(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
筒内に燃料を直接噴射する燃料噴射弁を備えた内燃機関において、膨張行程から排気行程の間での燃料噴射によって排気通路に介装される触媒を昇温させる燃料噴射制御装置であって、
前記膨張行程から排気行程の間での燃料噴射を間引いて行わせると共に、間引く噴射回数を徐々に少なくすることを特徴とする筒内直接噴射式内燃機関の燃料噴射制御装置。
【請求項２】
機関回転速度が高いときほど、前記間引く噴射回数を大きくすることを特徴とする請求項１記載の筒内直接噴射式内燃機関の燃料噴射制御装置。
【請求項３】
機関負荷が大きいときほど、前記間引く噴射回数を大きくすることを特徴とする請求項１又は２記載の筒内直接噴射式内燃機関の燃料噴射制御装置。
【請求項４】
機関回転速度及び機関負荷に応じて、前記間引く噴射回数の初期値，最終値及び減少率を設定することを特徴とする請求項１記載の筒内直接噴射式内燃機関の燃料噴射制御装置。
【請求項５】
前記膨張行程から排気行程の間での燃料噴射量を、前記間引く噴射回数に応じて変化させることを特徴とする請求項１〜４のいずれか１つに記載の筒内直接噴射式内燃機関の燃料噴射制御装置。
【請求項６】
吸気行程又は圧縮行程での燃料噴射量を、前記間引く噴射回数に応じて変化させ、燃料の残部を前記膨張行程から排気行程の間で噴射させることを特徴とする請求項１〜５のいずれか１つに記載の筒内直接噴射式内燃機関の燃料噴射制御装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、筒内直接噴射式内燃機関の燃料噴射制御装置に関し、詳しくは、触媒の昇温を図るための燃料噴射技術に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来から、筒内直接噴射式内燃機関において、触媒のイオウなどによる被毒を解除するために、膨張行程から排気行程の間で燃料噴射を行わせ、該噴射燃料を触媒で燃焼させることで触媒の昇温を図る装置が知られている（特開２０００−１３０２３６号公報，特開２０００−０５４９００号公報参照）。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
ところで、上記のように、膨張行程から排気行程の間で燃料噴射を行わせる場合、触媒内部での燃焼が急激に行われ、触媒内で温度差が発生し、特にセル厚が薄いセミック担体を用いる触媒では、前記セラミック担体の割れが発生する可能性があった。
【０００４】
そこで、触媒内部での急激な燃焼を避ける方法として、膨張行程から排気行程の間での燃料噴射量を、開始直後は少なく設定し、その後徐々に増やして、要求温度まで徐々に昇温させる方法を検討した。
しかし、一般的に膨張行程から排気行程の間での噴射量は少ないため、急激な燃焼を避けるためには、燃料噴射弁において噴射可能な最小燃料量を下回る燃料噴射量の設定が要求されることになってしまい、噴射量の変化で昇温を制御することは実質的に不可能であった。
【０００５】
本発明は上記問題点に鑑みなされたものであり、膨張行程から排気行程の間での燃料噴射によって、触媒を徐々に昇温させることができる筒内直接噴射式内燃機関の燃料噴射制御装置を提供することを目的とする。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
そのため、請求項１記載の発明は、筒内に燃料を直接噴射する燃料噴射弁を備えた内燃機関において、膨張行程から排気行程の間での燃料噴射によって排気通路に介装される触媒を昇温させる燃料噴射制御装置であって、前記膨張行程から排気行程の間での燃料噴射を間引いて行わせると共に、間引く噴射回数を徐々に少なくする構成とした。
【０００７】
かかる構成によると、膨張行程から排気行程の間で噴射させた燃料を触媒で燃焼させることで、触媒を昇温させるが、各気筒の膨張行程から排気行程の間で毎回燃料を噴射させるのではなく、一部の噴射を実行せずに間引くことで、触媒に供給される燃料量を減量制御する構成とし、かつ、間引く噴射回数を徐々に少なくし、触媒に供給される燃料量を徐々に増大させる。
【０００８】
請求項２記載の発明では、機関回転速度が高いときほど、前記間引く噴射回数を大きくする構成とした。かかる構成によると、機関回転速度が高いほど一般的には触媒温度が高いので、機関回転速度が高いほど、間引く噴射回数を多くする。
