(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
給水通路から導かれた水を加熱し給湯通路に湯を供給する給湯熱交換器と、給湯熱交換器の湯温を検出する給湯熱交換器湯温検出手段と、非給湯側循環通路に組み込まれ上記非給湯側循環通路を循環する熱媒体を加熱する非給湯側熱交換器とを有し、上記給湯熱交換器と非給湯側熱交換器は一体化され、上記給湯熱交換器と非給湯側熱交換器を共通に加熱するバーナーが設けられ、給湯が行われず非給湯側の運転のみを行う非給湯側単独運転中に上記給湯熱交換器湯温検出手段により検出される給湯熱交換器の湯温が予め定めたオフ温度以上になったときにはバーナーの燃焼を停止させ、上記給湯熱交換器の湯温が上記オフ温度よりも低めの予め定めたオン温度以下になったときにはバーナーの燃焼を再開させる非給湯側単独運転燃焼制御機能を備えた一缶二水路給湯器であって、前記オフ温度よりも高めで前記給湯熱交換器内の湯の沸騰温度よりも低めの安全許容温度が予め与えられ、前記給湯熱交換器湯温検出手段によって検出される非給湯側単独運転中のバーナー燃焼停止期間の給湯熱交換器の検出湯温を取り込んで該検出湯温のピーク温度を前記安全許容温度と比較する温度比較部を有し、前記ピーク温度と前記安全許容温度との温度差が大きくなるに従って前記オフ温度を連続的に又は段階的に高める方向に可変設定するためのオフ温度可変制御データが予め与えられ、該オフ温度可変制御データと前記温度比較部による温度比較結果に基づき、非給湯側単独運転中のバーナー燃焼停止以降の次回のバーナー燃焼時のオフ温度を可変設定する温度データ可変設定部が設けられていることを特徴とする一缶二水路給湯器。
【請求項２】
給水通路から導かれた水を加熱し給湯通路に湯を供給する給湯熱交換器と、給湯熱交換器の湯温を検出する給湯熱交換器湯温検出手段と、非給湯側循環通路に組み込まれ上記非給湯側循環通路を循環する熱媒体を加熱する非給湯側熱交換器とを有し、上記給湯熱交換器と非給湯側熱交換器は一体化され、上記給湯熱交換器と非給湯側熱交換器を共通に加熱するバーナーが設けられ、給湯が行われず非給湯側の運転のみを行う非給湯側単独運転中に上記給湯熱交換器湯温検出手段により検出される給湯熱交換器の湯温が予め定めたオフ温度以上になったときにはバーナーの燃焼能力を低下させ、上記給湯熱交換器の湯温が上記オフ温度よりも低めの予め定めたオン温度以下になったときにはバーナーの燃焼能力を増加させる非給湯側単独運転燃焼制御機能とを備えた一缶二水路給湯器であって、前記オフ温度よりも高めで前記給湯熱交換器内の湯の沸騰温度よりも低めの安全許容温度が予め与えられ、前記給湯熱交換器湯温検出手段によって検出される非給湯側単独運転中のバーナー燃焼能力低下期間の給湯熱交換器の検出湯温を取り込んで該検出湯温のピーク温度を前記安全許容温度と比較する温度比較部を有し、前記ピーク温度と前記安全許容温度との温度差が大きくなるに従って前記オフ温度を連続的に又は段階的に高める方向に可変設定するためのオフ温度可変制御データが予め与えられ、該オフ温度可変制御データと前記温度比較部による温度比較結果に基づき、非給湯側単独運転中のオフ温度を可変設定する温度データ可変設定部が設けられていることを特徴とする一缶二水路給湯器。
【請求項３】
給水通路から導かれた水を加熱し給湯通路に湯を供給する給湯熱交換器と、給湯熱交換器の湯温を検出する給湯熱交換器湯温検出手段と、追い焚き循環通路に組み込まれ上記追い焚き循環通路を循環する湯水を加熱する追い焚き熱交換器とを有し、上記給湯熱交換器と追い焚き熱交換器は一体化され、上記給湯熱交換器と追い焚き熱交換器を共通に加熱するバーナーが設けられ、上記給湯熱交換器で作られた湯を給湯通路を通して供給する給湯機能と、浴槽湯水を上記追い焚き循環通路の追い焚き熱交換器を通して加熱し風呂の追い焚きを行う追い焚き機能と、給湯が行われず追い焚きのみを行う追い焚き単独運転中に上記給湯熱交換器湯温検出手段により検出される給湯熱交換器の湯温が予め定めたオフ温度以上になったときにはバーナーの燃焼を停止させ、上記給湯熱交換器の湯温が上記オフ温度よりも低めの予め定めたオン温度以下になったときにはバーナーの燃焼を再開させる追い焚き単独運転燃焼制御機能とを備えた一缶二水路給湯器であって、前記オフ温度よりも高めで前記給湯熱交換器内の湯の沸騰温度よりも低めの安全許容温度が予め与えられ、前記給湯熱交換器湯温検出手段によって検出される追い焚き単独運転中のバーナー燃焼停止期間の給湯熱交換器の検出湯温を取り込んで該検出湯温のピーク温度を前記安全許容温度と比較する温度比較部を有し、前記ピーク温度と前記安全許容温度との温度差が大きくなるに従って前記オフ温度を連続的に又は段階的に高める方向に可変設定するためのオフ温度可変制御データが予め与えられ、該オフ温度可変制御データと前記温度比較部による温度比較結果に基づき、追い焚き単独運転中のバーナー燃焼停止以降の次回のバーナー燃焼時のオフ温度を可変設定する温度データ可変設定部が設けられていることを特徴とする一缶二水路給湯器。
【請求項４】
給水通路から導かれた水を加熱し給湯通路に湯を供給する給湯熱交換器と、給湯熱交換器の湯温を検出する給湯熱交換器湯温検出手段と、追い焚き循環通路に組み込まれ上記追い焚き循環通路を循環する湯水を加熱する追い焚き熱交換器とを有し、上記給湯熱交換器と追い焚き熱交換器は一体化され、上記給湯熱交換器と追い焚き熱交換器を共通に加熱するバーナーが設けられ、上記給湯熱交換器で作られた湯を給湯通路を通して供給する給湯機能と、浴槽湯水を上記追い焚き循環通路の追い焚き熱交換器を通して加熱し風呂の追い焚きを行う追い焚き機能と、給湯が行われず追い焚きのみを行う追い焚き単独運転中に上記給湯熱交換器湯温検出手段により検出される給湯熱交換器の湯温が予め定めたオフ温度以上になったときにはバーナーの燃焼能力を低下させ、上記給湯熱交換器の湯温が上記オフ温度よりも低めの予め定めたオン温度以下になったときにはバーナーの燃焼能力を増加させる追い焚き単独運転燃焼制御機能とを備えた一缶二水路給湯器であって、前記オフ温度よりも高めで前記給湯熱交換器内の湯の沸騰温度よりも低めの安全許容温度が予め与えられ、前記給湯熱交換器湯温検出手段によって検出される追い焚き単独運転中のバーナー燃焼能力低下期間の給湯熱交換器の検出湯温を取り込んで該検出湯温のピーク温度を前記安全許容温度と比較する温度比較部を有し、前記ピーク温度と前記安全許容温度との温度差が大きくなるに従って前記オフ温度を連続的に又は段階的に高める方向に可変設定するためのオフ温度可変制御データが予め与えられ、該オフ温度可変制御データと前記温度比較部による温度比較結果に基づき、追い焚き単独運転中のオフ温度を可変設定する温度データ可変設定部が設けられていることを特徴とする一缶二水路給湯器。
【請求項５】
オフ温度可変制御データはピーク温度と安全許容温度との温度差をパラメータとしてオフ温度を算出するための演算式により構成されており、温度データ可変設定部は温度比較部による温度比較結果と前記オフ温度可変制御データとに基づきオフ温度を自動的に演算算出する構成としたことを特徴とする請求項１乃至請求項４のいずれか１つに記載の一缶二水路給湯器。
【請求項６】
オフ温度可変制御データと、ピーク温度と安全許容温度との温度差が大きくなるに従ってオン温度を連続的又は段階的に高める方向に可変設定するためのオン温度可変制御データとが予め与えられ、温度データ可変設定部は温度比較部による温度比較結果と上記オフ温度可変制御データに基づきオフ温度を可変設定し、該オフ温度の可変設定に合わせて上記オン温度可変制御データと上記温度比較結果とに基づいてオン温度を可変設定する構成としたことを特徴とする請求項１乃至請求項５のいずれか１つに記載の一缶二水路給湯器。
【請求項７】
オン温度可変制御データはピーク温度と安全許容温度との温度差をパラメータとしてオン温度を算出するための演算式により構成され、また、オフ温度データ可変制御データは前記ピーク温度と安全許容温度との温度差をパラメータとしてオフ温度を算出するための演算式により構成されており、温度比較部による温度比較結果と、上記オン温度可変制御データと上記オフ温度可変制御データに基づきオン温度とオフ温度を自動的に算出するオン・オフ温度算出部が設けられていることを特徴とする請求項６記載の一缶二水路給湯器。
【請求項８】
給水通路から導かれた水を加熱し給湯通路に湯を供給する給湯熱交換器と、給湯熱交換器の湯温を検出する給湯熱交換器湯温検出手段と、追い焚き循環通路に組み込まれ上記追い焚き循環通路を循環する湯水を加熱する追い焚き熱交換器とを有し、上記給湯熱交換器と追い焚き熱交換器は一体化され、上記給湯熱交換器と追い焚き熱交換器を共通に加熱するバーナーが設けられ、上記給湯熱交換器で作られた湯を給湯通路を通して供給する給湯機能と、浴槽湯水を上記追い焚き循環通路の追い焚き熱交換器を通して加熱し風呂の追い焚きを行う追い焚き機能と、給湯が行われず追い焚きのみを行う追い焚き単独運転中に上記給湯熱交換器湯温検出手段により検出される給湯熱交換器の湯温が予め定めたオフ温度以上になったときにはバーナーの燃焼を停止させ、上記給湯熱交換器の湯温が上記オフ温度よりも低めの予め定めたオン温度以下になったときにはバーナーの燃焼を再開させる追い焚き単独運転燃焼制御機能とを備えた一缶二水路給湯器であって、前記オフ温度よりも高めで前記給湯熱交換器内の湯の沸騰温度よりも低めの安全許容温度が予め与えられ、前記給湯熱交換器湯温検出手段によって検出される追い焚き単独運転中のバーナー燃焼停止期間の給湯熱交換器の検出湯温を取り込んで該検出湯温のピーク温度を前記安全許容温度と比較する温度比較部を有し、前記ピーク温度と前記安全許容温度との温度差が大きくなるに従って前記オン温度を連続的に又は段階的に高める方向に可変設定するためのオン温度可変制御データが予め与えられ、該オン温度可変制御データと前記温度比較部による温度比較結果に基づき、追い焚き単独運転中のバーナー燃焼停止以降の次回のバーナー燃焼時のオン温度を可変設定する温度データ可変設定部が設けられていることを特徴とする一缶二水路給湯器。
