(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
正極と負極と非水電解液とを備えてなる非水電解質電池において、上記の非水電解液における溶媒に、テトラヒドロフルフリルアルキルエーテル及びその誘導体と、１，３−ジオキソランのアルコキシアルキル誘導体との少なくとも１種を含む溶媒を用いると共に、上記の負極に黒鉛を用いたことを特徴とする非水電解質電池。
【請求項２】
請求項１に記載した非水電解質電池において、上記のテトラヒドロフルフリルアルキルエーテル及びその誘導体として、下記の化１に示す構造式のものを用いたことを特徴とする非水電解質電池。
【化１】
0003825574.tif 000007
なお、上記の化１中において、Ｒは水素又は置換基であり、ｎは４以下の整数である。
【請求項３】
請求項１に記載した非水電解質電池において、上記の１，３−ジオキソランのアルコキシアルキル誘導体として、下記の化２に示す２−アルコキシアルキル−１，３−ジオキソラン及びその誘導体を用いたことを特徴とする非水電解質電池。
【化２】
0003825574.tif 000008
なお、上記の化２中において、Ｒは水素又は置換基であり、ｍは１以上の整数、ｎは４以下の整数である。
【請求項４】
請求項１又は２に記載した非水電解質電池において、非水電解液における溶媒に、テトラヒドロフルフリルアルキルエーテル及びその誘導体と環状炭酸エステルとの混合溶媒を用いたことを特徴とする非水電解質電池。
【請求項５】
請求項４に記載した非水電解質電池において、上記の混合溶媒中におけるテトラヒドロフルフリルアルキルエーテル及びその誘導体と環状炭酸エステルとの体積比が９：１〜１：９の範囲内であることを特徴とする非水電解質電池。
【請求項６】
請求項１又は３に記載した非水電解質電池において、非水電解液における溶媒に、１，３−ジオキソランのアルコキシアルキル誘導体と環状炭酸エステルとの混合溶媒を用いたことを特徴とする非水電解質電池。
【請求項７】
請求項６に記載した非水電解質電池において、上記の混合溶媒中における１，３−ジオキソランのアルコキシアルキル誘導体と環状炭酸エステルとの体積比が９：１〜１：９の範囲内であることを特徴とする非水電解質電池。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
この発明は、正極と負極と非水電解液とを備えてなる非水電解質電池に係り、非水電解液に使用する溶媒を改善し、特に、非水電解質電池を高温下において保存した場合に、非水電解液と電極とが反応するのを抑制し、非水電解質電池における高温での保存特性を向上させるようにした点に特徴を有するものである。
【０００２】
【従来の技術】
近年、高出力，高エネルギー密度の新型電池として、非水電解液を用いてリチウムの酸化，還元を利用した高起電力の非水電解質電池が利用されるようになった。
【０００３】
ここで、このような非水電解質電池においては、その非水電解液として、プロピレンカーボネートやジメチルカーボネート等の溶媒に、ヘキサフルオロリン酸リチウムＬｉＰＦ6 や過塩素酸リチウムＬｉＣｌＯ4 等の溶質を溶解させたものが一般に使用されていた。
【０００４】
しかし、このような非水電解質電池の場合、非水電解液における上記のような溶媒が正極や負極と反応しやすく、特に、非水電解質電池を充電させた状態で高温下において保存した場合に、この非水電解液における溶媒が正極や負極と反応して自己放電が生じ、高温下における保存特性が著しく低下するという問題があった。
【０００５】
