(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
式Ｉ
【化１】
0003752423.tif 000032
〔式中、
点線結合は、任意であり；そして、点線結合が存在する場合、Ｒ1は炭素原子数１〜７のアルキルであり、Ｒ2は水素であり；そして、点線結合が存在しない場合、Ｒ1およびＲ2は一緒になってメチレンで、シス置換シクロプロピル環を形成し；Ｒ3は、ヒドロキシまたは炭素原子数１〜７のアルコキシであり；Ｒ4は炭素原子数１〜１２のアルキルまたはアルコキシであり；そしてＲ5およびＲ6は、独立に、４級炭素原子を介してフェニル環に結合した、単環もしくは多環Ｃ5〜12炭化水素基又はＣ4〜12アルキル基である〕
で示される化合物および式Ｉのカルボン酸の医薬的に許容される塩。
【請求項２】
式Ｉａ
【化２】
0003752423.tif 000033
〔式中、
Ｒ1は炭素原子数１〜７のアルキルであり、Ｒ3〜Ｒ6は請求項１に記載の通りである〕
で示される請求項１に記載の化合物および式Ｉａのカルボン酸の医薬的に許容される塩。
【請求項３】
（２Ｅ，４Ｅ，６Ｚ）−７−〔３，５−ジ−tert.ブチル−２−エトキシフェニル〕−３−メチル−２，４，６−オクタトリエン酸である請求項２に記載の化合物。
【請求項４】
（２Ｅ，４Ｅ，６Ｚ）−７−〔３，５−ジ−tert.ブチル−２−ブチルオキシフェニル〕−３−メチル−２，４，６−オクタトリエン酸である請求項２に記載の化合物。
【請求項５】
（２Ｅ，４Ｅ，６Ｚ）−７−〔３，５−ジ−tert.ブチル−２−ブチルオキシフェニル〕−３−メチル−２，４，６−オクタトリエン酸エチルエステル、
（２Ｅ，４Ｅ，６Ｚ）−７−〔３，５−ジ−tert.ブチル−２−メトキシフェニル〕−３−メチル−２，４，６−オクタトリエン酸、
（２Ｅ，４Ｅ，６Ｚ）−７−〔３，５−ジ−tert.ブチル−２−ヘキシルオキシフェニル〕−３−メチル−２，４，６−オクタトリエン酸、又は
（２Ｅ，４Ｅ，６Ｚ）−７−〔３，５−ジ−tert.ブチル−２−オクチルオキシフェニル〕−３−メチル−２，４，６−オクタトリエン酸
である請求項２に記載の化合物。
【請求項６】
式Ｉｂ
【化３】
0003752423.tif 000034
〔式中、
Ｒ3〜Ｒ6は、請求項１に記載の通りである〕
で示される請求項１に記載の化合物および式Ｉｂのカルボン酸の医薬的に許容される塩。
【請求項７】
（２Ｅ，４Ｅ）−（１ＲＳ，２ＲＳ）−５−〔２−（３，５−ジ−tert.ブチル−２−エトキシ−フェニル）−シクロプロピル〕−３−メチル−ペンタ−２，４−ジエン酸エチルエステル、
（２Ｅ，４Ｅ）−（１ＲＳ，２ＲＳ）−５−〔２−（３，５−ジ−tert.ブチル−２−エトキシ−フェニル）−シクロプロピル〕−３−メチル−ペンタ−２，４−ジエン酸、又は
（２Ｅ，４Ｅ）−（１ＲＳ，２ＲＳ）−５−〔２−（３，５−ジ−tert.ブチル−２−ブトキシ−フェニル）−シクロプロピル〕−３−メチル−ペンタ−２，４−ジエン酸である、請求項６に記載の化合物。
【請求項８】
式ＸＶＩＩＩ
【化４】
0003752423.tif 000035
〔式中、
Ａはホルミルであり；そしてＲ1、Ｒ2およびＲ4からＲ6は、請求項１に定義した通りである〕
で示される化合物。
【請求項９】
請求項１に記載の式Ｉの化合物または式Ｉのカルボン酸の医薬的に許容される塩および通常の医薬担体物質を含む、医薬調製物。
【請求項１０】
レチノイドアゴニスト処置を受けている患者の副作用を減少または消失させる医薬の製造における、あるいは骨粗鬆症の処置用または新生物発生前疾患もしくは新生物疾患の処置用の医薬の製造における、請求項１〜７のいずれかに記載の式Ｉの化合物または式Ｉのカルボン酸の医薬的に許容される塩の使用。
【請求項１１】
レチノイドアゴニスト処置を受けている患者の副作用を減少または消失させるための、請求項１〜７のいずれかに記載の式Ｉの化合物または式Ｉのカルボン酸の医薬的に許容される塩を含む医薬。
【請求項１２】
レチノイドアゴニスト処置が、アクネ、乾癬、または悪性になる前のまたは悪性の疾患用である、請求項１１記載の医薬。
【請求項１３】
免疫グロブリンＥ（ＩｇＥ）媒介アレルギー疾患などのＴ−ヘルパー細胞２型（Ｔｈ２）媒介免疫疾患の処置のための、またはＩＬ−４およびＩＬ−５などのＴｈ２関連サイトカインにより媒介される疾患の処置のための、請求項１〜７のいずれかに記載の式Ｉの化合物または式Ｉのカルボン酸の医薬的に許容される塩を含む医薬。
【請求項１４】
疾患が、アトピー性皮膚炎、アレルギー性鼻炎またはアレルギー性気管支喘息である、請求項１３記載の医薬。
【請求項１５】
骨粗鬆症の処置のための、請求項１〜７のいずれかに記載の式Ｉの化合物または式Ｉのカルボン酸の医薬的に許容される塩を含む医薬。
【請求項１６】
骨粗鬆症が、閉経後骨粗鬆症、両方の性の老人性骨粗鬆症、または二次性骨粗鬆症である、請求項１５記載の医薬。
【請求項１７】
新生物発生前疾患もしくは新生物疾患の処置用の、請求項１〜７のいずれかに記載の式Ｉの化合物または式Ｉのカルボン酸の医薬的に許容される塩を含む医薬。
【請求項１８】
新生物発生前疾患が、皮膚および粘膜の前癌病変であり、新生物疾患が皮膚、粘膜、頭頸部、肺、胃、結腸、乳房、卵巣、頸部および前立腺の固形腫瘍である、請求項１７記載の医薬。
【請求項１９】
請求項１〜７のいずれかに記載の式Ｉの化合物を含む、請求項１１〜１７のいずれか１項に記載の医薬。
【請求項２０】
式Ｉの化合物が、式Ｉｃ
【化１９】
0003752423.tif 000036
〔式中、点線結合は、任意であり；そして、点線結合が存在する場合、Ｒ1はメチルであり、Ｒ2は水素であり；そして、点線結合が存在しない場合、Ｒ1およびＲ2は一緒になってメチレンで、シス置換シクロプロピル環を形成し;Ｒ41は、Ｃ1〜4アルコキシである〕
で示される化合物である、請求項１９に記載の医薬。
【請求項２１】
式Ｉｃの化合物が、（２Ｅ，４Ｅ）−（１ＲＳ，２ＲＳ）−５−〔２−（３，５−ジ−tert−ブチル−２−ブトキシ−フェニル）−シクロプロピル〕−３−メチル−ペンタ−２，４−ジエン酸である、請求項２０記載の医薬。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
レチノイドは、天然および合成化合物を含む、ビタミンＡに構造的に関連した化合物のクラスである。レチノイドは、皮膚および腫瘍疾患の処置に臨床的に有用であることが判明している。
【０００２】
レチノイド受容体アゴニスト活性をもつレチノイドは、皮膚および腫瘍疾患の処置用のモデル系でだけでなく、Ｔ−ヘルパー細胞１型（Ｔｈ１）媒介免疫疾患の処置用のモデルでも有効であることが示されている。レチノイド受容体アゴニスト活性をもつレチノイドは、アジュバント関節炎〔Ｂｒｉｎｃｋｅｒｈｏｆｆ等、Ｓｃｉｅｎｃｅ  ２２１、７５６〜７５８（１９８３）〕および実験的アレルギー脳脊髄炎〔Ｍａｓｓａｃｅｓｉ等、Ｊ．Ｃｌｉｎ．Ｉｎｖｅｓｔ．８８、１３３１〜１３３７（１９９１）；Ｒａｃｋｅ等、Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１５４、４５０〜４５８（１９９５）〕、それぞれ慢性関節リウマチおよび多発性硬化症の動物モデルの処置に有効である。両方の疾患が、Ｔｈ−１媒介免疫疾患に属すると考えられる。
【０００３】
実験的に、レチノイド受容体アンタゴニスト活性をもつレチノイド（レチノイドアンタゴニスト）は、細胞増殖阻害、細胞分化誘導、アポトーシスの誘導および血管形成阻害などの、レチノイド受容体アゴニスト活性をもつレチノイド（レチノイドアゴニスト）の多くの特性を打ち消すのに効果的である〔Ｂｏｌｌａｇ等、Ｉｎｔ．Ｊ．Ｃａｎｃｅｒ  ７０、４７０〜４７２（１９９７）〕。レチノイドアンタゴニストはまた、ビタミンＡ過剰症症候群および奇形発生の兆しおよび症状といったレチノイドアゴニストの有毒な副作用を抑制する〔Ｓｔａｎｄｅｖｅｎ等、Ｔｏｘｉｃｏｌ．Ａｐｐｌ．Ｐｈａｒｍａｃｏｌ．１３８、１６９〜１７５（１９９６）；ＥｃｋｈａｒｄｔおよびＳｃｈｍｉｔｔ、Ｔｏｘｉｃｏｌ．Ｌｅｔｔｅｒｓ  ７０、２９９〜３０８（１９９４）〕。それ故、それらは、レチノイドアゴニストにより引き起こされる副作用を予防または処置するのに臨床的に有用であり得る。
【０００４】
レチノイドアンタゴニストは、レチノイド誘発毒性および副作用の、特にいわゆるビタミンＡ過剰症症候群の予防および治療における臨床使用に提案されている。レチノイドアンタゴニストはまた、新生物発生前病変または新生物病変、硝子体網膜症および網膜剥離の予防および処置のために、レチノイド受容体アゴニストまたは他の核受容体アゴニストと組合せて使用することが提案されている。さらに、レチノイドアンタゴニストは、レチノイド受容体アゴニストに非感受性の、ある新生物の処置のために、その抗増殖効果に基づいて、単独剤としての使用に提案されている〔ＷＯ９７／０９２９７〕。
【０００５】
第一の態様において、本発明は、新規レチノイドアンタゴニストに関する。この特定の態様によると、本発明は、式Ｉ
【０００６】
【化５】
0003752423.tif 000002
【０００７】
〔式中、
点線結合は、任意であり；そして、点線結合が存在する場合、Ｒ1は低級アルキルであり、Ｒ2は水素であり；そして、点線結合が存在しない場合、Ｒ1およびＲ2は一緒になってメチレンで、シス置換シクロプロピル環を形成し；Ｒ3は、ヒドロキシまたは低級アルコキシであり；Ｒ4はアルキルまたはアルコキシであり；そしてＲ5およびＲ6は、独立に、４級炭素原子を介してフェニル環に結合した、Ｃ4〜12アルキル基または単環または多環Ｃ5〜12炭化水素基である〕
で示される化合物および式Ｉのカルボン酸の医薬的に許容される塩に関する。
【０００８】
本明細書に使用した「アルキル」という用語は、直鎖、分枝または環式アルキル残基、特に１〜１２炭素原子を含むもの、例えばメチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ｔ−ブチル、デシル、ドデシル、シクロペンチル、シクロヘキシル、シクロヘプチル等を意味する。「低級アルキル」という用語は、１〜７、好ましくは１〜４炭素原子を含むアルキル基を意味する。最も好ましい低級アルキル基は、メチルおよびエチルである。Ｒ4により示されるアルキルおよびアルコキシ基は、好ましくは、１〜８炭素原子、より好ましくは１〜４炭素原子を含む。特に好ましいＲ4基は、エトキシおよびブトキシである。Ｒ5またはＲ6により示されるＣ4〜12アルキル基の例は、tert.ブチル、１，１−ジメチルプロピル、１−メチル−１−エチルプロピル、１−メチル−１−エチルヘキシルおよび１，１−ジメチルデシルである。これらの基の中で、tert.−ブチルが好ましい。Ｒ5およびＲ6により示される単環または多環式炭化水素基の例は、１−アダマンチルおよび１−メチルシクロヘキシルである。
【０００９】
