(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
一般式Ｉ
A−Xｘｘ１−Xｘｘ２−Xｘｘ３−Xｘｘ４−Xｘｘ５−Xｘｘ６−Xｘｘ７−Xｘｘ８−Xｘｘ９−Xｘｘ１０−NH２  （Ｉ）
［式中、
Ａはアセチル基、
Ｘｘｘ１はＤ−Ｎａｌ（２）、
Ｘｘｘ２はＤ−Ｃｐａ、
Ｘｘｘ３はＤ−Ｐａｌ（３）、
Ｘｘｘ４はＳｅｒ、
Ｘｘｘ５はＮ−Ｍｅ−Ｔｙｒ、
Ｘｘｘ６はＤ−［ε−Ｎ′−４−（４−アミジノ−フェニル）−アミノ−１，４−ジオキソ−ブチル］−Ｌｙｓ（略号：Ｄ−Ｌｙｓ（Ｂ））、
Ｘｘｘ７はＮｌｅ、
Ｘｘｘ８はＡｒｇまたはＬｙｓ（ｉＰｒ）、
Ｘｘｘ９はＰｒｏおよび
Ｘｘｘ１０はＤ−ＡｌａまたはＳａｒを表す］の化合物ならびに該化合物と薬学的に認容性の酸との塩。
【請求項２】
式：
Ac−D−Nal(2)１−D−Cpa２−D−Pal(3)３−Ser４−N−Me−Tyr５−D−Lys(B)６−Nle７−Arg８−Pro９−Sar１０−NH２
を有する請求項１記載の化合物または該化合物と薬学的に認容性の酸との塩。
【請求項３】
式：
Ac−D−Nal(2)１−D−Cpa２−D−Pal(3)３−Ser４−N−Me−Tyr５−D−Lys(B)６−Nle７−Arg８−Pro９−D−Ala１０−NH２
を有する請求項１記載の化合物または該化合物と薬学的に認容性の酸との塩。
【請求項４】
式：
Ac−D−Nal(2)１−D−Cpa２−D−Pal(3)３−Ser４−N−Me−Tyr５−D−Lys(B)６−Nle７−Lys(iPr)８−Pro９−Sar１０−NH２
を有する請求項１記載の化合物または該化合物と薬学的に認容性の酸との塩。
【請求項５】
式：
Ac−D−Nal(2)１−D−Phe(4−Cl)２−D−Pal(3)３−Ser４−N−Me−Tyr５−D−Lys(B)６−Nle７−Lys(iPr)８−Pro９−D−Ala１０−NH２
を有する請求項１記載の化合物または該化合物と薬学的に認容性の酸との塩。
【請求項６】
塩が酢酸塩、トリフルオロ酢酸塩またはエンボン酸塩である、請求項１から５までのいずれか１項記載の化合物。
【請求項７】
医薬として使用するための請求項１から６までのいずれか１項記載の化合物。
【請求項８】
哺乳動物における、ホルモン依存性腫瘍を治療するため、ならびにその治療がＬＨ−ＲＨ−ホルモン抑制を必要とする良性の適応症のため、ならびに雌もしくは雄の生殖能力障害を治療するための、請求項１から６までのいずれか１項記載の化合物少なくとも１種ならびに通例の担体および助剤を含有する医薬製剤。
【請求項９】
請求項１記載の一般式Ｉの化合物ならびに請求項２から５までのいずれか１項記載の化合物の製造方法において、ｍが１〜１０の整数を表し、かつＸｘｘ１がアセチル化されている、適切な保護基を有する構成成分Ｘｘｘｍからなるフラグメントを、固相で、もしくは溶液中で、通例の方法により合成し、引き続きセグメントカップリングにより該フラグメントを固相に結合させ、カップリングの終了後に、一般式Ｉの化合物を通例の方法で構成成分Ｘｘｘ１０においてアミド化して固相から分離することを特徴とする、請求項１記載の一般式Ｉの化合物ならびに請求項２から５までのいずれか１項の化合物の製造方法。
【請求項１０】
哺乳動物における、ホルモン依存性腫瘍を治療するため、ならびにその治療がＬＨ−ＲＨ−ホルモン抑制を必要とする良性の適応症のため、または雌もしくは雄の生殖能力障害を治療するための医薬を製造するための請求項１から６までのいずれか１項記載の化合物の使用。
