(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
母材と、その表面を被覆する被覆層とを備え、この被覆層の最表面から少なくとも１μm 深さまでの表層部は必須成分としてＮｉを５０wt％以上、Ｐを２０wt％以下、Ｈを５０ppm 以下で、かつＰおよびＨが下記の式(1) および式(2) を満たす範囲で含有する、水棲生物付着抑制部材。
Ｐ含有量をＸwt％、Ｈ含有量をＹppm で表したとき、
０．５Ｘ＋log Ｙ≧０        ……(1)
０．０５Ｘ−log Ｙ≦１．２５……(2)
【請求項２】
表層部は、Ｐを２０wt％以下、Ｈを２０ppm 以下で、かつＰおよびＨが下記の式(1A)および式(2A)を満たす範囲で含有する、請求項１に記載した水棲生物付着抑制部材。
Ｐ含有量をＸwt％、Ｈ含有量をＹppm で表したとき、
０．５Ｘ＋log Ｙ≧１        ……(1A)
０．０５Ｘ−log Ｙ≦０．２５……(2A)
【請求項３】
表層部は、さらにＭｏ、Ｓｎ、Ｐｂ、Ｃｕ、Ａｇ、Ｐｔ、Ａｕのうち１種類以上の元素を合計量で０．１〜２０wt％含有する、請求項１または２に記載した水棲生物付着抑制部材。
【請求項４】
表層部は、さらにＳを２５〜１０００ppm 含有する、請求項１〜３のいずれか１項に記載した水棲生物付着抑制部材。
【請求項５】
表層部は、さらに塩素を１０〜１００ppm 含有する、請求項１〜４のいずれか１項に記載した水棲生物付着抑制部材。
【請求項６】
被覆層の表面硬度がＨｖ３００以上である、請求項１〜５のいずれか１項に記載した水棲生物付着抑制部材。
【請求項７】
母材がステンレス、鋳鉄、純チタン、チタン合金、アルミブラス、カーボンの内から選択された材料で形成された、請求項１〜６のいずれか１項に記載した水棲生物付着抑制部材
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明が属する技術分野】
本発明は、藻や貝などの水棲生物が付着しにくい被覆層を有する部材に関し、特に海水や淡水に接触状態で使用される各種設備や部品を構成する部材として好適に利用される。
【０００２】
【従来の技術】
発電所の水路や管路、スクリューや船底等の海水や淡水に接触状態で使用される部材にムラサキイガイ，フジツボ等の貝類、アオサ，アオノリ等の藻類などの水棲生物が付着すると種々の問題を引き起こす。すなわち、発電所や各種工業設備の冷却用水の水路に、水棲生物が多数付着すると、取水効率の低下を招くとともに、熱伝導度の低下を招き、熱交換効率が大きく低下する。また、船舶や船舶部品への水棲生物の付着は、流体抵抗の増加を引き起こし、その結果、航行速度の低下、消費燃料の増加さらに清掃費用、運行休止費用等の損失を招く。さらに水中構造物及び海洋設備などへの水棲生物の付着は、重量が増加し、取り扱い性や操作性が著しく困難となる。
【０００３】
このため、これらの水接触部材に水棲生物が付着しないように種々の対策が講じられてきた。水性生物の付着抑制対策は、大別すると、(1) 水流の制御やスポンジボールを用いた洗浄など機械的に付着した水棲生物を除去する方法、(2) 水路、管路などの場合に塩素系化合物や過酸化水素、有機窒素系化合物や有機ハロゲン系化合物等の殺藻薬剤等を定期的に流して水棲生物を除去する方法、(3) 有機系化合物、光触媒化合物や銅化合物を含有させた樹脂により表面を被覆して水棲生物の付着を抑制する方法、の３種類の方法がある。
【０００４】