式Ｉ（Ｒ3はヒドロキシである）の化合物は、医薬的に許容される塩基と、アルカリ塩、例えばＮａおよびＫ塩、およびアンモニウムまたは置換アンモニウム塩、例えばトリメチルアンモニウム塩などの塩を形成し、これは本発明の範囲内である。
【００１０】
１つの実施形態において、本発明は、式Ｉａ
【００１１】
【化６】
0003752423.tif 000003
【００１２】
〔式中、
Ｒ1は低級アルキルであり、Ｒ3〜Ｒ6は式Ｉに記載の通りである〕
で示される化合物および式Ｉａのカルボン酸の医薬的に許容される塩を含む。
【００１３】
別の実施形態において、本発明は、式Ｉｂ：
【００１４】
【化７】
0003752423.tif 000004
【００１５】
〔式中、
Ｒ3〜Ｒ6は式Ｉに記載の通りである〕
で示される化合物および式Ｉｂのカルボン酸の医薬的に許容される塩を含む。
【００１６】
式Ｉ（Ｒ1およびＲ2は一緒になってメチレンである）の化合物は、純粋なエナンチオマー形でまたはラセミ体として存在し得る。式Ｉｂは任意に特定のエナンチオマー形を示すが、本発明はまた逆のエナンチオマー並びにラセミ体も含むと理解される。
【００１７】
特に好ましいのは、Ｒ1がメチルであり、Ｒ4がエトキシまたはブトキシであり、Ｒ5およびＲ6がtert.−ブチルである式Ｉａの化合物である。
【００１８】
上記の式Ｉの化合物は、レチノイドＸ受容体（ＲＸＲ）に特異的に結合するが、それらを活性化しない。従って、本発明の化合物は、皮膚または腫瘍疾患を有する患者に誘発された副作用を減少または消失させるために使用できる。この主題に関する実験調査は実施例１〜３に記載する。
【００１９】
第二の態様において、本発明は、Ｔ−ヘルパー細胞２型（Ｔｈ２）媒介免疫疾患、例えば免疫グロブリンＥ（ＩｇＥ）媒介アレルギー疾患、またはＴｈ２関連サイトカインにより媒介される疾患の医薬の製造のための、選択的レチノイン酸受容体（ＲＡＲ）アンタゴニスト活性、レチノイドＸ受容体（ＲＸＲ）アンタゴニスト活性または混合ＲＡＲ−ＲＸＲアンタゴニスト活性をもつレチノイドを含む、レチノイドアンタゴニストの使用、並びに、かかる疾患の処置のための前記活性物質の使用に関する。
【００２０】
本発明の態様によると、「レチノイドアンタゴニスト」という用語は、ＲＡＲ、ＲＸＲ、または混合ＲＡＲ−ＲＸＲアンタゴニスト活性を有するレチノイドまたは化合物に使用される。それは、受容体中和アンタゴニスト活性（中和アンタゴニスト）、受容体インバースアゴニスト活性（インバースアゴニスト）および陰性ホルモン活性（陰性ホルモン）を有する化合物を含む〔Ｋｌｅｉｎ等、Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．２７１、２２６９２〜２２６９６（１９９６）〕。
【００２１】
従って、「レチノイドアンタゴニスト」という用語は、
ａ）本明細書で前記した式ＩのＲＸＲアンタゴニスト、特に式Ｉｃ
【００２２】
【化８】
0003752423.tif 000005
【００２３】
〔式中、
点線結合は、任意であり；そして、点線結合が存在する場合、Ｒ1はメチルであり、Ｒ2は水素であり；そして、点線結合が存在しない場合、Ｒ1およびＲ2は一緒になってメチレンで、シス置換シクロプロピル環を形成し；Ｒ41は、Ｃ1〜4アルコキシである〕
で示されるもの；
ｂ）式
【００２４】
【化９】
0003752423.tif 000006
【００２５】
〔式中、
Ｒ7は、Ｃ5〜Ｃ10アルキルであり、Ｒ8およびＲ9は、互いに独立に、水素またはフッ素である〕
で示されるＲＡＲα−アンタゴニスト；かかる化合物は米国特許第５３９１７６６号およびＪ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．１９９７、４０、２４４５に記載されている；
ｃ）式
【００２６】
【化１０】
0003752423.tif 000007
【００２７】
〔式中、
Ｒ10はジアマンチルであり、ＸはＯまたはＮＨであり、Ｒ11はフェニルまたはベンジルであり、所望によりＡ環またはＢ環が存在する〕
で示されるＲＡＲα，βアンタゴニスト；かかる化合物はＭｅｄ．Ｃｈｅｍ．Ｒｅｓ．１９９１、１、２２０；Ｂｉｏｃｈｅｍ．Ｂｉｏｐｈｙｓ．Ｒｅｓ．Ｃｏｍ．１９９７、２３１、２４３；Ｊ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．１９９４、３７、１５０８に記載されている；
ｄ）式
【００２８】
【化１１】
0003752423.tif 000008
【００２９】
〔式中、
Ｒ12およびＲ13は、互いに独立に、ヒドロキシ、Ｃ1〜4アルコキシ、所望により分枝したＣ1〜5アルキルまたはアダマンチルである〕
で示されるＲＡＲβ，γアンタゴニスト；かかる化合物はＪ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．１９９５、３８、４９９３に記載されている；
ｅ）式
【００３０】
【化１２】
0003752423.tif 000009
【００３１】
で示されるＲＡＲγアンタゴニスト；かかる化合物はＣａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．１９９５、５５、４４４６に記載されている；
ｆ）式
【００３２】
【化１３】
0003752423.tif 000010
【００３３】
〔式中、
Ｙは、−ＣＨ2−または硫黄であり、Ｚは−ＣＨ＝または窒素であり、Ｒ14は水素またはＣ1〜4アルキルである〕
で示されるＲＡＲα，β，γアンタゴニスト；かかる化合物はＪ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．１９９５、３８、３１６３および４７６４；Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．１９９６、２７１、１１８９７および２２６９２に記載されている；
ｇ）式
【００３４】
【化１４】
0003752423.tif 000011
【００３５】
〔式中、
Ｒ15はＣ1〜4アルコキシである〕
で示されるＲＸＲアンタゴニスト；かかる化合物はＪ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．１９９６、３９、３２２９；およびＮａｔｕｒｅ  １９９６、３８３、４５０に記載されている、並びに、式ＩＩＩ〜ＸＶＩＩの化合物の医薬的に許容される塩および医薬的に許容される加水分解可能なエステルを包含する。
【００３６】
本発明の範囲において、「医薬的に許容される塩」は、レチノイドアンタゴニストに当分野で化学的に許可可能で、医薬的に許容される調製物でヒト患者に適用可能な任意の塩を含む。レチノイドアンタゴニストの任意のかかる慣用的な医薬的に許容される塩を使用できる。使用できる慣用的な塩には、例えば、ナトリウムまたはカリウム塩などのアルカリ金属塩、カルシウムまたはマグネシウム塩などのアルカリ土類金属塩、およびアンモニウムまたはアルキルアンモニウム塩などの塩基性塩が含まれる。
【００３７】
本発明の第二の態様によると、レチノイドアンタゴニスト、その医薬的に許容される塩、および医薬的に許容される加水分解可能なエステルの投与は、Ｔ−ヘルパー細胞２型（Ｔｈ２）媒介疾患の患者の処置に効果的であることが判明した。また、レチノイドアンタゴニストの投与は、Ｔｈ２関連サイトカイン、例えばインターロイキン−４（ＩＬ−４）およびＩＬ−５により媒介される疾患の患者の処置に効果的であることが判明した。
【００３８】
本発明のこの態様は、それ故、１つの実施形態において、Ｔ−ヘルパー細胞２型（Ｔｈ２）媒介免疫疾患の処置用の医薬の製造における、レチノイドアンタゴニスト、その医薬的に許容される塩または医薬的に許容される加水分解可能なエステルの使用に関する。別の実施形態において、本発明のこの態様は、Ｔｈ２関連サイトカイン、例えばＩＬ−４およびＩＬ−５により媒介される疾患の処置用の医薬の製造における、レチノイドアンタゴニスト、その医薬的に許容される塩または医薬的に許容されるエステルの使用に関する。この態様において、本発明はより特定すると、前記ヒト患者に、レチノイドアンタゴニスト、その医薬的に許容される塩および医薬的に許容される加水分解可能なエステルの群から選択された化合物を投与することを含む、Ｔ−ヘルパー細胞２型（Ｔｈ２）媒介免疫疾患を有する患者の処置法に関し、前記化合物は前記疾患の処置に有効な量で投与される。「処置」または「処置する」という用語は、予防および／または治療処置を含む。
【００３９】
本明細書に使用した「Ｔ−ヘルパー細胞２型媒介免疫疾患」という用語は、アレルゲン特異的Ｔｈ２細胞の発達および活性化に起因する免疫グロブリンＥ（ＩｇＥ）および肥満細胞に関与する疾患に関し、それは、アレルギー疾患、例えばアトピー性皮膚炎、アトピーに関連した他の皮膚疾患；アレルギー性鼻炎または枯草熱、急性または慢性で、軽度または重度の形態の、急性または慢性気管支炎を伴うまたは伴わないアレルギー性気管支喘息を包含する。血清中免疫グロブリンＥ（ＩｇＥ）レベル上昇および好酸球過多が、これらの疾患に併発し得る。レチノイドアンタゴニストは、Ｔｈ２細胞活性の増加およびＩＬ−４およびＩＬ−５などの関連サイトカインの分泌増加に関連した全ての免疫疾患に効果的である。レチノイドアンタゴニストの治療効果は、Ｔｈ２細胞活性の減少、ＩＬ−４およびＩＬ−５などの関連サイトカインの分泌減少、および／または、活性化骨髄性単球によるＩＬ−１２産生の増強によるＴｈ１細胞活性の増加に起因すると推定されている〔Ｓ．Ｒｏｍａｇｎａｎｉ、Ａｎｎ．Ｒｅｖ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１２、２２７〜２５７（１９９４）；Ｒｏｍａｇｎａｎｉ編、健康および疾患におけるＴｈ１およびＴｈ２細胞、Ｃｈｅｍ．Ｉｍｍｕｎｏｌ、Ｋａｒｇｅｒ、Ｂａｓｅｌ、６３、１８７〜２０３項（１９９６）；Ａｂｂａｓ等、Ｎａｔｕｒｅ  ３８３、７８７〜７９３（１９９６）〕。
【００４０】
本発明に記載のレチノイドアンタゴニストの効力は、Ｔｈ１細胞活性をアップレギュレートするか、またはＩＬ−１２、ＩＦＮγ、ＴＮＦなどのサイトカインの産生を誘導／刺激するか；および／またはＴｈ２細胞活性をダウンレギュレートするか、またはＩＬ−４およびＩＬ−５などのサイトカインの産生を阻害する能力により示すことができる（下記の実施例４および５参照）。
【００４１】
