(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記１）および２）を特徴とする、少なくともゴムを含むゴム組成物への接着性を良くするために鋼製品を処理する方法：
1)  鋼製品は少なくともその表面がステンレス鋼であり、このステンレス鋼は重量％で炭素を0.02％〜0.2 ％、ニッケルを３％〜20％、クロムを12％〜28％含み、クロムとニッケルとの合計が20％〜35％で、鋼構造の少なくとも20体積％はマルテンサイトで、オーステナイトは含まないか、オーステナイトの割合が80体積％以下であり、
2)  鋼製品の表面を活性化した後に少なくとも一種のシランで処理して表面を下記〔化１〕の構造式で表されるシランのみのフィルムまたは実質的にシランのみで構成されるフィルムで被覆する：
【化１】
0003820473.tif 000004
(ここで、
Ｒはゴム組成物の少なくとも１つの元素と反応可能な官能基を少なくとも１つ有する有機基を表し、
ＯＲ’はステンレス鋼表面の酸化物または水酸化物と反応可能な基を表し、
Ｒ”は互いに独立して水素、環状または非環状有機基またはハロゲンを表し、
ａは０〜２の数を表す)
【請求項２】
上記シランが3-アミノプロピルトリエトキシシラン、3-グリシドキシプロピル-トリメトキシシラン、3-メルカプトプロピル−トリメトキシシラン、N-β-アミノエチル-3-アミノプロピル-トリメトキシシラン、3-アミノプロピル-トリメトキシシラン、3-アミノエチル-トリエトキシシラン、3-グリシドキシエチル-トリエトキシシラン、3-メルカプトプロピル-トリエトキシシラン、N-β-アミノエチル-3-アミノエチル-トリメトキシシラン、3-アミノブチル-トリエトキシシラン、3-アミノエチル-トリメトキシシラン、3-アミノプロピル-メチル-ジエトキシシラン、ビストリエトキシシリルプロピルテトラスルフィド、ビストリメトキシシリルプロピルテトラスルフィド、p-(トリメトキシシリル)ベンジルジアゾアセテート、4-(トリメトキシシリル)シクロヘキシルスルホニルアジド、6-(トリメトキシシリル)ヘキシルスルホニルアジドの中から選択される請求項１に記載の方法。
【請求項３】
表面の活性化を表面を酸の水溶液で処理することで行う請求項１に記載の方法。
【請求項４】
表面の活性化の少なくとも一部をプラズマ処理で行う請求項１に記載の方法。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか一項に記載の方法で得られる鋼製品。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は金属製品(corp)とゴムとを接着する方法に関するものである。
本発明で対象とする金属製品は特にゴム製品、例えばチューブ、パイル、ベルト、タイヤの各種製品の強化に用いられる補強材であり、金属補強材は例えばワイヤ、ワイヤ集合体、ビードリング等である。
本発明はこの方法で得られる製品にも関するものであり、特に金属製品がステンレス鋼で作られている場合に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
金属補強材とゴムとの接着を良くするためにゴム組成物中に金属化合物、特にコバルト化合物を添加することは公知である。この金属化合物は例えばフランス国特許第 2,198,830号および米国特許第 2,912,355号に記載されている。この公知方法には下記欠点がある：
1)  公知金属化合物は加硫後のゴム組成物の特性および性能、特に耐熱劣化性と耐熱−オキシダント(thermo-oxydant)劣化性とを根本的に変えてしまうだけでなく、ゴム組成物への配合コストが高く、これら金属化合物の金属資源は次第に少なくなっていく恐れがある。
2)  一般に、接着は銅、亜鉛、黄銅またはブロンズの表面でしか得られない。そのため、金属補強材がこれらと異なる構成をしている場合、例えば補強材が一般的に広く用いられている鋼で作られている場合には、金属補強材を上記金属またはその合金で被覆しなければならない。しかし、ステンレス鋼表面上に上記金属の被覆を形成する場合には、例えばニッケルの下地被膜を予め形成しなければならないため、被覆操作は一般に難しい。
3)  得られる補強材の接着力が不十分、特に高温での接着力が低く、経時劣化および／または腐蝕、特に水存在下での腐蝕が見られる。
【０００３】
銅と亜鉛とを電着または化学メッキして黄銅の被覆を形成する方法も公知である。この黄銅は十分に拡散するので、コバルト化合物の含有率の低い組成物またはコバルト化合物を含まない組成物との接着が可能になる。しかし、この被覆方法は上記の被覆方法に比べて実施が困難であり、しかも、得られる接着力の例えば水存在下での耐熱劣化性および耐熱−オキシダント劣化性が低いという問題がある。
【０００４】
米国特許第 4,441,946号およびフランス国特許第 2,320,974号には、鋼をゴム組成物に接触させる前に、鋼表面にシランを塗布して鋼とゴム組成物とを接着させる方法が記載されている。しかし、この特許にはステンレス鋼に関する記載はない。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
本発明の目的は、鋼以外の金属材料で鋼を被覆したりゴム組成物の接着を良くするための有機金属化合物を添加する必要がない、ステンレス鋼のゴム組成物への簡単かつ経済的な接着方法を提供することにある。
なお、本発明の接着は上記有機金属化合物の存在下でも起こる。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
