(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
上面に深縦溝部と浅縦溝部、深横溝部と浅横溝部が設けられているが、深縦溝部および浅縦溝部はそれぞれ縦支持材を挿入できる幅を有し、深横溝部および浅横溝部は横支持材を挿入できる幅を有しており、深縦溝部に縦支持材を入れたとき、該縦支持材の最上位の箇所と前記浅横溝部の底面の位置とがほぼ同じ高さになるよう深縦溝部と浅横溝部とが形成されており、深横溝部に横支持材を入れたとき、該横支持材の最上位の箇所と前記浅縦溝部の底面の位置とがほぼ同じ高さになるよう深横溝部と浅縦溝部とが形成されている断熱下地材。
【請求項２】
裏面には、既存の瓦棒をまたぐことができる形状の切り欠き条部が設けられている請求項１記載の断熱下地材。
【請求項３】
一側端には、横方向調整重なり部が形成され、反対側の一側端には、横方向調整被重なり部が形成されている請求項１または２記載の断熱下地材。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、主として屋根の下地に用いる断熱下地材に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
屋根の改修のニーズに対し、既存の下地がモヤ下地かタルキ下地かによって、また、その上に葺く新設の屋根材が縦葺き屋根材か横葺き屋根材かによって、断熱下地材などの部材や施工法をその都度変えていた。
たとえば、既存のモヤ下地の上に葺かれた既存の瓦棒葺き屋根９を改修して横葺き屋根にする場合の一例を図２５に基づいて説明する。
まず、既存の瓦棒葺き屋根９の瓦棒９１間に断熱下地材１を落とし込む。
既存の瓦棒９１が断熱下地材１の高さよりも低い場合、断熱下地材１と瓦棒９１の高さをそろえるために、瓦棒９１の上に木材２を載せて既存のモヤ５に固定する。
その上に新設の野地材７を敷いて、前述の木材２に固定し、その上に新設の横葺き屋根材を葺いていく方法があった。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
前述の施工例の場合は、モヤ下地の上に葺かれた既存の瓦棒葺き屋根９を改修して横葺き屋根にする場合であるが、既存の下地がタルキ下地であったり、あるいは縦葺き屋根に改修したりする場合には、下地の構成がやや異なるため、別の部材を用いなければならない。このため、現場によってさまざまな部材を揃える必要がある。
また、近年、外断熱構造の建物に対する要望が高まっているので、その要望に応える断熱下地材も求められている。
そこで、本発明は、外断熱構造の断熱下地材として用いることもでき、また、さまざまな既存の下地構造の屋根を改修するためにも用いることができる断熱下地材を提供するものである。
【０００４】
【課題を解決するための手段】
上記の課題を解決する本発明のうち、請求項１記載の発明は、上面に深縦溝部と浅縦溝部、深横溝部と浅横溝部が設けられている。
そして、深縦溝部および浅縦溝部はそれぞれ縦支持材を挿入できる幅を有しており、深横溝部および浅横溝部は横支持材を挿入できる幅を有している。
この深縦溝部に縦支持材を入れたとき、縦支持材の最上位の箇所と浅横溝部の底面の位置とが、ほぼ同じ高さになるよう深縦溝部と浅横溝部とが形成されており、また、深横溝部に横支持材を入れたとき、横支持材の最上位の箇所と浅縦溝部の底面の位置とが、ほぼ同じ高さになるよう深横溝部と浅縦溝部とが形成されている断熱下地材であること、を手段としている。
【０００５】
請求項２記載の発明は、請求項１記載の発明の構成において、裏面には、既存の瓦棒をまたぐことができる形状の切り欠き条部が設けられている断熱下地材であること、を手段としている。
【０００６】
請求項３記載の発明は、請求項１または２記載の発明の構成において、一側端には、横方向調整重なり部が形成され、反対側の一側端には、横方向調整被重なり部が形成されている断熱下地材であること、を手段としている。
【０００７】
【発明の実施の形態】
発明にかかる断熱下地材は、上面に深縦溝部と浅縦溝部、深横溝部と浅横溝部が設けられている。
そして、深縦溝部および浅縦溝部はそれぞれ縦支持材を挿入できる幅を有しており、深横溝部および浅横溝部は横支持材を挿入できる幅を有している。
この深縦溝部に縦支持材を入れたとき、縦支持材の最上位の箇所と浅横溝部の底面の位置とが、ほぼ同じ高さになるよう深縦溝部と浅横溝部とが形成されており、また、深横溝部に横支持材を入れたとき、横支持材の最上位の箇所と浅縦溝部の底面の位置とが、ほぼ同じ高さになるよう深横溝部と浅縦溝部とが形成されている断熱下地材である。
【０００８】
