(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
マルトースホスホリラーゼおよびトレハロースホスホリラーゼ生産能を有し、プレシオモナス(Plesiomonas) 属に属する微生物、生命研条寄第５１４４号。
【請求項２】
請求項１に記載の微生物により産生される、以下に示す理化学的性質を有するマルトースホスホリラーゼ。
（イ）作用：マルトース中のα−１，４−グルコピラノシド結合を燐酸存在下で可逆的に加燐酸分解し、グルコースおよびβ−Ｄ−グルコース１−燐酸を生成する。
（ロ）基質特異性（分解反応）：マルトースに作用し、他の二糖類に作用しない。
（ハ）至適ｐＨおよび安定ｐＨ範囲：分解反応の至適ｐＨは７．０〜７．５であり、合成反応の至適ｐＨは６．０である。５０℃、１０分間の加熱条件下ではｐＨ５．５〜７．０の範囲内で安定である。
（ニ）温度に対する安定性：ｐＨ６．０、１５分間の加熱条件下では４５℃まで安定である。
（ホ）作用適温の範囲：５０℃近傍に分解反応の至適作用温度を有し、合成反応の作用適温は５０〜５５℃である。
（ヘ）失活条件：５０℃、１０分間の加熱条件下ではｐＨ５．０および８．０で完全に失活する。また、ｐＨ６．０、１５分間の処理では５５℃で完全に失活する。
（ト）阻害：銅、水銀、カドミウム、亜鉛、Ｎ−ブロモサクシニイミド、ｐ−クロロマーキュリベンゾエイト、ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウムで阻害される。
（チ）アイソエレクトロフォーカシング法による等電点：３．８（リ）ＳＤＳポリアクリルアミド電気泳動法による分子量：約９２，０００（ゲル濾過法による分子量は約２００，０００であり、２ケのサブユニットから構成されている）。
【請求項３】
請求項１に記載の微生物により産生される、以下に示す理化学的性質を有するトレハロースホスホリラーゼ。
（イ）作用：トレハロース中のα−１，１−グルコピラノシド結合を燐酸存在下で可逆的に加燐酸分解し、グルコースおよびβ−Ｄ−グルコース１−燐酸を生成する。
（ロ）基質特異性（分解反応）：トレハロースに作用し、他の二糖類に作用しない。
（ハ）至適ｐＨおよび安定ｐＨ範囲：分解および合成反応の至適ｐＨは７．０である。５０℃、１０分間の加熱条件下ではｐＨ６．０〜９．０の範囲内である。
（ニ）温度に対する安定性：ｐＨ７．０、１５分間の加熱条件下では５０℃まで安定である。
（ホ）作用適温の範囲：分解反応及び合成反応の作用適温は５０〜５５℃である。
（ヘ）失活条件：５０℃、１０分間の加熱条件下ではｐＨ５．０および９．５で完全に失活する。また、ｐＨ７．０、１５分間の処理では５５℃で完全に失活する。
（ト）阻害：銅、水銀、カドミウム、亜鉛、Ｎ−ブロモサクシニイミド、ｐ−クロロマーキュリベンゾエイトで阻害される。
（チ）アイソエレクトロフォーカシング法による等電点：４．５（リ）ＳＤＳポリアクリルアミド電気泳動法による分子量：約８８，０００（ゲル濾過法による分子量は約２００，０００であり、２ケのサブユニットから構成されている）。
【請求項４】
請求項１記載の微生物を培養し、請求項２記載のマルトースホスホリラーゼおよび請求項３記載のトレハロースホスホリラーゼの少なくとも１つを生成・蓄積させ、これを採取することを特徴とするマルトースホスホリラーゼおよびトレハロースホスホリラーゼの製造方法。
【請求項５】
上記培養を炭素源としてマルトースの存在下で行い、マルトースホスホリラーゼおよびトレハロースホスホリラーゼを生成・蓄積させる請求項４記載の製造方法。
【請求項６】
上記培養を炭素源としてトレハロースの存在下で行い、トレハロースホスホリラーゼを優先的に生成・蓄積させる請求項４記載の製造方法。
【請求項７】
培養後の培養液から菌体を分離し、分離した菌体をそのままマルトースホスホリラーゼおよび／またはトレハロースホスホリラーゼの粗酵素とする請求項４記載の製造方法。
【請求項８】
培養後の培養液から菌体を分離し、分離した菌体からマルトースホスホリラーゼおよび／またはトレハロースホスホリラーゼの粗酵素を抽出する請求項４記載の製造方法。
【請求項９】
培養後の培養液から菌体を分離し、得られた培養上清液をマルトースホスホリラーゼおよび／またはトレハロースホスホリラーゼの粗酵素含有液とする請求項４記載の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、新規な微生物、新規な酵素及び新規な酵素の製造方法に関する。更に詳しくは、トレハロースを酵素的に生産する場合に必要なマルトースホスホリラーゼおよびトレハロースホスホリラーゼの生産能を有するプレシオモナス(Plesiomonas) 属に属する新規微生物、この微生物から得られる新規なマルトースホスホリラーゼおよびトレハロースホスホリラーゼ、並びにこれら酵素の製造方法に関するものである。
