(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
相変化型の記録層を有する光記録媒体に対して、記録トラックに沿って、高パワーと低パワーとの間でパワー変調された記録光を照射することにより、記録層に非晶質の記録マークを形成する光記録方法であって、
最短記録マークの幅をＭＷ、長さをＭＬとしたとき、
ＭＷ／ＭＬ＞１
となるように、後端が部分的に前端に向かって凸状で、かつ、前記後端の中央近傍に、記録トラック方向に突出する尾状部を含む最短記録マークを形成することを特徴とする光記録方法。
【請求項２】
記録マーク後端における前記凸状の形状を、記録光照射により溶融化した領域を、非晶質化せずに、結晶化させることによって形成することを特徴とする請求項１に記載の光記録方法。
【請求項３】
最短記録マークの長さをＭＬとし、記録光の波長をλとし、記録光学系の対物レンズの開口数をＮＡとしたとき、
ＭＬ≦０．４λ／ＮＡ
となるように最短記録マークを形成することを特徴とする請求項１または２に記載の光記録方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、相変化型光記録媒体に記録する方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
近年、高密度記録が可能で、しかも記録情報を消去して書き換えることが可能な光記録媒体が注目されている。書き換え可能型の光記録媒体のうち相変化型のものは、レーザービームを照射することにより記録層の結晶状態を変化させて記録を行い、このような状態変化に伴なう記録層の反射率変化を検出することにより再生を行うものである。相変化型の光記録媒体は単一のレーザービームの強度を変調することによりオーバーライトが可能であり、また、駆動装置の光学系が光磁気記録媒体のそれに比べて単純であるため、注目されている。
【０００３】
相変化型の記録層には、結晶質状態と非晶質状態とで反射率の差が大きいこと、非晶質状態の安定度が比較的高いことなどから、Ｇｅ−Ｔｅ系やＧｅ−Ｓｂ−Ｔｅ系等のカルコゲナイド系材料が用いられることが多い。また、この他、最近、カルコパイライトと呼ばれる化合物を応用することが提案されている。カルコパイライト型化合物は化合物半導体材料として広く研究され、太陽電池などにも応用されている。カルコパイライト型化合物は、化学周期律表を用いるとIb-IIIb-VIb2やIIb-IVb-Vb2で表わされる組成であり、ダイヤモンド構造を２つ積み重ねた構造を有する。カルコパイライト型化合物はＸ線構造解析によって容易に構造を決定することができ、その基礎的な特性は、例えば月刊フィジクスvol.8,No.8,1987,pp-441や、電気化学vol.56,No.4,1988,pp-228などに記載されている。これらのカルコパイライト型化合物の中で特にＡｇＩｎＴｅ2は、ＳｂやＢｉを用いて希釈することにより、線速度７m/s前後の光記録媒体の記録層材料として使用できることが知られている（特開平３−２４０５９０号公報、同３−９９８８４号公報、同３−８２５９３号公報、同３−７３３８４号公報、同４−１５１２８６号公報等）。このようなカルコパイライト型化合物を用いた相変化型光記録媒体の他、特開平４−２６７１９２号公報や特開平４−２３２７７９号公報、特開平６−１６６２６８号公報には、記録層が結晶化する際にＡｇＳｂＴｅ2相が生成する相変化型光記録媒体が開示されている。
【０００４】
一般に相変化型光記録媒体において情報を記録する際には、まず、記録層全体を結晶質状態としておき、記録層が融点以上まで昇温されるような高パワー（記録パワー）のレーザービームを照射する。記録パワーが加えられた部分では記録層が溶融した後、急冷され、非晶質の記録マークが形成される。一方、記録マークを消去する際には、記録層がその結晶化温度以上であってかつ融点未満の温度まで昇温されるような比較的低パワー（消去パワー）のレーザービームを照射する。消去パワーが加えられた記録マークは、結晶化温度以上まで加熱された後、徐冷されることになるので、結晶質に戻る。したがって、相変化型光記録媒体では、単一の光ビームの強度を変調することにより、オーバーライトが可能である。
【０００５】
相変化型光記録媒体等の光記録媒体は、磁気記録媒体に比べ一般に記録密度を高くすることができるが、近年、画像等の膨大な情報の処理のためにさらに記録密度を高くすることが必要とされている。単位面積あたりの記録密度を高くするためには、記録マーク長を縮めること、隣接する記録トラックの間隔を縮めること、トラック延在方向における記録マーク間隔を縮めることが有効である。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、記録マーク長を縮めた場合、十分な再生出力を確保できなくなってＣ／Ｎが低くなってしまう。また、記録パワーマージンが狭くなってしまう。また、記録マーク長を所定長さに安定して形成することが難しくなってジッター増大を招く。
【０００７】
本発明の目的は、相変化型光記録媒体において、記録マーク長を縮めて高密度記録を行う際に生じる問題を解決することである。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
このような目的は、下記（１）ないし（４）の本発明により達成される。