本発明は、下記1)および2)を特徴とする少なくとも表面がステンレス鋼で作られた鋼製品を処理して、少なくともゴムを含むゴム組成物への接着を良くする方法を提供する：
1)  ステンレス鋼として、重量％で、炭素含有量が0.02％〜0.2 ％、ニッケル含有量が３％〜20％、クロム含有量が12％〜28％、クロムとニッケルとの合計が20％〜35％で、鋼構造の少なくとも20体積％はマルテンサイトで、オーステナイトは含まないか、オーステナイトの割合が80体積％以下であるものを使用し、
2)  金属製品の表面を活性化した後に少なくとも一種のシランで処理して表面をシランのみのフィルムまたは実質的にシランのみで構成されるフィルムで被覆し、こうして処理された表面をゴム組成物と直接接触させる。
【０００７】
【発明の実施の形態】
シランは下記構造式のものが好ましい：
【０００８】
【化２】
0003820473.tif 000002
【０００９】
(ここで、
Ｒはゴム組成物の少なくとも１つの元素と反応可能な官能基を少なくとも１つ有する有機ラジカルを表し、
ＯＲ’はステンレス鋼表面の酸化物または水酸化物と反応可能な基を表し、
Ｒ”は互いに独立して水素、環状または非環状有機ラジカルまたはハロゲンを表し、
ａは０〜２の数を表す)
【００１０】
Ｒは例えばゴム組成物中の少なくとも一つのゴム、ゴム組成物中に含まれる少なくとも一つの樹脂またはゴム組成物中に含まれる少なくとも一つの他の成分と反応可能な官能基を少なくとも１つ有することができる。このＲはヒドロキシアルキル、アミノアルキル、ポリアミノアルキル、エポキシアルキル、特にグリシジルアルキル、ハロゲノアルキル、メルカプトアルキル、シリコン原子を含有していてもよいアルキルスルフィドまたはアルキルポリスルフィド、アジドアルキル、少なくとも１つの二重結合を含む環状または非環状ラジカルにするのが好ましい。
【００１１】
Ｒ’はそれぞれ独立に例えば水素、環状または非環状の有機基または有機金属基である。Ｒ’が有機金属基の場合には少なくとも一つの珪素原子を含むのが好ましい。Ｒ’はそれぞれ独立に水素、１〜６個の炭素原子を含むアルキル基、１〜６個の炭素原子と少なくとも１つの珪素原子とを含む有機金属基にするのが好ましい。
Ｒ”はそれぞれ独立に１〜６個の炭素原子を含むアルキル基にするのが好ましい。
ａは０または１であるのが好ましい。
【００１２】
使用可能なシラン化合物の例としては3-アミノプロピルトリエトキシシラン、3-グリシドキシプロピル- トリメトキシシラン、3-メルカプトプロピル- トリメトキシシラン、N-β- アミノエチル-3- アミノプロピル- トリメトキシシラン、3-アミノプロピル- トリメトキシシラン、3-アミノエチル- トリエトキシシラン、3-グリシドキシエチル- トリエトキシシラン、3-メルカプトプロピル- トリエトキシシラン、N-β- アミノエチル-3- アミノエチル- トリメトキシシラン、3-アミノブチル- トリエトキシシラン、3-アミノエチル- トリメトキシシラン、3-アミノプロピル- メチル- ジエトキシシラン、ビストリエトキシシリルプロピルテトラスルフィド、ビストリメトキシシリルプロピルテトラスルフィド、p-( トリメトキシシリル) ベンジルジアゾアセテート、4-( トリメトキシシリル) シクロヘキシルスルホニルアジド、6-( トリメトキシシリル) ヘキシルスルホニルアジドがある。
【００１３】
好ましいシラン化合物は3-アミノプロピル- トリエトキシシラン、N-β- アミノエチル-3- アミノプロピル- トリメトキシシラン、3-グリシドキシプロピル- トリメトキシシラン、3-メルカプトプロピル- トリメトキシシランおよび3-アミノプロピルメチル- ジエトキシシランである。3-アミノプロピル- トリエトキシシランが特に好ましい。
一種類のシランを単独で用いても、シラン混合物を用いてもよい。
シランは原料シランの加水分解を可能にするために水または水とアルコールとの混合物に可溶であるのが好ましい。
【００１４】
ゴム組成物は例えば補強用金属製品が接着される組成物か、金属製品と直接接触する中間接着層の組成物（この中間接着層に金属製品で補強される別のゴム組成物が接着させる）にすることができる。中間接着層として用いられる組成物は例えば有機溶媒溶液、懸濁液または水性懸濁液にすることができる。この中間接着層の組成物は例えば押出機を用いて金属製品の表面上に直接押し出すこともできるが、その場合には中間接着層組成物は溶液または懸濁液の形ではなく粘性物体またはペーストにするのが好ましい。この接着剤を用いることによって補強すべきゴム組成物の配合が単純化できるという利点がある。
【００１５】
本発明はさらに、ゴム組成物と本発明方法で処理された金属製品とからなる物品、例えばチューブ、ベルト、タイヤに関するものである。
【００１６】
ゴム組成物のゴムは不飽和ゴム、例えば天然ゴム、合成ゴムにするのが好ましい。合成ゴムとしてはポリイロプレン、ポリブタジエン、ポリクロロプレン、ブチルゴム、スチレン／ブタジエン共重合体、アクリロニロリル／ブタジエン／スチレン共重合体、ＥＰＤＭ（エチレン／プロピレン／ジエン）ターポリマーを挙げることができる。ゴム組成物のゴムは飽和ゴム、例えばエチレン／プロピレン共重合体でもよい。これらのゴムはゴム組成物に配合した架橋剤、例えば硫黄、硫黄と組み合わせるか単独で用いた過酸化物またはビスマレイミドの作用で架橋させることもできる。えるいは、架橋系を含まない例えば熱可塑性ゴムにすることもできる。
【００１７】
ゴム組成物は一種類のゴムのみを含むか、同種類または別の種類の少なくとも２つのゴムの混合物。例えば、不飽和ゴムと飽和ゴムとの混合物にすることができる。
