(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
基端、先端及び生体の内腔に挿入可能とした先端部を有する長尺形のシャフト（２２）と、同シャフト（２２）の先端に連結された基端及び先端を有する膨張式バルーン（２５）とを備えるとともに生体内に挿入可能なバルーン式カテーテルにおいて、
前記膨張式バルーン（２５）と連通して、同バルーン（２５）を膨張させるために、前記シャフト（２２）に対して生体内で圧力源（２１）を連結したことを特徴とするバルーン式カテーテル。
【請求項２】
前記圧力源（２１）に設けられたピストン（２４）を更に備えた請求項１に記載のバルーン式カテーテル。
【請求項３】
基端と、ピストン（２４）に連結された先端とを有する作動部材（２６）を更に備えた請求項２に記載のバルーン式カテーテル。
【請求項４】
前記作動部材（２６）をソリッドロッドとした請求項３に記載のバルーン式カテーテル。
【請求項５】
前記作動部材（２６）を管とした請求項３に記載のバルーン式カテーテル。
【請求項６】
前記作動部材（２６）の基端に連結されたバルブを更に備えた請求項５に記載のバルーン式カテーテル。
【請求項７】
前記作動部材（２６）の基端に連結された作動部材用レセプタクルを更に備えた請求項３に記載のバルーン式カテーテル。
【請求項８】
前記作動部材（２６）及びシャフト（２２）のいずれかに設けられたバルーンサイズインジケータ（１２３）を更に備えた請求項３に記載のバルーン式カテーテル。
【請求項９】
基端と、圧力源（２１）に連結された先端とを有する押圧部材を更に備えた請求項３に記載のバルーン式カテーテル。
【請求項１０】
前記押圧部材をソリッドロッド、管、編組メッシュ及びコイルのうちの少なくとも１つから形成した請求項９に記載のバルーン式カテーテル。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、バルーン式カテーテルに関し、更に詳細には脈管疾病の治療に使用されるバルーン膨張式カテーテルに関するものである。当業者であれば本明細書中では説明しない類似分野に本発明を利用する利点を理解されよう。
【０００２】
【従来の技術及び発明が解決しようとする課題】
脈管疾病を治療し、かつ抑制する目的で種々の治療術が発達してきた。例えば、冠状動脈疾患（ＣＡＤ）は心臓の不調であり、血流内腔を狭める冠状動脈中の閉塞物質により心筋に至る血流が部分的に、或いは完全に制限されてしまう。閉塞物質は心筋部分から必須含酸素血液を奪い取ってしまう。
【０００３】
ＣＡＤは冠状動脈バイパス移植（ＣＡＢＧ）手術と呼ばれる手術により治療を行う。この手術では伏在静脈移植片（ＳＶＧ）のような人工管路を心臓に移植することにより心臓への血流を補う。ＳＶＧの一端は上行大動脈（閉塞物質の基部）に結合され、その他端は閉塞物質の先端部にある動脈に結合される。この手法は自然の冠状動脈中のＣＡＤを治療するには有用であるが、時の経過とともにＳＶＧ中に閉塞物質が形成され、更なる治療が必要となることも稀ではない。
【０００４】
ＣＡＢＧ手術に取って替わる有効な低侵襲性の手術として、特定の患者群において経皮経管冠動脈形成術（ＰＴＣＡ）が広く受け入れられるようになった。ＰＴＣＡ手法では血管形成術用バルーン式カテーテルを使用し、この内の幾種類かは当業者には周知である。バルーン式カテーテルは大腿動脈を介して体内に挿入され、ガイドカテーテル及び（通常は）ガイドワイヤを使用して冠状動脈に移送される。バルーンは動脈中の制限部位に跨るように配置され、次に膨張させられる。膨張したバルーンは制限部位を広げ、含酸素血液を奪われた心筋部分への血流を回復する。
【０００５】
通常、ＰＴＣＡ用バルーン式カテーテルは長さが約１４０〜１５０ｃｍであり、その基端においてマニホルドを有し、先端においてバルーンを有している。マニホルドによりバルーンの膨張及び収縮に使用される膨張装置との連結が容易になっている。ＰＴＣＡ用バルーン式カテーテルはバルーンに対する膨張用流体の双方向における搬送を容易にするために、その全長にわたって延びる膨張用内腔も有している。使用するカテーテルの種類に応じて、膨張用内腔は断面が円形であるか、或いは環状である。シャフトの基端において円形であって、先端において環状である膨張用内腔を有するカテーテルもある。ＰＴＣＡ用カテーテルは脈管系中の移送を容易にすることを目的として比較的小型であるために、シャフト中を延びる膨張用内腔もこれに比例して小さい。通常の膨張用内腔は比較的小さいことと相俟って長いために、膨張用流体の流れに対して相当量の抵抗を生ずる。この結果、これに比例してバルーンを膨張・収縮させるのに必要な時間が長くなる。流量は圧力に比例するため、最大可能圧力勾配が１４．７ｐｓｉである時、膨張用流体に対する抵抗は、特にバルーンの収縮中に顕著である。収縮時間が過度に長いと、虚血を緩和し、かつ／或いは膨張する閉塞部位にわたる血流を回復しようとする治療医師の能力が低下する。更に、膨張用流体のコンプライアンス、膨張装置及び流体路を画定する全構造により、収縮及び膨張における遅延が増大する。流体系のコンプライアンスにより、膨張装置の作動に対するバルーンの即時応答性が低下する。
【０００６】
通例、膨張装置は約３００ｐｓｉの圧力まで膨張可能であり、ほぼ完全な真空を引き出すことが可能である（完全真空は−１４．７ｐｓｉ）。通常、膨張装置は改良された２０ｃｃ注入器であり、通例、ハンドル・ロック機構を備えたねじ形プランジャ及び圧力計を有する。通常の膨張装置はその寸法及び重量により、ＰＴＣＡカテーテルに比較して極度に容積が大きい。
【０００７】
従来技術のバルーン膨張式カテーテル及び膨張装置には解決が望まれる問題点がある。例えば、バルーン式カテーテルの膨張／収縮時間を短縮し、バルーンの即時応答性を高めることが望ましい。こうすることにより、バルーンの収縮がより迅速になり、虚血及び長時間にわたるバルーンの膨張に対する他の有害な反応が緩和される。膨張／収縮時間を短縮することにより、脈動バルーン技術をより効果的に使用できるようにもなる。流体系のコンプライアンスの大部分を排除することにより、治療医はバルーンの膨張に対する脈管制限部位の応答をより「感じる」ことができるようになる。これらの望ましい点により、治療医がＣＡＤを治療する能力が向上する。
【０００８】
容積の大きい膨張装置を用いる必要性を排除することも望ましい。膨張装置の必要性を排除することにより、例えば作業に必要な付属装置の数、手術に必要な準備処置の数、必要な収納部分、及び作業中に発生する医療廃棄物の量が削減される。これら全ての利点により、最終的には治療医、医療支援スタッフ、病院及び患者にとって時間及び費用が大幅に削減される。
【０００９】
本発明は新規かつ非自明であるように従来技術の問題点を解決する。
【００１０】
【課題を解決するための手段】