（１）  相変化型の記録層を有する光記録媒体に対して、記録トラックに沿って、高パワーと低パワーとの間でパワー変調された記録光を照射することにより、記録層に非晶質の記録マークを形成する光記録方法であって、
最短記録マークの幅をＭＷ、長さをＭＬとしたとき、
ＭＷ／ＭＬ＞１
となるように、後端が部分的に前端に向かって凸状で、かつ、前記後端の中央近傍に、記録トラック方向に突出する尾状部を含む最短記録マークを形成することを特徴とする光記録方法。
（２）  記録マーク後端における前記凸状の形状を、記録光照射により溶融化した領域を、非晶質化せずに、結晶化させることによって形成することを特徴とする上記（１）の光記録方法。
（３）  最短記録マークの長さをＭＬとし、記録光の波長をλとし、記録光学系の対物レンズの開口数をＮＡとしたとき、
ＭＬ≦０．４λ／ＮＡ
となるように最短記録マークを形成することを特徴とする上記（１）または（２）の光記録方法。
【０００９】
【発明の実施の形態】
図１および図２に、長さ２５０nmの記録マークを形成した相変化型記録層の透過型電子顕微鏡（ＴＥＭ）写真をそれぞれ示す。図１における記録層はＡｇ、Ｉｎ、ＳｂおよびＴｅを主成分とするものであり、図２における記録層はＧｅ2Ｓｂ2Ｔｅ5からなるものである。なお、本明細書における記録マーク長は、媒体の線速と記録周波数とから求めた値である。図中、規則的に並んだ暗色の領域が記録マークであり、図１では記録マークの左斜め上方向が後端側、図２では記録マークの左斜め下方向が後端側である。なお、これらの記録マークの形成時には、記録マーク前端側から後端側にレーザービームが移動したことになる。
【００１０】
本発明では、図１および図２に示されるように、記録マーク後端の少なくとも一部が、記録マーク前端側に向かって凸状となるように記録マークを形成する。なお、本発明では、すべての記録マークにおいてこのような輪郭とする必要はなく、少なくとも最短記録マークの輪郭がこのような形状であればよい。
【００１１】
図７に、記録マークの模式図を示す。記録マークをこのような形状に形成することにより、最短記録マークにおいて長さＭLよりも幅ＭWを大きくすることができる。なお、好ましくはＭW／ＭL≧１．１である。相変化型光記録媒体では、非晶質の記録マークとそれ以外の結晶質領域との間での反射率差に基づいて再生信号を得るため、長さが同じである記録マークでは幅が広いほど再生出力が高くなる。したがって本発明では、線記録密度を高くするために最短記録マークを短く設定した場合でも、十分な再生出力を確保できる。ただし、ＭW／ＭLが大きすぎると、隣接トラックの記録マークを消去してしまうクロスイレーズ、隣接トラックの記録マークを読み出してしまうクロストークが発生しやすくなるので、ＭW／ＭLは好ましくは４以下、より好ましくは３以下とする。
【００１２】
次に、記録マーク後端を上記形状とするために利用する方法、および、この方法を用いることによりＭW＞ＭLとできる理由を説明する。
【００１３】
相変化型記録媒体に記録を行う際には、前述したように、少なくとも記録パワーと消去パワーとの間でパワー変調したレーザービームを照射する。記録パワーのレーザービーム照射により記録層は溶融し、記録マーク長に対応する照射時間が経過した後、レーザービームのパワーが消去パワーまで下がるため、溶融した領域は急速に冷却されて非晶質となる。本発明ではこのような記録マーク形成過程において、溶融領域全体を非晶質化せず一部を結晶化することにより、記録マーク後端を上記形状とする。具体的には、溶融領域の後端側（レーザービームが遠ざかる側）において冷却速度を低くすることにより、図７に示すように前記後端側を結晶化する。このようにして形成された記録マークでは、その後端の全体が記録マーク前端側に向かって凸状となることは少なく、通常、図７に示す形状となる。すなわち、記録マーク後端の中央付近に、記録トラック方向に突出する尾状部が存在する形状、例えば蝙蝠が翼を広げた形状となる。
【００１４】
ところで、記録マーク形成の際に溶融領域の一部が結晶化することは、特開平９−７１７６号公報に記載されている。ただし、同公報では、光記録ディスクの線速度が遅い場合に記録マーク前半部分で再結晶化が生じるとし、この再結晶化を防ぐために、記録パワーレベルのレーザー光を所定のパターンでパルス状に照射することを提案している。同公報には、マーク後半部分に相当する領域へのレーザービーム照射による熱が、いったんは溶融したマーク前半部分に相当する領域に伝導し、その結果、マーク前半部分が急冷されないために再結晶化が生じる旨が記載されている。また、特開平１１−２３２６９７号公報では、上記特開平９−７１７６号公報に記載された作用による再結晶化を、セルフイレーズと呼んでいる。
【００１５】
上記各公報に示されるように、記録マーク形成の際に溶融領域の前端部が上記セルフイレーズにより結晶化すること、および、この結晶化が記録マーク前端部の形状に影響を与えることは知られている。しかし、上記特開平９−７１７６号公報に示されるように、従来はセルフイレーズが記録マーク形状に与える影響を防ぐことが重要であった。
【００１６】