また、他の実施の形態として、前記断熱下地材の裏面には、既存の瓦棒をまたぐことができる形状の切り欠き条部が設けられている。
【０００９】
さらに、他の実施の形態として、断熱下地材の一側端には、横方向調整重なり部が形成され、反対側の一側端には、横方向調整被重なり部が形成されている。
【００１０】
そして前記各断熱下地材の上面に、縦溝と平行に通気溝を設けるという実施の形態もある。
【００１１】
【実施例】
本発明の実施例について、図面に基づき説明する。
まず、断熱下地材１の一実施例について、図１〜図５から説明する。図１は斜視図、図２は平面図、図３は右側面図、図４は正面図、図５は説明図である。
【００１２】
この断熱下地材１の上面には、浅縦溝部１７aと深縦溝部１７ｂと浅横溝部１８aと深横溝部１８ｂとが形成されている。
これらの溝部について説明すると、断熱下地材１を施工状態に置いたとき、浅縦溝部１７aと深縦溝部１７ｂは、軒棟方向と平行に形成されており、浅横溝部１８aと深横溝部１８ｂは、棟長さ方向と平行に形成されている。
各溝部の幅は、浅縦溝部１７aと深縦溝部１７ｂは縦支持材４ａを挿入できる幅であり、浅横溝部１８aと深横溝部１８ｂは横支持材４ｂを挿入できる幅である。
支持材４にフランジ４３があるものを用いる場合、フランジ４３が納まるように、各溝部の左右にフランジ４３の形状に合わせたくぼみ部分も形成されている。本実施例では、フランジ４３を有する支持材４を一貫して用いているので、浅縦溝部１７aや浅横溝部１８aの左右にフランジ４３の形状に合わせたくぼみ部分を形成し、該溝部に支持材４を入れたとき、フランジ面と断熱下地材１の上面が面一になるように形成している。しかし、他の実施の形態として、フランジ４３のない支持材４を用いるときなどは、各溝部の左右にフランジ４３の形状に合わせたくぼみ部分を形成する必要はない。これら細部は、支持材４の形状によって異なり、本発明はこれらを限定するものではない。
また、各溝部の深さは、深縦溝部１７ｂに縦支持材４ａを載せたとき、この縦支持材４ａの最上位の箇所と浅横溝部１８aの底面の位置とがほぼ同じ高さになり、深横溝部１８ｂに横支持材４ｂを載せたとき、横支持材４ｂの最上位の箇所と浅縦溝部１７aの底面の位置とがほぼ同じ高さになるよう形成されている。
例えば、それぞれの支持材４が図８に示したようにフランジ４３を有し、フランジ面を上にして用いるものの場合、深縦溝部１７ｂに縦支持材４ａを載せたとき、この縦支持材４ａのフランジ４３と浅横溝部１８aの底面の位置とがほぼ同じ高さになり、深横溝部１８ｂに横支持材４ｂを載せたとき、横支持材４ｂのフランジ４３と浅縦溝部１７aの底面の位置とがほぼ同じ高さになるのである。
また、図示してはいないが、支持材４が、下方が開口する倒略コの字形の形状をしているものの場合など、支持材４の上面（この場合、開口箇所の反対側が上面となる）の位置が、浅縦溝部１７aあるいは浅横溝部１８aの底面の位置と、ほぼ同じ高さになるよう形成されている。
【００１３】
このように各溝が形成されているため、深横溝部１８ｂに横支持材４ｂを入れた後に、浅縦溝部１７aに縦支持材４ａを入れることで、横支持材４ｂの上に縦支持材４ａを交差して重ねて施工していくことができ、また、他の現場では、深縦溝部１７ｂに縦支持材４ａを入れた後に、浅横溝部１８aに横支持材４ｂを入れることで、縦支持材４ａの上に横支持材４ｂを交差して重ねて施工していくことができる。このように、同じ形状の断熱下地材１でありながら、異なる現場の必要に応じた使い方ができるものである。
【００１４】
また、断熱下地材１の上面には、浅縦溝部１７a及び深縦溝部１７ｂと平行に通気溝１aが設けられている。
この通気溝１aは、断熱下地材１を外断熱工法に用いる場合、欠かせない作用を果たす。通気溝１aを通過する空気が、水蒸気を外部へと運び出すのである。この作用を果たすために、断熱下地材１を敷き並べるとき、各断熱下地材１の通気溝１aが軒棟方向に連通して、通気がなされるように設置しなくてはならない。
通気溝１aを空気が通過することによって、輻射熱が下げられるという効果もある。
【００１５】
断熱下地材１の裏面には、切り欠き条部１２が設けられている。
この切り欠き条部１２は、断熱下地材１を施工状態に置いたとき、軒棟方向と平行に形成されており、既存の瓦棒９１をまたぐことができる形状である。
既存の瓦棒葺き屋根９をこの断熱下地材１を用いて改修する場合、既存の瓦棒葺き屋根９の上に、断熱下地材１を敷き並べる方法があるが、その際、瓦棒９１が切り欠き条部１２内に収納される形になる。そのため、この切り欠き条部１２は瓦棒９１をまたぐことができる形状に形成されている。
【００１６】
断熱下地材１の四方の縁部分には、隣り合う断熱下地材１同士が安定して敷設されるように、接続手段が設けられている。