基端、先端及び生体の内腔に挿入可能とした先端部を有する長尺形のシャフトと、同シャフトの先端に連結された基端及び先端を有する膨張式バルーンとを備え、シャフトの先端部に圧力源を連結した。
【００１１】
本発明は上記した手段を採用したことにより、圧力源をバルーンに近接して配置することができる。
【００１２】
【発明の実施の形態】
以下、本発明を具体化した形態を図１〜図２２に従って説明する。
以下の詳細な説明は図面をもとに読み取るものであり、異なる図における同様の構成要素には同一符号を付けている。図面は必ずしも一定の縮尺に基づくものではないが、選択された実施形態を示すものであり、本発明の範囲を限定するものではない。
【００１３】
選択された構成要素の構成、材料、寸法及び製造工程の例を図示している。他の全ての構成要素については当業者には周知である。これらの例の多くには同様にして利用可能である好適な代替が存在することを当業者は理解されよう。
【００１４】
図１について説明する。本発明の一実施例の概略図を示す。カテーテル２０はシャフト２２、バルーン２５、及びバルーン２５の基部とシャフト２２の基端の先端部との位置においてシャフト２２に連結された圧力源２１を有している。圧力源はチャンバ２３内に配置されたピストン又はプランジャ２４を有している。ピストン２４に作動部材２６が連結され、シャフト２２にほぼ並行して基部方向に延伸している。
【００１５】
カテーテル２０は如何なる形態のバルーン式カテーテルでもよく、種々の医療に使用される。例えば、カテーテル２０は単独オペレータ交換（ＳＯＥ）型、固定ワイヤ（ＦＷ）型又はオーバー・ザ・ワイヤ（ＯＴＷ）型バルーン式カテーテルの形態をとり（図２及び図３、図４、図５にそれぞれ示す。）、心臓、末梢神経、大脳及び尿道において使用される。加えて、カテーテル２０は灌流能力又は薬剤搬送能力のような他の臨床上顕著な特徴を組み込むことが可能である。以下の説明を目的として、例示する実施形態は特にＰＴＣＡに好適なカテーテルシステムに関するものである。しかし、カテーテル２０は構成を簡素に改変して、本明細書中では十分に説明しない他の医療用途に当てることが可能である。
【００１６】
バルーン２５も種々の構成が可能である。バルーン２５の素材はポリオレフィン共重合体、ポリエステル、ポリエチレン・テレフタレート、ポリエチレン、ポリエーテル・ブロック・アミド、ポリアミド、ポリイミド、ナイロン、ラテックス、ウレタン等のポリマーから選択されるが、これらに限定されるものではない。バルーン２５はポリマー押出し成形品を所望の形状にブロー成形することにより製造される。バルーン２５の素材特性に作用するように、幾つかの副工程を用いることができる。例えば、ポリマー押出し成形品をガンマ放射線に当て、これによりポリマーの基礎構造が変化し、ブロー成形中に均一に膨張させ、使用時の破裂強度を高める。加えて、成形されたバルーン２５を低温プラズマフィールドにさらし、これによりバルーン２５の表面特性が変化し、粘着性が高まる。他の素材及び製造工程を用い、本発明の使用に好適なバルーン２５を提供することが可能であると当業者は理解されよう。
【００１７】
同様に、シャフト２２は所望の性能特性に応じて幾つかの異なる構成、素材及び寸法にて製造可能である。シャフト２２は、例えば押出しポリマー管、ステンレス鋼ヒポチューブ（hypotube）、又はポリイミドに包まれたステンレス鋼編成材のような複合材料から製造される。カテーテル２０の全長に沿って異なる特性を付与するために、シャフト２２は直径上の変化を組み込み、或いは異なる構成を組み合わせる。例えば、シャフト２２はポリマー先端部と組み合わせた複合基部を有する。シャフト２２が本明細書中には十分に説明しないが当業者には周知の種々の構成をとることが可能であると当業者は理解されよう。
【００１８】
圧力源２１は概略的に示され、本発明の範囲から逸脱することなく種々の形態をとり得る。圧力源２１の具体的な実施形態については図５及び図６において更に詳細に説明する。図１に示す圧力源２１はバルーン２５と流体を介して連通され、作動された時にバルーン２５を膨張させ、或いは収縮させる。圧力源２１はバルーン２５に近接して配置され、有効膨張用内腔２９は従来のバルーン式カテーテルと比較し、実質的に短縮されている。膨張用内腔を短縮したことにより流体の流れに対する抵抗及び流体路のコンプライアンスの双方が低減される。この２つの効果によりバルーンを膨張させ、或いは収縮させるのに必要な時間が短縮される。収縮時間が短縮されることにより、医師は虚血及び長時間にわたるバルーンの膨張に対する他の有害な反応をより迅速に緩和できる。流体系のコンプライアンスの大部分を取り除くことにより、治療医はバルーンの膨張に対する脈管制限部位の応答を一層「感じる」ことができる。加えて、圧力源２１によりバルーンの応答が一層迅速になり、これは特に脈動バルーン技術に有効である。圧力源２１を組み込むことにより、容量の大きい膨張装置を使用する必要もなくなっている。膨張装置の必要性を排除することにより、作業に必要な付属装置の数、手術に必要な準備処置の数、必要な収納部分、及び作業中に発生する医療廃棄物の量が削減される。これら全てにより最終的には時間及び費用が大幅に低減される。
【００１９】
圧力源２１はチャンバ２３に配置されたピストン又はプランジャ２４を有している。圧力源２１は流体移動及び流体圧力の原則に関する限りにおいては、従来の注入器のように動作する。ピストン２４は移動可能かつ密封式にチャンバ２３に嵌入されるのであれば、ほぼ如何なる幾何学的形状寸法でもよい。チャンバ２３はシャフト２２に組み込まれているのが好ましい。ピストン２４は単純な長手方向作動（例えば、押圧部材）、回転作動（例えば、ねじ形ピストン）等の幾つかの機構により、或いは磁気作動（例えば、ソレノイド）により移動させられる。こうして、ピストン２４は同ピストン２４から治療医がアクセスできる位置まで基部方向に延び、かつ連動した作動部材２６を有し、バルーン２５を膨張させ、或いは収縮させるように作動部材２６を作動させる。作動部材２６はチャンバ２３の内部においてピストン２４を長手方向に移動する押圧部材として、ねじ形ピストン（図示せず）を回転するように作動させる回転シャフトとして、或いはソレノイド型ピストン（図示せず）を作動させる電気路として機能することが可能である。加えて、作動部材２６はソリッドロッド、管状（図示）、編組メッシュ又はコイル状であって準備処置用内腔６９を備え、生体内での使用前に圧力源２１、膨張用内腔２９及びバルーン２５に膨張用流体を搬送する。膨張用流体は圧力源２１又は膨張用内腔２９に挿入可能な注入器・針を介しても導入される。
【００２０】
図２について説明する。本発明の第１のＳＯＥ型の実施形態を示す。周知のＳＯＥ型カテーテルの更に詳細な説明は、キース（Keith ）らによる米国特許第５，１５６，５９４号に開示されている。キースらによる米国特許第’５９４号と本発明のＳＯＥ型実施形態との相違点は、関連構成要素を有し、かつ必要な改変を受けた圧力源２１の使用にある。別の相違点は膨張用内腔の長さに対するガイドワイヤ用内腔の長さにある。従来のＳＯＥ型カテーテルでは、ガイドワイヤ用内腔の長さは膨張用内腔の長さより実質的に短い。これとは対照的に、本発明における膨張用内腔の長さはガイドワイヤ用内腔の長さとほぼ同一である。