これに対し本発明では、上記セルフイレーズと同様な作用を溶融領域後端側において積極的に働かせ、これにより溶融領域後端側を結晶化して、記録マーク後端を図１および図２に示されるような形状とする。溶融領域後端側においてセルフイレーズ機能を働かせるためには、例えば、溶融領域の後ろ側に照射されるレーザービームのパワーおよびその照射時間を制御すればよい。溶融領域の後ろ側に照射されたレーザービームによる熱は、溶融領域内の後端側に伝導するため、このときの照射パワーおよびその照射時間を制御することにより、溶融領域後端部における冷却速度を調整でき、その結果、溶融領域後端部における結晶化領域の長さを制御できる。溶融領域後端側においてセルフイレーズ作用を働かせる場合、結晶化は主として記録マークの長さ方向において生じ、記録マークの幅方向においてはほとんど生じない。したがって、記録パワーレベルを比較的高くすることにより比較的幅広でかつその幅に対応した比較的長い溶融領域を形成し、次いで、この溶融領域後端部をセルフイレーズにより結晶化させて所定長さの非晶質記録マークを形成することで、長さに対し幅が相対的に大きい記録マークを形成することができる。
【００１７】
次に、溶融領域後端側におけるセルフイレーズ作用を制御する具体的方法について説明する。
【００１８】
まず、記録パルスストラテジについて説明する。一般に、相変化型光記録媒体に記録する際には、記録パワーを記録マークの長さに対応して連続的に照射するのではなく、前記特開平９−７１７６号公報に記載されているように、記録マーク形状の制御のため、複数のパルスからなるパルス列に分割して照射する場合が多い。この場合のパルス分割の具体的構成を、一般に記録パルスストラテジと呼ぶ。記録パルスストラテジの例を、図８に示す。図８には、ＮＲＺＩ信号の５Ｔ信号に対応する記録パルス列を例示してある。同図において、Ｔtopは先頭パルスの幅であり、Ｔmpは先頭パルス以外のパルス（マルチパルスともいう）の幅であり、Ｔclは最後尾パルスの後ろに付加された下向きパルス（クーリングパルスともいう）の幅である。これらのパルス幅は、通常、基準クロック幅（１Ｔ）で規格化した値で表示される。図示する記録パルスストラテジでは、クーリングパルスを含むすべての下向きパルスのパワー（バイアスパワーＰｂ）を消去パワーＰｅよりも低く設定している。
【００１９】
このような記録パルスストラテジによりレーザービームのパワー変調を行う場合において、溶融領域後端側におけるセルフイレーズ作用を制御するには、記録パワーＰｗ、Ｔmp、クーリングパルスのパワー（図示例ではバイアスパワーＰｂ）、Ｔclおよび消去パワーＰｅの少なくとも１つを制御すればよい。具体的には、記録層の組成や媒体の構造など、溶融領域の結晶化に関与する要素に応じて適宜選択すればよいが、通常、少なくとも記録パワーＰｗ、消去パワーＰｅおよびＴclの少なくとも１つを制御することが好ましい。
【００２０】
本発明ではセルフイレーズ作用により記録マーク長を制御するので、記録マーク幅設定の自由度が高い。例えば、記録パワーおよび記録パワー照射後のパワー（クーリングパルスパワーおよび／または消去パワー）をいずれも高くすることにより、すなわち、大面積を溶融させ、かつ、溶融領域後端部における結晶化面積を大きくすることにより、幅広の記録マークを所定の長さに形成でき（図３参照）、一方、記録パワーおよび記録パワー照射後のパワーをいずれも低くすることにより、すなわち、小面積を溶融させ、かつ、溶融領域後端部における結晶化面積を小さくすることにより、幅の狭い記録マークを前記所定の長さに形成できる（図４参照）。したがって、案内溝（グルーブ）内および案内溝間の領域（ランド）の一方だけを記録トラックとする場合には、記録トラックからはみ出る程度の十分に幅広の記録マークを形成することができ、また、グルーブおよびランドの両方を記録トラックとするランド・グルーブ記録に適用する場合には、記録マークが記録トラックからはみ出さない範囲で幅広の記録マークを形成できるので、いずれの場合でも高い再生出力が得られる。
【００２１】
上述したように本発明では、記録パワーを変更しても、同時に記録パワー照射後のパワーを変更すれば、記録マーク長を変化させないことが可能である。すなわち、本発明では、所定長さの記録マークを形成するに際し、選択できる記録パワーの幅（記録パワーマージン）が広い。
【００２２】
このような本発明に対し、記録マーク後端の形成にセルフイレーズ作用を利用しない場合には、例えば上記特開平９−７１７６号公報の図２に示されるように、記録マーク後端部が前端部と同様なラウンド形状になってしまう。そして、その場合において記録マークを短くすると、例えば本明細書添付の図５に示されるように、記録マーク長の短縮に伴って記録マーク幅も縮まってしまうので、記録マークの面積が不足して十分な出力が得られなくなる。また、セルフイレーズ作用を利用しない場合には、記録マーク長が実質的に記録パワーだけによって決定されるので、記録パワーマージンが狭くなる。
【００２３】
また、記録マーク後端の形成にセルフイレーズ作用を利用すると、記録マークを円形や長円形に形成する場合に比べ、ジッターを小さくすることができる。この効果は、最短記録マークを形成する際に特に顕著である。記録マーク長が正確で、かつ、記録マーク幅が十分に広くても、記録マークが円形や長円形であると、本発明で限定される形状である場合に比べジッターが大きくなってしまう。一般には、記録マークの輪郭が凹凸のない対称性の高い形状であるほどジッターが小さくなると信じられている。記録マークを本発明で限定される対称性の低い形状とすることによりジッターが減少することを見いだしたのは、本発明者らが初めてである。