レチノイドアンタゴニストは、アレルギー性気管支喘息の処置に有効である。喘息疾患に関連した炎症の顕著な特徴は、活性化好酸球の存在、気道感受性増加（応答性亢進）、浮腫、粘液過剰分泌および咳きの存在である。この炎症プロセスは、Ｔｈ２型細胞の産生および活性化により媒介される。Ｔｈ１型応答を促進し、よってＴｈ２型応答を抑制するレチノイドアンタゴニストの能力は、アレルギー性肺炎症／喘息におけるこれらの化合物の効力の基礎をなす機序であると考えられる。レチノイドアンタゴニストは、アレルギー性肺炎症／喘息の兆しおよび症状の阻害において、Ｔｈ１型細胞に作用する〔Ｇａｖｅｔｔ等、Ｊ．ｅｘｐ．Ｍｅｄ．１８２、１５２７〜１５３６（１９９５）；Ｋｉｐｓ等、Ａｍ．Ｊ．Ｒｅｓｐｉｒ．Ｃｒｉｔ．Ｃａｒｅ  Ｍｅｄ．１５３、５３５〜５３９（１９９６）〕。それらは、抗原／アレルゲン（例えばオボアルブミン）感作および攻撃動物において有効である。全身投与またはエアゾールによる局所投与したレチノイドアンタゴニストは、気管支収縮、気道浮腫および粘液過剰分泌、気道炎症、気管支−肺胞組織および気管支−肺胞洗浄液における好酸球および好中球の蓄積、並びに、非特異的刺激に対する気道応答性亢進を減弱、阻害または逆転するのに効果的である（下記の実施例６参照）。
【００４２】
処置のために、活性化合物、すなわちレチノイドアンタゴニスト、その医薬的に許容される塩または医薬的に許容される加水分解可能なエステルは、全身投与または局所投与される。好ましくは、前記化合物は、前記活性化合物および医薬的に許容される担体または前記活性化合物と適合性の希釈剤を含む組成物として投与する。かかる組成物の調製において、任意の慣用的な医薬的に許容される担体を使用できる。薬物を経口投与する場合、一般に、一定の間隔で、慣用的には食事時間にまたは１日１回投与する。この化合物は、経口投与または局所投与する場合に、全くまたはほんの軽度の副作用しか示さない投与量で効果的であることが確立されている。それ故、活性化合物の経口または局所投与が一般に好ましい。皮膚、口、鼻、咽頭、喉頭、気管支等の疾患の処置に、局所と経口を合わせた投与も有利に使用し得る。
【００４３】
本発明の第三の態様において、レチノイドアンタゴニスト、その医薬的に許容される塩、および医薬的に許容される加水分解可能なエステルの投与が、骨粗鬆症患者の処置に効果的であることが判明している。
【００４４】
本発明は、それ故、その態様において、骨粗鬆症の処置用の医薬の製造における、レチノイドアンタゴニスト、その医薬的に許容される塩または医薬的に許容される加水分解可能なエステルの使用に関する。
【００４５】
従って、本発明はまた、前記ヒト患者に、レチノイドアンタゴニスト、その医薬的に許容される塩および医薬的に許容される加水分解可能なエステルの群から選択された化合物を投与することを含む、骨粗鬆症を有する患者の処置法に関し、前記化合物は、前記疾患を処置するに効果的な量で投与する。「処置」または「処置する」という用語は、予防および／または治療処置を含む。
【００４６】
本発明のその態様に関して、「レチノイドアンタゴニスト」という用語は、本明細書で以前に定義した化合物のａ）からｇ）の群を包含する。
【００４７】
本明細書に使用した「骨粗鬆症」という用語は、原発性並びに二次性骨粗鬆症を含み、骨脆弱性増強および結果として骨折の危険性増加に至る、低い骨量および骨組織のミクロ構築劣化により特徴づけられる疾患に関する。
【００４８】
原発性骨粗鬆症の２つの最も一般的な形は、１．高代謝回転形の骨粗鬆症とも称される、高い割合の骨改築を有する女性の閉経後骨粗鬆症（Ｉ型骨粗鬆症）である。小柱状骨の再吸収増加は、脊椎および手関節骨折に至ることが最も多い。２．低い代謝回転形の骨粗鬆症と称される、低い割合の骨改築を有する大半が７０歳以上の両方の性の個体における老人性骨粗鬆症（ＩＩ型骨粗鬆症）。小柱状骨および皮質骨の両方の吸収増加は、頻繁に、脊椎および大腿頸部の骨折に至る。
【００４９】
二次性骨粗鬆症は、疾患（例えば慢性関節リウマチ、高カルシウム血症を伴うまたは伴わない腫瘍誘発骨粗鬆症、腸および腎疾患）、固定／運動不足、栄養失調、カルシウム摂取またはビタミンＤ取込みおよびその代謝の疾患、副甲状腺ホルモン代謝疾患、および薬物療法（例えば副腎皮質ステロイド、ヘパリン）などの多くの症状に関連する。
【００５０】
本発明によるレチノイドアンタゴニストの効力は、骨吸収および骨形成から生じるプロセスである、骨改築に影響を及ぼす能力により示すことができる。骨吸収は、主に、無機物質並びに有機マトリックス成分の再吸収を可能とする、特殊細胞小器官および形質膜構造を与えられた多核破骨細胞により行われる。骨形成は、主に、プロテオグリカン、Ｉ型コラーゲン、非コラーゲンタンパク質、オステオネクチン、オステオカルシンおよび他の成分からなる細胞外マトリックスを構築する破骨細胞の一機能である。破骨細胞のさらなる機能は、ある酵素（例えばアルカリホスファターゼ）の誘導、カルシウムおよび他の成分の、ヒドロキシアパタイトなどの無機骨構造への取込みを含む、骨ミネラル化である。
【００５１】
骨吸収速度が骨形成よりも速い場合、骨量の正味の減少に至り、これは骨粗鬆症で起こる。レチノイドアンタゴニストは骨吸収を減少および／または骨形成を増加させ、それ故、骨粗鬆症の予防および治療に有用である。
【００５２】
生理学的および病理学的条件下で、ホルモン、ビタミン、成長因子、サイトカイン、プロスタグランジン、リポ多糖等の一連の化合物が、骨吸収に影響を及ぼし、特に誘導または刺激することが知られている（総説が、骨生物学の原理の書籍、Ｊ．Ｂ．Ｂｉｌｅｚｉｋｉａｎ等編、アカデミックプレス、サンディエゴ１９９６；Ｈｏｒｏｗｉｔｚ  ＭＣ等、骨の局所調節因子、６８７〜７００頁、Ｐｉｌｂｅａｍ  ＣＣ等、プロスタグランジンおよび骨代謝、７１５〜７２８頁、Ｍｕｎｄｙ  ＧＲ、悪性疾患におけるサイトカイン、副甲状腺ホルモンおよび成長因子の役割、８２７〜８３６頁、Ｒｏｄａｎ  ＧＡ等、骨粗鬆症の病態生理、９７９〜９９０頁、Ｊｏｎｅｓ  Ｇ、治療薬の薬理機序：ビタミンＤおよび類似体、１０６９〜１０８１頁、Ｈａｋｅｄａ等、骨細胞の成長および培養：骨破壊、１２１７〜１２２８頁、Ｇｅｄｄｅｓ  ＡＤ、骨疾患の動物モデル、１３４３〜１３５４頁に示される）。
【００５３】
骨吸収を誘発／刺激することが知られる以下の化合物を調べた：副甲状腺ホルモン（ＰＴＨ）、副甲状腺ホルモン関連ペプチド（ＰＴＨｒＰ）、カルシトリオール（１，２５−ジヒドロキシビタミンＤ3）、全トランスレチノイン酸（全トランスＲＡ）、９−シスレチノイン酸（９−シスＲＡ）、プロスタグランジンＥ２（ＰＧＥ２）、腫瘍壊死因子α（ＴＮＦα）、およびインターロイキン−１α（ＩＬ−１α）；ＶａｅｓＧ、骨吸収の細胞生物学および生物学的機序、臨床整形外科および関連研究、１９８８、２３１、２３９〜２７１。Ｈｏｕｇｈｓ  Ｓ等、ラットの骨およびミネラル代謝に対するビタミンＡ過剰症の影響、Ｅｎｄｏｃｒｉｎｏｌｏｇｙ  １９８８、１２２、２９３３〜２９３９。Ｔｕｌｌｂｅｒｇ−Ｒｅｉｎｅｒｔ  Ｈ等、インビトロでマウスからのリポ多糖−、インターロイキン１−、１，２５−ジヒドロキシビタミンＤ3−、および副甲状腺ホルモン−刺激カルシウムおよびリソソーム酵素放出に対するシクロスポリンＡおよびシクロスポリンＡ−アセテートの異なる阻害作用。Ａｇｅｎｔｓ  ａｎｄ  Ａｃｔｉｏｎｓ  １９９１、３２、３２１〜３３２。Ａｍｍａｎｎ  Ｐ．等、骨吸収、カルシウム平衡および骨ミネラル密度に対するビスホスホネートチルドロネートの効果。Ｊ．Ｂｏｎｅ  Ｍｉｎｅｒ．Ｒｅｓ．１９９３、８、１４９１〜１４９８。Ｂｏｎｊｏｕｒ  ＪＰ等、チルドロネート：骨薬理学および安全性。Ｂｏｎｅ  １９９５、１７、４７３Ｓ〜４７７Ｓ。Ｋｉｎｄｍａｒｋ  Ａ等、１，２５（ＯＨ）2ビタミンＤ3誘発骨吸収に対する９−シスおよび全トランスレチノイン酸の阻害効果。Ｃａｌｃｉｆ．Ｔｉｓｓｕｅ  Ｉｎｔ．１９９５、５７、２４２〜２４４。Ｓａｎｅｓｈｉｇｅ  Ｓ．、レチノイン酸は、骨破骨性骨吸収およびカテプシンＫ／ＯＣ−２の遺伝子発現を直接刺激する。Ｂｉｏｃｈｅｍ．Ｊ．１９９５、３０９、７２１〜７２４。
【００５４】
レチノイドアンタゴニストは、上記の再吸収刺激化合物により誘導される骨吸収を阻害することを実証できる。これは、骨粗鬆症の臨床的予防および治療に有用な薬剤、例えばビスホスホネートを予測するモデルである、広範に使用されている新生児マウス頭蓋冠（頭蓋骨）組織培養液のモデルで証明された。実験は実施例７で下記する。
【００５５】
第四の態様において、本発明は、新生物発生前疾患および新生物疾患、例えば皮膚および粘膜の前癌病変、または、皮膚、粘膜、頭頸部、肺、胃、結腸、乳房、卵巣、頸部および前立腺の固形腫瘍の処置に使用するための；およびかかる疾患の処置用の医薬の製造における、選択的レチノイン酸受容体（ＲＡＲ）アンタゴニスト活性、レチノイドＸ受容体（ＲＸＲ）アンタゴニスト活性、または混合ＲＡＲ−ＲＸＲアンタゴニスト活性を有するレチノイドを含むレチノイドアンタゴニストの使用に関する（以下の実施例８参照）。
【００５６】
上記の疾患の処置のために、活性化合物、すなわちレチノイドアンタゴニスト、その医薬的に許容される塩または医薬的に許容される加水分解可能なエステルを、全身または局所投与する。好ましくは、前記化合物は、前記活性化合物および医薬的に許容される担体または前記活性化合物と適合性の希釈剤を含む組成物として投与する。かかる組成物の調製において、任意の慣用的な医薬的に許容される担体を使用できる。薬物を経口投与する場合、一般に、一定の間隔で、慣用的には食事時間にまたは１日１回投与する。この化合物は、経口投与または局所投与する場合に、全くまたはほんの軽度の副作用しか示さない投与量で効果的であることが確立されている。それ故、活性化合物の経口または局所投与が一般に好ましい。皮膚、口、鼻、咽頭、喉頭、気管支等の疾患の処置に、局所と経口を合わせた投与も有利に使用し得る。
【００５７】
上記の疾患の処置において、レチノイドアンタゴニストは、経口投与する場合、皮膚粘膜、筋骨格、神経学的徴候並びにトランスアミナーゼ、トリグリセリドおよびコレステロールの上昇などの、ビタミンＡ過剰症の毒性症候群に属する副作用を誘導しないか僅かにしか誘導しない。さらに、それらは、全トランスレチノイン酸（トレチノイン）、１３−シスレチノイン酸（イソトレチノイン）、エトレチナートおよびアシトレチンなどの皮膚および腫瘍疾患の処置に臨床的に有用な受容体アゴニストのレチノイドと比べて催奇形性がないか、またはより少ない。
【００５８】
Ｔ−ヘルパー細胞２型媒介免疫疾患の処置において、レチノイドアンタゴニスト、その医薬的に許容される塩または医薬的に許容される加水分解可能なエステルは、単独で、または他の措置と共に、例えば、局所または合成副腎皮質ステロイド、抗ヒスタミン剤および気管支拡張剤などの他の医薬活性物質と組合せて使用できる。他の物質と組合せて使用する場合、レチノイドアンタゴニストおよび前記の他の物質は、別々に投与しても、または、有効量で１つの医薬組成物に取込んでもよい。
【００５９】
骨粗鬆症の処置において、レチノイドアンタゴニスト、その医薬的に許容される塩または医薬的に許容される加水分解可能なエステルは、単独で、または他の措置と組合せて、例えば、カルシウム、ビタミンＤ誘導体、エストロゲン、タンパク質同化物、カルシトニンまたはビホスホネートなどの他の医薬活性物質と組合せて使用できる。他の物質と組合せて使用する場合、レチノイドアンタゴニストおよび前記の他の物質は、別々に投与しても、または、有効量で１つの医薬組成物に取込んでもよい。