【請求項９】
給水通路から導かれた水を加熱し給湯通路に湯を供給する給湯熱交換器と、給湯熱交換器の湯温を検出する給湯熱交換器湯温検出手段と、追い焚き循環通路に組み込まれ上記追い焚き循環通路を循環する湯水を加熱する追い焚き熱交換器とを有し、上記給湯熱交換器と追い焚き熱交換器は一体化され、上記給湯熱交換器と追い焚き熱交換器を共通に加熱するバーナーが設けられ、上記給湯熱交換器で作られた湯を給湯通路を通して供給する給湯機能と、浴槽湯水を上記追い焚き循環通路の追い焚き熱交換器を通して加熱し風呂の追い焚きを行う追い焚き機能と、給湯が行われず追い焚きのみを行う追い焚き単独運転中に上記給湯熱交換器湯温検出手段により検出される給湯熱交換器の湯温が予め定めたオフ温度以上になったときにはバーナーの燃焼能力を低下させ、上記給湯熱交換器の湯温が上記オフ温度よりも低めの予め定めたオン温度以下になったときにはバーナーの燃焼能力を増加させる追い焚き単独運転燃焼制御機能とを備えた一缶二水路給湯器であって、前記オフ温度よりも高めで前記給湯熱交換器内の湯の沸騰温度よりも低めの安全許容温度が予め与えられ、前記給湯熱交換器湯温検出手段によって検出される追い焚き単独運転中のバーナー燃焼能力低下期間の給湯熱交換器の検出湯温を取り込んで該検出湯温のピーク温度を前記安全許容温度と比較する温度比較部を有し、前記ピーク温度と前記安全許容温度との温度差が大きくなるに従って前記オン温度を連続的に又は段階的に高める方向に可変設定するためのオン温度可変制御データが予め与えられ、該オン温度可変制御データと前記温度比較部による温度比較結果に基づき、追い焚き単独運転中のオン温度を可変設定する温度データ可変設定部が設けられていることを特徴とする一缶二水路給湯器。
【請求項１０】
オン温度可変制御データはピーク温度と安全許容温度との温度差をパラメータとしてオン温度を算出するための演算式により構成されており、温度データ可変設定部は給湯熱交換器湯温検出手段により検出される給湯熱交換器の湯温のピーク温度と上記オン温度可変制御データとに基づきオン温度を自動的に演算算出する構成としたことを特徴とする請求項８または請求項９記載の一缶二水路給湯器。
【請求項１１】
給水通路から導かれた水を加熱し給湯通路に湯を供給する給湯熱交換器と、給湯熱交換器の湯温を検出する給湯熱交換器湯温検出手段と、追い焚き循環通路に組み込まれ上記追い焚き循環通路を循環する湯水を加熱する追い焚き熱交換器とを有し、上記給湯熱交換器と追い焚き熱交換器は一体化され、上記給湯熱交換器と追い焚き熱交換器を共通に加熱するバーナーが設けられ、上記給湯熱交換器で作られた湯を給湯通路を通して供給する給湯機能と、浴槽湯水を上記追い焚き循環通路の追い焚き熱交換器を通して加熱し風呂の追い焚きを行う追い焚き機能と、給湯が行われず追い焚きのみを行う追い焚き単独運転中に上記給湯熱交換器湯温検出手段により検出される給湯熱交換器の湯温が予め定めたオフ温度以上になったときにはバーナーの燃焼を停止させ、上記給湯熱交換器の湯温が上記オフ温度よりも低めの予め定めたオン温度以下になったときにはバーナーの燃焼を再開させる追い焚き単独運転燃焼制御機能とを備えた一缶二水路給湯器であって、追い焚き循環通路の湯水循環流量を検出する循環湯水流量検出手段を有し、前記オフ温度よりも高めで前記給湯熱交換器内の湯の沸騰温度よりも低めの安全許容温度が予め与えられ、前記給湯熱交換器湯温検出手段によって検出される追い焚き単独運転中のバーナー燃焼停止期間の給湯熱交換器の検出湯温を取り込んで該検出湯温のピーク温度を前記安全許容温度と比較する温度比較部を有し、前記ピーク温度が前記安全許容温度以上になったときには、追い焚き単独運転中のバーナー燃焼停止以降の次回のバーナー燃焼時に追い焚き循環通路の湯水循環流量を増加させて追い焚き運転を行うことを特徴とする一缶二水路給湯器。
【請求項１２】
給水通路から導かれた水を加熱し給湯通路に湯を供給する給湯熱交換器と、給湯熱交換器の湯温を検出する給湯熱交換器湯温検出手段と、追い焚き循環通路に組み込まれ上記追い焚き循環通路を循環する湯水を加熱する追い焚き熱交換器とを有し、上記給湯熱交換器と追い焚き熱交換器は一体化され、上記給湯熱交換器と追い焚き熱交換器を共通に加熱するバーナーが設けられ、上記給湯熱交換器で作られた湯を給湯通路を通して供給する給湯機能と、浴槽湯水を上記追い焚き循環通路の追い焚き熱交換器を通して加熱し風呂の追い焚きを行う追い焚き機能と、給湯が行われず追い焚きのみを行う追い焚き単独運転中に上記給湯熱交換器湯温検出手段により検出される給湯熱交換器の湯温が予め定めたオフ温度以上になったときにはバーナーの燃焼能力を低下させ、上記給湯熱交換器の湯温が上記オフ温度よりも低めの予め定めたオン温度以下になったときにはバーナーの燃焼能力を増加させる追い焚き単独運転燃焼制御機能とを備えた一缶二水路給湯器であって、追い焚き循環通路の湯水循環流量を検出する循環湯水流量検出手段を有し、前記オフ温度よりも高めで前記給湯熱交換器内の湯の沸騰温度よりも低めの安全許容温度が予め与えられ、前記給湯熱交換器湯温検出手段によって検出される追い焚き単独運転中のバーナー燃焼能力低下期間の給湯熱交換器の検出湯温を取り込んで該検出湯温のピーク温度を前記安全許容温度と比較する温度比較部を有し、前記ピーク温度が前記安全許容温度以上になったときには追い焚き単独運転中の追い焚き循環通路の湯水循環流量を増加させて追い焚き運転を行うことを特徴とする一缶二水路給湯器。
【請求項１３】
追い焚き単独運転中のバーナー燃焼停止以降の次回のバーナー燃焼時に追い焚き循環通路の湯水循環流量を増加させて追い焚き運転を行ったにも拘わらず、給湯熱交換器湯温検出手段によって検出される追い焚き単独運転中のバーナー燃焼停止期間の給湯熱交換器の検出湯温のピーク温度が安全許容温度以上になったときには、オフ温度とオン温度のうちの少なくともオフ温度を下げる方向に可変設定する温度データ可変設定部が設けられていることを特徴とする請求項１１又は請求項１２記載の一缶二水路給湯器。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、給湯熱交換器と追い焚き熱交換器等の非給湯側熱交換器が一体化され、その一体化した熱交換器を共通のバーナーで加熱する一缶二水路給湯器に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
図８には出願人らが開発している一缶二水路風呂給湯器のシステム構成例が示されている。同図において、この一缶二水路風呂給湯器（器具）は燃焼室１を有し、この燃焼室１にはバーナー２が配設され、このバーナー２の上方には給湯熱交換器３と追い焚き熱交換器４が設けられている。これら給湯熱交換器３と追い焚き熱交換器４は一体化されて配設されている。すなわち、複数の共通のフィンプレート５に給湯側の管路を貫通装着して給湯熱交換器３と成し、同じくフィンプレート５に追い焚き側の管路を貫通装着して追い焚き熱交換器４と成しており、上記バーナー２は給湯熱交換器３と追い焚き熱交換器４を共に加熱する構成になっている。
【０００３】
上記バーナー２の下方側の燃焼室１は給気通路６に連通され、この給気通路６には燃焼ファン７が組み込まれており、燃焼ファン７の回転駆動により外部から給気通路６を介してバーナー２へ空気が送り込まれると共に、バーナー２の燃焼により生じた排気ガスがバーナー２の上方の燃焼室１に連通する排気通路９から外部へ排出される。
【０００４】
上記バーナー２のガス導入口にはガスノズル１９が対向配設され、このガスノズル１９には燃料ガスを導入するためのガス供給通路８が接続されており、このガス供給通路８により導かれた燃料ガスはガスノズル１９を介してバーナー２に供給される。また、上記ガス供給通路８には通路の開閉を行う電磁弁１０，１１ａ，１１ｂと、ガスの供給量を開弁量により制御する比例弁１２とが介設されている。
【０００５】
前記給湯熱交換器３の入側には給水通路１３の一端側が接続され、給湯熱交換器３の出側には給湯通路１４の一端側が接続されており、上記給水通路１３の他端側は外部配管を介して水供給源に接続され、前記給湯通路１４の他端側は外部配管を介して台所等の所望の給湯場所に導かれている。また、上記給湯熱交換器３の入側の給水通路１３と出側の給湯通路１４を短絡するバイパス通路１５が設けられており、上記バイパス通路１５には通路の開閉を行うバイパス弁１６が介設されている。
【０００６】
前記追い焚き熱交換器４の入側には管路１８の一端側が接続され、この管路１８の他端側は循環ポンプ２０の吐出口に接続されており、循環ポンプ２０の吸入口には戻り管２１の一端側が接続され、戻り管２１の他端側は浴槽２２に連接されている。また、追い焚き熱交換器４の出側には管路２３の一端側が接続されており、この管路２３の他端側は前記浴槽２２に連接されている。上記戻り管２１と循環ポンプ２０と管路１８と追い焚き熱交換器４と管路２３により、熱媒体としての湯水（浴槽湯水）を循環させる追い焚き循環通路２４が構成される。