【００２４】
本発明では、記録マーク長に対して相対的に記録マーク幅を大きくでき、それにより記録マーク長の短縮による再生出力低下を抑制できるので、本発明は、最短記録マークの長さを短くする必要がある場合に特に有効である。具体的には、最短記録マークの長さをＭLとし、記録光の波長をλとし、記録光学系の対物レンズの開口数をＮＡとしたとき、
ＭL≦０．４λ／ＮＡ
となるように最短記録マークを形成する場合に特に有効である。溶融領域後端におけるセルフイレーズを利用しないで微小な記録マークを形成する場合、記録マークが円形に近くなり、記録マーク幅も記録マーク長と同程度に狭まるため、再生出力が低くなってしまう。本発明者らは、ＭL≦０．４λ／ＮＡである記録マークにおいて、臨界的に再生出力が不十分となることを見いだした。これに対し本発明では、記録マーク長に対し記録マーク幅を大きくできるので、ＭL≦０．４λ／ＮＡとなる場合でも十分な記録マーク幅が確保でき、その結果、十分な再生出力が得られる。
【００２５】
本発明が対象とする光記録媒体では、相変化型記録層の構成材料は特に限定されない。ただし、最短記録マーク長が小さい場合、具体的には最短記録マーク長が３５０nm以下、特に３００nm以下である場合には、Ａｇ、Ｉｎ、ＳｂおよびＴｅを主成分とし、好ましくは副成分としてＧｅおよび／またはＮを含有する記録層が好ましい。Ａｇ、Ｉｎ、ＳｂおよびＴｅを主成分とする記録層を用いることにより、最短記録マーク長を短くする場合に生じる記録マーク形状の歪みを抑えることができる。以下、その理由を説明する。
【００２６】
前述したように、図２はＧｅ2Ｓｂ2Ｔｅ5からなる記録層に長さ２５０nmの記録マークを形成したときのＴＥＭ写真であり、図１は、Ａｇ、Ｉｎ、ＳｂおよびＴｅを主成分とする記録層に同じ長さの記録マークを形成したときのＴＥＭ写真である。図２では、各記録マークの後端付近に、記録マーク長の半分程度にも達する径の粗大な結晶粒が認められる。そして、それぞれの記録マーク付近で、粗大結晶粒の大きさや存在個数などが様々であり、図２中において記録マーク長がばらついていることが明瞭にわかる。記録マーク長をばらつかせている粗大な結晶粒の粒径は、数十ナノメートルから百ナノメートル程度なので、長さ２５０nmの記録マークに対する影響は大きい。しかも、結晶粒の生成パターンはランダムであり、歪みのパターンや後端位置のずれが各記録マークによって異なるので、記録マークを読み出す際に補正を行う方法は採用できない。本発明者らの実験によれば、Ｇｅ2Ｓｂ2Ｔｅ5等のＧｅ−Ｓｂ−Ｔｅ系組成の記録層を有する媒体では、記録マーク長が３５０nm以下、特に３００nm以下である場合に、再生信号のジッターが臨界的に悪化することがわかった。一方、図１においても記録マーク後端付近に粗大な結晶粒は存在するが、この粗大な結晶粒の存在によって記録マークの後端形状はほとんど影響を受けておらず、記録マーク長のばらつきも小さい。
【００２７】
図１および図２において記録マーク後端付近に存在する粗大な結晶粒は、溶融領域後端の結晶化によって形成されたものである。図１において記録マーク長のばらつきが小さいのは、Ａｇ、Ｉｎ、ＳｂおよびＴｅを主成分とする記録層では、溶融領域後端部の冷却速度分布に応じて結晶化が生じ、冷却速度が結晶化の臨界値となる位置において結晶化が止まるためと考えられる。一方、図２において記録マーク長のばらつきが大きいのは、Ｇｅ2Ｓｂ2Ｔｅ5記録層では、冷却速度の遅い領域でいったん結晶化が始まると、冷却速度が結晶化の臨界値となる位置を超えて結晶化が進んだり、前記位置の手前で結晶化が停止したりするためと考えられる。
【００２８】
また、本発明者らは、記録マーク長が３５０nm以下、特に３００nm以下になると、記録マークの熱的安定性が臨界的に低くなり、高温環境下での保存により記録マークが結晶化しやすくなって、信頼性が低くなってしまうことを見いだした。微小記録マークにおけるこのような熱安定性の低さは、Ａｇ、Ｉｎ、ＳｂおよびＴｅを主成分とする記録層に、副成分としてＧｅおよび／またはＮを含有させることにより改善できる。Ｇｅおよび／またはＮを含有することにより記録層の結晶化温度および活性化エネルギーが上昇し、高信頼性が実現する。
【００２９】
Ａｇ、Ｉｎ、ＳｂおよびＴｅを主成分とする記録層では、主成分構成元素の原子比を
式Ｉ  ＡｇaＩｎbＳｂcＴｅd
で表したとき、好ましくは
ａ＝０．０２〜０．２０、
ｂ＝０．０２〜０．２０、
ｃ＝０．３５〜０．８０、
ｄ＝０．０８〜０．４０
であり、より好ましくは
ａ＝０．０２〜０．１０、
ｂ＝０．０２〜０．１０、
ｃ＝０．５０〜０．７５、
ｄ＝０．１０〜０．３５
である。
【００３０】
式Ｉにおいてａが小さすぎると、記録マークの再結晶化が困難となって、繰り返しオーバーライトが困難となる。一方、ａが大きすぎると、過剰なＡｇが記録および消去の際に単独でＳｂ相中に拡散することになる。このため、書き換え耐久性が低下すると共に、記録マークの安定性および結晶質部の安定性がいずれも低くなってしまい、信頼性が低下する。すなわち、高温で保存したときに記録マークの結晶化が進んで、Ｃ／Ｎや変調度が劣化しやすくなる。また、繰り返して記録を行なったときのＣ／Ｎおよび変調度の劣化も進みやすくなる。
【００３１】
式Ｉにおいてｂが小さすぎると、記録マークの非晶質化が不十分となって変調度が低下し、また、信頼性も低くなってしまう。一方、ｂが大きすぎると、記録マーク以外の反射率が低くなって変調度が低下してしまう。