前記(1) の方法は、定期的に清掃のための費用や時間、人手が必要であり、また、水中からの取り出しが容易でない部材や細管、複雑形状の機器等、部材によっては清掃が困難なものも多い。(2) の方法は環境保全の見地から処理を忌避する傾向が強く、毒性が低い薬剤や、過酸化水素のように毒性が無くなる薬剤においても、生態系のバランスを崩すという観点から見直しが検討されている。一方、(3) の方法は効率及び環境保全の見地から見て最も望ましいと考えられる。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、(3) の方法は、概ね水棲生物の付着を抑制する効果が低いことが知られている。例えば特開平１０−２９８００７号公報や特開平１０−３０６２４０号公報で提案されているような有機系化合物を含有させた表面被覆は、付着抑制成分が容易に水に溶出するため、効果は長くても１ケ月程度で消失する。したがって、長期にわたる水棲生物付着抑制のためには、定期的に表面処理を繰り返し行う必要があり、(1) の方法と同様に費用や時間、人手が必要となる。また、特開平８−２２９５４９号公報で提案されているような光触媒機能を有する化合物は、有機物分解能力が低いことが学会等で報告されており、また暗所では効果を失することから、適用でさる部材は極めて特殊な用途に限られると考えられる。また、特開平７−１０１３７８号公報や特開平１１−８０８６７号公報で提案されている銅化合物は付着抑制効果の持続性が比較的良好であるが、さびて緑青を生じやすいことから、見た目では藻が付着したように見えるため好まれない。
【０００６】
本発明はかかる問題に鑑みなされたもので、外見を損なうことなく、水棲生物の付着抑制効果の持続性が高い水棲生物付着抑制部材を提供することを目的とするものである。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
本発明者は、鋭意研究を重ねた結果、ニッケル（Ｎｉ）中に水素（Ｈ）及びリン（Ｐ）を特定の範囲で含有させることにより、水棲生物の付着に対する抑制効果及びその効果の持続性を高めることができることを知見し、本発明を完成するに至った。
【０００８】
すなわち、請求項１に記載した発明は、母材と、その表面を被覆する被覆層とを備え、この被覆層の最表面から少なくとも１μm 深さまでの表層部は必須成分としてＮｉを５０wt％以上、Ｐを２０wt％以下、Ｈを５０ppm 以下で、かつＰおよびＨが下記の式(1) および式(2) を満たす範囲で含有する、水棲生物付着抑制部材である。
Ｐ含有量をＸwt％、Ｈ含有量をＹppm で表したとき、
０．５Ｘ＋log Ｙ≧０        ……(1)
０．０５Ｘ−log Ｙ≦１．２５……(2)
【０００９】
藻や貝といった水棲生物は主として簡易構造のタンパク質からなる粘着物質を分泌して、その粘着物質による粘着力によって金属等の種々の材料に付着する。従って、金属等の種々の材料によって形成された母材に水棲生物を付着させないためには、前記粘着物質を付着させないようにすればよい。本発明によれば、被覆層の表層部においては、Ｈには還元作用があることから、表層部中のＮｉ及びＰが低価数イオンまたは還元性の水素化物イオンとして溶出し、被覆層の表面に付着してを表面を覆い、それらのイオンが被覆層の表面に接触付着しようとする水棲生物が分泌する粘着物質を分解すると考えられるため、本発明の部材の表面には水棲生物の付着が抑制防止される。また、Ｈは還元作用により表層部表面において酸化を防ぎ、ＮｉやＰを活性化するため、表層部中のＮｉやＰの溶出量を増加させる効果もある。