ゴム組成物は通常の充填剤と添加剤、例えばカーボンブラック、シリカ、ステアリン酸、酸化亜鉛、加硫促進剤、抗劣化剤、特に抗酸化剤、作業性を良くするための油または試薬、強化用樹脂、特にフェノールホルムアルデヒド型またはレソルシノール−ホルムアルデヒド型樹脂をさらに含むことができる。
【００１８】
金属製品は補強材、例えばワイヤ、リボン、ワイヤおよび／またはリボンの集合体、特にケーブルまたはビードリングであるのが好ましい。
【００１９】
シランは溶液状で用いるのが好ましく、溶液中のシランの濃度は例えば0.05重量％〜10重量％、好ましくは0.1 重量％〜５重量％にする。有機シランの性能を良くするために、必要に応じて溶液をわずかに酸性化することもできる。
【００２０】
シランと接触させる前に金属製品の表面を活性化する必要がある。この活性化周知の各種方法、例えば化学的処理、好ましくは酸処理か、物理的処理、好ましくはプラズマ処理で行うことができる。好ましくは、金属製品の表面を酸の水溶液、例えば燐酸水溶液で活性化する。そのために硫化クロムバスを使用することもできる。
この活性化後に例えば表面を水で洗って室温で乾燥することができる。
【００２１】
この活性化はステンレス鋼の表面を変性させる真の活性化処理である点に注意されたい。この活性化処理で起きる変化の種類を正確に決定することはできないが、例えばニッケルおよびクロムの水酸化物または酸化物が非化学量論的に形成されるような変化で、単なる洗浄、例えばステンレス鋼表面を変性させない埃や不純物の除去のための洗浄ではない。伸線でワイヤを製造する場合には、活性化処理前または中に、例えば界面活性剤を含む酸浴を用いた処理で表面を洗浄するのが好ましい。この浴を用いると２つの操作を同時に行うことができる。
【００２２】
金属製品へのシランの塗布は周知の任意方法、例えばブラシ塗布、浸漬または吹付けで連続的または非連続的に行うことができる。
【００２３】
シラン塗布後、金属製品の表面を例えば室温またはオーブンあるいはトンネル乾燥機で加熱して乾燥させることができる。加熱は例えば高温ガスと接触させた状態で熱伝導で行うか、電気的、特にジュール効果または誘導で行う。この加熱操作で溶媒が存在する場合にはそれが蒸発し、それと同時に少なくともシランの一部が金属製品のステンレス鋼表面と反応し、シランが架橋してシランポリマー網が形成され、シラン以外の化合物を殆どあるいは全く含まないフィルムが形成される。
【００２４】
本発明によって処理された上記金属製品は接着層を用いずにゴム組成物に直接接触させることができる。
ゴム組成物は必要に応じてフェノール−ホルムアルデヒド型またはレゾルシノール−ホルムアルデヒド型の強化樹脂を例えばゴム組成物に対して 0.1〜20重量％、好ましくは１〜８重量％の割合で含むことができる。
例えば、シランがアミン基を含む場合にば、ゴム組成物はフェノール−ホルムアルデヒド型の強化樹脂またはレゾルシノール−ホルムアルデヒド型の樹脂を含むのが好ましい。ホルムアルデヒドは必要に応じて他のメチレン供与体、例えばヘキサメチレンテトラミン（ＨＭＴＡ）またはヘキサ（メトキシメチル）メラミン（Ｈ３Ｍ）で置換することができる。加硫化可能なゴムの場合にはシランと樹脂との反応をゴムの加硫時に行うのが好ましい。
シランがメルカプト、ポリスルフィド、アジドまたはアルケン基を含む場合には、ゴム組成物は単純な架橋系 (例えば硫黄、加硫促進剤、過酸化物）を含むことができる。この場合、シランは加硫時にゴムと直接反応する。
【００２５】
ゴム組成物を接着剤として使用する場合には、この接着剤は周知の方法で有機溶媒を用いた溶液または懸濁液あるいは水性懸濁液の形で使用するか、ゴム組成物を金属製品の表面上に直接押し出すのが好ましい。上記溶液または懸濁液は強化用樹脂を含むのが好ましい。接着剤が溶液または懸濁液の場合の溶媒はアルカン、例えばヘプタン、石油の蒸留画分および／または芳香族化合物、例えばトルエンにするのが好ましい。水性懸濁液の接着剤は周知の方法すなわち少なくとも一種のゴムのラテックスを少なくとも一種のレゾルシノール−ホルムアルデヒド初期縮合物水溶液と混合して得られる。こうして得られるＰＦＬ型接着剤は懸濁液にゴムを懸濁状態で含む樹脂の水溶液のみで構成される。
溶液または懸濁液の乾燥固形物は一般に５〜30重量％、好ましくは10〜15重量％でしなる。
【００２６】
この接着剤の塗布はシランの塗布方法について説明した方法と同じ方法で金属物品に塗布することができる。この接着剤は例えば好ましくは温度 100〜250 ℃のオーブンまたはトンネル乾燥機を用いて例えば10秒〜10分間乾燥することができる。
金属製品と別のゴム組成物 (例えば金属製品で補強される組成物) との間の接着を良くするために上記のゴム組成物を用いる場合の別のゴム組成物は周知の組成物にすることができ、その成分については特別な制限はなく、説明を簡単にするためにこの制限については省略する。
【００２７】
いずれの場合でも、必要に応じて、強化樹脂をゴム組成物の硬化(cuisson) 時に現場で得ることができる。この場合には硬化前にゴム組成物に強化樹脂の基本成分、例えばレソルシノールと、ＨＭＴＡ等の硬化剤を添加する。
金属製品とゴム組成物との接着力はゴム組成物の硬化後に得られる。硬化は加圧下に行うのが好ましい。なお、必要に応じて、シランとステンレス鋼との反応およびシランの架橋を硬化の少なくともその一部に行うこともできる。
【００２８】
Ｉ．定義および試験
１．動的測定
AFNOR NF A 03-151(1978年６月）に従った引張り試験で鋼ワイヤの破断強度、破断力および破断点伸びを測定した。
２．捩れ延性
ワイヤの捩れ延性(ductilite en torsion)はワイヤを捩じった時にワイヤが耐えることのできる捩り回数で定義される。この測定は直径の 500倍の長さのワイヤを用いて行う。ワイヤの一端を固定万力に保持し、他端を回転自在な万力に保持し、捩り時の引張り応力を捩り前に測定したワイヤの引張り破断力の５％にしてワイヤの軸と一致した回転軸を中心に万力を回転させ、ワイヤが破断するまでの回転数をカウントした。