【００３２】
式Ｉにおいてｃが小さすぎると、相変化に伴なう反射率差は大きくなるが結晶転移速度が急激に遅くなって消去が困難となる。一方、ｃが大きすぎると、相変化に伴なう反射率差が小さくなって変調度が小さくなる。
【００３３】
式Ｉにおいてｄが小さすぎると、記録層の非晶質化が困難となり、信号が記録できなくなる可能性が生じる。一方、ｄが大きすぎると、結晶転移速度が低くなりすぎるため、消去が困難となる。
【００３４】
記録層中におけるＧｅの含有率は、好ましくは２５原子％以下、より好ましくは１５原子％以下である。Ｇｅの含有率が高すぎると、Ａｇ−Ｉｎ−Ｓｂ−Ｔｅ系記録材料としての特性が発現しにくくなる。なお、Ｇｅ添加による再生耐久性向上効果を十分に発揮させるためには、Ｇｅ含有率を好ましくは１原子％以上、より好ましくは２原子％以上とする。
【００３５】
ところで、特開平８−２６７９２６号公報には、
式  ｛（ＡaＢbＣc）1-dＤd｝1-eＥe
（上記式において、Ａは、Ａｇおよび／またはＡｕであり、Ｂは、Ｓｂおよび／またはＢｉであり、Ｃは、Ｔｅおよび／またはＳｅであり、Ｄは、Ｉｎであるか、ＩｎならびにＡｌおよび／またはＰであり、Ｅは、Ｓｉ、Ｇｅ、ＳｎおよびＰｂから選択される少なくとも１種の元素である。また、ａ、ｂ、ｃ、ｄおよびｅは原子比を表わし、
０．００１≦ａ≦０．２０、
０．４０≦ｂ≦０．９０、
０．１０≦ｃ≦０．５０、
ａ＋ｂ＋ｃ＝１、
０＜ｄ≦０．０６、
０．００１≦ｅ≦０．１０
である）
で表される相変化型記録層を有する光記録媒体が記載されている。同公報に記載された相変化型記録層は、Ａｇ、Ｉｎ、ＳｂおよびＴｅを主成分とし、Ｇｅを含み得る点で、本発明が適用される光記録媒体と同様である。しかし同公報記載の発明は、Ｇｅが包含される元素Ｅを添加することにより、線速度が速い場合でも十分な消去率を得ようとしたものであり、この点で本発明とは異なる。同公報には、長さ３５０nm以下の微小な記録マークにおいて、Ｇｅの添加により臨界的に熱安定性が向上することは開示されていない。本明細書の実施例に示すように、微小記録マークの熱安定性はＧｅの添加により特異的に向上する。これに対し、上記特開平８−２６７９２６号公報においてＧｅと並列的に挙げられている他の添加元素では、微小記録マークの熱安定性を向上させる効果は認められない。
【００３６】
記録層にＮを含有させるには、例えばＡｒ等の希ガスに加えて窒素ガスを含有する雰囲気中でスパッタを行って記録層を形成すればよい。このときの雰囲気ガスの流量比（窒素ガス／希ガス）は、Ｎ添加による効果が十分に発現し、かつ、Ｎ含有率が過剰とならないように設定すればよいが、好ましくは２／１５０〜８／１５０とする。上記流量比が低すぎると、記録層中のＮ含有率が低くなりすぎ、その結果、Ｎ添加による効果が不十分となる。一方、上記流量比が高すぎると、記録層中のＮ含有率が高くなりすぎ、その結果、相変化に伴う記録層の反射率差が小さくなって十分な変調度が得られなくなる。
【００３７】
記録層中には、上記した主成分および副成分のほか、必要に応じて他の元素が添加されていてもよい。このような添加元素としては、元素Ｍ（元素Ｍは、Ｈ、Ｓｉ、Ｃ、Ｖ、Ｗ、Ｔａ、Ｚｎ、Ｔｉ、Ｃｅ、Ｔｂ、Ｓｎ、ＰｂおよびＹから選択される少なくとも１種の元素である）が挙げられる。元素Ｍは、書き換え耐久性を向上させる効果、具体的には、書き換えの繰り返しによる消去率の低下を抑える効果を示す。このような効果が強力であることから、元素ＭのうちではＶ、Ｔａ、ＣｅおよびＹの少なくとも１種が好ましい。記録層中における元素Ｍの含有率は、１０原子％以下であることが好ましい。元素Ｍの含有率が高すぎると、相変化に伴なう反射率変化が小さくなって十分な変調度が得られなくなる。
【００３８】
記録層は、実質的に上記元素だけが含有されることが好ましいが、Ａｇの一部をＡｕで置換してもよく、Ｓｂの一部をＢｉで置換してもよく、Ｔｅの一部をＳｅで置換してもよく、Ｉｎの一部をＡｌおよび／またはＰで置換してもよい。
【００３９】
ＡｕによるＡｇの置換率は、好ましくは５０原子％以下、より好ましくは２０原子％以下である。置換率が高すぎると、記録マークが結晶化しやすくなって高温下での信頼性が悪化する。
【００４０】
ＢｉによるＳｂの置換率は、好ましくは５０原子％以下、より好ましくは２０原子％以下である。置換率が高すぎると記録層の吸収係数が増加して光の干渉効果が減少し、このため結晶−非晶質間の反射率差が小さくなって変調度が低下し、高Ｃ／Ｎが得られなくなる。
【００４１】
ＳｅによるＴｅの置換率は、好ましくは５０原子％以下、より好ましくは２０原子％以下である。置換率が高すぎると結晶転移速度が遅くなりすぎ、十分な消去率が得られなくなる。
【００４２】
Ａｌおよび／またはＰによるＩｎの置換率は、好ましくは４０原子％以下、より好ましくは２０原子％以下である。置換率が高すぎると、記録マークの安定性が低くなって信頼性が低くなる。なお、ＡｌとＰとの比率は任意である。
【００４３】
なお、図２において記録マーク後端が結晶粒により規制されていることから明らかなように、本発明は、Ｇｅ2Ｓｂ2Ｔｅ5等のＧｅ−Ｓｂ−Ｔｅ系組成の記録層を有する媒体にも適用できる。Ｇｅ−Ｓｂ−Ｔｅ系組成としては、構成元素の原子比を
式II  ＧｅaＳｂbＴｅ1-a-b
で表わしたとき、
