーを下記のとおりに変更した以外は、すべて比較例のための保護層形成用塗工液６と同様にして比較の保護層形成用塗工液８を作製した。
δ−アルミナ（平均一次粒径約０．０１３μｍ、
「Aluminium Oxide C」日本アエロジル製）                      ２部
【０２４７】
（比較例のための保護層形成用塗工液例９）
比較例のための保護層形成用塗工液６において、フィラーを下記のとおりに変更した以外は、すべて比較例のための保護層形成用塗工液６と同様にして比較の保護層形成用塗工液９を作製した。
チタネートカップリング処理を施したα−アルミナ
（平均一次粒径約０．３μｍ、「AA-03」住友化学工業製）        ３部
【０２４８】
（比較例のための保護層形成用塗工液例１０）
比較例のための保護層形成用塗工液６において、ポリエステル樹脂を下記の湿潤分散剤に変更し、その添加量を下記のとおりに変更した以外は、すべて比較例のための保護層形成用塗工液６と同様にして比較の保護層形成用塗工液１０を作製した。
湿潤分散剤（顔料に親和性を持つ共重合体溶液、酸価０（mgKOH/g）、
固形分約４０％、「Disperbyk-103」ＢＹＫケミー製）      ０．０６部
【０２４９】
以上の保護層形成用塗工液を観察した結果は表１のとおりであり、添加剤とあるのは酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物である。
【０２５０】
【表１】
0003802787.tif 000053
＊１  塗工液の平均粒径は、堀場製作所社製ＣＡＰＡ５００にて計測した。
＊２  電荷輸送物質のイオン化ポテンシャルＩｐは、膜にした状態で理研計器社製ＡＣ−１にて測定した。
＊３  フィラー沈降性の評価基準は、分散後一日静置させた場合の沈降性として下記のとおりとした。
◎：フィラーの沈降なし
○：沈降したフィラーが多少認められる。
△：沈降したフィラーが認められ、液の上澄み部分が透明。
×：フィラーのほとんどが沈降し、液全体が透明。
＊４  フィラーのｐＨは、ゼータ電位から等電点におけるｐＨ値を記載した。ゼータ電位の測定は、大塚電子（株）製レーザーゼータ電位計にて測定した。
【０２５１】
表１の評価結果より、酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）を示す添加剤を加えることによって、塗工液の平均粒径が小さくなると同時に、フィラーの沈降抑制効果が得られ、保護層形成用塗工液のフィラー分散性が向上していることがわかった。さらに、それらの湿潤分散剤を用いることによって、更なる分散性の向上が実現されると同時に、その安定性をも高めることが可能となることがわかった。一方、これらの添加剤を無添加とした場合や添加しても酸価が１０（ｍｇＫＯＨ／ｇ）以下の添加剤を添加した場合には、平均粒径の著しい増加とフィラー沈降性が悪化していることが確認され、フィラーが凝集し分散性が顕著に低下していることが明らかである。
【０２５２】
（実施例１）
アルミニウムシリンダー上に下記組成の下引き層塗工液、電荷発生層塗工液、および電荷輸送層塗工液を、浸漬塗工により順次塗布、乾燥して、３．５μｍの下引き層、０．２μｍの電荷発生層、２３μｍの電荷輸送層を形成した。
【０２５３】
（下引き層塗工液）
二酸化チタン粉末                                        ４００部
メラミン樹脂                                              ６５部
アルキッド樹脂                                          １２０部
２−ブタノン                                            ４００部
【０２５４】
（電荷発生層塗工液）
ポリビニルブチラール                                        ５部
下記構造式のビスアゾ顔料                                  １２部
【０２５５】
【化５３】
0003802787.tif 000054
２−ブタノン                                            ２００部
シクロヘキサノン                                        ４００部
【０２５６】
（電荷輸送層塗工液）
ポリカーボネート（Ｚポリカ、帝人化成社製）                １０部
下記構造式の電荷輸送物質（Ｉｐ：５．４ｅＶ）              １０部
【０２５７】
【化５４】
0003802787.tif 000055
テトラヒドロフラン                                      １００部
【０２５８】
続いて、電荷輸送層上に下記組成の保護層をスプレー塗工によって約４μｍの保護層を形成し、電子写真感光体１を作製した。
【０２５９】
（保護層塗工液）
α−アルミナ（平均一次粒径：０．３μｍ、比抵抗１０１０Ω・ｃｍ以上、ｐＨ８〜９、「スミコランダムAA-03」住友化学工業製）              ３部
ポリエステル樹脂（酸価約３５ｍｇＫＯＨ／ｇ）            ０．８部
下記構造式の電荷輸送物質                                    ４部
【０２６０】
【化５５】
0003802787.tif 000056
ポリカーボネート（Ｚポリカ、帝人化成社製）                  ６部
テトラヒドロフラン                                      ２２０部
シクロヘキサノン                                          ８０部
【０２６１】