【０００２】
【従来の技術および発明が解決しようとする課題】
トレハロースは、医薬、化粧品、食品などに広い用途が期待されている物質である。そこで、トレハロースを工業的に生産する多くの試みがなされてきた。これらの技術は大別して三つに分類する事ができる。
その一つはトレハロースを菌体内に蓄積する性質を有する微生物から該物質を抽出精製する方法である〔ジャーナル・オブ・アメリカン・ケミカル・ソサエテー(J.Am.Chem.Soc.)72巻，2059頁、1950年、ドイツ特許第２６６５８４号、特開平３−１３００８４号、特開平５−９１８９０号、特開平５−１８４３５３号、特開平５−２９２９８６号〕。この方法は、微生物の培養工程、微生物の分離工程、微生物からのトレハロースの抽出工程、抽出したトレハロースの精製結晶化工程から構成されており、製造工程が非常に煩雑である。しかも、トレハロースの生産性も他の方法に比較して少ないばかりでなく、多量の微生物抽出残査が廃棄物として発生する事から経済的に効率の良い方法とは言えなかった。
【０００３】
また、他の方法として、トレハロースを菌体外（培地中）に生産する微生物が検索され、ブレビバクテリウム(Brevibacterium)属やコリネバクテリウム(Corynebacterium) 属等の微生物を培養してトレハロースを菌体外（培地中）に生産させる発酵法が開発されている〔特開平５−２１１８８２号〕。しかしながら、本方法においてもトレハロースの培地中への蓄積率は約３％（ｗ／ｖ）程度と低収率であることから工業的規模でトレハロースを大量生産するためには大容量の発酵槽とそれに見合う精製設備が必要であり経済的に問題がある。しかも、本方法においても精製したトレハロースを得るためには除菌操作が必要とされるばかりでなく、培養時に使用菌株が生産するトレハロース以外の夾雑物あるいは培地成分等の除去に煩雑な工程を必要としている。
【０００４】
一方、これら発酵法の種々の問題点を一挙に解決する方法として酵素法が既に開発されている。これには、微生物由来のマルトースホスホリラーゼ(Maltose:orthophosphate β-D-glucosyltransferase) と藻類由来のトレハロースホスホリラーゼ( α, α-Trehalose:orthophosphate β-D-glucosyltransferase) を燐酸存在下でマルトースに作用させてトレハロースを生産する方法（特許第１５１３５１７号、Agri.Biol.Chem.,49巻, 2113頁, 1985年) 、および細菌由来のシュークローズホスホリラーゼ(Sucrose:orthophosphate α-D-glucosyltransferase) と担子菌由来のトレハロースホスホリラーゼ( α, α-Trehalosep:orthophosphateα-D-glucosyltransferase) を燐酸存在下で蔗糖に作用させてトレハロースを得る方法（平成６年度日本農芸化学会大会講演要旨集、３Ｒａ１４）とが報告されている。
【０００５】
これらの方法によればマルトースあるいは蔗糖から６０〜７０％の高い収率でトレハロースが生成する事が報告されている。また、本方法は使用する原料が精製された高純度の糖質であることから、酵素反応により得られるトレハロースの精製も容易であり、他の方法に比較して工業的に有利な方法と考えられている。しかしながら、これらの方法においても使用される酵素、特に、トレハロースホスホリラーゼの供給源はユーグレナやマイタケなどのように藻類や担子菌であり、これらから酵素を生産するためには経済的な問題ばかりでなく技術的にも困難な点があった。しかも、得られるトレハロースホスホリラーゼやこれに組み合わせて用いられるシュークローズホスホリラーゼやマルトースホスホリラーゼはそれぞれの酵素の至適ｐＨ領域が大きく異なるために組み合わせて使用する際のｐＨ管理が非常に困難であるばかりでなく、温度に対する安定性も非常に低く、トレハロースの生成反応は２５〜３７℃程度の低温下でしか行えなかった。このことは解放型の反応槽を用いて行われる酵素反応時に雑菌汚染が起こることを示唆しており、これによる副次的な反応を防止するために厳密な衛生管理を必要とする等の欠点を有している。さらには、これら公知の酵素を組み合わせて用いる場合、これらの酵素の有する基質濃度依存性の為に高濃度の原料が使用出来なかった。この為、この方法も経済的に効率の良い方法とは言えなかった。