【００１０】
これらの効果を発揮させるには、Ｎｉが５０wt％の下で、Ｐが０〜２wt％程度の低含有量の場合にはＰ量が少なくなるほどＨ含有量を多くすることにより、通常のイオンではなく低価数イオンまたは還元性の水素化物イオンとして溶出するＮｉの割合を増加することができる。一方、Ｐが２wt程度％よりも多い場合は、徐々にＮｉ、Ｐの溶出量が減少していくため、Ｐ量が多くなるほどＨ含有量を多くすることにより、通常のイオンではなく低価数イオンまたは還元性の水素化物イオンとして溶出する割合を増加することができる。後述の実施例から明らかなとおり、Ｐ量を２０wt％以下、Ｈ量を５０ppm 以下、好ましく２０ppm の下で、式(1) および式(2) を満足する範囲にＰ及びＨ含有量を制御することで、水棲生物の付着抑制を持続的に発揮させることができる。
【００１１】
この発明において、請求項２に記載したように、表層部のＰ量、Ｈ量は、好ましくはＰ量およびＨ量をともに２０ppm 以下とし、Ｐ含有量Ｘwt％、Ｈ含有量Ｙppm が下記式(1A)および式(2A)を満足する範囲で含有するさせるのがよい。
０．５Ｘ＋log Ｙ≧１        ……(1A)
０．０５Ｘ−log Ｙ≦０．２５……(2A)
【００１２】
さらにまた、請求項３〜５に記載したように、前記表層部には、下記▲１▼〜▲３▼の内から１郡以上を含有させることができる。
▲１▼さらにＭｏ、Ｓｎ、Ｐｂ、Ｃｕ、Ａｇ、Ｐｔ、Ａｕのうち１種類以上の元素を合計量で０．１〜２０wt％
▲２▼さらにＳを２５〜１０００ppm
▲３▼さらに塩素を１０〜１００ppm
【００１３】
また、請求項６に記載したように、被覆層の表面硬度は耐エロージョン性を確保するにはＨｖ３００以上とすることが好ましく、また請求項７に記載したように、母材自体に耐食性を持たせる場合には、母材をステンレス、鋳鉄、純チタン、チタン合金、アルミブラス、カーボンの内から選択された材料で形成することが好ましい。
【００１４】
【発明の実施の形態】
実施形態にかかる水棲生物付着抑制部材は、母材（素地金属）表面に被覆層としてＮｉ基金属層を被覆形成したものである。そのＮｉ基金属層の最表面から少なくとも１μm 深さまでの表層部のＮｉ含有量が５０wt％以上であることが必要である。Ｎｉ含有量が５０wt％未満では水棲生物の付着抑制効果に劣るものとなる。強い抑制効果及び効果の持続性を確保するためには、表面の半分以上の面積に水棲生物の付着抑制作用をもたらす一因子であるＮｉを露出させることが必要であり、表面にＮｉが占める割合が多い方が望ましい。このため、表層部のＮｉ含有量を５０wt％以上とし、望ましくは８０wt％以上とすることが好ましい。
【００１５】
さらに、Ｎｉだけでは水棲生物の付着抑制効果はほとんど期待できず、表層部におけるＰ含有量（Ｘwt％）、Ｈ含有量（Ｙppm ）が、Ｘ≦２０％、Ｙ≦５０ppm の下で、式(1) および式(2) を満たす必要がある。
０．５Ｘ＋log Ｙ≧０          ……(1)
０．０５Ｘ−log Ｙ≦１．２５  ……(2)
【００１６】
藻や貝といった水棲生物が金属等の種々の材料に付着する理由は、主として水棲生物が分泌する粘着物質による粘着力によるとものと考えられている。粘着物質は簡易構造の蛋白質からなるものが多い。例えば、ムラサキイガイの場合は、貝の足から足糸と呼ばれる繊維状蛋白質を分泌することによって貝殻を固定する。それら粘着物質上または水棲生物及びその死骸上には他の水棲生物も容易に付着することから、水棲生物が何層にもわたって付着、生育していく。したがって、水棲生物を付着させないためには、初期の粘着物質さえ付着させなければよい。