（実施例２）
実施例１において、保護層に含有されるポリエステル樹脂及びその添加量を、下記のとおりに変更した以外は、すべて実施例１と同様にして、電子写真感光体２を作製した。
ポリエステル樹脂（酸価約５０ｍｇＫＯＨ／ｇ）            ０．６部
【０２６２】
（実施例３）
実施例１において、保護層に含有されるポリエステル樹脂及びその添加量を、下記のとおりに変更した以外は、すべて実施例１と同様にして、電子写真感光体３を作製した。
アクリル樹脂（酸価約６５ｍｇＫＯＨ／ｇ、「ダイヤナールBR-605」三菱レイヨン製）                                        ０．５部
【０２６３】
（実施例４）
実施例１において、保護層に含有されるポリエステル樹脂及びその添加量を、下記のとおりに変更した以外は、すべて実施例１と同様にして、電子写真感光体４を作製した。
アクリル酸／ヒドロキシエチルメタクリレート共重合体
（酸価約１００ｍｇＫＯＨ／ｇ）                          ０．３部
【０２６４】
（実施例５）
実施例１において、保護層に含有されるポリエステル樹脂及びその添加量を、下記のとおりに変更した以外は、すべて実施例１と同様にして、電子写真感光体５を作製した。
末端カルボン酸エステル化合物（酸価約１６０ｍｇＫＯＨ／ｇ、固形分約２５％）                                      ０．１２部
【０２６５】
（実施例６）
実施例１において、保護層に含有されるポリエステル樹脂及びその添加量を、下記のとおりに変更した以外は、すべて実施例１と同様にして、電子写真感光体６を作製した。
湿潤分散剤（不飽和ポリカルボン酸ポリマー溶液、
酸価約１８０ｍｇＫＯＨ／ｇ、固形分約５０％、「BYK-P104」
ＢＹＫケミー製）                                      ０．０３部
【０２６６】
（実施例７）
実施例６において、保護層に含有される湿潤分散剤及びその添加量を、下記のとおりに変更した以外は、すべて実施例６と同様にして、電子写真感光体７を作製した。
湿潤分散剤（不飽和ポリカルボン酸ポリマー溶液、
酸価約１８０ｍｇＫＯＨ／ｇ、固形分約５０％、
「BYK-P104」ＢＹＫケミー製）                            ０．０６部
【０２６７】
（実施例８）
実施例６において、保護層に含有される湿潤分散剤の添加量を下記のとおりに変更した以外は、すべて実施例６と同様にして、電子写真感光体８を作製した。
湿潤分散剤（不飽和ポリカルボン酸ポリマー溶液、
酸価約１８０ｍｇＫＯＨ／ｇ、固形分約５０％、
「BYK-P104」ＢＹＫケミー製）                            ０．０９部
【０２６８】
（実施例９）
実施例６において、保護層に含有される湿潤分散剤及びその添加量を、下記のとおりに変更した以外は、すべて実施例６と同様にして、電子写真感光体９を作製した。
湿潤分散剤（不飽和ポリカルボン酸ポリマー、
酸価約３６５ｍｇＫＯＨ／ｇ、固形分約９８％、
「BYK-P105」ＢＹＫケミー製）                            ０．０１部
【０２６９】
（実施例１０）
実施例９において、保護層に含有される湿潤分散剤の添加量を、下記のとおりに変更した以外は、すべて実施例９と同様にして、電子写真感光体１０を作製した。
湿潤分散剤（不飽和ポリカルボン酸ポリマー、
酸価約３６５ｍｇＫＯＨ／ｇ、固形分約９８％、
「BYK-P105」ＢＹＫケミー製）                            ０．０３部
【０２７０】
（実施例１１）
実施例９において、保護層に含有される湿潤分散剤の添加量を、下記のとおりに変更した以外は、すべて実施例９と同様にして、電子写真感光体１１を作製した。
湿潤分散剤（不飽和ポリカルボン酸ポリマー、
酸価約３６５ｍｇＫＯＨ／ｇ、固形分約９８％、
「BYK-P105」ＢＹＫケミー製）                              ０．２部
【０２７１】
（実施例１２）
実施例７において、保護層に含有されるフィラーを、下記のとおりに変更した以外は、すべて実施例７と同様にして、電子写真感光体１２を作製した。
酸化チタン（平均一次粒径約０．３μｍ、比抵抗１０１０Ω・ｃｍ以上、ｐＨ６〜７、「CR-97」石原産業製）                            ３部
【０２７２】
（実施例１３）
実施例７において、保護層に含有されるフィラーを、下記のとおりに変更した以外は、すべて実施例７と同様にして、電子写真感光体１３を作製した。
α−アルミナ
（平均一次粒径約０．２μｍ、「AKP-50」住友化学工業製）      ３部
【０２７３】
（実施例１４）
実施例７において、保護層に含有されるフィラーを、下記のとおりに変更した以外は、すべて実施例７と同様にして、電子写真感光体１４を作製した。
α−アルミナ（平均一次粒径約０．９μｍ、
「スミコランダムAA-07」住友化学工業製）                    ３部
【０２７４】
（実施例１５）
実施例７において、保護層に含有されるフィラー及びその添加量を、下記のとおりに変更した以外は、すべて実施例７と同様にして、電子写真感光体１５を作製した。
チタネートカップリング処理を施したα−アルミナ
（平均一次粒径約０．３μｍ、処理量５重量％、
「AA-03」住友化学工業製）                                ２．５部
【０２７５】
（実施例１６）
実施例７において、保護層に含有されるフィラー及びその添加量を、下記のとおりに変更した以外は、すべて実施例７と同様にして、電子写真感光体１６を作製した。
シランカップリング処理を施した酸化チタン
（平均一次粒径約０．０１５μｍ、処理量２０重量％、