【請求項１１】
請求項１から６までのいずれか１項記載の化合物少なくとも１種を通例の担体および助剤と混合し、かつ医薬として調製する、請求項８記載の医薬製剤の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
本発明は、改善された溶解特性を有するＬＨＲＨ拮抗物質、該化合物の製造方法、該化合物がその中に含有されている医薬、ならびにホルモン依存性腫瘍およびホルモンにより影響を受ける良性疾患、たとえば良性前立腺肥大症（ＢＰＨ）および子宮内膜症を治療するための該医薬の使用に関する。
【０００２】
ペプチドの定義のために使用される専門用語はＩＵＰＡＣ−ＩＵＢ−委員会により生化学命名法に関して解説されている命名法と一致し（European  J.  Biochem.  １９８４年、１３８、第９〜３７頁）、その際、従来の記載との一致において、Ｎ末端におけるアミノ基は左側に、およびＣ末端におけるカルボキシル基は右側に記載されている。本発明によるペプチドのようなＬＨ−ＲＨ−拮抗物質は、天然由来もしくは合成のアミノ酸を含み、その際、天然のアミノ酸は、Ａｌａ、Ｖａｌ、Ｌｅｕ、Ｉｌｅ、Ｓｅｒ、Ｔｈｒ、Ｌｙｓ、Ａｒｇ、Ａｓｐ、Ａｓｎ、Ｇｌｕ、Ｇｌｎ、Ｃｙｓ、Ｍｅｔ、Ｐｈｅ、Ｔｙｒ、Ｐｒｏ、ＴｒｐおよびＨｉｓを含む。個々のアミノ酸基の略号はアミノ酸の慣用名に基づいており、かつＡｌａ＝アラニン、Ａｒｇ＝アルギニン、Ｇｌｙ＝グリシン、Ｌｅｕ＝ロイシン、Ｌｙｓ＝リジン、Ｐａｌ（３）＝３−（３−ピリジル）アラニン、Ｎａｌ（２）＝３−（２−ナフチル）アラニン、Ｐｈｅ＝フェニルアラニン、Ｃｐａ＝４−クロロフェニルアラニン、Ｐｒｏ＝プロリン、Ｓｅｒ＝セリン、Ｔｈｒ＝トレオニン、Ｔｒｐ＝トリプトファン、Ｔｙｒ＝チロシンおよびＳａｒ＝サルコシンである。ここに記載の全てのアミノ酸は、その他の指示がなければ、Ｌ−系列に由来する。たとえばＤ−Ｎａｌ（２）は、３−（２−ナフチル）−Ｄ−アラニンの略号であり、かつＳｅｒは、Ｌ−セリンの略号である。リジンの側鎖のε−アミノ基における置換基は、Ｌｙｓの後ろでカッコの中におかれた用語であり、場合により略号の形で記載されている。
【０００３】
使用されるその他の略号は次のものである：
Ａｃ        アセチル、
Ｂ          ４−（４−アミジノ−フェニル）−アミノ−１，４−ジオキソ−ブチル、
Ｂｏｃ      ｔ−ブチルオキシカルボニル、
Ｂｏｐ      ベンゾトリアゾール−１−オキシ−トリス−（ジメチルアミノ）−ホスホニウム−ヘキサフルオロホスフェート、
ＤＣＣ      ジシクロヘキシルカルボジイミド、
ＤＣＭ      ジクロロメタン、
Ｄｄｚ      ジメトキシフェニル−ジメチルメチレンオキシ−カルボニル（ジメトキシ−ジメチル−Ｚ）、
ＤＩＣ      ジイソプロピルカルボジイミド、
ＤＩＰＥＡ  Ｎ，Ｎ−ジイソプロピルエチルアミン、
ＤＭＦ      ジメチルホルムアミド、
Ｆｍｏｃ    フルオレニルメチルオキシカルボニル、
ＨＦ        フッ化水素酸、
ＨＯＢｔ    １−ヒドロキシベンゾトリアゾール、
ＨＰＬＣ    高速液体クロマトグラフィー、
Ｍｅ        メチル、
ＴＦＡ      トリフルオロ酢酸、
Ｚ          ベンジルオキシカルボニル。
【０００４】