【００２９】
３．ステンレス鋼の構造
鋼の構造の同定と定量は下記の方法で行った。
Ｘ線回折法を用い、鋼の各相、特にα’マルテンサイト、εマルテンサイトおよびγオーステナイトについて各相の回折ピークの全ての面積強度を加えて総回折強度を求め、それによってステンレス鋼の全ての相に対する各相の百分率を計算した。
Ｘ線回折スペクトルはクロムの対陰極を用いてワイヤの対象部分についてゴニオメータを用いて測定した。走査することによって存在する各相の特性Ｘ線が得られる。上記３種類の相（２つのマルテンサイトとオーステナイト）の場合走査は50°〜160 °である。
ピークの面積強度を求めるには干渉線をデコンボリュートする必要がある。
任意の相の各ピークに対して下記の関係がある：
Ｉint ＝（Ｌmh×Ｉmax ）／Ｐ
ここで、
Ｉint ＝ピークの面積強度
Ｌmh  ＝ピーク半値幅（°）
Ｉmax ＝ピーク強度（カウント／秒）
Ｐ＝ピークの測定ピッチ（0.05°）
【００３０】
例えば下記のような特性Ｘ線が得られる：
0003820473.tif 000003
角度２θは入射ビームと回折ビームとの間の全角（°）である。
【００３１】
上記相の結晶学的構造は下記の通り：
γオーステナイト  ：面心立方
α’マルテンサイト：体心立方または面心正方晶
ε  マルテンサイト：六方晶
【００３２】
任意の相ｉの体積％は下記関係式から計算できる：
相ｉの％＝Ｉi ／Ｉt 
（ここで、
Ｉi ＝相ｉの全ピークの面積強度の合計
Ｉt ＝鋼の全回折相の全ピークの面積強度の合計）
すなわち、
α’マルテンサイトの％＝Ｉα’／Ｉt 
εマルテンサイトの％＝Ｉε／Ｉt 
マルテンサイトの合計％＝（Ｉα’＋Ｉε）／Ｉt 
γオーステナイトの％＝Ｉgamma ／Ｉt 
（ここで、
Ｉα’＝α’マルテンサイトの全ピークの面積強度
Ｉε＝εマルテンサイトの全ピークの面積強度
Ｉgamma ＝γオーステナイトの全ピークの面積強度）
【００３３】
以下では、鋼の構造の各相の百分率値は体積％で表し、「マルテンサイト」または「マルテンサイト相」という用語はα’マルテンサイト相とεマルテンサイト相との全体を含む表現である。従って、マルテンサイトの％はこれら２種類のマルテンサイト相の合計の体積％を表す。「オーステナイト」という用語はガンマオーステナイトを意味する。
上記方法で測定される各相の体積パーセントの精度は約５％である。
【００３４】
４．接着力の測定
接着力の測定は金属補強材（単一ワイヤまたはワイヤ集合体）で行った。
金属補強材とゴム組成物との接着品質は、加硫後の組成物（加硫ゴムともよばれる）から金属補強材を引き抜くのに必要な力を測定する試験で評価した。加硫ゴムは寸法が 300 mm ×150 mm (厚さ 3.5 mm)の２枚の板を硬化前に張合わせたゴムのブロックである（ブロックの厚さは７mm）。このブロック製造時には12本の補強材を２枚の未加硫板の間に挟み、補強材の長さ１cmの部分のみがゴム組成物と接触するようにする。硬化時には補強材のこの長さ１cmの部分をゴム組成物に結合させる。１cmを越えた部分で接着が起こるのを防ぐために補強材の残りの部分は薄いアルミホイルで覆った後、補強材を含めたブロックを適当な金型に入れ、11バールの圧力下で硬化させる。
【００３５】
ブロックの硬化時間および温度は試験条件に応じて下記のように決めた。
通常硬化
11バールの加圧下で30分〜２時間、140 ℃または150 ℃でブロックを加熱。
超硬化 (耐熱) 
超硬化は熱のみに対するサンプル強度を測定するために、通常硬化の代わりに行う処理である。ブロックを11バールの加圧下で６時間、140 ℃に加熱する。
湿度下での熱劣化
この処理で熱と水分とを組み合わせた作用に対するサンプル強度を測定することができる。通常硬化後にサンプルを 110℃の飽和蒸気雰囲気下に16時間放置する。
【００３６】
通常硬化、超硬化または湿度下熱劣化を行った後にブロックを切断してサンプルとして使用する試験片とした。各試験片に含まれる補強材を引抜き試験機を用いて引抜き速度50mm／分で引抜いた。温度20℃で試験片から補強材を引抜くのに必要な力（引抜き力)(12本の補強材に対応する12回の測定の平均）によって接着力を評価した。
【００３７】
II. 実施例
以下、本発明の実施例を説明するが、本発明が下記実施例に限定されるものではない。
以下の全ての試験でゴムまたは樹脂組成物の配合データは特に記載が無い限り重量部で表してある。
【００３８】
IIＡ. 単一ワイヤーを用いた実施例
この実施例では全て下記組成を有するステンレス鋼の同じワイヤを用いた（ステンレス鋼組成に関する下記数字は重量％）：
Ｃ：0.08、  Cr：18.3、  Ni：8.75、  Mo：0.3 、  Mn：0.8 、
Si：0.75、  Cu：0.3 、  Ｎ：0.04、  Ｓ：0.001 、Ｐ：0.019 、
残部は鉄と不可避的不純物
このステンレス鋼の構造は50体積％以上がマルテンサイトで、50体積％以下がオーステナイトである。このワイヤの特性は以下の通り：
直径：1.3mmm、  破断強度：2250MPa 、  破断点伸び：１％
【００３９】
ワイヤはオーステナイト構造のステンレス鋼の機械ワイヤ (直径 5.5mm) から伸線(ecrouissage) で作った。このワイヤをそのまま使用する（以下「裸のワイヤ」とよぶ) か、対照試験 (本発明ではない) ではニッケル被膜上に黄銅被膜を付けて使用した（以下「黄銅被覆ワイヤ」とよぶ) 。ここで使用した黄銅被覆は銅と亜鉛の同時電着 (銅の比率69％) で得た。この黄銅はコバルト化合物なしでゴム組成物を接着させるために使用することができる。被膜の厚さはワイヤ100 ｇに対して黄銅 52 mgである。