【０００９】
請求項３記載の発明では、機関負荷が大きいときほど、前記間引く噴射回数を大きくする構成とした。かかる構成によると、機関負荷が大きいほど一般的には触媒温度が高く、また、吸気量に見合う噴射量の一定割合を、膨張行程から排気行程の間で噴射させる場合には、機関負荷が高いほど膨張行程での噴射量の絶対量が大きくなるので、機関負荷が大きいほど、間引く噴射回数を多くする。
【００１０】
請求項４記載の発明では、機関回転速度及び機関負荷に応じて、前記間引く噴射回数の初期値，最終値及び減少率を設定する構成とした。かかる構成によると、機関回転速度及び機関負荷に応じた間引く噴射回数の初期値から、回転・負荷に応じた減少率で間引く噴射回数を徐々に減少させ、最終的には回転・負荷に応じた最終値にまで減少させる。
【００１１】
請求項５記載の発明では、前記膨張行程から排気行程の間での燃料噴射量を、前記間引く噴射回数に応じて変化させる構成とした。かかる構成によると、膨張行程から排気行程の間での燃料噴射において間引かれた噴射の回数に応じて、膨張行程から排気行程の間での燃料噴射量を変更し、間引きを行わない場合を基準としたトータル噴射量の制御を行う。
【００１２】
請求項６記載の発明では、吸気行程又は圧縮行程での燃料噴射量を、前記間引く噴射回数に応じて変化させ、燃料の残部を前記膨張行程から排気行程の間で噴射させる構成とした。かかる構成によると、燃料を、吸気行程又は圧縮行程での噴射と、膨張行程から排気行程の間での噴射とに分けて噴射する構成であって、吸気行程又は圧縮行程で噴射させる燃料量が、間引く噴射回数、換言すれば、必要温度上昇代に応じて変更され、吸気行程又は圧縮行程での噴射による燃焼排気中の酸素量を制御する。
【００１３】
【発明の効果】
請求項１記載の発明によると、膨張行程から排気行程の間での噴射を間引くことで、触媒における急激な燃焼が回避され、かつ、間引く噴射回数を徐々に減少させることで必要な温度上昇代を確保することができるという効果がある。請求項２記載の発明によると、機関回転速度が高いときほど間引く噴射回数を大きくすることで、回転速度が異なっても一定の温度上昇率に制御でき、また、機関回転速度が高く必要温度上昇代が小さいときに、過剰に温度上昇することが回避されるという効果がある。
【００１４】
請求項３記載の発明によると、機関負荷が大きく必要温度上昇代が小さいときに間引く噴射回数が大きく設定され、かつ、機関負荷の増大に伴って膨張行程から排気行程の間で噴射量が増大するときに、間引く噴射回数が大きく設定されることになるので、過剰に温度上昇することが回避されるという効果がある。請求項４記載の発明によると、必要温度上昇代に応じて間引き回数の変化幅を設定でき、かつ、一定の温度上昇率に制御することができ、触媒における急激な燃焼を回避しつつ、一定の上昇率で必要な温度にまで上昇させることができるという効果がある。
【００１５】
請求項５記載の発明によると、膨張行程から排気行程の間での噴射量を間引く噴射回数に応じて変化させることで、例えば被毒解除に必要な空燃比状態に制御することが可能になるという効果がある。請求項６記載の発明によると、必要温度上昇代が大きく、吸気行程又は圧縮行程での噴射による燃焼排気中の酸素量を増大させる必要があるときに、係る要求に応じて酸素量を制御でき、触媒における燃料燃焼に必要な酸素量を確保して、膨張行程から排気行程の間での噴射に見合う温度上昇が確実に得られるという効果がある。
【００１６】
【発明の実施の形態】
以下に本発明の実施の形態を図に基づいて説明する。
図１は、本発明に係る燃料噴射制御装置が適用される筒内直接噴射式内燃機関を示すシステム構成図である。
図１に示す内燃機関１のシリンダヘッド２には、筒内に直接燃料を噴射する燃料噴射弁３が設けられると共に、混合気を火花点火する点火栓４が設けられる。
【００１７】
前記シリンダヘッド２には各気筒毎に吸気ポート５が形成され、スロットル弁６で流量調整された空気が、吸気マニホールド７によって各気筒の吸気ポート５に分配され、該吸気ポート５を介して筒内に導入される空気と、前記燃料噴射弁３から噴射される燃料とによって燃焼混合気が形成される。
また、前記シリンダヘッド２には各気筒毎に排気ポート８が形成され、該排気ポート８に接続される排気マニホールド９によって各気筒からの排気が集められ、フロント触媒１０及びリア触媒１１によって浄化された後、大気中に放出される。