【０００７】
上記追い焚き循環通路２４の管路１８と前記給湯通路１４は湯張り通路２５により連通されており、この湯張り通路２５には通路の開閉を制御する注湯制御弁２６と、浴槽２２の水位を検出する水位センサ２８とが設けられている。
【０００８】
なお、図中に示す３０は燃焼室１内の風量を検出する風量センサであり、３１は給水通路１３に設けられて給水の流量を検出する水量センサであり、３２は給水通路１３の水の温度を検出する入水温度センサであり、３４は給湯通路１４に設けられて通水流量を制御する流量制御弁であり、３５は給湯通路１４に設けられて給湯が行われていることを水流により検出する給湯確認スイッチであり、３６は追い焚き循環通路２４の水流の有無を検出する流水スイッチであり、３７は追い焚き循環通路２４の湯水温を浴槽湯水の温度（風呂温度）として検出する風呂温度センサであり、３８は給湯熱交換器３で作り出された湯の温度を検出する出湯温度センサである。
【０００９】
この一缶二水路風呂給湯器には制御装置４０が設けられており、この制御装置４０にはリモコン４１が接続されている。このリモコン４１には給湯温度を設定するための給湯温度設定手段や、浴槽２２の風呂の温度を設定する風呂温度設定手段や、浴槽２２の湯水の水位を設定する風呂水位設定手段等が設けられている。
【００１０】
上記制御装置４０は各種センサのセンサ出力信号やリモコン４１の情報を取り込み、それら情報と予め与えられているシーケンスプログラムに従って、給湯運転や、湯張り運転や、追い焚き運転等の各種の器具運転の動作を次のように制御する。
【００１１】
例えば、台所等に導かれた給湯通路の水栓が開けられ、水供給源から給水通路１３に水が流れ込んで水量センサ３１が給水通路１３の通水を検出すると、器具は給湯運転を開始する。まず、燃焼ファン７の回転駆動を開始させ、電磁弁１１ａ，１１ｂの両方又はどちらか一方と電磁弁１０を開動作させガス供給通路８を通してバーナー２に燃料ガスを供給し、図示されていない点着火手段によりバーナー２の点着火を行い燃焼を開始させる。
【００１２】
そして、給湯湯温が前記給湯温度設定手段に設定されている給湯設定温度となるように比例弁１２の開弁量を制御して（バーナー２への供給ガス量を制御して）バーナー２の燃焼能力を制御し、給湯熱交換器３の通水をバーナー２の燃焼火炎により加熱して設定温度の湯を作り出し、この湯を給湯通路１４を通して給湯場所に供給する。
【００１３】
湯の使用が終了して水栓が閉められると、給湯熱交換器３への通水が停止し、水量センサ３１が給水通路１３の通水を検知しなくなったときに、電磁弁１０を閉じてバーナー２の燃焼を停止させる。その後、予め定められたポストパージ期間（例えば、５分間）が経過したときに、燃焼ファン７の回転駆動を停止して給湯運転を終了し次の給湯に備える。
【００１４】
湯張り運転を行うときには、例えば、注湯制御弁２６を開弁し、この注湯制御弁２６の開弁動作により水供給源から給水通路１３に水が流れ込んで水量センサ３１が給水通路１３の通水を検知すると、上記給湯運転と同様にバーナー２の燃焼を開始させる。
【００１５】
このバーナー２の燃焼火炎により給湯熱交換器３で作り出された湯は給湯通路１４と湯張り通路２５を順に介して追い焚き循環通路２４に送り込まれ、追い焚き循環通路２４に流れ込んだ湯は戻り管２１を通る経路と追い焚き熱交換器４を通る経路との２経路で浴槽２２に落とし込まれる。そして、水位センサ２８が検出する浴槽２２の水位がリモコン４１に設定されている設定水位に達したときに、注湯制御弁２６を閉じ、電磁弁１０を閉じてバーナー２の燃焼を停止させ、湯張り運転を終了する。
【００１６】
追い焚き運転を行うときには、循環ポンプ２０を駆動させて浴槽２２内の湯水を追い焚き循環通路２４を通して循環させると共に、バーナー２の燃焼を開始させ、バーナー２の燃焼火炎により追い焚き熱交換器４の循環湯水を加熱して追い焚きを行う。そして、風呂温度センサ３７により検出される風呂温度が前記風呂温度設定手段により設定されている設定温度に達したときに、バーナー２の燃焼を停止させ、追い焚き運転を終了する。
【００１７】
前記の如く、一缶二水路風呂給湯器は、一体化された給湯熱交換器３と追い焚き熱交換器４を共通のバーナー２を用いて加熱する方式であるので、別体に設けられた給湯熱交換器と追い焚き熱交換器をそれぞれ別個のバーナーを用いて燃焼加熱する方式に比べて、装置構成の簡易化が図れ、これに伴い、装置の小型化とコストの低減が図れることになる。
【００１８】
【発明が解決しようとする課題】
ところで、追い焚き運転が行われるときには、給湯熱交換器３の水管をバーナー２の燃焼火炎によって加熱し、この給湯熱交換器３の水管内の水を熱媒体として該給湯熱交換器３に接している追い焚き熱交換器４の水管を加熱し追い焚き熱交換器４内の循環湯水を加熱しており、また、一缶二水路風呂給湯器が給湯運転を行わず追い焚き運転のみの追い焚き単独運転を行っているときには、給湯熱交換器３内に湯水が滞留している状態にあるので、追い焚き運転によるバーナー２の燃焼火炎によって給湯熱交換器３内の滞留湯水の温度が上昇し非常に高温になる。
【００１９】
このため、追い焚き単独運転中や追い焚き単独運転終了直後等に給湯が開始されると、上記追い焚き単独運転に起因して高温に加熱された給湯熱交換器３内の湯が出湯し、湯の使用者に高温出湯による不快感を与えてしまったり、高温の湯によって湯の使用者に火傷を負わせてしまうといった重大な問題を生じる虞がある。
【００２０】
そこで、上記問題を回避する手段として、例えば、バイパス弁１６を開弁し、追い焚き単独運転中や追い焚き単独運転停止直後に出湯が行われるときには、給湯熱交換器３から流れ出た高温の湯にバイパス通路１５から水を加え、給湯通路１４の湯温を下げて上記高温出湯の問題を回避する手段が提案されている。
【００２１】
しかしながら、追い焚き単独運転に起因して給湯熱交換器３の滞留湯水が沸騰に近い状態（例えば、滞留湯温が９０℃よりも高温の状態）である場合には、上記給湯熱交換器３の湯にバイパス通路１５の水を加えても前記高温出湯を防止できるまで湯温が下がらず給湯設定温度よりもかなり高温の湯が出湯し、上記高温出湯の問題を回避することができない場合がある。
【００２２】
そこで、追い焚き単独運転中に給湯熱交換器３の滞留湯水が沸騰に近い状態になるのを防止する手段を本出願人らは提案している。例えば、給湯熱交換器３の出側の温度を検出する給湯熱交換器湯温検出手段である図８の鎖線に示す給湯熱交湯温センサ３３を給湯熱交換器３の出側の給湯通路１４に設け、また、オフ温度と該オフ温度よりも低めのオン温度とを予め与えておき、例えば図９に示すように、追い焚き単独運転中に給湯熱交湯温センサ３３により検出される給湯熱交換器３の出側の湯温が上記オフ温度以上に高くなったときにバーナー２の燃焼を停止し、給湯熱交換器３の出側の湯温が上記オン温度以下に低下したときにはバーナー２の燃焼を再開させるというバーナー２のオン・オフ燃焼制御を行う。
【００２３】
上記追い焚き単独運転中のバーナー２の燃焼停止期間にはバーナー２の燃焼停止によって給湯熱交換器３の滞留湯の燃焼加熱が停止する上に、燃焼停止後の燃焼ファン７の継続駆動による燃焼室１の給気通風が給湯熱交換器３の滞留湯の熱量を奪っていくので、給湯熱交換器３の滞留湯温が低下する。
【００２４】
このことから、給湯熱交換器３の滞留湯水が沸騰に近い状態になりそうになったら、バーナー２の燃焼を停止し、上記のように給湯熱交換器３の滞留湯水温を低下させることによって、給湯熱交換器３の滞留湯が沸騰に近い状態になるのを防止することができ、前記追い焚き単独運転に起因した高温出湯を確実に回避することができる。
【００２５】
ところで、給湯熱交換器３の滞留湯水の温度は燃焼停止した以降もある程度は上昇し、その後低下していくものであるため、上記提案においては、例えば、追い焚き単独運転中のバーナー２燃焼停止以降の給湯熱交換器３の滞留湯水の温度を予測し、そのピーク温度が沸騰温度に近い温度にならないように、通常は前記オフ温度やオン温度を余裕をもって低めの温度に設定している。
【００２６】
しかしながら、給湯熱交換器３の滞留湯水の実際の温度は、追い焚き循環通路を通る湯水の湯水温や湯水循環流量等によって異なるものであり、上記のように、オフ温度やオン温度を余裕をもって低めに設定していると、例えば給湯熱交換器３の滞留湯水の実際の温度が予測温度よりもかなり低い場合には、本来、もっと長くバーナー２の燃焼行うことが可能にも拘わらず、追い焚き単独運転中のバーナー２の燃焼時間が短く、追い焚きの効率が悪くなってしまう。また、上記のように、オン温度やオフ温度を余裕をもった低めの温度に設定しているとはいうものの、循環ポンプ２０の劣化等の何らかの要因で、追い焚き単独運転中の給湯熱交換器３の滞留湯水の実際の温度が予測温度よりも高く、沸騰に近い温度に達してしまった場合には、前記追い焚き単独運転に起因した高温出湯の防止ができなくなってしまう。
【００２７】
本発明は上記課題を解決するために出されたものであり、その目的は、追い焚き単独運転中にバーナーのオン・オフ燃焼運転を行うことにより、たとえ追い焚き循環通路の湯水温や湯水循環流量が変化しても、確実に追い焚き単独運転に起因した高温出湯を防止でき、しかも、追い焚きの燃焼効率を向上させて風呂の沸き上がり時間の短縮を図ることができる一缶二水路風呂給湯器を提供し、さらには、一缶二水路風呂給湯器のみならず、給湯熱交換器と一体化して非給湯側熱交換器が設けられて両熱交換器を共通のバーナーで加熱する一缶二水路給湯器において、同様に、非給湯側単独運転に起因した高温出湯の防止と非給湯側燃焼効率向上を図ることにある。