また、近年においては、負極における充放電特性や保存性を高めるため、特開平７−５０１７４号公報に示されるように、非水電解質電池に用いる非水電解液の溶媒に、環状カーボネート化合物と鎖状カーボネート化合物とアルキル置換された１，３−ジオキソランとを混合させた混合溶媒を使用するようにしたものが提案されている。
【０００６】
しかし、このような混合溶媒を用いた非水電解質電池においても、非水電解質電池を充電させた状態で高温下において保存した場合に、この非水電解液における溶媒が正極や負極と反応して自己放電が生じるのを十分に抑制することができず、依然として、高温下における保存特性が低下するという問題があった。
【０００７】
【発明が解決しようとする課題】
この発明は、正極と負極と非水電解液とを備えてなる非水電解質電池における上記のような問題を解決することを課題とするものであり、非水電解液における溶媒として新規な溶媒を用い、この溶媒が正極や負極と反応するのを抑制し、特に、非水電解質電池を充電させた状態で高温下において保存した場合に、この非水電解液における溶媒が正極や負極と反応して自己放電が生じるのを防止し、高温下における保存特性に優れた非水電解質電池が得られるようにすることを課題とするものである。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
この発明の請求項１における非水電解質電池においては、上記のような課題を解決するため、正極と負極と非水電解液とを備えてなる非水電解質電池において、上記の非水電解液における溶媒に、テトラヒドロフルフリルアルキルエーテル及びその誘導体と、１，３−ジオキソランのアルコキシアルキル誘導体との少なくとも１種を含む溶媒を用いると共に、上記の負極に黒鉛を用いるようにしたのである。
【０００９】
そして、この請求項１における非水電解質電池のように、非水電解液における溶媒に、テトラヒドロフルフリルアルキルエーテル及びその誘導体と、１，３−ジオキソランのアルコキシアルキル誘導体との少なくとも１種を含む溶媒を用いると、この溶媒が正極や負極と反応して分解することが少なくなり、特に、この非水電解質電池を充電させた状態で高温下において保存した場合においても、この溶媒が正極や負極と反応して自己放電するのが防止され、高温下における非水電解質電池の保存特性が向上する。
【００１０】
ここで、非水電解液の溶媒に用いるテトラヒドロフルフリルアルキルエーテル及びその誘導体として、請求項２に示した前記の化１に示す構造式のものを用いると、このテトラヒドロフルフリルアルキルエーテル及びその誘導体がリチウムに配位してキレートを構成し、これにより溶媒の安定性が向上し、反応が起こりやすい高温下においても、非水電解液中における溶媒の安定性が高まり、電極との反応がより一層抑制されると考えられる。ここで、前記の化１において、ｎが４以下のアルキル基のものを用いるようにしたのは、ｎが４より大きなアルキル基のものを用いると非水電解液の粘度が増加して、非水電解液のイオン伝導度が低下するためである。
【００１１】
そして、このようなテトラヒドロフルフリルアルキルエーテルとしては、例えば、テトラヒドロフルフリルメチルエーテル、テトラヒドロフルフリルエチルエーテル、テトラヒドロフルフリルｎ−プロピルエーテル、テトラヒドロフルフリルｉ−プロピルエーテル、テトラヒドロフルフリルｎ−ブチルエーテル、テトラヒドロフルフリルｉ−ブチルエーテル、テトラヒドロフルフリルｓｅｃ−ブチルエーテル、テトラヒドロフルフリルｔｅｒｔ−ブチルエーテル等を用いることができる。
【００１２】