【０００６】
以上のことから、製造および精製が容易で、高い熱安定性を有し、基質濃度依存性が無い新たなマルトースホスホリラーゼおよびトレハロースホスホリラーゼを見出すことができれば、容易に且つ大量に入手できるマルトースを原料として高収率でしかも容易に且つ効率よくトレハロースを製造することができる。
【０００７】
そこで、本発明の第一の目的は、上記の各種条件を満足する新規な酵素、マルトースホスホリラーゼおよびトレハロースホスホリラーゼを高い生産効率で生成し得る新規微生物を提供することにある。
本発明の第二の目的は、製造および精製が容易で、高い熱安定性を有し、基質濃度依存性が無い新たなマルトースホスホリラーゼおよびトレハロースホスホリラーゼを提供することにある。
さらに本発明の第三の目的は、上記微生物を用いて、上記２種類の酵素を簡単且つ高い収率で得る製造方法を提供することにある。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
本発明者らは、工業的に使用するためのマルトースホスホリラーゼおよびトレハロースホスホリラーゼが具備すべきこれらの諸性質を有する酵素を生産する能力を持つ微生物を得るべくして広く天然界を検索した。その結果、プレシオモナス属に属する微生物が上記要件を備えた両酵素を著量生産することを見い出し、本発明を完成せしめたものである。
【０００９】
即ち、本発明は、マルトースホスホリラーゼおよびトレハロースホスホリラーゼ生産能を有し、プレシオモナス(Plesiomonas) 属に属する微生物、生命研条寄第５１４４号に関する。
【００１０】
さらに本発明は、以下に示す理化学的性質を有するマルトースホスホリラーゼに関する。
（イ）作用：
マルトース中のα−１，４−グルコピラノシド結合を燐酸存在下で可逆的に加燐酸分解し、グルコースおよびβ−Ｄ−グルコース１−燐酸を生成する。
（ロ）基質特異性（分解反応）：
マルトースに作用し、他の二糖類に作用しない。
（ハ）至適ｐＨおよび安定ｐＨ範囲：
分解反応の至適ｐＨは７．０〜７．５であり、合成反応の至適ｐＨは６．０である。５０℃、１０分間の加熱条件下ではｐＨ５．５〜７．０の範囲内で安定である。
（ニ）温度に対する安定性：
ｐＨ６．０、１５分間の加熱条件下では４５℃まで安定である。
（ホ）作用適温の範囲：
５０℃近傍に分解反応の至適作用温度を有し、合成反応の作用適温は５０〜５５℃である。
（ヘ）失活条件：
５０℃、１０分間の加熱条件下ではｐＨ５．０および８．０で完全に失活する。また、ｐＨ６．０、１５分間の処理では５５℃で完全に失活する。
（ト）阻害：
銅、水銀、カドミウム、亜鉛、Ｎ−ブロモサクシニイミド、ｐ−クロロマーキュリベンゾエイト、ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウムで阻害される。
（チ）アイソエレクトロフォーカシング法による等電点：
３．８
（リ）ＳＤＳポリアクリルアミド電気泳動法による分子量：
約９２，０００（ゲル濾過法による分子量は約２００，０００であり、２ケのサブユニットから構成されている）。
【００１１】
さらに本発明は、以下に示す理化学的性質を有するトレハロースホスホリラーゼに関する。
（イ）作用：
トレハロース中のα−１，１−グルコピラノシド結合を燐酸存在下で可逆的に加燐酸分解し、グルコースおよびβ−Ｄ−グルコース１−燐酸を生成する。
（ロ）基質特異性（分解反応）：
トレハロースに作用し、他の二糖類に作用しない。
（ハ）至適ｐＨおよび安定ｐＨ範囲：
分解および合成反応の至適ｐＨは７．０である。５０℃、１０分間の加熱条件下ではｐＨ６．０〜９．０の範囲内である。
（ニ）温度に対する安定性：
ｐＨ７．０、１５分間の加熱条件下では５０℃まで安定である。
（ホ）作用適温の範囲：
分解反応及び、合成反応の作用適温は５０〜５５℃である。
（ヘ）失活条件：
５０℃、１０分間の加熱条件下ではｐＨ５．０および９．５で完全に失活する。また、ｐＨ７．０、１５分間の処理では５５℃で完全に失活する。
（ト）阻害：
銅、水銀、カドミウム、亜鉛、Ｎ−ブロモサクシニイミド、ｐ−クロロマーキュリベンゾエイトで阻害される。
（チ）アイソエレクトロフォーカシング法による等電点：
４．５
（リ）ＳＤＳポリアクリルアミド電気泳動法による分子量：
約８８，０００（ゲル濾過法による分子量は約２００，０００であり、２ケのサブユニットから構成されている）。
【００１２】