実施例では下記３種類の公知のゴム組成物を用いた。
【００４０】
組成物１
この組成物は強化用樹脂を含み、下記配合を有している：
天然ゴム                                 100
ブラック  N326                            75
酸化亜鉛                                   6
ステアリン酸                               1
抗酸化剤                                   1
フェノール−ホルムアルデヒド樹脂           4
硫黄                                       6
スルフェナミド                             1
硬化剤                                     1.6
組成物２
この組成物は強化用樹脂を含まず、下記配合を有している：
天然ゴム                                 100
ブラック  N326                            45
酸化亜鉛                                   8
ステアリン酸                               0.5
抗酸化剤                                   1
硫黄                                       6
スルフェナミド                             1
【００４１】
組成物３
この組成物は強化用樹脂と天然ゴム／ＳＢＲ配合物を含み、下記組成を有している：
天然ゴム                                  50
ＳＢＲ                                    50
ブラック  N326                            60
酸化亜鉛                                   8
ステアリン酸                               0.5
抗酸化剤                                   1
フェノール−ホルムアルデヒド樹脂           8
硬化剤                                     3
硫黄                                       7
スルフェナミド                             1
【００４２】
なお、上記組成物中の成分は下記定義のものを表す：
ＳＢＲ：スチレン／ブタジエン共重合体 (アルキルリチウム触媒を用いて溶液中で製造) 。この共重合体は26％のスチレンと、74％のブタジエンとを含み、ブタジエン相の24％は 1-2ビニル結合であり、共重合体のガラス転移温度(Tg)は−48℃、ムーニー粘度(100℃）は54である。
ブラック N326 ：ＡＳＴＭ規格Ｄ-1765 で定義のもの
抗酸化剤：N-(1,3- ジメチルブチル)-N'- フェニル-p- フェニレンジアミン
スルフェナミド：N-ジシクロヘキシル-2- ベンゾチアゾールスルフェナミド
フェノール−ホルムアルデヒド樹脂：SFP118型の初期縮合物
(Schenectady社)
硬化剤：ヘキサメチレンテトラミン（ＨＭＴＡ）
上記３種類の組成物はコバルト塩の形の接着促進剤を含んでいない。
【００４３】
実施例１（比較例)
裸のワイヤを界面活性剤（ウルトラスピード (Ultraspeed)4353, Condat 社、Chasse sur Rhone, フランス) の10体積％希釈溶液）を含むｐＨ１の燐酸水溶液（リン酸濃度：約 2.5重量％）を用いて温度50℃で30分間処理した後、水で洗浄し、室温乾燥した。
処理後の裸のワイヤと組成物１とを 150℃で60分間通常硬化させた後、接着性試験を行った。引抜き力は５daN であった。この試験結果から接着性が弱いことが分かった。
【００４４】
実施例２（比較例)
黄銅被覆ワイヤと組成物１とを 150℃で60分間通常硬化させた後に接着性試験を行った。引抜き力は 96 daN であった。この試験結果から、黄銅が存在することによって接着力が上記試験よりも高くなることが分かる。
【００４５】
実施例３（比較例)
黄銅被覆ワイヤと組成物１とを 140℃で６時間超硬化した後に接着性試験を行った。引抜き力は 70 daN であった。この試験結果は超硬化によって接着性が大幅に低下し、低下割合は約27％であることが分かる。
【００４６】
実施例４（比較例)
黄銅被覆ワイヤと組成物１とを 150℃で60分間通常硬化した後、湿度下熱劣化させて接着性を試験した。
測定された引抜き力は７daN で、この試験結果は、湿度下熱劣化によって接着性が著しく低下することを示している。低下割合は実に約93％である。
【００４７】
実施例５（本発明)
裸のワイヤを実施例１と同様に処理したが、風乾後、ワイヤを3-アミノプロピル−トリエトキシシランのエタノール／水（90／10）溶液（濃度：約１重量％）中に浸漬し、その後 160℃で１分間乾燥させた。次いで、このように処理したワイヤと組成物１とを 150℃で60分間通常硬化させ、接着性試験を行った。
引抜き力は 72 daN で、許容可能なものである。