「MT100SA」テイカ製）                                      ２部
【０２７６】
（実施例１７）
実施例７において、保護層に含有されるフィラー及びその添加量を、下記のとおりに変更した以外は、すべて実施例７と同様にして、電子写真感光体１７を作製した。
シリカ（平均一次粒径０．１μｍ、比抵抗１０１０Ω・ｃｍ以上、
ｐＨ２〜３、「ＫＭＰＸ１００」信越シリコーン製）            ２部
【０２７７】
（実施例１８）
実施例７において、保護層に含有されるフィラーを、下記のとおりに変更した以外は、すべて実施例７と同様にして、電子写真感光体１８を作製した。
酸化錫（平均一次粒径０．１５μｍ、比抵抗１０１０Ω・ｃｍ以下、
ｐＨ４〜５、「Ｓ−１」三菱金属製）                          ３部
【０２７８】
（実施例１９）
実施例７において、保護層に含有されるフィラーの添加量を、下記のとおりに変更した以外は、すべて実施例７と同様にして、電子写真感光体１９を作製した。
アルミナ（平均一次粒径：０．３μｍ、「スミコランダムAA-03」住友化学工業製）                                          １０部
【０２７９】
（実施例２０）
実施例７において、保護層に含有される電荷輸送物質を下記の材料に変更した以外は、すべて実施例７と同様にして、電子写真感光体２０を作製した。
下記構造式の電荷輸送物質（Ｉｐ：５．３ｅＶ）                  ４部
【０２８０】
【化５６】
0003802787.tif 000057
【０２８１】
（実施例２１）
実施例７において、保護層に含有される電荷輸送物質を下記の材料に変更した以外は、すべて実施例７と同様にして、電子写真感光体２１を作製した。
下記構造式の電荷輸送物質（Ｉｐ：５．５ｅＶ）                  ４部
【０２８２】
【化５７】
0003802787.tif 000058
【０２８３】
（実施例２２）
実施例８において、保護層に含有される電荷輸送物質を無添加とした以外は、すべて実施例８と同様にして、電子写真感光体２２を作製した。
下記構造式の電荷輸送物質                                      ０部
【０２８４】
【化５８】
0003802787.tif 000059
【０２８５】
（実施例２３）
実施例２２において、保護層に含有される湿潤分散剤の添加量を下記のとおりに変更した以外は、すべて実施例２２と同様にして、電子写真感光体２３を作製した。
湿潤分散剤（不飽和ポリカルボン酸ポリマー溶液、
酸価約１８０ｍｇＫＯＨ／ｇ、固形分約５０％、
「BYK-P104」ＢＹＫケミー製）                              ０．２部
【０２８６】
（実施例２４）
実施例７において、保護層に含有されるバインダー樹脂を下記のとおりに変更した以外は、すべて実施例７と同様にして、電子写真感光体２４を作製した。
ポリアリレート樹脂（ＵポリマーＵ６０００、ユニチカ製）      １０部
【０２８７】
（実施例２５）
実施例７において、保護層に含有されるバインダー樹脂及びその添加量を下記のとおりに変更し、かつ電荷輸送物質を無添加とした以外は、すべて実施例７と同様にして、電子写真感光体２５を作製した。
下記構造式の高分子電荷輸送物質
（重量平均分子量１５万、Ｉｐ：５．４ｅＶ）                ２０部
【０２８８】
【化５９】
0003802787.tif 000060
【０２８９】
（実施例２６）
実施例８において、保護層にさらに下記構造式の酸化防止剤を添加した以外は、すべて実施例８と同様にして、電子写真感光体２６を作製した。
下記構造式の酸化防止剤                                ０．２４部
【０２９０】
【化６０】
0003802787.tif 000061
【０２９１】
（実施例２７）
実施例２６において、保護層に含有される酸化防止剤を下記構造式の酸化防止剤に変更し、さらにその添加量を下記のとおりに変更した以外は、すべて実施例２６と同様にして、電子写真感光体２７を作製した。
下記構造式の酸化防止剤                                ０．２２部
【０２９２】
【化６１】
0003802787.tif 000062
【０２９３】
（実施例２８）
実施例２６において、保護層に含有される酸化防止剤の添加量を下記のとおりに変更した以外は、すべて実施例２５と同様にして、電子写真感光体２８を作製した。
下記構造式の酸化防止剤                                ０．０８部
【０２９４】
【化６２】
0003802787.tif 000063
【０２９５】
（実施例２９）
実施例１において、電荷発生層塗工液、電荷輸送層塗工液及び保護層塗工液を下記のものに変更し、約０．２μｍの電荷発生層、約２０μｍの電荷輸送層、約５μｍの保護層を形成した以外は、すべて実施例１と同様にして、電子写真感光体２９を作製した。
【０２９６】
（電荷発生層塗工液）
図１０に示すＸＤスペクトルを有するチタニルフタロシアニン    ８部
ポリビニルブチラール                                        ５部
２−ブタノン                                            ４００部
【０２９７】
（電荷輸送層塗工液）
ポリカーボネート（Ｃポリカ、帝人化成製）                  １０部
下記構造式の電荷輸送物質                                    ８部
【０２９８】
【化６３】
0003802787.tif 000064
トルエン                                                  ７０部
