(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
経編組織を形成する非弾性糸のニードルループと経編組織を形成する弾性糸のニードルループとを有する経編地であって、前記弾性糸の前記ニードルループのうちの同一コースのニードルループをつなぐ前記弾性糸のコース内シンカーループと、前記弾性糸の前記ニードルループのうちの異なるコースのニードルループをつなぐ前記弾性糸のコース間シンカーループとを有し、ウェール方向に隣接する別々の弾性糸で同じコース間に配置される前記コース間シンカーループ同士がウェール方向に２ウェール以上の間をあけて配置されており、前記弾性糸のニードルループは、すべての編目において一つ存在する、高伸縮性経編地。
【請求項２】
前記請求項１に記載の高伸縮性経編地を製造する方法であって、少なくとも２枚のガイドバーを有する経編機の前記少なくとも２枚のガイドバーのうちの前側のガイドバーの全部のガイドに非弾性糸を通すフルセット糸通し工程と、前記少なくとも２枚のガイドバーのうちのバックガイドバーには、糸通しされたガイドと、糸通しされていない複数の連続する糸抜けガイドとが交互に規則的に並ぶようにして、一部のガイドに弾性糸を通す部分糸通し工程と、前記前側のガイドバーから前記経編機の針に前記非弾性糸を給糸する非弾性糸給糸工程と、前記バックガイドバーから前記針に前記弾性糸を給糸する弾性糸給糸工程と、前記請求項１に記載の高伸縮性経編地を編成するに際し前記バックガイドバーのオーバーラップを前記バックガイドバーの糸通しされていない複数の連続する糸抜けガイドの数よりも１つ多い数の針間にわたって行い前記非弾性糸と前記弾性糸とを交編する編成工程とを有する、高伸縮性経編地の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【産業上の利用分野】
本発明は、高伸縮性経編地およびその製造方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来の高伸縮性経編地は、経編組織を形成する弾性糸と非弾性糸からなり、縦方向の伸縮性にきわめて優れているが、横方向の伸縮性が縦方向の伸縮性よりも著しく小さい。
米国特許第４，９０９，０４９号公報には、縦および横方向の伸縮性に釣り合いのとれた経編地が開示されている。この経編地は、図８にみるように、非弾性糸１の形成した経編組織に、弾性糸２が緯編組織を形成するように緯糸挿入されたものである。この経編地は、通常の経編機では製造できず、特殊な緯糸挿入機構を有する経編機によって製造される。
【０００３】
しかし、前記緯糸挿入機構を有する経編機を使う編成方法は、次の問題点（１）〜（４）を有するために広く一般には使用されていない。
（１）管糸に巻かれた弾性糸の一部が使用されずに管糸に残る。この残糸は編成業者（通常のビームサプライによる編地の生産方式の場合にはビームの供給者）が負担することになる。
【０００４】
（２）弾性糸の満管糸を補充するため編機を停止しなければならない。このため編地にストップマークが発生する。
（３）弾性糸が高破断伸度を有する必要があるため、使用できる弾性糸が限られる。
（４）非弾性糸だけが経編組織を形成するので、編組織が限られる。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
本発明の目的は、緯編組織を形成する緯挿入糸がなくても縦および横方向に釣り合いのとれた高伸縮性を有する高伸縮性経編地を提供することである。
本発明の別の目的は、上記問題点（１）〜（４）を有する緯糸挿入機構付きの特殊な経編機を使用することなく、現在一般に使用されるトリコット、ラッセルおよびシンプレックス等の通常の経編機を用いて、縦および横方向に釣り合いのとれた高伸縮性を有する経編地を容易に製造する方法を提供することである。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
