(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性基板上に電荷発生物質と電荷移動物質を共に含む、感光層を設けた単層正帯電型電子写真感光体において、該感光層中に、Ｎ型顔料からなる電荷発生物質と下記式〔Ｉ〕で表わされるジクロロスズフタロシアニン化合物とを含有させてなる単層正帯電型電子写真感光体。
【化１】
0003816985.tif 000022
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、有機電子写真感光体に関し、詳しくは正帯電で用いられる単層型（感光層が一層からなる）の、複写機、プリンターに好適な電子写真感光体に関する。
【０００２】
【従来の技術】
電子写真プロセスは、静電力による潜像の可視化を原理として用いるものであるため、そのプロセスに用いられる電子写真感光体には、良好な帯電特性と光照射による迅速な表面電位の減衰が必要となる。これらプロセス上必要な特性は、固体物性値である暗抵抗の高さと良好な量子効率、高い電荷移動度に依存している。これら物性値を満足するものとして、従来、セレン、セレン−テルル合金、ヒ化セレン等の無機化合物から構成された感光体が採用され、多くの複写機で用いられてきた。しかしながら、これらの材料は、毒性が強い等、環境面で幾分問題があり、また、アモルファス状態で用いられるため取扱いがやっかいである。また、数十μｍの厚さに真空蒸着する必要があるためコストが高い等の欠点があり、感光体の必要機能を十分満たしているとはいえないものであった。
これらの欠点を改良するため、有機材料を用いた電子写真感光体（ＯＰＣ）の開発が積極的になされ実用に供されるようになって来た。実用化されたＯＰＣの殆どは、電荷発生機能を有する層（ＣＧＬ）と電荷輸送機能を有する層（ＣＴＬ）からなる積層型の構成であり、専ら負帯電プロセスに用いられている。
その理由は、▲１▼使用される材料を混合し、単に単層として形成した感光体では、帯電性、感度、静電的性質の疲労現象が実用の程度以下まで低下する欠点が露呈してしまう場合が多いのに対し、積層型ではこれらの欠点を極力抑えられ、かつ、機械的強度に富み、厚膜の設計が可能なＣＴＬを表面に配置することで、プロセスに供された状態で十分な機械的耐久性を感光体に保持させることが可能となるからである。また、▲２▼高速プロセスにおいても支障のない程度の高い電荷移動度を示す有機材料は、現在のところ殆ど正孔移動の性質のみを有するドナー化合物に限られているため、ドナー化合物で形成されたＣＴＬを表面側に配置した感光体では、その帯電極性は負帯電になる。
【０００３】
しかしながら、このような機能分離構造は新たな問題を発生している。
その一つ目は、負帯電に由来するものである。電子写真プロセスにおける信頼性の高い帯電方式はコロナ放電によるものであり、殆どの複写機、プリンタにはこの方式が採用されている。しかしながら、周知の如く正極性に較べ負極性のコロナ放電は不安定であり、それ故、スコロトロンによる帯電方式が採用されコストアップの一要因となっている。また、負極性のコロナ放電は、オゾンの発生をより多く伴うため、その外部排出を防ぐべく負帯電方式の複写機やプリンタにはオゾンフィルタが用いられていて、これも装置のコストアップの要因となっている。正帯電方式であれば、オゾン発生量はもともと非常に少なく抑えられる。さらに、現状で広く用いられている２成分系現像剤の使用では、感光体が正帯電の方が環境変動が少なく安定な画像が得られ、この面からも正帯電用感光体が望ましい。
その二つ目は、積層型構造に由来するものである。有機材料を用いた感光体では、真空蒸着法と較べ安価な溶液塗布法を用いることが可能であるが、このような積層型感光体を製造するためには、少なくとも２回、通常は感光体の帯電性の確保のため基板のすぐ上（基板と感光層との間）に下引き層を設けるため３回の塗布が必要である。これらは感光体のコストアップを引き起こす。さらに感度、耐久性のバランスを保ち、また良好な画像を得るため、ＣＧＬの厚さをサブミクロンの範囲で充分に管理することは、製造コストを引き上げる要因となっている。