加えて本発明は、前記プレシオモナス(Plesiomonas) 属に属する本発明の微生物を培養し、前記本発明のマルトースホスホリラーゼおよび前記本発明のトレハロースホスホリラーゼの少なくとも１つを生成・蓄積させ、これを採取することを特徴とするマルトースホスホリラーゼおよびトレハロースホスホリラーゼの製造方法に関する。
以下本発明について説明する。
【００１３】
本発明の新規菌株は、本発明者等により静岡県富士市田子の浦海岸の汚泥中から新たに単離されたものである。この菌株は、バージェーズ・マニュアル・オブ・デターミネイティブ・バクテオロジー(Bergey's Mannual of Determinative Bacteriolgy) 、第８版、第１巻に従って同定すると、単離した菌株の菌学的諸性質を以下の表１に示しているように、プレシオモナス(Pleseiomonas)属に属し、P.shigelloidesの類縁菌と同定された。
しかしながら、ＶＰテストおよびウレアーゼテストが陽性であること、並びに、Ｄ−マンノース、Ｄ−ガラクトース、Ｌ−アラビノース、Ｄ−フラクトースを資化出来ること、並びに、ｐＨ９のアルカリ性条件下でも生育出来る点において記載内容と相違しており、しかも、トレハロースホスホリラーゼとマルトースホスホリラーゼの両酵素を菌体内および培地中（菌体外）に生成・蓄積する点で既知菌株とは大幅に異なる。
なお、上記菌株プレシオモナスＳＨ−３５は工業技術院生命工学工業技術研究所に条寄第５１４４号(FERM BP-5144)として寄託している。
【００１４】
【表１】
0003802590.tif 000002
【００１５】
本発明の新菌株は次のようにしてスクリーニングした。まず、採取海岸汚泥を整理食塩水に懸濁し、該懸濁液１滴を以下の組成の寒天培地に塗沫した。使用した寒天平板培地は寒天２％（ｗ／ｖ）、トレハロースまたはマルトース１％、ポリペプトン０．５％、酵母エキス０．５％、燐酸二カリウム０．１％、硫酸マグネシウム・七水塩０．０２％を含有する。かくして、寒天平板を３７℃にて好気的に培養し、平板上に現れた各コロニーを得、各々のコロニーを寒天を除いた上記組成の液体培地中で３７℃にて２４〜７２時間、１８０ｒ．ｐ．ｍ．で振盪培養した。次いで、各培養液を１２，０００×ｇにて１０分間、４℃で遠心分離し菌体と上澄液とに分離した。かくして得られた菌体は少量の０．１Ｍ燐酸緩衝液（７．０）に菌体を懸濁させ、以下に述べる方法で活性を測定した。その結果、上記のような菌学的諸特性を有する菌株を分離できた。
【００１６】
本発明の新規な微生物は、新規なマルトースホスホリラーゼおよびトレハロースホスホリラーゼを生産する菌である。次に、これらの酵素の製造方法について説明する。
本発明の微生物(FERM BP-5144)を適当な培地に接種し、培養する。培養は、該菌体の生育温度の観点から、２５〜４２℃の温度範囲とし、８〜７０時間好気的に培養することが適当である。本発明の微生物を培養することにより、本発明のトレハロースホスホリラーゼおよび／またはマルトースホスホリラーゼが生成する。生成する酵素の大部分は菌体内に蓄積され、一部分は菌体外（培地中）に蓄積される。そこで、菌体内あるいは菌体外（培地中）に生成蓄積されたマルトースホスホリラーゼおよび／またはトレハロースホスホリラーゼを採取する。また、上記培養は、バッチ式、連続式のいずれによっても実施することができる。
【００１７】
上記培養に用いる培地について説明する。炭素源としては、トレハロースやマルトースおよびこれらを含有する糖質を用いることができる。窒素源には各種有機および無機の窒素化合物を用い、さらに培地は各種の無機塩をさらに含むことができる。
炭素源としてトレハロースもしくは該物質を含有する糖質を用いると、本発明の微生物はトレハロースホスホリラーゼを優先的に生産する。また、マルトースもしくは該物質を含有する糖質を炭素源として用いると、本発明の微生物はマルトースホスホリラーゼおよびトレハロースホスホリラーゼを同時に生産する。但し、この場合、トレハロースホスホリラーゼの生産量は、炭素源としてトレハロースを用いた場合に比べれば、少なくなる傾向がある。さらに、炭素源としてトレハロースとマルトースの両者又はこれらの物質を含有する糖質を用いると、トレハロースホスホリラーゼとマルトースホスホリラーゼとを同時に生産させることができ、トレハロースとマルトースの量を制御することで、トレハロースホスホリラーゼとマルトースホスホリラーゼの生成割合をコントロールすることもできる。
【００１８】
また、窒素源にはコーンスチープリカー、大豆粕、あるいは各種ペプトン類等の有機窒素源、そして硫安、硝安、燐安、尿素等の無機窒素源などの一般に微生物の培養に用いられている安価な化合物が使用可能である。なお、尿素や有機窒素源は炭素源にもなることはいうまでもない。
