(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
環状マグネット（Ｒｂ）の中空部（５４）内に熱可塑性合成樹脂材料からなるロータ本体（Ｒａ）を一体的にかつ同軸的に嵌装するように、前記マグネット及び前記ロータ本体をインサート成形してなるステップモータ用マグネットロータにおいて、
前記マグネットの中空部は、互いに同軸的な小径部（５４ｂ）及び大径部（５４ａ）と、これら小径部と大径部との境界に形成された環状壁部（５４ｃ、５４ｄ）とからなり、
前記マグネットの中空部の前記環状壁部は、前記大径部から前記小径部にかけて半径方向下方へ傾斜する断面傾斜状壁部として形成され、前記ロータ本体の外周壁のうち前記境界に対応する環状壁部（５３ｃ、５３ｄ）は、前記断面傾斜状壁部に対応する断面傾斜状壁部として形成されており、
前記ロータ本体を前記マグネットの中空部内に当該中空部の前記環状壁部を介し一体的にかつ同軸的に嵌装するように、前記マグネットを前記ロータ本体と共にインサート成形して前記マグネットの断面傾斜状壁部と前記ロータ本体の断面傾斜状壁部とが密着結合してなることを特徴とするステップモータ用マグネットロータ。
【請求項２】
前記マグネットの断面傾斜状壁部は、断面Ｖ字状に形成されたものであり、前記ロータ本体の前記断面傾斜状壁部は、断面Ｖ字状に形成されたものであることを特徴とする請求項１に記載のステップモータ用マグネットロータ。
【請求項３】
ステータ（Ｓ）と、このステータ内に回動自在に支持されるマグネットロータ（Ｒ）とを備えるステップモータにおいて、
前記マグネットロータは、請求項１或いは２に記載のマグネットロータであることを特徴とするステップモータ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【産業上の利用分野】
本発明は、ステップモータ及びそのマグネットロータに関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来、例えば、乗用車用指示計器においては、その指針の駆動源としてステップモータを採用したものがある。このステップモータは、ステータ内にマグネットロータを回動自在に支持して構成されている。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
ところで、上記ステップモータでは、マグネットロータが、熱可塑性合成樹脂材料からなるロータ本体の外周部に環状マグネットをインサート成形でもって一体に形成して構成されている。
【０００４】
しかし、上述のようなマグネットロータのインサート成形による形成の際に、ロータ本体が収縮するため、マグネットとロータ本体との各対向面間に隙間が生ずる。このため、マグネットとロータ本体との間に位置ずれが発生する。従って、このようなマグネットロータを用いたステップモータでは、上述のようなマグネットとロータ本体との間の位置ずれのため、マグネットロータが円滑には回転しにくいという不具合を招く。
【０００５】
そこで、本発明は、以上のようなことに対処するため、マグネットロータを構成する環状マグネットの形状に工夫を凝らし、当該マグネットの熱可塑性合成樹脂材料からなるロータ本体とのインサート成形時に当該ロータ本体の収縮によりマグネットとロータ本体との間に空隙が生じても、マグネットとロータ本体との間に位置ずれを生じないようにするステップモータ及びそのマグネットロータを提供することを目的とする。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
上記課題の解決にあたり、請求項１に記載の発明に係るテップモータ用マグネットロータは、環状マグネット（Ｒｂ）の中空部（５４）内に熱可塑性合成樹脂材料からなるロータ本体（Ｒａ）を一体的にかつ同軸的に嵌装するように、マグネット及びロータ本体をインサート成形してなるものである。
