(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
定常な磁界を発生する磁石システムと、傾斜磁界を発生するコイルシステムと、所定の周波数に同調され、接続回路を介してＲＦ信号用の送信及び／又は受信装置に接続される少なくとも一つのＲＦコイルとを有し、該接続回路は中心導電体及び中心導電体を同軸に囲む導電体シースを有する同軸ケーブルを含み、該同軸ケーブルは第一と第二の端を有する管状導電体によりその長さの少なくとも一部分にわたり囲まれ、誘電体は導電体シースと管状の導電体との間に存在し、該管状の導電体は所定の周波数を有する電磁気的放射の誘電体内の波長の四分の一に等しい電気的な長さを有し、管状導電体の第一の端は導電体シースに直接電気的に接続された磁気共鳴装置であって、
管状導電体の第二の端はコンデンサを介して同軸ケーブルの導電体シースに接続されることを特徴とする磁気共鳴装置。
【請求項２】
同軸ケーブルの長手方向から見て、一連の少なくとも２つの管状導電体が設けられ、それらの各々は導電体シースに直接電気的に接続される第一の端と、コンデンサを介して導電体シースに接続される第二の端とを有することを特徴とする請求項１記載の磁気共鳴装置。
【請求項３】
少なくとも２つの管状導電体の電気的長さは異なることを特徴とする請求項２記載の磁気共鳴装置。
【発明の詳細な説明】
本発明は定常な磁界を発生する磁石システムと、傾斜磁界を発生するコイルシステムと、所定の周波数に同調され、接続回路を介してＲＦ信号に対する送信及び／又は受信装置に接続される少なくとも一つのＲＦコイルとからなり、該接続回路は中心導電体及び中心導電体を同軸に囲む導電体シースを有する同軸ケーブルを含み、該同軸ケーブルは第一と第二の端を有する管状導電体によりその長さの少なくとも一部分にわたり囲まれ、誘電体は導電体シースと管状の導電体との間に存在し、該管状の導電体は所定の周波数を有する電磁気的放射の誘電体内の波長の四分の一に等しい電気的な長さを有し、管状導電体の第一の端は導電体シースに直接電気的に接続される磁気共鳴装置に関する。
この種の装置は例えば日本国公開特許６２−２０７９１２号の英文抄録から知られている。管状導電体は同軸ケーブルの導電性シースの外表面に沿って流れる電流（シース電流）を抑圧することを目的とする。管状導電体の電気的長さが１／４λに等しい場合には（ここでλは該波長を表す）管状導電体は導電体シールと共に高インピーダンスを示す短絡された１／４λ伝送ラインを構成する。管状導電体の物理的な長さは減少係数ｋを乗算された１／４λに等しい。減少係数ｋは１／√εrに等しく、ここでεrは誘電体の比誘電率である。管状導電体の物理的な長さは同軸ケーブルの最小長さを決定し、それ故にまたＲＦ送信及び／又は受信装置とＲＦコイルとの間の最小距離を決定する。ＲＦコイルとＲＦ送信及び／又は受信装置との間のより小さな距離を選択することが可能であることが望ましいことがありうる。
本発明の目的は管状導電体の物理的長さがその電気的な長さが１／４λより小さくなることなしに実質的に減少される上記の磁気共鳴装置を提供することにある。これを達成するために本発明による装置は管状導電体の第二の端はコンデンサを介して同軸ケーブルの導電体シースに接続されることを特徴とする。管状導電体の物理的な長さはコンデンサの値に依存して減少されうることが見いだされた。
本発明の装置の実施例は同軸ケーブルの長手方向から見て、一連の少なくとも２つの管状導電体が設けられ、それらの各々は導電体シースに直接電気的に接続される第一の端と、コンデンサを介して導電体シースに接続される第二の端とを有することを特徴とする。２以上の管状導電体の連続する配置はシーズ電流の抑圧を改善する。各管状導電体のより短い物理的な長さのためにこれらの導電体の多くは同軸ケーブルの長さを許容されないほど増加させずに提供される。