【００６０】
本発明によると、レチノイドアンタゴニストは、その医薬的に許容される加水分解可能なエステルの形で投与できる。任意の医薬的に許容される加水分解可能なエステルを本発明の組成物および方法に使用できる。好ましいエステルには、ベンジル部分が、置換されていないか、または低級アルキル、ハロ、ニトロ、チオ、または置換チオで置換されているベンジルエステルなどの芳香族エステル；または低級アルキルエステル、例えばエチル、ｔ−ブチル、シクロペンチル、シクロヘキシルまたはシクロヘプチルエステル；または９−フルオレニルメチルエステルがある。
【００６１】
前記のレチノイドアンタゴニスト、その塩およびエステルは、特に、医薬的に許容される経口または局所形態で有用である。これらの医薬組成物は、適合性の医薬的に許容される担体物質と会合した前記活性化合物を含む。任意の慣用的な担体物質を使用できる。担体物質は、経口投与に適した有機または無機不活性担体物質であり得る。適切な担体は、水、ゼラチン、アラビアゴム、ラクトース、デンプン、ステアリン酸マグネシウム、タルク、植物油、ポリアルキレン−グリコール、ワセリン等を含む。さらに、医薬的に活性な調製物は、他の医薬的に活性な薬剤を含み得る。さらに、香味剤、保存剤、安定化剤、乳化剤、緩衝剤等の添加剤を、許容される医薬配合慣行に従って添加し得る。
【００６２】
医薬調製物は、とりわけ（ａ）錠剤、カプセル剤（例えば硬または軟ゼラチンカプセル剤）、丸剤、サシェ剤（ｓａｃｈｅｔ）、散剤、顆粒剤等の経口投与用の固体形；（ｂ）溶液、懸濁液、軟膏、クリーム、ゲル、微粉末、スプレー、エアゾール等の局所投与用の調製物を含む、任意の慣用的な形で製造できる。医薬調製物は滅菌し得、および／または、保存剤、安定化剤、湿潤剤、乳化剤、浸透圧を変化させる塩および／または緩衝剤などのアジュバントを含み得る。
【００６３】
皮膚または粘膜への局所投与のために、前記派生物は、好ましくは、軟膏、チンキ、クリーム、ゲル、溶液、ローション、スプレー；吸入用のエアゾールおよび乾燥粉末、懸濁液、シャンプー、ヘア石鹸、香水等として調製する。事実、任意の慣用的な組成物を本発明に使用できる。本発明の薬剤を含む組成物を適用する好ましい方法には、軟膏、ゲル、クリーム、ローション、スプレー；吸入用のエアゾールまたは乾燥粉末の形がある。皮膚への局所投与用の医薬調製物は、前記の活性成分を、かかる調製物で慣用的に使用される無毒性で治療的に不活性な固体または液体担体と混合することにより調製できる。これらの調製物は、一般に、組成物の全重量に基づき、０．０１〜５．０重量％、好ましくは０．１〜１．０重量％の活性成分を含む。
【００６４】
上記の局所調製物の調製において、局所調製物の医薬配合の分野で慣用的な、保存剤、増粘剤、香料等の添加剤を使用できる。さらに、慣用的な抗酸化剤または慣用的な抗酸化剤の混合物を、前記活性物質を含む局所調製物に取込むことができる。これらの調製物に使用できる慣用的な抗酸化剤には、Ｎ−メチル−α−トコフェロールアミン、トコフェロール、ブチル化ヒドロキシアニソール、ブチル化ヒドロキシトルエン、エトキシキン等が含まれる。本発明に従って使用される、活性物質を含むクリームベースの医薬製剤は、脂肪酸アルコール、半固体石油炭化水素、エチレングリコールおよび乳化剤を含む水性エマルションからなる。
【００６５】
本発明に記載の活性物質を含む軟膏製剤は、活性物質の溶媒分散液と、半固体石油炭化水素の混合物を含む。本発明に使用するための活性成分を含むクリーム組成物は、好ましくは、湿潤剤、粘度安定化剤および水の水相、脂肪酸アルコール、半固体石油炭化水素および乳化剤の油相、および、水性安定化剤−緩衝剤溶液に分散した活性物質を含む相から形成されるエマルションを含む。安定化剤を局所調製物に添加し得る。任意の慣用的な安定化剤を本発明に従って使用できる。油相において、脂肪酸アルコール成分は安定化剤として機能する。これらの脂肪酸アルコール成分は安定化剤として機能する。これらの脂肪酸アルコール成分は、少なくとも１４個の炭素原子を含む長鎖飽和脂肪酸の還元から得られる。また、髪用の局所調製物に一般に使用される慣用的な香料およびローションを、本発明に従って使用できる。さらに、所望であれば、慣用的な乳化剤を、本発明の局所調製物に使用できる。
【００６６】
アレルギー性鼻炎およびアレルギー性気管支喘息の局所処置のために、鼻および吸入エアゾールを使用する。かかるエアゾール製剤は、薬物および医薬科学、Ｍａｒｃｅｌ  Ｄｅｋｋｅｒ、ニューヨーク、１９９６、第７２巻、５４７〜５７４頁に記載されている。さらに、活性化合物は、乾燥粉末吸入により送達できる。かかる製剤および装置は、医薬工学、１９９７年６月、１１７〜１２５頁に記載されている。
【００６７】
好ましい経口投与形態は、錠剤、丸剤、サシェ剤、または、硬または軟ゼラチンのメチルセルロースの、または消化管で容易に溶ける別の適切な物質のカプセル剤を含む。各錠剤、丸剤、サシェ剤またはカプセル剤は、好ましくは、約５から約２００mg、より好ましくは約２０から約１００mgの活性成分を含むことができる。本発明で考えられる経口投与量は、処方する医師により決定される個々の患者の必要に応じて変化する。しかし、一般に、体重１kgあたり、１日量０．０５〜２０mg、好ましくは０．１〜７mg、最も好ましくは患者の体重１kgあたり約０．３mg〜約１．５mgを使用する。この投与量は、患者の要求に従って医師により決定される任意の投与計画により投与し得る。
【００６８】
処置用の投与量は、典型的には、個体の投与経路、年齢、体重および疾患容態に依存する。適切な投与形態は当分野で既知であるか、またはそれ自体既知の様式で得ることができる。本発明の範囲に特に適切であるか、または上記の教義内に従って容易に調整できる、ローション、ゲル、クリーム、スプレー；吸入用のエアゾールおよび乾燥粉末、硬または軟ゼラチンカプセル剤、錠剤およびサシェ剤の製剤は当分野の内である。
【００６９】
【実施例】
上記に開示したレチノイドアンタゴニストの薬理活性は、実施例１〜８で以下に示した様々な試験モデルで実証できる。実施例１〜８において、以下の化合物を使用した：
化合物Ａ：（２Ｅ，４Ｅ，６Ｚ）−７−〔３，５−ジ−tert.ブチル−２−エトキシフェニル〕−３−メチル−２，４，６−オクタトリエン酸
化合物Ｂ：（２Ｅ，４Ｅ，６Ｚ）−７−〔３，５−ジ−tert.ブチル−２−ブチルオキシフェニル〕−３−メチル−２，４，６−オクタトリエン酸
化合物Ｃ：全トランスレチノイン酸
化合物Ｄ：１３−シスレチノイン酸
化合物Ｅ：９−シスレチノイン酸
化合物Ｆ：４−（５，６，７，８−テトラヒドロ−５，５，８，８−テトラメチル−２−ナフタレン−カルボキシアミド）安息香酸
化合物Ｇ：（２Ｅ，４Ｅ）−３−メチル−５−〔（１Ｓ，２Ｓ）−２−（５，５，８，８−テトラメチル−５，６，７，８−テトラヒドロ−ナフタレン−２−イル）−シクロプロピル〕−ペンタ−２，４−ジエン酸
化合物Ｈ：ｐ−〔（Ｅ）−２−〔３′，４′−ジヒドロ−４′，４′−ジメチル−７′−（ヘプチルオキシ）−２′Ｈ−１−ベンゾチオピラン−６′−イル〕プロペニル〕安息香酸１′，１′−ジオキシド
化合物Ｉ：４−（７，７，１０，１０−テトラメチル−１−ピリジン−３−イルメチル−４，５，７，８，９，１０−ヘキサヒドロ−１Ｈ−ナフト〔２，３−ｇ〕インドール−３−イル）−安息香酸
【００７０】
実施例１
マウスにおける全トランスレチノイン酸により誘発される体重減少に対する、ＲＸＲアンタゴニスト活性を有するレチノイドの効果
試験化合物を落花生油に溶解／懸濁し、１週間に５日間、２週間の間、雌マウス（２５／３０ｇ）に腹腔内適用した。結果を表１に示す。
【００７１】
【表１】
0003752423.tif 000012
【００７２】
実施例２
毛のないラットにおける、全トランスレチノイン酸により引き起こされる皮膚刺激に対する抑制効果
動物を、１日１回、１週間に５日間（月曜から金曜まで）４週間連続して、アセトン／エタノール（１／１）中の試験化合物の混合溶液で皮膚の上に処置した（０．０２５ml／２cm2）。
【００７３】
動物を毎日、月曜から金曜まで、紅斑および浮腫の兆しについて、各個々の試験部位上で、試験開始の約２４時間後に開始して観察した。
誘導された全皮膚反応の強度を、以下の等級尺度に従って生データシートに記録した：
０＝皮膚反応全くなし
１＝僅かな皮膚反応（僅かから明確な紅斑）
２＝十分に明確な反応（十分に明確から顕著な紅斑）
３＝中程度の皮膚反応（明確な浮腫を有する、中程度から顕著な紅斑）
４＝重度の皮膚反応（重度から強度の紅斑および顕著な浮腫）
【００７４】
各処置適用後に計算した平均蓄積皮膚刺激スコアを図１および２に提示する。
【００７５】
実施例３
様々なレチノイドのインビトロ催奇形性活性に対する抑制効果
１３日目のラット胚の前肢および後肢芽を、３７℃で、０．１％トリプシンおよび０．１％ＥＤＴＡを含む、カルシウム−マグネシウム非含有平衡塩溶液中で解離した。細胞密度を、１０％ＮＵ−血清を含むＣＭＲＬ培地中で、２×１０7肢芽細胞／mlに調整した。高細胞密度培養液を、２０μlの細胞懸濁液を、別個の液滴として、２４ウェル皿の各ウェルの中心に分配することにより作成した。細胞を１〜２時間、３７℃で付着させ、その後、培養液を適切な培養培地で満たした。次いで、試験物質をジメチルスルホキシドに溶かし、培養の１日目の同じ時間に加えた。等量の溶媒（０．４％）を、対照培養液に加えた。培養７日後に、間葉細胞の、軟骨を産生している軟骨細胞への分化等級を、プロテオグリカンを、アルシアンブルーで染色することにより決定した。結合したダイを、４Ｍ塩酸グアニジンで抽出し、６００nmでの吸光度を分光光度的に決定した。
【００７６】
図３は、様々な濃度の化合物Ａと、一定濃度の全トランスレチノイン酸（化合物Ｃ）の相互作用を示す。Ｃは、実験中、１×１０-6モル／ｌの一定濃度に維持した。化合物Ａの濃度は、１×１０-9モル／ｌから２×１０-6モル／ｌに増加した。間葉細胞の分化は、化合物Ａの濃度の増加と共に、約５％から約３０％に増加した。
【００７７】
図４は、様々な濃度の化合物Ａ（１×１０-9モル／ｌから２×１０-6モル／ｌ）と、化合物Ｄ（これは、インキュベート中、１×１０-6モル／ｌの一定濃度に維持した）の相互作用を示す。間葉細胞の分化は、化合物Ａの濃度の増加と共に、約３０％から約７０％に増加した。
【００７８】
図５は、様々な濃度の化合物Ａ（１×１０-9モル／ｌから２×１０-6モル／ｌ）と化合物Ｅ（これは、インキュベート中、５×１０-7モル／ｌの一定濃度に維持した）の相互作用を示す。間葉細胞の分化は、化合物Ａの濃度の増加と共に、約５％から約８０％に増加した。
【００７９】