その一実施例として、断熱下地材１を施工状態に敷き並べたとき、左右となる縁部分の一側端には横方向調整重なり部１６が、反対側の一側端には横方向調整被重なり部１５が形成されており、また、棟側端には棟側被重なり部１３が、軒側端には軒側重なり部１４が、それぞれ形成されている。
【００１７】
これらの接続手段のうち、まず、横方向調整重なり部１６と横方向調整被重なり部１５について説明する。
この実施例において、左右方向の接続手段は、断熱下地材１の一方の側端の厚さの下半分くらいが突出して横方向調整被重なり部１５となっており、反対側の一側端の厚さの上半分くらいが突出して横方向調整重なり部１６となっている。既存の瓦棒葺き屋根９を改修するために本発明にかかる断熱下地材１を用いる場合、既存の瓦棒９１を切り欠き条部１２がまたぐように設置するが、既存の瓦棒９１の間隔が、物件によって異なっていることがある。
既存の瓦棒９１の間隔が狭いものであるならば、横方向調整被重なり部１５の上に、隣に位置する断熱下地材１の横方向調整重なり部１６をすっかり重ねて敷き並べていき（図１０（イ）参照）、既存の瓦棒９１の間隔が広いものであるならば、横方向調整被重なり部１５の上に、隣に位置する断熱下地材１の横方向調整重なり部１６をずらして重ねて敷き並べる（図１０（ア）参照）ことで、瓦棒９１の間隔に合わせて断熱下地材１を敷き並べていくことができる。
一般に既存の瓦棒９１の間隔は、４１８ｍｍか４５５ｍｍであるので、あらかじめ、それらの間隔を計算に含めて、横方向調整被重なり部１５と横方向調整重なり部１６の幅を算出する。
本実施例においては、横方向調整被重なり部１５の上に隣の断熱下地材１の横方向調整重なり部１６をほぼすっかり重ねた場合は４１８ｍｍの瓦棒間隔に対応し、ずらして重ねた場合は４５５ｍｍの瓦棒間隔に対応するように断熱下地材１の幅のサイズを設定している。
【００１８】
このように横方向調整被重なり部１５と横方向調整重なり部１６が形成されているため、既存の瓦棒９１の間隔が異なる物件を改修する場合にも、本発明にかかる断熱下地材１を使うことができる。
【００１９】
つぎに、断熱下地材１同士の軒棟方向の接続手段について説明する。
この実施例において、軒棟方向の接続手段は、断熱下地材１の棟側端の厚さの下半分くらいが突出して棟側被重なり部１３となっており、軒側端の厚さの上半分くらいが突出して軒側重なり部１４となっている。
軒棟方向に隣接する断熱下地材１同士を敷き並べていくときに、軒側に位置する断熱下地材の棟側被重なり部１３に、棟側に位置する断熱下地材１の軒側重なり部１４を重ねながら敷き並べていく。
【００２０】
さらに、断熱下地材１には、図３および図５に明示されているように、切り込み１０が設けられている。断熱下地材１を敷き並べていく下地構造が、アーチ型のように湾曲していても、本発明にかかる断熱下地材１を用いることができるよう工夫されたものである。
この切り込み１０は、浅横溝部１８aおよび深横溝部１８ｂと平行に設けられており、図１〜図４に示した一例は、断熱下地材１の裏面に切り込み１０を設けており、図５に示した実施例は、断熱下地材１の上面と裏面とに切り込み１０を設け、湾曲の度合いが、より大きいものに、対応できるようになっている。
図５（イ）に示したように、下地構造の湾曲にあわせて、断熱下地材１を湾曲することができるものである。
図示してはいないが、浅縦溝部１７aや深縦溝部１７ｂに平行に切り込み１０を設けることもできる。
【００２１】
図６と図７に示した断熱下地材１の他の実施例は、前述の断熱下地材１の実施例にタルキ位置確認目印１９aと合わせ印１９ｂを加えたものである。
前述の通り、本実施例においては、横方向調整被重なり部１５の上に隣の断熱下地材１の横方向調整重なり部１６をほぼすっかり重ねた場合は４１８ｍｍの瓦棒間隔に対応し、ずらして重ねた場合は４５５ｍｍの瓦棒間隔に対応するように断熱下地材１の幅のサイズを設定している。
【００２２】
このタルキ位置確認目印１９aは、断熱下地材１の上面に、切り欠き条部１２の真上に位置し、切り欠き条部１２と平行に設けられている。
これは、タルキ下地を有する既存の屋根を改修するときに、本発明にかかる断熱下地材を用いる場合、役立つものである。
タルキ下地の既存の屋根を改修するとき、断熱下地材１を、既存の屋根上、あるいは、既存の屋根材をはがしたあとの既存の下地上に、敷き並べるが、このとき、タルキ位置確認目印１９ａを既存のタルキ６上に来るように敷き並べる。
【００２３】
例えば、既存の瓦棒葺き屋根９の上に断熱下地材１を敷き並べていくのであれば、既存の瓦棒９１の真下にはタルキ６が存在しているので、瓦棒９１をまたぐ切り欠き条部１２の真下にはタルキ６が存在していることになる。
