(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
アルミニウム若しくは銅またはこれらと略同等以上の電気伝導率を有する低透磁率材料からなる被加熱物を誘導加熱可能な加熱コイルと、前記加熱コイルと前記被加熱物との間に設けられた電気導体とを備え、前記電気導体は前記加熱コイルに対向して前記被加熱物を配置した時の前記加熱コイルの等価直列抵抗を前記電気導体がない時の前記加熱コイルの等価直列抵抗よりも大きくするとともに、前記加熱コイルの発生する磁界により前記被加熱物に対して働く浮力を低減する浮力低減機能を有し、前記電気導体の放射率を高める処理を施した誘導加熱装置。
【請求項２】
電気導体は加熱コイル側あるいは、被加熱物側のいずれか一方に放射率を高める処理を施してなる請求項１に記載の誘導加熱装置。
【請求項３】
電気導体は物理的な処理によって放射率を高めてなる請求項１ないし２に記載の誘導加熱装置。
【請求項４】
電気導体は化学的な処理によって放射率を高めてなる請求項１ないし２に記載の誘導加熱装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、一般家庭やオフィス、レストラン、工場などで使用される誘導加熱装置に関するものであり、さらに詳しくはアルミニウムや銅といった低透磁率かつ高電気伝導率なる特性の材料でできた被加熱物を加熱する誘導加熱調理器、誘導加熱式湯沸かし器、誘導加熱式アイロン、またはその他の誘導加熱式加熱装置等で、特にアルミニウムを加熱可能とする誘導加熱装置に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
以下従来の誘導加熱装置として、誘導加熱コイルから高周波磁界が発生し、電磁誘導による渦電流で鍋等の被加熱物が加熱される誘導加熱調理器について図９を用いて説明する。
【０００３】
図９において１は鍋形状をした被加熱物である。２は加熱コイルで、図示しない高周波インバータから高周波電流を供給され高周波磁界を発生し、被加熱物１に磁界を照射する。３はフェライトなどの高透磁率の磁性体で、加熱コイル２からの高周波磁界を効率よく被加熱物１に伝達するために設けている。４は絶縁体で、具体的にはセラミック材の厚み４ｍｍなるプレートであり、被加熱物１が載置される。また、絶縁体４の裏面には、コンデンサ７を介してアースあるいは整流器の入力または出力電位に接続されたカーボン製の導電性塗膜５が印刷され、さらに、加熱コイル２の周部にはリング状に加工された磁気シールドリング６が設けられている。
【０００４】
この構成において、加熱コイル２から高周波磁界が発生すると、底部に誘起した電磁誘導による渦電流のために被加熱物１が加熱される。また、導電性塗膜５の静電シールド作用により、加熱コイル２に発生する高周波高電圧と浮游容量によって加熱コイル２から人体を介して大地へと漏洩する漏れ電流が抑制される。また、磁気シールドリング６には、加熱コイル２から発生する高周波磁界により、誘導電流が発生しその誘導電流が反磁界を発生し結果的に加熱コイル２周囲に漏洩する磁界を抑制することができる。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
上記従来の構成において、被加熱物１の底面には電流が誘起され、この電流は加熱コイル電流との相互作用で被加熱物１の底面に加熱コイル２から遠ざかろうとする反発力を生じる。一方被加熱物１が鉄などの高透磁率材料で、抵抗率がある程度大きい鉄製である場合には、所定の出力を得ようとする場合に、誘導される電流値が少なくてよく上記の反発力が小さいと同時に、磁束が被加熱物１に吸収されるので吸引力が働き、被加熱物１が浮き上がったりずれたりする恐れはなかった。