【０００７】
当該マグネットロータにおいて、マグネットの中空部は、互いに同軸的な小径部（５４ｂ）及び大径部（５４ａ）と、これら小径部と大径部との境界に形成された環状壁部（５４ｃ、５４ｄ）とからなり、
マグネットの中空部の環状壁部は、大径部から小径部にかけて半径方向下方へ傾斜する断面傾斜状壁部として形成され、ロータ本体の外周壁のうち境界に対応する環状壁部（５３ｃ、５３ｄ）は、断面傾斜状壁部に対応する断面傾斜状壁部として形成されており、
ロータ本体をマグネットの中空部内に当該中空部の環状壁部を介し一体的にかつ同軸的に嵌装するように、マグネットをロータ本体と共にインサート成形してマグネットの断面傾斜状壁部とロータ本体の断面傾斜状壁部とが密着結合してなることを特徴とする。
【０００８】
これによれば、マグネットロータのインサート成形の際に、ロータ本体は、熱可塑性合成樹脂材料からなるため、その硬化により収縮する。しかし、マグネットの中空部の環状壁部は、大径部から小径部にかけて半径方向下方へ傾斜する断面傾斜状壁部として形成され、ロータ本体の外周壁の環状壁部は、マグネットの中空部の断面傾斜状壁部に対応する断面傾斜状壁部として形成されている。このため、上記収縮の際に、ロータ本体の環状壁部は、マグネットの環状壁部により、位置ずれを伴うことなく、そのままの位置に維持される。換言すれば、ロータ本体のマグネットに対する相対的位置は、上記インサート成形の際のロータ本体の収縮とはかかわりなく、不変に維持されるので、ロータ本体がマグネットに対し位置ずれを招くことはない。よって、このようにインサート成形したマグネットロータを用いたステップモータは、円滑に回転し得る。
【０００９】
また、請求項２に記載の発明によれば、請求項１に記載の発明において、マグネットの断面傾斜状壁部は、断面Ｖ字状に形成されたものであり、ロータ本体の断面傾斜状壁部は、断面Ｖ字状に形成されたものであることを特徴とする。
【００１０】
これにより、上記インサート成形の際にマグネットの軸方向及び半径方向に沿い生ずるロータ本体の各収縮力は、マグネットの断面Ｖ字状の環状壁部にも作用するが、上記軸方向に沿い生ずる収縮力は、マグネットの環状壁部の断面Ｖ字状による両面部の各法線方向にベクトル的に分割されて作用する。このため、ロータ本体の断面Ｖ字状の環状壁部はマグネットの断面Ｖ字状壁部内に密着する。従って、上記半径方向に沿う収縮力がマグネットの断面Ｖ字状の環状壁部に作用しても、マグネットはロータ本体の半径方向には位置ずれしない。よって、請求項１に記載の発明の作用効果をより一層確実に達成できる。
【００１１】
また、請求項３に記載の発明に係るステップモータは、ステータ（Ｓ）と、このステータ内に回動自在に支持されるマグネットロータ（Ｒ）とを備える。当該ステップモータにおいて、マグネットロータは、請求項１或いは２に記載のマグネットロータであることを特徴とする。
【００１２】
これにより、請求項１或いは２に記載のマグネットロータの作用効果を達成できるステップモータの提供が可能となる。
【００１３】
なお、上記各手段の括弧内の符号は、後述する実施形態に記載の具体的手段との対応関係を示すものである。
【００１４】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の各実施形態を図面に基づき説明する。
【００１５】
（第１実施形態）
図１及び図２は本発明を適用してなる乗用車用指示計器の第１実施形態を示しており、この指示計器は、当該乗用車の車室内のインストルメントパネルにスピードメータとして配設されている。
【００１６】
当該指示計器は、目盛り盤１０、配線板２０、指針３０及び回動内機Ｄを備えており、目盛り盤１０は、環状の見返し板４０の底壁４１の開口部４１ａにその裏面側から併設されている。配線板２０は、目盛り盤１０に沿いその裏面側にて配設されている。
【００１７】
