(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
離間して配置される複数組の大屋根主骨組構造体の間に大屋根副骨組構造体を架設してなる大屋根の直吊り建方工法であって、
離間して配置した各々の仮受ベント構台上において、クレーンを用いて大屋根主骨組部材を吊り上げてそれぞれ組み立てることにより前記大屋根主骨組構造体を平行に複数組構築した後、
その平行する複数組の大屋根主骨組構造体の上に、クレーンを用いて、吊り上げ手段及びその調整手段を備える直吊り設備を架設して取り付けてから、
この直吊り設備に対し、クレーンを用いて大屋根副骨組部材を前記吊り上げ手段に吊り替えた状態でそれぞれ組み立てた後、
前記平行する複数組の大屋根主骨組構造体上に対し、クレーンを用いて前記直吊り設備を盛り替えることにより前記大屋根副骨組構造体を順次構築して行くこと、
を特徴とする大屋根の直吊り建方工法。
【請求項２】
離間して配置される複数組の大屋根主骨組構造体の間に大屋根副骨組構造体を架設してなる大屋根の直吊り建方工法であって、
離間して配置した各々の仮受ベント構台上において、クレーンを用いて大屋根主骨組部材を吊り上げてそれぞれ組み立てることにより前記大屋根主骨組構造体を平行に複数組構築した後、
その平行する複数組の大屋根主骨組構造体の上に沿って走行レールをそれぞれ敷設し、
この走行レール上を摺動する係合部材と吊り上げ手段及びその調整手段を備える直吊り設備を、クレーンを用いて、前記走行レール上に前記係合部材を係合させることにより前記平行する複数組の大屋根主骨組構造体上に架設してから、
前記直吊り設備に対し、クレーンを用いて大屋根副骨組部材を前記吊り上げ手段に吊り替えた状態でそれぞれ組み立てた後、
前記平行する複数組の大屋根主骨組構造体上に対し、牽引装置を用いて前記直吊り設備を前記走行レールに沿って移動させることにより前記大屋根副骨組構造体を順次構築して行くこと、
を特徴とする大屋根の直吊り建方工法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、大屋根の直吊り建方工法に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
例えば、ドーム屋根や特殊構造物の構築方法として、地上から仮受支保工にて鉄骨骨組を支持する仮受ベント工法が広く一般的に採用されている。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、仮受ベント工法は、構築物の規模が大きくなるに伴って仮設の設備が大型化し、仮設設備にかかる費用が膨大となり、さらに、高所作業に伴い危険も増加するなどの問題があった。
【０００４】
そこで、本発明の目的は、仮受ベント構台を用いて構築した複数組の主骨組構造体間に架設する副骨組構造体の構築に際し、仮受ベント構台を全く用いずに、直吊り工法を採用することで、仮設設備の費用を低減して、工程を短縮し、従って、作業性・経済性の向上に寄与できる大屋根の直吊り建方工法を提供することにある。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
以上の課題を解決すべく請求項１記載の発明は、
離間して配置される複数組の大屋根主骨組構造体の間に大屋根副骨組構造体を架設してなる大屋根の直吊り建方工法であって、
離間して配置した各々の仮受ベント構台上において、クレーンを用いて大屋根主骨組部材を吊り上げてそれぞれ組み立てることにより前記大屋根主骨組構造体を平行に複数組構築した後、
その平行する複数組の大屋根主骨組構造体の上に、クレーンを用いて、吊り上げ手段及びその調整手段を備える直吊り設備を架設して取り付けてから、
この直吊り設備に対し、クレーンを用いて大屋根副骨組部材を前記吊り上げ手段に吊り替えた状態でそれぞれ組み立てた後、
前記平行する複数組の大屋根主骨組構造体上に対し、クレーンを用いて前記直吊り設備を盛り替えることにより前記大屋根副骨組構造体を順次構築して行くこと、
を特徴としている。
【０００６】
ここで、大屋根としては、例えば、特殊構造の屋根やドーム屋根等が挙げられる。