【０００６】
一方、特に被加熱物１がアルミニウムや銅といった低透磁率かつ高電気伝導率なる材料製である場合には、所定の加熱出力を得るために加熱コイル２に流す電流を大きくして被加熱物１に電流を多く流す必要があり、反発力が大きくなると同時に、被加熱物１が鉄などの高透磁率材料である場合のような吸引力が働かない。従って、加熱コイル２の磁界と誘導電流の作用により被加熱物１に加熱コイル２から遠ざかる方向に浮力が強く働き、被加熱物１の重量が軽い場合には、被加熱物１が浮力によりずれたり、被加熱物１の戴置面からの浮きが生じるおそれがある。
【０００７】
図１０にこの時の加熱コイル２の電流の流れと被加熱物１に流れる渦電流のマクロ的な流れを示す。図１０（ア）は加熱コイル２に流れる電流の向きを被加熱物１側からみた図である。同図（イ）は、被加熱物１に流れる渦電流を加熱コイル２と逆側（（ア）と同方向側）から見た図である。図に示すように被加熱物１に流れる渦電流は加熱コイル２に流れる電流と逆向きかつ略同形状のループ状で流れる。従って同じ断面積（略加熱コイル２の面積）の永久磁石２つが異極（例えばＮ極とＮ極）で存在することとほぼ等価になって、大きな反発力となるものである。
【０００８】
この現象は、被加熱物１の材料がアルミニウムや銅である場合に顕著である。すなわち同じ低透磁率材料であっても、非磁性ＳＵＳのようなアルミニウムや銅よりも電気伝導率が低い材料の場合は、加熱コイル２に流す電流が少なくても十分な発熱が得られるので、被加熱物１に誘導される電流が発生する反発磁界が小となるものである。
【０００９】
図１１に、アルミニウムで作られた被加熱物１を加熱時の入力電力と浮力の相関の一例を示す。図１１のグラフにおいて、横軸は入力電力で、縦軸は浮力で示している。この図で分かるように、入力電力の増加に伴い、浮力も増加し、その浮力が被加熱物１の重量を超えると、被加熱物１のずれ、浮き等が生じることになる。
【００１０】
こういった背景から昨今、特開昭６１−１２８４９２号公報や、特開昭６２−２７６７８７号公報で開示されているような重量センサを用いて被加熱物の移動を検出する技術、特開昭６１−７１５８２号公報で開示されているような磁気センサを用いて被加熱物１の位置を検出する技術、さらに特開平４−７６５６３３号公報で開示されているような共振周波数検出手段を用いて被加熱物１が浮力により移動したことを検出する技術等が開示されている。
【００１１】
しかしながら、いずれの技術も被加熱物１に所定以上の浮力が作用したこと、あるいは被加熱物１が浮いたあるいは移動したことを検出した場合に、それ以上浮かないように、あるいは移動しないように被加熱物１を加熱するための加熱電力を抑制したりあるいは加熱動作そのものを停止するものであり、このような場合には、十分な火力が得られず、更には調理動作の継続が中断されるという状況に陥ってしまうという課題があった。
【００１２】
例えば質量３００ｇのアルミニウム製の雪平鍋で、２００ｃｃの水を加熱する場合、図１１より約８５０Ｗ以上の入力電力で浮力が鍋と調理物（水）の合計質量を上回り、鍋が浮き上がってこの電力以上の入力電力で加熱することが困難となる。従って上記従来の方式においては、例えばアルミ負荷鍋と検知した場合に鍋の浮き上がる入力電力以下、例えば８００Ｗに入力電力を抑制することが鍋浮きを生じない様にするための対策手段として想定できるが、発明者らの実験によれば、この様な入力電力で加熱しても上記の水を沸騰状態にすることは困難であり、アルミニウム製の鍋を加熱できる誘導加熱調理器としては加熱性能が極めて低いものとなる。また、入力１０００Ｗ程度であれば２００ｃｃの水は沸騰状態とすることは可能であるが加熱速度は遅いものとなる。
【００１３】