【００１７】
表層部を形成するＮｉ、ＰおよびＨを必須成分とするＮｉ基金属が水棲生物の付着抑制効果を奏するのは、Ｈの還元作用により、表層部中のＮｉ及びＰが低価数イオンまたは還元性の水素化物イオンとして溶出し、表層部（被覆層）の表面に付着して表面を覆うことにより、これらのイオンが表層部の表面に接触付着した水棲生物が分泌する粘着物質を分解するためであると考えられる。還元性の水素化物イオンが特に蛋白質の変質に有効であると推定される。また、水素は還元作用により表層部の表面において酸化を防ぎＮｉやＰを活性化するため、ＮｉやＰの溶出量を増加させる効果もある。これらの効果を発揮させるには、Ｐ含有量が０〜２wt％程度の低含有量の場合はＰ量が少ないほど水素含有量を多くすることにより、通常のイオンではなく低価数イオンまたは還元性の水素化物イオンとして溶出するＮｉの割合を増加する必要がある。また、Ｐ含有量が２wt％程度よりも多い場合は、徐々にＮｉ、Ｐの溶出量が減少していくため、Ｐ量が多いほどＨ含有量を多くして通常のイオンではなく低価数イオンまたは還元性の水素化物イオンとして溶出する割合を増加する必要がある。後述の実施例から明かなように、Ｐ量およびＨ量を上記範囲に制御することで、水棲生物の付着抑制効果を奏するようになる。
【００１８】
また、さらに水棲生物の付着抑制効果及び効果の持続性を高めるためには、Ｐ量が２０wt％以下、Ｈ量が２０ppm 以下で、下記式(1A)および式(2A)を満たすようにすることが望ましい。
０．５Ｘ＋log Ｙ≧１        ……(1A)
０．０５Ｘ−log Ｙ≦０．２５……(2A)
【００１９】
Ｈ量が多い方が水棲生物の付着抑制効果が高くなるが、表層部のＮｉ基金属中のＨ含有量が５０ppm を越えると、Ｎｉ基金属の靱性が著しく低下し、表層部に割れが発生する場合があるため、Ｈ含有量は５０ppm 以下にする必要があり、望ましくは２０ppm 以下にするのがよい。また、表層部のＮｉ基金属中のＰ含有量が２０wt％を越えるとＮｉ基金属の靱性が著しく低下し、表層部に割れが発生する場合があるため、Ｐ含有量は２０wt％以下にする必要があり、望ましくは１５wt％以下にするのがよい。
【００２０】
なお、前記Ｈ含有量は、被覆層の最表面から１μm 深さの部分を機械的に削って、その部分を室温から３５０℃まで連続加熱する昇温分析を行うことで、検出することができる。具体的には、昇温速度１２℃／min で３５０℃まで連続加熱し、発生水素量を大気圧イオン化質量分析計（ＡＰＩ−ＭＳ）により測定すればよい。
【００２１】
表層部のＮｉ基金属は、Ｎｉ、ＰおよびＨを本質的成分とするものであるが、不可避的不純物元素の含有は勿論のこと、これらの成分による水棲生物付着抑制効果をより向上させる成分を含有することができ、あるいは水棲生物付着抑制作用を害しない限り、他の成分、例えば、Ｃｏ、Ｚｎ、Ｆｅ、Ｂ、Ｃ等の元素を含めることができ、さらにまた硬質粒子、自己潤滑粒子、光触媒機能粒子等を分散複合化させたＮｉ基金属複合材としてもよい。ＴｉＯ2 等の光触媒機能粒子を分散させた場合、表面の防汚性に優れるため、さらに水棲生物付着抑制効果の持続性を高めることができる。
【００２２】