主骨組構造体としては、例えば、平面視並びに側面視でトラス形状をなす立体トラス構造体が挙げられるが、その他の構成によるものでも良く、さらに、その構成部材である主骨組部材は、例えば、鉄骨が代表的であるが、他の部材でも良い。また、複数組であることから、２組による１対でも３組以上でも良い。
副骨組構造体としては、例えば、立体トラス構造体や平面視トラス形状をなす平面トラス構造体が挙げられるが、その他の構成によるものでも良く、さらに、その構成部材である副骨組部材は、例えば、鉄骨が代表的であるが、他の部材でも良い。
仮受ベント構台は、鉄骨を組み上げて構成した仮設設備である。
クレーンは、トラッククレーンでもクローラクレーンでもタワークレーンでもなんでも良い。
直吊り設備としては、例えば、重量鉄骨による一体物のビームに吊り上げロッド及び調整ジャッキを備えたものが挙げられるが、要は吊り上げ手段及びその調整手段を備えるものであればどのような構成のものでも良い。
【０００７】
以上のように、請求項１記載の発明によれば、離間配置した各々の仮受ベント構台上において、クレーンを用いて大屋根主骨組部材を吊り上げてそれぞれ組み立てることにより構築した平行する複数組の大屋根主骨組構造体の上に、クレーンを用いて架設して取り付けた、吊り上げ手段及びその調整手段を備える直吊り設備に対し、クレーンを用いて大屋根副骨組部材を吊り上げ手段に吊り替えた状態でそれぞれ組み立てた後、平行する複数組の大屋根主骨組構造体上に対し、クレーンを用いて直吊り設備を盛り替えることにより大屋根副骨組構造体を順次構築して行くので、平行する複数組の大屋根主骨組構造体間に架設する大屋根副骨組構造体を、吊り上げ手段及びその調整手段を備える直吊り設備を用いることにより構築でき、即ち、大屋根副骨組構造体の構築に際して仮受ベント構台を全く用いないことから、仮設設備の費用を低減できるとともに、工程を短縮できる。
そして、直吊り設備を、平行する複数組の大屋根主骨組構造体上に対しクレーンを用いて盛り替えて行くので、例えば、２組の直吊り設備を使用し、交互に盛り替えて行くことによって、大屋根副骨組構造体の構築を完了でき、設備費用を低減できる。
【０００８】
なお、前記副骨組構造体は前記副骨組部材が連結されて平面視並びに側面視でトラス形状をなす立体トラス構造体である構成としている。
【０００９】
このように、副骨組構造体が副骨組部材を連結して平面視並びに側面視でトラス形状をなす立体トラス構造体ならば、例えば、特殊構造屋根の建築において、複数組の主骨組構造体間に架設する立体トラス構造体を、仮受ベント構台を全く用いずに、直吊り設備を用いて構築できる。
【００１０】
なお、前記副骨組構造体は、前記副骨組部材が連結されて平面視トラス形状をなす平面トラス構造体であっても良い。
【００１１】
このように、副骨組構造体が副骨組部材を連結して平面視トラス形状をなす平面トラス構造体ならば、例えば、ドーム屋根の建築において、複数組の主骨組構造体間に架設する平面トラス構造体を、仮受ベント構台を全く用いずに、直吊り設備を用いて構築できる。
【００１４】
請求項２記載の発明は、
離間して配置される複数組の大屋根主骨組構造体の間に大屋根副骨組構造体を架設してなる大屋根の直吊り建方工法であって、
離間して配置した各々の仮受ベント構台上において、クレーンを用いて大屋根主骨組部材を吊り上げてそれぞれ組み立てることにより前記大屋根主骨組構造体を平行に複数組構築した後、
その平行する複数組の大屋根主骨組構造体の上に沿って走行レールをそれぞれ敷設し、
この走行レール上を摺動する係合部材と吊り上げ手段及びその調整手段を備える直吊り設備を、クレーンを用いて、前記走行レール上に前記係合部材を係合させることにより前記平行する複数組の大屋根主骨組構造体上に架設してから、
前記直吊り設備に対し、クレーンを用いて大屋根副骨組部材を前記吊り上げ手段に吊り替えた状態でそれぞれ組み立てた後、
前記平行する複数組の大屋根主骨組構造体上に対し、牽引装置を用いて前記直吊り設備を前記走行レールに沿って移動させることにより前記大屋根副骨組構造体を順次構築して行くこと、
を特徴としている。
例えば、走行レールは、ドーム屋根の主骨組構造体で傾斜する立体トラス構造体上に沿って敷設されるものであるが、水平な主骨組構造体上に敷設されるものでも良い。
係合部材は、例えば、走行レール上に沿って摺動しながら移動するものであれば、車輪でも他のものでもなんでも良い。
【００１５】