【０００４】
以上の問題を考慮すると、感光体として有機材料を用いた、特に、正帯電プロセスに用いられる単層型の感光体が望ましいことが理解される。さらに、感光体がそのまま、あるいは若干の変更で負帯電プロセスに用いることが可能であれば安価で使用環境の自由度が高い利点を有する感光体を作成できることも理解される。
しかし、こうした条件を満足する感光体の例は非常に少ない。単層型の感光体としては、ポリビニルカルバゾールとトリニトロフルオレノンの電荷移動錯体感光体、チアピリリウム染料とポリカーボネートからなる共晶錯体型感光体、ペリレン系顔料、アゾ系顔料、インジゴ系顔料、アントラキノン系顔料などの公知のＮ型顔料（電荷発生物質）とヒドラゾン系、トリフェニルアミン系などの有機正孔輸送物質を結合樹脂中に分散させた感光体がある。このうち、前二つの例は感度が低くく、また繰返し使用の点で問題があり、さらに、専ら負帯電プロセスに用いられていたためオゾン発生の欠点を伴っている。また、最後の例は、Ｎ型顔料の特徴である電荷発生及びエレクトロン移動効果で特にエレクトロン移動効率が不十分であるため、感光体の感度が低く、繰返しによるエレクトロントラップが発生する。よって、高速の複写プロセスに不適な欠点を伴っている。さらに、実用化されている積層型感光体の成分を単に分散した場合では、帯電電位と感度がともに低くく、特に繰返し複写操作でそれらが大きく変動する欠点も克服できないでいるのが実情である。
【０００５】
【発明の解決しようとする課題】
本発明の目的は、オゾンの発生を極力防止でき帯電性及び感度に優れ、また、複写プロセスの繰返しに対して静電特性の安定性に富み、複写機、プリンターに好適な単層正帯電型電子写真感光体を提供することにある。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
本発明によれば、導電性基板上に直接または下引き層を介して、電荷発生物質と電荷輸送物質を共に含む感光層を設けた単層正帯電型電子写真感光体であって該感光層中にＮ型顔料からなる電荷発生物質と下記式〔Ｉ〕で表わされるジクロロスズフタロシアニン化合物を結着剤中に分散させた電子写真感光体が提供される。また、ジクロロスズフタロシアニン化合物の含有量は、Ｎ型顔料に対して０．１〜１００重量％であり好ましくは１％〜５０％、更に好ましくは５〜２０％である。有機正孔輸送物質は、低分子正孔輸送物質と結着剤との組み合せで使用するものでよい。
【化２】
0003816985.tif 000002
（式中、Ｒ1 は水素原子、アルキル基、アリール基、ハロゲン原子、シアノ基またはニトロ基を示す）。上記式のＲ1 において、アルキル基は炭素数１〜６のものが好ましく、Ｒ1 が水素原子であるものが最も好ましく用いられる。
【０００７】
即ち、本発明は、Ｎ型電荷発生顔料と有機正孔輸送物質が樹脂中に分散された感光体ではエレクトロン輸送が不十分のため、感度が低く、繰返しによるエレクトロントラップが発生し、高速の複写プロセスに不適な欠点を伴っているので、これにジクロロスズフタロシアニン化合物を含有させることにより上記問題は改善されるものであり、ジクロロスズフタロシアニン化合物の、増感剤としての効果はもとより新規にＮ型電荷発生顔料との組み合せでエレクトロン輸送が向上するという発見に基づくものである。単層正帯電型（図８参照）の場合、電荷発生物質で発生する正孔（＋）及び電子（−）の対のうち正孔輸送物質が導電性基板１側への正孔（＋）の輸送を担当し、Ｎ型顔料が表面側への電子（−）の輸送を担当し静電潜像の形成が行なわれる。しかし、Ｎ型顔料単独では表面側へ電子（−）を十分に輸送することができず、繰返しにより（−）トラップが発生する。（−）トラップされると、表面の（＋）帯電と中和するため、帯電性が除々に低下する。また、その影響で感度低下も発生する。そこでジクロロスズフタロシアニンを含有させると、（−）輸送効率が向上し、繰返しによる帯電低下を防ぐことができ、感度の向上にもつながるのである。
【０００８】
