(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
線虫被害の抑制が必要な場所、土壌及び植物の種子に対して、（ａ）ミロセシウムベルカリア（Ｍｙｒｏｔｈｅｃｉｕｍ  ｖｅｒｒｕｃａｒｉａ）菌の発酵と加熱殺菌によって得られる全培養代謝調製物と、（ｂ）フェナミホス、オキサミル及びメチルプロピオレートからなる群より選択される化学殺虫剤とを同時に適用することを含む、線虫による植物損害を抑制する方法。
【請求項２】
前記ミロセシウムベルカリア（Ｍｙｒｏｔｈｅｃｉｕｍ  ｖｅｒｒｕｃａｒｉａ）菌がミロセシウムベルカリア菌株ＡＴＣＣ  ４６４７４である請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記代謝調製物と前記殺虫剤の各々を、各々単独で適用する場合には線虫を効果的に駆除するのに不十分な量で適用する請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記殺虫剤を、線虫駆除における前記殺虫剤の表示適用量の５０％以下の適用量で適用する請求項１〜３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５】
前記代謝調製物を、線虫駆除における前記代謝調製物の表示適用量の７５％以下の適用量で適用する請求項４に記載の方法。
【請求項６】
前記殺虫剤を、線虫駆除における前記殺虫剤の表示適用量の１％から３０％までの適用量で適用する請求項１、３、４又は５に記載の方法。
【請求項７】
前記代謝調製物を、線虫駆除における前記代謝調製物の表示適用量の５０％の適用量で適用する請求項５に記載の方法。
【請求項８】
（ａ）ミロセシウムベルカリア（Ｍｙｒｏｔｈｅｃｉｕｍ  ｖｅｒｒｕｃａｒｉａ）菌の発酵と加熱殺菌によって得られる全培養代謝調製物と、（ｂ）フェナミホス、オキサミル及びメチルプロピオレートからなる群より選択される化学殺虫剤との組合わせを含む殺線虫剤組成物。
【請求項９】
前記ミロセシウムベルカリア（Ｍｙｒｏｔｈｅｃｉｕｍ  ｖｅｒｒｕｃａｒｉａ）菌がミロセシウムベルカリア菌株ＡＴＣＣ  ４６４７４である請求項８に記載の殺線虫剤組成物。
【発明の詳細な説明】
発明の分野
本発明は、農業害虫の駆除に有効な殺線虫剤組成物に係わる。更に特に、本発明は、ミロセシウムベルカリア（Ｍｙｒｏｔｈｅｃｉｕｍ  ｖｅｒｒｕｃａｒｉａ）菌から得られる生物殺虫剤と化学殺虫剤との相乗作用のある組合せに係わり、この組合せでは、化学殺虫剤をその化学殺虫剤を単独で使用する場合の適用量よりも著しく低い適用量で使用する。更に、本発明は、線虫による被害を効果的に抑止するための、上記組成物の使用、及び／又は、上記生物殺虫剤と化学殺虫剤との同時適用に係わる。
発明の背景
Ｍｅｌｏｉｄｏｇｙｎｅ属、Ｈｅｔｅｒｏｄｅｒａ属、Ｐｒａｔｙｌｅｎｃｈｕｓ属、及び、Ｘｉｐｈｉｎｅｍａ属に属する線虫のような植物寄生線虫は、穀物、野菜、果物、花木、及び、低木に対して毎年数十億ドルの損害を与えている。主な植物種の殆ど全てがこれらの害虫に感染する可能性があり、こうした害虫は典型的には宿主植物の根に影響を与えるが、茎と葉と花を含む地上部分に対しても損害を与える可能性がある。