【００１８】
前記排気マニホールド９と吸気コレクタ部１２とを連通する排気還流通路１３が設けられ、圧力差によって排気の一部が前記排気還流通路１３を介して吸気側に還流されるよう構成され、排気還流量は前記排気還流通路１３に介装される排気還流制御弁１４によって制御される。
前記燃料噴射弁３には、燃料ポンプ１５から高圧の燃料が供給され、コントロールユニット１６からの噴射パルス信号によって燃料噴射弁３が開弁すると、開弁時間に比例する量の高圧燃料が筒内に噴射される。
【００１９】
前記コントロールユニット１６には、機関１の吸入空気量を検出するエアフローメータ１７，スロットル弁６の開度を検出するスロットルセンサ１８，機関１の冷却水温度を検出する水温センサ１９，フロント触媒１０上流側で排気中の酸素濃度に基づいて空燃比を検出する空燃比センサ２０，リア触媒１１の温度を検出する触媒温度センサ２１，クランク軸（図示省略）から機関１の回転信号を取り出す回転センサ２２が設けられている。
【００２０】
前記コントロールユニット１６はマイクロコンピュータを含んで構成され、前記各種センサからの検出信号に基づき、前記燃料噴射弁３に噴射パルス信号を出力して燃料噴射を制御する他、前記点火栓４による点火時期を制御し、また、排気還流制御弁１４の開度を制御することで排気還流量を制御する。
図２のフローチャートは、燃料噴射量（噴射パルス信号のパルス幅）の計算ルーチンを示し、ステップＳ２０１では、燃料噴射パルス幅ＴＩを、
ＴＩ＝ＴＰ×ＣＯＥＦ×ＡＬＰＨＡ
として演算する。
【００２１】
上記ＴＰは、吸入空気量と機関回転速度とから演算される理論空燃比相当の基本噴射パルス幅、前記ＣＯＥＦは空燃比補正係数、前記ＡＬＰＨＡは、空燃比センサ２０で検出される実空燃比を目標空燃比に一致させるための空燃比フィードバック補正係数である。
通常、前記燃料噴射パルス幅ＴＩによる燃料噴射を、各気筒の吸気行程又は圧縮行程で行わせ、筒内に混合気を形成させるが、前記触媒１０のイオウなどによる被毒を解除する目的で、膨張行程でも燃料噴射を行わせる。
【００２２】
尚、本実施形態では、膨張行程で噴射させるが、膨張行程から排気行程の間で、噴射燃料がそのまま排気側に流出する噴射タイミングであれば良い。
前記膨張行程で噴射された燃料は、触媒１０内で燃焼し、これによって触媒の温度が上昇する。
触媒１０が、排気空燃比が理論空燃比よりもリーンであるときに排気中のＮＯｘを吸収し、排気中の酸素濃度が低下すると吸収したＮＯｘを放出するＮＯｘ吸収剤を含んで構成される場合、前記ＮＯｘ吸収剤にイオウがＮＯｘと共に吸収され、このイオウは空燃比をリッチ化しても放出されないが、還元雰囲気下（排気空燃比のリッチ状態）でＮＯｘ吸収剤を加熱することで、分解してＮＯｘ吸収剤から放出される。
【００２３】
係る被毒解除のための膨張行程での燃料噴射制御を、図３のフローチャートに従って説明する。
尚、図３のフローチャートに示されるルーチンは１噴射毎に実行される。
ステップＳ３０１では、被毒解除制御中であるか否かを判別する。
尚、被毒解除制御は、例えば被毒量の推定値が所定以上になったときや、一定の運転時間・走行距離毎に行われる。
【００２４】
ステップＳ３０１で被毒解除制御中ではないと判別されたときには、ステップＳ３１１へ進み、前記燃料噴射パルス幅ＴＩに基づき吸気行程又は圧縮行程で燃料噴射を行わせる通常の燃料噴射を行わせる。
一方、ステップＳ３０１で被毒解除制御中であると判別されるとステップＳ３０２へ進み、前記空燃比補正係数ＣＯＥＦが所定値lambdaSOx以上であるか否かを判別することで、被毒解除可能なリッチ空燃比制御状態であるか否かを判別する。
【００２５】
ＣＯＥＦ≧lambdaSOxであれば、現状の燃料噴射パルス幅ＴＩで被毒解除可能な還元雰囲気とすることが可能であるので、ステップＳ３０３を迂回してステップＳ３０４へ進む。
一方、ＣＯＥＦ＜lambdaSOxのときには、被毒解除に必要な還元雰囲気とすることができないので、ステップＳ３０３へ進んで、空燃比補正係数ＣＯＥＦに前記所定値lambdaSOxをセットする。
【００２６】
ステップＳ３０４では、膨張行程噴射の間引き回数count1が規定回数countinjに達しているか否かを判別する。
即ち、各気筒の膨張行程毎に燃料を噴射させるのではなく、膨張行程での燃料噴射を１回行うと、前記規定回数countinjだけ噴射を停止させ、規定回数countinjだけ噴射を間引いた後、膨張行程での噴射を行わせることを繰り返すようになっている（図６参照）。