【００２８】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するために、本発明は次のような構成をもって前記課題を解決する手段としている。すなわち、第１の発明は、給水通路から導かれた水を加熱し給湯通路に湯を供給する給湯熱交換器と、給湯熱交換器の湯温を検出する給湯熱交換器湯温検出手段と、非給湯側循環通路に組み込まれ上記非給湯側循環通路を循環する熱媒体を加熱する非給湯側熱交換器とを有し、上記給湯熱交換器と非給湯側熱交換器は一体化され、上記給湯熱交換器と非給湯側熱交換器を共通に加熱するバーナーが設けられ、給湯が行われず非給湯側の運転のみを行う非給湯側単独運転中に上記給湯熱交換器湯温検出手段により検出される給湯熱交換器の湯温が予め定めたオフ温度以上になったときにはバーナーの燃焼を停止させ、上記給湯熱交換器の湯温が上記オフ温度よりも低めの予め定めたオン温度以下になったときにはバーナーの燃焼を再開させる非給湯側単独運転燃焼制御機能を備えた一缶二水路給湯器であって、前記オフ温度よりも高めで前記給湯熱交換器内の湯の沸騰温度よりも低めの安全許容温度が予め与えられ、前記給湯熱交換器湯温検出手段によって検出される非給湯側単独運転中のバーナー燃焼停止期間の給湯熱交換器の検出湯温を取り込んで該検出湯温のピーク温度を前記安全許容温度と比較する温度比較部を有し、前記ピーク温度と前記安全許容温度との温度差が大きくなるに従って前記オフ温度を連続的に又は段階的に高める方向に可変設定するためのオフ温度可変制御データが予め与えられ、該オフ温度可変制御データと前記温度比較部による温度比較結果に基づき、非給湯側単独運転中のバーナー燃焼停止以降の次回のバーナー燃焼時のオフ温度を可変設定する温度データ可変設定部が設けられている構成をもって前記課題を解決する手段としている。
【００２９】
また、第２の発明は、給水通路から導かれた水を加熱し給湯通路に湯を供給する給湯熱交換器と、給湯熱交換器の湯温を検出する給湯熱交換器湯温検出手段と、非給湯側循環通路に組み込まれ上記非給湯側循環通路を循環する熱媒体を加熱する非給湯側熱交換器とを有し、上記給湯熱交換器と非給湯側熱交換器は一体化され、上記給湯熱交換器と非給湯側熱交換器を共通に加熱するバーナーが設けられ、給湯が行われず非給湯側の運転のみを行う非給湯側単独運転中に上記給湯熱交換器湯温検出手段により検出される給湯熱交換器の湯温が予め定めたオフ温度以上になったときにはバーナーの燃焼能力を低下させ、上記給湯熱交換器の湯温が上記オフ温度よりも低めの予め定めたオン温度以下になったときにはバーナーの燃焼能力を増加させる非給湯側単独運転燃焼制御機能とを備えた一缶二水路給湯器であって、前記オフ温度よりも高めで前記給湯熱交換器内の湯の沸騰温度よりも低めの安全許容温度が予め与えられ、前記給湯熱交換器湯温検出手段によって検出される非給湯側単独運転中のバーナー燃焼能力低下期間の給湯熱交換器の検出湯温を取り込んで該検出湯温のピーク温度を前記安全許容温度と比較する温度比較部を有し、前記ピーク温度と前記安全許容温度との温度差が大きくなるに従って前記オフ温度を連続的に又は段階的に高める方向に可変設定するためのオフ温度可変制御データが予め与えられ、該オフ温度可変制御データと前記温度比較部による温度比較結果に基づき、非給湯側単独運転中のオフ温度を可変設定する温度データ可変設定部が設けられている構成をもって前記課題を解決する手段としている。
【００３０】
さらに第３の発明は、給水通路から導かれた水を加熱し給湯通路に湯を供給する給湯熱交換器と、給湯熱交換器の湯温を検出する給湯熱交換器湯温検出手段と、追い焚き循環通路に組み込まれ上記追い焚き循環通路を循環する湯水を加熱する追い焚き熱交換器とを有し、上記給湯熱交換器と追い焚き熱交換器は一体化され、上記給湯熱交換器と追い焚き熱交換器を共通に加熱するバーナーが設けられ、上記給湯熱交換器で作られた湯を給湯通路を通して供給する給湯機能と、浴槽湯水を上記追い焚き循環通路の追い焚き熱交換器を通して加熱し風呂の追い焚きを行う追い焚き機能と、給湯が行われず追い焚きのみを行う追い焚き単独運転中に上記給湯熱交換器湯温検出手段により検出される給湯熱交換器の湯温が予め定めたオフ温度以上になったときにはバーナーの燃焼を停止させ、上記給湯熱交換器の湯温が上記オフ温度よりも低めの予め定めたオン温度以下になったときにはバーナーの燃焼を再開させる追い焚き単独運転燃焼制御機能とを備えた一缶二水路給湯器であって、前記オフ温度よりも高めで前記給湯熱交換器内の湯の沸騰温度よりも低めの安全許容温度が予め与えられ、前記給湯熱交換器湯温検出手段によって検出される追い焚き単独運転中のバーナー燃焼停止期間の給湯熱交換器の検出湯温を取り込んで該検出湯温のピーク温度を前記安全許容温度と比較する温度比較部を有し、前記ピーク温度と前記安全許容温度との温度差が大きくなるに従って前記オフ温度を連続的に又は段階的に高める方向に可変設定するためのオフ温度可変制御データが予め与えられ、該オフ温度可変制御データと前記温度比較部による温度比較結果に基づき、追い焚き単独運転中のバーナー燃焼停止以降の次回のバーナー燃焼時のオフ温度を可変設定する温度データ可変設定部が設けられている構成をもって前記課題を解決する手段としている。
【００３１】
さらに、第４の発明は、給水通路から導かれた水を加熱し給湯通路に湯を供給する給湯熱交換器と、給湯熱交換器の湯温を検出する給湯熱交換器湯温検出手段と、追い焚き循環通路に組み込まれ上記追い焚き循環通路を循環する湯水を加熱する追い焚き熱交換器とを有し、上記給湯熱交換器と追い焚き熱交換器は一体化され、上記給湯熱交換器と追い焚き熱交換器を共通に加熱するバーナーが設けられ、上記給湯熱交換器で作られた湯を給湯通路を通して供給する給湯機能と、浴槽湯水を上記追い焚き循環通路の追い焚き熱交換器を通して加熱し風呂の追い焚きを行う追い焚き機能と、給湯が行われず追い焚きのみを行う追い焚き単独運転中に上記給湯熱交換器湯温検出手段により検出される給湯熱交換器の湯温が予め定めたオフ温度以上になったときにはバーナーの燃焼能力を低下させ、上記給湯熱交換器の湯温が上記オフ温度よりも低めの予め定めたオン温度以下になったときにはバーナーの燃焼能力を増加させる追い焚き単独運転燃焼制御機能とを備えた一缶二水路給湯器であって、前記オフ温度よりも高めで前記給湯熱交換器内の湯の沸騰温度よりも低めの安全許容温度が予め与えられ、前記給湯熱交換器湯温検出手段によって検出される追い焚き単独運転中のバーナー燃焼能力低下期間の給湯熱交換器の検出湯温を取り込んで該検出湯温のピーク温度を前記安全許容温度と比較する温度比較部を有し、前記ピーク温度と前記安全許容温度との温度差が大きくなるに従って前記オフ温度を連続的に又は段階的に高める方向に可変設定するためのオフ温度可変制御データが予め与えられ、該オフ温度可変制御データと前記温度比較部による温度比較結果に基づき、追い焚き単独運転中のオフ温度を可変設定する温度データ可変設定部が設けられている構成をもって課題を解決する手段としている。
【００３２】
さらに、第５の発明は、上記第１乃至第４の発明を構成するオフ温度可変制御データはピーク温度と安全許容温度との温度差をパラメータとしてオフ温度を算出するための演算式により構成されており、温度データ可変設定部は温度比較部による温度比較結果と前記オフ温度可変制御データとに基づきオフ温度を自動的に演算算出する構成をもって前記課題を解決する手段としている。
【００３３】
さらに、第６の発明は、上記第１乃至第５の発明を構成するオフ温度可変制御データと、ピーク温度と安全許容温度との温度差が大きくなるに従ってオン温度を連続的又は段階的に高める方向に可変設定するためのオン温度可変制御データとが予め与えられ、温度データ可変設定部は温度比較部による温度比較結果と上記オフ温度可変制御データに基づきオフ温度を可変設定し、該オフ温度の可変設定に合わせて上記オン温度可変制御データと上記温度比較部による温度比較結果に基づいてオン温度を可変設定する構成をもって前記課題を解決する手段としている。
【００３４】
さらに、第７の発明は、上記第６の発明の構成に加えて、オン温度可変制御データはピーク温度と安全許容温度との温度差をパラメータとしてオン温度を算出するための演算式により構成され、また、オフ温度データ可変制御データは前記ピーク温度と安全許容温度との温度差をパラメータとしてオフ温度を算出するための演算式により構成されており、温度比較部による温度比較結果と、上記オン温度可変制御データと上記オフ温度可変制御データに基づきオン温度とオフ温度を自動的に算出するオン・オフ温度算出部が設けられている構成をもって前記課題を解決する手段としている。
【００３５】