【発明の実施の形態】
本発明で用いられる上記式〔Ｉ〕のジクロロスズフタロシアニン化合物についてのＸ線回折図を示すと図１〜図６のとおりである。
なお、そのジクロロスズフタロシアニン化合物の含有量は、Ｎ型顔料に対して０．１〜１００重量％であるが、好ましくは１％〜５０％、更に好ましくは５〜２０％である。
Ｎ型電荷発生物質としては、下記式一般式〔ＩＩ〕で表わされるアゾ顔料
【化３】
0003816985.tif 000003
（式中、Ｘは水素、ハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基を示す
Ｙは    −ＣＯＮＨ−Ａｒ                〔ＩＩＩ〕
−ＣＯＮＨＮ＝ＣＨ−Ａｒ          〔ＩＶ〕
からなる基を表し、Ａｒは置換基を有してもよい芳香族炭素環基又は置換基を有してもよい芳香族複素環基を示す。なお、式〔ＩＩ〕のビスアゾ顔料を具体的に上げると表１の通りである。）
【表１】
0003816985.tif 000004
、
下記一般式〔Ｖ〕で表わされるチオインジゴ顔料
【化４】
0003816985.tif 000005
（式中、Ｘはハロゲン、好ましくは塩素）、
下記一般式〔ＶＩ〕で表わされるペリレン顔料
【化５】
0003816985.tif 000006
（式中、Ｒはアルキル基、好ましくはメチル基である。）、
下記一般式〔ＶＩＩ〕で表わされるスレン系顔料（アントラキノン系顔料）
【化６】
0003816985.tif 000007
（式中、Ｘはハロゲン、好ましくは臭素である）
などを単独、もしくは数種類組み合せて使用する。
Ｎ型電荷発生物質は、有機正孔輸送物質に対して、１〜５０重量％程度用いることが適当である。なお、Ｎ型顔料は上記材料に限られるものではない。
【０００９】
有機正孔輸送物質は、公知の電子供与性化合物が使用できるが、中でも電子供与性化合物である下記一般式〔Ａ〕〜〔Ｂ〕で表される化合物を挙げることができる。
【化７】
0003816985.tif 000008
（式中、Ｘ、及びＲ1 〜Ｒ4 は各々水素原子、アルキル基、アルコキシ基、ハロゲン原子、又は置換アミノ基、もしくは無置換のアリール基を示す。
上記一般式〔Ａ〕のＲ1 、Ｒ2 、Ｒ3 、及びＲ4 におけるアルキル基としてはメチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基などが挙げられ、アルコキシ基としてはメトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基、ペンチルオキシ基など、ハロゲン原子としては塩素原子、臭素原子など、置換アミノ基としてはメチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基などのアルキル基、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基、ペンチルオキシ基などのアルコキシ基、フェノキシ基、トリルオキシ基、ナフチルオキシ基などのアリールオキシ基、フェニル基、ナフチル基などのアリール基などで置換された置換アミノ基、無置換のアリール基としてはフェニル基、ナフチル基などが挙げられる。）
【００１０】
なお、本発明に用いられるヒドラゾン化合物の具体例を挙げると表２の通りである。
【表２】
0003816985.tif 000009
更に、下記に示すジアミノジフェニル化合物も好ましい。
【化８】
0003816985.tif 000010
（式中、Ｒ1 はハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、アラルキル基、フェニル基、あるいは低級アルキル基、又は低級アルコキシ基を置換基として有すフェニル基を表し、Ｒ2 はハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、アラルキル基、シクロアルキル基、フェニル基、あるいは低級アルキル基、又は低級アルコキシ基を置換基として有すフェニル基を表し、Ｒ3 は水素原子、アルキル基、アルコキシ基、あるいはアラルキル基を表し、Ｒ4 は水素原子、クロル原子、メチル基、あるいはメトキシ基を表す。）