それで、断熱下地材１の切り欠き条部１２の真上に、切り欠き条部１２と平行にタルキ位置確認目印１９aを設けるならば、既存の瓦棒葺き屋根の上に断熱下地材１が敷き並べられたあとでも、既存のタルキ下地のタルキ６の位置が、タルキ位置確認目印１９aの真下であると判断することができる。
【００２４】
このように断熱下地材１を敷き並べたあとに、断熱下地材１の横溝部に入れられた横支持材４ｂを、既存のタルキ６に止着する際、タルキ位置確認目印１９aと横支持材４ｂが交差する箇所に止着具３をうてば、タルキ６に止着具３を止着することができるものである。
【００２５】
合わせ印１９ｂは、断熱下地材１の軒棟方向と平行に、横方向調整被重なり部１５に設けたものであり、スレート瓦の下に４５５ｍｍ間隔のタルキ６が入っている既存の屋根を改修する場合に、前述のタルキ位置確認目印１９aと組み合わせて、効果を発揮する。
【００２６】
前述の既存の瓦棒葺き屋根９を改修する場合は、切り欠き条部１２を既存の瓦棒９１にかぶせることで、タルキ位置確認目印１９aは自ずと既存のタルキ６の上に位置するが、既存のスレート瓦屋根を改修する場合は、既存のタルキ６がどこに位置しているのか断熱下地材１を敷設した後でもわかるように、墨出し作業にて印を付ける必要があった。
しかし、この合わせ印１９ｂを設けることで、タルキ位置確認目印１９aが自ずと既存のタルキ６の上に位置するように、断熱下地材１を敷設していく事ができる。
つまり、左右に隣り合う断熱下地材１同士を敷いていくときに、まず、最初の断熱下地材１のタルキ位置確認目印１９aを既存のタルキ６の上に来るように載置し、次いで、横方向調整被重なり部１５に設けられた合わせ印１９ｂに、隣の断熱下地材１の横方向調整重なり部１６の端を、順次あわせて重ねていけば、タルキ位置確認目印１９aが自ずと既存のタルキ６の上に位置するように、断熱下地材１を敷設していく事ができるのである。
【００２７】
横方向調整被重なり部１５に設けられた合わせ印１９ｂは、このようなときに役立つものなので、４５５ｍｍ間隔のタルキ下地の場合を念頭に置いて合わせ印１９ｂを設けると、それにあわせて断熱下地材１同士を並べていくことで、墨出し作業をしなくても、既存のタルキ６の位置が、タルキ位置確認目印１９ａの真下であると判断することができるものである。
【００２８】
これまでに説明してきた断熱下地材１を用いて、屋根を施工する方法について次に説明する。
本発明にかかる断熱下地材は、新築の屋根にも、また、屋根改修のためにも、用いることができる。
特に、屋根改修に関しては、様々な既存下地構造の屋根に一種類の断熱下地材１で対応できるものであり、一種類の断熱下地材をストックしておくだけで、各種屋根改修ができる大変便利なものである。
【００２９】
最初に、図８に基づいて、施工に用いる支持材４の一例について説明すると、この支持材４は、止着部４１と左右の脚部４２とを有する、上方が開口する略コの字形である。そして、左右の縁にはフランジ４３が形成されている。
この支持材４を浅縦溝部１７a及び深縦溝部１７ｂに挿入した場合、縦支持材４ａと称し、浅横溝部１８aおよび深横溝部１８ｂに挿入した場合、横支持材４ｂと称する。
【００３０】
図９以降に基づき、前述の断熱下地材１の実施例を用いて屋根改修をする方法について説明する。
本発明にかかる断熱下地材は、特に改修工事に用いたとき有用なものなので、図９以降の図面は、そうした各種改修工事においてどのように本発明が有用なものなのかを説明したものである。
図９と図１０はモヤ下地の上に瓦棒葺き屋根が葺かれている既存の屋根を改修して新設の縦葺き屋根材を施工する場合の説明図である。
図１１と図１２はモヤ下地の上に瓦棒葺き屋根が葺かれている既存の屋根を改修して新設の横葺き屋根材を施工する場合の説明図である。
図１３と図１４はタルキ下地の上に瓦棒葺き屋根が葺かれている既存の屋根を改修して新設の縦葺き屋根材を施工する場合の説明図である。
図１５と図１６はタルキ下地の上に瓦棒葺き屋根が葺かれている既存の屋根を改修して新設の横葺き屋根材を施工する場合の説明図である。
図１７と図１８はモヤ下地の上にスレート瓦屋根が葺かれている既存の屋根を改修して新設の縦葺き屋根材を施工する場合の説明図である。
図１９と図２０はモヤ下地の上にスレート瓦屋根が葺かれている既存の屋根を改修して新設の横葺き屋根材を施工する場合の説明図である。
図２１と図２２はタルキ下地の上にスレート瓦屋根が葺かれている既存の屋根を改修して新設の縦葺き屋根材を施工する場合の説明図である。
図２３と図２４はタルキ下地の上にスレート瓦屋根が葺かれている既存の屋根を改修して新設の横葺き屋根材を施工する場合の説明図である。
本発明にかかる断熱下地材は、上記のいずれの改修工事に対しても対応できるものであり、その詳細を次に説明する。