０．０８≦ａ≦０．３５、
０．１２≦ｂ≦０．４０
であるものが好ましい。
【００４４】
記録層の厚さは、好ましくは９．５〜５０nm、より好ましくは１３〜３０nmである。記録層が薄すぎると結晶相の成長が困難となり、相変化に伴なう反射率変化が不十分となる。一方、記録層が厚すぎると、記録層の熱容量が大きくなるため記録が困難となる。また、記録層が厚すぎると、反射率および変調度が低くなってしまう。
【００４５】
記録層の組成は、ＥＰＭＡやＸ線マイクロアナリシス、ＩＣＰなどにより測定することができる。
【００４６】
記録層の形成は、スパッタ法により行うことが好ましい。スパッタ条件は特に限定されず、例えば、複数の元素を含む材料をスパッタする際には、合金ターゲットを用いてもよく、ターゲットを複数個用いる多元スパッタ法を用いてもよい。
【００４７】
一般的な相変化型光記録媒体の構成例としては、例えば図９に示すように、基体２上に、第１誘電体層３１、記録層４、第２誘電体層３２、反射層５および保護層６を順次積層したものが挙げられる。この媒体では、基体２を通して記録再生光が照射される。
【００４８】
また、例えば、図１０に示すように、基体２を通さずに記録再生光を照射する構成としてもよい。この場合、基体２側から、反射層５、第２誘電体層３２、記録層４、第１誘電体層３１の順に積層し、最後に保護層６を積層する。
【００４９】
本発明は、上述した書き換え可能型の相変化型光記録媒体のほかに、追記型の相変化型光記録媒体にも適用できる。この場合の追記型媒体とは、記録は可能であるが、いったん記録された記録マークの消去が不可能なものである。すなわち、いったん記録された情報の書き換えが不可能な媒体である。消去が不可能であるとは、どのような条件であっても消去が不可能というわけではなく、通常は、書き換え可能型媒体と同じ条件（消去パワーおよび線速度が同じ）でオーバーライト動作を行ったときに、記録は可能であるが消去（記録マークの結晶化）が不可能であることを意味する。このような追記型媒体は、記録層を結晶化しにくい組成、例えば結晶化温度の高い組成とすることにより実現できる。ただし、通常の書き換え可能型媒体であっても、消去パワーを下げるか、媒体の線速度を上げるか、または両者を併用することにより、追記型媒体として利用することができる。
【００５０】
【実施例】
実施例１
基体としてスライドガラスを用い、その表面に、第１誘電体層、記録層、第２誘電体層および反射層を順次形成して、測定用サンプルを作製した。
【００５１】
第１誘電体層は、ＺｎＳ（８０モル％）−ＳｉＯ2（２０モル％）ターゲットを用いてＡｒ雰囲気中でスパッタ法により形成した。第１誘電体層の厚さは８０nmとした。
【００５２】
記録層は、表１に示す主成分および副成分を有するものとした。記録層は、ターゲットとしてＡｇ−Ｉｎ−Ｓｂ−Ｔｅ合金またはＡｇ−Ｉｎ−Ｓｂ−Ｔｅ−Ｇｅ合金を用い、Ａｒ雰囲気中またはＡｒ＋Ｎ2雰囲気中（Ｎ添加の場合）でスパッタ法により形成した。主成分中の原子比は、
式Ｉ  ＡｇaＩｎbＳｂcＴｅd
において
ａ＝０．０７、
ｂ＝０．０５、
ｃ＝０．５９、
ｄ＝０．２９
とした。記録層の厚さは２３nmとした。記録層中におけるＧｅ含有率を表１に示す。また、記録層形成の際の雰囲気ガスの流量比（Ｎ2／Ａｒ）を表１に示す。
【００５３】
第２誘電体層は、ＺｎＳ（５０モル％）−ＳｉＯ2（５０モル％）ターゲットを用いてＡｒ雰囲気中でスパッタ法により形成した。第２誘電体層の厚さは２５nmとした。
【００５４】
反射層は、Ａｒ雰囲気中においてスパッタ法により形成した。ターゲットにはＡｌ−１．７原子％Ｃｒを用いた。反射層の厚さは１００nmとした。
【００５５】
評価
各サンプルを加熱ステージに載せ、３０℃／分で昇温しながら基体２を通してレーザービームを照射し、反射率が変化する温度を測定することにより記録層４の結晶化温度を求めた。また、記録層の活性化エネルギーをアレニウス法により求め、Ａｇ−Ｉｎ−Ｓｂ−Ｔｅ記録層にＧｅを添加したときの活性化エネルギーの変化を調べた。これらの結果を表１に示す。
【００５６】
【表１】
0003819193.tif 000002
【００５７】
表１に示されるように、副成分としてＧｅまたはＮを添加することにより結晶化温度が上昇し、また、副成分としてＧｅを添加した場合には、活性化エネルギーが向上する。
【００５８】
なお、表１において、記録層形成時にＮ2を流さなかった場合の反射率差（結晶質での反射率と非晶質での反射率との差）は３．６％であったが、Ｎ2／Ａｒ＝５／１５０としたときの反射率差は３．１％、Ｎ2／Ａｒ＝１０／１５０としたときの反射率差は２．３％であり、記録層への窒素添加により変調度が低下することが確認された。
【００５９】
実施例２
射出成形によりグルーブを同時形成した直径１２０mm、厚さ０．６mmのディスク状ポリカーボネートを基体として用い、その表面に、実施例１の測定用サンプルNo.１〜６とそれぞれ同様にして第１誘電体層、記録層、第２誘電体層および反射層を順次形成して、光記録ディスクサンプルNo.１〜６を作製した。
【００６０】
記録層をバルクイレーザーにより初期化（結晶化）した後、各サンプルを光記録媒体評価装置に載せ、
レーザー波長：６３８nm、
開口数ＮＡ：０．６、
線速：３．５m/s
記録信号：記録マーク長２５０nmに相当する周波数の単一信号、
の条件でオーバーライトを行った。記録パルスストラテジは、図８に例示するパターンとし、