そこで本発明は、上記従来の課題を解決するもので、簡単な構成で被加熱物に働く浮力を低減し、被加熱物が軽量であっても十分な入力電力を確保できる、使い勝手の良い誘導加熱調理器、あるいはアルミニウム製の負荷を安定的に加熱することのできる誘導加熱装置を実現することを主たる目的とし、さらには加熱コイル２に高周波電流を供給する高周波回路のスイッチング素子の損失を同時に低減するとともに、浮力を低減する簡単な構成において発熱および損失を低減することで機器内部の温度上昇低減および被加熱物の加熱効率を高めることを目的としたものである。
【００１４】
【課題を解決するための手段】
前記従来の課題を解決するために、本発明の誘導加熱装置は、アルミニウム若しくは銅又はこれらと略同等以上の電気伝導率を有する低透磁率材料からなる被加熱物と、加熱コイルとの間に電気導体を設け、この電気導体は、加熱コイルの等価直列抵抗（被加熱物及び電気導体を加熱状態と同様の位置配置で、加熱周波数近傍の周波数を使用して測定した加熱コイルの入力インピーダンスにおける等価直列抵抗（以下単に加熱コイルの等価直列抵抗と呼ぶ））を前記電気導体がない時の前記加熱コイルの等価直列抵抗よりも大きくするものである。
【００１５】
このような電気導体は、同一出力を得る場合の加熱コイルに流れる電流を低減して、加熱コイルの発生する磁界により前記被加熱鍋に対して働く浮力を低減する浮力低減機能を有する。この結果アルミニウム若しくは銅又はこれらと略同等以上の電気伝導率を有しかつ低透磁率材料からなる被加熱物を加熱した時に浮き上がったりずれたりするのを防止するとともに、加熱コイルに高周波電流を供給するスイッチング素子や共振コンデンサ等の部品の損失を低減することができる。
【００１６】
また、この電気導体の放射率を高める処理を施すことによって、電気導体の発熱および損失を低減することができる。この結果、機器内部の温度上昇を低減するとともに被加熱物の加熱効率を高めることができる。
【００１７】
【発明の実施の形態】
請求項１に記載の発明は、本発明の誘導加熱装置は、アルミニウム若しくは銅またはこれらと略同等以上の電気伝導率を有する低透磁率材料からなる被加熱物を誘導加熱可能な加熱コイルと、前記加熱コイルと前記被加熱物との間に設けられた電気導体とを備え、前記電気導体は前記加熱コイルに対向して前記被加熱物を配置した時の前記加熱コイルの等価直列抵抗を前記電気導体がない時の前記加熱コイルの等価直列抵抗よりも大きくするとともに、前記加熱コイルの発生する磁界により前記被加熱物に対して働く浮力を低減する浮力低減機能を有してなることにより、加熱コイルから発生する磁界は電気導体の影響を受けて向き及び強度分布が変わる。
【００１８】
一方、電気導体がない場合には、加熱コイルから発生する高周波磁界は、加熱コイルから発生した磁界を相殺する様に被加熱物に誘導電流が誘起する。この結果、加熱コイル電流と方向が逆で平行な誘導電流が高電気伝導率の被加熱体に誘導され、その電流と加熱コイルから放射される磁界との相互作用により、被加熱体に浮力が発生する。
【００１９】
しかしながら、当該電気導体が存在することにより、加熱コイルから発生する磁界は、電気導体と被加熱物に鎖交するため、両者に誘導電流を発生することになる。すなわち、電気導体に誘導された誘導電流の発生する磁界と被加熱物に誘導された電流の発生する磁界の重畳磁界が、加熱コイルの発生する磁界の変化を妨げるように電気導体及び被加熱物に誘導電流が流れることになる。
【００２０】