【００２７】
ステップＳ３０４で、間引き回数count1が規定回数countinjに達していない（count1＜countinj）と判別されたときには、今回の膨張行程での噴射を停止させることになり、ステップＳ３０８へ進んで、吸気行程又は圧縮行程での噴射パルス幅ＴＩ1stをＴＩ1st＝ＴＩ×partとして設定し、次のステップＳ３０９では、膨張行程での噴射パルス幅ＴＩ2ndを０とし、更に、次のステップＳ３１０では、前記間引き回数count1をカウントアップする。
【００２８】
一方、ステップＳ３０４で、間引き回数count1が規定回数countinjに達している（count1≧countinj）と判別されたときには、今回の膨張行程では噴射を行わせるので、ステップＳ３０５へ進んで、吸気行程又は圧縮行程での噴射パルス幅ＴＩ1stをＴＩ1st＝ＴＩ×partとして設定し、次のステップＳ３０６では、膨張行程での噴射パルス幅ＴＩ2ndを、ＴＩ2nd＝（ＴＩ−ＴＩ×part）×（mincount＋１）として設定し、更に、次のステップＳ３０７では、前記間引き回数count1をクリアする。
【００２９】
前記間引きの規定回数countinjは、後述するように初期値から徐々に減少設定されて最終値mincountにまで変化し、これにより間引く噴射回数が徐々に減少されるようになっている（図６参照）。前記噴射パルス幅ＴＩ1stの演算に用いる係数partは、1.0よりも僅かに小さい値であり、これにより吸気行程又は圧縮行程で噴射される燃料の燃焼時にリーンとして、膨張行程での噴射を触媒１０内で燃焼させるための酸素を確保する。
【００３０】
また、必要温度上昇代が大きく膨張行程で多くの燃料を噴射させ、触媒１０内で多くの燃料を燃焼させる必要がある場合ほど、吸気行程又は圧縮行程で噴射される燃料の燃焼時においてよりリーンとする必要がある。
前記必要温度上昇代は、前記間引きの規定回数countinjの最終値mincountから判断でき、最終値mincountが小さいほど必要温度上昇代が大きいと判断されるので、最終値mincountが小さいほど前記係数partをより小さな値に設定するようにしてある。
【００３１】
但し、最終値mincountが固定値として与えられる構成であれば、前記係数partも固定値となる。
また、膨張行程での噴射パルス幅ＴＩ2ndは、通常の噴射パルス幅ＴＩから吸気行程又は圧縮行程での噴射パルス幅ＴＩ1st＝ＴＩ×partを減算した残部を基本として、該基本値に、前記間引き回数の最終値mincountに１を加算した値を乗算して設定される。
【００３２】
ＴＩ2nd＝（ＴＩ−ＴＩ×part）×（mincount＋１）
例えば、間引きの最終値mincountが１だとすると、基本値の２倍が噴射されることになり、トータルとして間引きを行わなかった場合と同じ量の燃料が噴射され、間引きの最終値mincountに達して被毒の解除に必要な温度にまで達したときには、トータルとして被毒解除に必要なリッチ排気空燃比とすることができる。
【００３３】
尚、簡素化した制御として、被毒解除制御時に、空燃比補正係数ＣＯＥＦを１として、吸気又は圧縮行程での噴射パルス幅ＴＩ1stをＴＩ1st＝ＴＩとし、膨張行程での噴射パルス幅ＴＩ2ndを、ＴＩ2nd＝ＴＩ×afterinj（afterinjは定数）とすることも可能である。上記のように、膨張行程の噴射を、間引く噴射回数を徐々に減少させつつ間引いて行わせる構成であれば、図７に示すように、間引きを行わない場合に比べて、触媒中央部の温度が徐々に上昇するので、ヒートショックによる担体の割れなどを回避できる。
【００３４】
図４のフローチャートは、前記間引き規定回数countinjの設定制御の第１実施形態を示すものであり、一定時間毎に実行される。
ステップＳ４０１では、被毒解除制御中であるか否かを判別し、被毒解除制御中でない場合には、そのまま終了させる。
一方、ステップＳ４０１で被毒解除制御中であると判別されると、ステップＳ４０２へ進み、被毒解除制御の開始直後であるか否かを判別する。
【００３５】
被毒解除制御の開始直後であれば、規定回数countinjに予め記憶された初期値countstartをセットする。
また、ステップＳ４０２で被毒解除制御の開始直後ではないと判別されると、ステップＳ４０４へ進み、規定回数countinjが予め記憶された最終値mincount以下であるか否かを判別する。