従って、こうした寄生虫の駆除が切実に必要とされており、従来においては、この寄生虫の駆除は、化学殺線虫剤（例えば、１，３−ジクロロプロペン、２，３−ジヒドロ−２，２−ジメチル−７−ベンゾフラニル  メチルカルバメート、エチル３−メチル−４−（メチルチオ）フェニル−（１−メチルエチル）ホスホルアミデート、及び、メチルＮ′，Ｎ′−ジメチル−Ｎ−［（メチルカルバモイル）オキシ］−１−チオオキサミドイミデート）の適用によって行われてきた。こうした化合物は極めて有効である可能性があるが、環境上有害であることが確認されているものが多く、幾つかの事例では、こうした化合物の使用量及び／又は使用頻度が法的規制によって制限されており、その結果として、こうした化合物の殺線虫剤としての有効性が損なわれることになる。
従って、化学殺虫剤の使用を回避する又は低減させる、効果的な線虫被害抑止手段を発見するために努力が行われてきた。１つのアプローチは、化学殺虫剤を使用する代わりに、特異的な作用形態を有し且つ相対的により安全な毒性プロフィルを有する生物起源の殺線虫剤を使用することである。こうした代替的な殺線虫剤の例は、ＡＢＧ−９００８（１９９１年９月２４日付けで付与された米国特許第５，０５１，２５５号に開示され特許請求されている、Ｍｙｒｏｔｈｅｃｉｕｍ  ｖｅｒｒｕｃａｒｉａ菌の代謝物質）と、アベルメクチン（又は、ミルベマイシンのような関連の化合物）と脂肪酸との組合せ（１９９４年９月１３日付けで付与された米国特許第５，３４６，６９８号に開示及び特許請求されている）を含む。別のアプローチは、線虫の寄生菌であるＰａｓｔｅｕｒｉａ  ｐｅｎｅｔｒａｎｓの胞子と有機ホスフェート殺線虫剤とを組み合わせることである（１９８７年１月２９日付けで公開されたオーストラリア特許Ｎｏ．６０５７３／８６に開示されている）。しかし、このＰ．ｐｅｎｅｔｒａｎｓは強制寄生菌であり、従って、この菌を線虫上でインサイツ（ｉｎ  ｓｉｔｕ）で増殖させ線虫感染根の消化物から単離しなければならないので、工業的規模でのＰ．ｐｅｎｅｔｒａｎｓ胞子の調製は困難である。従って、化学殺虫剤の使用を含む場合にその化学殺虫剤の使用量を著しく低減させることを可能にする、改善された線虫駆除手段が依然として求められている。
発明の要約
Ｍ．ｖｅｒｒｕｃａｒｉａの発酵によって生産される１つ以上の代謝物質と化学殺虫剤とを組み合わせることによって、化学殺虫剤を単独で使用する場合に必要な殺虫剤量よりも少ない殺虫剤量で線虫を効果的に抑止することが可能であることが、今発見された。驚くべきことに、上記代謝物質と上記化学殺虫剤の両方の活性を得るために通常必要とされる使用量よりも少ない使用量を適用することによって線虫の駆除が可能であり、従って、この組合せの効果は、単に相加的なのではなく、相乗的である。
従って、本発明の１つの側面では、線虫による植物被害を抑止するための方法を開示し、この方法は、線虫被害の抑止が必要な場所、土壌、及び、植物の種子に対して、（ａ）Ｍｙｒｏｔｈｅｃｉｕｍ  ｖｅｒｒｕｃａｒｉａ菌の代謝物質と（ｂ）化学殺虫剤とを同時に適用することを含む。（これら２つの物質を組み合わせた組成物の形で）同時に使用するか、又は、（これら２つの物質が両方とも同時に存在し且つ同時に有効であるような形で同じ１つの植物もしくは土壌に対して）別々に使用する場合に、これら２つの物質を「同時に」適用したと見なすことが可能である。