図６は、様々な濃度の化合物Ａ（１×１０-9モル／ｌから２×１０-6モル／ｌ）と化合物Ｆ（これは、インキュベート中、１×１０-8モル／ｌの一定濃度に維持した）の相互作用を示す。間葉細胞の分化は、化合物Ａの濃度の増加と共に、約５％から約７５％に増加した。
【００８０】
図７は、様々な濃度の化合物Ａ（１×１０-9モル／ｌから２×１０-6モル／ｌ）と化合物Ｇ（これは、インキュベート中、１×１０-6モル／ｌの一定濃度に維持した）の相互作用を示す。間葉細胞の分化は、化合物Ａの濃度の増加と共に、約５％から約１１０％に増加した。
【００８１】
実施例４
レチノイドアンタゴニストによるＩＬ−１２産生の誘導のためのインビトロアッセイ
ＴＨＰ−１細胞は、アメリカンタイプカルチャーコレクションから得、完全培地で培養した。ＩＬ−１２産生をアッセイするために、１．２５×１０-6細胞／mlのＴＨＰ−１細胞を、Ｓ．ａｕｒｅｕｓ  Ｃｏｗａｎ株（ＳＡＣ）（１／１０００）およびヒト組換えインターフェロン−γ（ｈｕＩＦＮ−γ（１０００Ｕ／ml）で刺激した〔Ｍａ等、Ｊ．Ｅｘｐ．Ｍｅｄ．１８３、１４７〜１５７（１９９６）〕。
【００８２】
別に、０．５×１０6ヒト末梢血単核細胞（ＰＢＭＣ）（４８ウェルプレート中１ml培養液）を、ｈｕＩＦＮ−γ（１０００Ｕ／ml）で１６時間３７℃で初回刺激し、次いでＳＡＣ（１／１０００）で刺激した。上清を４８時間後に集め、アッセイするまで−２０℃で凍結した〔Ｐａｎｉｎａ−Ｂｏｒｄｉｇｎｏｎ等、Ｊ．Ｃｌｉｎ．Ｉｎｖｅｓｔ．１００、１５１３〜１５１９（１９９７）〕。
【００８３】
ＩＬ−１２産生は、コーティング緩衝液中２．５μg／mlの２０Ｃ２抗体（ラット抗ヒトＩＬ−１２ヘテロダイマーｐ４０−ｐ３５）、および記載のアッセイ緩衝液中２５０ng／mlのペルオキシダーゼ−コンジュゲート４Ｄ６抗体を使用して、特異的酵素結合イムノソルベントアッセイ（エリザ）により測定した〔Ｚｈａng等、Ｊ．Ｃｌｉｎ．Ｉｎｖｅｓｔ．９３、１７３３〜１７３９（１９９４）〕。アッセイ緩衝液に希釈した標準物質（組換えヒトＩＬ−１２、８００pg／mlから６pg／ml）およびサンプル（１００μl）を、複製ウェルに加えた。４５０〜６５０nmでの吸光度を解読した。サンプルの不明のＩＬ−１２濃度を、対応する標準物質曲線から解読し、対応する希釈係数で乗じた。最大ＩＬ−１２産生は、２００ないし４００pg／mlで変化した。
【００８４】
凍結乾燥レチノイドアンタゴニストを、黄色の光の下で、氷上で、２mMの濃度で、ＤＭＳＯに希釈した。連続希釈液（１μＭ〜１ｐＭ）を、完全ＲＰＭＩ培地中で調製した。１０μlの各希釈液を１ml培養液に加えた。
【００８５】
実験の結果により、試験したレチノイドアンタゴニストは、ＩＬ−１２産生に影響を及ぼすことが示される。特に、試験したレチノイドアンタゴニストは、活性化ヒト単球によるＩＬ−１２産生を刺激する。表２および３参照。
【００８６】
【表２】
0003752423.tif 000013
【００８７】
【表３】
0003752423.tif 000014
【００８８】
実施例５
レチノイドアンタゴニストによる、ヒト未処置（ナイーブ）Ｔ細胞からＴヘルパー２（Ｔｈ２）細胞への分化の阻害についてのインビトロアッセイ
臍帯血からの未処置Ｔ細胞を単離し、記載のように処理した〔Ｐａｎｉｎａ−Ｂｏｒｄｉｇｎｏｎ等、Ｊ．Ｃｌｉｎ．Ｉｎｖｅｓｔ．１００．１５１３〜１５１９（１９９７）〕。簡潔には、臍帯血由来単核細胞を、抗ＣＤ４５ＲＡおよび抗ＣＤ４モノクローナル抗体と共にインキュベートした。２０分間インキュベートした後、細胞を洗浄し、ヤギ抗マウスＩｇ覆膜磁気ビーズと共にインキュベートした。陽性細胞を分離し、１×１０6細胞／mlで２４ウェルプレートに、自己接着細胞、ＰＨＡ、およびＩＬ−４と共に、１mMの化合物Ｈまたは化合物Ｂの存在下または非存在下で５日間接種した。次いで、細胞を洗浄し、ＩＬ−２（１００Ｕ／ml）の存在下で培養液に戻した。１０日後、細胞を集め、ＰＭＡ（５０ng／ml）およびイオノマイシン（１μg／ml）で４時間再刺激した。ブレフェルディンＡ（１０μg／ml）を最後の２時間に加えた。次いで細胞を４％パラホルムアルデヒドで固定し、サポニンで透過化処理した。固定した細胞をＦＩＴＣ−抗ＩＦＮγおよびＰＥ−抗ＩＬ−４ｍＡｂｓで染色し、細胞蛍光定量解析にかけた。実験の結果により、試験したレチノイドアンタゴニストは、未処置Ｔ細胞の、ＩＬ−４分泌Ｔｈ２細胞への分化を減少させることが示される（表４）。
【００８９】
【表４】
0003752423.tif 000015
【００９０】
実施例６
アレルゲン誘導気道炎症および応答性亢進のネズミモデル
Ｃ５７ＢＬ／６マウス（８〜９週令）は、０．２mlの無菌食塩水中の１０μgのＯＡ＋１mgＡｌ（ＯＨ）3（ゲル懸濁液）の腹腔内注射により、０日目および１４日目に、オボアルブミン（ＯＡ）に活発に感作する。２１日目に、マウスを、５．０％のＯＡエアゾールで１８分間攻撃した。エアゾールを、Ｄｅ  Ｖｉｌｂｉｓｓ  Ｕｌｔｒａ−Ｎｅｂ９０超音波噴霧器により作成し、その出口を動物を含む小さなプレキシガラスに接続する。マウスに、ＲＸＲアンタゴニストの化合物Ｂ（１０および３０mg／kg腹腔内）を、毎日、ＯＡ攻撃の３日前、４８時間前、２４時間前、および直前に投与する。動物を２１日目に使用する。
【００９１】
気道炎症細胞蓄積：２４日目に、ＯＡエアゾールで攻撃した３日後に、動物をウレタン（２．４ｇ／kg）で麻酔し、２３ゲージのカテーテルで気管切開した。肺を、Ｃａ++およびＭｇ++を含まない無菌ハンク平衡塩溶液のアリコート（２×１ml）で洗浄する。洗浄液は、穏やかな吸引により３０秒後に回収し、各動物のためにプールする。次いで、サンプルを、２０００rpmで１５分間５℃で遠心分離する。赤血球を、得られたペレットから、０．５mlの蒸留水で溶解し、ペレット中に残る細胞を５mlのＨＢＳＳで復元する。サンプルを２回目に、２０００rpmで１５分間５℃で遠心分離する。得られたペレットを１mlのＨＢＳＳに懸濁する。全細胞数を、血球計数器を使用して細胞懸濁液のアリコートから決定する。細胞学的調製物のために、細胞を、修飾Ｗｒｉｇｈｔ染色により染色した細胞遠心分離スライドに固定する。少なくとも３００個の細胞の異なる計測を、標準的な形態学的基準を使用して実施し、細胞を分類する。
【００９２】
実験の結果により、試験したレチノイドアンタゴニストは、気道炎症細胞のアレルゲン誘導蓄積を阻害することが示される（表５）。
【００９３】
【表５】
0003752423.tif 000016
【００９４】
気道応答性亢進
２４日目に、ＯＡエアゾールで攻撃した３日後に、動物を、ペントバルビタールナトリウム（１００mg／kg腹腔内）で麻酔し、気管切開する（ＰＥ−１９０）。頸静脈に、静脈内薬物送達のためにゴム様（ｓｙｌａｓｔｉｃ）チュービングを用いてカニューレ処置する。動物を、一体型の呼吸流量計を有する全身体体積記録器に配置し、臭化パンクロニウム（０．１mg／kg静注）処置後直ちに機械的に換気した（Ｖf＝１５０／分、Ｖt＝０．３ml；モデル６８３、ハーバード装置、Ｓ．Ｎａｔｉｃ、ＭＡ）。一回換気量は、差圧トランスデューサ（Ｖａｌｉｄｙｎｅ  ＤＰ１０３−０８、ノースリッジ、ＣＡ）を使用して、呼吸流量シグナルの積分から得られる。肺内外圧差を、気管内圧と胸内圧（肋間腔に挿入したカニューレから得られる）の間の差異として、差圧トランスデューサ（Ｖａｌｉｄｙｎｅ  ＤＰ４５−３０、ノースリッジ、ＣＡ）で測定する。漸増量のメタコリン（３０、１００、３００、１０００μg／kg、静注）投与量に対する肺抵抗力の変化（cm  Ｈ2Ｏ／ml／秒）は、モジュラー・インストルメント・シグナル・プロセシング・システム（Ｍａｌｖｅｒｎ、ＰＡ）を使用して、肺内外圧差、一回換気量、および呼吸流量測定から計算される。
【００９５】
実験の結果により、レチノイドアンタゴニストは、アレルギー性気道炎症を予防または逆転でき、アレルギー性気管支喘息などのアレルギー性気道疾患に典型的な抗原誘導気管支収縮を阻害できることが示される。
【００９６】
実施例７
骨吸収に対するレチノイドアンタゴニストの効果の例
骨吸収アッセイ
一連の薬剤が、骨吸収を誘導または刺激することが知られている。このアッセイで、レチノイドアンタゴニストを、骨吸収誘導物質の骨吸収活性を阻害または打ち消す能力について試験した。
【００９７】
材料および方法
骨吸収を、組織培養系で新生児マウス頭蓋冠（頭蓋骨）から、上清培地へのカルシウム放出の定量により決定した。頭蓋冠を、時間制御して交配したスイス白色種マウスの４日令マウス（体重４〜４．５ｇ）から調製した。前面および頭頂頭蓋冠部分を、実体顕微鏡下で解剖し、縫合の正中に沿って半分とした。全動物からの半分の頭蓋冠を、気体と培地の界面で骨を支持するステンレス鋼格子を含む、６ウェルの培養皿（ＮＵＮＣ）に無作為に分配した。組織を、１mg／mlのＢＳＡ（ウシ血清アルブミン、シグマ）を補充した特殊な処方によるＢＧＪ培地（Ｂｉｏｃｏｎｃｅｐｔ、スイス）中でインキュベートした。頭蓋冠を、３７℃で、５％ＣＯ2および９５％空気の加湿大気中で培養した。２４時間プレインキュベートした後、それらを、１．７mlの新しい培地および試験物質を含む、新規な皿に移した。骨吸収誘導物質およびレチノイドアンタゴニストを、単独物質としてまたは組合せて試験した。次いで、培養を７２時間実施した。培養上清中のカルシウム濃度を、各インキュベート期間後直ちに測定した。安定な遊離カルシウムを、メチルチモールブルー含有キット（Ｂｉｏｍｅｒｉｅｕｘ）を使用して、分光光度法で２５μlサンプル中で決定した（Ｅ．Ｍ．ＧｉｎｄｌｅｒおよびＪ．Ｄ．Ｋｉng、Ａｍ．Ｊ．Ｃｌｉｎ．Ｐａｔｈｏｌ．１９７２、５８、３７６〜３８２）。吸収応答は、３日間の処置中に、半分の頭蓋冠あたりに放出されたＣａのμgとして表現した。
【００９８】
追加の試験を、頭蓋冠中に残るカルシウムを調べるために実施した。カルシウムを、５％トリクロロ酢酸（ＴＣＡ）で抽出し、ＮａＯＨで中和した後に５０μlサンプル中で決定した。さらに、骨組織生存度を、細胞毒性を排除するために決定した。これは、比色ＭＴＴテトラゾリウム試験により定量した（Ｔ．Ｍｏｓｍａｎｎ、Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．Ｍｅｔｈｏｄｓ  １９８３、６５、５５〜６３）。
【００９９】
これらの試験で、レチノイドアンタゴニストＨおよびＢを使用した。
以下の骨吸収誘導／刺激剤を使用した：カルシトリオール（１，２５−ジヒドロキシビタミンＤ3）、
全トランスレチノイン酸（全トランスＲＡ）、および、９−シスレチノイン酸（９−シスＲＡ）を、Ｒｏｃｈｅ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ  Ｂａｓｅｌにより合成した。プロスタグランジンＥ２（ＰＧＥ２）、試験した細胞培養液（シグマケミカル社）、腫瘍壊死因子α（ＴＮＦα）、ネズミ組換え体、およびインターロイキン−１α（ＩＬ−１α）、ネズミ組換え体（Ｃａｌｂｉｏｃｈｅｍ）。