つまり、被加熱物に誘導される電流の分布が、電気導体に誘導電流が発生することにより変わることになる。この電流分布の変化で、加熱コイルの等価直列抵抗が大きくなることにより、同一出力を得る場合の加熱コイルに流す電流値を小さくすることができ、被加熱物に作用する浮力が低減するとともに、電気導体が被加熱物に働くべき浮力の一部を分担することで被加熱物に作用する浮力が低減できることになるわけである。併せて、加熱コイル、加熱コイルを駆動する共振電流を発生するインバータに使用されるスイッチング素子、及び共振コンデンサ等の高周波部品のスイッチング損失を低減することができるという作用をも有するものである。
【００２１】
ここで、電気導体は被加熱物に働くべき浮力の一部を分担することによって発熱および損失を生じるものであるが、この電気導体の放射率を高めることによって、自身の発熱を放射して温度低減するとともに、放射伝熱によって被加熱物の加熱効率を高めるものである。
【００２２】
ここで、放射率（放射率とは、ある一定の温度のもとにおいて、物体が放射する放射能のうち、完全黒体が出す放射能を最大限ととしたときの比で表したものである。）を高める方法としては、特に限定されるものではないが、電気導体自体を放射率の高い材料で構成することはいうまでもなく、他に例えば物理的な処理として塗装、印刷、接着、溶着、溶射、溶接、接合等によって放射率を高める方法や、化学的な処理にて電気導体に用いる基材自体を酸化あるいは腐食等を施すことによって放射率を高める方法等がある。
【００２３】
請求項２に記載の発明は、特に、電気導体は加熱コイル側、あるいは被加熱物側のいずれか一方に放射率を高める処理を施してなることにより、片側は反射面、もう一方は放射面となり、他からの熱を受けたくない側と熱を放射したい側を限定することができるものである。特にアルミニウムは反射率が高いことから一般的に反射板として使用されることが多く、本発明に適する材料である。同時に、アルミニウムの場合は陽極酸化（アルマイト処理）によって放射率を高めることが容易であり本発明には最適と言える。
【００２４】
請求項３に記載の発明は、特に、電気導体は物理的な処理によって放射率を高めてなるものであり、例えば塗装、印刷、接着、溶着、溶射等によるものである。この方法は、基材に用いる電気導体は一定で各種方法の取捨選択が自由であるという利点と、比較的安価において処理が可能であり量産性が高い。
【００２５】
請求項４に記載の発明は、特に、電気導体は化学的な処理によって放射率を高めてなるものであり、例えば基材自体を酸化あるいは腐食等を施すことによって放射率を高めるものである。この方法は、基材自体に処理するため機械的な強度が高いとともに、物理的な処理のように付着物を伴わないため層間伝熱による損失が少なく放熱効率が高い。
【００２６】
【実施例】
以下本発明の実施例について、図面を参照しながら説明する。
【００２７】
（実施例１）
図１は、本発明の第１の実施例における誘導加熱装置の一実施例である誘導加熱調理器の加熱コイル２１及びその周辺の構成を示す斜視図であり、図２は誘導加熱装置本体（図示せず）に収納された加熱コイル２１と、前記本体上部に固定された天板２８と、前記天板２８に載置される被加熱物２９を示す断面図である。
【００２８】
図１及び図２において、加熱コイル２１は素線を束ねた撚り線を２層以上にして平板状に巻回され、保持板２２上部に載置される。保持板２２は耐熱樹脂製で４本の略直方体をした棒形状の強磁性体であるフェライトコア２３ｂ〜２６ｂを加熱コイル２１の下部に位置し、加熱コイル２１の下面に略平行に、そしてそれらと一体的に成形されている。また、フェライトコア２３ｂ〜２６ｂの両端にはフェライトコア２３ａ〜２６ａとフェライトコア２３ｃ〜２６ｃが接して設けられる。このためフェライトコアは全体として断面が被加熱物２９に向けて開いたコの字状に形成される。保持板２２はフェライトコアの表面を覆うように（部分的に冷却のため覆っていない）成形され加熱コイル２１と電気的に絶縁される構成になっている。
【００２９】