また、非水電解液の溶媒に用いる１，３−ジオキソランのアルコキシアルキル誘導体として、請求項３に示した前記の化２に示す２−アルコキシアルキル−１，３−ジオキソラン及びその誘導体を用いると、これが上記のテトラヒドロフルフリルアルキルエーテル及びその誘導体の場合と同様にリチウムに配位してキレートを構成し、これにより溶媒の安定性が高まって、電極との反応がより一層抑制されると考えられる。ここで、前記の化２において、ｎが４以下のアルキル基のものを用いるようにしたのは、非水電解液の粘度が増加して、非水電解液のイオン伝導度が低下するのを抑制するためである。特に、化２におけるｍが１である２−アルコキシメチル−１，３−ジオキソラン及びその誘導体の場合には、リチウムに配位してキレートを構成しやすくなり、溶媒の安定性が高まって、電極との反応がより一層抑制されると考えられる。
【００１３】
そして、このような１，３−ジオキソランのアルコキシアルキル誘導体としては、例えば、２−メトキシメチル−１，３−ジオキソラン、２−エトキシメチル−１，３−ジオキソラン、２−ｎ−プロポキシメチル−１，３−ジオキソラン、２−ｉ−プロポキシメチル−１，３−ジオキソラン、２−ｎ−ブトキシメチル−１，３−ジオキソラン、２−ｉ−ブトキシメチル−１，３−ジオキソラン、２−ｓｅｃ−ブトキシメチル−１，３−ジオキソラン、２−ｔｅｒｔ−ブトキシメチル−１，３−ジオキソラン等を用いることができる。
【００１４】
また、この発明における非水電解質電池において、非水電解液におけるイオン伝導度を向上させるため、請求項４や請求項６に示すように、非水電解液における溶媒として、上記のテトラヒドロフルフリルアルキルエーテル及びその誘導体と環状炭酸エステルとの混合溶媒や、１，３−ジオキソランのアルコキシアルキル誘導体と環状炭酸エステルとの混合溶媒を用いることが好ましい。
【００１５】
そして、このような環状炭酸エステルとしては、例えば、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート、ビニレンカーボネート、ブチレンカーボネート等を用いることができる。
【００１６】
また、上記のようにテトラヒドロフルフリルアルキルエーテル及びその誘導体や１，３−ジオキソランのアルコキシアルキル誘導体と環状炭酸エステルとの混合溶媒を用いる場合において、テトラヒドロフルフリルアルキルエーテル及びその誘導体や１，３−ジオキソランのアルコキシアルキル誘導体の割合が少なすぎると、非水電解液における溶媒が正極や負極と反応して分解するのを十分に抑制することができなくなる一方、テトラヒドロフルフリルアルキルエーテル及びその誘導体や１，３−ジオキソランのアルコキシアルキル誘導体の割合が多くなりすぎると、非水電解液の誘電率が低くなってイオン伝導度が低下するため、請求項５や請求項７に示すように、テトラヒドロフルフリルアルキルエーテル及びその誘導体や１，３−ジオキソランのアルコキシアルキル誘導体と環状炭酸エステルとの体積比が９：１〜１：９の範囲になるようにすることが好ましい。
【００１７】
なお、この発明の非水電解質電池は、上記のように非水電解液における溶媒として、少なくともテトラヒドロフルフリルアルキルエーテル及びその誘導体や１，３−ジオキソランのアルコキシアルキル誘導体を含む溶媒を用いることを特徴とするものであり、非水電解液に用いる溶質、正極や負極を構成する材料等については特に限定されず、非水電解質電池において従来より一般に使用されているものを用いることができる。
【００１８】
ここで、上記の非水電解液に用いる溶質としては、例えば、ＬｉＰＦ6 、ＬｉＢＦ4 、ＬｉＮ（ＣＦ3 ＳＯ2 ）（Ｃ4 Ｆ9 ＳＯ2 ）、ＬｉＡｓＦ6 、ＬｉＳｂＦ6 、ＬｉＢｉＦ4 、ＬｉＡｌＦ4 、ＬｉＧａＦ4 、ＬｉＩｎＦ4 、ＬｉＣｌＯ4 、ＬｉＮ（ＣＦ3 ＳＯ2 ）2 、ＬｉＣＦ3 ＳＯ3 等のリチウム化合物を使用することができる。
【００１９】