【０１００】
様々な薬剤により誘導された骨吸収を、半頭蓋冠から上清培地に放出されたカルシウムの量を測定することにより決定した。カルシウム放出は、１．７mlの培地中で半分の頭蓋冠あたりのμgとして示す。頭蓋冠から培地へのカルシウムの放出、並びに、培地から頭蓋冠へのカルシウムの取込みを測定できる。レチノイドアンタゴニストが、骨吸収誘導物質の活性を阻害する効力は、阻害％として表現する。骨吸収誘導物質単独により放出されたカルシウムの量と、それとレチノイドアンタゴニストと組合せにより放出されたカルシウムの量の間の差異から計算する。レチノイドアンタゴニストは単独では、カルシウム放出も取込みも誘導しない。ビヒクル対照中の基礎再吸収速度は、５または５％以下であった。
【０１０１】
結果
実験の結果により（表６〜１１）、レチノイドアンタゴニストＨおよびＢは、６つの異なる薬剤により誘導される骨吸収を打ち消すことが実証される。これらの６つの薬剤は、哺乳動物およびヒトの骨粗鬆症および骨折に関与する骨吸収の原因となると考えられる。表６〜１１から分かるように、６つの全ての骨吸収剤が、頭蓋骨から上清培地への投与量依存的カルシウム放出を誘導した。レチノイドアンタゴニストは、これらの６つの異なる骨吸収剤により誘導されるカルシウム放出を阻害できた。
【０１０２】
【表６】
0003752423.tif 000017
【０１０３】
【表７】
0003752423.tif 000018
【０１０４】
【表８】
0003752423.tif 000019
【０１０５】
【表９】
0003752423.tif 000020
【０１０６】
【表１０】
0003752423.tif 000021
【０１０７】
【表１１】
0003752423.tif 000022
【０１０８】
実施例８
皮膚の前癌病変の処置における化合物Ｂの局所適用の効力（多発光線性ケラトース）
臨床試験で、１％の化合物Ｂを含むクリームを、１日２回、閉鎖包帯せずに病変に適用した。結果を表１２に示す。表１２から分かるように、化合物Ｂは、局所投与した場合、皮膚の前癌病変療法に効果的であり、他のレチノイドとは対照的に、病変および周囲の皮膚の刺激を全く誘発することなく、十分な耐容性を示す。
【０１０９】
【表１２】
0003752423.tif 000023
【０１１０】
本発明によると、式Ｉの化合物は、式ＸＶＩＩＩ
【０１１１】
【化１５】
0003752423.tif 000024
【０１１２】
で示される化合物を、式ＸＩＸ
【０１１３】
【化１６】
0003752423.tif 000025
【０１１４】
〔式中、
Ａはホルミルであり、Ｂは、ジ−（低級アルコキシ）ホスフィニルであり；Ｒは低級アルコキシであり；Ｒ1、Ｒ2およびＲ4からＲ6は、上記に定義した通りである〕
で示される化合物と反応させて、Ｒ3が低級アルコキシである式Ｉの化合物を生成し、所望であれば、式Ｉのこのように得られた化合物における低級アルコキシ基Ｒ3を加水分解することにより調製できる。
【０１１５】
化合物ＸＶＩＩＩと化合物ＸＩＸの反応は、それ自体Ｈｏｒｎｅｒ（Ｗａｄｓｗｏｒｔｈ−Ｅｍｍｏｎｓ）反応で知られる方法に従って実施できる。反応は、塩基の存在下、および、好ましくは不活性有機溶媒の存在下、例えば、ベンゼン、トルエン、ジメチルホルムアミド、テトラヒドロフラン、ジキサンまたは１，２−ジメトキシアルカン、またはアルカノール中のナトリウムアルコレート中の水素化ナトリウムの存在下、例えばメタノール中のメチル化ナトリウムの存在下で、０℃ないし反応混合物の沸点の温度範囲で実施できる。この反応に使用できる塩基の別の例は、−７８℃ないし０℃の温度範囲の、ＴＨＦなどの不活性溶媒中のリチウムビス（トリメチルシリル）アミドである。このように得られた式Ｉのカルボン酸エステルは、それ自体既知の様式で、例えば、アルカリによる処置により、特に水性−アルコール性水酸化ナトリウムまたはカリウム溶液による処理により、室温ないし反応混合物の沸点の温度範囲で加水分解できる。
【０１１６】
このように得られた式Ｉのカルボン酸は、それ自体既知の様式で、または例えばアルカリ塩、特にＮａまたはＫ塩の塩として単離できる。
【０１１７】
式ＸＶＩＩＩの化合物は新規化合物であり、また本発明の目的である。式ＸＶＩＩＩの化合物は、以下のスキーム１および２に示したように調製できる。
【０１１８】
【化１７】
0003752423.tif 000026
【０１１９】
【化１８】
0003752423.tif 000027
【０１２０】
式ＸＶＩＩＩ（ここで、点線結合が存在する場合、Ｒ1は低級アルキルであり、Ｒ2は水素である）の化合物は、スキーム１に従って得ることができる。スキーム１では、化合物（１）を、アルキルリチウムまたはアルキルマグネシウムハロゲン化物などの有機金属求核試薬との反応により化合物（２）に変換する。化合物（２）を、二酸化マンガンなどの酸化剤での処理により酸化して、化合物（３）を形成できる。化合物（３）を、Ｐｅｔｅｒｓｏｎオレフィン化〔Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ、３８４（１９８４）Ｄ．Ｊ．Ａｇｅｒ、Ｊ．Ｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．３３、７８０（１９６８）Ｄ．Ｊ．Ｐｅｔｅｒｓｏｎ〕で、エチルトリメチルシリルアセテートとの反応により化合物（４）に変換できる。化合物（４）のカルボキシルエステル基を、ジイソブチルアルミニウムハイドライドなどの金属ハイドライドでの処理によりヒドロキシメチル基に還元して、化合物（５）を得ることができ、これは、二酸化マンガンなどの酸化剤での処理により酸化すると、Ｒ1が低級アルキルであり、Ｒ2が水素である式ＸＶＩＩＩの化合物を得ることができる。
【０１２１】
式ＸＶＩＩＩ（ここで、点線結合が存在しない場合、Ｒ1およびＲ2は一緒になってメチレンである）の化合物は、スキーム２に示したように得ることができる。スキーム２によると、化合物（６）を、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）およびＣｕＩの存在下でトリメチルシリルアセチレンと反応させると、化合物（７）が得られ、これは、テトラブチルアンモニウムフルオリドでの処理によるトリメチルシリル基の除去および、ブチルリチウムなどの塩基の存在下でのジメチルホルムアミドによるこのように得られた化合物（８）のホルミル化後に化合物（９）が得られる。化合物（９）のホルミル基は、エタノール中水素化ホウ素ナトリウムなどの金属ハイドライドでの処理によりヒドロキシメチル基に還元でき、化合物（１０）が得られる。例えばリンドラー触媒による化合物（１０）の三重結合の還元により化合物（１１）が得られ、これは、修飾Ｓｉｍｍｏｎｓ−Ｓｍｉｔｈ反応〔Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ  ２４、５３（１９６８）Ｊ．Ｆｕｒｕｋａｗａ、Ｎ．Ｋａｗａｂａｔａ、Ｊ．Ｎｉｓｈｉｍｕｒａ、Ｊ．Ｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．４２、３０３１（１９７７）Ｎ．Ｋａｗａｂａｔａ等〕により化合物（１２）に変換される。このシクロプロパン化はまた、（Ｒ，Ｒ）または（Ｓ，Ｓ）−ジエチルタートレートをキラル補助基として使用して、Ｆｕｊｉｓａｗａ等（Ｃｈｅｍ．Ｌｅｔｔｅｒｓ、６１（１９９２））の方法に従ってエナンチオ選択的方法で実施できる。化合物（１２）は、当分野で既知の方法を使用して、例えばクロロクロム酸ピリジニウムにより、またはＳｗｅｒｎ−またはＤｅｓｓ−Ｍａｒｔｉｎ酸化により酸化して、式ＸＶＩＩＩ（ここで、Ａはホルミルであり、点線結合は存在せず、Ｒ1およびＲ2は一緒になってメチレンである）の化合物を得ることができる。
【０１２２】
これらの全ての反応はそれ自体既知の様式で実施できる。
【０１２３】
本発明は、以下の実施例によりさらに説明される。
【０１２４】
実施例９
４．０ｇの３，５−ジ−tert.ブチル−２−ヒドロキシベンズアルデヒド（ＣＡＳ番号３７９４２−０７−７）を、ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）に溶かした。これを、０．８９ｇの水素化ナトリウム（油懸濁液中５０％）で処理し、水素がこれ以上発生しなくなるまで２５℃で撹拌した。これに、２．０１mlのｎ−ブロモブタンを加え、混合物を８５℃まで１４時間加熱した。これを冷却し、水に注いだ。水層をエーテルで抽出した。エーテル層を水で洗浄し、乾燥（ＭｇＳＯ4）させ、溶媒を除去した。精製を、ｆｌｏｒｓｉｌカラムクロマトグラフィー（１５％エーテル／ヘキサン）により実施すると、５．４ｇの３，５−ジ−tert.ブチル−２−ブチルオキシベンズアルデヒドが得られた；1Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3）δ１０．３１（ｓ、１Ｈ、アルデヒド）、７．７０（ｄｄ、４Ｈ、芳香族）、３．９４（ｔ、２Ｈ、−ＯＣＨ2−）。
【０１２５】
３．５ｇの３，５−ジ−tert.ブチル−２−ブチルオキシベンズアルデヒドを、３０mlのエチルエーテルに溶かし、０℃で撹拌しながら冷却した。１１．４mlのメチルリチウム（エーテル中１．５５Ｍ）をシリンジを介して加えた。これを１０分間撹拌し、１Ｍ塩化アンモニウムに注ぎ、振盪した。エーテル層を分離し、乾燥（Ｎａ2ＳＯ4）させ、溶媒を除去すると、３．７ｇの油状物が得られ、これをクロマトグラフィー（シリカゲル−５％エーテル／ヘキサン）により精製すると、３．３ｇの１−（３，５−ジ−tert.ブチル−２−ブチルオキシフェニル）エタノールが得られた；1Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3）δ７．３４（ｄｄ、４Ｈ、芳香族）、５．２５（ｍ、１Ｈ、−ＣＨ3ＣＨ−）、３．８５（ｔ、２Ｈ、−ＯＣＨ2−）。
【０１２６】
２．７７ｇ（９mmol）の１−（３，５−ジ−tert.ブチル−２−ブチルオキシフェニル）エタノールを、１４ｇの酸化マンガン（Ｖ）で処理しておいた１２０mlのトルエンに溶かした。これを７５℃で５時間よく撹拌した。これを冷却しセライトろ過した。溶媒を除去すると、２．２７ｇの１−（３，５−tert.ブチル−２−ブチルオキシフェニル）エタノンが得られた。1Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3）δ７．３８（ｄｄ、４Ｈ、芳香族）、２．６２（ｓ、３Ｈ、ＣＨ3Ｃ−）、３．７２（ｔ、２Ｈ、−ＯＣＨ2−）。
【０１２７】