加熱コイル２１上部にはカーボン材料で形成された導電塗膜３２がマイカ製の絶縁板３０、３１の間に形成されている。この導電膜３２は端子３３と接続され、さらにコンデンサ３４を介して商用電源電位あるいは加熱コイル２１に高周波電流を供給するインバータの入力する商用電源を整流した電位あるいは大地に接続される。
【００３０】
電気導体２７は、厚さが略１ｍｍの材料がアルミニウムの板により形成され、マイカ製の絶縁板３１と天板２８の間に設けられており、図１に示すように、外径及び内径が加熱コイル２１のものとほぼ同じの略ドーナツ状をして、幅約６ｍｍのスリット２７ａが外周から内周に渡って設けられている。電気導体２７の位置は３箇所ある脚部２７ｂと保持板２２により規制される。
【００３１】
電気導体２７は中央に開口部３７を設け、上部（被加熱物２９側）から見て、外側の立ち上がり部であるフェライトコア２３ａ〜２６ａの上端面は電気導体２７の外周より外側に位置し、内側の立ち上がり部であるフェライトコア２３ｃ〜２６ｃの上端面は開口３７の周部より内側に位置している。サーミスタ３５はホルダー３６にはめ込まれて、天板２８裏面に当接される。絶縁体である天板２８は耐熱セラミックス製で、その上にアルミニウム製の被加熱物２９が加熱コイル２２に対向する様に載置される。
【００３２】
図３に電気導体として一般的なものの基材自体の放射率を示すとともに、図４に放射率を高めた場合の一例を示すものである。
【００３３】
ここで、電気導体２７は、放射率を高めたものであり、放射率を高める方法としては、特に限定されるものではないが、電気導体２７自体を放射率の高い材料で構成することはいうまでもないが、図３に明らかなように電気導体２７の一般的な放射率は低いため、例えば物理的な処理として塗装、印刷、接着、溶着、溶射、溶接、接合等によって放射率を高める方法があり、具体的にはフッ素やシリコーンあるいはアクリル等の黒色塗装あるいはシルク印刷やパット印刷による黒色化あるいはメッキ処理やゴムによるコート処理あるいは粉体溶射、クラッド材やロー付けあるいはブラスト処理等がある。また、化学的な処理として電気導体２７に用いる基材自体を酸化あるいは腐食等を施すことによって放射率を高める方法があり、アルミニウムの陽極酸化（アルマイト処理）や電解着色あるいは鋼の酸化メッキ処理や銅のエッチング処理等がある。
【００３４】
以下上記実施例の動作および作用について説明する。加熱コイル２１には約７０ｋＨｚの高周波電流が供給される。加熱コイル２１は、高周波電流が供給されると磁界を発生するが、加熱コイル２１下方では高透磁率材料であるフェライトコア２３ｂ〜２６ｂがあり磁束がフェライトコアに集中するので、磁界が被加熱物２９と反対側に膨らむのを防止できる。一方加熱コイル２１の上部に出た磁界は電気導体２７に鎖交するので電気導体２７に誘導電流が誘起される。電気導体２７の厚みは約１ｍｍで浸透深さ以上の厚みを有するので電気導体に鎖交した磁界の大部分はほとんど電気導体を通過せず外周側または内周側に迂回してから被加熱物２９方向に導かれる。フェライトコア２３ａ〜２６ａ、２３ｃ〜２６ｃは上方の被加熱物の方向に磁界を効率良く導く作用する。
【００３５】
なお、フェライトコア２３ａ〜２３ｃ、２４ａ〜２４ｃ、またはフェライトコア２５ａ〜２５ｃはそれぞれ、別の３つのフェライトコアを接した状態で組み合わせて配置しているが、それぞれ略同形状となるように一体に成形しても開磁路であるので同様の効果が得られる。
【００３６】
被加熱物２９に誘起された誘導電流は加熱コイル２１の発生する磁界分布と、電気導体２７に誘起された電流の発生する磁界分布の重畳した磁界分布が被加熱物２９に鎖交することにより発生するものである。このように、電気導体２７が介在することにより、被加熱物２９に誘導される電流分布が変化し、さらに電気導体２７に発生する電流分布が加わるということから、加熱コイル２１の等価直流抵抗が大きくなる。