請求項２記載の発明によれば、離間配置した各々の仮受ベント構台上において、クレーンを用いて大屋根主骨組部材を吊り上げてそれぞれ組み立てることにより構築した平行する複数組の大屋根主骨組構造体の上に沿ってそれぞれ敷設した走行レール上に、クレーンを用いて架設した、走行レール上を摺動する係合部材と吊り上げ手段及びその調整手段を備える直吊り設備に対し、クレーンを用いて大屋根副骨組部材を吊り上げ手段に吊り替えた状態でそれぞれ組み立てた後、平行する複数組の大屋根主骨組構造体上に対し、牽引装置を用いて直吊り設備を走行レールに沿って移動させることにより大屋根副骨組構造体を順次構築して行くので、平行する複数組の大屋根主骨組構造体間に架設する大屋根副骨組構造体を、吊り上げ手段及びその調整手段を備える直吊り設備を用いることにより構築でき、即ち、大屋根副骨組構造体の構築に際して仮受ベント構台を全く用いないことから、仮設設備の費用を低減できるとともに、工程を短縮できる。
そして、平行する複数組の大屋根主骨組構造体上に対し、牽引装置を用いて直吊り設備を走行レールに沿って移動させることにより大屋根副骨組構造体を順次構築して行くので、例えば、１組の直吊り設備を使用し、平行する複数組の大屋根主骨組構造体上に敷設した走行レール上を、牽引装置により交互に移動させて行くことによって、大屋根副骨組構造体の構築を完了でき、盛り替えの場合の如くクレーンを用いないことからも、設備費用を低減できる。
【００１６】
【発明の実施の形態】
以下に、本発明に係る大屋根の直吊り建方工法の実施の各形態例を図１から図５に基づいて説明する。
【００１７】
＜第１の実施の形態例＞
先ず、図１は本発明に係る大屋根の直吊り建方工法を適用した第１の実施の形態例を示す大屋根構築物内部の概略正面図で、図２はその大屋根直吊り建方部分の概略平面図である。
これらの図１及び図２において、１は基盤、２はコンクリート躯体、３は仮受ベント構台、４は転倒防止索、５はキールトラス（主骨組構造体）、６は中央大屋根骨組構造体（副骨組構造体）、７は安全ネット、８は外側大屋根骨組構造体、９は安全ネット、１０はトラッククレーン、１１は直吊りガーダー（直吊り設備）、１２は吊り上げロッド、１３は調整ジャッキである。
【００１８】
即ち、図１に示すように、基盤１の両側にコンクリート躯体２，２がそれぞれ構築されていて、基盤１上の左右に平行して離間した位置に仮受ベント構台３，３がそれぞれ設置されている。この仮受ベント構台３は、所定高さまで鉄骨を組み上げて構成した仮設設備であり、その上部を周囲複数本の転倒防止索４，４，…により補強されている。
この仮受ベント構台３上において、主骨組構造体としてのキールトラス５が構築されている。このキールトラス５は、鉄骨による主骨組部材を組み上げて構成されるもので、平面視並びに側面視でトラス形状をなす立体トラス構造体である。
このような左右２組のキールトラス５，５は、図２に示すように、平行に配置されている。
【００１９】
以上の左右２組のキールトラス５，５の間には、副骨組構造体としての中央大屋根骨組構造体６が、後述するようにして架設される。この中央大屋根骨組構造体６は、鉄骨による副骨組部材を組み上げて構成されるもので、平面視並びに側面視でトラス形状をなす立体トラス構造体である。この中央大屋根骨組構造体６の下には、安全ネット７，７，７が張られる。
また、左右のキールトラス５，５とその両側のコンクリート躯体２，２との間には、外側大屋根骨組構造体８，８がそれぞれ架設されている。この外側大屋根骨組構造体８も、鉄骨を組み上げて構成されるもので、平面視並びに側面視でトラス形状をなす立体トラス構造体である。この外側大屋根骨組構造体８の下にも、安全ネット９，９，９が張られている。
なお、基盤１上には、トラッククレーン１０が乗り入れられており、このトラッククレーン１０によって、前述した仮受ベント構台３、キールトラス５及び外側大屋根骨組構造体８の構築に加え、後述する直吊り建方工法による中央大屋根骨組構造体６の構築といった作業が行われる。
【００２０】
そして、左右２組のキールトラス５，５上には、その間に渡って本発明による直吊り設備である直吊りガーダー１１が架設して取り付けられている。この直吊りガーダー１１は、例えば、重量鉄骨の継ぎ合わせ接合による一体物のビームである。