回動内機Ｄは、図２にて示すごとく、目盛り盤１０に対応する位置にて、配線板２０にその裏面側から組み付けられている。当該回動内機Ｄは、内機本体５０と、指針軸６０とを備えている。内機本体５０は、ケーシングＣを備えており、このケーシングＣは、その一側壁５１ａにて、配線板２０にその裏面側から組み付けられている。
【００１８】
また、内機本体５０は、図２にて示すごとく、減速歯車列Ｇと、ステップモータＭとを備えている。減速歯車列Ｇは、ケーシングＣ内に組み付けられているもので、この減速歯車列Ｇは、４個の平歯車５２乃至５２ｃにより、ステップモータＭの回転を減速して指針軸６０に伝達するようになっている。
【００１９】
平歯車５２は、後述するステップモータＭのマグネットロータＲと一体に形成されているもので、この平歯車５２は、マグネットロータＲと共に、ケーシングＣの一側壁５１ａとこれに対向する他側壁５１ｂとの間に回動可能に支持した回動軸５２ｄに同軸的に支持されている。また、平歯車５２ｃは、平歯車５２ｂと噛合するように、両側壁５１ａ、５１ｂに回動可能に支持した指針軸６０の中間部位に同軸的に支持されている。両平歯車５２ａ、５２ｂは、ケーシングＣの一側壁５１ａ及び他側壁５１ｂ間に回動可能に支持されており、平歯車５２ａは平歯車５２と噛合している。なお、各平歯車５２乃至５２ｃは柔らかい合成樹脂材料により形成されている。
【００２０】
指針軸６０は、その基端部にてケーシングＣの他側壁５１ｂに回動可能に支持されており、この指針軸６０は、その基端部から、ケーシングＣの一側壁５１ａ、配線板２０及び目盛り盤１０を通り回動可能に延出している。指針３０は、その回動基部３１にて、指針軸６０の先端部に支持されて、当該回動基部３１から目盛り盤１０の表面に沿い延出している。
【００２１】
ステップモータＭは、図２にて示すごとく、ケーシングＣ内に取り付けられており、このステップモータＭは、ステータＳと、マグネットロータＲとにより構成されている。ステータＳは、図２にて示すごとく、ケーシングＣの一側壁５１ａに取りつけられている。マグネットロータＲは、図２にて示すごとく、ステータＳ内にて、回動軸５２ｄに平歯車５２と共に同軸的に支持されており、当該マグネットロータＲは、熱可塑性合成樹脂材料でもって、図３にて示すごとく、平歯車５２と共に同軸的に一体に形成したロータ本体Ｒａと、金属磁性材料により環状に形成したマグネットＲｂとにより構成されている。
【００２２】
ロータ本体Ｒａの外周壁中間部位には、環状凹所５３が、当該ロータ本体Ｒａと同軸的に形成されており、一方、マグネットＲｂには、段付き中空部５４が、マグネットＲｂの軸と同心的に形成されて、ロータ本体Ｒａの凹所５３内に同軸的に嵌装されている。
【００２３】
ここで、マグネットＲｂの段付き中空部５４の構成を、ロータ本体Ｒａの環状凹所５３との関係において詳細に説明する。マグネットＲｂの段付き中空部５４は、図３及び図４にて示すごとく、大径部５４ａの直下に小径部５４ｂを同軸的に形成して構成されており、大径部５４ａと小径部５４ｂとの境界にて半径方向に形成される環状壁部は、その表面側から内方へマグネットＲｂの軸に沿う方向に断面Ｖ字状に切り欠かれて、環状の断面Ｖ字状壁部５４ｃとして形成されている。
【００２４】
一方、ロータ本体Ｒａの凹所５３の底壁は、図３及び図４にて示すごとく、大径壁部５３ａの直下に小径壁部５３ｂを同軸的に形成して構成されており、大径壁部５３ａと小径壁部５３ｂとの境界にて半径方向に形成される環状壁部は、その表面側から外方へロータ本体Ｒａの軸に沿う方向に断面Ｖ字状に隆起されて、環状の断面Ｖ字状壁部５３ｃとして形成されている。
【００２５】
しかして、上述のようにマグネットＲｂがロータ本体Ｒａに同軸的にかつ一体的に嵌装された状態では、マグネットＲｂの段付き中空部５４は、その大径部５４ａ及び小径部５４ｂにて、ロータ本体Ｒａの凹所５４の大径壁部５４ａ及び小径壁部５４ｂにそれぞれ同軸的にかつ一体的に嵌装され、ロータ本体Ｒａの断面Ｖ字状壁部５３ｃは、マグネットＲｂの断面Ｖ字状壁部５４ｃ内に密着して係合している。
