(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
熱可塑性樹脂製の円筒の断面略Ｖ字形の開先内に配置する熱可塑性樹脂製の棒材と、この棒材の内部に長手方向に沿って埋めた電熱線とを有し、
前記棒材は短手方向の断面形状が略扇形であり、前記電熱線は前記棒材の頂点と円弧面の中央点とを結ぶ線分上に位置し、かつ、前記頂点から前記電熱線の中心までの距離をＡとし、前記電熱線の中心から前記円弧面の中央点までの距離をＢとした時、
Ｂ／Ａ＝１．３〜３．０
の範囲となる位置に電熱線を埋めてあることを特徴とする円筒用の溶接棒。
【請求項２】
前記円筒の肉厚をｔとし、前記棒材の頂点から円弧面の中央点までの距離をＭとしたとき、
Ｍ／ｔ＝０．５〜１．５
の範囲となるように肉厚ｔと距離Ｍとを設定してある請求項１に記載の円筒用の溶接棒。
【請求項３】
長手方向に沿って断面略Ｖ字形の切れ目を有する熱可塑性樹脂製の円筒と、請求項１に記載した構成の溶接棒とを用意した後、
前記円筒を弾性変形させて前記切れ目を広げ、張設済みのケーブルを前記切れ目を通過させて前記円筒の内方に配置した後、前記切れ目を閉じてこの切れ目に臨む両側縁を当接させて断面略Ｖ字形の開先を形成し、この開先に前記溶接棒を配置してから前記電熱線へ通電して前記溶接棒及び前記円筒を溶融させ、前記両側縁付近を溶接することを特徴とするケーブルの被覆方法。
【請求項４】
長手方向に沿って断面略Ｖ字形の切れ目を有する熱可塑性樹脂製の円筒と、請求項１に記載した構成の溶接棒とを用意した後、
前記円筒を弾性変形させて前記切れ目を広げ、張設済みのケーブルを前記切れ目を通過させて前記円筒の内方に配置した後、前記切れ目を閉じてこの切れ目に臨む両側縁を当接させて断面略Ｖ字形の開先を形成し、この開先に前記溶接棒を配置してから前記円筒の外方から熱風を溶接棒付近へ吹き付けて第１次溶接した後、前記電熱線へ通電して前記溶接棒及び前記円筒を溶融させ、前記両側縁付近を第２次溶接することを特徴とするケーブルの被覆方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、例えば建築物等へ張設したケーブルを被覆する円筒の開口部分を溶接する際に用いる溶接棒及びケーブルの被覆方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
一般に、各種建築物へ張設したケーブルは金属製であるため、このケーブルをポリエチレン樹脂からなる円筒状のカバーで被覆して耐候性及び耐久性を向上させている。このカバーは耐候性確保のために炭素が添加され、その外観は黒色となっている。一方、近年は各種建築物にも外観や周囲の景観を確保する要求が高まっているため、カバーの外表面を着色済みの円筒で被覆することが多くなっている。
【０００３】
図６はケーブル１００のカバー１０１の外表面を円筒１０２で被覆する例を示す部分的な断面図である。熱可塑性樹脂製の円筒１０２には長手方向に沿って断面略Ｖ字形の開先１０３を設けてある。この開先１０３内へ配置する溶接棒１０４は、円筒１０２とは別個に製造したものであり、熱可塑性樹脂製の棒材１０５と、棒材１０５内に長手方向に沿って埋めた電熱線１０６とを有する。
【０００４】
そして、電熱線１０６へ通電して発熱させることにより、領域Ｘを溶融させて円筒１０２と溶接棒１０４とを溶接すれば、ケーブル１００に対する円筒１０２の被覆が完了する。このような溶接作業に用いる溶接棒としては、例えば特開昭５７−４６８５１号がある。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、従来の溶接棒１０４では電熱線１０６が棒材１０５の略中央に埋めてあるため、適切な溶接強度を得られるような大きさの領域Ｘを形成した場合、領域Ｘが棒材１０５の外表面１０７に極めて接近していた。その結果、熱伝導により外表面１０７が軟化変形して外観品質が低下するという問題があった。