【００２１】
ＳＯＥ型カテーテル３０ａは、バルーン２５の先端部からガイドワイヤ用出口３２に延びるガイドワイヤ管３１を有している。ガイドワイヤ用出口３２はバルーン２５の基部方向に配置されるとともに、圧力源２１の配置位置に近接している。同様に、膨張用内腔２９は圧力源２１との隣接点からバルーン２５の内部に延びている。従って、従来のＳＯＥ型カテーテルとは異なり、ガイドワイヤ管３１は膨張用内腔２９とほぼ同一長である。圧力源２１及びガイドワイヤ用出口３２は、バルーン２５から２５〜３０ｃｍの距離に配置されるのが好ましい。
【００２２】
ＳＯＥ型カテーテル３０ａは、当業者には周知の方法で形成されるシャフト２２を更に有している。シャフト２２の主機能は長手方向の力を伝達することであって、膨張用流体を搬送することではないため、シャフト２２は非一体構造となっている。例えば、シャフト２２は複数の編組線、長手方向のスロット又は螺旋状のスロットのいずれかを有するヒポチューブ、緩やかな螺旋巻きのワイヤ、或いは緻密に巻いたワイヤコイルの形態にすることが考えられる。上記の例では、シャフト２２は作動部材２６の一部を取り囲んでいる。しかし、図３において説明するように、シャフト２２は作動部材２６に並行して延びてもいる。
【００２３】
従来の方法によりシャフト２２の基端にマニホルド３４及びこれに対応するひずみ軽減部材３７が連結されている。マニホルド３４は治療医がシャフト２２をより容易に把持し、かつ取り扱うための手段を付与している。従来の方法によりシャフト２２の先端にクリンプ部分３８が連結され、ガイドワイヤ管３１、膨張用管３９等のカテーテルの先端部への移行連結部を付与している。コイルひずみ軽減部材３６はガイドワイヤ管３１及び外側の膨張用管３９を捩れさせる可能性を低減するために、更なる移行支持部材を付与している。バルーン２５は従来の手段により、その基端が膨張用管３９の先端に連結されている。同様に、バルーン２５の先端はガイドワイヤ管３１の先端に連結されている。バルーン２５の内側の中間点において、ガイドワイヤ管３１に放射線不透過性標示帯３５が固定されている。放射線不透過性標示帯３５はバルーン２５を生体内に適正に配置するのを容易にしている。
【００２４】
ＳＯＥ型カテーテル３０ａは図１において詳述したように、ピストン２４、作動部材２６及びチャンバ２３を有する圧力源２１を用いている。それぞれ図６及び図７に示す圧力源６０及び７０を圧力源２１の替わりに使用することが可能である。上記のように、かつ図３において詳述するように、作動部材２６はシャフト２２の内側に（図示）、或いはシャフト２２に隣接して延びている。作動部材２６の基端にバルブとしての準備処置用マニホルド３３が連結され、これは図９において更に詳細に説明する。しかし、図２に示す基部アセンブリは図８〜図１４において説明するいずれの実施の形態をもとり得る。
【００２５】
次に図３について説明する。本発明の第２のＳＯＥ型の実施形態を示す。図２に示すＳＯＥ型カテーテル３０ａに関する説明は、図３に示すＳＯＥ型カテーテル３０ｂにも当てはまるが、以下の例外が存在する。前記のように、図２におけるシャフト２２の主機能は長手方向の力を伝達することであって、膨張用流体を搬送することではない。従って、シャフト２２は作動部材２６と並行して延びるシャフト延長部２７と取換え可能である。シャフト延長部２７はカテーテル３０ｂの取扱いと、作動部材２６及びピストン２４に対するチャンバ２３の安定化とを容易にする長手方向の力を伝達する手段を付与している。シャフト延長部２７は３０４ｖステンレス鋼（ＳＳＴ）から形成され、約０．５０８〜１．０１６ｍｍ（０．０２０〜０．０４０インチ）の直径を有している。シャフト延長部２７の基端に延長ハンドル２８が固定連結され、治療医がより容易にシャフト延長部２７を把持し、かつ取り扱うための手段を付与している。
【００２６】
次に図４について説明する。本発明のＦＷ型の実施形態を示す。周知のＦＷ型カテーテルの更に詳細な説明は、ユーテヌーア（Euteneuer ）らによる米国特許第４，９４３，２７８号に開示されている。ユーテヌーアらによる米国特許第’２７８号と図４に示す実施形態との相違点は、関連構成要素を有し、かつ必要な改変を受けた圧力源２１の使用にある。ＦＷ型カテーテル４０は図１において詳述したように、ピストン２４、作動部材２６及びチャンバ２３を有する圧力源２１を用いている。それぞれ図６及び図７に示す圧力源６０及び７０を圧力源２１の替わりに使用することが可能である。図３において説明したように、作動部材２６はシャフト２２の内側に（図示）、或いはシャフト２２に隣接して延びている。作動部材２６の基端に準備処置用マニホルド３３が連結され、これは図９において更に詳細に説明する。しかし、図４に示す基部アセンブリは図８〜図１４において説明するいずれの実施の形態をもとり得る。
【００２７】
ＦＷ型カテーテル４０は心線４１を有し、心線４１はその先端に連結されたスプリングチップ４２を有している。心線４１の基端は従来の手段によりチャンバ２３の先端に連結されている。膨張用管４３はその基端がチャンバ２３の先端に連結され、その先端がバルーン２５に連結されている。バルーン２５の内側の中間点において、心線４１に放射線不透過性標示帯３５が固定されている。放射線不透過性標示帯３５はバルーン２５を生体内に適正に配置するのを容易にしている。従来の方法によりシャフト２２の基端にマニホルド３４及びこれに対応するひずみ軽減部材３７が連結されている。マニホルド３４は治療医がシャフト２２をより容易に把持し、かつ取り扱うことを可能にしている。
【００２８】
次に図５について説明する。本発明のＯＴＷ型の実施形態を示す。周知のＯＴＷ型カテーテルの更に詳細な説明は、バーンズ（Burns ）による米国特許第５，１００，３８１号に開示されている。バーンズによる米国特許第’３８１号と図５に示すＯＴＷ型カテーテル５０との顕著な相違点は、関連構成要素を有し、かつ必要な改変を受けた圧力源２１の使用にある。ＳＯＥ型カテーテル３０ａ及びＦＷ型カテーテル４０と同様に、ＯＴＷ型カテーテル５０は図１において詳述したように、ピストン２４、作動部材２６及びチャンバ２３を有する圧力源２１を用いている。それぞれ図６及び図７に示す圧力源６０及び７０を圧力源２１の替わりに使用することが可能である。図３において説明したように、作動部材２６はシャフト２２の内側に（図示）、或いはシャフト２２に隣接して延びている。作動部材２６の基端に準備処置用マニホルド３３が連結され、これは図９において更に詳細に説明する。しかし、図５に示す基部アセンブリは図８〜図１４において説明するいずれの実施の形態をもとり得ることに留意されたい。