【００１１】
なお、本発明に用いられるジアミノジフェニル化合物の具体例を挙げると表３の通りである。
【表３】
0003816985.tif 000011
【００１２】
更に、下記に示す公知の有機正孔輸送物質が好ましい。
【化９】
0003816985.tif 000012
【００１３】
【化１０】
0003816985.tif 000013
【００１４】
【化１１】
0003816985.tif 000014
【００１５】
【化１２】
0003816985.tif 000015
（式中、Ｚ，Ｒ1 ，Ｒ2 及びＲ3 の各々は、同一であるか又は異なってもよく、水素原子、ハロゲン原子、置換基を有してもよい、アルキル基若しくはアルコキシ基、置換アミノ基又は無置換のアリール基を示す）で表されるアミン化合物〔Ｍ〕，〔Ｎ〕を単独若しくは混合したアミン化合物。
【００１６】
感光体における結着剤の役割は、電荷発生物質の良好な分散と電荷輸送物質の分子状の分散ばかりではなく、複写プロセスで必要とされる感光体の機械的強度も担っている。このため、結着時の組成が低い場合にこれらの諸性質が損なわれることとなる。従って、結着剤の組成はむやみに低くはできない。これら結着剤の感光体全体に占める割合は、４０〜７０重量％である。
本発明で用いることができる結着剤としては、ポリエチレン、ポリプロピレン、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、塩化ビニル樹脂、酢酸ビニル樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂、フェノール樹脂、ポリエステル樹脂、アルキッド樹脂、ポリカーボネート樹脂、シリコーン樹脂、メラミン樹脂等の付加重合型樹脂、重付加型樹脂、重縮合型樹脂並びにこれらの繰返し単位のうち二つ以上を含む重縮合型樹脂並びにこれらの繰返し単位のうち二つ以上を含む共重合体樹脂、例えば塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、塩化ビニル−酢酸−無水マレイン酸共重合体樹脂を挙げることができる。
感光体の厚さは５〜５０μｍ、好ましくは１５μｍ〜３０μｍが望ましい。
【００１７】
本発明の感光層には、種々の添加剤を含有させることができる。例えば、フェノール系酸化防止剤としては、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−４−メトキシフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メトキシフェノール、２，４−ジメチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、ブチルヒドロキシアニソール、２，２′−メチレンビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール）、２−ｔｅｒｔ−ブチル−６−（３′−ｔｅｒｔ−ブチル−５′−メチル−２′−ヒドロキシベンジル）−４−メチルフェニルアクリレート、４，４′−ブチリデン−ビス−（３−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、ｎ−オクタデシル−３−（３′−５′−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４′−ヒドロキシフェニル）プヒロネート、４，４′−チオビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−３−メチルフェノール）、α−トコフェロール、β−トコフェロール、２，２，４−トリメチル−６−ヒドロキシ−７−ｔｅｒｔ−ブチルクロマン、テトラキス〔メチレン−３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート〕メタン、１，１，３−トリス（２−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）ブタン、２，５−ジ−ｔｅｒｔ−ハイドロキノン等の様々なフェノール系化合物を包含するヒンダード置換フェノールは特に有効である。