【００３６】
ここで、countinj＞mincountであるときには、ステップＳ４０６へ進み、規定回数countinjを予め記憶された減少補正値（減少率）decountだけ減少させる設定を行う。
上記ステップＳ４０６での減少制御の結果、ステップＳ４０４でcountinj≦mincountであると判別されるようになると、ステップＳ４０４からステップＳ４０５へ進み、規定回数countinjに最終値mincountがセットされる。
【００３７】
上記の処理によって、規定回数countinjは、初期値countstartから一定の速度で最終値mincountにまで減少されることになる。
上記図４のフローチャートでは、機関１の運転条件とは無関係に、一定の間引き回数に基づいて膨張行程での噴射が間引かれることになるが、間引き回数を運転条件に応じて変化させることがより好ましく、運転条件に応じて間引き規定回数countinjの設定制御を行う第２実施形態を、図５のフローチャートに従って説明する。
【００３８】
ステップＳ５０１では、機関負荷，機関回転速度を読み込む。
尚、機関負荷は、基本噴射パルス幅ＴＰで代表させることができる。
次のステップＳ５０２では、被毒解除制御中であるか否かを判別し、被毒解除制御中でない場合には、そのまま終了させる。
一方、被毒解除制御中であるときには、ステップＳ５０３へ進み、間引き回数の最終値の基本値mincountrevを機関回転速度に応じて設定する。
【００３９】
前記基本値mincountrevは、図８に示すように、機関回転速度が高いほど大きな値に設定される。機関回転速度が高いときには、図９に示すように、一般的に触媒温度が高く、機関回転速度が高いほど、膨張行程での噴射の必要性が低くなるから、機関回転速度が高いほど前記基本値mincountrevは大きな値に設定される。
【００４０】
次のステップＳ５０４では、間引き回数の最終値の負荷補正値minloadhoseiを、そのときの機関負荷に応じて設定する。前記負荷補正値minloadhoseiは、図１０に示すように、機関負荷が高いほど大きな値に設定される。機関負荷が高いときには、図１１に示すように、一般的に触媒温度が高く、また、機関負荷が高い場合には、膨張行程での噴射量絶対値が大きくなって、膨張行程での噴射１回当たりの温度上昇が大きくなるから、機関負荷が高いほど前記負荷補正値minloadhoseiは大きな値に設定される。
【００４１】
ステップＳ５０５では、間引き回数の最終値mincountを、
mincount＝mincountrev×minloadhosei
として算出する。
ステップＳ５０６では、被毒解除制御の開始直後であるか否かを判別する。
開始直後であればステップＳ５０７へ進み、間引き回数の初期値の基本値stcountrevを機関回転速度に応じて設定する。
【００４２】
前記初期値の基本値stcountrevは、値は前記最終値の基本値mincountrevより大きいが、前記最終値の基本値mincountrevと同様にして、機関回転速度が高いほど大きな値に設定される（図８参照）。次のステップＳ５０８では、間引き回数の初期値の負荷補正値stloadhoseiを、そのときの機関負荷に応じて設定する。
【００４３】
前記初期値の負荷補正値stloadhoseiは、前記最終値の負荷補正値minloadhoseiよりも大きいが、前記最終値の負荷補正値minloadhoseiと同様にして、機関負荷が高いほど大きな値に設定される（図１０参照）。ステップＳ５０９では、間引きの規定回数countinjにstcountrev×stloadhoseiをセットすることで、初期設定を行う。
【００４４】
ステップＳ５０６で開始直後ではないと判別されると、ステップＳ５１０へ進み、間引きの規定回数countinjが最終値mincount以下になっているか否かを判別する。
countinj≦mincountであるときには、ステップＳ５１１へ進んで、間引きの規定回数countinjに最終値mincountをセットする。
【００４５】
一方、countinj＞mincountであれば、ステップＳ５１２へ進み、間引く噴射回数の減少率基本値decountrevを機関回転速度に応じて設定する。前記減少率基本値decountrevは、図１２に示すように、機関回転速度が高いほど小さい値に設定される。機関回転速度が高いときには、触媒の必要温度上昇代が小さいから、間引きの回数を大きいまま少しずつ減少変化させることで、必要充分な温度上昇が得られる。