上記酸処理溶液を用いると金属表面の洗浄とシラン処理前の活性化とを同時に行うことができる。シラン処理の後の金属表面は架橋シランのみ (またはほぼそれのみ) からなるフィルムで被覆されていた。
【００４８】
実施例６（本発明)
実施例５と同様に処理したワイヤと組成物１とを 140℃で６時間超硬化した後に接着性試験を行った。
引抜き力は 69 daN で、実施例５の組成物に比べて実質的な低下はない。
【００４９】
実施例７（本発明)
実施例５と同様に処理した裸のワイヤと組成物１とを 150℃で60分間通常硬化させ、また、湿度下熱劣化させた後に接着性試験を行った。
引抜き力は 65 daN で、実施例５と比較した場合の引抜き力の低下度は約10％であることが分かる。
【００５０】
実施例８ (比較例)
黄銅被覆ワイヤと組成物２とを 140℃で90分間通常硬化させ、接着性試験で評価した。引抜き力は 90 daN であった。
【００５１】
実施例９ (比較例)
黄銅被覆ワイヤと組成物２とを 140℃で６時間超硬化させ、接着性試験で評価した。実施例８とほぼ同じ引抜き力が得られた。これは組成物２に樹脂が含まれていないためと思われる。
【００５２】
実施例10 (比較例)
黄銅被覆ワイヤと組成物２とを 140℃で90分間通常硬化し、また、湿度下熱劣化させた後に接着性試験を行った。引抜き力は 25 daN で、実施例８と比較して極めて大幅に低下した (低下度は約72％) 。
【００５３】
実施例11 (本発明)
裸のワイヤを実施例５と同様に処理したが、この場合にはシランの水溶液を用いた。処理後のワイヤをＲＦＬ型接着剤中に浸漬して接着剤を塗布した。この接着剤は下記２段階で合成した。
第１段階
下記組成の樹脂溶液を作る：
H2O                                       100
ホルムアルデヒド (水中に31％)              14.7
レゾルシノール                              8.1
１mol/リットルのNaOH水溶液                  5.9
室温で４時間、樹脂を予備縮合させる。
第２段階
上記初期縮合物とラテックスとから水性懸濁液を調製する。懸濁液の組成は下記の通り：
H2O                                         100
ラテックス (水中に40％)                      34.6
初期縮合物                                   23.5
NH4OH 溶液 d＝0.92                            4.1
ラテックスのゴムはビニルピリジン単位が15％のビニルピリジン／スチレン／ブタジエンターポリマーで、その表面張力は47.5mJ/m2 、 100℃でのムーニー粘度は37である。
【００５４】
こうして調製された接着剤の特性は下記の通り：
樹脂の乾燥固形分の重量％                    ＝10％
ラテックスの樹脂／乾燥固形分 (重量)         ＝0.17
ホルムアルデヒドモル数／レゾルシノールモル数＝２
NaOHモル数／レソルシノールモル数            ＝7.5 ×10-2
第２段階では室温で16時間後縮合させる。
ワイヤに塗布した接着剤を 150℃で３分間乾燥させ、こうして処理したワイヤと組成物２とを 140℃で90分間通常硬化した後、接着性試験を行った。
引抜き力は 86 daN で、実施例８とほぼ同じ結果になった。
【００５５】
実施例12 (本発明)
裸のワイヤを実施例11と同様に処理した。処理後のワイヤと組成物２を140 ℃で６時間超硬化した後、接着性試験を行った。
得られた引抜き力は 79 daN で、実施例11に比べた低下度は約８％で、極めてわずかであった。
【００５６】
実施例13 (本発明)
実施例11に従って処理したワイヤと組成物２とを 140℃で90分間通常硬化させた後、湿度下熱劣化させ、接着性試験を行った。
得られた引抜き力は 36 daN で、実施例11に比較した低下度は約58％である。しかし、実施例10の場合に比較すればはるかに小さい低下度である。
【００５７】
IIＢ．集合体補強材を用いた実施例
以下の実施例では補強材としてワイヤ集合体を用い、そのゴム組成物との接触接着性を測定した。
集合体は下記組成を有するステンレス鋼のワイヤで構成される（ステンレス鋼組成は重量％）：
Ｃ：0.096 、  Cr：17.6、  Ni：7.7 、  Mo：0.7 、  Mn：1.3 、
Si：2.0 、  Cu：0.2 、  Ｎ：0.04、  Ｓ：0.001 、  Ｐ：0.019 、
残部は鉄と不可避不純物
【００５８】
集合体を構成するワイヤは欧州特許出願第 94 115799.2号とフランス国特許出願第 9412372号に記載のものである。これらの特許に記載の内容は本明細書の一部を成す。このワイヤの特徴は下記の通り：
(実施例14〜25の場合)
直径：0.224 mm、破断強度：2805MPa 、破断力：110 Ｎ、破断点伸び：１％、捩り延性：60回転、構造：メルテンサイト相がほぼ85体積％（この相はほぼα’マルテンサイトのみで構成されている）で、オーステナイト相はほぼ15体積％である。
(実施例26〜28の場合)
直径：0.18 mm 、破断強度：2500MPa 、破断力：63.6Ｎ、破断点伸び：１％、捩り延性：70回転、構造：メルテンサイト相がほぼ57体積％（この相はほぼα’マルテンサイトのみで構成されている）で、オーステナイト相はほほ43体積％である。
【００５９】