【０００６】
【発明の目的】
請求項１に係る発明は、電熱線の発熱で棒材の外表面が軟化変形することを可及的に抑制できる溶接棒を提供することを目的としている。
【０００７】
また、請求項２に係る発明は、請求項１と同様の目的に加え、外表面の軟化変形を一層確実に抑制できる溶接棒を提供することを目的としている。
更に、請求項３に係る発明は、張設済みのケーブルを円筒で被覆する際、電熱線の発熱で棒材の外表面が軟化変形することを可及的に抑制できるケーブルの被覆方法を提供することを目的としている。
【０００８】
更にまた、請求項４に係る発明は、請求項３と同様の目的に加え、ケーブルを被覆する円筒の溶接強度を一層向上したケーブルの被覆方法を提供することを目的としている。
【０００９】
【課題を解決するための手段】
請求項１に係る円筒用の溶接棒は、熱可塑性樹脂製の円筒の断面略Ｖ字形の開先内に配置する熱可塑性樹脂性製の棒材と、この棒材の内部に長手方向に沿って埋めた電熱線とを有し、
前記棒材は短手方向の断面形状が略扇形であり、前記電熱線は前記棒材の頂点と円弧面の中央点とを結ぶ線分上に位置し、かつ、前記頂点から前記電熱線の中心までの距離をＡとし、前記電熱線の中心から前記円弧面の中央点までの距離をＢとした時、
Ｂ／Ａ＝１．３〜３．０
の範囲、好ましくは
Ｂ／Ａ＝１．５〜２．０
の範囲となる位置に電熱線を埋めてあることを特徴とする。
【００１０】
請求項２に係る円筒用の溶接棒は、請求項１に記載した円筒の肉厚をｔとし、前記棒材の頂点から円弧面の中央点までの距離をＭとしたとき、
Ｍ／ｔ＝０．５〜１．５
の範囲、好ましくは
Ｍ／ｔ＝０．８〜１．２
の範囲となるように肉厚ｔと距離Ｍとを設定してある。
【００１１】
請求項３に係るケーブルの被覆方法は、長手方向に沿って断面略Ｖ字形の切れ目を有する熱可塑性樹脂製の円筒と、請求項１に記載した構成の溶接棒とを用意した後、
前記円筒を弾性変形させて前記切れ目を広げ、張設済みのケーブルを前記切れ目を通過させて前記円筒の内方に配置した後、前記切れ目を閉じてこの切れ目に臨む両側縁を当接させて断面略Ｖ字形の開先を形成し、この開先に前記溶接棒を配置してから前記電熱線へ通電して前記溶接棒及び前記円筒を溶融させ、前記両側縁付近を溶接することを特徴とする。
【００１２】
請求項４に係るケーブルの被覆方法は、長手方向に沿って断面略Ｖ字形の切れ目を有する熱可塑性樹脂製の円筒と、請求項１に記載した構成の溶接棒とを用意した後、
前記円筒を弾性変形させて前記切れ目を広げ、張設済みのケーブルを前記切れ目を通過させて前記円筒の内方に配置した後、前記切れ目を閉じてこの切れ目に臨む両側縁を当接させて断面略Ｖ字形の開先を形成し、この開先に前記溶接棒を配置してから前記円筒の外方から熱風を溶接棒付近へ吹き付けて第１次溶接した後、前記電熱線へ通電して前記溶接棒及び前記円筒を溶融させ、前記両側縁付近を第２次溶接することを特徴とする。
【００１３】
請求項１〜請求項４において、円筒または棒材の材料となる熱可塑性樹脂としては、ポリエチレン、ポリプロピレン、塩化ビニル、ポリカーボネート、ポリアミド、ナイロン、ＡＢＳ等を例示できる。そして、円筒と棒材とは同一の材料でも異なる材料でもよいが、溶接性の観点から同一の材料を用いることが好ましい。また、電熱線としては、ニクロム線、ニッケル線等を例示できる。
【００１４】
【発明の作用】
請求項１に係る溶接棒は、溶融される領域と棒材の外表面との距離を可及的に大きく確保できるから、電熱線への通電時の熱が棒材の外表面に熱伝導しにくい。