【００２６】
また、マグネットロータＲは、平歯車５２と共に、次のようにしてインサート成形されている。即ち、上記構成を有するマグネットＲｂを準備するとともに、図３にて示す平歯車５２及びロータ本体Ｒａの一体構造体の外形形状に相当する空所を有するインサート成形用金型を準備する。当該金型の外周壁には、ロータ本体Ｒａの凹所５３の開口面に相当する開口部が形成されている。なお、当該金型は、その軸方向に２分割された両金型部からなり、これら両金型部を同軸的に組み合わされて上記開口部を形成するようになっている。
【００２７】
しかして、マグネットＲｂがその段付き中空部５４にて上記金型の開口部内に収まるように、上記金型の両金型部を、マグネットＲｂを介し、組み合わせる。然る後、上記金型内に上記熱可塑性合成樹脂材料を液状にて注入した後硬化させて、ロータ本体Ｒａを平歯車５２と同軸的に一体成形するとともに、マグネットＲｂ及びロータ本体Ｒａを同軸的にインサート成形する。これにより、上述のようにマグネットＲｂがロータ本体Ｒａに同軸的に嵌装されるようにインサート成形により一体に形成される。
【００２８】
このように構成した本第１実施形態においては、上述のようにマグネットロータＲのインサート成形の際に、ロータ本体Ｒａの形成材料が熱可塑性合成樹脂材料であるために、当該ロータ本体Ｒａがその硬化により収縮する。この収縮は、図４にて各矢印Ａにて例示するごとくロータ本体Ｒａの外周面側から半径方向に沿い当該ロータ本体Ｒａの軸に向け発生するとともに、各矢印Ｂにて例示するごとくロータ本体Ｒａの両軸方向端面側から当該ロータ本体Ｒａの軸に沿いその軸方向中央に向け発生する。
【００２９】
このため、図４にて例示するごとく、ロータ本体Ｒａの凹所５３の底壁のうち大径壁部５３ａがマグネットＲｂの段付き中空部５４のうち大径部５４ａから半径方向に収縮して空隙ｇを形成するとともに、凹所５３の底壁のうち小径壁部５３ｂが段付き中空部５４のうち小径部５４ｂから半径方向に収縮して空隙ｇを形成する。
【００３０】
一方、上述のようにロータ本体Ｒａの両軸方向端面側からは、各矢印Ｂにて例示するごとく当該ロータ本体Ｒａの軸に沿いその軸方向中央に向けロータ本体Ｒａの収縮が生ずることから、ロータ本体Ｒａの凹所５３の図４にて図示上側内壁とマグネットＲｂの図示上側端面との間及び凹所５３の下側内壁とマグネットＲｂの下側端面との間には、共に間隙は発生しない。
【００３１】
また、上述のごとく、マグネットＲｂにおいては、段付き中空部５４の大径部５４ａと小径部５４ｂとの境界には、予め、断面Ｖ字状壁部５４ｃが環状に形成されている。このため、上記インサート成形の際に、上記金型内に注入する液状の熱可塑性合成樹脂材料が断面Ｖ字状壁部５４ｃ内にも充填されて断面Ｖ字状壁部５３ｃを形成する。
【００３２】
また、上述のようにロータ本体Ｒａの両軸方向端面側からは、各矢印Ｂにて例示するごとく当該ロータ本体Ｒａの軸に沿いその軸方向中央に向けロータ本体Ｒａの収縮が生ずることから、この矢印Ｂで示す収縮力は、マグネットＲｂの断面Ｖ字状壁部５４ｃにより両矢印Ｂ１で示す各方向（壁部５４ｃの一側面部ａ及び他側面部ｂに対する各法線方向）にベクトル的に分割されて断面Ｖ字状壁部５４ｃに作用する。このため、当該断面Ｖ字状壁部５３ｃが、その一側面部及び他側面部にて、それぞれ、断面Ｖ字状壁部５４ｃの一側面部及び他側面部に密着して、当該断面Ｖ字状壁部５４ｃに密着して係合する。従って、上述のように各矢印Ａにて例示するごとくロータ本体Ｒａの軸に向け発生する当該ロータ本体Ｒａの収縮力は、環状の断面Ｖ字状壁部５４ｃにも作用するが、当該収縮力は上述のような断面Ｖ字状壁部５４ｃに対する断面Ｖ字状壁部５３ｃの密着係合でもって吸収されて、Ｖ字状壁部５４ｃに対する断面Ｖ字状壁部５３ｃの半径方向の相対的位置ずれは発生せず、その結果、ロータ本体Ｒａの断面Ｖ字状壁部５３ｃとマグネットＲｂの断面Ｖ字状壁部５４ｃの間には、間隙は発生しない。