【００３１】
まず、図９と図１０に基づいて、モヤ下地の上に瓦棒葺き屋根が葺かれている既存の屋根を改修して新設の縦葺き屋根材を施工する場合の改修工法について説明する。
既存の瓦棒葺き屋根９の上に、断熱下地材１を、切り欠き条部１２が既存の瓦棒９１をまたぐようにして、設置していく。
そして、深縦溝部１７ｂに縦支持材４ａを入れ、止着具３にて既存のモヤ５に固定する。
その後、浅横溝部１８aに横支持材４ｂを入れ、横支持材４ｂの止着部４１と縦支持材４ａのフランジ４３が重なっている箇所を止着具３にて固定する。
この上に縦葺き屋根材を葺いていくが、縦葺き屋根材を固定するための吊子は、横支持材４ｂに止める。
深縦溝部１７ｂに縦支持材４ａを入れたとき、縦支持材４ａのフランジ４３の位置と浅横溝部１８aの底面の位置とがほぼ同じ高さであるため、浅横溝部１８aに横支持材４ｂを入れ、横支持材４ｂをほぼ均一な高さに安定して取り付けることができる。
横支持材４ｂの脚部４２の長さを浅横溝部１８aの深さと同一に設定し、浅横溝部１８aの左右にフランジ４３の形状に合わせたくぼみ部分を形成しておけば、横支持材４ｂのフランジ面が断熱下地材１の上面と面一になるよう取り付けることができる。止着具３の頭は支持材４の脚部４２間に納まっているので、断熱下地材１の上面から止着具３の頭が突出することはない。
このように設置された断熱下地材１の上に、縦葺き屋根材が葺かれていくので、断熱下地材１の上面が縦葺き屋根材を支え、バックアップ材としても機能するものである。
【００３２】
既存の瓦棒９１の間隔は、４１８ｍｍ間隔もあれば４５５ｍｍ間隔もあるというように物件によって異なるが、そうした異なる種類の既存の下地構造にも対応できる様子をあらわしたものが図１０（ア）（イ）である。
横方向調整被重なり部１５と横方向調整重なり部１６の幅は、予めそれらの物件に対応できるよう設定されており、既存の瓦棒９１の間隔が４１８ｍｍの場合は、図１０（イ）のように横方向調整被重なり部１５に隣の断熱下地材１の横方向調整重なり部１６がほぼすっかり重なり、既存の瓦棒９１の間隔が４５５ｍｍの場合は、図１０（ア）のように横方向調整被重なり部１５に隣の断熱下地材１の横方向調整重なり部１６が少しずれて重なる。切り欠き条部１２を既存の瓦棒９１にかぶせていくことでこのように設置できるよう、断熱下地材１の幅が設定されている。
【００３３】
図１１と図１２に基づいて、モヤ下地の上に瓦棒葺き屋根が葺かれている既存の屋根を改修して新設の横葺き屋根材を施工する場合の改修工法について説明する。
既存の瓦棒葺き屋根９の上に、断熱下地材１を、切り欠き条部１２が既存の瓦棒９１をまたぐようにして、設置していく。
そして、浅縦溝部１７aに縦支持材４ａを入れ、止着具３にて既存のモヤ５に固定する。
この上に横葺き屋根材を葺いていくが、横葺き屋根材を固定するための吊子は、縦支持材４ａに止める。
【００３４】
既存の瓦棒９１の間隔は、４１８ｍｍ間隔もあれば４５５ｍｍ間隔もあるというように物件によって異なるが、そうした異なる種類の既存の下地構造にも対応できる様子をあらわしたものが図１２（ア）（イ）である。
横方向調整被重なり部１５と横方向調整重なり部１６の幅は、予めそれらの物件に対応できるよう設定されており、既存の瓦棒９１の間隔が４１８ｍｍの場合は、図１２（イ）のように横方向調整被重なり部１５に隣の断熱下地材１の横方向調整重なり部１６がほぼすっかり重なり、既存の瓦棒９１の間隔が４５５ｍｍの場合は、図１２（ア）のように横方向調整被重なり部１５に隣の断熱下地材１の横方向調整重なり部１６が少しずれて重なる。切り欠き条部１２を既存の瓦棒９１にかぶせていくことでこのように設置できるよう、断熱下地材１の幅が設定されている。
【００３５】
図１３と図１４に基づいて、タルキ下地の上に瓦棒葺き屋根が葺かれている既存の屋根を改修して新設の縦葺き屋根材を施工する場合の改修工法について説明する。
既存の瓦棒葺き屋根９の上に、断熱下地材１を、切り欠き条部１２が既存の瓦棒９１をまたぐようにして、設置していく。
そして、浅横溝部１８aに横支持材４ｂを入れ、横支持材４ｂの止着部４１を止着具３にて既存のタルキ６に固定する。
この上に縦葺き屋根材を葺いていくが、縦葺き屋根材を固定するための吊子は、横支持材４ｂに止める。
横支持材４ｂの脚部４２の長さを浅横溝部１８aの深さとほぼ同一に設定し、浅横溝部１８aの左右にフランジ４３の形状に合わせたくぼみ部分を形成しておけば、横支持材４ｂのフランジ面が断熱下地材１の上面と面一になるよう取り付けることができ、止着具３の頭は支持材４の脚部４２間に納まっているので、断熱下地材１の上面から止着具３の頭が突出することはない。