【００１８】
また、ベンゾトリアゾール系紫外線吸収剤は、２−（５−メチル−２−ヒドロキシフェニル）ベンゾトリアゾール、２−〔２−ヒドロキシ−３，５−ビス（α，α−ジメチルベンジル）フェニル〕−２Ｈ−ベンゾトリアゾール、２−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−２−ヒドロキシフェニル）ベンゾトリアゾール、２−（３−ｔｅｒｔ−ブチル−５−メチル−２−ヒドロキシフェニル）−５−クロロベンゾトリアゾール、２−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−２−ヒドロキシフェニル）−５−クロロベンゾトリアゾール、２−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−アミル−２−ヒドロキシフェニル）ベンゾトリアゾール、２−（２′−ヒドロキシ−５′−ｔｅｒｔ−オクチルフェニル）ベンゾトリアゾール等を用いることができる。
【００１９】
これら添加剤は、感光体としての基本特性を損なうことなく、油、指紋等の感光体表面への付着によるクラックの発生を抑え、更に、塗布液の安定性が向上すると共に、電子写真感光体としての繰返し特性光疲労特性が向上する。また、フェノール系酸化防止剤とベンゾトリアゾール系紫外線吸収剤を併用するとその効果は相乗的に改善される。添加剤の組成比は、有機正孔輸送物質に対して１〜５０重量％含有させることが望ましい。
【００２０】
本発明で用いることのできる導電性基体としては、アルミニウム、ニッケル、クロム、酸化錫、酸化インジウム等を蒸着したプラスチックのフィルム、又は同筒（プラスチックとしてはポリエステル、ポリプロピレン、酢酸セルロース等が挙げられる）、アルミ泊のような導電性薄膜を貼り合わせた紙、又はプラスチックフィルム、アルミニウム、ニッケル、ステンレス、銅、鉄等の金属からなる板又は円筒等が挙げられる。
【００２１】
下引き層は、帯電性の向上、接着性の向上、モアレ発生の防止などを目的として設けられるものであり、ポリアミド、ポリ酢酸ビニル、ポリウレタン、アルコール可溶性ナイロン、ポリビニルブチラール、水溶性ポリビニルブチラール等の樹脂を主成分とし、酸化アルミニウム、酸化錫、導電性カーボン、酸化亜鉛等を分散させることもできる。
下引き層の膜厚は０．０１〜１０μｍ程度が適当であり、好ましくは０．０１〜５μｍである。又は本発明は必要に応じて表面保護層を設けてもよい。例えばフッ素系、ケイ素系樹脂を用い、その膜厚は０．０１〜５μｍとするのが好適である。
本発明の感光体を作成するには前記の材料を有機溶剤中に溶解またはボールミル、超音波等で分散して調整した感光層形成液を浸漬法やブレード塗布、スプレー塗布等で基板上に塗布し、感光層を形成すればよい。
【００２２】
【実施例】
以下、本発明を実施例をあげ、比較例との間で対比しつつ説明する。
実施例−１
電荷発生剤としてビスアゾ顔料〔ＩＩＩ〕−（３）１０重量部とジクロロスズフタロシアニン（図１）０．１重量部（ビスアゾ顔料に対して１ｗｔ％）を溶媒としてテトラヒドロフラン５００重量部をボールミルに仕込み、１０時間分散した後、結着剤としてポリカーボネート樹脂（ＰＣＺ）１００重量部と前記表２に例示したヒドラゾン化合物〔Ａ〕−（１）１００重量部、更にフェノール系酸化防止剤２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール５重量部、ベンゾトリアゾール系紫外線吸収剤２−（５−メチル−２−ヒドロキシフェニル）ベンゾトリアゾール１０重量部を上記分散液に溶解させる。この塗料をアルミニウムドラム基板上に浸漬コーティング法で塗工し、加熱乾燥して、約２０μｍの単層型感光体を作成した。