以上の直吊りガーダー１１には、左右２本の吊り上げロッド１２，１２が吊り下げて備えられるとともに、これら左右の吊り上げロッド１２，１２の各々の吊り下げ量をそれぞれ微調整可能な２本の調整ジャッキ１３，１３が起設して備えられている。
【００２１】
次に、本発明による直吊り建方工法について説明する。
先ず、２組の直吊りガーダー１１，１１を用意し、トラッククレーン１０により吊り上げて、図２に示すように、左右２組のキールトラス５，５上において、所定の１構築ゾーン分だけ離してボルト結合により２組の直吊りガーダー１１，１１をそれぞれ仮固定しておく。
その後、図１に仮想線で示したように、中央大屋根骨組構造体６を構成する予め地組みされた所定アッシーによる副骨組部材６ａを、トラッククレーン１０により吊り上げてから、キールトラス５にボルトで緩く結合するとともに、直吊りガーダー１１の１本の吊り上げロッド１２にボルトで緩く結合して吊り替える。そして、調整ジャッキ１３の作動により吊り下げロッド１２の吊り下げ量を微調整して、設計に合った副骨組部材６ａの形状調整を行ってその状態を保持する。
【００２２】
このような副骨組部材６ａの吊り替え及び形状調整後の状態保持を伴って、中央の副骨組部材６ａ及び反対側の副骨組部材６ａの組立を順次行ってから、副骨組部材６ａの各結合部のボルトを締め付けて、所定の１構築ゾーン分の組立作業を行う。
その後、直吊りガーダー１１の吊り上げロッド１２，１２と中央大屋根骨組構造体６（副骨組部材６ａ）のボルトによる仮結合を解放して、左右２組のキールトラス５，５上において、図２に仮想線で示したように、次（第２）の次（第３）の１構築ゾーン分に対応した位置に直吊りガーダー１１を移設してから、次（第２）のゾーンの組立に入る。
以上の直吊りガーダー１１の交互の移設を伴った構築の繰り返し作業によって中央大屋根骨組構造体６の組立を完了する。
【００２３】
以上の通り、平行する左右２組のキールトラス５，５間に架設する中央大屋根骨組構造体６を直吊りガーダー１１を用いて構築することができる。
つまり、中央大屋根骨組構造体６の構築に際しては、従来の作業のような仮受ベント構台を全く用いないため、仮設設備の費用を低減することができるともに、工程を短縮することができる。
従って、企図する作業性・経済性の向上を達成することができる。
【００２４】
＜第２の実施の形態例＞
図３は本発明に係る大屋根の直吊り建方工法を適用した第２の実施の形態例を示す大屋根構築物の概略平面図で、図４はその大屋根直吊り建方部分を内部構造と併せて示した概略中央縦断面図である。
これらの図３及び図４において、２１は基盤、２２はコンクリート躯体、２３，２４，２５，２６，２７，２８，２９，３０はキールトラス（主骨組構造体）、３１はドーム屋根骨組構造体（副骨組構造体）、３２は仮受ベント構台、３３はクローラクレーン、３４，３５は直吊りガーダー（直吊り設備）、３６は吊り上げロッド、３７は調整ジャッキである。
【００２５】
即ち、図４に示すように、基盤２１の周囲にコンクリート躯体２２がリング状に構築されていて、このリング状のコンクリート躯体２２上に、図３に示すように、主骨組構造体としての横方向に伸びる中央１本のアーチ状のキールトラス２３と、この中央のアーチ状キールトラス２３に載るようにして互いに平行する縦方向に伸びる多数本のアーチ状のキールトラス２４，２５，２６，２７，２８，２９，３０が、基盤２１上に設置した図示しない仮受ベント構台を介して構築されている。
これらのキールトラス２３，２４，２５，２６，２７，２８，２９，３０は、鉄骨による主骨組部材をそれぞれ組み上げて構成されるもので、平面視並びに側面視でトラス形状をなす立体トラス構造体である（図４参照）。
【００２６】
以上のキールトラス２３，２４，２５，２６，２７，２８，２９，３０の間には、副骨組構造体としてのドーム屋根骨組構造体３１が架設される。このドーム屋根骨組構造体３１は、鉄骨による副骨組部材を組み上げて構成されるもので、平面視トラス形状をなす平面トラス構造体である。
このドーム屋根骨組構造体３１において、リング状のコンクリート躯体２２に沿った部分は、図３に示したように、多数の仮受ベント構台３２，３２，…を用いて副骨組部材を組み上げて予め構築される。