【００４６】
一方、機関回転速度が低い場合には、初期の急激な温度上昇を大きな間引き回数で抑制しつつ、触媒における大きな必要温度上昇代を確保すべく、速やかに間引く噴射回数を減少させる必要があるため、減少率基本値decountrevとして大きな値が要求される。次のステップＳ５１３では、間引く噴射回数の減少率負荷補正値deloadhoseiを機関負荷に応じて設定する。
【００４７】
前記減少率負荷補正値deloadhoseiは、図１３に示すように、機関負荷が高いほど小さい値に設定される。機関負荷が高いときには、触媒の必要温度上昇代が小さいから、間引く噴射回数を大きいまま少しずつ減少変化させることで、必要充分な温度上昇が得られる。一方、機関負荷が低い場合には、初期の急激な温度上昇を大きな間引き回数で抑制しつつ、触媒における大きな必要温度上昇代を確保すべく、速やかに間引く噴射回数を減少させる必要があるため、減少率負荷補正値deloadhoseiとして大きな値が要求される。
【００４８】
ステップＳ５１４では、間引き減少率decountを、
decount＝decountrev×deloadhosei
として算出する。
ステップＳ５１５では、間引きの規定回数countinjを間引き減少率decountだけ減少させる。
【００４９】
上記のように、間引きの規定回数countinj（間引く噴射回数）の初期値，最終値、減少率を、機関回転速度・機関負荷に応じて設定する構成とすれば、急激な燃焼によるヒートショックの発生を回避しつつ、必要な温度上昇代を得ることができ、更に、過剰な温度上昇を回避することができる。尚、上記実施形態では、１回膨張行程での噴射を行わせると規定回数countinjだけ噴射を間引き、該間引きの後に膨張行程噴射を１回だけ行わせる構成とし、前記間引きの規定回数countinjを徐々に減少させる構成としたが、所定の噴射回数当たりの間引き回数を変化させるよう構成し、例えば開始時には２回の連続噴射後に８回連続して噴射を停止し、その後連続噴射回数を徐々に増大させると共に、これに対応して間引きの回数を徐々に減らして、最終的には、８回の連続噴射後に２回だけ噴射を間引くというように、連続噴射回数と間引き回数とを相対的に増減させる構成とすることができる。
【００５０】
また、上記実施形態では、膨張行程（排気行程）での燃料噴射のみによって触媒を昇温させる構成としたが、点火時期の遅角制御や排気還流の停止制御などと組み合わせるようにすることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】実施の形態における内燃機関のシステム構成図。
【図２】実施の形態における燃料噴射量の演算を示すフローチャート。
【図３】実施の形態における被毒解除のための噴射制御を示すフローチャート。
【図４】間引き回数設定の第１の実施形態を示すフローチャート。
【図５】間引き回数設定の第２の実施形態を示すフローチャート。
【図６】実施の形態における吸気行程噴射と膨張行程噴射との相関を示すタイムチャート。
【図７】実施の形態における効果を説明するためのタイムチャート。
【図８】実施の形態における機関回転速度と間引き回数の初期値・最終値との相関を示す線図。
【図９】機関回転速度と触媒温度との相関を示す線図。
【図１０】実施の形態における機関負荷と間引き回数の初期値・最終値との相関を示す線図。
【図１１】機関負荷と触媒温度との相関を示す線図。
【図１２】実施の形態における機関回転速度と間引き回数の減少率との相関を示す線図。
【図１３】実施の形態における機関負荷と間引き回数の減少率との相関を示す線図。
【符号の説明】
１…内燃機関
２…シリンダヘッド
３…燃料噴射弁
４…点火栓
５…吸気ポート
６…スロットル弁
７…吸気マニホールド
８…排気ポート
９…排気マニホールド
１０…フロント触媒
１１…リア触媒
１６…コントロールユニット
１７…エアフローメータ
１８…スロットルセンサ
１９…水温センサ
２０…空燃比センサ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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