【００２９】
ＯＴＷ型カテーテル５０はその全長にわたって延びるガイドワイヤ管５１を有している。ガイドワイヤ管５１の先端は従来の手段によりバルーン２５の先端に固定されている。バルーン２５の基端はガイドワイヤ管５１の先端部とともに膨張用管５６の先端に連結されている。膨張用管５６の基端は圧力源２１からバルーン２５への流体路を設けるように、チャンバ２３に連結されている。ガイドワイヤ管５１の基端は従来型のＯＴＷ用マニホルド５２に連結されている。ガイドワイヤ管５１はマニホルド５２におけるガイドワイヤポート５３を介してガイドワイヤを摺動可能に受承するような寸法になっている。マニホルド５２はシャフト２２の内部に作動部材２６を案内する作動部材用ポート５４を有している。マニホルド５２はシャフト２２及びガイドワイヤ管５１に連結され、治療医はカテーテル５０をより容易に把持し、かつ取り扱うことができる。マニホルド５２はひずみ軽減部材３７も組み込み、マニホルド５２に隣接するシャフト２２及びガイドワイヤ管５１を捩れさせる可能性を低減している。シャフト２２、ガイドワイヤ管５１及び膨張用管５６は接着剤及び／又は外部被覆５５のような幾つかの方法により、その全長に沿って接合されている。また、シャフトアセンブリ全体を二重内腔押出品から製造することが可能であり、一方の内腔をガイドワイヤ用に、他方の内腔を作動部材２６、チャンバ２３及び膨張用内腔２９用にする。
【００３０】
上記においてはガイドワイヤ管５１がシャフト２２及び膨張用内腔２９に隣接する（即ち、同軸ではない）構造を構想しているが、同軸状ＯＴＷ型カテーテル（図示せず）が圧力源２１を組み込むようにすることも考えられる。同軸構成では、ガイドワイヤ管は作動部材の内側に延び、作動部材はシャフトの内側に延びる。作動部材及びシャフトはガイドワイヤ管を収容するように、非同軸型実施形態の場合より大きい直径を有する。同軸型圧力源のチャンバはガイドワイヤ管の外面及びシャフトの内面により画定され、断面が環状である。ピストンはリング形であり、ガイドワイヤ管の周囲及びシャフトの内側を密封するように摺動する。ガイドワイヤ管の先端はバルーンの先端に連結され、チャンバの先端部におけるシャフトはバルーンの基端に連結される。ガイドワイヤ管とシャフトとの間に支持結合部を設け、両者間における長手方向の相対運動を阻止すると同時に膨張用流体の通過を許容することが望ましい。
【００３１】
次に図６について説明する。圧力源の好ましい実施形態を示す。図１に示す圧力源２１は図６に示す圧力源６０の形態をとっている。圧力源６０は圧力源２１について説明した全ての利点を備えている。圧力源６０はチャンバ６４の中に配置されるとともに作動部材６１に連結されたピストンヘッド６２を有している。ピストンヘッド６２はチャンバ６４の内側にピストンを流体により密封するとともに、比較的自由な長手方向運動を許容するように、Ｏリング６３を有している。より効果的な流体シールを付与するには複数のＯリング６３が望ましいと考えられる。作動部材６１はソリッドロッドであるか、或いは膨張用内腔２９への膨張用流体の導入を容易にし、かつ図１０において説明するように流体圧力計による圧力の監視を容易にするように中空管（図示）である。膨張用流体が圧力源６０及び膨張用内腔２９全体の内側に既に配置されているとした場合、治療医が作動部材６１を長手方向に移動させると、これに応じてピストンヘッド６２が長手方向に移動させられる。次に、ピストンヘッド６２の移動及びＯリング６３の密封作用により、移動方向に応じて流体がバルーンの内部又は外部に移動させられる。基部方向への僅かな移動（バルーンに真空を生じさせる）及び先端部方向への実質的な移動（バルーンに高正圧を生じさせる）を許容する位置にピストンヘッド６２を配置することが好ましい。
【００３２】
ピストンヘッド６２、Ｏリング６３及び作動部材６１は以下のように製造される。所望の性能特性を得るように寸法及び素材を変更することが可能であることに留意されたい。作動部材６１は外径が約０．５８４ｍｍ（０．０２３インチ）の３０４ｖステンレス鋼（ＳＳＴ）から製造される。この寸法はシャフト２２の内側に嵌入するほどに小さいが、ピストンを高圧に作動させるのに十分なコラム強度を付与するほどに大きい。その内径は約０．４３２ｍｍ（０．０１７インチ）であり、膨張用内腔２９及びバルーンの内部に膨張用流体を導入するのに適正な通路を付与するほどに大きい。また、この内径は作動部材６１のコラム強度を左右し、湾曲する可能性を低減するように外径に対して十分に小さいようにする。作動部材６１は体外点から圧力源６０に延びるほどの長さにし、圧力源６０は膨張用流体路を最小限にするようにバルーンに近接して配置されるのが好ましい。ＰＴＣＡに用いるには、圧力源の位置はバルーンから約２５〜３０ｃｍの距離にし、圧力源が実質的にガイドカテーテルの内側にあるようにする。こうして、ＰＴＣＡ用の作動部材の長さは約１１５ｃｍであるようにすることが好ましい。
【００３３】
ピストンヘッド６２及びＯリング６３は、作動部材６１に部品を連続的にスライドさせ、かつ対向端にて同部品を固定することにより、作動部材６１に装着される。例えば、部品の基端は短いヒポチューブカラーを作動部材６１にハンダ付けすることにより固定される。基部のポリマー（例えば、ポリカーボネート）リングがスライドされ、次にＯリング６３がスライドされ、この後に先端部のポリマーリングがスライドされる。前記のように、より有効な高圧シールを付与するように、複数のＯリングを用いることが望ましい。先端部のポリマーリングは好適な接着剤により固定される。ポリマーリングはチャンバ６４にぴったりと嵌入するほどの大きさである。Ｏリングはチャンバに締まりばめを付与し、従って流体シールを付与すると同時に、比較的自由な長手方向の移動を許容するような大きさになっている。先端部方向への作動（バルーンの膨張）と連動する強い力に耐え得るように基端が固定され、基部方向への作動（バルーンの収縮）と連動する比較的弱い力に耐え得るように先端が固定されるのであれば、部品の両端を他の手段により固定することも可能である。
【００３４】
チャンバ６４は３０４ｖ  ＳＳＴ、ポリイミドのような高強度ポリマー又はポリイミドに包まれたＳＳＴ編成材のような複合構造からなっている。チャンバ６４は好適な接着剤によりその両端がシャフト２２に固定された独立構成要素であるか（図示）、或いはシャフト２２と一体型である。チャンバ６４の長さ及び内径は、バルーンに真空を生じさせるための基部方向への作動（即ち、バルーンの収縮）及びバルーンを高圧（例えば、３００ｐｓｉ）に膨張させるための先端部方向への作動の双方を許容する程度でなければならない。例えば、従来のＰＴＣＡ用バルーン（長さ２０ｍｍ）を使用するのであれば、表１に示すような寸法になる。
【００３５】
【表１】
0003796545.tif 000002
【００３６】