さらに、第８の発明は、給水通路から導かれた水を加熱し給湯通路に湯を供給する給湯熱交換器と、給湯熱交換器の湯温を検出する給湯熱交換器湯温検出手段と、追い焚き循環通路に組み込まれ上記追い焚き循環通路を循環する湯水を加熱する追い焚き熱交換器とを有し、上記給湯熱交換器と追い焚き熱交換器は一体化され、上記給湯熱交換器と追い焚き熱交換器を共通に加熱するバーナーが設けられ、上記給湯熱交換器で作られた湯を給湯通路を通して供給する給湯機能と、浴槽湯水を上記追い焚き循環通路の追い焚き熱交換器を通して加熱し風呂の追い焚きを行う追い焚き機能と、給湯が行われず追い焚きのみを行う追い焚き単独運転中に上記給湯熱交換器湯温検出手段により検出される給湯熱交換器の湯温が予め定めたオフ温度以上になったときにはバーナーの燃焼を停止させ、上記給湯熱交換器の湯温が上記オフ温度よりも低めの予め定めたオン温度以下になったときにはバーナーの燃焼を再開させる追い焚き単独運転燃焼制御機能とを備えた一缶二水路給湯器であって、前記オフ温度よりも高めで前記給湯熱交換器内の湯の沸騰温度よりも低めの安全許容温度が予め与えられ、前記給湯熱交換器湯温検出手段によって検出される追い焚き単独運転中のバーナー燃焼停止期間の給湯熱交換器の検出湯温を取り込んで該検出湯温のピーク温度を前記安全許容温度と比較する温度比較部を有し、前記ピーク温度と前記安全許容温度との温度差が大きくなるに従って前記オン温度を連続的に又は段階的に高める方向に可変設定するためのオン温度可変制御データが予め与えられ、該オン温度可変制御データと前記温度比較部による温度比較結果に基づき、追い焚き単独運転中のバーナー燃焼停止以降の次回のバーナー燃焼時のオン温度を可変設定する温度データ可変設定部が設けられている構成をもって前記課題を解決する手段としている。
【００３６】
さらに、第９の発明は、給水通路から導かれた水を加熱し給湯通路に湯を供給する給湯熱交換器と、給湯熱交換器の湯温を検出する給湯熱交換器湯温検出手段と、追い焚き循環通路に組み込まれ上記追い焚き循環通路を循環する湯水を加熱する追い焚き熱交換器とを有し、上記給湯熱交換器と追い焚き熱交換器は一体化され、上記給湯熱交換器と追い焚き熱交換器を共通に加熱するバーナーが設けられ、上記給湯熱交換器で作られた湯を給湯通路を通して供給する給湯機能と、浴槽湯水を上記追い焚き循環通路の追い焚き熱交換器を通して加熱し風呂の追い焚きを行う追い焚き機能と、給湯が行われず追い焚きのみを行う追い焚き単独運転中に上記給湯熱交換器湯温検出手段により検出される給湯熱交換器の湯温が予め定めたオフ温度以上になったときにはバーナーの燃焼能力を低下させ、上記給湯熱交換器の湯温が上記オフ温度よりも低めの予め定めたオン温度以下になったときにはバーナーの燃焼能力を増加させる追い焚き単独運転燃焼制御機能とを備えた一缶二水路給湯器であって、前記オフ温度よりも高めで前記給湯熱交換器内の湯の沸騰温度よりも低めの安全許容温度が予め与えられ、前記給湯熱交換器湯温検出手段によって検出される追い焚き単独運転中のバーナー燃焼能力低下期間の給湯熱交換器の検出湯温を取り込んで該検出湯温のピーク温度を前記安全許容温度と比較する温度比較部を有し、前記ピーク温度と前記安全許容温度との温度差が大きくなるに従って前記オン温度を連続的に又は段階的に高める方向に可変設定するためのオン温度可変制御データが予め与えられ、該オン温度可変制御データと前記温度比較部による温度比較結果に基づき、追い焚き単独運転中のオン温度を可変設定する温度データ可変設定部が設けられている構成をもって課題を解決する手段としている。
【００３７】
さらに、第１０の発明は、上記第８又は第９の発明を構成するオン温度可変制御データはピーク温度と安全許容温度との温度差をパラメータとしてオン温度を算出するための演算式により構成されており、温度データ可変設定部は給湯熱交換器湯温検出手段により検出される給湯熱交換器の湯温のピーク温度と上記オン温度可変制御データとに基づきオン温度を自動的に演算算出する構成をもって前記課題を解決する手段としている。
【００３８】
さらに、第１１の発明は、給水通路から導かれた水を加熱し給湯通路に湯を供給する給湯熱交換器と、給湯熱交換器の湯温を検出する給湯熱交換器湯温検出手段と、追い焚き循環通路に組み込まれ上記追い焚き循環通路を循環する湯水を加熱する追い焚き熱交換器とを有し、上記給湯熱交換器と追い焚き熱交換器は一体化され、上記給湯熱交換器と追い焚き熱交換器を共通に加熱するバーナーが設けられ、上記給湯熱交換器で作られた湯を給湯通路を通して供給する給湯機能と、浴槽湯水を上記追い焚き循環通路の追い焚き熱交換器を通して加熱し風呂の追い焚きを行う追い焚き機能と、給湯が行われず追い焚きのみを行う追い焚き単独運転中に上記給湯熱交換器湯温検出手段により検出される給湯熱交換器の湯温が予め定めたオフ温度以上になったときにはバーナーの燃焼を停止させ、上記給湯熱交換器の湯温が上記オフ温度よりも低めの予め定めたオン温度以下になったときにはバーナーの燃焼を再開させる追い焚き単独運転燃焼制御機能とを備えた一缶二水路給湯器であって、追い焚き循環通路の湯水循環流量を検出する循環湯水流量検出手段を有し、前記オフ温度よりも高めで前記給湯熱交換器内の湯の沸騰温度よりも低めの安全許容温度が予め与えられ、前記給湯熱交換器湯温検出手段によって検出される追い焚き単独運転中のバーナー燃焼停止期間の給湯熱交換器の検出湯温を取り込んで該検出湯温のピーク温度を前記安全許容温度と比較する温度比較部を有し、前記ピーク温度が前記安全許容温度以上になったときには、追い焚き単独運転中のバーナー燃焼停止以降の次回のバーナー燃焼時に追い焚き循環通路の湯水循環流量を増加させて追い焚き運転を行う構成をもって前記課題を解決する手段としている。
【００３９】
さらに、第１２の発明は、給水通路から導かれた水を加熱し給湯通路に湯を供給する給湯熱交換器と、給湯熱交換器の湯温を検出する給湯熱交換器湯温検出手段と、追い焚き循環通路に組み込まれ上記追い焚き循環通路を循環する湯水を加熱する追い焚き熱交換器とを有し、上記給湯熱交換器と追い焚き熱交換器は一体化され、上記給湯熱交換器と追い焚き熱交換器を共通に加熱するバーナーが設けられ、上記給湯熱交換器で作られた湯を給湯通路を通して供給する給湯機能と、浴槽湯水を上記追い焚き循環通路の追い焚き熱交換器を通して加熱し風呂の追い焚きを行う追い焚き機能と、給湯が行われず追い焚きのみを行う追い焚き単独運転中に上記給湯熱交換器湯温検出手段により検出される給湯熱交換器の湯温が予め定めたオフ温度以上になったときにはバーナーの燃焼能力を低下させ、上記給湯熱交換器の湯温が上記オフ温度よりも低めの予め定めたオン温度以下になったときにはバーナーの燃焼能力を増加させる追い焚き単独運転燃焼制御機能とを備えた一缶二水路給湯器であって、追い焚き循環通路の湯水循環流量を検出する循環湯水流量検出手段を有し、前記オフ温度よりも高めで前記給湯熱交換器内の湯の沸騰温度よりも低めの安全許容温度が予め与えられ、前記給湯熱交換器湯温検出手段によって検出される追い焚き単独運転中のバーナー燃焼能力低下期間の給湯熱交換器の検出湯温を取り込んで該検出湯温のピーク温度を前記安全許容温度と比較する温度比較部を有し、前記ピーク温度が前記安全許容温度以上になったときには追い焚き単独運転中の追い焚き循環通路の湯水循環流量を増加させて追い焚き運転を行う構成をもって前記課題を解決する手段としている。
【００４０】
さらに、第１３の発明は、上記１１又は第１２の発明に加えて、追い焚き単独運転中のバーナー燃焼停止以降の次回のバーナー燃焼時に追い焚き循環通路の湯水循環流量を増加させて追い焚き運転を行ったにも拘わらず、給湯熱交換器湯温検出手段によって検出される追い焚き単独運転中のバーナー燃焼停止期間の給湯熱交換器の検出湯温のピーク温度が安全許容温度以上になったときには、オフ温度とオン温度のうちの少なくともオフ温度を下げる方向に可変設定する温度データ可変設定部が設けられている構成をもって前記課題を解決する手段としている。
【００４１】
上記構成の本発明において、予め定めたオフ温度よりも高めで給湯熱交換器内の湯の沸騰温度よりも低めの安全許容温度が予め与えられ、この温度と、例えば追い焚き単独運転中等の非給湯側単独運転中のバーナー燃焼停止期間の給湯熱交換器の検出湯温のピーク温度とが温度比較部によって比較される。そして、例えば、このピーク温度と安全許容温度との温度差と、予め与えられるオン温度可変制御データ及びオフ温度可変制御データとに基づき、温度データ可変設定部により、前記温度差が大きくなるに従って、追い焚き単独運転中のバーナー燃焼停止以降の次回のバーナー燃焼時のオン温度とオフ温度を高める方向に可変設定される。
【００４２】
このように、追い焚き単独運転中のバーナー燃焼停止期間の給湯熱交換器の検出湯温を測定してそのピーク温度を検出し、ピーク温度と前記安全許容温度との温度差に基づいてオフ温度とオン温度を可変設定することにより、追い焚き単独運転中のバーナー燃焼停止以降の次回のバーナー燃焼時には、適切に設定されたオン温度とオフ温度に基づいてバーナーのオン・オフ燃焼制御が行われることになり、例えば追い焚き循環通路の湯水温や湯水循環流量がどのような値であっても確実に追い焚き単独運転に起因した高温出湯が防止されると共に、できるだけ追い焚き単独運転中のバーナー燃焼停止期間を短くして追い焚き燃焼効率を向上させることが可能となり、風呂の沸き上がり時間の短縮が図られ、前記課題が解決される。
【００４３】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づき説明する。
【００４４】
図１には、本発明に係る一缶二水路給湯器の実施形態例において特徴的な制御構成が示されており、図３には本実施形態例の一缶二水路給湯器のシステム構成が示されている。なお、本実施形態例の一缶二水路給湯器は一缶二水路風呂給湯器であり、そのシステム構成は、図８に示した器具のシステム構成とほぼ同様であり、その重複説明は省略する。本実施形態例の一缶二水路風呂給湯器のシステム構成が図８の器具のシステム構成と異なるところは、追い焚き循環通路２４に流水スイッチ３６を設ける代わりに、追い焚き循環通路２４の湯水循環流量を検出する循環湯水流量検出手段としての循環流量センサ３９を設けたことである。
【００４５】