【００３３】
即ち、上記インサート成形の際には、マグネットＲｂの外形寸法の変化はないものの、ロータ本体Ｒａに硬化により収縮が生じるが、上述のような断面Ｖ字状壁部５３ｃと断面Ｖ字状壁部５４ｃとの間の密着による係合がそのまま維持される。従って、断面Ｖ字状壁部５３ｃの断面Ｖ字状壁部５４ｃに対する相対的位置、換言すれば、ロータ本体ＲａのマグネットＲｂに対する相対的位置は、上記インサート成形の際のロータ本体Ｒａの収縮とはかかわりなく、不変に維持されるので、ロータ本体ＲａがマグネットＲｂに対し位置ずれを招くことはない。よって、このようにインサート成形したマグネットロータＲを用いたステップモータＭは、円滑に回転し得る。その結果、このようなステップモータＭの円滑な回転のもと、指針３０は、減速歯車列Ｇでもって、円滑に回動し得る。
【００３４】
（第２実施形態）
図５は、本発明の第２実施形態を示している。この第２実施形態では、上記第１実施形態にて述べたマグネットロータＲのマグネットＲｂにおいて、環状の断面Ｖ字状壁部５４ｃに代えて、環状の断面傾斜状壁部５４ｄを採用した構成となっている。この断面傾斜状壁部５４ｄは、マグネットＲｂの大径部５４ａと小径部５４ｂとの境界にて大径部５４ａから小径部５４ｂにかけて図５にて図示のごとく半径方向にて下方へ傾斜するように形成されている。
【００３５】
これに伴い、本第２実施形態では、上記第１実施形態にて述べたマグネットロータＲのロータ本体Ｒａにおいて、環状の断面Ｖ字状壁部５３ｃに代えて、環状の断面傾斜状壁部５３ｄを採用した構成となっている。この断面傾斜状壁部５３ｄは、ロータ本体Ｒａの小径壁部５３ｂと大径壁部５３ａとの境界にてこの大径壁部５３ａから小径壁部５３ｂにかけて図５にて図示のごとく半径方向にて下方へ傾斜するように形成されている。
【００３６】
しかして、上記第１実施形態にて述べたようにマグネットＲｂがロータ本体Ｒａに同軸的にかつ一体的に嵌装された状態では、ロータ本体Ｒａの断面傾斜状壁部５３ｄは、マグネットＲｂの断面傾斜状壁部５４ｄに密着して係合している。
【００３７】
また、マグネットロータＲのインサート成形は次のようになされている。即ち、本第２実施形態にいう上記構成のマグネットＲｂを準備するとともに、図３にて示す平歯車５２及び本第２実施形態にいう構成のロータ本体Ｒａの一体構造体の外形形状に相当した空所を有するインサート成形用金型を準備する。なお、この金型は、ロータ本体Ｒａの断面形状のうち上記第１実施形態とは異なる形状部分のみにつき、上記第１実施形態にて述べた金型と異なっている。
【００３８】
しかして、本第２実施形態の金型を用いて、上記第１実施形態にて述べたと同様に、液状熱可塑性合成樹脂材料の注入硬化により、本第２実施形態にいうマグネットＲｂがロータ本体Ｒａに同軸的に嵌装されるようにインサート成形により一体に形成される。その他の構成は上記第１実施形態と同様である。
【００３９】
このように構成した本第２実施形態においては、マグネットロータＲのインサート成形の際に、ロータ本体Ｒａは、硬化により、上記第１実施形態にて述べたと同様に図５の各矢印Ａ及び各矢印Ｂにて例示する方向に収縮する。
【００４０】
このため、上記第１実施形態にて述べた各間隙ｇは当該第１実施形態と同様に形成される。一方、上述のごとく、マグネットＲｂにおいては、段付き中空部５４の大径部５４ａと小径部５４ｂとの境界には、予め、断面傾斜状壁部５４ｄが環状に形成されている。このため、上記インサート成形の際に、上記金型内に注入する液状の熱可塑性合成樹脂材料が断面傾斜状壁部５４ｄの表面にも行き亘り断面傾斜状壁部５３ｄを環状に形成する。また、上記第１実施形態にて述べたようにロータ本体Ｒａの両軸方向端面側からは、各矢印Ｂにて例示するごとく当該ロータ本体Ｒａの軸に沿いその軸方向中央に向けロータ本体Ｒａの収縮が生ずることから、この矢印Ｂで示す収縮力は、マグネットＲｂの断面傾斜状壁部５４ｄにより矢印Ｂ２で示す方向（壁部５４ｄの表面に対する法線方向）にベクトル的に変更されて断面傾斜状壁部５４ｄに作用する。