また、基盤２１上には、複数基のクローラクレーン３３，３３，…が乗り入れられており、このクローラクレーン３３によって、前述した図示しない仮受ベント構台、キールトラス２３，２４，２５，２６，２７，２８，２９，３０、図示の仮受ベント構台３２、リング状のコンクリート躯体２２に沿った周囲の副骨組部材の構築に加え、後述する直吊り建方工法によるドーム屋根骨組構造体３１の構築といった作業が行われる。
【００２７】
そして、図３に示したように、中央側の平行する５組のキールトラス２４，２５，２５，２６，２６上には、その間に渡って本発明による直吊り設備である長尺の直吊りガーダー３４が、リング状のコンクリート躯体２２の近傍位置に架設して取り付けられるとともに、隣接して外側の平行する３組のキールトラス２６，２７，２８上に、短尺の直吊りガーダー３５がリング状のコンクリート躯体２２の近傍位置に架設して取り付けられている。
これらの直吊りガーダー３４，３５は、例えば、重量鉄骨のつなぎ合わせ接合による一体物のビームである。
以上の直吊りガーダー３４，３５には、各キールトラス間に位置するように、複数本（４本または２本）の吊り上げロッド３６，３６，…が吊り下げて備えられるとともに、これら各吊り上げロッド３６，３６，…の吊り下げ量をそれぞれ微調整可能な複数本の調整ジャッキ３７，３７，…が起設して備えられている。
【００２８】
次に、本発明による直吊り建方工法について説明する。
先ず、図３に示したように、２組ずつで計４組の長尺の直吊りガーダー３４，３４，３４，３４と、２組ずつで計８組の短尺の直吊りガーダー３５，３５，３５，３５，…とを用意しておく。
そして、クローラクレーン３３により吊り上げて、ほぼ平行する中央側５組のキールトラス２４，２５，２５，２６，２６上において、リング状のコンクリート躯体２２の近傍位置で所定の１構築ゾーン分だけ離してボルト結合により２組の長尺直吊りガーダー３４，３４をそれぞれ仮固定しておく。
また、同じくクローラクレーン３３により吊り上げて、ほぼ平行する外側３組のキールトラス２６，２７，２８上において、リング状のコンクリート躯体２２の近傍位置で所定の１構築ゾーン分だけ離してボルト結合により短尺の直吊りガーダー３５，３５をそれぞれ仮固定しておく。
【００２９】
その後、図４に示したように、ドーム屋根骨組構造体３１を構成する予め地組された所定アッシーによる副骨組部材３１ａを、クローラクレーンにより吊り上げてから、キールトラスにボルトで緩く結合するとともに、直吊りガーダーの１本の吊り上げロッド３６にボルトで緩く結合して吊り替える。
そして、調整ジャッキ３７の作動により吊り上げロッド３６の吊り下げ量を微調整して、設計にあった副骨組部材３１ａの形状調整を行ってその状態を保持する。
【００３０】
このような副骨組部材３１ａの吊り替え及び形状調整後の状態保持を伴って、隣接する副骨組部材３１ａの組立を順次行ってから、副骨組部材３１ａの各結合部のボルトを締め付けて、所定の１構築ゾーン分の組立作業を行う。
その後、直吊りガーダーの吊り上げロッド３６とドーム屋根骨組構造体３１（副骨組部材３１ａ）のボルトによる仮結合を解放して、各キールトラス２４，２５，２６，２７，２８上において、図４に示したように、次（第２）の次（第３）の１構築ゾーン分に対応した位置に直吊りガーダー３４，３５を移設してから、次（第２）のゾーンの組立に入る。
以上の直吊りガーダー３４，３５の交互の移設を伴った構築の繰り返し作業によってドーム屋根骨組構造体３１の組立を完了する。
【００３１】
以上の通り、平行する多数組のキールトラス２４，２５，２６，２７，２８間に架設するドーム屋根骨組構造体３１を直吊りガーダー３４，３５を用いて構築することができる。
つまり、ドーム屋根骨組構造体３１の構築に際しては、その外周側部分（リング状のコンクリート躯体２２に沿った部分）を除いて、従来の作業のような仮受ベント構台を殆ど用いないため、仮設設備の費用を低減することができるともに、工程を短縮することができる。
従って、企図する作業性・経済性の向上を達成することができる。
【００３２】
＜他の実施の形態例＞
図５は図４の直吊り設備の走行構造例を示した拡大図である。
この図５において、４１はキールトラス（主骨組構造体）、４２は走行レール、４３は直吊りガーダー（直吊り設備）、４４は係合部材、４５は吊り上げロッド、４６は調整ジャッキ、４７は牽引索である。
【００３３】