【００１９】
本発明の方法において使用するのに適した培地としては、例えば、トレハロースホスホリラーゼを優先的に生産したい場合には、トレハロース１〜２％（ｗ／ｖ）、酵母エキス２％、燐酸アンモニウム０．１５％、尿素０．１５％、食塩１％、燐酸二カリウム０．１％、硫酸マグネシウム・七水塩０．０２％および炭酸カルシウム０．２％を含むｐＨ７．０〜７．５の液体培地を用いることが適当である。また、マルトースホスホリラーゼとトレハロースホスホリラーゼを同時に生産したい場合には、マルトース１〜２％（ｗ／ｖ）、ポリペプトンＳ（日本製薬製）２〜３％、燐酸アンモニウム０．１５％、尿素０．１５％、食塩１％、燐酸二カリウム０．１％、硫酸マグネシウム・七水塩０．０２％および炭酸カルシウム０．２％を含む液体培地を用いることが適当である。
【００２０】
尚、前記のように、マルトースを炭素源として用いるとマルトースホスホリラーゼばかりでなく、トレハロースホスホリラーゼもある程度の量生産される。従って、トレハロース生産用の粗酵素（マルトースホスホリラーゼとトレハロースホスホリラーゼとの混合物）を得るには、マルトースを炭素源として用いことが便利かつ経済的である。
【００２１】
培養菌体内又は培養上清中に蓄積した各酵素は、常法により単離することができる。まず、菌体内の酵素は、菌体ごと粗酵素として用いることができる。さらに、菌体から酵素を抽出することで粗酵素を回収することもできる。また、菌体外の培養上清中にも酵素は含まれており、菌体を分離した残りの培養液を粗酵素含有液として利用することもできる。
さらに、これらの粗酵素は、エタノール、アセトン、イソプロパノール等による溶媒沈澱法、硫安分画法、イオン交換クロマトグラフィー、ゲル濾過クロマトグラフィー等の通常の方法を用いて、精製することができる。さらに、マルトースホスホリラーゼとトレハロースホスホリラーゼとの分離は、両者の等電点が異なることから、陰イオン交換クロマトグラフィーにより行うことができる。
【００２２】
このようにして得られる本発明の酵素は、後述の実施例において詳細に説明するように、前記の理化学的性質を有するマルトースホスホリラーゼ及びトレハロースホスホリラーゼである。
これらの酵素の活性測定は、本発明のプレシオモナスＳＨ−３５株がマルトースやトレハロースを加水分解するα−グルコシダーゼ（マルターゼ）、グルコアミラーゼ、トレハラーゼ等を生産しないので、加燐酸分解反応の測定にはそれぞれマルトースあるいはトレハロースを基質とし、燐酸塩存在下で酵素反応させて生成するグルコースをグルコースオキシダーゼ法で測定する簡便法が適用可能である。また、合成反応はβ−Ｄ−グルコース１燐酸とグルコースの混合液を基質とし、酵素反応により生成する無機燐酸を常法により測定することで可能である。
【００２３】
酵素活性測定法
（１）分解反応：
５０ｍＭの燐酸緩衝液（ｐＨ７）に溶解させた２０ｍＭのマルトースもしくはトレハロース溶液０．５ｍｌに酵素液０．０１ｍｌを添加し、５０℃で１５分間反応させた後、沸騰水浴中で３分間加熱して酵素反応を止める。次いで、流水中で冷却した後、生成したグルコースをグルコースオキシダーゼ法（和光純薬工業（株）製、グルコースＣ−IIテスト・ワコー）で測定する。ここで１単位の酵素活性は同条件下で１分間に１μｍｏｌｅ（マイクロモル）のグルコースを生成する酵素量とする。
（２）合成反応：
７０ｍＭのヘペス（ＨＥＰＥＳ）緩衝液（ｐＨ７．０）に溶解させた２７ｍＭのβ−Ｄ−グルコース１燐酸Ｎａ塩と同濃度のグルコースとの混合溶液０．１５ｍｌに０．０５ｍｌの酵素液を添加し、５０℃で１５分間反応させた後、沸騰水浴中で２分間加熱して酵素活性を止める。ついで、生成した無機燐酸を和光純薬工業（株）製ピーテストワコーを用いて測定する。ここで１単位の酵素活性は同上条件下で１分間に１マイクロモル（μｍｏｌｅ）の無機燐酸を生成する酵素量とする。
【００２４】
本発明の新規な酵素であるマルトースホスホリラーゼ及びトレハロースホスホリラーゼは、それぞれ粗酵素又は精製酵素として利用することができる。さらに、両酵素の活性を有する菌体および該菌体を適当な担体に包括、吸着あるいは化学的に結合させた固定化菌体などを、例えばトレハロースの製造に使用することも可能である。さらには、本発明の酵素は、各酵素を公知の方法で固定化させた固定化酵素として使用することもできる。
【００２５】
【実施例】
以下本発明について実施例によりさらに説明する。
実施例１
菌体内及び菌体外マルトースホスホリラーゼの製造及び精製