このため、当該断面傾斜状壁部５３ｄが、その表面にて、断面傾斜状壁部５４ｄの表面に密着して、当該断面傾斜状壁部５４ｄに密着して係合する。従って、上述のように各矢印Ａにて例示するごとくロータ本体Ｒａの軸に向け発生する当該ロータ本体Ｒａの収縮力は、環状の断面傾斜状壁部５３ｄにも作用するが、当該収縮力は上述のような断面傾斜状壁部５４ｄに対する断面傾斜状壁部５３ｄの密着係合でもって吸収されて、断面傾斜状壁部５４ｄに対する断面傾斜状壁部５３ｄの半径方向の相対的位置ずれは発生せず、その結果、ロータ本体Ｒａの断面傾斜状壁部５３ｄとマグネットＲｂの断面傾斜状壁部５４ｄの間には、間隙は発生しない。
【００４１】
即ち、本第２実施形態では、上記第１実施形態と同様に、上記インサート成形の際には、マグネットＲｂの外形寸法の変化はないものの、ロータ本体Ｒａに硬化により収縮が生じるが、上述のような断面傾斜状壁部５３ｄと断面傾斜状壁部５４ｄとの間の密着による係合がそのまま維持される。従って、断面傾斜状壁部５３ｄの断面傾斜状壁部５４ｄに対する相対的位置、換言すれば、ロータ本体ＲａのマグネットＲｂに対する相対的位置は、上記インサート成形の際のロータ本体Ｒａの収縮とはかかわりなく、不変に維持されるので、ロータ本体ＲａがマグネットＲｂに対し位置ずれを招くことはない。よって、このようにインサート成形したマグネットロータＲを用いたステップモータＭは、円滑に回転し得る。その結果、本第２実施形態でも、このようなステップモータＭの円滑な回転のもと、指針３０は、減速歯車列Ｇでもって、円滑に回動し得る。
【００４２】
なお、本発明の実施にあたり、上記第１実施形態にて述べたマグネットロータＲのマグネットＲｂに形成した環状の断面Ｖ字状壁部５４ｃは、一般的には、環状の断面凹状壁部であっても、上記第１実施形態と実質的に同様の作用効果を達成できる。この場合、ロータ本体Ｒａに形成した環状の断面Ｖ字状壁部５３ｃは、上記環状の断面凹状壁部内に係合する環状の断面凸状壁部であればよい。
【００４３】
また、本発明の実施にあたり、上記第２実施形態にて述べたマグネットロータＲのマグネットＲｂに形成した環状の断面傾斜状壁部５４ｄは、当該第２実施形態とは異なり、小径部５４ｂから大径部５４ａにかけて図５にて図示半径方向にて上方へ傾斜するように形成しても、上記第２実施形態と実質的に同様の作用効果を達成できる。
【００４４】
また、本発明の実施にあたり、ステップモータＭは、スピードメータ用に限ることなく、タコメータその他の各種の指示計器用であってもよく、また、指示計器に限ることなく、一般産業機器の駆動源として採用されるステップモータであってもよい。
【００４５】
また、本発明の実施にあたり、乗用車用指示計器に限ることなく、一般に自動車その他の車両に採用される指示計器に本発明を適用してもよい。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係る乗用車用指示計器の第１実施形態を示す正面図である。
【図２】図１にて２−２線に沿う断面図である。
【図３】上記第１実施形態におけるマグネットロータの拡大断面図である。
【図４】図３のマグネットロータの部分拡大断面図である。
【図５】本発明の第２実施形態を示す要部拡大断面図である。
【符号の説明】
Ｒ…マグネットロータ、Ｒａ…ロータ本体、Ｒｂ…マグネット、
Ｓ…ステータ、５４…中空部、５４ａ…大径部、５４ｂ…小径部、
５３ｃ、５４ｃ…環状壁部、５３ｄ、５４ｄ…傾斜状壁部。
【図１】
0003736403.tif 000002
【図２】
0003736403.tif 000003
【図３】
0003736403.tif 000004
【図４】
0003736403.tif 000005
【図５】
0003736403.tif 000006