Ｔtop：Ｔmp：Ｔcl＝０．５：０．３：０．５、
マルチパルスの数＝１、
Ｐｗ＝１１．０mW、
Ｐｅ＝５．０mW、
Ｐｂ＝０．５mW
とした。次に、各サンプルを８０℃・８０％ＲＨの環境下で１００時間保存した。
【００６１】
保存の前後において記録マーク形成トラックの平均反射率を測定し、その変化を調べた。高温環境下での保存によって記録マークが結晶化した場合、平均反射率が変化することになる。また、比較のために、記録マーク長が６２０nmとなる単一信号を記録した場合についても、同様に反射率を測定した。ただし、記録マーク長が６２０nmの場合は、トラックの平均反射率ではなく記録マークの反射率を測定した。記録マーク長を６２０nmとした場合には、すべてのサンプルで反射率の変化は認められなかったが、記録マーク長を２５０nmとした場合には、副成分を添加しない記録層を有するサンプルNo.１においてだけ、平均反射率が変化した。
【００６２】
また、記録マーク長を１５０nmとし、８０℃・８０％ＲＨの環境下で保存した後、平均反射率を測定したところ、サンプルNo.１では５０時間の保存により平均反射率が変化したのに対し、他のサンプルでは１００時間保存後にも平均反射率の変化は認められなかった。
【００６３】
サンプルNo.２について、長さ２５０nmの記録マークを形成した後の記録層の透過型電子顕微鏡写真を、図１に示す。また、記録層の組成をＧｅ2Ｓｂ2Ｔｅ5としたほかは上記各サンプルと同様にして光記録ディスクサンプルを作製し、これに長さ２５０nmの記録マークを形成した後、記録層の透過型電子顕微鏡写真を撮影した。この写真を図２に示す。なお、図２に示すサンプルでは、記録パルスストラテジにおいて
Ｔtop：Ｔmp：Ｔcl＝０．５：０．２２：０．５
とした。そのほかの記録条件は図１のサンプルと同様とした。
【００６４】
図１と図２との比較から、Ａｇ−Ｉｎ−Ｓｂ−Ｔｅ系記録層において記録マーク形状の歪みが小さいことが明らかである。表１に示すサンプルNo.１、３〜６についても、図１と同様に、粗大な結晶粒によって記録マーク後端形状が大きく影響を受けることはなかった。
【００６５】
なお、ＭW／ＭLは、図１において１．８以上、図２において２．２以上であった。
【００６６】
実施例３
実施例２で作製したサンプルNo.３に、１０回オーバーライトを繰り返して、長さ３００nmの記録マークを形成した。記録後のサンプルを８０℃・８０％ＲＨの高温・高湿環境下で保存し、保存時間と反射率との関係を調べた。なお、この反射率は、記録マークの反射率である。また、比較のために、前記特開平８−２６７９２６号公報において、Ｇｅと共に添加元素として挙げられている元素（Ｓｉ、Ｓｎ）を５原子％添加した記録層を有するサンプルも作製し、これらについても、上記高温・高湿環境下での保存時間と反射率との関係を調べた。これらの結果を図１１に示す。なお、図１１において縦軸の規格化反射率とは、保存前の反射率で規格化した反射率である。
【００６７】
図１１から、Ｇｅ以外の元素を添加した場合は、３００時間以下の保存で反射率が著しく上昇しており、記録マークが結晶化してしまったことがわかる。これに対しＧｅを添加した場合、１０００時間後においても反射率に変化は認められない。この結果から、微小マークの安定性向上に関するＧｅ添加の効果が明らかである。
【００６８】
次に、記録層の主組成を
式Ｉ  ＡｇaＩｎbＳｂcＴｅd
において
ａ＝０．０６、
ｂ＝０．０４、
ｃ＝０．６２、
ｄ＝０．２８
とし、記録層へのＧｅ添加量を０〜２原子％の範囲で変えたほかは上記サンプルNo.３と同様にしてサンプルを作製し、各サンプルに長さ３００nmの記録マークを形成した後、上記と同じ高温・高湿環境下での保存試験を行った。結果を図１２（Ａ）および図１２（Ｂ）に示す。なお、図１２（Ａ）は、記録層を初期化後、１回だけ記録を行ったサンプルについての結果を示しており、図１２（Ｂ）は、初期化後に１０００回のオーバーライトを行ったサンプルについての結果を示している。また、Ｇｅ添加量は図に示してある。
【００６９】
図１２（Ａ）から、Ｇｅ添加により、保存後の反射率の上昇が著しく抑制されることがわかる。特に、Ｇｅ添加量が１原子％以上であると、２００時間保存後においても反射率はほとんど上昇しないことがわかる。また、図１２（Ｂ）から、Ｇｅ添加量が２原子％であると、１０００回オーバーライトした後に保存しても、反射率がほとんど上昇しないことがわかる。
【００７０】
実施例４
実施例２で作製した光記録ディスクサンプルNo.１について、記録層をバルクイレーザーにより初期化（結晶化）した後、光記録媒体評価装置に載せ、
レーザー波長：６３４nm、
開口数ＮＡ：０．６、
線速：３．５m/s、
記録信号：記録マーク長４００nm（＝０．３８λ／ＮＡ）に相当する周波数の単一信号、
の条件でオーバーライトを行った。記録パルスストラテジは、図８に例示するパターンとし、
Ｔtop：Ｔmp：Ｔcl＝０．５：０．３２：０．５、
マルチパルスの数＝１、
Ｐｗ＝１４．０mW、
Ｐｅ＝６．０mW、
Ｐｂ＝０．５mW
とした。記録後の記録層のＴＥＭ写真を、図３に示す。また、
Ｐｗ＝１３．０mW、
Ｐｅ＝５．５mW
としたほかは上記と同様にして記録を行った記録層のＴＥＭ写真を、図４に示す。図３および図４から、記録パワーおよび消去パワーを連動して変えることにより、記録マーク長をほぼ一定に保ったままで、記録マーク幅を調整できることがわかる。また、特定長さの記録マークを形成する際の記録パワーマージンが広いこともわかる。