更なる実施例は少なくとも２つの管状導電体の電気的長さが異なることを特徴とする。この段階の結果として管状導電体は異なる周波数のシース電流を抑圧し、それによりシース電流は広い周波数帯域、又は異なる、予め選択された周波数にわたり抑圧される。
本発明のこれらの及び他の特徴は以下に記載される実施例を参照して説明され、明らかとなる。
図１は本発明による磁気共鳴装置の実施例の概略を示す。
図２は図１に示される装置の接続回路の実施例の詳細を示す。
図３は更なる実施例を示す。
図１は概略が示される磁気共鳴装置は定常的な磁界Ｈを発生する第一の磁石システム１と、傾斜磁界を発生する第二の磁石システム３と、第一の磁石システム１と第二の磁石システム３用のそれぞれ第一と第二の電源５、７とからなる、ＲＦコイル９がＲＦ交番磁界を発生するよう設けられ；この目的でそれはＲＦ源１１に接続される。ＲＦ送信磁界により検査される対象（図示せず）で発生されるスピン共鳴信号の検出のためにＲＦコイル９が用いられ；この目的のためにこのコイルは信号増幅器１３に接続される。一方でのＲＦ源１１又は信号増幅器１３と他方でのＲＦコイル９との間の接続は以下に詳細に説明する接続回路１４を介して確立される。信号増幅器１３の出力は中央制御装置１７に接続される検出回路１５に接続される。中央制御装置１７はまたＲＦ源１１用の変調器１９、第二の電源７、画像表示用のモニタ２１を制御する。ＲＦ発振器２３は測定信号を処理するために変調器１９と同様に検出器１５を制御する。必要な場合には第一の磁石システム１の磁石コイルの冷却のために冷却ダクト２７からなる冷却装置２５が設けられる。磁石システム１、３に設けられるＲＦコイル９は測定空間２９を囲み、それは医療診断測定用の機器内の検査される患者又は例えば頭部及び首のような検査される患者の一部を囲むために充分大きい。斯くして測定空間２９では定常な磁界Ｈと、対象のスライスを選択する磁界と、空間的に均一なＲＦ交番磁界とが発生される。ＲＦコイル９は送信コイル及び測定コイルの機能を結合可能であり、この場合には中央制御装置１７によりＲＦ源１１と信号増幅器１３とに交互に接続される。あるいは例えば表面コイルを測定コイルとして用いるように異なるコイルを２つの機能に対して用いても良い。この場合には接続回路１４はＲＦ送信コイルと同様にＲＦ測定コイルに対して設けられる。以下にＲＦコイル９を単に測定コイルと称する。コイルを送信コイルとして用いるために同じ考え方を相反定理に従って適用しうる。必要な場合にはコイル９はＲＦ磁界を遮蔽するファラデーケージにより囲まれる。
図２は接続回路１４に第一の実施例の詳細を示す。ＲＦコイル９の端子はそれぞれの増幅器３３、３５を介して差動増幅器３７の正及び負の入力にそれぞれ接続される。更にまたＲＦコイルの端子は２つの等しいコンデンサ３９の直列接続を介して相互に接続される。コンデンサ３９の容量はＲＦコイルが所定の周波数ｆ0に同調されるように選択される。コンデンサ３９の結合点は接地される。斯くしてＲＦコイル９の対称的な出力信号は非対称的な信号に変換され、更にまたコモンモード電流は所定の程度に抑圧される。非対称的な信号は同軸ケーブル４１を介して信号増幅器１３に直接又は更なる信号処理回路（図示せず）を介して接続される端子４３に印加されるのに適している。