【０２９９】
（保護層塗工液）
α−アルミナ（平均一次粒径約０．２μｍ、「AKP-50」住友化学工業製）３部
湿潤分散剤（不飽和ポリカルボン酸ポリマー溶液、
酸価約１８０ｍｇＫＯＨ／ｇ、固形分約５０％、
「BYK-P104」ＢＹＫケミー製）                            ０．０６部
ポリカーボネート（Ｃポリカ、帝人化成社製）                    ６部
下記構造式の電荷輸送物質                                      ４部
【０３００】
【化６４】
0003802787.tif 000065
テトラヒドロフラン                                        ２５０部
シクロヘキサノン                                            ５０部
【０３０１】
（実施例３０）
実施例２９において、保護層に含有される湿潤分散剤及びその添加量を、下記のとおりに変更した以外は、すべて実施例２９と同様にして、電子写真感光体３０を作製した。
末端カルボン酸エステル化合物
（酸価約１６０ｍｇＫＯＨ／ｇ、固形分約２５％）          ０．１２部
【０３０２】
（実施例３１）
実施例２９において、保護層に含有される湿潤分散剤の添加量を、下記のとおりに変更した以外は、すべて実施例２９と同様にして、電子写真感光体３１を作製した。
湿潤分散剤（不飽和ポリカルボン酸ポリマー溶液、
酸価約１８０ｍｇＫＯＨ／ｇ、固形分約５０％、
「BYK-P104」ＢＹＫケミー製）                              ０．１部
【０３０３】
（実施例３２）
実施例２９において、保護層に含有されるフィラー及びその添加量を、下記のとおりに変更した以外は、すべて実施例２９と同様にして、電子写真感光体３２を作製した。
α−アルミナ（平均一次粒径：０．３μｍ、比抵抗１０１０Ω・ｃｍ
以上、ｐＨ８〜９、「スミコランダムAA-03」住友化学工業製）１部
【０３０４】
（実施例３３）
実施例２９において、保護層に含有されるフィラーを、下記のとおりに変更した以外は、すべて実施例２９と同様にして、電子写真感光体３３を作製した。
酸化チタン（平均一次粒径約０．３μｍ、比抵抗１０１０Ω・ｃｍ以上、ｐＨ６〜７、「CR-97」石原産業製）                            ３部
【０３０５】
（実施例３４）
実施例２９において、保護層に含有されるフィラーを、下記のとおりに変更した以外は、すべて実施例２９と同様にして、電子写真感光体３４を作製した。
球形シリコーン微粒子（平均一次粒径約０．５μｍ、
「トスパール１０５」東芝シリコーン製）                        ３部
【０３０６】
（実施例３５）
実施例２９において、保護層に含有されるバインダー樹脂及びその添加量を下記のとおりに変更し、かつ電荷輸送物質を無添加とした以外は、すべて実施例２９と同様にして、電子写真感光体３５を作製した。
下記構造式の高分子電荷輸送物質（重量平均分子量１５万、
Ｉｐ：５．４ｅＶ）                                        ２０部
【０３０７】
【化６５】
0003802787.tif 000066
【０３０８】
（実施例３６）
実施例２９において、保護層にさらに下記構造式の酸化防止剤を添加した以外は、すべて実施例２９と同様にして、電子写真感光体３６を作製した。
下記構造式の酸化防止剤                            ０．２４部
【０３０９】
【化６６】
0003802787.tif 000067
【０３１０】
（実施例３７）
実施例２９と同様にして、下引き層及び電荷発生層を形成した後、下記組成の電荷輸送層を形成し、保護層は形成せずに電子写真感光体３７を作製した。電荷輸送層の膜厚は約２５μｍとした。
【０３１１】
（電荷輸送層塗工液）
ポリカーボネート（Ｚポリカ、帝人化成製）                １０部
下記構造式の電荷輸送物質                                  ８部
【０３１２】
【化６７】
0003802787.tif 000068
α−アルミナ（平均一次粒径：０．３μｍ、「スミコランダムAA-03」住友化学工業製）                                        １．５部
湿潤分散剤（不飽和ポリカルボン酸ポリマー溶液、
酸価約１８０ｍｇＫＯＨ／ｇ、固形分約５０％、
「BYK-P104」ＢＹＫケミー製）                          ０．０４部
テトラヒドロフラン                                        ８０部
シクロヘキサノン                                          １５部
【０３１３】
（比較例１）
実施例１において、ポリエステル樹脂を下記のとおりに変更した以外は、すべて実施例１と同様にして比較の電子写真感光体１を作製した。
ポリエステル樹脂（酸価７ｍｇＫＯＨ／ｇ）                ０．６部
【０３１４】
（比較例２）
比較例１において、ポリエステル樹脂の添加量を下記のとおりに変更した以外は、すべて比較例１と同様にして比較の比較の電子写真感光体２を作製した。
ポリエステル樹脂（酸価７ｍｇＫＯＨ／ｇ）                １．２部
【０３１５】
（比較例３）
比較例１において、フィラーを下記のとおりに変更した以外は、すべて比較例１と同様にして比較の電子写真感光体３を作製した。
δ−アルミナ（平均一次粒径約０．０１３μｍ、
「Aluminium Oxide C」日本アエロジル製）                    ２部