本発明の高伸縮性経編地は、経編組織を形成する非弾性糸のニードルループと経編組織を形成する弾性糸のニードルループとを有する経編地であって、前記弾性糸の前記ニードルループのうちの同一コースのニードルループをつなぐ前記弾性糸のコース内シンカーループと、前記弾性糸の前記ニードルループのうちの異なるコースのニードルループをつなぐ前記弾性糸のコース間シンカーループとを有し、ウェール方向に隣接する別々の弾性糸で同じコース間に配置される前記コース間シンカーループ同士がウェール方向に２ウェール以上の間をあけて配置されており、前記弾性糸のニードルループは、すべての編目において一つ存在する。
なお、以下の説明において「弾性糸のコース間シンカーループが同一コースにおいて＜特定数＞ウェール間をおいて配されている」との記載は、前記本発明における「ウェール方向に隣接する別々の弾性糸で同じコース間に配置されるコース間シンカーループ同士がウェール方向に＜特定数＞ウェール以上の間をあけて配置されている」ことを意味する。
【０００７】
本発明の高伸縮性経編地の製造方法は、前記本発明の高伸縮性経編地を製造する方法であって、フルセット糸通し工程と部分糸通し工程と非弾性糸給糸工程と弾性糸給糸工程と編成工程とを有する。フルセット糸通し工程は、少なくとも２枚のガイドバーを有する経編機の少なくとも２枚のガイドバーのうちの前側のガイドバーの全部のガイドに非弾性糸を通す工程である。部分糸通し工程は、前記少なくとも２枚のガイドバーのうちのバックガイドバーには、糸通しされたガイドと、糸通しされていない複数の連続する糸抜けガイドとが交互に規則的に並ぶようにして、一部のガイドに弾性糸を通す工程である。非弾性糸給糸工程は、前側のガイドバーから経編機の針に非弾性糸を給糸する工程である。弾性糸給糸工程は、バックガイドバーから針に弾性糸を給糸する工程である。編成工程は、前記本発明の高伸縮性経編地を編成するに際し、バックガイドバーのオーバーラップをバックガイドバーの糸通しされていない複数の連続する糸抜けガイドの数よりも１つ多い数の針間にわたって行い非弾性糸と弾性糸とを交編する工程である。
【０００８】
【作用】
本発明の高伸縮性経編地は、経編組織を形成した非弾性糸のニードルループと経編組織を形成した弾性糸のニードルループとを有するので、縦方向の伸縮性に優れている。しかも、この経編地は、さらに、弾性糸のニードルループのうちの同一コースのニードルループをつなぐ弾性糸のコース内シンカーループと、弾性糸のニードルループのうちの異なるコースのニードルループをつなぐ弾性糸のコース間シンカーループとを有し、弾性糸のコース間シンカーループが同一コースにおいて１ウェール以上間をおいて配されているため、従来のものに比べて横方向の伸縮性が著しく向上している。このため、本発明の経編地は、縦および横方向に釣り合いのとれた高伸縮性を有する。
【０００９】
本発明の高伸縮性経編地の製造方法は、少なくとも２枚のガイドバーを有する経編機の少なくとも２枚のガイドバーのうちの前側のガイドバーの全部のガイドに非弾性糸を通すフルセット糸通し工程と、少なくとも２枚のガイドバーのうちのバックガイドバーの一部のガイドに弾性糸を通す部分糸通し工程と、前側のガイドバーから経編機の針に非弾性糸を給糸する非弾性糸給糸工程と、バックガイドバーから針に弾性糸を給糸する弾性糸給糸工程とを有するので、緯糸挿入機構を有する特殊な経編機を使用することなく、トリコット、ラッセルおよびシンプレックス等の通常の経編機で容易に実施することができる。しかも、本発明の方法は、バックガイドバーのオーバーラップをバックガイドバーの糸通しされていないガイドの数よりも１つ多い数の針間にわたって行い弾性糸と弾性糸とを交編する編成工程をも有するので、経編組織を形成する非弾性糸のニードルループと経編組織を形成する弾性糸のニードルループと、弾性糸のニードルループのうちの同一コースのニードルループをつなぐ弾性糸のコース内シンカーループと、弾性糸のニードルループのうちの異なるコースのニードルループをつなぐ弾性糸のコース間シンカーループとを有し、コース間シンカーループが１ウェール以上間をおいて配されている高伸縮性経編地を製造することができる。
【００１０】
【手段の説明】
本発明の高伸縮性経編地は、経編組織を形成する非弾性糸のニードルループと経編組織を形成する弾性糸のニードルループとを有する。