【００３７】
等価直列抵抗が大きくなると、同じ加熱コイル電流でも被加熱物２９における発熱量が大きくなるので同一消費電力を得ようとする場合には加熱コイル電流を小さくすることができ、それに伴い浮力も低減することができる。
【００３８】
図５に被加熱物がアルミニウム製の鍋の場合における消費電力と浮力の関係を、アルミニウム製の電気導体２７がある場合（Ｂで示す）とその電気導体がない場合（Ａで示す）について、また、図６には、消費電力と加熱コイル電流の関係を、電気導体２７がある場合（Ｂで示す）と電気導体がない場合（Ａで示す）について測定結果の一例をしめしている。ただし、インバータの共振周波数は約７０ｋＨｚである。
【００３９】
これらの測定結果によると、電気導体２７を挿入することにより、等価直流抵抗（Ｒｓ）は１．０９Ωから２．３Ωに増加し、消費電力が２ｋＷに出力を設定した場合に、被加熱物２９に働いた浮力は約９００ｇから約５００ｇに低減するとともに、加熱コイル２１の電流も約４０Ａｒｍｓから約３３Ａｒｍｓに低減した。また、加熱コイル２１の電流の低減に伴いインバータを駆動するパワースイッチング素子の損失、加熱コイル２１の損失も大幅に低減する。なお、鉄系の被加熱物２９の場合には電気導体２７を挿入することにより、加熱コイルの等価直列抵抗大きくするという作用はほとんど得られない。
【００４０】
また、電気導体２７を設けることで、電気導体２７の損失が発生する。発明者らの実験によれば、消費電力が２ｋＷであったとき、前記電気導体２７の損失は一例として約２７０Ｗと推定された。この時、加熱コイル２１を含めた誘導加熱装置内部の損失は加熱コイル電流の低減作用により約２１０Ｗと推定された。このように、電気導体２７を挿入することにより、その発熱による損失が発生するものの、内部損失が低減することにより、その差は約６０Ｗと大幅な加熱効率の低下を防止することができる。
【００４１】
また、図２のように電気導体２７を天板２８に当接させて、電気導体２７の熱を、熱伝導で天板２８を介して被加熱物２９に与えれば、前記の加熱効率の低下をカバーすることが可能である。このように、電気導体２７の発熱による損失の増加は、機器全体の加熱効率でみれば、加熱コイル２１の電流が低減するので、相当な部分が他の部分の損失低下で相殺される。
【００４２】
また、電気導体２７には、スリット２７ａを設けている。このスリット２７ａを設けないほうが等価直流抵抗（Ｒｓ）を増加する作用が大きい。しかしながら、この場合には、電気導体２７に誘導される電流量が多いため発熱量が極めて大きく加熱効率の低下も大きい。スリット２７ａを設けることで、このスリット２７ａを設けない場合より等価直流抵抗は小さくなるが、電気導体２７に誘起される加熱コイル２１の電流と逆方向の略平行な加熱コイル２１の中心の周りを周回するように流れる周回電流が流れないようにし、分布の異なる誘導電流を電気導体２７内に分布せしめるものである。これにより、電気導体２７の発熱を抑制するとともに、等価直流抵抗を増加させる作用を生じさせるものである。
【００４３】
導電膜３２は加熱コイル２２の上部に近接して設けられ、コンデンサ３４を介して、商用電源電位、インバータの入力電位となる電源電流整流器の出力電位、またはアース電位に接続されるので加熱コイル２１から使用者に漏洩するリーク電流を低減することができる。しかしながら、この導電膜３２は膜圧が薄く電気伝導率も低いので、誘導電流の発生量が極めて少なく、加熱コイル２１から発生する磁界の分布を変える作用はほとんどないので、電気導体２７のような等価直列抵抗の増加作用、加熱コイル電流の低減作用、そして浮力低減作用はほとんど得られない。
【００４４】