また、正極を構成する正極材料としては、例えば、二酸化マンガン、リチウム含有マンガン酸化物、リチウム含有コバルト酸化物、リチウム含有バナジウム酸化物、リチウム含有ニッケル酸化物、リチウム含有鉄酸化物、リチウム含有クロム酸化物、リチウム含有チタン酸化物等のリチウム含有遷移金属酸化物や、二酸化マンガン、酸化バナジウム等を使用することができる。
【００２０】
また、負極を構成する負極材料としては、金属リチウム、Ｌｉ−Ａｌ，Ｌｉ−Ｉｎ，Ｌｉ−Ｓｎ，Ｌｉ−Ｐｂ，Ｌｉ−Ｂｉ，Ｌｉ−Ｇａ，Ｌｉ−Ｓｒ，Ｌｉ−Ｓｉ，Ｌｉ−Ｚｎ，Ｌｉ−Ｃｄ，Ｌｉ−Ｃａ，Ｌｉ−Ｂａ等のリチウム合金、リチウムイオンの吸蔵，放出が可能な黒鉛，コークス，有機物焼成体等の炭素材料、ＳｎＯ2 ，ＳｎＯ，ＴｉＯ2 ，Ｎｂ2Ｏ3 等の電位が正極材料よりも低い金属酸化物等が存在するが、本願発明のように、負極材料に黒鉛を用いると、上記の非水電解液によりこの負極の表面にイオン伝導性を有する被膜が形成され、この被膜により非水電解液と負極との反応が一層抑制されて、非水電解質電池の保存特性がさらに向上する。
【００２１】
【実施例】
以下、この発明に係る非水電解質電池について実施例を挙げて具体的に説明すると共に、実施例の非水電解質電池においては、高温での保存特性が向上することを、比較例を挙げて明らかにする。なお、この発明に係る非水電解質電池は、下記の実施例に示したものに限定されるものではなく、その要旨を変更しない範囲において適宜変更して実施できるものである。
【００２２】
（実施例１）
この実施例１においては、正極と負極とを下記のようにして作製すると共に、非水電解液を下記のようにして調製し、図１に示すような、直径が１４ｍｍ、高さが５０ｍｍ、電池容量が約４００ｍＡｈになった円筒型の非水電解質二次電池を作製した。
【００２３】
［正極の作製］
正極を作製するにあたっては、正極材料にＬｉＣｏＯ2 粉末を用い、このＬｉＣｏＯ2 粉末と、導電剤であるアセチレンブラック粉末とを９０：６の重量比になるように混合して正極合剤を調製した。
【００２４】
そして、この正極合剤に、結着剤であるポリフッ化ビニリデンをＮ−メチル−２−ピロリドン（以下、ＮＭＰと略す。）に溶解させた溶液を加え、上記の正極合剤とポリフッ化ビニリデンとが９６：４の重量比になるようにし、これらを混練させてスラリーを調製し、このスラリーをアルミニウム箔からなる正極集電体の両面にドクターブレード法により塗布し、これを１５０℃で２時間真空乾燥させて正極を作製した。
【００２５】
［負極の作製］
負極を作製するにあたっては、負極材料に天然黒鉛粉末を用い、この天然黒鉛粉末に、結着剤であるポリフッ化ビニリデンを上記のＮＭＰに溶解させた溶液を加え、天然黒鉛粉末とポリフッ化ビニリデンとが９６：４の重量比になるようにし、これらを混練してスラリーを調製し、このスラリーを負極集電体である銅箔の両面にドクターブレード法により塗布し、これを１５０℃で２時間真空乾燥させて負極を作製した。
【００２６】
［非水電解液の調製］
非水電解液を調製するにあたっては、テトラヒドロフルフリルメチルエーテルと環状炭酸エステルであるエチレンカーボネート（以下、ＥＣと略す。）とを５０：５０の体積比で混合させた混合溶媒に、ヘキサフルオロリン酸リチウムＬｉＰＦ6 を１ｍｏｌ／ｌの割合で溶解させて非水電解液を得た。
【００２７】
［電池の作製］
電池を作製するにあたっては、図１に示すように、上記のようにして作製した正極１と負極２との間に、セパレータ３としてポリプロピレン製の微多孔膜を介在させ、これらをスパイラル状に巻いて電池缶４内に収容させ、この電池缶４内に上記の非水電解液を注液して封口し、上記の正極１を正極リード１ａを介して正極蓋５に接続させる一方、上記の負極２を負極リード２ａを介して電池缶４に接続させ、電池缶４と正極蓋５とを絶縁パッキン６により電気的に絶縁させて非水電解質二次電池を得た。