本発明に使用される非弾性糸とは、フィラメント糸、紡績糸またはフィラメント糸から作られるケン縮加工糸である。この中でも非弾性糸としては、ケン縮加工糸が好ましい。フィラメント糸は合成、再生および半再生繊維のフィラメント糸であり、たとえば、ポリアミドフィラメント糸、ポリエステルフィラメント糸、ビスコースレーヨン糸、銅アンモニアレーヨン糸およびアセテートフィラメント糸等が挙げられる。フィラメント糸としては、ポリアミドフィラメント糸、ポリエステルフィラメント糸が好ましい。紡績糸としては、たとえば、綿、ウール、ポリエステル、アクリル等の素材からなる紡績糸およびこれらの素材の混紡糸を挙げることができる。ケン縮加工糸としては、たとえば、合成繊維フィラメント糸の加撚−熱セット−解撚方式の仮撚加工糸、押込み方式による加工糸、擦過方式による加工糸などを挙げることができ、好ましくは、ポリエステルまたはポリアミドの仮撚加工糸が、ケン縮加工糸として使用される。
【００１１】
本発明に使用される弾性糸は、ゴム弾性を有する素材からなる糸であれば、特に制限はない。弾性糸としては、たとえば、ポリエーテル系、ポリエステル系、ポリエステル／ポリエーテル系のポリウレタン弾性糸、ポリエーテルエステル弾性糸等を挙げることができる。
本発明の高伸縮性経編地は、弾性糸のニードルループのうちの同一コースのニードルループをつなぐ弾性糸のコース内シンカーループと、弾性糸のニードルループのうちの異なるコースのニードルループをつなぐ弾性糸のコース間シンカーループとをも有する。弾性糸のコース間シンカーループは、同一コースにおいて１ウェール以上間をおいて配されている。
【００１２】
本発明の経編地は、たとえば、表Ｉのαと図１におけるＡ〜Ｉ、表Ｉのεと図５におけるＦ．Ｂ．、表Ｉのζと図６におけるＦ．Ｂ．、または、表Ｉのηと図７におけるＦ．Ｂ．で示す経編組織を形成する非弾性糸のニードルループをすべての編目に有するときには、表Ｉのβ〜δと図２〜４に示す経編組織、または、表Ｉのε〜ηと図５〜７におけるＢ．Ｂ．に示す経編組織を形成する弾性糸のニードルループをすべての編目または１コース以上おきのすべての編目に有することができる。弾性糸のコース内シンカーループは、弾性糸のニードルループのうちの同一コースのニードルループをつないでいる。弾性糸のコース間シンカーループは、弾性糸のニードルループのうちの異なるコースのニードルループをつないでいる。
【００１３】
表Ｉのβと図２においてＦで示す経編組織を形成する弾性糸のニードルループをすべての編目に有する経編地は、弾性糸のコース間シンカーループが同一コースにおいて１ウェール間をおいて配されている。したがって、この経編組織を弾性糸で形成した経編地は、本発明の技術的範囲からは外れる参考技術である。
表Ｉのβと図２においてＡで示す経編組織、または、表Ｉのηと図７においてＢ．Ｂ．で示す経編組織を形成する弾性糸のニードルループをすべての編目に有する経編地は、弾性糸のコース間シンカーループが同一コースにおいて２ウェール間をおいて配されている。
【００１４】
表Ｉのβと図２においてＢで示す経編組織、または、表Ｉのδと図４においてＡ〜Ｄのいずれかで示す経編組織を形成する弾性糸のニードルループをすべての編目に有する（ただし、図４のＤで示す経編組織では弾性糸のニードルループを１コースおきのすべての編目に有する）経編地は、弾性糸のコース間シンカーループが同一コースにおいて３ウェール間をおいて配されている。
【００１５】
表Ｉのβと図２においてＣで示す経編組織、表Ｉのγと図３においてＡ〜Ｅのいずれかで示す経編組織、表Ｉのεと図５においてＢ．Ｂ．で示す経編組織、または、表Ｉのζと図６においてＢ．Ｂ．で示す経編組織を形成する弾性糸のニードルループをすべての編目に有する経編地は、弾性糸のコース間シンカーループが同一コースにおいて４ウェール間をおいて配されている。
【００１６】
表Ｉのβと図２においてＤで示す経編組織を形成する弾性糸のニードルループをすべての編目に有する経編地は、弾性糸のコース間シンカーループが同一コースにおいて５ウェール間をおいて配されている。
表Ｉのβと図２においてＥで示す経編組織を形成する弾性糸のニードルループをすべての編目に有する経編地は、弾性糸のコース間シンカーループが同一コースにおいて６ウェール間をおいて配されている。