実施例−２
実施例１で用いたジクロロスズフタロシアニン（図１）を０．５重量部（ビスアゾ顔料に対して５ｗｔ％）に変更し、ヒドラゾン化合物〔Ａ〕−（１）に代え、ジアミノジフェニル化合物〔Ｂ〕−（１）を用いた他は、全て同様にして感光体を作成した。
比較例−１
実施例１で用いたジクロロスズフタロシアニン（図１）を取り除く以外は、全て同様にして感光体を作成した。
【００２３】
実施例−３
実施例１で用いたジクロロスズフタロシアニン（図１）を１重量部（ビスアゾ顔料に対して１０ｗｔ％）に変更した以外は、全て同様にして感光体を作成した。
実施例−４
実施例１で用いたジクロロスズフタロシアニン（図１）を２重量部（ビスアゾ顔料に対して２０ｗｔ％）に変更した以外は、全て同様にして感光体を作成した。
実施例−５
実施例１で用いたジクロロスズフタロシアニン（図１）を５重量部（ビスアゾ顔料に対して５０ｗｔ％）に変更した以外は、全て同様にして感光体を作成した。
実施例−６
実施例１で用いたジクロロスズフタロシアニン（図１）を１０重量部（ビスアゾ顔料に対して１００ｗｔ％）に変更した以外は、全て同様にして感光体を作成した。
以上、ジクロロスズフタロシアニン固形分振りの検討例である。
【００２４】
実施例−７
実施例−３で用いたビスアゾ顔料〔ＩＩＩ〕−（３）に代え、ペリレン顔料でＲがＣＨ3 のもの〔ＶＩ−Ｒ（ＣＨ3 ）で示す。〕を用い、ヒドラゾン化合物〔Ａ〕−（１）に代え、公知の有機正孔輸送剤物質〔ｉ〕を用いた他は全て同様にして感光体を作成した。
比較例−２
実施例−７で用いたジクロロスズフタロシアニン（図１）を取り除く以外は、全て同様にして感光体を作成した。
【００２５】
実施例−８
実施例−３で用いたビスアゾ顔料〔ＩＩＩ〕−（３）に代え、インジゴ系顔料でＸがＣｌのもの〔Ｖ−Ｘ（Ｃｌ）で示す。〕を用い、ヒドラゾン化合物〔Ａ〕−（１）に代え、公知の有機正孔輸送物質〔Ｌ〕を用いた他は全て同様にして感光体を作成した。
比較例−３
実施例−８で用いたジクロロスズフタロシアニン（図１）を取り除く以外は全て同様にして感光体を作成した。
【００２６】
実施例−９
実施例−３で用いたビスアゾ顔料〔ＩＩＩ〕−（３）に代え、スレン系顔料でＸがＢｒのもの〔ＶＩＩ−Ｘ（Ｂｒ）で示す。〕を用い、ヒドラゾン化合物〔Ａ〕−（１）に代え、公知の有機正孔輸送物質〔Ｈ〕を用いた他は全て同様にして感光体を作成した。
比較例−４
実施例−８で用いたジクロロスズフタロシアニン（図１）を取り除く以外は全て同様にして感光体を作成した。
実施例−１５
実施例−３で用いたビスアゾ顔料〔ＩＩＩ〕−（３）に代え、ビスアゾ系顔料でＲがＮＯ2 のもの〔ＩＶ−Ｒ（ＮＯ2 ）で示す。〕を用い、ヒドラゾン化合物〔Ａ〕−（１）に代え、公知の有機正孔輸送物質〔Ｍ〕と〔Ｎ〕との混合物（各式中、Ｚ，Ｒ1 ，Ｒ2 及びＲ3 は水素を示す）を用いた他は全て同様にして感光体を作成した。
比較例−２１
実施例−１５で用いたジクロロスズフタロシアニン（図１）を取り除く以外は全て同様にして感光体を作成した。
以上、ジクロロスズフタロシアニンの有無の検討例である。
【００２７】
実施例−１０
実施例−１で用いたビスアゾ顔料〔ＩＩＩ〕−（３）に代え、実施例−７と同じもの〔ＶＩ−Ｒ（ＣＨ3 ）〕を用いた他は全て同様にして感光体を作成した。
実施例−１１
実施例−１０で用いたジクロロスズフタロシアニン（図１）に代え、図２のジクロロスズフタロシアニンを用いた他は、全て同様にして感光体を作成した。
実施例−１２
実施例−１０で用いたジクロロスズフタロシアニン（図１）に代え、図３のジクロロスズフタロシアニンを用いた他は、全て同様にして感光体を作成した。
実施例−１３
実施例−１０で用いたジクロロスズフタロシアニン（図１）に代え、図４のジクロロスズフタロシアニンを用いた他は、全て同様にして感光体を作成した。
実施例−１４
実施例−１０で用いたジクロロスズフタロシアニン（図１）に代え、図５のジクロロスズフタロシアニンを用いた他は、全て同様にして感光体を作成した。
実施例−１６