【００２８】
（実施例２〜４）
実施例２〜４の各非水電解質二次電池においては、上記の実施例１の場合と非水電解液に用いる溶媒の種類だけを変更し、それ以外については、上記の実施例１の場合と同様にして、電池容量が約４００ｍＡｈになった円筒型の非水電解質二次電池を作製した。
【００２９】
そして、上記の溶媒として、下記の表１に示すように、実施例２においてはテトラヒドロフルフリルエチルエーテルとＥＣとを５０：５０の体積比で混合した混合溶媒を、実施例３においてはテトラヒドロフルフリルｎ−プロピルエーテルとＥＣとを５０：５０の体積比で混合した混合溶媒を、実施例４においてはテトラヒドロフルフリルｎ−ブチルエーテルとＥＣとを５０：５０の体積比で混合した混合溶媒を用いるようにした。
【００３０】
（比較例１〜４）
比較例１〜４の非水電解質二次電池においても、上記の実施例１の場合と非水電解液に用いる溶媒の種類だけを下記の表１に示すように変更し、それ以外については、上記の実施例１の場合と同様にして、電池容量が約４００ｍＡｈになった円筒型の非水電解質二次電池を作製した。
【００３１】
そして、上記の溶媒として、下記の表１に示すように、比較例１においては炭酸ジメチルとＥＣとを５０：５０の体積比で混合した混合溶媒を、比較例２においては炭酸ジエチルとＥＣとを５０：５０の体積比で混合した混合溶媒を、比較例３においてはテトラヒドロフランとＥＣとを５０：５０の体積比で混合した混合溶媒を、比較例４においては１，３−ジオキソランとＥＣとを５０：５０の体積比で混合した混合溶媒を用いるようにした。
【００３２】
そして、上記の実施例１〜４及び比較例１〜４の各非水電解質電池をそれぞれ１ｍＡ／ｃｍ2 の充電電流で充電終止電圧４．２Ｖまで充電した後、１ｍＡ／ｃｍ2 の放電電流で放電終止電圧３Ｖまで放電させて、保存前における放電容量Ｑ０を測定し、また上記のように各非水電解質電池を１ｍＡ／ｃｍ2 の充電電流で充電終止電圧４．２Ｖまで充電させた後、各非水電解質電池を６０℃の温度雰囲気下において１ヶ月保存し、その後、放電電流１ｍＡ／ｃｍ2 で放電終止電圧３Ｖまで放電を行い、保存後における放電容量Ｑ１を測定し、高温下で保存した場合の容量低下率を下記の式によって求め、その結果を下記の表１に示した。
容量低下率（％）＝［（Ｑ０−Ｑ１）／Ｑ０］×１００
【００３３】
【表１】
0003825574.tif 000002
【００３４】
この結果から明らかなように、非水電解液の溶媒としてテトラヒドロフルフリルアルキルエーテルを含む溶媒を用いた実施例１〜４の各非水電解質二次電池においては、非水電解液の溶媒としてテトラヒドロフルフリルアルキルエーテルを含まない溶媒を用いた比較例１〜４の各非水電解質二次電池に比べて、高温下で保存した場合における容量低下率が少なくなっており、高温下における保存特性が向上していた。
【００３５】
（実施例５〜１３）
実施例５〜１３の各非水電解質二次電池においては、非水電解液の溶媒に用いるテトラヒドロフルフリルアルキルエーテルとして、上記の実施例１の場合と同じテトラヒドロフルフリルメチルエーテルを用いるようにする一方、このテトラヒドロフルフリルメチルエーテルとＥＣとの体積比を、下記の表２に示すように１００：０から１０：９０まで変更し、それ以外については、上記の実施例１の場合と同様にして、電池容量が約４００ｍＡｈになった円筒型の非水電解質二次電池を作製した。
【００３６】
そして、これらの実施例５〜１３の各非水電解質二次電池についても、上記の実施例１〜４及び比較例１〜４の各非水電解質電池の場合と同様にして、保存前における放電容量Ｑ０と、各非水電解質電池を６０℃の温度雰囲気下において１ヶ月保存した後の放電容量Ｑ１とを測定し、上記の式により高温下で保存した場合の容量低下率を求め、その結果を上記の実施例１の結果と合わせて下記の表２に示した。