以下に、第１の実施形態例を説明する。この実施形態例に示す制御装置４０は、図１に示すように、燃焼制御部４２と追い焚き単独運転監視部４３とデータ格納部４４と追い焚き単独運転燃焼制御部４５と温度データ比較部４８と温度データ可変設定部４６を有して構成されている。
【００４６】
燃焼制御部４２には給湯や追い焚き等の様々な運転のシーケンスプログラムが与えられており、燃焼制御部４２は、風呂温度センサ３７等のセンサ出力やリモコン４１の情報を取り込んで、それら取り込んだ情報と上記シーケンスプログラムに従って器具の運転動作を制御する。
【００４７】
追い焚き単独運転監視部４３は、上記燃焼制御部４２の運転情報を取り込み、この情報に基づき、例えば、循環ポンプ２０の駆動を検知している、又は、循環流量センサ３９が追い焚き循環通路２４の通水を検知している状態で給湯確認スイッチ３５又は水量センサ３１が通水を検知していないときには、器具が追い焚き単独運転をしていると検知し、それ以外のときには器具は追い焚き単独運転をしていないと検知する。
【００４８】
データ格納部４４には、オフ温度と該オフ温度よりも低めのオン温度が予め定められて格納されている。上記オフ温度は、追い焚き単独運転中に給湯熱交換器３のピーク温度領域の滞留湯が沸騰に近い状態であることを示す予め定めた湯温（例えば、９０℃）になったときに給湯熱交湯温センサ３３により検出される湯温である。上記オン温度は、上記オフ温度よりも予め定めた温度（例えば、３℃）分だけ低下させた湯温である。また、データ格納部４４には、前記オフ温度よりも高めで給湯熱交換器３内の湯の沸騰温度よりも低めの安全許容温度が予め与えられている。
【００４９】
温度比較部４８は、サンプリング時間を設定するタイマ（図示せず）を内蔵しており、前記追い焚き単独運転監視部４３の監視情報を取り込み、この取り込んだ情報に基づいて追い焚き単独運転が行われていると検知している間、予め定めたサンプリング時間間隔で、給湯熱交湯温センサ３３によって検出される給湯熱交換器３の検出湯温を給湯熱交湯温センサ３３のセンサ出力から取り込む。また、温度比較部４８は、バーナー２の燃焼情報を例えばフレームロット電極（図示せず）のセンサ出力等から取り込み、追い焚き単独運転中のバーナー燃焼停止期間に給湯熱交湯温センサ３３によって検出される検出湯温のピーク温度を検出し、データ格納部４４に格納されている前記安全許容温度と比較し、比較結果を追い焚き単独運転燃焼制御部４５と温度データ可変設定部４６に出力する。
【００５０】
温度データ可変設定部４６は、自動更新部４７とオン・オフ温度検出部５０を有して構成されており、オン・オフ温度検出部５０は、温度比較部４８から受け取った前記ピーク温度と前記安全許容温度との温度差を、前記データ格納部４４に格納されている次に示すオン温度可変制御データとオフ温度可変制御データに照らし合わせる。
【００５１】
上記オフ温度可変制御データは、前記ピーク温度と前記安全許容温度との温度差が大きくなるに従ってオフ温度を連続的又は、段階的に高める方向に可変設定するためのデータであり、例えば図４の（ａ）の実線Ａや同図の（ｂ）の実線Ｃに示すようなグラフデータや、表データなどのデータ形式でデータ格納部４４に格納されている。なお、これらの各データは、予め実験などにより、前記温度差ごとにオフ温度を様々に変えてバーナー燃焼を行ってみて、バーナー燃焼停止以降の給湯熱交換器３の温度が前記安全許容温度に達しないようなオフ温度を求めて決定している。
【００５２】
前記オン温度可変制御データは前記ピーク温度と前記安全許容温度との温度差が大きくなるに従ってオン温度を高める方向に可変設定するためのデータであり、前記温度差ごとに前記オフ温度可変制御データのオフ温度よりも予め定めた温度だけ低い温度を求め、この求めた温度をオン温度として前記温度差に対応させた図４の（ａ）の実線Ｂや図２の（ｂ）に示す実線Ｄに示すようなグラフデータや、表データのデータ形式でデータ格納部４４に格納されている。
【００５３】
前記オン・オフ温度検出部５０は、温度比較部４８から受け取った温度比較結果を受けて、この比較結果（前記ピーク温度と安全許容温度との温度差）を前記オフ温度可変制御データとオン温度可変制御データに照らし合わせ、その温度差に対応するオフ温度とオン温度をそれぞれ、オフ温度可変制御データ、オン温度可変制御データから検出する。そして、オン・オフ温度検出部５０は、このようにして得られたオフ温度とオン温度を自動更新部４７に出力する。
【００５４】
自動更新部４７は、上記オン・オフ温度検出部５０からオフ温度とオン温度を受け取ると、この受け取ったオフ温度とオン温度をデータ格納部４４のオフ温度とオン温度に上書きしオフ温度とオン温度の自動更新を行う。
【００５５】
追い焚き単独運転燃焼制御部４５は、時々刻々と、給湯熱交湯温センサ３３のセンサ出力を給湯熱交換器３の湯温として検出し、また、データ格納部４４のオン温度とオフ温度および追い焚き単独運転監視部４３の監視情報を時々刻々と取り込み、取り込まれた検出給湯熱交換器出側湯温を前記オフ温度に比較し、上記追い焚き単独運転監視部４３の監視情報に基づき追い焚き単独運転中であると検知しているときに、給湯熱交換器３の湯温がオフ温度以上になったと判断したときに、給湯熱交換器３の滞留湯水が沸騰に近い状態になったので給湯熱交換器３の滞留湯水の湯温を低下させるためにバーナー２の燃焼を停止させる必要があると判断し、電磁弁１０を閉弁させバーナー２の燃焼を停止させる。
【００５６】
このバーナー２の燃焼停止中には、前記の如く、バーナー２の燃焼停止によって給湯熱交換器３の燃焼加熱が停止される上に、燃焼ファン７の継続駆動による給気通風によって給湯熱交換器３の滞留湯の熱量が奪われて給湯熱交換器３の滞留湯湯温が低下し、給湯熱交換器３の滞留湯が沸騰に近い状態になるのが回避され、追い焚き単独運転に起因した高温出湯を防止される。
【００５７】
また、追い焚き単独運転燃焼制御部４５はバーナー燃焼停止信号を燃焼制御部４２に出力する。燃焼制御部４２は上記バーナー燃焼停止信号を受け、この追い焚き単独運転中のバーナー２の燃焼停止が前記追い焚き単独運転に起因した高温出湯を回避するためになされたものであり、器具の異常ではないと判断し、循環ポンプ２０の駆動等の器具運転動作を継続して行う。このため、上記追い焚き単独運転中のバーナー２の停止期間に循環ポンプ２０の駆動は継続し、追い焚き循環通路２４には浴槽湯水が循環しており、追い焚き熱交換器４の保有熱量により追い焚き熱交換器４の通水の加熱が行われる。
【００５８】
さらに、追い焚き単独運転燃焼制御部４５は、追い焚き単独運転中のバーナー２の燃焼停止中にも引き続き給湯熱交湯温センサ３３のセンサ出力と、データ格納部４４のオフ温度およびオン温度の取り込みを行って、給湯熱交湯温センサ３３により検出される給湯熱交換器３の出側の湯温を前記オン温度に比較し、給湯熱交換器３の湯温がオン温度以下に低下したと判断したときに、給湯熱交換器３の滞留湯温が追い焚き単独運転に起因した高温出湯を回避できる湯温に低下したのでバーナー２の燃焼を再開させてもよいと判断し、点着火手段（図示せず）を用いてバーナー２の点着火を行いバーナー２の燃焼を再開させる。
【００５９】
さらに、追い焚き単独運転燃焼制御部４５は、温度比較部４８による前記ピーク温度と前記安全許容温度との比較結果を受けて、ピーク温度が安全許容温度以上になったときには、追い焚き単独運転中のバーナー燃焼停止以降の次回のバーナー燃焼時に、循環流量センサ３９のセンサ出力を確認しながら循環ポンプ２０の駆動を制御することにより、追い焚き循環通路２４の湯水循環流量を増加させて追い焚き運転を行う。
【００６０】
本実施形態例は以上のように構成されており、例えば図２に示すように、給湯熱交湯温センサ３３によって検出される追い焚き単独運転中のバーナー燃焼停止期間の給湯熱交換器３の検出湯温が、時々刻々と温度比較部４８により取り込まれ、検出温度のピーク温度（Ｐ，Ｐ′など）が沸騰温度Ｂよりも低めの安全温度Ｓと比較される。そして、この比較結果と前記オフ温度可変制御データ、オン温度可変制御データとに基づき、温度データ可変設定部４６により、追い焚き単独運転中のバーナー燃焼停止以降の次回のバーナー燃焼時のオフ温度とオン温度が、前記ピーク温度と安全許容温度との温度差が大きくなるに従って高く設定される。
【００６１】
例えば、図２において、追い焚き単独運転中のバーナー燃焼停止期間の給湯熱交換器３の検出湯温のピーク温度がＰ′のときには、次回のバーナー燃焼時のオフ温度がｏｆｆ1 、オン温度がｏｎ1 に設定されるのに対し、前記ピーク温度がＰで、安全許容温度Ｓとピーク温度との温度差が、ピーク温度がＰ′のときよりも大きいときには、オフ温度がｏｆｆ2 、オン温度がｏｎ2 に設定され、オフ温度とオン温度は共に高めに設定される。そして、これらのオフ温度およびオン温度の設定温度に従い、追い焚き単独運転燃焼制御部４５によって追い焚き単独運転の制御が行われる。
【００６２】
また、前記ピーク温度が安全許容温度Ｓ以上となったときには、追い焚き単独運転燃焼制御部４５によって、循環流量センサ３９のセンサ出力を確認しながら循環ポンプ２０の駆動制御が行われて、追い焚き循環通路２４の湯水循環流量が増加される。
【００６３】
本実施形態例によれば、温度データ可変設定部４６を設け、前記のように、追い焚き単独運転中のバーナー燃焼停止期間の給湯熱交換器３の検出湯温のピーク温度と前記安全許容温度との温度差が大きくなるに従って、オフ温度とオン温度を高める方向に可変設定するので、前記ピーク温度が低く、ピーク温度と安全許容温度との温度差が大きいために、オフ温度やオン温度を高めてその分だけバーナー燃焼期間を長くしても追い焚き単独運転に起因した高温出湯を回避できる場合には、追い焚き単独運転中のバーナー燃焼期間を長くしてバーナー燃焼停止期間を短くすることにより、追い焚き燃焼の効率を向上させることができる。