図７について説明する。圧力源の別の実施形態を示す。図７に示す圧力源７０は図１に示す圧力源２１について説明した利点と同様の利点を享有し、図６に示す圧力源６０に類似しているが、以下の相違点を有している。本質的に、圧力源７０は圧力源６０の複数の部品を組み合わせて１つのプランジャ７１にしている。シャフトはチャンバ７２として機能する。プランジャ７１はソリッド３０４ｖＳＳＴから製造され、チャンバ７２の内側に緊密に嵌入するほどの大きさとして、チャンバ７２がほぼ耐流体性のシールを付与するようにすることが好ましい。プランジャ７１は作動部材として機能するように、基部方向に体外点まで連続している。摩擦を低減するため、プランジャ７１の先端部のみがチャンバ７２の内側に緊密に嵌合するようにする。また、コラム強度を増強するため、プランジャの直径はその全長に沿ってほぼ一定である。
【００３７】
プランジャ７１がシャフト２２に挿入された時に大量の流体をバルーンに移動させるように、基部におけるシールを用いてプランジャ７１の周囲を密封するようにした別の実施形態が考えられる。この形態であればプランジャ７１の先端とチャンバ７２との間に耐流体性嵌合を必要としない。カテーテルの基端に位置するシールであれば、プランジャが長手方向に移動可能であると同時に、流体がシステムから流出するのを防止する。シャフト２２に挿入されるプランジャ７１の容積と同等量の流体により、バルーンは膨張させられる。
【００３８】
圧力源６０又は７０に類似した圧力源を駆動するのに、磁気ソレノイド（図示せず）を使用可能であることも考えられる。ソレノイドはカテーテルのシャフト２２に組み込まれてカテーテルアセンブリの基端に配置されるか、或いは圧力源に組み込まれるかのいずれかである。例えば、ソレノイドが圧力源に組み込まれるとすれば、ピストンは磁気反応性材から製造することが可能であり、チャンバは制御系及び電源に電気接続されたワイヤコイルを組み込むことが可能である。電源及びこれと連動する制御系は当業者にはほぼ周知であり、この用途に合うように改変することが可能である。適正な電気信号をコイルに付与することにより、ピストンを長手方向にて所望の方向に移動させるように、コイルは磁界を発生させる。次に、長手方向における移動により、信号及びコイルの巻回方向に応じてバルーンは膨張するか、或いは収縮する。チャンバにばねを組み込み、磁気作動させられたピストンを膨張用内腔及びバルーンに真空を生じさせる位置のような元の位置に復帰させる力を付与するようにすることも考えられる。また、二次コイル（一次コイルとは反対方向巻き）をチャンバに組み込み、一次コイルとは反対方向に長手方向にてピストンを移動させることも可能である。
【００３９】
同様の配置にして、ソレノイドをカテーテルのシャフトのより基部側に配置し、作動部材が前記のようにピストンではなくソレノイドのコアとして機能するようにすることも可能である。コイルはシャフトに組み込まれ、或いはシャフトを取り囲むようにされ、駆動回路及び電源に連動される。
【００４０】
使用中には体内に位置する圧力源又は作動部材の中にソレノイドを配置することによって課される寸法制限を避けるように、ソレノイドを基部アセンブリ中に組み込むことも可能である。基端におけるソレノイドは上記とほぼ同様に機能するが、上記のようなピストン又は作動部材ではなく、作動部材に連結された比較的大きいソレノイドのコアが用いられる。比較的大きいソレノイドコイルは同様の電源及び制御系により駆動されるが、回路が体外にあるために、より強力な駆動回路及び電源が使用される。ルーカス・レデックス（Lucas  Ledex）にて市販され、ハリス（Harris）７６６７集積回路（ＩＲＦ５３１  ＭＯＳＦＥＴにより連続して分離）により駆動され、かつスタンフォード研究所（Stanford  Research）のＤＳ３３５信号発生器により起動される型式番号９２１９のソレノイドは、作動部材に固定（或いは、離脱可能に）連結された時に圧力源に発振力を付与することが示されている。特に、この装置では、１Ｈｚ（低周波にて約７．９５０ｍｍ（０．３１３インチ）の移動）〜６０Ｈｚの周波数が得られた。これに対応する動的応答については図２１及び図２２において詳述する。
【００４１】
作動部材及び／又はピストンを長手方向に振動させる手段はソレノイド駆動装置のみではないことに留意されたい。カム駆動装置のような他の振動方法を用いることも可能である。また、膨張させられる閉塞部位の自然共振に整合するように、音波を発生させることが可能な駆動装置が望ましいと考えられる。
【００４２】
図８は本発明の基部アセンブリの第１の実施形態を示す。基部アセンブリ８０は作動部材２６のレセプタクルとして機能するリール８１を有している。リール８１は同リール８１を回転させて、その回転方向に応じて作動部材２６を巻き取り、或いは巻き戻すハンドル８２を有している。マニホルド３４に固定連結されたアーム８３を介し、リール８１はカテーテルのシャフト２２及びチャンバ２３に固定されている。前記のように、作動部材２６は固形であるか、或いは圧力源２１及び膨張用内腔に流体を導入するための準備処置用内腔６９を収容するように中空であるかのいずれかである。中空の作動部材を用いるとすれば、準備処置用内腔６９へのアクセスのためにリール８１に設けられた準備処置用ポート８４が用いられる。準備処置用ポート８４は使用中には準備処置用内腔６９を密閉するように、キャップを備えることが好ましい。
【００４３】
図９は本発明の基部アセンブリの第２の実施形態を示す。基部アセンブリ９０は、体内使用前に流体が準備処置用内腔６９に導入されるようにするとともに、体内使用前に準備処置用内腔６９が密閉されるようにし、かつ作動部材２６に連結された準備処置用マニホルド３３を有している。準備処置用マニホルド３３は従来の準備処置用注入器への連結用の管継手９１を有している。準備処置用マニホルド３３は、管継手９１がハブ９２に対して回転させられた時に圧力シール９３が準備処置用内腔６９を密閉するように、ねじ山９４も有している。
【００４４】
図１０は本発明の基部アセンブリの第３の実施形態を示す。基部アセンブリ１００は作動部材２６に連結された準備処置用マニホルド１０２を有し、作動部材２６は流体圧力計１０１（例えば、ブルドン管圧力計）を有している。流体圧力計１０１は準備処置用内腔６９と流体を介して連通し、準備処置用内腔６９は膨張用内腔２９及びバルーンの内部と流体を介して連通している。この装置では、バルーン内部の圧力は流体圧力計１０１により直接監視することが可能である。マニホルド１０２は、従来の準備処置用注入器への連結用の管継手１０５及び使用中に準備処置用内腔６９を密閉するためのキャップ１０４も有している。
【００４５】
流体圧力計１０１は電子圧力変換器及びこれに対応するデジタル読出し装置と取換え可能である。電子圧力変換器をチャンバ２３の内側に装着し、デジタル読出し装置への連結のために作動部材が電導線をカテーテルの基端に導くようにすることも考えられる。
【００４６】