【００３７】
【表２】
0003825574.tif 000003
【００３８】
この結果から明らかなように、非水電解液の溶媒としてテトラヒドロフルフリルメチルエーテルを含む溶媒を用いた実施例５〜１３の各非水電解質二次電池においても、前記の比較例１〜４の各非水電解質二次電池に比べて、高温下で保存した場合における容量低下率が少なくなっており、高温下における保存特性が向上していた。
【００３９】
また、実施例１，５〜１３の各非水電解質二次電池を比較すると、非水電解液の溶媒としてテトラヒドロフルフリルメチルエーテルとＥＣとを９０：１０〜１０：９０の体積比で混合した混合溶媒を用いた実施例１，６〜１３の各非水電解質二次電池は、非水電解液の溶媒としてテトラヒドロフルフリルメチルエーテルだけを用いた実施例５の非水電解質二次電池に比べて、高温下で保存した場合における容量低下率が少なくなっており、高温下における保存特性がさらに向上していた。
【００４０】
（参考例１，２）
参考例１，２の各非水電解質二次電池においては、上記の実施例１の場合と負極に使用する負極材料の種類だけを変更し、下記の表３に示すように、参考例１においてはリチウム金属を、参考例２においてはＬｉ−Ａｌ合金を用いるようにし、それ以外については、上記の実施例１の場合と同様にして、電池容量が約４００ｍＡｈになった円筒型の非水電解質二次電池を作製した。
【００４１】
そして、これらの参考例１，２の各非水電解質二次電池についても、上記の実施例１〜４及び比較例１〜４の各非水電解質電池の場合と同様にして、保存前における放電容量Ｑ０と、各非水電解質電池を６０℃の温度雰囲気下において１ヶ月保存した後の放電容量Ｑ１とを測定し、上記の式により高温下で保存した場合の容量低下率を求め、上記の実施例１の結果と合わせて下記の表３に示した。
【００４２】
【表３】
0003825574.tif 000004
【００４３】
この結果から明らかなように、非水電解液の溶媒にテトラヒドロフルフリルメチルエーテルを含む溶媒を用いた非水電解質二次電池において、その負極の負極材料に黒鉛を用いた実施例１の非水電解質二次電池は、負極材料にリチウム金属やＬｉ−Ａｌ合金を用いた参考例１，２の各非水電解質二次電池に比べて、高温下で保存した場合における容量低下率が少なくなっており、高温下における保存特性がさらに向上していた。
【００４４】
（実施例１６〜１９及び比較例５）
実施例１６〜１９及び比較例５の各非水電解質二次電池においては、上記の実施例１の場合と非水電解液に用いる溶媒の種類だけを変更し、それ以外については、上記の実施例１の場合と同様にして、電池容量が約４００ｍＡｈになった円筒型の非水電解質二次電池を作製した。
【００４５】
そして、上記の溶媒として、下記の表４に示すように、実施例１６においては２−メトキシメチル−１，３−ジオキソランとＥＣとを５０：５０の体積比で混合した混合溶媒を、実施例１７においては２−エトキシメチル−１，３−ジオキソランとＥＣとを５０：５０の体積比で混合した混合溶媒を、実施例１８においては２−ｎ−プロポキシメチル−１，３−ジオキソランとＥＣとを５０：５０の体積比で混合した混合溶媒を、実施例１９においては２−ｎ−ブトキシメチル−１，３−ジオキソランとＥＣとを５０：５０の体積比で混合した混合溶媒を用いる一方、比較例５においては４−メチル−１，３−ジオキソランと炭酸ジメチルとＥＣとを２５：２５：５０の体積比で混合した混合溶媒を用いるようにした。
【００４６】