【００１７】
【表１】
0003802584.tif 000002
【００１８】
図７に示す本発明の経編地は、２−３／１−０の経編組織を形成する非弾性糸１のニードルループ１１と０−３／５−２の経編組織を形成する弾性糸２のニードルループ２１とをすべての編目に有する。弾性糸２のコース内シンカーループ２２は、弾性糸２のニードルループのうちの同一コースのニードルループをつないでいる。弾性糸２のコース間シンカーループ２３は、弾性糸２のニードルループのうちの異なるコースのニードルループをつないでいる。弾性糸２のコース間シンカーループ２３は、２ウェール間をおいて配されている。なお、図７では、弾性糸２を黒太線と黒点入り白太線とで示しているが、これは、隣り合う弾性糸を区別しやすくするために行っているのであり、弾性糸の種類が違うことを意味するものではない。
【００１９】
弾性糸のコース間シンカーループが同一の弾性糸のニードルループの上を横切っている（図４のＡ）か、または、弾性糸のコース間シンカーループが同一のウェール内の弾性糸のニードルループをつないでいる（図３のＡ・図４のＤ・図５のＢ．Ｂ．）ときには、隣り合う弾性糸のニードルループが互いに掛かっていないので、縦筋が生じることがある。
【００２０】
それに対して、弾性糸のコース間シンカーループが隣の弾性糸のニードルループの上を横切っている（図２のＡ〜Ｆ、図３のＢ〜Ｅ、図４のＢ〜Ｃ、図６のＢ．Ｂ．、図７のＢ．Ｂ．）ときには、隣り合う弾性糸のニードルループが互いに掛かっているので、縦筋が生じないで均一できれいな編目となるため好ましい。
隣り合う弾性糸のニードルループが同じ編目に含まれ、隣り合う弾性糸のコース間シンカーループが同じ編目から出ているとき（図示されず）には、その編目が他の編目よりも盛り上がるため、経編地がでこぼこした表面を有する。
【００２１】
これに対し、隣り合う弾性糸が同じ編目でニードルループを形成せずにすべての編目で弾性糸が１つのニードルループを形成するとき（図２のＡ〜Ｆ、図３のＡ〜Ｅ、図４のＡ〜Ｄ、図５〜７のＢ．Ｂ．）には、経編地の表面がでこぼこせず、平らになる。
本発明の高伸縮性経編地は、任意の方向に伸縮性が要求される用途、たとえば、スポーツ衣料、カジュアルウェアおよび下着などの生地素材として有用であり、これらの用途において縦および横方向に釣り合いのとれた高伸縮性を有するという特長を発揮する。
【００２２】
本発明の高伸縮性経編地は、製造方法には特に制限はないが、本発明の製造方法により作ることが好ましい。本発明の高伸縮性経編地の製造方法は、フルセット糸通し工程と部分糸通し工程と非弾性糸給糸工程と弾性糸給糸工程と編成工程とを有する。フルセット糸通し工程は、少なくとも２枚のガイドバーを有する経編機の少なくとも２枚のガイドバーのうちの前側のガイドバーの全部のガイドに非弾性糸を通す工程である。部分糸通し工程は、少なくとも２枚のガイドバーのうちのバックガイドバーの一部のガイドに弾性糸を通す工程である。非弾性糸給糸工程は、前側のガイドバーから経編機の針に非弾性糸を給糸する工程である。弾性糸給糸工程は、バックガイドバーから針に弾性糸を給糸する工程である。編成工程は、バックガイドバーのオーバーラップをバックガイドバーの糸通しされていないガイドの数よりも１つ多い数の針間にわたって行い非弾性糸と弾性糸とを交編する工程である。
【００２３】
本発明で使用される経編機としては、少なくとも２枚のガイドバーを有し、前記ガイドバーから給糸される複数の糸を編成する経編機が使用される。経編機の種類としては、特に制限はないが、たとえば、トリコット、ラッセルおよびシンプレックス等の通常使用される経編機を挙げることができ、これらはシングルニードルバーおよび少なくとも２枚のガイドバーを有していることが必要である。ニードルバーは、編機のゲージにより異なる本数の編針を備えており、各ガイドバーは、ニードルバーの編針の本数に対応する個数のガイドを有する。少なくとも２枚のガイドバーは、編地のパターンコントロール（編設計）に従って、互いに逆方向にニードルバーの１針間またはそれ以上の針間にわたって横振りすることができる。また、両方のガイドバーは、それぞれのガイドが、ニードルバーの針間を通過できるようにニードルバーを横切って前後振りすることができる。これらのガイドバーの横振りと前後振りの組み合わせにより、糸が編針に供給されて編立てが行われる。