図１１は本発明の基部アセンブリの第４の実施形態を示す。基部アセンブリ１１０は図９において説明した準備処置用マニホルド３３を有している。基部アセンブリ１１０はばね圧力計１１１も有し、ばね圧力計１１１はばね１１２の圧縮をチャンバ２３の内側の圧力に相関させ、従って、バルーンの内側の圧力に相関させる。作動部材２６は準備処置用マニホルド３３ではなく、アクチュエータハンドル１１３を把持することにより前進・後退させられる。アクチュエータハンドル１１３は作動部材２６の周囲に摺動可能に配置されるとともに、ばね１１２の基端に固定連結されている。ばね１１２の先端は作動部材２６に固定連結されている。作動部材２６に設けられた矢印インジケータ１１５が見えるように、アクチュエータハンドル１１３に視界窓が切り込まれている。アクチュエータハンドル１１３が前進させられると、ばね１１２を介して作動部材２６に力が伝達され、更に圧力源２１に力が伝達される。圧力源２１及びバルーンの内部にて圧力が高くなると、作動部材２６は前進に対して抵抗する。更なる前進に対する抵抗は一定距離を圧縮して応答するばね１１２において感知される。ばね１１２の圧縮は、作動部材２６上の矢印インジケータ１１５に対するアクチュエータハンドル１１３の位置変化により知ることができる。ばね定数を知ることにより、圧力源２１の内側及びバルーンの内側における圧力は、ばね１１２が圧縮される距離と相関関係にある。この相関関係はアクチュエータハンドル１１３に設けられた圧力スケール１１４に表され、従って、バルーン及び圧力源２１の内部圧力は圧力スケール１１４に対する矢印インジケータ１１５の位置により表示される。圧力源２１及びバルーンの内側における真空をばね１１２の伸張に相関させるのに、全く同一の原理が適用される。
【００４７】
図１２は本発明の基部アセンブリの第５の実施形態を示す。基部アセンブリ１２０は図９において説明した準備処置用マニホルド３３を有している。基部アセンブリ１２０は図２において説明したマニホルド３４に類似したシャフトマニホルド１２１を有しているが、作動部材２６に設けられた矢印インジケータ１２４を見ることができるように、側面に視界窓１２２が切り込まれている点が異なっている。作動部材２６が先端部方向又は基部方向のいずれかに移動させられると、圧力源２１の内側のピストン２４はバルーンの拡大と相関関係にある一定量の流体を移動させる。このように、作動部材２６が移動させられると、矢印インジケータ１２４はシャフトマニホルド１２１に対して移動し、これと相関関係にあるバルーンの大きさがバルーンサイズインジケータ１２３により表示される。作動部材２６の長手方向移動をバルーンの大きさに相関させることにより、バルーンの大きさを表示する基本概念を他の同様の構造に適用できる点に留意されたい。例えば、サイジングスケールを作動部材２６に配置し、インジケータをシャフト２２又はシャフトマニホルド１２１に配置することが可能である。
【００４８】
図１３は本発明の基部アセンブリの第６の実施形態を示す。この実施形態では図１０及び図１２に示す特徴の幾つかを組み合わせている。詳細には、基部アセンブリ１３０は図１０において説明したような圧力計用マニホルド１０２と、図１２において説明したようなバルーンサイズ用マニホルド１２１とを有している。この組合せにより補助装置を全く必要とせずに、治療医はバルーンの大きさ及び膨張圧の双方を監視することができる。
同様に、図１４は本発明の基部アセンブリの第７の実施形態を示す。この実施形態では図９、図１１及び図１２に示す特徴の幾つかを組み合わせている。詳細には、基部アセンブリ１４０は図９において説明した準備処置用マニホルド３３と、図１１において説明したばね圧力計１１１と、図１２において説明したバルーンサイズ用マニホルド１２１とを有している。この組合せによっても、補助装置を全く必要とせずに、治療医はバルーンの大きさ及び膨張圧を監視することができる。
【００４９】
図１３及び図１４は可能な組合せの単なる例示であることに留意されたい。いずれの基部アセンブリもその個々の特徴も組み合わせて所望の装置とすることが可能である。加えて、上記の圧力計及び／又はバルーンサイズインジケータをカテーテルに固定し、或いは離脱可能にカテーテルに取り付けることが考えられる。更に、圧力計及びサイジングスケールは治療医の視界内であっても、装置からは離間した遠隔位置にあるようにすることが考えられる。
【００５０】
本発明の種々の実施形態は様々な方法で利用可能である。装置を生体内に挿入し、治療部位に跨るようにバルーンを配置することに関連するステップは、従来のバルーン式カテーテルとほぼ同様である。しかし、カテーテルに準備処置を施し、カテーテルを膨張させるステップは相当異なっている。圧力源、膨張用内腔及びバルーンは最終的なパッケージング前に流体で満たされ、或いは前記の準備処置用内腔を用いることにより使用直前に満たされる。圧力源、膨張用内腔及びバルーンが流体で満たされた後、カテーテルは何時でも使用可能となり（準備処置が完了）、従来の膨張装置のような補助装置を必要としない。
【００５１】
バルーンは生体内に配置され、作動部材を作動させることにより膨張させられる。前記のように、これは長手方向への移動、回転又は磁気作動によって行う。長手方向への移動の場合、シャフト及びチャンバを比較的固定した状態に保持しながら作動部材が先端部方向に押し動かされる。同様に、回転作動の場合、シャフト及びチャンバが比較的固定された状態に保持されながら作動部材が回転させられる。磁気作動を行うには所望の振幅及び周波数に設定されたソレノイド駆動装置を作動させる。前記圧力計及びバルーンサイズインジケータにより表示される所望の大きさ及び／又は圧力に至るまでバルーンは膨張させられる。バルーンの大きさは従来の血管造影法によっても監視される。所望とあれば、治療医は作動ステップを逆にすることでバルーンを収縮させることが可能である。ソレノイド駆動装置の場合、バルーンは間断なく自動的に膨張・収縮させられる。周波数及び／又は振幅は振動中或いは振動の合間に修正することが可能である。治療の完了後、カテーテル装置は従来のバルーン式カテーテルとほぼ同様に取り外される。
【００５２】
次に図１５及び図１６について説明する。本発明と従来技術の一回の膨張・収縮に対するバルーンの応答を示す。ＴＥＫ２２３２オシロスコープに電気接続されたルーカス・シェーヴィッツ（Lucas  Schaevitz）２５０ＤＣＥ型線形変換器を有する取付具にバルーンを配置することにより、バルーンの応答を測定した。この線形変換器はバルーンの片側に接触するように配置され、停止板がバルーンの反対側に接触するように配置された。この装置では、バルーン径の変化により、オシロスコープが記録するように線形変換器の変位が生じた。膨張装置（従来技術）及び圧力源（本発明）の双方の圧力は、周波数装置（Frequency Devices ）９００２型フィルタ機器を介してＴＥＫ２２３２オシロスコープに電気接続されたルーカス・ノヴァ（Lucas  Nova ）ＮＰＣ−１０２型圧力センサにより測定した。