実施例−１０で用いたジクロロスズフタロシアニン（図１）に代え、図６のジクロロスズフタロシアニンを用いた他は、全て同様にして感光体を作成した。
以上、ジクロロスズフタロシアニンを用いる実施例ではあるが、結晶型を比較検討するための例である。
【００２８】
比較例−５
実施例−１で用いたビスアゾ顔料〔ＩＩＩ〕−（３）を取り除く他は、全て同様にして感光体を作成した。
比較例−６
実施例−１で用いたヒドラゾン化合物〔Ａ〕−（１）を取り除く他は、全て同様にして感光体を作成した。
以上、各材料組み合せ効果を検討するための例である。
比較例−７
比較例−１で用いたビスアゾ顔料〔ＩＩＩ〕−（３）に代え、公知のＰ型顔料である無金属フタロシアニンを用い、ジクロロスズフタロシアニン（図１）を取り除く他は全て同様にして感光体を作成した。
比較例−８
比較例−１で用いたビスアゾ顔料〔ＩＩＩ〕−（３）に代え、公知のＰ型顔料である無金属フタロシアニンを用いた。他は全て同様にして感光体を作成した。
比較例−９
比較例−１で用いたビスアゾ顔料〔ＩＩＩ〕−（３）に代え、公知のＰ型顔料であるＣｕフタロシアニンを用いた他は全て同様にして感光体を作成した。
【００２９】
比較例−１０
比較例−１で用いたビスアゾ顔料〔ＩＩＩ〕−（３）に代え、公知のＰ型顔料であるＣｕフタロシアニンを用い、ジクロロスズフタロシアニン（図１）を取り除く他は、全て同様にして感光体を作成した。
比較例−１１
比較例−１で用いたビスアゾ顔料〔ＩＩＩ〕−（３）に代え、公知のＰ型顔料であるＴｉＯフタロシアニンを用いた他は全て同様にして感光体を作成した。
比較例−１２
比較例−１で用いたビスアゾ顔料〔ＩＩＩ〕−（３）に代え、公知のＰ型顔料であるＴｉＯフタロシアニンを用い、ジクロロスズフタロシアニン（図１）を取り除く他は、全て同様にして感光体を作成した。
以上、ジクロロスズフタロシアニンとＰ型顔料との組み合せ検討例である。
【００３０】
比較例−１３
Ｎ型顔料として比較例−２、実施例−７と同じＶＩ−Ｒ（ＣＨ3 ）を用い、フタロシアニン系顔料としてα型Ｈ2 フタロシアニンを１０％用い、他は全て上記比較例−２、実施例−７と同様にして感光体を作成した。
比較例−１４
Ｎ型顔料は同じくＶＩ−Ｒ（ＣＨ3 ）で、フタロシアニン系顔料としてＣｕ（ＩＩ型）フタロシアニンを１０％用い、他は同様にして感光体を作成した。
比較例−１５
Ｎ型顔料は同じくＶＩ−Ｒ（ＣＨ3 ）で、フタロシアニン系顔料としてＴｉＯフタロシアニンを１０％用い、他は同様にして感光体を作成した。
比較例−１６
Ｎ型顔料は同じくＶＩ−Ｒ（ＣＨ3 ）で、フタロシアニン系顔料としてＡｌフタロシアニンを１０％用い、他は同様にして感光体を作成した。
比較例−１７
Ｎ型顔料は同じくＶＩ−Ｒ（ＣＨ3 ）で、フタロシアニン系顔料としてＶフタロシアニンを１０％用い、他は同様にして感光体を作成した。
【００３１】
比較例−１８
Ｎ型顔料は同じくＶＩ−Ｒ（ＣＨ3 ）で、フタロシアニン系顔料としてＮａフタロシアニンを１０％用い、他は同様にして感光体を作成した。
比較例−１９
Ｎ型顔料は同じくＶＩ−Ｒ（ＣＨ3 ）で、フタロシアニン系顔料としてτ型Ｈ2 フタロシアニンを１０％用い、他は同様にして感光体を作成した。
比較例−２０
Ｎ型顔料は同じくＶＩ−Ｒ（ＣＨ3 ）で、フタロシアニン系顔料としてＣｕ（Ｉ型）フタロシアニンを１０％用い、他は同様にして感光体を作成した。
以上は、Ｎ型顔料と各種フタロシアニン系顔料との組み合わせについて、実施例−７と比較検討するための例である。
その結果を表９に示したが、比較例−２でフタロシアニン系顔料が無いものは、Ｅ１／２感度が近く、ΔＶO 表面電位が落ちてしまうし、初期残留電位（ＶＲ）もないのである。
比較例−１３〜２０が、顔料の添加で増感作用はあるが、初期残留電位（ＶＲ）及びΔＶO が極端に悪い、という結果になっている。
【００３２】