【００６４】
そして、追い焚き単独運転中に行われる間欠燃焼の燃焼停止毎に次回のバーナー燃焼時のオフ温度とオン温度を可変して更新することにより、例えば追い焚き循環通路２４の湯水温や湯水循環流量がどのような値であっても、オフ温度とオン温度とを適切な値に設定して追い焚き単独運転を行うことが可能となり、追い焚き循環通路２４の湯水温や湯水循環流量などの様々な条件に対応させて追い焚き単独運転中のバーナー燃焼時間をできるだけ長くし、燃焼効率を向上させることができる。そのため、本実施形態例によれば、風呂の沸き上がり時間を短くすることも可能となり、給湯器の利用者が快適に利用できる給湯器とすることができる。
【００６５】
もちろん、追い焚き単独運転中に、給湯熱交換器３の滞留湯水の温度が沸騰に近い状態になりそうなときには、バーナー２のオン・オフ燃焼制御を行うので、給湯熱交換器３の滞留湯が沸騰に近い状態になるのを防止することが可能であり、特に、万が一、前記ピーク温度が前記安全許容温度以上になったときには、追い焚き循環通路２４の湯水循環流量を増やすことにより、給湯熱交換器３の滞留湯水の熱を追い焚き循環通路２４の循環湯水によって多く奪うことができるために、より一層確実に追い焚き単独運転に起因した高温給湯を回避することができる。
【００６６】
以下に、第２の実施形態例を説明する。本実施形態例の上記第１実施形態例と同様のシステム構成を有しており、制御構成も図１に示した上記第１実施形態例の制御構成と同一名称の制御構成を有している。本実施形態例において特徴的なことは、追い焚き単独運転中に追い焚き単独運転燃焼制御部４５がバーナー２の燃焼をオン・オフするのではなく、バーナー２の燃焼能力を高低させるオン・オフ制御を行うことである。  また、このような制御に伴い、本実施形態例においては、温度比較部４８は、給湯熱交湯温センサ３３によって検出される追い焚き単独運転中のバーナー燃焼能力低下期間の給湯熱交換器３の検出湯温を取り込み、この検出湯温のピーク温度と前記安全許容温度とを比較する。
【００６７】
そして、温度データ可変設定部４６のオン・オフ温度検出部５０は、温度比較部４８の比較結果と、前記温度可変制御データと前記オン温度可変制御データに基づき追い焚き単独運転中のオフ温度とオン温度を検出し、温度データ可変設定部は、前記ピーク温度と安全許容温度との温度差が大きくなるに従ってオフ温度とオン温度とを高める方向に可変設定する。
【００６８】
追い焚き単独運転燃焼制御部４５は、前記第１の実施形態例と同様に、給湯熱交湯温センサ３３のセンサ出力と、データ格納部４４のオン温度およびオフ温度と、追い焚き単独運転監視部４３の監視情報とを取り込み、時々刻々と取り込まれる給湯熱交換器３の湯温を前記オフ温度に比較し、追い焚き単独運転監視部４３の監視情報に基づき追い焚き単独運転中であると検知しているときに、上記給湯熱交換器３の湯温がオフ温度以上であると判断したときには、給湯熱交換器３の滞留湯が沸騰に近い状態で高温給湯の虞があるので給湯熱交換器３の滞留湯温を低下させるためにバーナー２の燃焼能力を低下させる必要があると判断し、バーナー２の燃焼能力を予め定めた燃焼能力（例えば、予め定まる最小燃焼能力）となるように、比例弁１２の開弁量を制御して燃焼能力を低下させる。
【００６９】
この燃料能力低下期間に、燃焼能力低下によって給湯熱交換器３の燃焼加熱が抑制され、給湯熱交換器３の滞留湯湯温が低下し、給湯熱交換器３の滞留湯が沸騰状態に近くなるのを回避され、このことにより、追い焚き単独運転に起因した高温出湯を回避される。
【００７０】
また、追い焚き単独運転燃焼制御部４５は、上記燃焼能力低下期間に、時々刻々と取り込まれる給湯熱交換器３の湯温をオン温度に比較し、給湯熱交換器３の湯温がオン温度以下に低下したと判断したときに、給湯熱交換器３の滞留湯温が低下し、追い焚き単独運転に起因した高温出湯の虞がなくなったと判断し、バーナー２の燃焼能力を予め定めた燃焼能力（例えば、予め定める最大燃焼能力）となるように、比例弁１２の開弁量を制御して燃焼能力を増加させる。
【００７１】
本実施形態例において、上記以外の構成は上記第１実施形態例と同様であるので、その重複説明は省略する。
【００７２】
本実施形態例は以上のように構成されており、本実施形態例では、追い焚き単独運転中のバーナー能力低下期間に給湯熱交湯温センサ３３によって検出される給湯熱交換器３の検出湯温のピーク温度が温度比較部４８によって安全許容温度と比較され、この比較結果に基づき、温度データ可変設定部４６が追い焚き単独運転中のバーナー２のオフ温度とオン温度の可変設定を行い、このオン温度とオフ温度に従って追い焚き単独運転燃焼制御部４５がバーナー２の燃焼能力のオン・オフ制御を行う。
【００７３】
また、本施形態例でも、前記ピーク温度が前記安全許容温度以上となったときには、追い焚き循環通路２４の湯水循環流量が増加される。
【００７４】
本実施形態例によれば、以上のように、追い焚き単独運転中に、追い焚き単独運転燃焼制御部４５が、適切に更新設定されるオン温度とオフ温度とに従ってバーナー２の燃焼能力のオン・オフ制御を行うことにより、上記第１実施形態例と同様に、例えば追い焚き循環通路２４の湯水温や湯水循環流量の値などがどのような値であっても、追い焚き単独運転に起因した前記高温出湯を確実に回避することができると共に、高い燃焼能力でのバーナー燃焼期間をできるだけ長くして追い焚き燃焼効率を向上させ、風呂の沸き上がり時間を短縮化することができる。
【００７５】
また、本実施形態例でも、上記第１実施形態例と同様に、万が一、前記ピーク温度が前記安全許容温度以上になったときには、追い焚き循環通路２４の湯水循環流量を増加させるために、より一層確実に追い焚き単独運転に起因した前記高温出湯を回避することができる。
【００７６】
なお、この発明は上記各実施形態例に限定されるものではなく、様々な実施の形態を採り得る。例えば、上記各実施形態例では、オフ温度可変制御データとオン温度可変制御データは、グラフデータや表データにより構成されていたが、オフ温度可変制御データとオン温度可変制御データのうちの一方又は両方は、前記ピーク温度と安全許容温度との温度差をパラメータにしてオフ温度、オン温度を算出するための演算式データにより構成してもよい。このように、オフ温度可変制御データやオン温度可変制御データが演算式データにより構成される場合には、オン・オフ温度検出部５０は、検出された追い焚き循環通路２４の循環湯水温と上記演算式データに基づいて、オフ温度、オン温度を演算算出する。
【００７７】
また、上記各実施形態例では、オン温度はオフ温度に対する温度低下分が一定であったが、追い焚き循環通路２４の循環湯水温の変動によって追い焚き単独運転のバーナー燃焼による給湯熱交換器３の滞留湯の温度上昇傾向が変動する場合には、上記滞留湯の温度上昇傾向の変動を考慮して、オフ温度に対するオン温度の温度低下分を可変してもよい。
【００７８】
さらに、上記各実施形態例では、前記ピーク温度と前記安全許容温度との温度差が大きくなるに従って、オン温度可変設定していたが、図５の（ａ）や（ｂ）の実線Ｆに示すように、オン温度は固定値としてもよく、オフ温度のみを前記温度差に応じて可変設定するようにしてもよい。この場合にも、上記各実施形態例と同様の効果を奏することができる。
【００７９】
さらに、上記各実施形態例では、前記ピーク温度と前記安全許容温度との温度差が大きくなるに従って、オフ温度可変設定していたが、図６の（ａ）や（ｂ）の実線Ｇに示すようにオフ温度は固定値としてもよく、オン温度のみを前記温度差に応じて可変設定するようにしてもよい。この場合にも、上記各実施形態例と同様の効果を奏することができる。
【００８０】
さらに、上記各実施形態例では、循環流量センサ３９を設け、前記ピーク温度が前記安全許容温度以上となったときには、追い焚き単独運転燃焼制御部４５が循環流量センサ３９のセンサ出力を確認しながら循環ポンプ２０の駆動制御を行って追い焚き循環通路２４の湯水循環流量を増加させるようにしたが、このような、次回のバーナー燃焼時に制御を行ったにも拘わらず、さらに前記ピーク温度が前記安全許容温度以上になったときには、温度可変設定部４６により、オフ温度とオン温度のうちの少なくともオフ温度を下げる方向に可変設定するようにしてもよい。
【００８１】
さらに、上記各実施形態例では、給湯熱交換器３の湯温を給湯熱交湯温センサ３３から直接的に検出していたが、上記給湯熱交換器３の湯温は排気温度に基づき間接的に検出することが可能であることから、排気温度と給湯熱交換器３の湯温との関係データを予め実験や演算等により求めて与えておき、その関係データと排気温度によって給湯熱交換器３の湯温を間接的に検出する給湯熱交換器湯温検出手段を設けるようにしてもよい。より望ましくは、上記関係データと排気温度に基づき検出した給湯熱交換器湯温を、風呂温度センサ３７により検出される追い焚き循環通路の湯温や、予め定まる追い焚き循環湯量や、給気温度を考慮して補正することによって、より正確な給湯熱交換器３の湯温を検出することが可能である。
【００８２】
さらに、上記各実施形態例では、温度データ可変設定部４６は、追い焚き単独運転が行われている期間のみ、オン温度とオフ温度の可変設定動作を行っていたが、温度データ可変設定部４６は、追い焚き単独運転が行われていないときにも、オン温度とオフ温度の可変制御を行ってもよい。