【０３１６】
（比較例４）
比較例１において、フィラーを下記のとおりに変更した以外は、すべて比較例１と同様にして比較の電子写真感光体４を作製した。
チタネートカップリング処理を施したα−アルミナ
（平均一次粒径約０．３μｍ、「AA-03」住友化学工業製）      ３部
【０３１７】
（比較例５）
実施例７において、湿潤分散剤を無添加とした以外は、すべて実施例７と同様にして比較の電子写真感光体５を作製した。
湿潤分散剤（不飽和ポリカルボン酸ポリマー溶液、
酸価約１８０ｍｇＫＯＨ／ｇ、固形分約５０％、
「BYK-P104」ＢＹＫケミー製）                                ０部
【０３１８】
（比較例６）
比較例５において、フィラーを下記のとおりに変更した以外は、すべて比較例５と同様にして比較の電子写真感光体６を作製した。
酸化チタン（平均一次粒径約０．３μｍ、「CR-97」石原産業製）  ３部
【０３１９】
（比較例７）
比較例５において、フィラーを下記のとおりに変更した以外は、すべて比較例５と同様にして比較の電子写真感光体７を作製した。
チタネートカップリング処理を施したα−アルミナ
（平均一次粒径約０．３μｍ、「AA-03」住友化学工業製）        ３部
【０３２０】
（比較例８）
比較例５において、フィラーを下記のとおりに変更した以外は、すべて比較例５と同様にして比較の電子写真感光体８を作製した。
シランカップリング処理を施した酸化チタン
（平均一次粒径約０．０１５μｍ、「MT100SA」テイカ製）        ２部
【０３２１】
（比較例９）
比較例５において、フィラーの添加量を下記のとおりに変更した以外は、すべて比較例５と同様にして比較の電子写真感光体９を作製した。
α−アルミナ（平均一次粒径約０．３μｍ、「スミコランダムAA-03」住友化学工業製）                                            １部
【０３２２】
（比較例１０）
比較例５において、保護層に含有される電荷輸送物質を無添加とした以外は、すべて比較例５と同様にして比較の電子写真感光体１０を作製した。
下記構造式の電荷輸送物質                                    ０部
【０３２３】
【化６８】
0003802787.tif 000069
【０３２４】
（比較例１１）
実施例７において、湿潤分散剤を下記の湿潤分散剤に変更し、その添加量を下記のとおりに変更した以外は、すべて実施例７と同様にして比較の電子写真感光体１１を作製した。
湿潤分散剤（顔料に親和性を持つ共重合体溶液、酸価０（mgKOH/g）、
固形分約４０％、「Disperbyk-103」ＢＹＫケミー製）      ０．０６部
【０３２５】
（比較例１２）
比較例１１において、湿潤分散剤の添加量を下記のとおりに変更した以外は、すべて比較例１１と同様にして比較の電子写真感光体１２を作製した。
湿潤分散剤（顔料に親和性を持つ共重合体溶液、酸価０（mgKOH/g）、
固形分約４０％、「Disperbyk-103」ＢＹＫケミー製）      ０．１２部
【０３２６】
（比較例１３）
実施例３７において、湿潤分散剤を無添加とした以外は、すべて実施例３７と同様にして、比較の電子写真感光体１３を作製した。
湿潤分散剤（不飽和ポリカルボン酸ポリマー溶液、
酸価約１８０ｍｇＫＯＨ／ｇ、固形分約５０％、
「BYK-P104」ＢＹＫケミー製）                                ０部
【０３２７】
（比較例１４）
実施例３７において、湿潤分散剤を下記のポリエステル樹脂に変更し、さらにその添加量を下記のとおりに変更した以外は、すべて実施例３７と同様にして、比較の電子写真感光体１４を作製した。
ポリエステル樹脂（酸価７ｍｇＫＯＨ／ｇ）              ０．６部
【０３２８】
（比較例１５）
実施例３７において、フィラーを無添加とした以外は、すべて実施例３７と同様にして比較の電子写真感光体１５を作製した。
α−アルミナ（平均一次粒径：０．３μｍ、
「スミコランダムAA-03」住友化学工業製）                    ０部
【０３２９】
以上のようにして作製された実施例１〜３７の電子写真感光体１〜３７及び比較例１〜１５の電子写真感光体１〜１５を、電子写真プロセス用カートリッジ（ただし、クリーニング前露光はなし）に装着し、帯電ローラー及び画像露光光源を６５５ｎｍの半導体レーザーを用いたリコー製ｉｍａｇｉｏＭＦ２２００改造機にて、連続してトータル１万枚の印刷を行ない、その際初期及び１万枚印刷後における明部電位の測定並びに画像評価を行なった。また、初期及び１万枚印刷後における膜厚差より摩耗量の評価を行なった。また、１万枚印刷後においても良好な画像が得られた感光体については、さらに連続して４万枚の印刷を行ない、トータル５万枚の印刷後における画像評価を行なった。これらの結果を表２に示す。
【０３３０】
【表２】
0003802787.tif 000070
＊５  画像品質の評価基準は、下記のとおりとした。
◎：画質劣化がほとんど認められず、良好な画像と判断できるレベル。
○：画質劣化が若干認められるが、特に問題ないレベル。
△：明らかに画質劣化が認められるレベル。
×：顕著な画質劣化が認められ、画像の判別が困難なレベル。
【０３３１】