前記水棲生物付着抑制効果をより向上させる成分としては、例えば、Ｍｏ、Ｓｎ、Ｐｂ、Ｃｕ、Ａｇ、Ｐｔ、Ａｕのうち１種類以上の元素を、それらの元素の合計量で０．１〜２０wt％以下、好ましくは０．１〜５wt％含有させることができる。これら元素はＮｉよりも電気化学的に貴な元素であり、これら成分を０．１wt％以上含有することにより、Ｎｉのイオン化を効果的に促進することができるため、水棲生物の付着抑制効果をより高めることができる。また、これらの元素のうち、Ｃｕは前述したように付着抑制効果をも有するため、さらなる相乗効果も期待することができる。しかし、これら元素の含有が２０wt％を超えると、電蝕反応が高くなり、耐食性あるいは変色等が問題となる場合もあるので好ましくない。
【００２３】
さらにまた、水棲生物付着抑制効果をより向上させる成分として表層部にＳ（硫黄）を２５〜１０００ppm 、および／または塩素を１０〜１００ppm 含有することができる。Ｓ量が２５ppm 未満の場合または塩素量が１０ｐｐｍ未満の場合、水棲生物の付着抑制効果が小さい。Ｓ及び塩素が水棲生物の付着抑制に効果を発揮するのは、Ｓは表層部表面において酸化を防ぎＮｉやＰを活性化することにより、塩素は表層部表面において自然酸化皮膜を破壊することにより、吸着水中へのＮｉの溶出量を増大するためと推測される。しかし、表層部中のＳ量が１０００ppm を越える場合、もしくは塩素が１００ppm を超える場合、表層部の靱性及び強度が著しく低下するので、好ましくない。
【００２４】
前記表層部は被覆層の表面から少なくとも１μm 深さまでの領域をいい、その領域を外れるＮｉ基金属層の組成や組織は特に限定されないが、表層部よりも深い領域まで、好ましくは５μm程度の深さまで、より好ましくは被覆層の全領域を、前記表層部と同様の材質（Ｎｉ、Ｐ、Ｈを必須成分とするＮｉ基金属）で形成することが望ましい。なお、被覆層の層厚は、１０μm 程度あれば十分である。
【００２５】
前記被覆層（表層部）の表面硬度はＨｖ３００以上、より好ましくはＨｖ４５０以上、さらに好ましくはＨｖ６００以上とすることが望ましい。本発明の対象となる部材は、常時、海水や淡水と接触するものであり、水流による耐エロージョン性が問題となる。表面硬度が低い場合は、エロージョンが激しいと摩耗が進む可能性があり、外観上の問題があるばかりか、本発明にかかる水棲生物付着抑制効果を有する表層部が消失し、その効果が失われる可能性がある。更に、耐エロージョン性や耐食性に劣る母材を用いた場合は、母材の割れ、腐食にまで発展し、設備・装置の破損を招く恐れがある。このため、表面硬度が高い方が望ましくＨｖ３００以上とすることが好ましい。また、水流中に砂などの硬質粒子を含む場合は、さらに磨耗が激しくなるため、表面硬度をさらに高めることが望ましい。なお、表層部の硬度は、前記Ｎｉ基金属中のＰ量の調整や、Ｂ、Ｃ等の元素やセラミックス粒子等の硬質粒子を含有させることで調整することができる。
【００２６】
また、前記表層部を備えた被覆層を被覆形成する母材としては、種々の材料によって形成することができるが、ステンレス鋼、鋳鉄、純チタン、チタン合金、アルミブラス（Ａｌ−Ｃｕ−Ｚｎ合金）、カーボンが好適である。これらの内から選択された１種の材料によって母材を形成した場合、被覆層が損傷しても母材の耐食性によって、母材の腐食を抑制、防止することができる。なお、母材の強度は高い方が望ましく、引張強さ（ＴＳ）として２００Ｎ／mm2 以上、より望ましくは４００Ｎ／mm2 以上がよい。
【００２７】