このように設置された断熱下地材１の上に、縦葺き屋根材が葺かれていくので、断熱下地材１の上面が縦葺き屋根材を支え、バックアップ材としても機能するものである。
【００３６】
図１５と図１６に基づいて、タルキ下地の上に瓦棒葺き屋根が葺かれている既存の屋根を改修して新設の横葺き屋根材を施工する場合の改修工法について説明する。
既存の瓦棒葺き屋根９の上に、断熱下地材１を、切り欠き条部１２が既存の瓦棒９１をまたぐようにして、設置していく。
そして、深横溝部１８ｂに横支持材４ｂを入れ、止着具３にて既存のタルキ６に固定する。
その後、浅縦溝部１７aに縦支持材４ａを入れ、縦支持材４ａの止着部４１と横支持材４ｂのフランジ４３が重なっている箇所を止着具３にて固定する。
この上に横葺き屋根材を葺いていくが、横葺き屋根材を固定するための吊子は、縦支持材４ａに止める。
深横溝部１８ｂに横支持材４ｂを入れたとき、横支持材４ｂのフランジ４３の位置と浅縦溝部１７aの底面の位置とがほぼ同じ高さであるため、浅縦溝部１７aに縦支持材４ａを入れ、縦支持材４ａをほぼ均一な高さに安定して取り付けることができる。
縦支持材４ａの脚部４２の長さを浅縦溝部１７aの深さとほぼ同一に設定し、浅縦溝部１７aの左右にフランジ４３の形状に合わせたくぼみ部分を形成しておけば、縦支持材４ａのフランジ面が断熱下地材１の上面と面一になるよう取り付けることができる。止着具３の頭は縦支持材４ａの脚部４２間に納まっているので、断熱下地材１の上面から止着具３の頭が突出することはない。
このように設置された断熱下地材１の上に、横葺き屋根材が葺かれていくので、断熱下地材１の上面が横葺き屋根材を支え、バックアップ材としても機能するものである。
【００３７】
図１７と図１８に基づいて、モヤ下地の上にスレート瓦葺き屋根が葺かれている既存の屋根を改修して新設の縦葺き屋根材を施工する場合の改修工法について説明する。
既存のスレート瓦８の上に、断熱下地材１を設置していき、深縦溝部１７ｂに縦支持材４ａを入れ、止着具３にて既存のモヤ５に固定する。
その後、浅横溝部１８aに横支持材４ｂを入れ、横支持材４ｂの止着部４１と縦支持材４ａのフランジ４３が重なっている箇所を止着具３にて固定する。
この上に縦葺き屋根材を葺いていくが、縦葺き屋根材を固定するための吊子は、横支持材４ｂに止める。
深縦溝部１７ｂに縦支持材４ａを入れたとき、縦支持材４ａのフランジ４３の位置と浅横溝部１８aの底面の位置とがほぼ同じ高さであるため、浅横溝部１８aに横支持材４ｂを入れ、横支持材４ｂをほぼ均一な高さに安定して取り付けることができる。
横支持材４ｂの脚部４２の長さを浅横溝部１８aの深さとほぼ同一に設定し、浅横溝部１８aの左右にフランジ４３の形状に合わせたくぼみ部分を形成しておけば、横支持材４ｂのフランジ面が断熱下地材１の上面と面一になるよう取り付けることができる。止着具３の頭は支持材４の脚部４２間に納まっているので、断熱下地材１の上面から止着具３の頭が突出することはない。
このように設置された断熱下地材１の上に、縦葺き屋根材が葺かれていくので、断熱下地材１の上面が縦葺き屋根材を支え、バックアップ材としても機能するものである。
【００３８】
図１９と図２０に基づいて、モヤ下地の上にスレート瓦葺き屋根が葺かれている既存の屋根を改修して新設の横葺き屋根材を施工する場合の改修工法について説明する。
既存のスレート瓦８の上に、断熱下地材１を設置していき、浅縦溝部１７aに縦支持材４ａを入れ、止着具３にて既存のモヤ５に固定する。
この上に横葺き屋根材を葺いていくが、横葺き屋根材を固定するための吊子は、縦支持材４ａに止める。
縦支持材４ａの脚部４２の長さを浅縦溝部１７aの深さとほぼ同一に設定し、浅縦溝部１７aの左右にフランジ４３の形状に合わせたくぼみ部分を形成しておけば、縦支持材４ａのフランジ面が断熱下地材１の上面と面一になるよう取り付けることができる。止着具３の頭は支持材４の脚部４２間に納まっているので、断熱下地材１の上面から止着具３の頭が突出することはない。
このように設置された断熱下地材１の上に、横葺き屋根材が葺かれていくので、断熱下地材１の上面が横葺き屋根材を支え、バックアップ材としても機能するものである。
【００３９】
図２１と図２２に基づいて、タルキ下地の上にスレート瓦葺き屋根が葺かれている既存の屋根を改修して新設の縦葺き屋根材を施工する場合の改修工法について説明する。
既存のスレート瓦８の上に、断熱下地材１を設置していき、浅横溝部１８aに横支持材４ｂを入れ、止着具３にて既存のタルキ６に固定する。
この上に縦葺き屋根材を葺いていくが、縦葺き屋根材を固定するための吊子は、横支持材４ｂに止める。