本発明によるペプチドは黄体形成ホルモンを放出するホルモン（ＬＨ−ＲＨ）の類似体であり、これは次の構造を有する：
ｐ−Ｇｌｕ−Ｈｉｓ−Ｔｒｐ−Ｓｅｒ−Ｔｙｒ−Ｇｌｙ−Ｌｅｕ−Ａｒｇ−Ｐｒｏ−Ｇｌｙ−ＮＨ２、［ＬＨ−ＲＨ、ゴナドレリン］。
【０００５】
２０年以上の間、研究者達はＬＨ−ＲＨ−デカペプチドの選択的な効力のある拮抗物質を探し求めていた（M.  KartenおよびJ.  E.  Rivier、Endocrine  Reviews  ７、第４４〜６６頁（１９８６年））。このような拮抗物質への大きな関心は、内分泌学、婦人科、避妊および癌の分野におけるその有用性に基づいている。多数の化合物が効力のあるＬＨ−ＲＨ−拮抗物質として製造されている。今日までに判明している最も興味深い化合物は、その構造がＬＨ−ＲＨ−構造の修飾である化合物である。
【０００６】
効力のある拮抗物質の第一の系列は、１位、２位、３位および６位、または２位、３位および６位に芳香族アミノ酸基を導入することにより得られた。該化合物の通例の表記法は次のようである：まず、ＬＨ−ＲＨのペプチド鎖中で、本来存在するアミノ酸の箇所に現れるアミノ酸を記載し、その際、交換が行われる位置を上付の数字で記号をつける。さらに後ろにつけた記号「ＬＨ−ＲＨ」により、交換が行われたＬＨ−ＲＨ類似体であることを表現する。
【０００７】
公知の拮抗物質は次のものである：
［Ａｃ−Ｄ−Ｃｐａ１．２、Ｄ−Ｔｒｐ３．６］ＬＨ−ＲＨ（D.  H.  Coy等、Gross,  E.およびMeienhofer,  J.（編）、Peptides：Proceedings  of  the  6th  American  Peptide  Symposium、第７７５〜７７９頁、Pierce  Chem.  Co.、Rockville  III（１９７９年））：
［Ａｃ−Ｐｒｏ１、Ｄ−Ｃｐａ２、Ｄ−Ｎａｌ（２）３．６］ＬＨ−ＲＨ（ＵＳ特許第４，４１９，３４７号明細書）および
［Ａｃ−Ｐｒｏ１、Ｄ−Ｃｐａ２、Ｄ−Ｔｒｐ３．６］ＬＨ−ＲＨ（J.  L.  Pineda等、J.  Clin.  Endocrinol.  Metab.  ５６、第４２０頁、１９８３年）。
【０００８】
拮抗物質の効果を改善するために、後に塩基性のアミノ酸、たとえばＤ−Ａｒｇが６位に導入された。たとえば［Ａｃ−Ｄ−Ｃｐａ１．２、Ｄ−Ｔｒｐ３、Ｄ−Ａｒｇ６、Ｄ−Ａｌａ１０］ＬＨ−ＲＨ（ＯＲＧ−３０２７６）（D.  H.  Coy等、Endocrinology  １００、第１４４５頁、１０８２年）；および［Ａｃ−Ｄ−Ｎａｌ（２）１、Ｄ−Ｐｈｅ（４−Ｆ）２、Ｄ−Ｔｒｐ３、Ｄ−Ａｒｇ６］ＬＨ−ＲＨ（ＯＲＦ１８２６０）（J.  E.  Rivier等、Vickery  B.  H.  Nestor、Jr.  J.  J.  Haferz、E.  S.  E（編）、LHRH  and  its  Analogs、第１１〜２２頁、MTP  Press、ランカスター、英国、１９８４年）。
【０００９】
別の効力のあるＬＨ−ＲＨ−拮抗物質は、ＷＯ９２／１９６５１、ＷＯ９４／１９３７０、ＷＯ９２／１７０２５、ＷＯ９４／１４８４１、ＷＯ９４／１３３１３、ＵＳ−Ａ−５，３００，４９２、ＵＳ−Ａ５，１４０，００９、ＥＰ０４１３２０９Ａ１およびＤＥ１９５４４２１２Ａ１に記載されている。
【００１０】
後者は、次の式に相応する、修飾されたオルニチンもしくはリジン構成成分を６位に有する化合物を開示している：