プレシオモナスＳＨ−３５株(FERM BP-5144)を、マルトース１％（ｗ／ｖ）、ポリペプトンＳ（日本製薬製）２％、燐酸アンモニウム０．１５％、尿素０．１５％、食塩１％、燐酸二カリウム０．１％、硫酸マグネシウム・七水塩０．０２％および炭酸カルシウム０．２％を含むｐＨ７．０の液体培地に植菌した。次に、この液体培地を３７℃で２４時間好気的に培養した。得られた培養液を４℃で１２，０００×ｇにて１５分間遠心分離して菌体と上清液とに分けた。得られた菌体は少量の２０ｍＭ燐酸緩衝液（ｐＨ７．０）に懸濁させた後、超音波菌体破砕機で菌体を破壊した。ついで、該破砕菌体懸濁液に硫安を加えて３０％飽和とし、４℃で一夜放置した。次いで、遠心分離をして沈澱物を除いて得られる上清液にさらに硫安を加えて７０％飽和とした。４℃で一夜放置して生成する沈澱物を遠心分離で集め、２０ｍＭ燐酸緩衝液（ｐＨ７）に溶解させた後、同上緩衝液で充分に透析した。
【００２６】
次いで、同上緩衝液で平衡化したDEAE−フラクトゲル（メルク社製）カラムに通液し酵素を吸着させた。吸着した酵素を同上緩衝液に含まれる０Ｍから０．６Ｍの食塩の濃度勾配法で溶出させた後、ＵＦ膜（アミコン社製、ＹＭ−３０）で濃縮した。濃縮酵素は０．２Ｍ食塩を含む同上緩衝液で平衡化したセファクリルＳ−３００（ファルマシア社製）カラムを用いてゲル濾過クロマトグラフィーで精製した。得られた活性画分を集め、１．５Ｍ硫安を含む同上緩衝液で充分に透析した後、１．５Ｍ硫安を含む同上緩衝液で平衡化したフェニル・トヨパール（東ソー社製）カラムに通液し酵素を吸着させた。吸着した酵素を同上緩衝液に含まれる１．５Ｍから０Ｍの硫安の濃度勾配法で溶出させた後、得られた活性画分を集め０．２Ｍ食塩を含む同上緩衝液で充分に透析した。前述のＵＦ膜を用いて濃縮した後、０．２Ｍ食塩を含む同上緩衝液で平衡化したスーパーデックス２００（ファルマシア社製）で再度ゲル濾過クロマトグラフィーを行い、得られた活性画分を前述の方法で濃縮してポリアクリルアミドゲルデイスク電気泳動法（ＰＡＧＥ）並びにＳＤＳ−ＰＡＧＥ法において均一な菌体内マルトースホスホリラーゼ精製酵素（活性収率約２８％）が得られた。
また、菌体外酵素についても培養上清を出発原料として、上記の方法と同様の方法で精製濃縮して、活性収率約２５％でマルトースホスホリラーゼの精製酵素を得た。
【００２７】
実施例２
菌体内および菌体外トレハロースホスホリラーゼの製造及び精製
プレシオモナスＳＨ−３５株(FERM BP-5144)を、トレハロース１％（ｗ／ｖ）、酵母エキス２％、燐酸アンモニウム０．１５％、尿素０．１５％、食塩１％、燐酸二カリウム０．１％、硫酸マグネシウム・七水塩０．０２％および炭酸カルシウム０．２％を含むｐＨ７．０の液体培地に植菌した。この液体培地を実施例１と同様に培養し、後処理して菌体破砕液と上清液を得た。得られた菌体破砕液と上清液について、それぞれ実施例１と同様な方法で精製した。ＰＡＧＥ法並びにＳＤＳ−ＰＡＧＥ法において均一な菌体内トレハロースホスホリラーゼおよび菌体外トレハロースホスホリラーゼを、それぞれ活性収率３５％および３２％で得た。
【００２８】
実施例３
プレシオモナスＳＨ−３５株の生産するマルトースホスホリラーゼおよびトレハロースホスホリラーゼの酵素化学的諸性質
次に本発明のプレシオモナスＳＨ−３５株（FERM BP-5144）が生産する新規マルトースホスホリラーゼおよびトレハロースホスホリラーゼの一般的な酵素化学的特性に関し、実施例１および２と同様な方法で精製して得た精製酵素を用いて検討した結果を以下に示す。なお、予備実験の結果、菌体内および菌体外の両酵素共にほぼ同様な理化学的諸性質を示したので、ここでは菌体内酵素の諸性質を示している。
【００２９】
（イ）作用
１０ｍＭ燐酸緩衝液（ｐＨ７．０）に溶解させた１％（ｗ／ｖ）のマルトース及びトレハロース溶液にマルトースホスホリラーゼおよびトレハロースホスホリラーゼを基質１ｇに対してそれぞれ５単位（分解反応）添加し、５０℃で５時間反応させた後、沸騰水浴中で３分間加熱して酵素を失活させて得られる糖化液中の糖を高速液体クロマトグラフ法で測定した結果、グルコース及びグルコース１燐酸がそれぞれ検出された。また、１０ｍＭのトリス（Ｔｒｉｓ）塩酸緩衝液（ｐＨ７．０）に溶解させた１％（ｗ／ｖ）のグルコースおよびβ−Ｄ−グルコース１燐酸Ｎａ塩もしくはα−Ｄ−グルコース１燐酸Ｎａ塩の混合溶液を基質とし、マルトースホスホリラーゼおよびトレハロースホスホリラーゼを基質１ｇに対してそれぞれ５単位添加し５０℃で５時間反応させた後、前述のように処理して糖組成を測定した結果、グルコースとβ−Ｄ−グルコース１燐酸からはマルトースおよびトレハロースがそれぞれ検出されたが、グルコースとα−Ｄ−グルコース１燐酸からの二糖類の合成反応は検出されなかった。