１．４３ｇのジイソプロピルアミンの２０mlテトラヒドロフラン（ＴＨＦ）溶液を、８．４mlのｎ−ブチルリチウム（ヘキサン中１．６Ｍ）で−２０℃で処理した。これを−７８℃に冷却し、２．２６ｇエチルトリメチルシリルアセテートで処理した。これを０℃に加温し、水に注ぎ、ヘキサンに抽出した。抽出物を水で洗浄し、乾燥（ＭｇＳＯ4）させ、溶媒を除去すると油状物が得られた。精製および異性体の分離は、シリカゲルクロマトグラフィー（１５％エーテル／ヘキサン）により実施され、（Ｚ）−３−（３，５−ジ−tert.ブチル−２−ブチルオキシフェニル）−ブテン酸エチルエステルが得られた。1Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3）δ７．０５（ｄｄ、４Ｈ、芳香族）、５．９０（ｓ、１Ｈ、２−Ｈ）、３．９６（ｑ、２Ｈ、−ＯＣＨ2ＣＨ3）、３．７０（ｔ、２Ｈ、−ＯＣＨ2−）、２．２１（ｓ、３Ｈ）。
【０１２８】
０．９ｇの（Ｅ）−３−（３，５−ジ−tert.ブチル−２−ブチルオキシフェニル）−ブテン酸エチルエステルを２０mlの乾燥エーテルに溶かした。これを−７８℃に冷却し、６．０mlのジイソブチルアルミニウムハイドライド（ヘキサン中１．０Ｍ）で処理した。温度を０℃に加温し、次いで２０％水性Ｒｏｃｈｅｌｌｅ塩で処理した。これを２５℃で１時間撹拌した。有機画分を分離し、水で洗浄し、乾燥（Ｎａ2ＳＯ4）させ、溶媒を除去すると、０．７８ｇの（Ｚ）−３−（３，５−ジ−tert.ブチル−２−ブチルオキシフェニル）−ブテン−１−オールが得られた。1Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3）δ７．０８（ｄｄ、４Ｈ、芳香族）、５．９０（ｔ、１Ｈ、ＣＨ−ＯＨ）、３．８０（ｔ、２Ｈ、−ＯＣＨ2−）、２．４９（ｔ、１Ｈ、−ＯＨ）、２．２１（ｓ、３Ｈ）。
【０１２９】
０．６６ｇの（Ｚ）−３−（３，５−ジ−tert.ブチル−２−ブチルオキシフェニル）−ブテン−１−オールを１００mlのエーテルに溶かし、１５℃に冷却した。５０mlのエーテル中の６．６ｇの酸化マンガン（ＩＶ）を上記の溶液に加えた。これを周囲温度で３時間撹拌した。混合物をセライトろ過し、溶媒を除去した。これにより０．６４ｇの（Ｚ）−３−（３，５−ジ−tert.ブチル−２−ブチルオキシフェニル）−ブテン−１−アールが得られた。1Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3）δ９．４５（ｄ、１Ｈ、アルデヒド）、７．０８（ｄｄ、４Ｈ、芳香族）、５．９０（ｔ、１Ｈ、ＣＨ−ＯＨ）、３．８０（ｔ、２Ｈ、−ＯＣＨ2−）、２．４９（ｔ、１Ｈ、−ＯＨ）、２．２１（ｓ、３Ｈ）。
【０１３０】
６３５mgのトリエチル−３−メチル−４−ホスホノクロトネート（ＣＡＳ番号４１８９１−５４−７）を５mlのＴＨＦに溶かし、−７８℃に冷却し、２．２ml（２．２mmol）（ＴＨＦ中１．０Ｍ）のリチウムビス（トリメチルシリル）アミドで処理した。−７８℃で、ＴＨＦ５ml中の６００mgの（Ｚ）−３−（３，５−ジ−tert.ブチル−２−ブチルオキシフェニル）−ブテン−１−アールをゆっくりと加えた。これを−７８℃で０．５時間撹拌し、希釈塩化アンモニウム水に注いだ。生成物をヘキサンに抽出し、有機部分を水で洗浄し、乾燥（Ｎａ2ＳＯ4）させ、溶媒を除去すると、粗油状物が得られた。精製および異性体分離をシリカゲルクロマトグラフィー（３％エーテル／ヘキサン）により実施すると、５４０mgの（２Ｅ，４Ｅ，６Ｚ）−７−（３，５−ジ−tert.ブチル−２−ブチルオキシフェニル）−３，７−ジメチル−２，４，６−ヘプタトリエン酸エチルエステルが得られた。1Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3）δ７．１２（ｄｄ、４Ｈ、芳香族）、６．６２（ｄｄ、１Ｈ、Ｈ−５）、６．２０（ｄ、１Ｈ、Ｈ−４）、６．１８（ｄ、１Ｈ、Ｈ−６）、４．１５（ｑ、３Ｈ、−ＯＣＨ2ＣＨ3）、３．７（ｄｔ、２Ｈ、−ＯＣＨ2−）、２．２２（ｓ、３Ｈ）、２．１５（ｓ、３Ｈ）。
【０１３１】
５２０mgの（２Ｅ，４Ｅ，６Ｚ）−７−（３，５−ジ−tert.ブチル−２−ブチルオキシフェニル）−３，７−ジメチル−２，４，６−ヘプタトリエン酸エチルエステルを５mlのエタノールに懸濁し、５mlの６Ｎ  ＮａＯＨで処理し、１．５時間還流した。これを冷却し、希ＨＣｌでｐＨ３にまで酸性とした。沈殿した固体をクロロホルムに抽出した。有機部分を水で洗浄し、乾燥（Ｎａ2ＳＯ4）させ、溶媒を除去した。これにより固体が得られ、これを塩化メチレン／ヘキサンから結晶化すると、（２Ｅ，４Ｅ，６Ｚ）−７−〔３，５−ジ−tert.ブチル−２−ブチルオキシフェニル〕−３−メチル−２，４，６−オクタトリエン酸が得られた。1Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3）δ７．０８（ｄｄ、４Ｈ、芳香族）、６．６５（ｄｄ、１Ｈ、Ｈ−５）、６．２２（ｄ、１Ｈ、Ｈ−４）、６．１８（ｄ、１Ｈ、Ｈ−６）、３．７（ｄｔ、２Ｈ、−ＯＣＨ2−）、２．２４（ｓ、３Ｈ）、２．１５（ｓ、３Ｈ）。融点１４８〜１５１℃。
【０１３２】
上記の手順と同じように以下の化合物を調製した：
（２Ｅ，４Ｅ，６Ｚ）−７−〔３，５−ジ−tert.ブチル−２−メトキシフェニル〕−３−メチル−２，４，６−オクタトリエン酸、融点２０８〜２１１℃（ＴＨＦ／ヘキサンから）
（２Ｅ，４Ｅ，６Ｚ）−７−〔３，５−ジ−tert.ブチル−２−エトキシフェニル〕−３−メチル−２，４，６−オクタトリエン酸、融点１６５〜１６７℃（ＴＨＦ／ヘキサンから）
（２Ｅ，４Ｅ，６Ｚ）−７−〔３，５−ジ−tert.ブチル−２−ヘキシルオキシフェニル〕−３−メチル−２，４，６−オクタトリエン酸、融点１５６〜１６０℃（エーテル／ヘキサンから）
（２Ｅ，４Ｅ，６Ｚ）−７−〔３，５−ジ−tert.ブチル−２−オクチルオキシフェニル〕−３−メチル−２，４，６−オクタトリエン酸、融点１３７〜１３９℃（ヘキサンから）。
【０１３３】
実施例１０
１３ｇの２−ブロモ−４，６−ジ−tert.ブチル−フェノールの１００mlジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）溶液を、０℃の２．２ｇの水素化ナトリウム（鉱油中５０％）の１００ml  ＤＭＦ懸濁液に滴下して加えた。反応混合物を、水素がこれ以上発生しなくなるまで（約１時間）室温で撹拌し、再度０℃に冷却し、２２ｇのヨウ化エチルの５０ml  ＤＭＦ溶液で処理した。約１時間室温で撹拌した後、反応混合物を氷水に注ぎ、酢酸エチルで抽出し、洗浄（Ｈ2Ｏ）し、乾燥（Ｎａ2ＳＯ4）させ、蒸発させると、１３．５ｇの１−ブロモ−２−エトキシ−３，５−ジ−tert.ブチル−ベンゼンが白色結晶（融点５５〜５６℃）として得られた。
【０１３４】
１０．１ｇの１−ブロモ−２−エトキシ−３，５−ジ−tert.ブチル−ベンゼンを、５０mlのピペリジンに溶かした。４９０mgのテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）、９６mgのヨウ化銅（Ｉ）および１４０mgのトリフェニルホスフィンを添加した後、反応混合物を９０℃にアルゴン下で加熱し、６．３ｇの（トリメチルシリル）アセチレン（約２時間）でゆっくりと処理した。反応をさらに１０分間、９０℃で維持し、その後、この手順を、同量の試薬を使用して反復した。反応混合物をさらに１時間９０℃に加熱し、氷水上に注ぎ、８０mlの濃塩酸で酸性とし、酢酸エチルで抽出し、洗浄（Ｈ2Ｏ）し、乾燥（Ｎａ2ＳＯ4）させ、蒸発させた。得られた油状物をクロマトグラフィー（シリカゲル、ヘキサン／２．５％酢酸エチル）により精製すると、８．３ｇの３，５−ジ−tert.ブチル−２−エトキシ−フェニルエチニル）−トリメチルシランが僅かに黄色の油状物として得られた。
【０１３５】
８．３ｇのこの油状物を、１２０mlのテトラヒドロフラン（ＴＨＦ）に溶かし、６．０３ｇのテトラブチルアンモニウムフルオリドで処理した。１時間周囲温度で撹拌した後、反応混合物を氷水に注ぎ、エーテルで抽出し、洗浄（Ｈ2Ｏ）し、乾燥（Ｎａ2ＳＯ4）させ、蒸発させた。得られた褐色の油状物のクロマトグラフィー（シリカゲル、ヘキサン）による精製により、４．２ｇの１，５−ジ−tert.ブチル−２−エトキシ  ３−エチニル−ベンゼンが無色の油状物として得られ、これを冷蔵庫で結晶化で結晶化した（融点４６〜４７℃）。少量のサンプルは高真空で昇華し、４８〜４９℃で融解した。
【０１３６】
４．１ｇのこの化合物を、４５mlのＴＨＦに溶かし、−７８℃の１１mlのｎ−ＢｕＬｉ（ヘキサン中１．６モル）で処理した。−７８℃で１時間後、反応混合物を１２mlのＤＭＦで処理し、室温まで加温し、６時間撹拌し、氷水に注ぎ、濃塩酸で酸性とし、酢酸エチルで抽出し、洗浄（Ｈ2Ｏ）し、乾燥（Ｎａ2ＳＯ4）させ、蒸発させると、５ｇの褐色の油状物が得られ、これをクロマトグラフィー（シリカゲル、ヘキサン／２％エーテル）により精製した。合わせた純粋な画分により、２．４ｇの僅かに橙の油状物が得られ、これを冷蔵庫で結晶化した（融点５５〜５７℃）。
【０１３７】
２．４ｇの３，５−ジ−tert.ブチル−２−エトキシ−フェニル）−プロピナールを、２５mlのエタノールに溶かし、０℃で１．５時間の間に９０mgの水素化ホウ素ナトリウムで処理した。反応混合物を、６mlの２Ｎ塩酸で酸性とし、氷水に注ぎ、エーテルで抽出し、洗浄（Ｈ2Ｏ）し、乾燥（Ｎａ2ＳＯ4）させ、蒸発させた。得られた橙の油状物をクロマトグラフィー（シリカゲル、ヘキサン：酢酸エチル＝９：１）により精製し、ペンタンから再結晶すると２．２ｇの３−（３，５−ジ−tert.ブチル−２−エトキシ−フェニル）−プロパ−２−イン−１−オールが白色結晶として得られた（融点８２〜８４℃）。
【０１３８】
２ｇのこの化合物を３５０mlのエタノールに溶かし、１００mgのリンドラー触媒で処理し、通常の圧力下で７．５時間水素化した。３、５および６時間後、１００mgの各々の新しいリンドラー触媒を加えた。触媒をろ別し、反応溶液を蒸発させた。得られた残渣を中圧クロマトグラフィー（シリカゲル、ヘキサン：エーテル＝８：２）により精製し、ヘキサンから結晶後に１．３ｇの（Ｚ）−３−（３，５−ジ−tert.ブチル−２−エトキシ−フェニル）−プロパ−２−エン−１−オールが得られた（融点９３〜９４℃）。
【０１３９】
１．３ｇのこの化合物を５０mlの塩化メチレンに溶かし、１３．７mlのジエチル亜鉛（ヘキサン中１Ｍ）で−５℃で処理した。１５分間０℃で撹拌した後、反応混合物を−２０℃に冷却し、７．４ｇのヨウ化メチレンで滴下して処理し、０℃で１時間、室温で１．５時間撹拌し、０℃に再度冷却した。５０mlの飽和塩化アンモニウム水を、白色懸濁液に滴下してゆっくりと加えた。透明な反応混合物を氷／飽和塩化アンモニウム溶液に注ぎ、エーテルで抽出し、洗浄（Ｈ2Ｏ）し、乾燥（Ｎａ2ＳＯ4）させ、蒸発させた。半結晶残渣をクロマトグラフィー（シリカゲル、ヘキサン：酢酸エチル＝９：１）にかけ、ヘキサンからの再結晶後に１．３ｇの（１ＲＳ，２ＳＲ）−〔２−（３，５−ジ−tert.ブチル−２−エトキシ−フェニル）−シクロプロピル〕−メタノールが白色結晶として得られた（融点１０２〜１０３℃）。