本発明で使用する代謝物質は、Ｍ．ｖｅｒｒｕｃａｒｉａ種の菌を培養することによって得られる全培地（菌糸体を含む）の形であることが可能である。或いは、この代謝物質は、当業で公知の手順によってこうした培地から単離され抽出され精製される１つ以上の特定の画分又は構成成分であることも可能である。こうした成分を、その構造式の解明によって、公知の化学的方法によって初めから新たに合成することも可能であると考えられる。本明細書で使用する術語「代謝物質」は、上記代謝物質のいずれかを意味するが、本発明の代謝物質がＭ．ｖｅｒｒｕｃａｒｉａ（特に、Ｍ．ｖｅｒｒｕｃａｒｉａ菌株ＡＴＣＣ  ４６４７４）の発酵と加熱殺菌によって得られる全培養調製物であることが好ましい。
広範囲に亙る様々な化学殺虫剤の殺線虫剤活性を、上記代謝物質との同時適用によって強化することが可能である。しかし、本発明の殺虫剤の中で好ましいものは有機ホスフェート殺虫剤とカルバメート殺虫剤である。本発明で特許請求する方法で使用可能な代表的な化学殺虫剤は、メチルプロピオレート、フェナミホス、及び、オキサミルを含む。
上記の各々の場合に、代謝物質と化学殺虫剤を、これらの各々を単独で散布する場合は線虫を効果的に駆除するのに不十分である各々の量で使用することによって、本発明の方法を行うことが好ましい。術語「効果的に駆除する」は、殺線虫剤処置が経済性に優れ、且つ、追加の線虫抑止を行わなくても重大な経済的損失を防止するのに十分であるように、植物損害を減少させることを意味する。更に明確に述べると、線虫駆除にその化学殺虫剤を単独で使用する場合の推奨適用量（製品のパッケージに記載されており且つ管轄の政府監督機関によって承認されている「表示適用量」）の５０％以下の適用量で、化学殺虫剤を適用することが好ましい。その化学殺虫剤を単独使用する場合の表示適用量の５０％以下の適用量で化学殺虫剤を適用し且つその代謝物質を単独使用する場合の表示適用量の７５％以下の適用量で代謝物質を適用する方法が特に好ましい。
本発明の方法の別の好ましい実施態様では、化学殺虫剤を、線虫駆除にその化学殺虫剤を単独使用する場合の推奨適用量の約１％から約３０％までの適用量で適用する。（表示適用量の約１％から約３０％までの適用量の）化学殺虫剤を、その代謝物質の単独使用の場合の表示適用量の約５０％の適用量で適用する代謝物質と共に同時に使用する方法が、特に好ましく、本発明を実施するための最適の形態であると考えられる。
本発明の更に別の側面では、化学殺虫剤と組み合わせてＭｙｒｏｔｈｅｃｉｕｍ  ｖｅｒｒｕｃａｒｉａ菌の代謝物質を含む殺線虫剤組成物を開示する。こうした組成物の１つは、上記Ｍｙｒｏｔｈｅｃｉｕｍ  ｖｅｒｒｕｃａｒｉａ菌がＭｙｒｏｔｈｅｃｉｕｍ  ｖｅｒｒｕｃａｒｉａ菌株ＡＴＣＣ４６４７４である組成物である。好ましい殺線虫剤組成物は、上記化学殺虫剤が有機ホスフェート殺虫剤又はカルバメート殺虫剤である殺線虫剤組成物である。更に明確に述べれば、好ましい殺線虫剤組成物は、その化学殺虫剤がメチルプロピオレート、フェナミホス、及び、オキサミルから選択される殺線虫剤組成物である。
発明の詳細な説明