【００３０】
生成糖の分析は以下の方法で行った。即ち、加熱失活させて得られる糖化液中の不溶物を０．４５μｍのメンブレンフィルターで濾別して得られる濾液を供試糖液とし、ＹＭＣ−Ｐａｃｋ、ＯＤＳ−ＡＱ（ＡＱ−３０４、ＹＭＣ社製）カラムを用いる高速液体クロマトグラフィー法で測定した。なお、移動相には水を用い、カラム温度を３０℃とし検出には示差屈折計を用いた。
（ロ）基質特異性（分解反応）
先に述べた活性測定法（分解反応）に示した基質（マルトースもしくはトレハロース）に代えて各種糖類を基質とした場合の活性を相対活性として表した。結果を表２に示す。
【００３１】
【表２】
0003802590.tif 000003
【００３２】
（ハ）至適ｐＨおよび安定ｐＨ範囲
精製酵素を用いて分解および合成反応の最適ｐＨを測定した。その結果、図１のＡに示したように、マルトースホスホリラーゼの分解反応（白丸で示す）の最適ｐＨは７．０〜７．５であり、合成反応（黒丸で示す）は６．０が最適であった。また、図１のＢに示すように、トレハロースホスホリラーゼは分解反応（白丸）及び合成反応（黒丸）共に７．０が最適であった。なお、ｐＨ分解反応の場合は２０ｍＭの燐酸緩衝液を、合成反応の場合には、ＭＥＳ（ｐＨ５．５〜６．５）、ＭＯＰＳ（ｐＨ値６．５〜７．０）、ＨＥＰＥＳ（ｐＨ７．０〜８．０）、トリスー塩酸（ｐＨ７．５〜９．０）の各緩衝液を用いて調整した。
また、精製した両酵素を各緩衝液中で１０分間、５０℃で処理し、それらの残存酵素活性を分解反応で測定した結果、図２に示したように、マルトースホスホリラーゼ（白丸）はｐＨ５．５〜６．５の範囲で、また、トレハロースホスホリラーゼ（黒丸）はｐＨ６．０〜９．０まで安定であった。なお、ｐＨは酢酸（ｐＨ５．０〜５．５）、燐酸（ｐＨ６．０〜８．０）、炭酸（ｐＨ８．９）の各緩衝液を用いて調整した。
【００３３】
（ニ）作用適温
両酵素の分解反応および合成反応の作用適温を測定した結果、図３に示したように、マルトースホスホリラーゼ（Ａ、白丸：分解反応、黒丸：合成反応）、トレハロースホスホリラーゼ（Ｂ、白丸：分解反応、黒丸：合成反応）共に分解反応は５０℃、合成反応は５０〜５５℃の範囲であった。
（ホ）温度による失活の条件
マルトースホスホリラーゼおよびトレハロースホスホリラーゼのそれぞれの安定ｐＨであるｐＨ６．０および７．０の条件下で１５分間処理し、残存する失活を無処理と比較して常法により測定した。その結果、図４に示したように、マルトースホスホリラーゼ（白丸）は５５℃で、また、トレハロースホスホリラーゼ（黒丸）は６０℃で完全に失活した。
（ヘ）阻害剤
両酵素の合成反応における活性を各種阻害剤存在下で測定し、無添加時の活性を１００％とする相対活性で表した結果を表３に示す。
【００３４】
【表３】
0003802590.tif 000004
【００３５】
（ト）等電点
アイソゲル(FMC BioProducto社製) を用いるアイソエレクトロフォーカシング法により、両酵素の等電点を測定した結果、図５に示したようにマルトースホスホリラーゼは３．８、トレハロースホスホリラーゼは４．５であった。
（チ）分子量
両精製酵素の分子量をＳＤＳ−ＰＡＧＥ法並びにセファクリルＳ−２００を用いるゲル濾過法により測定した。その結果、図６に示したように、ゲル濾過法では両酵素の分子量は約２００，０００であったが、ＳＤＳ−ＰＡＧＥ法ではマルトースホスホリラーゼが約９２，０００そしてトレハロースホスホリラーゼが約８８，０００であったことから、これらの酵素はそれぞれ２ケのサブユニットから構成されていることが予想された。
上記の理化学的諸性質を既知のマルトースホスホリラーゼおよびトレハロースホスホリラーゼと比較して表４および表５にまとめた。
【００３６】
【表４】
0003802590.tif 000005
【００３７】
【表５】
0003802590.tif 000006
【００３８】
実施例４
菌体内および菌体外トレハロースホスホリラーゼの製造方法
トレハロース１％（ｗ／ｖ）、酵母エキス(Difco社製) ２％、燐酸アンモニウム０．１５％、尿素０．１５％、食塩１％、燐酸二カリウム０．１％、硫酸マグネシウム・七水塩０．０２％および炭酸カルシウム０．２％を含むｐＨ７．５の液体培地２０リットルに予め同上培地で一夜培養して得たプレシオモナスＳＨ−３５株種菌（FERM BP-5144）１リットルを無菌的に添加し、３７℃、３００ｒｐｍ、通気量１ｖ．ｖ．ｍの条件下で２４時間通気攪拌培養をした。本培養液のトレハロースホスホリラーゼ活性を測定した結果、培養液１ｍｌ当たり１．５単位であった。また同様にマルトースホスホリラーゼ活性も測定したが、活性は微量であった。