また、ここで図７に電気導体２７に放射率を高める処理を施したときの電気導体２７の温度上昇について、基材はアルミニウムにて黒色陽極酸化処理（放射率０．９０）を施したときと施してないときの測定結果を一例として示す。また、図８に電気導体２７の加熱コイル２１側を反射面（放射率０．０４）、被加熱物２９側を放射面として、基材はアルミニウムにて被加熱物２９側のみ黒色陽極酸化処理を施したときの加熱コイル２１と被加熱物２９（水負荷時）の底面の温度上昇並びに被加熱物２９の加熱効率の測定結果を一例として示す。ここで、被加熱物２９はアルミニウム製とし、インバータの共振周波数は約７０ｋＨｚ、消費電力は２ｋＷである。
【００４５】
これらの測定結果によると、アルミニウムに黒色陽極酸化処理を施すことによって、自身の発熱は６１Ｋ低減することになり、ワットに換算すると約３３Ｗの低減効果が得られるものである。この結果、機器の内部温度上昇は低減するとともに加熱効率にすると約１．７％の改善効果が得られるものである。
【００４６】
また、加熱コイル２１側を反射面にし、被加熱物２９側を放射面として黒色陽極酸化処理を施すことによって、加熱コイル２１の温度上昇を低減するとともに被加熱物２９への放射伝熱効果によって、加熱効率で約４．６％の改善効果が得られるものである。
【００４７】
【発明の効果】
以上のように、本発明によれば、アルミニウムや銅など低透磁率かつ高電気伝導率の材質の被加熱物を加熱可能で、加熱時における加熱コイル等の内部部品損失及び被加熱物に働く浮力の低減および浮力を低減する簡単な構成における発熱および損失を低減することで、機器内部の温度上昇低減および被加熱物の加熱効率を高めることが可能な誘導加熱装置を実現できるものである。
【図面の簡単な説明】
【図１】  本発明の第１の実施例における誘導加熱装置の要部斜視図
【図２】  本発明の第１の実施例における誘導加熱装置の要部断面図
【図３】  本発明の第１の実施例における誘導加熱装置の電気導体として一般的な放射率を示す図
【図４】  本発明の第１実施例における誘導加熱装置の電気導体に放射率を高める処置を施したときの放射率を示す図
【図５】  本発明の第１の実施例における誘導加熱装置の加熱コイルの等価直列抵抗と浮力の相関を示す図
【図６】  本発明の第１の実施例における誘導加熱装置の加熱コイルの等価直列抵抗と加熱コイル電流値の相関を示す図
【図７】  本発明の第１実施例における誘導加熱装置の電気導体に放射率を高める処置を施したときの測定結果を示す図
【図８】  本発明の第１実施例における誘導加熱装置の電気導体に被加熱物側のみ放射率を高める処置を施したときの測定結果を示す図
【図９】  従来の誘導加熱装置の要部断面図
【図１０】  （ア）従来の誘導加熱装置における加熱コイルに流れる電流の向きを被加熱物側から見た図
（イ）同、誘導加熱装置における被加熱物に流れる渦電流を加熱コイルと逆側から見た図
【図１１】  従来の誘導加熱装置の入力電力と浮力の相関図
【符号の説明】
２９  被加熱物
２１  加熱コイル
２７  電気導体
３７  開口
２８  天板（絶縁体）
【図１】
0003861731.tif 000002
【図２】
0003861731.tif 000003
【図３】
0003861731.tif 000004
【図４】
0003861731.tif 000005
【図５】
0003861731.tif 000006
【図６】
0003861731.tif 000007
【図７】
0003861731.tif 000008
【図８】
0003861731.tif 000009
【図９】
0003861731.tif 000010
【図１０】
0003861731.tif 000011
【図１１】
0003861731.tif 000012