【００５３】
従来技術の装置はサイメッドアンコール（SCIMED  Encore）膨張装置に連動したサイメッドコブラ（SCIMED  Cobra ）１４、寸法が３．５ｍｍ×２０ｍｍのバルーン式カテーテルを有している。本発明の実施の形態では、長さ１５．２ｃｍ（６．０インチ）のチャンバの内部にて直径１．３７２ｍｍのピストンを用い、同チャンバは、寸法が３．５×２０ｍｍのバルーンから３０ｃｍの距離に配置された。従来技術の装置を膨張させるには、膨張装置におけるハンドルを手動により特定圧力まで作動させた。本発明の実施の形態による装置を膨張させるには、作動部材を手押しするとともに特定圧力にて保持した。
【００５４】
図１５は従来技術による装置のバルーンが一回の膨張・収縮に応答する様子を示す。膨張装置の圧力曲線を符号Ａにより表示し、バルーンの応答曲線を符号Ｂにより表示する。図１６は本発明のバルーンが一回の膨張・収縮に応答する様子を示す。圧力曲線を符号Ｃにより表示し、バルーンの応答曲線を符号Ｄにより表示する。図１５及び図１６のバルーン応答グラフは従来技術と比較して本発明の応答性が高くなったことを示す。従来技術の装置は膨張圧の開始からバルーンの応答まで約１．０秒の膨張タイムラグと、収縮圧の開始からバルーンの完全収縮まで約２．０秒の収縮タイムラグとを有している。これとは対照的に、本発明では膨張圧の開始からバルーンの応答まで約０．１秒の膨張タイムラグと、収縮圧の開始からバルーンの完全収縮まで約０．５秒の収縮タイムラグとを有している。従って、この実験において、膨張応答は９００％向上し、収縮応答は３００％向上した。
【００５５】
図１７及び図１８について説明する。従来技術装置及び本発明の実施の形態の周期的な膨張・収縮に対するバルーンの応答を示す。図１５及び図１６において説明したものと同一の試験装置及び試験標本を、図１７及び図１８に対応する試験に用いた。従来技術の膨張装置は本発明の実施の形態における作動部材と同様に、手動により振動させられた。図１７は周期的膨張・収縮に対する従来技術の装置のバルーン応答を示す。膨張装置の圧力曲線を符号Ａにより表示し、バルーンの応答曲線を符号Ｂにより表示する。図１８は周期的膨張・収縮に対する本発明のバルーン応答を示す。圧力曲線を符号Ｃにより表示し、バルーンの応答曲線を符号Ｄにより表示する。図１７及び図１８のバルーン応答グラフは従来技術と比較して本発明の応答性が高くなったことを示し、特にシステムのコンプライアンスの低減効果を示す。従来技術の装置は約２．２Ｈｚの周波数において約３〜４ＡＴＭの振幅を有する振動膨張圧に対し、本質的に応答しないバルーンを有している。これとは対照的に、本発明の実施の形態では、約２．７５Ｈｚの高周波数において約３〜４ＡＴＭの振幅を有する振動膨張圧に対し、顕著に応答するバルーンを有している。従って、従来技術による装置のコンプライアンスは膨張圧の効果を減衰させるほどに高く、本発明による装置のコンプライアンスは周期的膨張圧に対して効果的にバルーンを応答させ得るほどに低い。この特徴は脈動バルーン技法を用いて病変部位を自動的に膨張させる際に、特に意味がある。
【００５６】
同様の結果が図２１及び図２２に示され、ソレノイド駆動式圧力源に対する本発明の動的バルーン応答を示す。この試験に用いられるソレノイド駆動装置は図６及び図７の代替の実施形態において詳述されている。更に詳細には、この試験標本ではルーカス・レデックスにて市販され、ハリス７６６７集積回路（ＩＲＦ５３１  ＭＯＳＦＥＴにより連続して分離）により駆動され、かつスタンフォード研究所のＤＳ３３５信号発生器により起動される型式番号９２１９のソレノイドを使用し、作動部材に固定（或いは、離脱可能に）連結された時には圧力源に発振力を付与する。図１５及び図１６において説明したバルーン応答測定・圧力測定装置と同一の装置を、図２１及び図２２において表される試験に使用した。図２１は約５ボルトの振幅を有する２０Ｈｚの方形波にて駆動されるソレノイドに対する本発明の実施の一形態の動的バルーン応答を示す（曲線ｙ1 ）。この振幅は約７．９５０ｍｍ（０．３１３インチ）のソレノイドの変位に相当する（曲線ｘ1 ) 。動的バルーン応答は約０．３０ｍｍの振幅にて整合周波数を有している。この応答により振動バルーンの本質的な感触が生じ、膨張中に脈管障害部位に有効にマッサージを施すのに使用され、従って、恐らくは低圧にて膨張するとともに突然の閉塞、即ち再狭窄の可能性を低減する。
【００５７】
図２２は約５ボルトの振幅を有する３０Ｈｚの方形波にて駆動されるソレノイドに対する本発明の実施の一形態の動的バルーン応答を示す（曲線ｙ2 ) 。この振幅は約７．９５０ｍｍ（０．３１３インチ）のソレノイドの変位に相当する（曲線ｘ2 ) 。動的バルーン応答は約０．６５ｍｍという比較的大きい振幅にて整合周波数を有している。従って、ソレノイドの振幅を高めることなく、入力周波数がカテーテル装置の共振に整合するため、バルーン応答は２倍以上になった。これは病変部位に相当の振動エネルギーを集束させるのに使用可能であり、比較的低い圧力にて石灰化障害のような厄介な病変部位を膨張させる能力が向上する。
【００５８】
高周波にて（例えば、音波）稼動する駆動装置を用いて、これに対応するようにバルーンの高周波応答を生じさせることが更に考えられる。この装置では、病変の自然共振を整合することが可能であると考えられる。病変の自然共振を整合することにより、治療医は自然脈管構造を阻害することなく、最大に石灰化した障害にさえも大きく影響を与えることが可能である。これにより医師は病変の物理的一貫性に拘わらず、脈管の患部のみを有効に治療することができる。
【００５９】
次に図１９及び図２０について説明する。これはバルーンの膨張に対する合成動脈障害の応答を示す。この実験では図１５及び図１６において説明した試験装置と同一の装置を用いているが、バルーンの周囲に合成の炭酸カルシウム環状障害物を配置している。図１９に示すように、従来技術による装置の膨張圧（曲線Ａ）は膨張装置におけるハンドルを回転させることにより漸増する。約１０．４ＡＴＭにて合成障害物に亀裂が入り、バルーン径は２．５ｍｍから３．５ｍｍに跳ね上がる（曲線Ｂ）。従って、障害物に亀裂が入った時、主に流体系の蓄積度が極度に高いコンプライアンスに起因し、バルーンは大きくなり続ける。これとは対照的に、図２０に示す本発明のバルーンの直径（曲線Ｄ）は０．１ｍｍを越えて大きくなり続けることはない。本発明のコンプライアンスが大幅に低減されることにより、障害物の亀裂後に切開、即ち亀裂が広がる可能性が低減され、臨床上好ましい結果を生む可能性が大きくなる。
【００６０】