【０１４０】
１．０２ｇの塩化オキサリルを、３７mlのＣＨ2Ｃｌ2に溶かし、−６０℃の０．８６mlのジメチルスルホキシドで処理した。−３５℃にすぐに加温した後、反応混合物を−６０℃に再度冷却し、１．２ｇの（１ＲＳ，２ＳＲ）−〔２−（３，５−ジ−tert.ブチル−２−エトキシ−フェニル）−シクロプロピル〕−メタノールの２０mlＣＨ2Ｃｌ2溶液で処理した。−５０℃で１５分間撹拌した後、１．７mlのトリエチルアミンを滴下した。反応混合物を２時間室温で撹拌し、氷水に注ぎ、エーテルで抽出し、洗浄（Ｈ2Ｏ）し、乾燥（Ｎａ2ＳＯ4）させ、蒸発させた。粗物質をフラッシュクロマトグラフィー（シリカゲル、ヘキサン：酢酸エチル＝９：１）により精製し、ヘキサンから再結晶すると、１．０１ｇの（１ＲＳ，２ＳＲ）−（２−（３，５−ジ−tert.ブチル−２−エトキシ−フェニル）−シクロプロパンカルバルデヒドが白色結晶として得られた（融点９６〜９７℃）。
【０１４１】
９０８mgのトリエチル３−メチル−４−ホスホノクロトネートを、２５mlのＴＨＦに溶かし、−７８℃の３．４mlのリチウムビス（トリメチルシリル）アミド（ＴＨＦ中１．０モル）で処理した。０．５時間後、８００mgの上記のアルデヒドの２５mlＴＨＦ溶液を、ゆっくりと加えた。冷却浴を取り外し、温度を０℃に加温した。０℃で１．５時間後、反応混合物を飽和塩化アンモニウム水に注ぎ、エーテルで抽出し、洗浄（Ｈ2Ｏ）し、乾燥（Ｎａ2ＳＯ4）させ、蒸発させた。粗生成物をフラッシュクロマトグラフィー（シリカゲル、ヘキサン：酢酸エチル＝９：１）および中圧クロマトグラフィー（シリカゲル、ヘキサン／２％酢酸エチル）により精製すると、ヘキサン／酢酸エチルからの再結晶後に、６５０mgの白色結晶の（２Ｅ，４Ｅ）−（１ＲＳ，２ＲＳ）−５−〔２−（３，５−ジ−tert.ブチル−２−エトキシ−フェニル）−シクロプロピル〕−３−メチル−ペンタ−２，４−ジエン酸エチルエステル（融点１２９〜１３０℃）および３７０mgの（２Ｚ，４Ｅ）−（１ＲＳ，２ＲＳ）−５−〔２−（３，５−ジ−tert.ブチル−２−エトキシ−フェニル）−シクロプロピル〕−３−メチル−ペンタ−２，４−ジエン酸エチルエステル（融点１２３〜１２６℃）が得られた。
【０１４２】
６００mgの（２Ｅ，４Ｅ）−エステルを、２０mlのエタノールに溶かし、４mlの各エタノールおよび水中の、８４０mgの水酸化カリウム溶液で処理した。１０mlのＴＨＦを添加した後、透明な溶液を７時間４５〜５０℃に加温し、室温に冷却し、氷／１Ｎ塩酸に注ぎ、酢酸エチルで抽出し、洗浄（Ｈ2Ｏ）し、乾燥（Ｎａ2ＳＯ4）させ、蒸発させた。粗物質を酢酸エチルから再結晶すると、４４０mgの（２Ｅ，４Ｅ）−（１ＲＳ，２ＲＳ）−５−〔２−（３，５−ジ−tert.ブチル−２−エトキシ−フェニル）−シクロプロピル〕−３−メチル−ペンタ−２，４−ジエン酸が白色結晶（融点２００〜２０２℃）として得られた。同じ手順に従って、３７０mgの（２Ｚ，４Ｅ）−エステルを加水分解すると、２７０mgの（２Ｚ，４Ｅ）−（１ＲＳ，２ＲＳ）−５−〔２−（３，５−ジ−tert.ブチル−２−エトキシ−フェニル）−シクロプロピル〕−３−メチル−ペンタ−２，４−ジエン酸（融点１６９〜１７４℃）が得られた。
【０１４３】
実施例１１
実施例２と同じように、（２Ｅ，４Ｅ）−（１ＲＳ，２ＲＳ）−５−〔２−（３，５−ジ−tert.ブチル−２−ブトキシ−フェニル）−シクロプロピル〕−３−メチル−ペンタ−２，４−ジエン酸（融点１７５〜１７８℃）（ヘキサン／酢酸エチル）を、１−ブロモ−２−ブトキシ−３，５−ジ−tert.ブチル−ベンゼンを出発物質として使用して合成した。
【０１４４】
以下の実施例は、本発明に記載の医薬製剤を記載する：
【０１４５】
実施例１２
ａ）軟ゼラチンカプセルの充填質量
活性化合物                      ５．０〜２００．０ｇ
油*                             １〜３部
ワックス混合物**                 １〜５部
充填容量                        １〜６最少量
*天然植物油、例えば大豆油、落花生油、人工グリセリド
**天然および人工ワックスまたは部分的に硬化した脂肪の組成物
ｂ）２０mgの軟ゼラチンカプセル
成分                                              mg／カプセル
活性化合物                                        ２０．０００
ｄｌ−α−トコフェロール                            ０．０２８
硬化ヒマシ油                                        ４．２００
カプリル／カプリン／ステアリン酸トリグリセリド    ５６．０００
（合成トリグリセリド）
中鎖トリグリセリド                                １９９．７７２
計２８０．０００mg
【０１４６】
実施例１３
２０mgの活性物質を含む硬ゼラチンカプセル：
組成物：１つのカプセルは、以下を含む：
活性化合物                    ２０．０mg
ゼラチンＢｌｏｏｍ３０        ７０．００mg
マルトデキストリンＭＤ０５  １０８．０mg
ｄｌ−α−トコフェロール        ２．０mg
アスコルビン酸ナトリウム      １０．０mg
微結晶セルロース              ４８．０mg
ステアリン酸マグネシウム        ２．０mg
（カプセル重量含量）        ２６０．０mg
【０１４７】
手順：
活性物質は、ゼラチン、マルトデキストリン、ｄｌ−α−トコフェロールおよびアスコルビン酸ナトリウムの溶液中で湿式粉砕する。湿式粉砕した懸濁液を噴霧乾燥する。スプレー乾燥粉末を、微結晶セルロースおよびステアリン酸マグネシウムと混合する。２６０mgのこの各混合物を、適切なサイズおよび色の硬ゼラチンカプセルに充填する。
【０１４８】
実施例１４
２０mgの活性物質を含む錠剤
錠剤の核：
活性化合物                                  ２０．０mg
無水ラクトース                            １３０．５mg
微結晶セルロース                            ８０．０mg
ｄｌ−α−トコフェロール                      ２．０mg
アスコルビン酸ナトリウム                    １０．０mg
ポリビニルピロリドンＫ３０                    ５．０mg
ステアリン酸マグネシウム                      ２．５mg
（核重量）                                ２５０．０mg
フィルムコート：
ヒドロキシプロピルメチルセルロース            ３．５mg
ポリエチレングリコール６０００                ０．８mg
タルク                                        １．３mg
酸化鉄、黄色                                  ０．８mg
二酸化チタン                                  ０．８mg
（フィルムの重量）                            ７．４mg
【０１４９】
手順：
化合物を無水ラクトースおよび微結晶セルロースと混合する。混合物を、ポリビニルピロリドン、ｄｌ−α−トコフェロールおよびアスコルビン酸ナトリウムの溶液／分散液を用いて水中で造粒する。造粒した物質をステアリン酸マグネシウムと混合し、後に２５０mg重量の核として圧縮する。核を、上記組成物の溶液／懸濁液でフィルムコーティングする。
【０１５０】
実施例１５
活性物質を含むサシェ剤
活性化合物                              ２００．０mg
ラクトース、微細粉末                    ９９０．０mg
微結晶セルロース                      １２５０．０mg
カルボキシメチルセルロースナトリウム      １４．０mg
ｄｌ−α−トコフェロール                    ５．０mg
アスコルビン酸ナトリウム                  ２０．０mg
ポリビニルピロリドンＫ３０                １０．０mg
ステアリン酸マグネシウム                  １０．０mg
【０１５１】
実施例１６
0003752423.tif 000028
【０１５２】
実施例１７
0003752423.tif 000029
【０１５３】
実施例１８
0003752423.tif 000030
【０１５４】
実施例１９
0003752423.tif 000031
【０１５５】
実施例２０
乾燥粉末吸入器
活性化合物                ０．５mg（０．１mg〜２．０mg）
（ジェット粉砕、噴霧乾燥）
ラクトース一水和物        ２５mg
【図面の簡単な説明】
【図１】  図１は、各処置適用後に計算した平均蓄積皮膚刺激スコアを示す図である。
【図２】  図２は、各処置適用後に計算した平均蓄積皮膚刺激スコアを示す図である。
【図３】  図３は、様々な濃度の化合物Ａと、一定濃度の全トランスレチノイン酸（化合物Ｃ）の相互作用を示す図である。
【図４】  図４は、様々な濃度の化合物Ａ（１×１０-9モル／ｌから２×１０-6モル／ｌ）と、化合物Ｄ（これは、インキュベート中、１×１０-6モル／ｌの一定濃度に維持した）の相互作用を示す図である。
【図５】  図５は、様々な濃度の化合物Ａ（１×１０-9モル／ｌから２×１０-6モル／ｌ）と化合物Ｅ（これは、インキュベート中、５×１０-7モル／ｌの一定濃度に維持した）の相互作用を示す図である。
【図６】  図６は、様々な濃度の化合物Ａ（１×１０-9モル／ｌから２×１０-6モル／ｌ）と化合物Ｆ（これは、インキュベート中、１×１０-8モル／ｌの一定濃度に維持した）の相互作用を示す図である。
【図７】  図７は、様々な濃度の化合物Ａ（１×１０-9モル／ｌから２×１０-6モル／ｌ）と化合物Ｇ（これは、インキュベート中、１×１０-6モル／ｌの一定濃度に維持した）の相互作用を示す図である。
【図１】
0003752423.tif 000037
【図２】
0003752423.tif 000038
【図３】
0003752423.tif 000039
【図４】
0003752423.tif 000040
【図５】
0003752423.tif 000041
【図６】
0003752423.tif 000042
【図７】
0003752423.tif 000043