本発明の方法と組成物での使用に適したＭｙｒｏｔｈｅｃｉｕｍ  ｖｅｒｒｕｃａｒｉａの代謝物質は、Ｍ．ｖｅｒｒｕｃａｒｉａ菌株ＡＴＣＣ  ４６４７４の発酵によって得られる代謝物質である。こうした代謝物質は、Ａｂｂｏｔｔ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ（Ｎｏｒｔｈ  Ｃｈｉｃａｇｏ，Ｉｌｌｉｎｏｉｓ）から生物殺線虫剤製品ＡＢＧ−９００８として市販入手可能である。この代謝物質の調製も、本明細書に引例として組み入れている米国特許第５，０５１，２５５号に詳細に説明されている。
本発明で使用可能な有機ホスフェート化学殺虫剤の代表例は、Ｍｉｌｅｓ，Ｉｎｃ．（Ｋａｎｓａｓ  Ｃｉｔｙ，Ｍｉｓｓｏｕｒｉ）から製品「ＮＥＭＡＣＵＲ  ３」として市販入手可能なフェナミホス、即ち、エチル３−メチル−４−（メチルチオ）フェニル−（１−メチルエチル）ホスホルアミデートである。他の有機ホスフェートは、エトプロホス、ジクロフェンチオン、ジアミダホス、フェンスルホチオン、フォスチエタン、イサゾホス、及び、チオナジンを含む。本発明で使用可能なカルバメート化学殺虫剤の代表例は、Ｍｉｌｌｅｒ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ＆  Ｆｅｒｔｉｌｉｚｅｒ  Ｃｏｒｐ．（Ｈａｎｏｖｅｒ，Ｐｅｎｎｓｙｌｖａｎｉａ）からの製品「ＰＲＡＴＴ  ＯＸＡＭＹＬ  １０％  Ｇ」として市販入手可能なオキサミル、即ち、メチルＮ′，Ｎ′−ジメチル−Ｎ−［（メチルカルバモイル）オキシ］−１−チオオキサミドイミデートである。
本発明の代謝物質と殺虫剤を別々に使用する場合には、その各々の製品の取扱い説明書に従ってその代謝物質と殺虫剤を適用することが可能である。本発明の組成物として使用する場合には、あらゆる適切な形態（例えば、溶液、懸濁液、乳濁液、粉末、又は、顆粒状混合物）に代謝物質と殺虫剤を混合し、手作業で、散布によって、列状に連続的に散布することによって、ドレンチ（ｄｒｅｎｃｈ）によって、又は、その他の手段によって、植物の植え付け時に又は根付いた植物に対して、植物又は土壌に本発明の組成物を適用することが可能である。この組成物は、追加の成分として、例えば水性乳濁剤又は水溶液の場合のポリソルベート８０界面活性剤のような、溶媒、界面活性剤、乳化剤、充填剤、流動促進剤、及び／又は、農業用殺虫剤／肥料技術分野で公知の他の賦形剤を更に含むことが可能である。
特定の標的線虫と特定の一組の条件とに関する、代謝物質と殺虫剤の使用の最適適用量は、温室環境又は農地環境において行われる簡単な野外調査によって、不要な実験なしに容易に決定することが可能である。下記の試験結果に基づき、代謝物質をその推奨適用量の５０％の適用量で使用し且つ殺虫剤をその推奨適用量の１０％から２５％までの適用量で使用することによって、効果の高い線虫駆除を実現することが可能であると考えられる。更に、上記の方法と組成物とが、Ｍｅｌｏｉｄｏｇｙｎｅ種（例えば、Ｍ．ｉｎｃｏｇｎｉｔａ、Ｍ．ａｒｅｎａｒｉａ、Ｍ．ｊａｖａｎｉｃａ、及び、Ｍ．ｃｈｉｔｗｏｏｄｉ）、Ａｎｇｕｉｎａ種（例えば、Ａ．ｔｒｉｔｉｃｉ）、Ｄｉｔｙｌｅｎｃｈｕｓ種（例えば、Ｄ．ｄｅｓｔｒｕｃｔｏｒ及びＤ．ｄｉｐｓａｃｉ）、Ｐｒａｔｙｌｅｎｃｈｕｓ種（例えば、Ｐ．ｐｅｎｅｔｒａｎｓ）、Ｈｅｔｅｒｏｄｅｒａ種（例えば、Ｈ．ｇｌｙｃｉｎｅｓ及びＨ．ｓｃｈａｃｈｔｉｉ）、Ａｐｈｅｌｅｎｃｈｕｓ種（例えば、Ａ．ａｖｅｎａｅ）、Ｒａｄｏｐｈｏｌｕｓ種（例えば、Ｒ．ｓｉｍｉｌｉｓ）、Ｘｉｐｈｉｎｅｍａ種（例えば、Ｘ．ｉｎｄｅｘ）、及び、Ｒｏｔｙｌｅｎｃｈｕｌｕｓ種（例えば、Ｒ．ｒｅｎｉｆｏｒｍｉｓ）を非限定的に含む広範囲の線虫に対して有効であると考えられる。