表２の評価結果より、最表面を形成する層にフィラーが含有された感光体において、酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物を添加することによって、明部電位を大幅に低減することが可能となった。また、それによって初期だけでなく１万枚印刷後においても明部電位の上昇が少なく、高画質画像が安定に得られることが確認された。また、それと同時に摩耗量についても抑制することが可能となり、耐摩耗性が大幅に向上していることが確認された。但し、フィラーとして酸性フィラーを用いたり、酸性処理剤で処理したフィラーを用いたりした場合には、解像度が低下する傾向が確認され、少なくともｐＨが５以上のフィラーと組み合わせることによって、それらの影響を回避できることが確認された。また、導電性フィラーを用いた場合には、初期から画質への影響が現れており、画像ボケの影響が非常に大きいことが確認された。さらに、フィラーの含有量を著しく増加させた場合においても、解像度が低下する傾向があることが確認された。また、保護層に電荷輸送物質を含有させないと、残留電位上昇の影響が増加することが確認された。しかし、電荷輸送物質が無添加でも酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物の添加量を増加することによって、その傾向を軽減させることが可能であることが確認された。
【０３３２】
一方、これらのフィラーを含有した感光体において、酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物が無添加の場合や酸価が１０（ｍｇＫＯＨ／ｇ）以下の有機化合物を添加した場合には、明部電位が初期から非常に高く、著しい画像濃度の低下を引き起こしており、初期画像から画像の判別が困難な状態にあった。さらに、これらの感光体は、摩耗量が著しく増加しており、耐摩耗性に対しても乏しいことが確認された。１万枚の印刷後において良好な画質を維持していた感光体は、少なくとも５万枚の印刷後においても良好な画質を維持できることが確認され、これらの感光体は高耐久性を有していることが明らかにされた。最表面層にフィラーが含有されていない感光体は、初期においては明部電位が低く、良好な画像が得られており、さらに少なくとも１万枚の印刷に対しては耐えうるものの、５万枚印刷後では摩耗変動量が非常に大きく、耐久性に乏しいことが確認された。
【０３３３】
（実施例３８〜実施例６８）
５万枚印刷後において、良好な画像が得られた感光体については、続けてＮＯｘガス曝露による加速劣化試験を実施した。感光体は、約２０ｐｐｍのＮＯｘガス雰囲気下に２４時間放置した後に画像評価を行なった。画像評価には、前記のリコー製ｉｍａｇｉｏＭＦ２２００改造機を使用した。これらの結果を表３に示す。
【０３３４】
【表３】
0003802787.tif 000071
＊６  画像品質の評価基準は、下記のとおりとした。
◎：画質劣化がほとんど認められず、良好な画像と判断できるレベル。
○：画質劣化が若干認められるが、特に問題ないレベル。
△：明らかに画質劣化が認められるレベル。
×：顕著な画質劣化が認められ、画像の判別が困難なレベル。
【０３３５】
表３の結果より、ＮＯｘガス雰囲気下に曝露する加速劣化試験を行なうことにより、解像度が低下する傾向が認められた。しかし、ヒンダードフェノール構造とヒンダードアミン構造の両構造を有する酸化防止剤を添加することによって、それらの影響を回避できることが確認された。また、添加する酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物の種類やバインダー樹脂の種類によっても、その影響を抑制できる傾向が認められた。加えて、電荷輸送物質を無添加にすることによっても、解像度低下の影響が抑制されることが確認された。
【０３３６】
（実施例７０）
実施例２６において得られた電子写真感光体２６を、電子写真プロセス用カートリッジ（ただし、クリーニング前露光はなし）に装着し、帯電ローラー及び画像露光光源を６５５ｎｍの半導体レーザーを用いたリコー製ｉｍａｇｉｏＭＦ２２００改造機にて連続してトータル１０万枚の印刷を行ない、その際初期及び１０万枚印刷後の画像及び明部電位、摩耗量について評価を行なった。結果を表４に示す。
【０３３７】
（実施例７１）
実施例２６において得られた電子写真感光体２６を、電子写真プロセス用カートリッジ（ただし、クリーニング前露光はなし）に装着し、帯電ローラー及び画像露光光源を６５５ｎｍの半導体レーザーを用いたリコー製ｉｍａｇｉｏＭＦ２２００改造機にて連続してトータル１０万枚の印刷を行ない、その際初期及び１０万枚印刷後の画像及び明部電位、摩耗量について評価を行なった。用いた帯電ローラーには非画像領域に厚さ５０μｍのポリテトラフロロエチレン系フッ素樹脂テープを巻き付け、感光体の画像領域には帯電ローラーと直接接触しない形状とした。結果を表４に示す。
【０３３８】
（実施例７２）
実施例２６において得られた電子写真感光体２６を、電子写真プロセス用カートリッジ（ただし、クリーニング前露光はなし）に装着し、帯電ローラー及び画像露光光源を６５５ｎｍの半導体レーザーを用いたリコー製ｉｍａｇｉｏＭＦ２２００改造機にて連続してトータル１０万枚の印刷を行ない、その際初期及び１０万枚印刷後の画像及び明部電位、摩耗量について評価を行なった。用いた帯電ローラーには非画像領域に、厚さ５０μｍのポリテトラフロロエチレン系フッ素樹脂テープを巻き付け、感光体の画像領域には帯電ローラーと直接接触しない形状とし、さらに帯電ローラーにＡＣ（２ｋＨｚ，１．８ｋＶｐｐ）＋ＤＣ（−７５０Ｖ）を印加した。結果を表４に示す。
【０３３９】
（実施例７３）
実施例２６において得られた電子写真感光体２６を、電子写真プロセス用カートリッジ（ただし、クリーニング前露光はなし）に装着し、帯電ローラー及び画像露光光源を６５５ｎｍの半導体レーザーを用いたリコー製ｉｍａｇｉｏＭＦ２２００改造機にて連続してトータル１０万枚の印刷を行ない、その際初期及び１０万枚印刷後の画像及び明部電位、摩耗量について評価を行なった。用いた帯電ローラーには非画像形成領域に、厚さ５０μｍのポリテトラフロロエチレン系フッ素樹脂テープを巻き付け、感光体の画像領域に直接接触しない形状とし、帯電ローラーにＡＣ（２ｋＨｚ，１．８ｋＶｐｐ）＋ＤＣ（−７５０Ｖ）を印加した。また、現像剤にはステアリン酸亜鉛をトナー１００重量部に対して０．１重量部添加して使用した。結果を表４に示す。