【００７１】
比較のために、光記録ディスクサンプルに対し、記録マーク後端側におけるセルフイレーズを利用せずに記録マークを形成した。この光記録ディスクサンプルは、基体の厚さを１．２mmとしたほかは上記サンプルNo.１と同じ構成である。また、記録条件は、
レーザー波長：６８０nm、
開口数ＮＡ：０．５５、
線速：１．２m/s、
記録信号：記録マーク長４００nm（＝０．３λ／ＮＡ）に相当する周波数の単一信号、
とした。記録波形は、パルス分割をしない単一の矩形パターンとし、
Ｐｗ＝５．２mW、
Ｐｅ＝１．０mW
とした。記録後の記録層のＴＥＭ写真を、図５に示す。また、
Ｐｗ＝６．０mW、
Ｐｅ＝１．０mW
としたほかは上記と同様にして記録を行った記録層のＴＥＭ写真を、図６に示す。図５および図６から、セルフイレーズを利用しないで記録を行った場合、記録パワーを低くして記録マーク長を縮めると、同時に記録マーク幅も縮まってしまうことがわかる。また、記録パワーによって記録マーク長が影響を受けるので、記録パワーマージンが狭くなることがわかる。
【００７２】
なお、ＭW／ＭLは、図３において１．３３以上、図４において１．２以上であったが、図５では０．８３、図６では０．９４であった。
【００７３】
また、図３に示すサンプルでは、Ｃ／Ｎが５１．０dB、ジッターが７．５％であったのに対し、図５に示すサンプルでは、Ｃ／Ｎが４６．０dB、ジッターが１３％であった。なお、このジッターは、再生信号をタイムインターバルアナライザにより測定し、ウインドウ幅をＴｗとして
σ／Ｔｗ  （％）
により算出したクロックジッターである。
【００７４】
比較のために、実施例２において記録層の組成をＧｅ2Ｓｂ2Ｔｅ5としたサンプルについて、
レーザー波長：６３４nm、
開口数ＮＡ：０．６、
線速：３．５m/s、
記録信号：記録マーク長４４０nm（＝０．４２λ／ＮＡ）に相当する周波数の単一信号、
とした。記録波形は、パルス分割をしない単一の矩形パターンとし、
Ｐｗ＝１１．０mW、
Ｐｅ＝５．０mW
とした。このサンプルの記録層をＴＥＭにより観察したところ、ほぼ円形の記録マークが形成されていた。このサンプルのＣ／Ｎおよびジッターを測定したところ、記録マークが大きいためにＣ／Ｎは５１．５dBと十分に高い値が得られた。しかし、記録マークが大きく、かつ、マーク長がほぼ正確であったにもかかわらず、ジッターは１３％と大きかった。すなわち、同様に円形の記録マークを有するサンプル（図５参照）に比べ、記録マークの拡大によりＣ／Ｎは増大したが、ジッターは改善されなかった。この結果から、記録マークを本発明で限定される形状とすることにより、ジッターが低減できることが明らかである。
【００７５】
【発明の効果】
本発明では、記録マークの後端を所定形状とするので、記録マーク長を縮めて高密度記録を行う場合に生じる問題、すなわち、Ｃ／Ｎ低下、ジッター増大、および記録パワーマージンが狭くなること、を抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】結晶構造を示す図面代用写真であって、Ａｇ、Ｉｎ、ＳｂおよびＴｅを主成分とする相変化型記録層の透過型電子顕微鏡写真である。
【図２】結晶構造を示す図面代用写真であって、Ｇｅ2Ｓｂ2Ｔｅ5からなる相変化型記録層の透過型電子顕微鏡写真である。
【図３】結晶構造を示す図面代用写真であって、Ａｇ、Ｉｎ、ＳｂおよびＴｅを主成分とする相変化型記録層の透過型電子顕微鏡写真である。
【図４】結晶構造を示す図面代用写真であって、Ａｇ、Ｉｎ、ＳｂおよびＴｅを主成分とする相変化型記録層の透過型電子顕微鏡写真である。
【図５】結晶構造を示す図面代用写真であって、Ａｇ、Ｉｎ、ＳｂおよびＴｅを主成分とする相変化型記録層の透過型電子顕微鏡写真である。
【図６】結晶構造を示す図面代用写真であって、Ａｇ、Ｉｎ、ＳｂおよびＴｅを主成分とする相変化型記録層の透過型電子顕微鏡写真である。
【図７】記録マークの模式図である。
【図８】記録パルスストラテジの例を示す図である。
【図９】光記録媒体の構成例を示す断面図である。
【図１０】光記録媒体の構成例を示す断面図である。
【図１１】高温・高湿環境下での保存時間と光記録媒体の規格化反射率との関係を示すグラフである。
【図１２】（Ａ）および（Ｂ）は、高温・高湿環境下での保存時間と光記録媒体の規格化反射率との関係を示すグラフである。
【符号の説明】
２  基体
３１  第１誘電体層
３２  第２誘電体層
４  記録層
５  反射層
６  保護層
【図１】
0003819193.tif 000003
【図２】
0003819193.tif 000004
【図３】
0003819193.tif 000005
【図４】
0003819193.tif 000006
【図５】
0003819193.tif 000007
【図６】
0003819193.tif 000008
【図７】
0003819193.tif 000009
【図８】
0003819193.tif 000010
【図９】
0003819193.tif 000011
【図１０】
0003819193.tif 000012
【図１１】
0003819193.tif 000013
【図１２】
0003819193.tif 000014