横支持材４ｂの脚部４２の長さを浅横溝部１８aの深さとほぼ同一に設定し、浅横溝部１８aの左右にフランジ４３の形状に合わせたくぼみ部分を形成しておけば、横支持材４ｂのフランジ面が断熱下地材１の上面と面一になるよう取り付けることができる。止着具３の頭は支持材４の脚部４２間に納まっているので、断熱下地材１の上面から止着具３の頭が突出することはない。
このように設置された断熱下地材１の上に、縦葺き屋根材を葺いていくので、断熱下地材１の上面が縦葺き屋根材を支え、バックアップ材としても機能するものである。
【００４０】
図２３と図２４に基づいて、タルキ下地の上にスレート瓦葺き屋根が葺かれている既存の屋根を改修して新設の横葺き屋根材を施工する場合の改修工法について説明する。
【００４１】
図２３に示した方法は、既存のスレート瓦８の上に、断熱下地材１を設置していき、深横溝部１８ｂに横支持材４ｂを入れ、止着具３にて既存のタルキ６に固定する。
その後、浅縦溝部１７aに縦支持材４ａを入れ、縦支持材４ａの止着部４１と横支持材４ｂのフランジ４３が重なっている箇所を止着具３にて固定する。
この上に横葺き屋根材を葺いていくが、横葺き屋根材を固定するための吊子は、縦支持材４ａに止める。
深横溝部１８ｂに横支持材４ｂを入れたとき、横支持材４ｂのフランジ面と浅縦溝部１７aの底面とがほぼ同じ高さであるため、浅縦溝部１７aに縦支持材４ａを入れ、縦支持材４ａをほぼ均一な高さに安定して取り付けることができる。縦支持材４ａの脚部４２の長さを浅縦溝部１７aの深さとほぼ同一に設定し、浅縦溝部１７aの左右にフランジ４３の形状に合わせたくぼみ部分を形成しておけば、縦支持材４ａのフランジ面が断熱下地材１の上面と面一になるよう取り付けることができる。止着具３の頭は縦支持材４ａの脚部４２間に納まっているので、断熱下地材１の上面から止着具３の頭が突出することはない。
このように設置された断熱下地材１の上に、横葺き屋根材が葺かれていくので、断熱下地材１の上面が横葺き屋根材を支え、バックアップ材としても機能するものである。
【００４２】
一方、図２４に示した方法は、横支持材４ｂを使用しない方法であり、断熱下地材１を敷設するときに、浅縦溝部１７aが既存のタルキ６の上に位置するように敷設していくのでる。
そのように敷設された断熱下地材１の浅縦溝部１７aに縦支持材４ａを入れ、止着具３にて既存のタルキ６に固定する。この上に横葺き屋根材を葺いていくのである。
この方法を採るならば、横支持材４ｂを使わない分、コストを削減することができる。
【００４３】
このように本実施例の断熱下地材１は各種既存屋根の改修に用いることができるものである。
施工の説明において、図６に示した実施例の使用状態を説明しなかったが、図６に示した実施例は図１〜図５に示した実施例にタルキ位置確認目印１９aと合わせ印１９ｂを設けたものなので、施工の様子はほとんど同じである。
前述したとおり、タルキ位置確認目印１９aや合わせ印１９ｂを設けておくと、墨出し作業を省くことができ、施工が一層容易にできるものである。
【００４４】
【発明の効果】
本発明にかかる断熱下地材は、上記の通りの構成であり、次に示す効果がある。
請求項１記載の発明は、深縦溝部に縦支持材を入れたとき、縦支持材の最上位の箇所と浅横溝部の底面の位置とがほぼ同じ高さになるよう構成されている。このため、深縦溝部に縦支持材を入れた後、浅横溝部に横支持材を入れたとき、横支持材をほぼ均一な高さに安定して取り付けることができる。
また、深横溝部に横支持材を入れたとき、横支持材の最上位の箇所と浅縦溝部の底面の位置とがほぼ同じ高さになるよう構成されている。このため、深横溝部に横支持材を入れた後、浅縦溝部に縦支持材を入れたとき、縦支持材をほぼ均一な高さに安定して取り付けることができる。
このように、本発明にかかる断熱下地材は、横支持材と縦支持材を交差して用いる屋根下地構造を提供できるものである。
その際、すでに断熱下地材に浅縦溝部、深縦溝部、浅横溝部、深横溝部が形成されているので、縦支持材や横支持材は必要に応じてそれらの溝部に入れて固定すればよく、施工の際、支持材の位置決定が容易にできるものである。
また、縦支持材の上に横支持材をクロスして用いる必要のある物件にも、横支持材の上に縦支持材をクロスして用いる必要のある物件にも、縦支持材だけを用いる物件にも、横支持材だけを用いる物件にも、本発明にかかる断熱下地材で対応できるものである。
このため複数の種類の断熱下地材をストックしておかなくても、本発明にかかる断熱下地材一種類をストックしておくことで、各種の屋根構造の工事に対応することができるものである。
【００４５】
請求項２記載の発明は、断熱下地材の裏面に設けられた切り欠き条部が既存の瓦棒をまたぐことができるので、既存の瓦棒葺き屋根を改修する工事の際、既存の瓦棒を切り欠き条部内に収納して断熱下地材を敷き並べることができるものである。