【０３４０】
【表４】
0003802787.tif 000072
【０３４１】
表４の結果より、１０万枚の印刷を行なうと、帯電ローラーの汚染により地肌汚れやスジ状の画像欠陥が発生しやすくなる傾向が見られたが、帯電ローラーを感光体と接触させないことによって、それらの影響を軽減することが可能になった。しかし、ハーフトーン画像において若干画像濃度ムラが発生した。そこで、帯電ローラーにＡＣを重畳させることによって、それらの影響を抑制することが可能となった。一方、ＡＣを重畳することによって感光体の摩耗量が増加する傾向が認められたが、現像剤にステアリン酸亜鉛粉末を添加することによって、良好な画質を維持しつつ耐摩耗性を向上させることが可能となった。
【０３４２】
（実施例７４）
実施例２６において得られた電子写真感光体２６を、帯電ローラー及び画像露光光源を６５５ｎｍの半導体レーザーを用いたタンデム方式によるリコー製フルカラーレーザープリンター試作改造機に搭載し、連続してトータル１０万枚のフルカラー印刷を行ない、その際初期及び１０万枚印刷後の画像について評価を行なった。用いた帯電ローラーには非画像形成領域に、厚さ５０μｍのポリテトラフロロエチレン系フッ素樹脂テープを巻き付け、感光体の画像領域に直接接触しない形状とし、帯電ローラーにＡＣ（２ｋＨｚ，１．８ｋＶｐｐ）＋ＤＣ（−７５０Ｖ）を印加した。また、現像剤にはステアリン酸亜鉛をトナー１００重量部に対して０．１重量部添加して使用した。これらの結果を表５に示す。
【０３４３】
（比較例１６）
比較例１５において得られた比較の電子写真感光体１５を、帯電ローラー及び画像露光光源を６５５ｎｍの半導体レーザーを用いたタンデム方式によるリコー製フルカラーレーザープリンター試作改造機に搭載し、連続してトータル１０万枚のフルカラー印刷を行ない、その際初期及び１０万枚印刷後の画像について評価を行なった。用いた帯電ローラーには非画像形成領域に、厚さ５０μｍのポリテトラフロロエチレン系フッ素樹脂テープを巻き付け、感光体の画像領域に直接接触しない形状とし、帯電ローラーにＡＣ（２ｋＨｚ，１．８ｋＶｐｐ）＋ＤＣ（−７５０Ｖ）を印加した。また、現像剤にはステアリン酸亜鉛をトナー１００重量部に対して０．１重量部添加して使用した。これらの結果を表５に示す。
【０３４４】
（実施例７５）
ニッケルシームレスベルト上に下記組成の下引き層塗工液、電荷発生層塗工液、および電荷輸送層塗工液を、浸漬塗工により順次塗布、乾燥して、３．５μｍの下引き層、０．２μｍの電荷発生層、２２μｍの電荷輸送層を形成した。
【０３４５】
（下引き層塗工液）
二酸化チタン粉末                                        ４００部
メラミン樹脂                                              ６５部
アルキッド樹脂                                          １２０部
２−ブタノン                                            ４００部
【０３４６】
（電荷発生層塗工液）
ポリビニルブチラール                                        ２部
下記構造式のトリスアゾ顔料                                  ６部
【０３４７】
【化６９】
0003802787.tif 000073
２−ブタノン                                            １２０部
シクロヘキサノン                                        ２４０部
【０３４８】
（電荷輸送層塗工液）
ポリカーボネート（Ａポリカ、帝人化成社製）                １０部
下記構造式の電荷輸送物質（Ｉｐ：５．４ｅＶ）                ７部
【０３４９】
【化７０】
0003802787.tif 000074
テトラヒドロフラン                                      １００部
【０３５０】
続いて、電荷輸送層上に下記組成の保護層をスプレー塗工によって約５μｍの保護層を形成し、電子写真感光体３８を作製した。
【０３５１】
（保護層塗工液）
α−アルミナ（平均一次粒径：０．３μｍ、
「スミコランダムAA-03」住友化学工業製）                    ２部
湿潤分散剤（不飽和ポリカルボン酸ポリマー溶液、
酸価約１８０ｍｇＫＯＨ／ｇ、固形分約５０％、
「BYK-P104」ＢＹＫケミー製）                          ０．０６部
下記構造式の電荷輸送物質                                    ４部
【０３５２】
【化７１】
0003802787.tif 000075
ポリカーボネート（Ａポリカ、帝人化成社製）                  ６部
テトラヒドロフラン                                      ２２０部
シクロヘキサノン                                          ８０部
【０３５３】
（比較例１７）
実施例７５において、電荷輸送層の膜厚を２７μｍとし、保護層を形成しなかった以外は、すべて実施例７５と同様にして、比較の電子写真感光体１６を作製した。
【０３５４】
得られた電子写真感光体３８及び比較の電子写真感光体１６を、画像露光光源が７８０ｎｍの半導体レーザーを用いた中間転写方式であるリコー製ＩＰＳｉＯｃｏｌｏｒ５０００改造機に搭載し、連続してトータル２．５万枚のフルカラー印刷を行ない、その際初期及び２．５万枚印刷後の画像について評価を行なった。それらの結果を表５に示す。