【００１５】
また、請求項２に係る溶接棒は、請求項１と同様の作用に加え、溶融される領域と棒材の外表面との距離を可及的に大きく確保でき、一層熱伝導しにくい。
更に、請求項３に係るケーブルの被覆方法においては、溶融される領域と棒材の外表面との距離を可及的に大きく確保できるから、電熱線への通電時の熱が棒材の外表面に熱伝導しにくい。
【００１６】
更に、請求項４に係るケーブルの被覆方法においては、請求項３と同様の作用に加え、溶接棒を外部及び内部から二段階に分けて加熱するため、円筒の溶接強度が向上する。
【００１７】
【実施例】
（第１実施例）
図１（Ａ）は本発明の実施例に係る溶接棒Ｃと円筒Ｄとを示す概略斜視図である。溶接棒Ｃは押し出し成形により製造したもので、熱可塑性樹脂製の棒材１と、棒材１内に長手方向に沿って埋めた電熱線２とを有する。電熱線２は棒材１の長手方向の両端面からそれぞれ露出している。ここで、熱可塑性樹脂としては、ポリエチレン、ポリプロピレン、塩化ビニル、ポリカーボネート、ポリアミド、ナイロン、ＡＢＳ等を例示できる。中でも軽量で安価な高密度ポリエチレンが好ましい。また、電熱線２としては、ニクロム線、ニッケル線等を例示できる。
【００１８】
本実施例では棒材１が、密度０．９５２ｇ／cm3 、数平均分子量約９０，０００の高密度ポリエチレン９０重量部と、３０重量％のカーボンを含有するポリエチレンカラーマスターバッチ１０重量部とをプレスミックスしたもので構成されている一方、電熱線２が、ＪＩＳ−Ｃ−２５２０に規定される０．３２φmmに成形されている。そして、棒材１が電熱線２の周囲に、長手方向に１ｍ当たり１２．７ｇになるように押し出し成形してある。
【００１９】
棒材１は図１（Ｂ）に示すように短手方向の断面形状が略扇形であり、頂点Ｅを境とする二側面３，４と、二側面３，４の両端を接続した円弧面５とを有する。二側面３，４の成す角度αは本実施例では約９０度に設定してあるが、角度αは任意に設定してよい。そして、電熱線２は頂点Ｅと円弧面３の中央点Ｆとを結ぶ線分Ｇ上に位置し、かつ、頂点Ｅから電熱線２の中心までの距離をＡとし、電熱線２の中心から中央点Ｆまでの距離をＢとした時、Ｂ／Ａ＝１．３〜３．０の範囲、好ましくはＢ／Ａ＝１．５〜２．０の範囲となる位置に電熱線２を埋めてある。
【００２０】
一方、円筒Ｄの長手方向の長さは溶接棒Ｃと略同一に設定してある。円筒Ｄは、その肉厚をｔとし、棒材１の頂点Ｅから円弧面５の中央点Ｆまでの距離をＭとしたとき、Ｍ／ｔ＝０．５〜１．５の範囲、好ましくはＭ／ｔ＝０．８〜１．２の範囲となるように肉厚ｔと距離Ｍとを設定してある。また、円筒Ｄは、その長手方向の両端面を結ぶ切れ目６を有し、かつ、切れ目６に臨む傾斜面６Ａ，６Ｂの成す角度βは、溶接棒Ｃの角度αに対応して約９０度に設定してある。
【００２１】
円筒Ｄを構成する材料としては、ポリエチレン、ポリプロピレン、塩化ビニル、ポリカーボネート、ポリアミド、ナイロン、ＡＢＳ等を例示できる。中でも軽量で安価な高密度ポリエチレンが好ましい。また、棒材１と円筒Ｄとは同一の材料でも異なる材料でもよいが、同一の材料を用いれば同一の温度で溶融するため溶接性に優れる利点があり好ましい。
【００２２】
なお、円筒Ｄは上記材料に炭素を含有させた黒色のものをそのまま用いてもよいし、黒色の円筒Ｄの外表面にプライマーを数十μｍ程度の厚みで塗布した後に焼付け処理してプライマー層（図示せず）を形成し、このプライマー層の表面に顔料を分散処理した着色塗料、例えばフッソ塗料を数十μｍ程度の厚みで塗布して焼付けて着色層（図示せず）を形成したものを用いてもよい。
【００２３】