加圧ガス及びこれに応じて作動部材に替えて圧力源を用いた本発明の別の実施の形態が考えられる（図示せず）。前記のようにピストン・チャンバ装置を使用するが、ピストンは作動部材ではなく加圧ガスにより作動させられる。また、ピストン及びチャンバの替わりに可撓性薄膜を使用する。加圧ガスは従来の膨張用流体と比較して低粘度であるため、加圧ガスに対するピストンの応答は殆ど瞬時である。前記の作動手段とは対照的に、ガスのコンプライアンスが比較的高いため、この装置の全体的コンプライアンスは相対的に高い。しかし、ガス式作動を用いることにより、ある状況のもとではバルーンの応答性が高くなる。
【００６１】
本発明の一実施形態は、長いシャフト２２を有し、膨張式バルーン２５がその先端に連結されたバルーン式カテーテルである。シャフト２２の基端と先端との間の生体内点において圧力源２１がシャフト２２に連結され、バルーン２５を膨張・収縮させるように作動する。バルーン式カテーテルには固定ワイヤ型、オーバー・ザ・ワイヤ型又は単独オペレータ交換型がある。圧力源２１はピストン２４及びチャンバ２３を有し、作動部材２６が同ピストン２４に取り付けられている。作動部材２６はソリッドロッド又は中空管である。作動部材２６が中空管である場合、圧力源２１及び膨張用内腔２９に膨張用流体を導入するのに使用される。作動部材２６が基端側に引っ張られた時にこれを収容する目的でリール８１又は管状フープのようなレセプタクルが使用される。治療医が作業を監視する手助けとなるように、圧力センサ／圧力計及びバルーンサイズインジケータ１２３がカテーテルアセンブリに組み込まれている。ソレノイドのような長手方向に振動する駆動装置が圧力源２１と連動されている。
【００６２】
本発明の別の実施形態は、体内に部分的に挿入されるシャフト基部と、体内に更に延びるシャフト先端部とを有するバルーン式カテーテルである。シャフト先端部は、シャフト先端部の基端に隣接する部分を末端とする基端を有する膨張用内腔２９を画定している。バルーン２５はシャフト先端部の先端に連結され、膨張用内腔２９と流体を介して連通している。バルーン式カテーテルは、膨張用流体を膨張用内腔２９に導入し易くするために、シャフト基部を貫通して延びる準備処置用内腔６９も有している。治療医が作業を監視する手助けとなるように、圧力センサ／圧力計及びバルーンサイズインジケータ１２３もカテーテルに組み込まれている。
【００６３】
本発明の更に別の実施形態は、シャフト２２を貫通して延びる内腔を備えた長いシャフト２２を有するバルーン式カテーテルである。膨張式バルーン２５がシャフト２２の先端に連結されている。シャフト２２の内腔にプランジャが配置され、そのプランジャに作動部材２６が連結されている。
【００６４】
実際上、バルーン式カテーテルを使用する方法は（ここで、カテーテルは先端に膨張式バルーン２５が連結された長いシャフト２２と、シャフト２２の基端と先端との間の位置にてシャフト２２に連結された圧力源２１とを有する。）、（１）バルーン式カテーテルを患者の脈管系に挿入し、（２）脈管系内部の治療部位に隣接する位置にバルーン２５を配置し、（３）バルーン２５を有効に膨張させるように圧力源２１を作動させ、（４）バルーン２５を有効に収縮させるように圧力源２１を作動させ、（５）脈管系からバルーン式カテーテルを引き出すステップを有している。バルーン２５の膨張・収縮ステップはほぼ亜音速域又は音速域内の頻度にて連続的に反復される。
【００６５】
本明細書では好ましい構成、材料、寸法、製造方法及び実施方法を説明したが、当業者であれば添付した請求の範囲を参照することにより本発明の範囲及び思想を理解されよう。本発明の効果は明細書全体及び図面を吟味することにより十分に理解可能である。当業者であれば本明細書中には十分に説明していない他の効果も理解されよう。更に、本発明ではバルーン式カテーテルに焦点を当てているが、本発明は本発明の思想から逸脱することなく、他の装置及び使用方法に組み込むことが可能であると当業者は理解されよう。
【００６６】
【発明の効果】
以上詳述したように、本発明によれば、バルーン式カテーテルの膨張／収縮時間を短縮してバルーンの即時応答性を高め、大容量の膨張装置を用いる必要性を排除できるという優れた効果がある。
【図面の簡単な説明】
【図１】  本発明の一実施形態の概略図。
【図２】  図１に示す概略的特徴を幾つか利用したカテーテルの実施形態の具体例を示す単独オペレータ交換（ＳＯＥ）型カテーテルの実施形態の断面図。
【図３】  図１に示す概略的特徴を幾つか利用したカテーテルの実施形態の具体例を示す単独オペレータ交換（ＳＯＥ）型カテーテルの別の実施形態の断面図。
【図４】  固定ワイヤ（ＦＷ）型カテーテルの実施形態の断面図。
【図５】  オーバー・ザ・ワイヤ（ＯＴＷ）型カテーテルの実施形態の断面図。
【図６】  例えば図２〜図５のカテーテルに組み込まれる圧力源の具体例の断面図。
【図７】  例えば図２〜図５のカテーテルに組み込まれる圧力源の別の具体例の断面図。
【図８】  例えば図２〜図５のカテーテルに組み込まれる基端アセンブリの一例の断面図。
【図９】  例えば図２〜図５のカテーテルに組み込まれる基端アセンブリの別例の断面図。
【図１０】  例えば図２〜図５のカテーテルに組み込まれる基端アセンブリの更なる別例の断面図。
【図１１】  例えば図２〜図５のカテーテルに組み込まれる基端アセンブリのなる更に別例の断面図。
【図１２】  例えば図２〜図５のカテーテルに組み込まれる基端アセンブリの更なる別例の断面図。
【図１３】  例えば図２〜図５のカテーテルに組み込まれる基端アセンブリの更なる別例の断面図。
【図１４】  例えば図２〜図５のカテーテルに組み込まれる基端アセンブリの更なる別例の断面図。
【図１５】  種々の条件に対する従来技術のカテーテル装置の応答を示し、特に一回の膨張・収縮に対するバルーンの応答を示すグラフ。
【図１６】  種々の条件に対する本発明の応答を示し、特に一回の膨張・収縮に対するバルーンの応答を示すグラフ。
【図１７】  種々の条件に対する従来技術のカテーテル装置の応答を示し、特に周期的な膨張・収縮に対するバルーンの応答を示すグラフ。
【図１８】  種々の条件に対する本発明の応答を示し、特に周期的な膨張・収縮に対するバルーンの応答を示すグラフ。
【図１９】  種々の条件に対する従来技術のカテーテル装置の応答を示し、特にバルーンの膨張に対する人工脈管障害の応答を示すグラフ。
【図２０】  種々の条件に対する本発明の応答を示し、特にバルーンの膨張に対する人工脈管障害の応答を示すグラフ。
【図２１】  種々の条件に対する本発明の応答を示し、特にソレノイド駆動式圧力源に対するバルーンの応答を示すグラフ。
【図２２】  種々の条件に対する本発明の応答を示し、特にソレノイド駆動式圧力源に対するバルーンの応答を示す別のグラフ。
【符号の説明】
２１…圧力源、２２…シャフト、２５…バルーン。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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