前記被覆層を構成するＮｉ基金属層の製作方法としては、例えば電気めっき、無電解めっき、気相めっき、圧着などの様々な表面処理法を挙げることができるが、本発明を簡便に実施できる方法として電気めっきを推奨する。電気めっきの場合は、カソード反応の一つとして水素反応があるので、電流効率をコントロールすることにより水素吸蔵量を増加することができるので、被覆層形成方法として望ましい。またＮｉ基金属層の水素吸蔵量を増加させる方法としては、Ｎｉ基金属層形成後に、高温水素ガス寡囲気中に曝す方法、イオン注入する方法、電気化学的に陰極チャージする方法などを必要に応じて適用することができる。
【００２８】
上記実施形態としては、被覆層としてＮｉ基金属層を形成したが、被覆層としては前記Ｎｉ基金属層のほか、セラミックス層、サーメット層、塗装膜や合成樹脂層によって形成することでき、その表層部に前記Ｎｉ、ＰおよびＨを本質的成分とし含むＮｉ基金属粒子、さらに必要に応じて他の成分を分散させるようにしてもよい。また、前記水素吸蔵法を適宜使用して、表層部の含有水素量を増加させてもよい。
【００２９】
本発明にかかる水棲生物付着抑制部材としては、例えば火力発電所，原子力発電所及び各種工業設備の冷却水の取水路や熱交換器配管、スクリュー，舵等の船舶部品、船底、海水探索機、潜水艇、養殖用の漁網、海洋構造物、ダムや貯水池等の設備部材、上水道，下水道および浄水場等で用いられる部材等、常時海水や淡水と接触する用途の部材として好適に使用される。特に、形状面、作業面から、機械的な清掃が困難であるにもかかわらず、水棲生物の付着抑制が不可欠である、復水器または取水管または船舶部品への適用に適している。
【００３０】
なお、本発明によって付着抑制効果のある水棲生物としては、例えばムラサキイガイ、フジツボ、カキ、ヒドロムシ、ゴカイ、カンザシ、ヒドラ、セルプラ、ホヤ、コケムシ、タニシ、アオサ、アオノリ、シオミドロ、エビ等を挙げることができる。
【００３１】
以下、実施例によってさらに本発明を具体的に説明するが、本発明はかかる実施例によって限定的に解釈されるものではない。
【００３２】
【実施例】
母材として板厚１mmのステンレス鋼板（材質ＳＵＳ３０４）を用いて以下に示す条件で供試部材を作製し、耐水棲生物付着抑制性を評価した。各供試部材は、母材を市販めっき前処理液を用いて脱脂、エッチング、表面活性化した後、Ｎｉストライクめっきを順次行った後、下記の条件で電気Ｎｉめっきあるいは無電解ＮｉめっきによりＮｉ基金属層を被覆形成したものである。また、一部の供試部材については、めっき後、供試部材を陰極として０．１〜５Ａ／ｄｍ2 の電流密度で３０〜１２０分水素チャージを行い、水素の含有量を変化させた。また一部の供試部材については、イオン注入により、硫黄、塩素の含有量を変化させた。
【００３３】
前記電気Ｎｉめっきは、硫酸ニッケル：２４０ｇ／ｌ、塩化ニッケル：４５ｇ／ｌ、ほう酸：３０ｇ／ｌからなるいわゆるワット洛やワット浴の各成分を増減させ、界面活性剤、光沢剤等を加えた浴、あるいはさらにリン酸、亜リン酸、オルトほう酸、硫酸コバルト、塩化錫、塩化クロム、塩化鉄(II)、硫酸銅、アンモニア等を適宜添加した浴にて、４０〜６０℃の温度にて１〜２０Ａ／ｄｍ2 の電流を流すことにより、母材の表面に約１０μm のＮｉ基金属めっきを施した。一方、無電解Ｎｉめっきは、めっき浴として、市販無電解Ｎｉ−Ｐめっき浴（商品名：カニゼンめっき−日本カニゼン（株）製、ニムデン７８Ｓ一上村工業（株）製）を基本浴としてリン酸、次亜リン酸、オルトほう酸、硫酸コバルト、塩化錫、塩化クロム、塩化鉄(II)、硫酸銅、アンモニア等を適宜添加した浴にて、８０〜９５℃の温度にて、１〜２時間浸漬することにより、母材表面に約１０μm のＮｉ基金属めっきを施した。