上記構成の円筒Ｄは、まず、熱可塑性樹脂を押出し成形して円筒体（図示せず）を製造し、次に、先端が円錐形状であるフライス（図示せず）を回転させながら円筒体の長手方向に沿って移動させて切れ目６を切削加工することにより製造したものである。
【００２４】
次に、上記円筒Ｄを用いて図２に示す張設済みのケーブルＨを被覆する動作を説明する。ケーブルＨは建築物、例えば斜張橋（図示せず）の主塔と橋桁との間に張設されており、ケーブルＨは多数の線材７の束により構成されている。ケーブルＨの周囲には円筒状の被覆材８を装着してある。被覆材８はポリエチレン等の材質により構成され、炭素材添加による耐候性、耐久性が付与されている。なお、線材７同士の隙間には適宜の充填材が存在する場合もある。
【００２５】
そして、円筒Ｄ及び溶接棒Ｃを斜張橋の近傍まで運搬して円筒Ｄを弾性変形させて切れ目６を広げるるとともに、被覆材８を切れ目６内へ通過させて円筒Ｄの内方に配置した後、弾性復元力により切れ目６を閉じてこの切れ目６に臨む両側縁を当接する。その後、図３のように金属等で構成したＣ字形の治具９を円筒Ｄの外周へ装着することで切れ目６に臨む両側縁を当接させ、断面略Ｖ字形の開先６０を形成する。
【００２６】
そして、開先６０へ溶接棒Ｃを配置した後、熱風溶接機（図示せず）の熱風を溶接棒Ｃ付近へ吹き付け、溶接棒Ｃの外表面５側と円筒Ｄの外周面側とを第１次溶接する。次に、定電流の交流トランス（図示せず）から電熱線２へ通電（例えば１．４Ａ程度で約３分間）すると、電熱線２の発熱により棒材１及び円筒Ｄに亘る領域Ｊが溶融され、円筒Ｄの円周方向の両端が第２次溶接される。
【００２７】
なお、領域Ｊの大きさは、線分Ｇ上において、線分Ｇとの交点Ｋから円筒Ｄの内周面までの距離Ｌが円筒Ｄの肉厚ｔの５０％〜９０％の範囲となるように通電電流及び通電時間を制御することにより、円筒Ｄと溶接棒Ｃとの溶接強度を適切な値（１３５kg/cm2〜１８０kg/cm2）に維持できる。溶接の完了後は治具９を取り外せばよい。
【００２８】
このように、本実施例においては、電熱線２が頂点Ｅ寄りに位置しているため、発熱時に外表面５へ熱伝導しにくい。従って、外表面５の変形を可及的に抑制でき、外表面５の外観品質を維持することができる。
【００２９】
また、本実施例では、Ｍ／ｔ＝０．５〜１．５の範囲、好ましくはＭ／ｔ＝０．８〜１．２の範囲に設定してあるから、溶融される領域Ｊと外表面５との距離を可及的に大きく確保でき、一層熱伝導しにくく外観品質を維持し易い。なお、第１次溶接を省略することもできるが、本実施例のように第１次溶接及び第２次溶接の両方を行った方が円筒Ｄの溶接強度が一層向上するため有効である。
【００３０】
なお、円筒Ｄの肉厚ｔはケーブルＨの長さ、外径に対応して適宜設計すればよい。例えば、外径２００mmのケーブルＨに装着するには、円筒Ｄの内径は２０１mm、長さ５〜１０ｍ、肉厚３mm程度に設計することができる。
【００３１】
「表１」は本実施例に係る溶接棒と比較例に係る溶接棒との電熱線の埋め込み位置（Ｂ／Ａ）と、各溶接棒を用いて溶接した円筒の溶接部分の破断強度及び外表面の外観を比較した結果を示す。円筒及び溶接棒の材質は、本実施例及び比較例ともに高密度ポリエチレンを用いた。円筒の長手方向の寸法は約２５mm、円筒の円周方向の寸法は約５０mm、円筒の肉厚ｔは２．５mmに設定した。また、電熱線はＪＩＳ−Ｃ−２５２０に規定される０．３２φmmのニクロム線を用いた。また、電熱線への通電電流は１．４Ａで通電時間は約３．５分に統一した。なお、破断荷重は引張試験機により測定した。
【００３２】
【表１】
0003752279.tif 000002
【００３３】