Ac−D−Nal(2)１−D−Cpa２−D−Pal(3)３−Ser４−Tyr５−D−Xｘｘ６−Leu７−Arg８−Pro９−D−Ala１０−NH２
［式中、Ｄ−Ｘｘｘは一般式（ＶＩ）
【００１１】
【化１】
0003805679.tif 000002
【００１２】
のアミノ酸基である］。
【００１３】
別の公知のＬＨ−ＲＨ−拮抗物質はアンタレリックス(Antarelix)、ガニレリックス(Ganirelix)およびセトロレリックス(Cetrorelix)である。
【００１４】
アンタレリックス  （Ｒ）（ＩＮＮ：テベレリックス(Teverelix)）：
Ac−D−Nal(2)１−D−Cpa２−D−Pal(3)３−Ser４−Tyr５−D−Hci６−Leu７−Lys(iPr)８−Pro９−D−Ala１０−NH２
ガニレリックス：
Ac−D−Nal(2)１−D−Cpa２−D−Pal(3)３−Ser４−Tyr５−D−hArg(Et)２６−Leu７−hArg(Et)２８−Pro９−D−Ala１０−NH２
セトロレリックス：
Ac−D−Nal(2)１−D−Cpa２−D−Pal(3)３−Ser４−Tyr５−D−Cit６−Leu７−Arg８−Pro９−D−Ala１０−NH２
本発明の目的は、高められた酵素の安定性および顕著に改善された水溶性を有する新規のＬＨ−ＲＨ−拮抗物質を製造することである。
【００１５】
これらの課題は次の一般式（Ｉ）：
A−Xｘｘ１−Xｘｘ２−Xｘｘ３−Xｘｘ４−Xｘｘ５−Xｘｘ６−Xｘｘ７−Xｘｘ８−Xｘｘ９−Xｘｘ１０−NH２  （Ｉ）
［式中、
Ａはアセチル基、
Ｘｘｘ１はＤ−Ｎａｌ（２）、
Ｘｘｘ２はＤ−Ｃｐａ、
Ｘｘｘ３はＤ−Ｐａｌ（３）、
Ｘｘｘ４はＳｅｒ、
Ｘｘｘ５はＮ−Ｍｅ−Ｔｙｒ、
Ｘｘｘ６はＤ−Ｃｉｔ、Ｄ−ＨｃｉまたはＤ−［ε−Ｎ′−４−（４−アミジノ−フェニル）−アミノ−１，４−ジオキソ−ブチル］−Ｌｙｓ（略号：Ｄ−Ｌｙｓ（Ｂ））、
Ｘｘｘ７はＬｅｕまたはＮｌｅ、
Ｘｘｘ８はＡｒｇまたはＬｙｓ（ｉＰｒ）、
Ｘｘｘ９はＰｒｏおよび
Ｘｘｘ１０はＤ−ＡｌａまたはＳａｒを表し、
ただしその際、
Ｘｘｘ６がＤ−Ｌｙｓ（Ｂ）を表す場合、Ｘｘｘ７はＮｌｅであり、
Ｘｘｘ６がＤ−Ｃｉｔを表す場合、Ｘｘｘ７はＮｌｅであり、かつＸｘｘ１０はＤ−Ａｌａであるか、または
Ｘｘｘ６がＤ−Ｈｃｉを表す場合、Ｘｘｘ７はＬｅｕであり、かつＸｘｘ１０はＤ−Ａｌａである］の化合物ならびに該化合物と薬学的に認容性の酸との塩、特に酢酸塩、エンボン酸塩およびトリフルオロ酢酸塩により解決される。
【００１６】
本発明のもう１つの実施態様によれば、次の化合物ならびに該化合物と生理学的に認容性の酸との塩が特に有利である：、
Ac−D−Nal(2)１−D−Cpa２−D−Pal(3)３−Ser４−N−Me−Tyr５−D−Lys(B)６−Nle７−Arg８−Pro９−Sar１０−NH２、
Ac−D−Nal(2)１−D−Cpa２−D−Pal(3)３−Ser４−N−Me−Tyr５−D−Lys(B)６−Nle７−Arg８−Pro９−D−Ala１０−NH２、
Ac−D−Nal(2)１−D−Cpa２−D−Pal(3)３−Ser４−N−Me−Tyr５−D−Lys(B)６−Nle７−Lys(iPr)８−Pro９−Sar１０−NH２、
Ac−D−Nal(2)１−D−Phe(4−Cl)２−D−Pal(3)３−Ser４−N−Me−Tyr５−D−Lys(B)６−Nle７−Lys(iPr)８−Pro９−D−Ala１０−NH２、