上記のように作成した電子写真感光体を感光ドラム評価装置（山梨電子工業社製）を使用し、以下の条件で電子写真特性を評価した（ダイナミックモード特性）。まず、５ｋＶのコロナ放電を５秒間行なって帯電せしめ、１０秒間暗所に放置した後、１００Ｌｕｘの白色タングステン光を照射し、再度５ｋＶのコロナ放電を２０秒間行った後の表面電位ＶO を測定し初期表面電位とした。更に、白色光を５０Ｌｕｘ照射しながら帯電−除電を繰り返し１００サイクル後の除電後を残留電位ＶR とした。
また、光照射後表面電位が１／２に減衰するのに必要な露光量（Ｅ１／２）を測定し、感度とした。その後、更に白色光を５０Ｌｕｘ照射しながら帯電−除電を繰り返し、２０００ｃｙｃｌｅ後の表面電位ＶO 、残留電位ＶR を測定した。
【００３３】
測定結果は表４〜表８に示す。
表４、５、７、８から、ジクロロスズフタロシアニンの効果が分かり、特に含有量１％〜５０％（Ｎ型顔料に対してｗｔ％）が好ましい。また、表６から図１の結晶型ジクロロスズフタロシアニンは、初期帯電性も高く、繰り返しに対して、静電特性安定であることが分かる。
【００３４】
【表４】
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【００３５】
【表５】
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【００３６】
【表６】
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【００３７】
【表７】
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【００３８】
【表８】
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【００３９】
【表９】
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【００４０】
【発明の効果】
本発明の単層型電子写真感光体は、以上説明したように、オゾンの発生を極力防止でき、帯電性及び感度に優れ、また、複写プロセスの繰返しに対して、静電特性の安定に富み複写機、プリンターに好適なものである。
【図面の簡単な説明】
【図１】図１は、本発明のジクロロスズフタロシアニン化合物の１例についてのＸ線回折図であり、ブラック角２θ（±０．２°）８．３°、１２．０°、１７．０°及び２７．０°に顕著なピークを有することを示す。
【図２】図２は、本発明のジクロロスズフタロシアニン化合物の他の１例についてのＸ線回折図であり、ブラック角２θ（±０．２°）８．５°、１４．０°及び２７．２°に顕著なピークを有することを示す。
【図３】図３は、本発明のジクロロスズフタロシアニン化合物の更に他の１例についてのＸ線回折図であり、ブラック角２θ（±０．２°）８．５°、１２．０°及び２２．０°に顕著なピークを有することを示す。
【図４】図４は、本発明のジクロロスズフタロシアニン化合物の更に他の１例についてのＸ線回折図であり、ブラック角２θ（±０．２°）７．０°、１４．０°及び２１．０°に顕著なピークを有することを示す。
【図５】図５は、本発明のジクロロスズフタロシアニン化合物の更に他の１例についてのＸ線回折図であり、ブラック角２θ（±０．２°）８．０°、１２．０°、１４．０°及び２８．０°に顕著なピークを有することを示す。
【図６】図６は、本発明のジクロロスズフタロシアニン化合物の更に他の１例についてのＸ線回折図であり、ブラック角２θ（±０．２°）８．５°、１５．０°、１７．２°、１８．８°、２０．０°及び２７．３°に顕著なピークを有することを示す。
【図７】図７は、本発明の、単層正帯型電子写真感光体の構造を示す図である。
【図８】図８は、本発明の単層正帯電型電子写真感光体の電荷の移動を示す図である。
【符号の説明】
１  導電性基板
２  単層正帯型感光層
３  Ｎ型顔料（電荷発生物質）
４  ジクロロスズフタロシアニン化合物
５  有機正孔輸送物質
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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