【００８３】
さらに、上記各実施形態例では、循環流量センサ３９を設け、前記ピーク温度が前記安全許容温度以上となったときには、追い焚き単独運転燃焼制御部４５が循環流量センサ３９のセンサ出力を確認しながら循環ポンプ２０の駆動制御を行って追い焚き循環通路２４の湯水循環流量を増加させるようにしたが、このような追い焚き単独運転燃焼制御部４５による追い焚き循環通路２４の湯水循環流量増加制御は行わない構成とすることもできる。
【００８４】
さらに、上記各実施形態例では、温度データ可変設定部４６を設けて前記オフ温度やオン温度の可変設定を行い、可変設定されたオフ温度やオン温度に従って追い焚き単独運転燃焼制御部４５によるバーナー２の燃焼のオン・オフ又は、バーナー２の燃焼能力のオン・オフ制御を行うようにしたが、上記各実施形態例のように、温度比較部４８を設け、温度比較部４８の比較結果に基づき、前記ピーク温度が前記安全許容温度以上になったときに、追い焚き単独運転中の追い焚き循環通路の湯水循環流量を増加させて追い焚き運転を行えば、前記本出願人の提案のように、オン温度とオフ温度を共に固定値とし、固定のオン温度とオフ温度に従ってバーナー２の燃焼のオン・オフや燃焼能力のオン・オフ制御を行うようにしてもよい。
【００８５】
このようにした場合にも、追い焚き循環通路の湯水循環流量制御により追い焚き単独運転に起因する前記高温出湯を確実に防止することができるし、追い焚き循環通路の湯水循環流量を増加させる分だけ追い焚きの効率を向上させることが可能となり、風呂の沸き上がり時間を短縮化することができる。
【００８６】
さらに、上記各実施形態例では、給湯熱交湯温センサ３３は給湯熱交換器３の出側に設けられていたが。図３の点線に示すように、給湯熱交換器３のＵ字管に設けるようにしてもよい。
【００８７】
さらに、上記各実施形態例では、図３に示した一缶二水路風呂給湯器を例にして説明したが、本発明は、例えば図３に示したバイパス通路１５やバイパス弁１６が設けられていない一缶二水路風呂給湯器にも適用されるものであり、給湯熱交換器の出側の湯温を検出する給湯熱交換器湯温検出手段が設けられて、給湯機能と追い焚き機能を備えている様々な一缶二水路風呂給湯器に適用することができる。
【００８８】
さらに、本発明は一缶二水路風呂給湯器のみならず、給湯熱交換器と、非給湯側循環通路に組み込まれ上記非給湯側循環通路を循環する熱媒体を加熱する非給湯側熱交換器とを有し、上記給湯熱交換器と非給湯側熱交換器は一体化され、上記給湯熱交換器と非給湯側熱交換器を共通に加熱するバーナーが設けられている、例えば、図７に示すような給湯暖房機等の一缶二水路給湯器にも適用できる。なお、図７において、５１は非給湯側循環通路としての暖房用循環通路、５７は非給湯側熱交換器としての暖房用熱交換器を示しており、暖房用循環通路５１を循環する熱媒体としては、例えば、エチレングリコールとプロピレングリコールに水を加えたものが用いられる。また、図７の５２は暖房オン・オフバルブ、５３は放熱器、５４はファン、５５はシスターンタンク、５６はバイパス通路をそれぞれ示している。
【００８９】
【発明の効果】
本発明によれば追い焚き単独運転中等の非給湯側単独運転中に、給湯熱交換器の湯温がオフ温度以上になったときにバーナーの燃焼を停止させる、又は、燃焼能力を低下させ、上記給湯熱交換器の湯温がオン温度以下に低下したときにはバーナーの燃焼再開させる、又は、燃焼能力を増加させる追い焚き単独運転燃焼制御機能や非給湯側単独運転燃焼制御機能を備えた一缶二水路給湯器において、追い焚き単独運転中や非給湯側単独運転中のバーナー燃焼停止期間、又は、バーナー燃焼能力低下期間に給湯熱交換器の検出湯温のピーク温度を取り込み、このピーク温度を、給湯熱交換器内の湯の沸騰温度よりも低めの予め与えられた安全許容温度と比較する温度比較部を設けることにより、追い焚き単独運転等の非給湯側単独運転に起因して給湯側の高温出湯が生じる虞がどの程度あるのかといった高温出湯に対する余裕度を実際に知ることができる。
【００９０】
そして、本第１〜記号第１０の発明によれば、前記ピーク温度と安全許容温度との温度差に基づき、温度差が大きくなるに従って、（すなわち、前記余裕度が大きくなるに従って）、オン温度とオフ温度の両方、又は、一方を高める方向に可変設定するので、例えば前記温度差が大きく、前記高温出湯の虞があまりないときにはオン温度とオフ温度の両方、又は、一方を高めて、追い焚き単独運転中等の非給湯側単独運転中のバーナー燃焼停止期間又は、高い能力でのバーナー燃焼能力期間をできるだけ長くすることにより、追い焚き等の非給湯側運転効率を向上させることが可能となり、その分だけ一缶二水路風呂給湯器においては風呂の沸き上がり時間を短くすることができる。また、前記温度差が小さく、追い焚き単独運転に起因する前記高温出湯の虞が高いときには、オン温度とオフ温度の両方、又は一方を低めに可変設定することで、追い焚き等の非給湯側単独運転中のバーナーの燃焼停止期間、又は、燃焼能力の低下期間を長くして、確実に追い焚き単独運転に起因する前記高温出湯を回避することができる。
【００９１】
このように、本第１〜第１０の発明によれば、前記温度差に応じてオン温度とオフ温度の両方又は、一方を可変設定することにより、例えば追い焚き循環通路の湯水温や湯水循環流量などの様々な値がいかなる値であっても、追い焚き単独運転中の実際の給湯熱交換器の湯温に基づいてオフ温度やオン温度を可変し、追い焚き単独運転中のバーナー燃焼オン・オフ制御又はバーナー燃焼能力のオン・オフ制御を行うことが可能となり、追い焚き等の非給湯側単独運転に起因する高温出湯を確実に回避することができると共に、できる限りバーナーの燃焼期間、又は高い燃焼能力での燃焼期間を長くして、追い焚き等の非給湯側運転効率を向上させ、一缶二水路風呂給湯器における風呂の沸き上がり時間の短縮化を図ることができる。
【００９２】
また、オン温度、オフ温度を自動的に演算算出するものにあっては、演算式データで構成されたオン温度可変制御データ、オフ温度可変制御データの予め定められた位置に、前記ピーク温度と前記安全許容温度との温度差を代入して上記演算式に従って演算するだけで自動的に簡単にオン温度、オフ温度を算出することができる。
【００９３】
さらに、第１１、第１２の発明によれば、前記温度比較部の比較結果を受けて、前記ピーク温度が前記安全許容温度以上になったときには、追い焚き単独運転中のバーナー燃焼時の追い焚き循環通路の湯水循環流量を増加させて追い焚き運転を行うことにより、追い焚き循環通路の循環湯水によって給湯熱交換器の熱を多く奪い、それにより、給湯熱交換器の滞留湯水が沸騰に近い温度になることを防止して追い焚き単独運転に起因する高温出湯を回避できると共に、追い焚き循環通路の湯水循環流量を多くした分だけ追い焚きの効率を向上させることが可能となり、風呂の沸き上がり時間の短縮化を図ることができる。
【００９４】
さらに、第１３の発明においては、追い焚き単独運転中のバーナー燃焼停止以降の次回のバーナー燃焼時に追い焚き循環通路の湯水循環流量を増加させて追い焚き運転を行ったにも拘わらず、給湯熱交換器湯温検出手段によって検出される追い焚き単独運転中のバーナー燃焼停止期間の給湯熱交換器の検出湯温のピーク温度が安全許容温度以上になったときには、温度データ可変設定部により、オフ温度とオン温度のうちの少なくともオフ温度を下げる方向に可変設定することにより、給湯熱交換器の滞留湯水が沸騰に近い温度になることをより一層確実に防止して高温出湯をより一層確実に回避できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係る一缶二水路給湯器の実施形態例において特徴的な制御構成を示すブロック構成図である。
【図２】上記実施形態例におけるオフ温度とオン温度の可変設定動作の説明図である。
【図３】上記実施形態例の一缶二水路風呂給湯器のシステム構成図である。
【図４】オン温度可変制御データとオフ温度可変制御データの一例を示すグラフである。
【図５】オフ温度可変制御データとオン温度固定データの一例を示すグラフである。
【図６】オン温度可変制御データとオフ温度固定データの一例を示すグラフである。
【図７】一缶二水路給湯器としての給湯暖房機のモデル例を示すシステム構成図である。
【図８】一缶二水路風呂給湯器のモデル例を示すシステム構成図である。
【図９】本出願人が以前に提案している一缶二水路風呂給湯器における追い焚き単独運転中のオン・オフ制御の説明図である。
【符号の説明】
２  バーナー
３  給湯熱交換器
４  追い焚き熱交換器
１３  給水通路
１４  給湯通路
２４  追い焚き循環通路
３３  給湯熱交湯温センサ
３７  風呂温度センサ
３９  循環流量センサ
４６  温度データ可変設定部
４８  温度比較部
５０  オン・オフ温度検出部
【図１】
0003754537.tif 000002
【図２】
0003754537.tif 000003
【図４】
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【図３】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図９】
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【図８】
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