本発明の範囲を限定せずに本発明を例示することを意図した下記の実施例を参照することによって、本発明の方法と組成物をより適切に理解することが可能だろう。本明細書の下記説明と本明細書の記述全体の両方において、関連文献の引用内容を本明細書に引例として組み入れることを意図している。
実施例１
メチルプロピオレートとＡＢＧ−９００８の温室評価
根瘤線虫Ｍｅｌｏｉｄｏｇｙｎｅ  ｉｎｃｏｇｎｉｔａによる根感染に対する、Ｍｙｒｏｔｈｅｃｉｕｍ  ｖｅｒｒｕｃａｒｉａ代謝物質ＡＢＧ−９００８とメチルプロピオレート（Ａｌｄｒｉｃｈ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．，Ｍｉｌｗａｕｋｅｅ，  Ｗｉｓｃｏｎｓｉｎ）との効果を次のように試験した。殺菌した砂土混合物（砂２：土１）約１２５ｇを収容した直径２インチ（５ｃｍ）の鉢で、鉢１個当たり苗木２本の割合でキュウリ苗木を成長させた。２８℃の温度に維持した温室内で植物を成長させ、毎日均一に水を与えた。ゼロ日目に植物を０．１％ポリソルベート８０水溶液（又は、溶液ビヒクルのみ）中の殺線虫剤のドレンチ１５ｍＬで処置し、その後で、各鉢にＭｅｌｏｉｄｏｇｙｎｅ  ｉｎｃｏｇｎｉｔａ幼虫８００匹を接種した。６日目に植物を収穫し、その根を洗浄し、解剖顕微鏡下で根の虫こぶの個数を計数した。処置済み植物と対照植物（各々にｎ＝８本の植物）の各々に関する結果を下記の表１に示すが、根の虫こぶの減少は、未処置の対照植物で発見した虫こぶの個数に対するパーセンテージとして示す。
これらの結果は、化学殺線虫剤とＭｙｒｏｔｈｅｃｉｕｍ  ｖｅｒｒｕｃａｒｉａ代謝物質ＡＢＧ−９００８との相乗効果を実証する。例えば、単独では根虫こぶの５％減少を生じさせるメチルプロピオレートの量（鉢１個当たり０．７５ｍｇ）が、単独では根虫こぶの２７％減少を生じさせるＡＢＧ−９００８の量（鉢１個当たり０．５ｇ）と共に適用する場合に、虫こぶの６１％減少を生じさせるのに十分な量である。
0003828575.tif 000002
実施例２
フェナミホスとＡＢＧ−９００８の温室評価
Ｍｅｌｏｉｄｏｇｙｎｅ  ｉｎｃｏｇｎｉｔａによる根感染に対するＡＢＧ−９００８と有機ホスフェートであるフェナミホスとの効果を次のように試験した。キュウリを上記の通りに成長させたが、この場合には、約１ｋｇの砂／土混合物を収容した直径１５インチ（１２．７ｃｍ）の鉢で、鉢１個当たり苗木３本の割合で苗木を成長させた。ゼロ日目に植物を殺線虫剤処置溶液又は対照溶液（水）のドレンチ１２０ｍＬで処置し、その後で、各鉢にMeloidogyne  incognita幼虫１２００匹を接種した。１４日目に、植物を収穫し、その根を洗浄し、解剖顕微鏡下で根の虫こぶの個数を計数した。処置済み植物と対照植物（各々にｎ＝１２本の植物）の各々に関する結果を下記の表２に示す。