【００２４】
非弾性糸は経編機の前側のガイドバーの全部のガイドに通される。２枚筬経編機を使用する場合には、フロントガイドバーに非弾性糸をフルセットで糸通しし、バックガイドバーの一部のガイドに弾性糸を糸通し（部分糸通し）する。３枚以上の筬を有する経編機を使用する場合には、前側のガイドバー、すなわち第１ガイドバーおよび／または第２ガイドバーに非弾性糸をフルセットで糸通しし、バックガイドバーの一部のガイドに弾性糸を糸通し（部分糸通し）する。他のガイドバーには、非弾性糸および弾性糸のいずれを糸通ししてもよく、糸通しのパターンおよび編組織も特に制限はない。
【００２５】
前側のガイドバーにフルセットで糸通しされた非弾性糸は、前側のガイドバーから経編機の針に給糸される。バックガイドバーの一部のガイドに糸通しされた弾性糸は、バックガイドバーから針に給糸される。
針に給糸された、非弾性糸と弾性糸とが交編される。この交編時にバックガイドバーのオーバーラップをバックガイドバーの糸通しされていないガイドの数よりも１つ多い数の針間にわたって行う。弾性糸を部分糸通ししたバックガイドバーのすべてのオーバーラップを糸抜けのガイドの数よりも１つ多い数の針間にわたって行うことにより、隣り合う弾性糸が同じ編目でニードルループを形成せずにすべての編目または１コース以上おきのすべての編目で弾性糸が１つのニードルループを形成する。このため、経編地の表面がでこぼこせず、平らになる。バックガイドバーの一部のオーバーラップを糸抜けのガイドの数よりも２つ以上多い数の針間にわたって行うことにより、すべての編目で弾性糸がニードルループを形成し、隣り合う弾性糸が一部の同じ編目でニードルループを形成する。このため、経編地の表面がでこぼこになる。
【００２６】
均一でしかもきれいな経編地を得るために、弾性糸をバックガイドバーの一部のガイドに規則的に糸通しし（糸通ししたガイドと糸抜けのガイドとが規則的に並ぶように糸通しし）することが好ましい。部分糸通しとオーバラップ間隔の好ましい例を次表（糸通しのタイプ）に示す。次表で、糸通しタイプ１では、バックガイドバーに１エンドイン１エンドアウトの繰り返しで規則的に部分糸通しし、バックガイドバーのオーバラップを２針間行う。糸通しタイプ２〜６では、それぞれのバックガイドバーの規則的にエンドアウト（糸抜け）されたガイドの数よりも１つ多い数の針間にわたってバックガイドバーをオーバラップする。
【００２７】
【表２】
0003802584.tif 000003
【００２８】
前側のガイドバー（たとえば、フロントガイドバー（Ｆ．Ｂ．））の編組織の例を図１と５〜７に、バックガイドバーの編組織の例を図２〜７に示す。
本発明の方法では、編成工程において、前側のガイドバー（たとえば、フロントガイドバー（Ｆ．Ｂ．））を、表Ｉのαと図１におけるＡ〜Ｉ、表Ｉのεと図５におけるＦ．Ｂ．、表Ｉのζと図６におけるＦ．Ｂ．、および、表Ｉのηと図７におけるＦ．Ｂ．のいずれかに示す経編組織で運動させることができる。これにより、非弾性糸のニードルループがすべての編目に形成される。この場合、バックガイドバーへの部分糸通しとバックガイドバーの編成運動は、たとえば次の（ａ）〜（ｆ）の組み合わせで行うことができる。
【００２９】
（ａ）弾性糸をバックガイドバーに１エンドイン１エンドアウトの繰り返しで部分糸通ししたときには、編成工程において、表Ｉのβと図２においてＦで示す経編組織でバックガイドバーを運動させる。バックガイドバーのオーバーラップは２針間にわたって行う。得られた経編地は、弾性糸のコース間シンカーループが同一コースにおいて１ウェール間をおいて配されている。
【００３０】
（ｂ）弾性糸をバックガイドバーに１エンドイン２エンドアウトの繰り返しで部分糸通ししたときには、編成工程において、表Ｉのβと図２におけるＡ、または、表Ｉのηと図７におけるＢ．Ｂ．で示す経編組織でバックガイドバーを運動させる。バックガイドバーのオーバーラップは３針間にわたって行う。得られた経編地は、弾性糸のコース間シンカーループが同一コースにおいて２ウェール間をおいて配されている。