各ワイヤ集合体はそのまま使用する (以下「裸のワイヤ」とよぶ) か、対照試験 (本発明手はない) ではニッケル被膜上に黄銅被膜を施した状態で用いた（以下「黄銅被覆ワイヤ」とよぶ) 。使用した黄銅は銅の比率が64％であるサーマルブラスで、この黄銅は銅層を付着させた後に亜鉛層を付け、熱拡散させたものである。この黄銅はコバルト化合物を含むゴム組成物を接着させるために使用される。黄銅被膜の厚さは伸線後の細いワイヤで 0.19 μｍである。黄銅被膜は伸線前にステンレス鋼に予め直接形成したニッケル薄層上に形成した。
【００６０】
下記実施例14〜25では全て同じ形式の集合体 (６×23ＦＮ) を用いた。この集合体は巻筋無しで、３本のストランドで形成され、各ストレンドは２本のワイヤを12.5mmピッチで捩り合せて構成されており、１本のストランドのワイヤの捩れは他の２本のストランドのワイヤの捩れ方向と逆になっており、全てのストランドは、ワイヤの巻き方向が同じである２本のストランドのワイヤの巻き方向と同じ方向に、集合体全体のピッチが12.5mmとなるように縒合されている。
実施例26〜28では巻筋無しの19.18 型の集合体を用いた。この集合体は下記特性を有する層の集合体である：
(1) 捩りのない芯ワイヤ
(2) 芯ワイヤの周りに10mmピッチで巻付けた６本のワイヤから成る中間層
(3) 中間層の周りに中間層と同じ方向に10mmピッチで巻付けた12本のワイヤから成る外側層
【００６１】
実施例14〜25では上記組成物１、２または３を使用するが、黄銅被覆ワイヤ集合体の場合、各組成物は 100重量部のエラストマー（組成物１または２）またはエラストマー配合物（組成物３）に対して１重量部のコバルトナフテネートをさらに含んでいる。
【００６２】
実施例14 (比較例)
黄銅被覆ワイヤから成る集合体と組成物１とを 150℃で60分間通常硬化後に接着性試験を行った。引抜き力は 48 daN であった。
【００６３】
実施例15 (比較例)
黄銅被覆ワイヤから成る集合体と組成物１とを 140℃で６時間超硬化した後に接着性試験を行った。引抜き力は 39 daN で、実施例14と比較した場合の低下度は約19％である。
【００６４】
実施例16 (比較例)
黄銅被覆ワイヤから成る集合体と組成物１と 150℃で60分間通常硬化した後、湿度下熱劣化させてから接着性試験を行った。引抜き力は 28 daN であった。
この試験結果から湿度下熱劣化後に接着性が大きく低下することが分かる。低下度は約42％である。
【００６５】
実施例17 (本発明)
裸のワイヤの集合体を実施例５と同様に処理した後、下記配合を有する溶液型接着剤にワイヤ集合体を浸漬して接着剤を塗布する：
天然ゴム                                 100
ブラックN326                              47
シリカ                                     8
酸化亜鉛                                   5
ステアリン酸                               2
抗酸化剤                                   1
フェノール−ホルムアルデヒド樹脂           5
硫黄                                       3
スルフェナミド                             1
硬化剤                                     5
【００６６】
シリカはUltrasil VN3型のもの（Degussa 社）、レソルシノール−ホルムアルデヒド樹脂はＳＲＦ1500型の初期縮合物(Schenectady company) 、抗酸化剤、スルフェナミドおよび硬化剤は組成物１、２および３の場合と同じ特性を有するものである。
上記組成物をヘプタンに溶かす（固体濃度は10重量％）。
接着剤を 160℃で３分間乾燥させた後、処理後のワイヤ集合体と組成物２とを140 ℃で90分間通常硬化させ、接着性試験を行った。
引抜き力は 42 daN であった。
【００６７】
実施例18 (本発明)
裸のワイヤの集合体を実施例17と同じ方法で処理した後、処理後のワイヤ集合体と組成物２とを 140℃で90分間通常硬化させ、湿度下熱劣化させてから接着性試験を行った。引抜き力は 46 daN で、実施例17と比較して低下はない。
【００６８】
実施例19 (本発明)
裸のワイヤの集合体を実施例１と同じリン酸溶液を用いて50℃で30秒間活性化した後、水で洗浄し、室温で乾燥させる。その後、ｐＨ４の3-グリシドキシプロピル−トリメトキシシラン水溶液（濃度：１重量％、酢酸を用いて酸性化）に浸漬し、 160℃で１分間乾燥させた。
処理済みワイヤの集合体に実施例17と同じ接着剤を塗布した。次いで、ワイヤ集合体と組成物２とを 140℃で90分間通常硬化させ、接着性試験を行った。
引抜き力は 35 daN であった。
【００６９】
実施例20 (本発明)
実施例19と同様に処理した裸のワイヤの集合体と組成物２とを 140℃で６時間超硬化した後、接着性試験を行った。得られた引抜き力は 35 daN で、実施例19に比べて低下はない。
【００７０】
実施例21 (本発明)
裸のワイヤの集合体を実施例１と同じリン酸溶液を用いて50℃で30秒間活性化した後、水で洗浄し、室温で乾燥した。次いで、ｐＨ３の3-メルカプトプロピル−トリメトキシシラン水溶液（濃度：１重量％、酢酸を用いて酸性化）に浸漬した後、 160℃で１分間乾燥した。
処理後のワイヤ集合体と組成物１とを 150℃で60分間通常硬化した後に接着性試験を行った。引抜き力は 25 daN であった。
【００７１】
実施例22 (本発明)