そして、これらの実施例１６〜１９及び比較例５の各非水電解質二次電池についても、上記の実施例１〜４及び比較例１〜４の各非水電解質電池の場合と同様にして、保存前における放電容量Ｑ０と、各非水電解質電池を６０℃の温度雰囲気下において１ヶ月保存した後の放電容量Ｑ１とを測定し、上記の式により高温下で保存した場合の容量低下率を求め、その結果を下記の表４に示した。
【００４７】
【表４】
0003825574.tif 000005
【００４８】
この結果から明らかなように、非水電解液の溶媒として１，３−ジオキソランのアルコキシアルキル誘導体を含む溶媒を用いた実施例１６〜１９の各非水電解質二次電池においては、非水電解液の溶媒として上記のテトラヒドロフルフリルアルキルエーテルや１，３−ジオキソランのアルコキシアルキル誘導体を含まない比較例１〜５の各非水電解質二次電池に比べて、高温下で保存した場合における容量低下率が少なくなっており、高温下における保存特性が向上していた。
【００４９】
（実施例２０〜２８）
実施例２０〜２８の各非水電解質二次電池においては、非水電解液の溶媒に用いる１，３−ジオキソランのアルコキシアルキル誘導体として、上記の実施例１６の場合と同じ２−メトキシメチル−１，３−ジオキソランを用いるようにする一方、この２−メトキシメチル−１，３−ジオキソランとＥＣとの体積比を、下記の表５に示すように１００：０から１０：９０まで変更し、それ以外については、上記の実施例１の場合と同様にして、電池容量が約４００ｍＡｈになった円筒型の非水電解質二次電池を作製した。
【００５０】
そして、これらの実施例２０〜２８の各非水電解質二次電池についても、上記の実施例１〜４及び比較例１〜４の各非水電解質電池の場合と同様にして、保存前における放電容量Ｑ０と、各非水電解質電池を６０℃の温度雰囲気下において１ヶ月保存した後の放電容量Ｑ１とを測定し、上記の式により高温下で保存した場合の容量低下率を求め、その結果を上記の実施例１６の結果と合わせて下記の表５に示した。
【００５１】
【表５】
0003825574.tif 000006
【００５２】
この結果から明らかなように、非水電解液の溶媒として２−メトキシメチル−１，３−ジオキソランを含む溶媒を用いた実施例２０〜２８の各非水電解質二次電池においても、前記の比較例１〜５の各非水電解質二次電池に比べて、高温下で保存した場合における容量低下率が少なくなっており、高温下における保存特性が向上していた。
【００５３】
また、実施例１６，２０〜２８の各非水電解質二次電池を比較すると、非水電解液の溶媒として２−メトキシメチル−１，３−ジオキソランとＥＣとを９０：１０〜１０：９０の体積比で混合した混合溶媒を用いた実施例１６，２１〜２８の各非水電解質二次電池は、非水電解液の溶媒として２−メトキシメチル−１，３−ジオキソランだけを用いた実施例２０の非水電解質二次電池に比べて、高温下で保存した場合における容量低下率が少なくなっており、高温下における保存特性がさらに向上していた。
【００５４】
【発明の効果】
以上詳述したように、この発明における非水電解質電池においては、非水電解液における溶媒として、テトラヒドロフルフリルアルキルエーテル及びその誘導体と、１，３−ジオキソランのアルコキシアルキル誘導体との少なくとも１種を含む溶媒を用いたため、この溶媒が正極や負極と反応して分解することが少なくなり、特に、この非水電解質電池を充電させた状態で高温下において保存した場合においても、この溶媒が正極や負極と反応して自己放電が生じるのが防止されるようになり、高温下での保存特性に優れた非水電解質電池が得られた。
【図面の簡単な説明】
【図１】この発明の実施例及び比較例において作製した非水電解質二次電池の内部構造を示した概略断面図である。
【符号の説明】
１  正極
２  負極
【図１】
0003825574.tif 000009