「表１」に示すように、Ｂ／Ａ＝１．３〜３．０の範囲、好ましくはＢ／Ａ＝１．５〜２．０の範囲に設定した場合において、溶接棒の外表面に外観変形が発生せず、しかも溶接部分で十分な破断強度を確保できることが確認された。
【００３４】
「表２」は本実施例に係る溶接棒を用い、円筒の肉厚をｔ、棒材の頂点から円弧面の中央点までの距離をＭとし、肉厚の異なる円筒を各種溶接した場合における溶接部分の破断強度及び溶接棒の外表面の外観を示すものである。
【００３５】
【表２】
0003752279.tif 000003
【００３６】
「表２」の結果から、Ｍ／ｔ＝０．５〜１．５の範囲、好ましくはＭ／ｔ＝０．８〜１．２の範囲に設定した場合において、溶接棒の外表面に外観変形が発生せず、しかも溶接部分で十分な破断強度を確保できることが確認された。
【００３７】
（第２実施例）
図５は本発明の他の実施例を示す部分的な断面図である。円筒Ｎには長手方向に沿って当接面２１，２２が形成してあり、当接面２１，２２へとそれぞれ傾斜面２０Ａ，２０Ｂを接続してある。この傾斜面２０Ａ，２０Ｂとにより開先２０を構成している。円筒Ｎの材質及びその他の構成は第１実施例と同様である。
【００３８】
本実施例においても、熱風溶接機により第１次溶接を行った後、電熱線２に通電して領域Ｊを溶融し、第２次溶接を行うことにより、第１実施例と同様の効果を得ることができる。また、本実施例においては、当接面２１，２２が互いに当接しているため第１実施例に比べて溶接面積が広く、第１実施例に比べて溶接強度が高い。
【００３９】
【発明の効果】
以上のように請求項１に係る溶接棒は、円筒の円周方向の両端を溶接する際、溶融される領域と棒材の外表面との距離を可及的に大きく確保できるから、電熱線への通電時の熱が棒材の外表面に熱伝導しにくく、棒材の外表面が軟化変形することを可及的に抑制し、外観品質を維持できる効果がある。
【００４０】
また、請求項２に係る溶接棒は、請求項１と同様の効果に加え、溶融される領域と外表面との距離を可及的に大きく確保でき、一層熱伝導しにくく外観品質を維持し易い。
【００４１】
更に、請求項３に係るケーブルの被覆方法は、張設済みのケーブルを円筒で被覆して円筒の円周方向の両端を溶接する際、溶融される領域と棒材の外表面との距離を可及的に大きく確保できるから、電熱線への通電時の熱が棒材の外表面に熱伝導しにくく、棒材の外表面が軟化変形することを可及的に抑制し、外観品質を維持できる効果がある。
【００４２】
更にまた、請求項４に係るケーブルの被覆方法は、請求項３と同様の効果に加え、溶接棒を外部及び内部の両方から二段階に分けて加熱して第１次溶接及び第２次溶接を行うため、円筒の溶接強度が一層向上するという効果がある。
【図面の簡単な説明】
【図１】（Ａ）は本発明の実施例に係る溶接棒及び円筒の概略的な斜視図、（Ｂ）は溶接棒の端面を示す正面図。
【図２】本発明の実施例に係る円筒をケーブルに被覆する直前の状態を示す断面図。
【図３】本発明の実施例に係る円筒をケーブルに被覆した状態を示す断面図。
【図４】本発明の実施例に係る溶接棒と円筒とを溶接した状態を示す部分断面図。
【図５】本発明の他の実施例を示す部分断面図。
【図６】従来の溶接棒と円筒とを溶接した状態を示す部分断面図。
【符号の説明】
１  棒材
２  電熱線
５  円弧面
６  切れ目
２０，６０  開先
Ａ，Ｂ  距離
Ｃ  溶接棒
Ｄ，Ｎ  円筒
Ｅ  頂点
Ｆ  中央点
Ｇ  線分
Ｈ  ケーブル
【図１】
0003752279.tif 000004
【図２】
0003752279.tif 000005
【図３】
0003752279.tif 000006
【図４】
0003752279.tif 000007
【図５】
0003752279.tif 000008
【図６】
0003752279.tif 000009