Ac−D−Nal(2)１−D−Cpa２−D−Pal(3)３−Ser４−N−Me−Tyr５−D−Cit６−Nle７−Arg８−Pro９−D−Ala１０−NH２、
Ac−D−Nal(2)１−D−Cpa２−D−Pal(3)３−Ser４−N−Me−Tyr５−D−Hci６−Leu７−Arg８−Pro９−D−Ala１０−NH２、
Ac−D−Nal(2)１−D−Cpa２−D−Pal(3)３−Ser４−N−Me−Tyr５−D−Cit６−Nle７−Lys(iPr)８−Pro９−D−Ala１０−NH２、
Ac−D−Nal(2)１−D−Cpa２−D−Pal(3)３−Ser４−N−Me−Tyr５−D−Hci６−Leu７−Lys(iPr)８−Pro９−D−Ala１０−NH２。
【００１７】
本発明のもう１つの実施態様によれば、本発明による化合物は酢酸塩、トリフルオロ酢酸塩またはエンボン酸塩として存在する。
【００１８】
本発明のもう１つの実施態様によれば、本発明による化合物を医薬もしくは医薬製剤として使用することができる。
【００１９】
本発明のもう１つの実施態様によれば、本発明による化合物少なくとも１種および通例の担体および助剤を含有する医薬製剤を提供する。
【００２０】
本発明のもう１つの実施態様によれば、ｍが１〜１０の整数を表し、かつＸｘｘ１がアセチル化されている、適切な保護基を有する構成成分Ｘｘｘｍからなるフラグメントを、固相で、もしくは溶液中で、通例の方法により合成し、引き続きセグメントカップリングにより該フラグメントを固相に結合させ、カップリングの終了後に、一般式Ｉの化合物を通例の方法で構成成分Ｘｘｘ１０においてアミド化して固相から分離する、一般式Ｉの本発明による化合物の製造方法を提供する。
【００２１】
本発明のもう１つの実施態様によれば、ホルモン依存性腫瘍、特に前立腺癌または乳癌を治療するため、ならびにその治療がＬＨ−ＲＨ−ホルモン抑制を必要とする良性の適応症のための医薬を製造するための本発明による化合物の使用を提供する。
【００２２】
本発明のもう１つの実施態様によれば、請求項１から１０までのいずれか１項記載の化合物少なくとも１種を通例の担体および助剤と混合し、かつ医薬として調製する、医薬製剤の製造方法を提供する。
【００２３】
本発明のもう１つの実施態様によれば、本発明による化合物少なくとも１種の有効量を投与することにより、哺乳動物、特にヒトにおける、ホルモン依存性腫瘍、特に前立腺癌、乳癌または子宮筋腫を治療するため、ならびにその治療がＬＨ−ＲＨ−ホルモン抑制を必要とする良性の適応症、たとえば子宮内膜症、良性の前立腺肥大症（ＢＰＨ）のため、ならびに雌もしくは雄の生殖能力障害を治療するための方法を提供する。
【００２４】
本発明による化合物は、ホルモンに依存する腫瘍、特に前立腺癌、乳癌または子宮筋腫の治療のため、ならびに、その治療のためにＬＨ−ＲＨ−ホルモンの抑制を必要とする良性の適応症、たとえば子宮内膜症または良性前立腺肥大症（ＢＰＨ）のために使用することができる。本発明による化合物はさらに、雌または雄における生殖能力障害の治療のため、たとえば人工授精（体外受精）の分野での制御された卵巣超刺激作用のために使用することができる。このために通常、該化合物を自体公知の方法で従来の担体および助剤と混合し、かつ医薬として調製する。
【００２５】