通常のように同軸ケーブル４１は導電体シース４７に囲まれる中心導電体４５を含む。中心導電体４５と導電体シース４７との間に特定されない絶縁材料が配置される。同軸ケーブル４１はその長さの一部分１にわたり管状導電体４９により囲まれ、該導電体は第一の端５１と第二の端５３とを有する。導電体シース４７と管状導電体４９との間に誘電体５０が配置される。誘電体は例えば空気又は他の電気的な絶縁材料である。同軸ケーブル４１の直径は符号ｄにより示され管状導電体４９の直径は符号Ｄにより示される。管状導電体４９の第一の端５１は接続ワイヤ５５により同軸ケーブル４１の導電体シース４７に直接電気的に接続される。管状導電体４９の第二の端５３はコンデンサ５７を介して同軸ケーブル４１の導電体シース４７に接続される。このようにして管状導電体４９は１／４λの電気的長さを有する短絡された伝送ラインを構成し、ここでλは周波数ｆ0の電磁気的放射の誘電体５０内での波長であり、ＲＦコイルはそれに対して同調される。そのような伝送ラインは周波数ｆ0を有するシース電流に対して高インピーダンスを構成する。管状導電体４９の物理的な長さ１とコンデンサ５７の容量Ｃとの間の関係は以下に記載されるように計算される。伝送ラインの特性インピーダンスＺは以下により与えられる：
0003773537.tif 000002
ここで：μ0＝４π．１０-7Ｈ／ｍ
ε0＝８．８５．１０-12Ｆ／ｍ
εr＝誘電体５０の誘電定数
伝送ラインが非常に高い（無限大の）インピーダンスを有する場合に共鳴条件は：
0003773537.tif 000003
ここでλは誘電体５０での電磁気放射の波長である。それは以下の式で与えられる：
0003773537.tif 000004
ここでｋは前記減少係数（ｋ＝１√εr）であり、ｃは光速度（＝３．１０8ｍ／ｓ）である。これは式（２）でコンデンサ５７がない場合（Ｃ＝∞）には：
0003773537.tif 000005
Ｃ１の各有限の値に対して式（２）により計算されうる。常に以下のようになることは明らかである：
0003773537.tif 000006
これは管状導電体４９の物理的長さ１はコンデンサ５８の容量が適切に選択されたときに電気的長さより小さいことを示す。結果として空間に関する実質的な節約がなされる。示されている実施例では管状導電体４９の第一の端５１はＲＦコイル９から離れている。必要な場合には管状導電体４９はまたその第一の端５１がＲＦコイル９に向かうような方法で同軸ケーブル４１上に配置されうる。
図３はそのうちの３つが符号１４９ａ，１４９ｂ，１４９ｃにより示された一連の連続する管状の導電体を設けられた同軸ケーブル１４１の一部分の概略を示す図である。これらの管状導電体のそれぞれの第一の端はそれぞれ接続ワイヤ１５５ａ、１５５ｂ，１５５ｃを介して同軸ケーブル１４１の導電体シースに直接電気的に接続され、その第二の端はコンデンサを介してそれに接続され、そのうちの２つの図に符号１５７ａ，１５７ｂで示される。管状導電体１４９ａ，１４９ｂ，．．．は等しいかもしくは異なる物理的な長さ１ａ，１ｂ，．．．を有する。コンデンサ１５７ａ，１５７ｂ，．．．の容量はまた等しいか又は異なる。長さと同様に容量も等しい場合には全ての管状導電体１４９ａ，１４９ｂ，．．．はまた同じ電気的長さを有する。この場合にはそれらは同じ周波数のシース電流を抑圧するよう協働する。コンデンサ１５７ａ，１５７ｂ，．．．及び／又は長さ１ａ，１ｂが異なる場合には管状導電体１４９ａ，１４９ｂ，．．．の電気的長さはまた異なり、それらはまた異なる周波数のシース電流を抑圧する。これらの周波数は離散的な周波数又は連続的な周波数帯として適切に選択されうる。
【図１】
0003773537.tif 000007
【図２】
0003773537.tif 000008
【図３】
0003773537.tif 000009