このため、既存の屋根の上に断熱下地材を敷き詰めることができ、高い断熱性能の屋根を提供できる。
また、既存の瓦棒葺き屋根の改修工事にも既存のスレート瓦葺き屋根の改修工事にも、本発明にかかる断熱下地材を用いると、既存の屋根材をはがさずに、その上に断熱下地材を敷設していくことができるものである。
加えて、切り欠き条部は軒棟方向に連通しているので、施工時に軒と棟に通気口を設けるならば、切り欠き条部を空気が流通して水蒸気を運び出し、外断熱構造の機能に求められる通気機能も果たすことができるものである。
【００４６】
請求項３記載の発明は、横方向調整重なり部と横方向調整被重なり部が形成されているため、既存の瓦棒葺き屋根の瓦棒の間隔や既存のタルキ下地のタルキの間隔が、異なる物件の改修工事に対しても、重なり部の重なり方を調整することで対応することができるものである。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明にかかる断熱下地材の一実施例の斜視図である。
【図２】図１に示した断熱下地材の平面図である。
【図３】図１に示した断熱下地材の右側面図である。
【図４】図１に示した断熱下地材の正面図である。
【図５】図１に示した断熱下地材の説明図である。
【図６】本発明にかかる断熱下地材の他の実施例の斜視図である。
【図７】図６に示した断熱下地材の正面図である。
【図８】支持材の斜視図である。
【図９】モヤ下地の上に瓦棒葺き屋根が葺かれている既存の屋根を改修して新設の縦葺き屋根材を施工する場合の説明図である。
【図１０】モヤ下地の上に瓦棒葺き屋根が葺かれている既存の屋根を改修して新設の縦葺き屋根材を施工する場合の説明図である。
【図１１】モヤ下地の上に瓦棒葺き屋根が葺かれている既存の屋根を改修して新設の横葺き屋根材を施工する場合の説明図である。
【図１２】モヤ下地の上に瓦棒葺き屋根が葺かれている既存の屋根を改修して新設の横葺き屋根材を施工する場合の説明図である。
【図１３】タルキ下地の上に瓦棒葺き屋根が葺かれている既存の屋根を改修して新設の縦葺き屋根材を施工する場合の説明図である。
【図１４】タルキ下地の上に瓦棒葺き屋根が葺かれている既存の屋根を改修して新設の縦葺き屋根材を施工する場合の説明図である。
【図１５】タルキ下地の上に瓦棒葺き屋根が葺かれている既存の屋根を改修して新設の横葺き屋根材を施工する場合の説明図である。
【図１６】タルキ下地の上に瓦棒葺き屋根が葺かれている既存の屋根を改修して新設の横葺き屋根材を施工する場合の説明図である。
【図１７】モヤ下地の上にスレート瓦屋根が葺かれている既存の屋根を改修して新設の縦葺き屋根材を施工する場合の説明図である。
【図１８】モヤ下地の上にスレート瓦屋根が葺かれている既存の屋根を改修して新設の縦葺き屋根材を施工する場合の説明図である。
【図１９】モヤ下地の上にスレート瓦屋根が葺かれている既存の屋根を改修して新設の横葺き屋根材を施工する場合の説明図である。
【図２０】モヤ下地の上にスレート瓦屋根が葺かれている既存の屋根を改修して新設の横葺き屋根材を施工する場合の説明図である。
【図２１】タルキ下地の上にスレート瓦屋根が葺かれている既存の屋根を改修して新設の縦葺き屋根材を施工する場合の説明図である。
【図２２】タルキ下地の上にスレート瓦屋根が葺かれている既存の屋根を改修して新設の縦葺き屋根材を施工する場合の説明図である。
【図２３】タルキ下地の上にスレート瓦屋根が葺かれている既存の屋根を改修して新設の横葺き屋根材を施工する場合の説明図である。
【図２４】タルキ下地の上にスレート瓦屋根が葺かれている既存の屋根を改修して新設の横葺き屋根材を施工する場合の説明図である。
【図２５】従来の技術を説明する図である。
【符号の説明】
１      断熱下地材
１２    切り欠き条部
１３    棟側被重なり部
１４    軒側重なり部
１５    横方向調整被重なり部
１６    横方向調整重なり部
１７a   浅縦溝部
１７ｂ  深縦溝部
１８a   浅横溝部
１８ｂ  深横溝部
１９a   タルキ位置確認目印
１９ｂ  合わせ印
１０    切り込み
１a     通気溝
２      木材
３      止着具
４      支持材
４１    止着部
４２    脚部
４３    フランジ
４ａ    縦支持材
４ｂ    横支持材
５      モヤ
６      タルキ
７      野地材
８      スレート瓦
９      瓦棒葺き屋根
９１    瓦棒
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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