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使用したフェナミホス製品はＮＥＭＡＣＵＲ  ３（Ｍｉｌｅｓ  Ｉｎｃ．，Ｋａｎｓａｓ  Ｃｉｔｙ，Ｍｉｓｓｏｕｒｉ）であり、推奨表示適用量は１エーカー当たり５．３バイントである。推奨適用量の１／４の適用量（線虫に対して効果がない適用量）で使用したフェナミホスが、単独では虫こぶの５４％減少を生じさせるにすぎない適用量のＡＢＧ−９００８と同時に適用する場合に、虫こぶ発生を８２％低減させることが可能であるので、上記結果は、本発明の代謝物質と化学殺虫剤との間の相乗効果を実証する。
実施例３
フェナミホスとＡＢＧ−９００８の温室評価
実施例１と実施例２の実験を、砂／土混合物約１２５ｇを収容した直径２インチ（５ｃｍ）の鉢中に鉢１個当たり２本の適用量で植えたキュウリ苗木を使用して繰り返した。ゼロ日目に植物を殺線虫剤処置溶液又は対照溶液（水）のドレンチ１５ｍＬで処置し、その後で、各鉢にＭｅｌｏｉｄｏｇｙｎｅ  ｉｎｃｏｇｎｉｔａ幼虫８００匹を接種した。５日目に、植物を収穫し、その根を洗浄し、解剖顕微鏡下で根の虫こぶの個数を計数した。処置済み植物と対照植物（各々にｎ＝６本の植物）の各々に関する結果を下記の表３に示す。
0003828575.tif 000004
使用したフェナミホス製品はＮＥＭＡＣＵＲ  ３（Ｍｉｌｅｓ  Ｉｎｃ．，Ｋａｎｓａｓ  Ｃｉｔｙ，Ｍｉｓｓｏｕｒｉ）であり、その推奨表示適用量は１エーカー当たり２．５Ｌ（表面積基準で鉢１個当たり０．４μＬ）である。上記結果は、本発明の代謝物質と化学殺虫剤との間の相乗効果を実証する。
実施例４
オキサミルとＡＢＧ−９００８の温室評価
Ｍｅｌｏｉｄｏｇｙｎｅ  ｉｎｃｏｇｎｉｔａによる根感染に対するＡＢＧ−９００８とカルバメート殺虫剤オキサミルとの効果を次のように試験した。キュウリを上記の通りに成長させたが、この場合には、約１２５ｇの砂／土混合物を収容した直径２インチ（５ｃｍ）の鉢で、鉢１個当たり苗木２本の割合で苗木を成長させた。ゼロ日目に植物を殺線虫剤処置溶液又は対照溶液（水）のドレンチ１５ｍＬで処置し、その後で、各鉢にＭｅｌｏｉｄｏｇｙｎｅ  ｉｎｃｏｇｎｉｔａ幼虫８００匹を接種した。５日目に、植物を収穫し、その根を洗浄し、解剖顕微鏡下で根の虫こぶの個数を計数した。処置済み植物と対照植物（各々にｎ＝６本の植物）の各々に関する結果を下記の表４に示す。
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使用したオキサミル製品はＰＲＡＴＴ  ＯＸＡＭＹＬ１０％  Ｇ（Ｍｉｌｌｅｒ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  ＆  Ｆｅｒｔｉｌｉｚｅｒ  Ｃｏｒｐ．，Ｈａｎｏｖｅｒ，Ｐｅｎｎｓｙｌｖｅｎｉａ）であり、推奨表示適用量は１エーカー当たり３５ｋｇ（表面積基準で鉢１個当たり１３ｍｇ）である。植物を処置する前に、この製品を水中に完全に溶解した。上記結果は、本発明の代謝物質と化学殺虫剤との間の相乗効果を実証する。
上記の詳細な説明と添付実施例は、本発明の単なる例示にすぎず、添付クレームとその同等物とによってだけ定義される本発明の範囲を限定するものと理解されてはならない。開示する実施態様に対する様々な変形と変更が当業者に明らかになるだろう。本発明の活性成分と賦形剤とに関する変形と変更を非限定的に含むこうした変形と変更を、本発明の思想と範囲から逸脱することなく行うことが可能である。