即ち、図５に示すように、アーチ状のキールトラス４１上に沿って走行レール４２が敷設されていて、直吊りガーダー４３には、走行レール４２上を摺動する１対の係合部材４４，４４が備えられるとともに、吊り上げロッド４５及びその調整ジャッキ４６が備えられている。
さらに、以上の直吊りガーダー４３には、牽引索４７が連結されていて、この牽引索４７は、適所に設置した図示しない牽引装置であるウインチにより巻き取り・繰り出し自在となっている。
【００３４】
従って、ウインチの作動により牽引索４７が巻き取られて、走行レール４２上を摺動する係合部材４４，４４を介して直吊りガーダー４３が、アーチ状キールトラス４１上を移動する。
この結果、１組の直吊りガーダー４３を順次移動させるだけで前記ドーム屋根骨組構造体３１を構築することができ、前述した盛り替えの場合の如くトラッククレーンやクローラクレーンを用いる必要がないため、直吊り設備を盛り替える場合との比較において、さらに、設備費用を低減することができるものとなる。
【００３５】
なお、以上の実施の各形態例においては、特殊構造の屋根やドーム屋根としたが、本発明はこれに限定されるものではなく、他の形態の大屋根であっても良い。
また、以上の説明の他、直吊り設備直下に副骨組を配し、直吊り設備で直接吊り上げた副骨組を多点吊り状態で形状保持するようにしても良い。
さらに、各部の設計や材質や形状等も任意であり、その他、具体的な細部構造等についても適宜に変更可能であることは勿論である。
【００３６】
【発明の効果】
以上のように、請求項１記載の発明に係る大屋根の直吊り建方工法によれば、平行する複数組の大屋根主骨組構造体間に架設する大屋根副骨組構造体を、吊り上げ手段及びその調整手段を備える直吊り設備を用いることにより構築することができ、即ち、大屋根副骨組構造体の構築に際して仮受ベント構台を全く用いないため、仮設設備の費用低減と工程短縮を達成することができる。
従って、作業性・経済性の面で優れたものとなる。
そして、例えば、２組の直吊り設備を使用し、交互に盛り替えて行くことによって、大屋根副骨組構造体の構築を完了でき、設備費用を低減できる。
【００３７】
請求項２記載の発明に係る大屋根の直吊り建方工法によれば、平行する複数組の大屋根主骨組構造体間に架設する大屋根副骨組構造体を、吊り上げ手段及びその調整手段を備える直吊り設備を用いることにより構築することができ、即ち、大屋根副骨組構造体の構築に際して仮受ベント構台を全く用いないため、仮設設備の費用低減と工程短縮を達成することができる。
従って、作業性・経済性の面で優れたものとなる。
そして、例えば、１組の直吊り設備を使用し、平行する複数組の大屋根主骨組構造体上に敷設した走行レール上を、牽引装置により交互に移動させて行くことによって、大屋根副骨組構造体の構築を完了でき、盛り替えの場合の如くクレーンを用いないことからも、設備費用を低減できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係る大屋根の直吊り建方工法を適用した第１の実施の形態例を示す大屋根構築物内部の概略正面図である。
【図２】図１の大屋根直吊り建方部分の概略平面図である。
【図３】本発明に係る大屋根の直吊り建方工法を適用した第２の実施の形態例を示す大屋根構築物の概略平面図である。
【図４】図３の大屋根直吊り建方部分を内部構造と併せて示した概略中央縦断面図である。
【図５】図４の直吊り設備の走行構造例を示した拡大図である。
【符号の説明】
３  仮受ベント構台
５  主骨組構造体
６  副骨組構造体
１０  トラッククレーン
１１  直吊り設備
１２  吊り上げロッド
１３  調整ジャッキ
２３，２４，２５，２６，２７，２８，２９，３０  主骨組構造体
３１  副骨組構造体
３２  仮受ベント構台
３３  クローラクレーン
３４，３５  直吊り設備
３６  吊り上げロッド
３７  調整ジャッキ
４１  主骨組構造体
４２  走行レール
４３  直吊り設備
４４  係合部材
４５  吊り上げロッド
４６  調整ジャッキ
４７  牽引索
【図１】
0003749602.tif 000002
【図２】
0003749602.tif 000003
【図３】
0003749602.tif 000004
【図４】
0003749602.tif 000005
【図５】
0003749602.tif 000006