【０３５５】
【表５】
0003802787.tif 000076
【０３５６】
表５の結果より、タンデム方式のフルカラープリンターにおいて、本発明の電子写真感光体を用いた場合には、１０万枚のフルカラー印刷に対しても色再現性に優れ、良好な画像を得ることが可能であったが、最表面にフィラーを含有していない電子写真感光体を用いた場合には、地肌汚れが発生し、また感度劣化による色再現性の低下も見られ、著しい画質劣化が認められた。また、中間転写方式のフルカラープリンターにおいて、本発明の電子写真感光体を用いた場合には、２．５万枚のフルカラー印刷に対しても良好な画像を維持することが可能であったが、最表面を形成する層にフィラーが含有されていない電子写真感光体を用いた場合には、地肌汚れが目立ち、また解像度の低下が認められ、画質劣化を引き起こすことが確認された。
【０３５７】
【発明の効果】
以上、詳細かつ具体的な説明から明らかなように、本発明によれば、高耐久化のために感光体の最表面層にフィラーを含有させ、それによって顕著に起こる残留電位上昇に対しては、酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物、特にそれらの湿潤分散剤を含有させることによって回避できることを見いだした。また、酸価が３０〜４００（ｍｇＫＯＨ／ｇ）の有機化合物、中でもそれらの湿潤分散剤の添加効果は、残留電位上昇の回避だけに留まらず、フィラーの分散性を向上させ、同時にフィラーの沈降抑制効果が得られたことにより、最表面層における光散乱性の抑制、耐摩耗性の向上、偏摩耗の抑制等、高画質化及び高耐久化に対して一度に向上させることが可能となり、これによって高耐久化と高画質化を両立する電子写真感光体が実現された。さらに、塗膜欠陥発生の防止効果が得られる上に、塗工液の長寿命化が実現されたことにより、高耐久性を有し、かつ高解像度の画像が得られる感光体を長期に渡って安定に製造することが可能となった。また、これまで残留電位の影響が大きくて使用できなかった塩基性フィラーを使いこなすことが可能となったことにより、画像ボケの発生をも抑制する効果が得られ、これによってドラムヒーターを必要としなくとも、高画質画像が長期に渡って安定に得られ、また感光体の交換も不要な高耐久性を有する電子写真方法並びに電子写真装置が提供されるという極めて優れた効果を奏するものである。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に用いられる電子写真感光体の層構成を表わした図である。
【図２】本発明に用いられる別の電子写真感光体の層構成を表わした図である。
【図３】本発明に用いられる別の電子写真感光体の層構成を表わした図である。
【図４】本発明に用いられる別の電子写真感光体の層構成を表わした図である。
【図５】本発明に用いられる別の電子写真感光体の層構成を表わした図である。
【図６】本発明の電子写真プロセス及び電子写真装置を説明するための図である。
【図７】本発明の別の電子写真をプロセス及び電子写真装置を説明するための図である。
【図８】本発明の別の電子写真をプロセス及び電子写真装置を説明するための図である。
【図９】本発明の電子写真装置用プロセスカートリッジを説明するための図である。
【図１０】実施例１８で用いたチタニルフタロシアニンのＸＤスペクトルを表わした図である。
【符号の説明】
１  感光体
２  除電ランプ
３  帯電チャージャー
５  画像露光部
６  現像ユニット
７  転写前チャージャー
８  レジストローラ
９  転写紙
１０  転写チャージャー
１１  分離チャージャー
１２  分離爪
１３  クリーニング前チャージャー
１４  ファーブラシ
１５  ブレード
１６  感光体
１７  帯電チャージャ
１８  クリーニングブラシ
１９  画像露光部
２０  現像ローラ
２１  感光体
２２ａ  駆動ローラー
２２ｂ  駆動ローラー
２３  帯電チャージャ
２４  像露光源
２５  転写チャージャ
２６  クリーニング前露光
２７  クリーニングブラシ
２８  除電光源
２９  現像ユニット
３１  導電性支持体
３３  単層感光層
３５  電荷発生層
３７  電荷輸送層
３９  保護層
７１Ｃ  感光体
７１Ｍ  感光体
７１Ｙ  感光体
７１Ｋ  感光体
７２Ｃ  帯電部材
７２Ｍ  帯電部材
７２Ｙ  帯電部材
７２Ｋ  帯電部材
７３Ｃ  レーザー光
７３Ｍ  レーザー光
７３Ｙ  レーザー光
７３Ｋ  レーザー光
７４Ｃ  現像部材
７４Ｍ  現像部材
７４Ｙ  現像部材
７４Ｋ  現像部材
７５Ｃ  クリーニング部材
７５Ｍ  クリーニング部材
７５Ｙ  クリーニング部材
７５Ｋ  クリーニング部材
７６Ｃ  画像形成要素（画像形成ユニット）
７６Ｍ  画像形成要素（画像形成ユニット）
７６Ｙ  画像形成要素（画像形成ユニット）
７６Ｋ  画像形成要素（画像形成ユニット）
７７  転写（記録）紙
７８  給紙コロ
７９  レジストローラ
８０  転写搬送ベルト
８１Ｃ  転写ブラシ
８１Ｍ  転写ブラシ
８１Ｙ  転写ブラシ
８１Ｋ  転写ブラシ
８２  定着装置
【図１】
0003802787.tif 000079
【図２】
0003802787.tif 000080
【図３】
0003802787.tif 000081
【図４】
0003802787.tif 000082
【図５】
0003802787.tif 000083
【図６】
0003802787.tif 000084
【図７】
0003802787.tif 000085
【図８】
0003802787.tif 000086
【図９】
0003802787.tif 000087
【図１０】
0003802787.tif 000088