次いで、１２，０００×ｇ、４℃で１０分間遠心分離し、約１６０ｇの菌体（湿潤時）および１９．５リットルの上清液を得、ロミコン(Romicon) 社製ＵＦ膜（ＹＭ−３０）で濃縮し、約１リットル（約６，４００単位）の菌体外濃縮粗酵素が得られた。上清液中の酵素活性を測定した結果、全活性（約３０×１０3 単位）の約２５％（７．５×１０3 単位）の活性があった。
また、菌体部分については１０ｍＭの燐酸緩衝液（ｐＨ７）で充分洗浄し、５００ｍｌの同上緩衝液に懸濁させた後、超音波菌体破砕機で菌体を破砕し、常法によりトレハロースホスホリラーゼ活性を測定した結果、全活性の約７５％（２２．５×１０3 単位）が菌体内に含まれていた。
【００３９】
実施例５
（マルトースホスホリラーゼおよびトレハロースホスホリラーゼ含有菌体および菌体外酵素の製造）
実施例１で用いた培地成分中のトレハロースをマルトースに、酵母エキスをポリペプトンＦＣ（日本製薬（株）製）５％（ｗ／ｖ）にそれぞれ代え、他は同様な方法でＳＨ−３５株（FERM BP-5144）を培養した。本培養液のマルトースホスホリラーゼ活性並びにトレハロースホスホリラーゼ活性を測定した結果、培養液１ｍｌ当たり０．５単位のマルトースホスホリラーゼ活性と０．４５単位のトレハロースホスホリラーゼが含まれていた。次いで、同様に遠心分離して約１５０ｇの菌体（湿潤時）および１９．６リットルの上清液を得た。ついで、菌体および上清中のマルトースホスホリラーゼ活性を測定した結果、マルトースホスホリラーゼの全活性の約７８％（約１０，０００単位）が菌体内に、そして約２２％が菌体外（培養上清）に含まれていた。また、トレハロースホスホリラーゼの全活性の約８２％（約９，０００単位）が菌体内に、そして約１８％が菌体外（培養上清）に含まれていた。培養上清は実施例１と同様な方法で濃縮し、約１リットルの濃縮酵素が得られ、該濃縮酵素中には約１，７００単位のマルトースホスホリラーゼと１，４３０単位のトレハロースホスホリラーゼが含まれていた。
【００４０】
【発明の効果】
本発明によれば、トレハロースを酵素的に製造する際に必要なマルトースホスホリラーゼおよびトレハロースホスホリラーゼを菌体内及び菌体外（培地中）に生産し得る新規な微生物が提供される。本発明の微生物は細菌であるので、従来トレハロースホスホリラーゼの給源として知られていた緑藻や担子菌に比較し酵素の取得方法が容易であるばかりでなく、培養時間も大幅に短縮し得ることから経済的である。さらに、本発明の微生物は、一種の細菌がトレハロースの酵素的生産に必要な二種の酵素を同時に生産し得るという利点も有する。
また、本発明の２つの酵素は、トレハロースを酵素的に生産する際に要求される諸要件をいずれも満足するので、得られるトレハロースの有効利用を著しく容易にし、経済的にも大幅な改善を保証し得るものである。即ち、本発明のマルトースホスホリラーゼおよびトレハロースホスホリラーゼは高い温度安定性を有し、高温での酵素反応が可能であるので反応中の雑菌汚染から免れる。さらには、両方の酵素がほぼ同一の最適ｐＨ範囲を有しているので反応中の煩雑なｐＨ管理が不要であるという利点も有する。
【図面の簡単な説明】
【図１】  プレシオモナスＳＨ−３５株の生産するマルトースホスホリラーゼおよびトレハロースホスホリラーゼの反応至適曲線〔シンボル：分解反応（○）、合成反応（●）〕。
【図２】  プレシオモナスＳＨ−３５株の生産するマルトースホスホリラーゼおよびトレハロースホスホリラーゼのｐＨ安定性〔シンボル：マルトースホスホリラーゼ（○）、トレハロースホスホリラーゼ（●）〕。
【図３】  プレシオモナスＳＨ−３５株の生産するマルトースホスホリラーゼおよびトレハロースホスホリラーゼの作用適温〔シンボル：分解反応（○）、合成反応（●）〕。
【図４】  プレシオモナスＳＨ−３５株の生産するマルトースホスホリラーゼおよびトレハロースホスホリラーゼの温度安定性〔シンボル：マルトースホスホリラーゼ（○）、トレハロースホスホリラーゼ（●）〕。
【図５】  プレシオモナスＳＨ−３５株の生産するマルトースホスホリラーゼおよびトレハロースホスホリラーゼの等電点。
【図６】  プレシオモナスＳＨ−３５株の生産するマルトースホスホリラーゼおよびトレハロースホスホリラーゼの分子量
【図１】
0003802590.tif 000007
【図２】
0003802590.tif 000008
【図３】
0003802590.tif 000009
【図４】
0003802590.tif 000010
【図５】
0003802590.tif 000011
【図６】
0003802590.tif 000012