実施例21と同様に処理した裸のワイヤ集合体と組成物１とを 140℃で６時間超硬化した後に接着性試験を行った。得られる引抜き力は 35 daN で、通常硬化を行った場合（実施例21）よりも高くなる。
【００７２】
実施例23 (本発明)
裸のワイヤの集合体を実施例１と同じリン酸溶液を用いて50℃で30秒間活性化した後、水で洗浄し、室温で乾燥した。次いで、3-アミノプロピル−メチル−ジエトキシシランのエタノール／水（90／10）溶液（濃度：約１重量％）に浸漬した後、 160℃で１分間乾燥した。
処理済みワイヤに実施例17と同じ接着剤を塗布し、得られたワイヤと組成物２とを 140℃で90分間通常硬化し、接着性試験を行った。引抜き力は 40 daN であった。
【００７３】
実施例24 (本発明)
裸のワイヤの集合体を実施例５と同様に処理した。その後、処理後の集合体と組成物３とを 140℃で60分間の硬化し、接着性試験を行った。引抜き力は 32daNであった。
【００７４】
実施例25 (本発明)
実施例24と同様に処理した裸のワイヤの集合体と組成物３とを 140℃で６時間超硬化した後に接着性試験を行った。得られた引抜き力発明 30 daN で、実施例24と比較して実質的な低下はない。
【００７５】
実施例26 (本発明)
集合体18、19（裸のワイヤ）を実施例17と同様に処理したが、この場合にはリン酸溶液を用いた処理を70℃で15分間行った。その後、処理後の集合体と下記配合の組成物４とを用いて接着性試験を行った：
天然ゴム                             100
ブラックN326                          60
酸化亜鉛                               9
抗酸化剤                               1
ステアリン酸                         0.5
硫黄                                   9
スルフェナミド                         1
この配合物でのブラック、抗酸化剤およびスルフェナミドの定義は配合物１〜３に記載のものと同じである。
140 ℃で１時間通常硬化した後に接着性試験を行った。得られた引抜き力は良好で、50daN であった。
【００７６】
また、この実施例の上記と同じ方法で集合体を処理したが、酸性溶液を用いた処理の後かつシラン処理の前に酸素プラズマを用いてさらに表面処理し、次いで配合物４を用いて 140℃で１時間通常硬化し、接着性試験を行った。
得られた引抜き力は 53 daN で、上記の場合よりもわずかに高くなるが、その差は小さい。この結果から、実施例５に記載の酸性溶液を用いた処理で金属表面は確実に洗浄、活性化でき、シラン処理の前にさらに活性化（例えばこの実施例に記載のようなプラズマ処理) は行う必要はないということが分かる。
【００７７】
実施例27 (本発明)
集合体19、18を実施例26と同様にプラズマ処理した。またプラズマ処理しないものも用意した。この実施例では実施例５の溶液の代わりに炭酸カリウムと炭酸ナトリウムの水溶液（KOH の濃度：２モル／リットル；Na2CO3の濃度：0.5 モル／リットル）を用い、さらに超音波を併用して温度約50℃で１分間処理した。実施例26と同様に通常硬化した後、接着性試験を行った。得られた引抜き力は下記の通り：
(1) プラズマ処理なしの場合  ： 38 daN
(2) プラズマ処理を行った場合： 53 daN
従って、カリウム溶液による処理ではシラン処理の前に表面を十分に活性化できないが、本実施例の溶液を用いると表面が十分に洗浄でき、プラズマ処理によってシラン処理の前に表面が活性化され、満足すべき引抜き力が得られるということが分かる。
【００７８】
実施例28 (比較例)
集合体19、18を実施例26と同様にプラズマ処理した。またプラズマ処理を行わないものも用意した。すなわち、本実施例では実施例５の溶液の代わりにエタノールを用い、処理は超音波を兼用して温度約50℃で５分間行った。実施例26と同様に通常硬化後に接着性試験を行って下記引抜き力を得た：
(1) プラズマ処理なしの場合  ： 32 daN
(2) プラズマ処理を行った場合： 32 daN
２つの値は同じで、低いことが分かる。従って、エタノールを用いたのではシラン処理の前に表面を活性化することができず、表面を効果的に洗浄することもできず、超音波処理の効果も見られない。
【００７９】
【発明の効果】
本発明は下記のような利点を有している：
(1) ゴム組成物中に有機金属化合物を添加する必要がないので、その性能の安定性が確保でき、配合コストと供給不足の危険が軽くなる。
(2) 金属製品のステンレス表面を直接使用することができ、金属被覆、例えば黄銅被覆を行う必要がない。
(3) 本発明で処理したステンレス鋼製品のゴム組成物への接着力は超硬化または湿度下熱劣化処理を行った後でも一般に高く維持される。これに対して黄銅被覆の場合 (コバルト化合物との組み合わせた場合またはコバルト化合物と組み合わせない場合) には、超硬化、特に湿度下熱劣化を行った後のマイナス面が大きい。
【００８０】
実施例に示すように活性化処理前または処理中に金属表面を洗浄するのが好ましい。特にワイヤの直径が小さい場合、例えば0.18mm程度の場合には、細いワイヤの製造に必要な多数回の変形操作、特に多数回の伸線操作で表面に埃が着き易くなるため、洗浄が勧められる。実施例ではこの洗浄のために酸またはアルカリ水溶液を用いる方法が示されているが、周知の別の法を用いることもできる。
本発明の実施例では活性化処理が酸性水溶液またはプラズマで行われるが、他の周知の方法を用いることも徒然可能である。
本発明が上記実施例に限定されるものではないということは理解できよう。