【００３１】
（ｃ）弾性糸をバックガイドバーに１エンドイン３エンドアウトの繰り返しで部分糸通ししたときには、編成工程において、表Ｉのβと図２におけるＢ、または、表Ｉのδと図４におけるＡ〜Ｄで示す経編組織でバックガイドバーを運動させる。バックガイドバーのオーバーラップは４針間にわたって行う。得られた経編地は、弾性糸のコース間シンカーループが同一コースにおいて３ウェール間をおいて配されている。
【００３２】
（ｄ）弾性糸をバックガイドバーに１エンドイン４エンドアウトの繰り返しで部分糸通ししたときには、編成工程において、表Ｉのβと図２におけるＣ、表Ｉのγと図３におけるＡ〜Ｅ、表Ｉのεと図５におけるＢ．Ｂ．、または、表Ｉのζと図６におけるＢ．Ｂ．で示す経編組織でバックガイドバーを運動させる。バックガイドバーのオーバーラップは５針間にわたって行う。得られた経編地は、弾性糸のコース間シンカーループが同一コースにおいて４ウェール間をおいて配されている。
【００３３】
（ｅ）弾性糸をバックガイドバーに１エンドイン５エンドアウトの繰り返しで部分糸通ししたときには、編成工程において、表Ｉのβと図２においてＤで示す経編組織でバックガイドバーを運動させる。バックガイドバーのオーバーラップは６針間にわたって行う。得られた経編地は、弾性糸のコース間シンカーループが同一コースにおいて５ウェール間をおいて配されている。
【００３４】
部分糸通しにおいて糸通しされるガイドが不規則に配される場合（たとえば、１エンドアウト、２エンドイン、１エンドアウト、３エンドイン、・・・のように糸通しをするガイドが不規則に配される場合）には、不均一または不揃いな表面を有する高伸縮性経編地が得られる。
バックガイドバーのオーバーラップの起点が直前のコースにおけるオーバーラップの起点または終点と同じ針間であるとき（図３のＡ、図４のＡ・Ｄ、図５のＢ．Ｂ．）には、隣り合う弾性糸のニードルループが互いに掛からないので、縦筋が生じることがある。
【００３５】
それに対して、バックガイドバーのオーバーラップの起点が直前のコースにおけるオーバーラップの起点または終点と異なる針間であるとき（図２のＡ〜Ｆ、図３のＢ〜Ｅ、図４のＢ〜Ｃ、図６のＢ．Ｂ．、図７のＢ．Ｂ．）には、隣り合う弾性糸のニードルループが互いに掛かるので、縦筋が生じないで均一できれいな編目となるため好ましい。
【００３６】
編成後、編立て品には、必要に応じて通常の方法にしたがって仕上げ加工が施される。
本発明の製造方法により得られた高伸縮性経編地は、任意の方向に伸縮性が要求される用途、たとえば、スポーツ衣料、カジュアルウェアおよび下着などの生地素材として有用であり、これらの用途において縦および横方向に釣り合いのとれた高伸縮性を有するという特長を発揮する。
【００３７】
【実施例】
以下、本発明の具体的な実施例および比較例を示すが、本発明は下記実施例に限定されない。
なお、以下の説明と図面において、Ｆ．Ｂ．はフロントガイドバー、Ｂ．Ｂ．はバックガイドバーである。
【００３８】
（実施例１）
トリコット経編機を使用して表ＩＩに示す編成条件で経編地を作った。編地を作るのに使用したラップダイヤグラムを図５に示した。Ｆ．Ｂ．にはデュポン社製の４０デニール−１３フィラメントのＴ−８６０ブライトナイロン糸をフルセットで糸通しし、Ｂ．Ｂ．には４０デニールのＴ−１４６ライクラ（ライクラはデュポン社のスパンデックスの登録商標である）を１イン４アウトの繰り返しパターンで部分糸通しし、ナイロン糸とライクラを各ガイドバーから経編機の針に給糸し、各ガイドバーを表ＩＩおよび図５に示す経編組織で運動させてナイロン糸とスパンデックスを交編した。編み上がった生機を次に示す工程で仕上げ加工して、仕上げ加工した編地を得た。
（仕上げ加工工程）
スチームリラックス
↓
ヒートセット（ピンテンター、３７５°Ｆ×５０秒、７％オーバーフィード）
↓
精練、染色
↓
乾燥、仕上げセット（ピンテンター、２９０°Ｆ、送り速度３０ヤード／分、
有り幅セット）
生機およびボイルオフ（沸騰水処理後）の編地について、目付、密度、ハンドストレッチ、厚みおよび比容積を測定した結果を表ＩＩに示す。
【００３９】