【００３４】
各供試部材のＨ以外の各元素の含有量の確認は、各々のめっき層（Ｎｉ基金属層）の最表面から約１μm 深さまでの表層部を機械的に削り落として溶解した後、ＩＣＰ発光分光分析法にて行った。また水素の含有量の確認は各々のめっき層の最表面から約１μm 深さまでの部分を機械的に削って、その部分をを昇温速度１２℃／min で３５０℃まで連続加熱し、発生ガス及びその量を大気圧イオン化質量分析計（ＡＰＩ−ＭＳ）により分析した。この分析方法は岩田らの既報（神戸製鋼技報、Vol.147 、No. １、Ｐ２４、Apr.1997）に従った。
【００３５】
上記供試部材を用いて、実際に水棲生物付着性調査を行った。この調査は、加古川、門司の沿岸で実際に４月に各々の供試部材を海中にナイロンひもで吊して放置し、１ケ月後（５月）、半年後（１０月）、１年後（４月）に供試部材の表面を目視観察することによって行われた。調査結果の評価は、藻や貝などの水棲生物が供試部材の表面を占める面積比率Ｓ（％）で比較し、Ｓ＜５％の場合を優良（◎）、５％≦Ｓ＜２５％の場合を良好（○）、２５％≦Ｓ＜５０％の場合をやや劣る（△）、Ｓ≦５０％以上の場合を劣る（×）と評価した。
【００３６】
調査結果をＮｉ基金属めっき層の表層部における成分とともに表１および表２に示す。また、表１、表２に基づいてＰ含有量およびＨ含有量と、１年経過後の水棲生物付着評価結果との関係を図１（但し、No.３１を除く。）に示す。なお、図１中、本発明における式(1)及び式(2)、式(1A)及び式(2A)を満足するＰ量、Ｈ量の含有範囲を斜線にて示した。
【００３７】
【表１】
0003848030.tif 000002
【００３８】
【表２】
0003848030.tif 000003
【００３９】
表１、表２および図１より、Ｎｉ量が本発明範囲未満の供試部材No. ３１、Ｐ量およびＨ量が式(1) 、式(2) を満足しないNo. ３２〜４４の比較例では、水棲生物付着を抑制する効果が低いことがわかる。比較例の中には１ケ月後までは弱いながらも効果を有するものもあるが、効果の持続性が無く半年後には効果が全く無くなっているものが多い。一方、本発明の実施例（No. １〜３０）では、海中に放置１年後でも優れた効果を有している。特に、Ｐ量、Ｈ量が式(1A) 、式(2A) を満足するNo. １９〜３０の実施例では、効果持続性が極めて優れた結果が得られている。またNo. １〜４とNo. ５〜１８とを比較して、本発明の請求項に規定した含有範囲を満足するように、Ｍｏ、Ｓｎ、Ｐｂ、Ｃｕ、Ａｇ、Ｐｔ、Ａｕ、Ｓ、塩素を制御することにより、水棲生物付着抑制効果が増大することがわかる。
【００４０】
【発明の効果】
本発明の水棲生物付着抑制部材によれば、被覆層の表層部は特定量のＮｉ、Ｐ、Ｈを必須成分として含有するので、水棲生物の付着を長期間に渡って抑制することができ、外見も良好である。このため、海水、淡水に常時接触して使用される、復水器、取水管、船舶部品等の各種部材として好適に使用される。
【図面の簡単な説明】
【図１】実施例におけるＮｉ基金属層の表層部におけるＰ含有量およびＨ含有量と水棲生物付着試験結果との関係を示す図である。
【図１】
0003848030.tif 000004