【表３】
0003802584.tif 000004
【００４０】
【表４】
0003802584.tif 000005
【００４１】
〔試験方法〕厚み、比容積およびハンドストレッチは以下の１〜３に示す試験方法または計算式によって求めた。
１．厚み
米国ニュージャージー州（ＮＪ）ウイッパニー（Whippany）のカスタマー・サイエンティフィック・インストルーメンツ、インコーポレイテッド（Customer Scientific Instruments,Inc.) から商業的に入手できる装置を使ってＡＳＴＭ  Ｄ１７７７−６４に従ってインチ単位で測定した。
２．比容積
【００４２】
【数１】
0003802584.tif 000006
【００４３】
〔ここで、Ｔ＝厚み（インチ）、Ｗ＝目付（オンス／平方ヤード）である。〕
３．ハンドストレッチ
【００４４】
【数２】
0003802584.tif 000007
【００４５】
（実施例２）
編地を作るのに図５の経編組織の代わりに図６の経編組織を使用したこと以外は実施例１と同様にして経編地を作った。編み上がった生機を上に示す工程で仕上げ加工して、仕上げ加工した編地を得た。生機とボイルオフの編地について、実施例１と同様にして、目付、密度、ハンドストレッチ、厚みおよび比容積を測定したところ、ほぼ同じ結果が得られた。このようにして得られた編地は、縦筋がなく、均一できれいな外観を有している。
【００４６】
（比較例１）
ライクラをバックガイドバーにフルセットで糸通ししたこと、編成工程においてバックガイドバーを１−０／２−３の経編組織で運動させたこと以外は実施例１と同様にしてプレーントリコットの弾性経編地を作った。編み上がった生機を上に示す工程で仕上げ加工して、仕上げ加工した編地を得た。生機とボイルオフの編地について、実施例１と同様にして、目付、密度、ハンドストレッチ、厚みおよび比容積を測定し、結果を表ＩＩＩに示した。
【００４７】
【表５】
0003802584.tif 000008
【００４８】
表ＩＩとＩＩＩにみるように、実施例１の経編地のハンドストレッチは、比較例１のものに比べて、タテとヨコいずれも大きくかつタテとヨコの差が少なく、均一であった。
【００４９】
【発明の効果】
本発明にかかる高伸縮性経編地は、緯編組織を形成した緯挿入糸がなくても縦および横方向に釣り合いのとれた高伸縮性を有する。本発明の経編地は、このような性質を利用して、従来の伸縮性編織物では達成できなかった広範な領域の用途に対して、その特長が発揮される。たとえば、スポーツ衣料、カジュアルウェアおよび下着等の製品の生地素材として好ましい特性を有する。
【００５０】
本発明にかかる高伸縮性経編地の製造方法は、緯糸挿入機構を有する特殊な経編機を使用することなく、現在一般に使用されるトリコット、ラッセルおよびシンプレックス等の通常の経編機を用いて、縦および横方向に釣り合いのとれた高伸縮性を有する経編地を容易に製造することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明においてフロントガイドバーに好ましく使用される編組織を示す図面である。
【図２】本発明においてバックガイドバーに好ましく使用される編組織を示す図面である。
【図３】本発明においてバックガイドバーに好ましく使用される別の編組織を示す図面である。
【図４】本発明においてバックガイドバーに好ましく使用されるさらに別の編組織を示す図面である。
【図５】本発明の実施例１に使用される編組織を示す図面である。
【図６】本発明の実施例２に使用される編組織を示す図面である。
【図７】本発明の経編地の１例を示す図面である。
【図８】米国特許第４，９０９，０４９号公報に記載されている編目構造を示す図面である。
【符号の説明】
１  非弾性糸
２  弾性糸
１１  非弾性糸のニードルループ
２１  弾性糸のニードルループ
２２  弾性糸のコース内シンカーループ
２３  弾性糸のコース間シンカーループ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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