式（Ｉ）の化合物の合成は、側鎖中ですでに一般式Ｒ１−ＣＯＯＨのカルボン酸によりアシル化されているＤ−リジンの使用下に連続的な合成による、古典的なフラグメント縮合により、またはメリフィールドによる固相合成により行うか、あるいはまた、Ｄ−リジン６の側鎖中でのアミド結合によるデカペプチド構成成分と、相応するカルボン酸との反応により行うことができる。その後、Ｒ１−ＣＯ基の導入をプロセスの３つの異なった場所で実施することができる：個々の構成成分のペプチドへの縮合の前、ペプチド鎖中のリジンもしくはオルニチンの組み込みの後、あるいは次の構成成分の縮合の前または全ての構成成分の縮合の後。
【００２６】
式（Ｉ）の化合物は公知の方法により、たとえば純粋な固相技術、部分的な固相技術（いわゆるフラグメント縮合）により、または古典的な溶液カップリング（M.  Bodanszky、"Principles  of  Peptide  Synthesis"、Springer  Verlag  １９８４年を参照のこと）により合成することができる。
【００２７】
たとえば固相合成の方法は、教科書"Solid  Phase  Peptide  Synthesis"、J.  M.  StewartおよびJ.  D.  Young、Pierce  Chem.  Company、Rockford、III、１９８４年およびG.  BaranyおよびR.  B.  Merrifield、"The  Peptides"、第１章、第１〜２８５頁、１９７９年、Academic  Press  Inc.に記載されている。古典的な溶液合成は論文"Methoden  der  Organischen  Chemie（Houben-Weyl）、Synthese  von  Peptiden"、E.  Wuensch（編）、１９７４年、Georg  Thieme  Verlag、Stuttgart、ドイツ、に詳細に記載されている。
【００２８】
段階的な構成はたとえば、まずα位のアミノ基が保護されている、カルボキシ末端のアミノ酸をこのために通例の不溶性担体に共有結合させ、該アミノ酸のα−アミノ保護基を分離し、こうして得られた遊離アミノ基に次の保護されたアミノ酸をそのカルボキシ基を介して結合させ、かつこうして段階的に、合成すべきペプチドの残りのアミノ酸を正しい順序で結合させ、かつ全てのアミノ酸を結合後、完成したペプチドを担体から分離し、かつ場合により別の存在する側鎖の官能基の保護基を分離する。段階的な縮合は、通例の方法で保護された相応するアミノ酸から従来の方法で合成することにより行うことができる。
【００２９】
個々のアミノ酸相互の結合は、このために通例の方法により行い、特に次のものが考えられる：
●ジシクロヘキシルカルボジイミドまたはジイソプロピルカルボジイミド（ＤＣＣ、ＤＩＣ）の存在下での対称的な無水物の方法、
●カルボジイミド法一般、
●カルボジイミド−ヒドロキシベンゾトリアゾール−法
（The  Peptides、第２巻、E.  GrossおよびJ.  Meienhofer編を参照のこと）。
【００３０】
フラグメント縮合の場合、有利にはラセミ化なしで進行するアジドカップリングまたはＤＣＣ−１−ヒドロキシベンゾトリアゾール−もしくはＤＣＣ−３−ヒドロキシ−４−オキソ−３，４−ジヒドロ−１，２，３−ベンゾトリアジン−法を使用する。フラグメントの活性化されたエステルを使用することもできる。
【００３１】
アミノ酸の段階的な縮合のために、特にＮ−保護されたアミノ酸の良好に活性化されたエステル、たとえばＮ−ヒドロキシスクシンイミドエステルまたは２，４，５−トリクロロフェニルエステルが好適である。アミノ分解は、たとえば酢酸の酸性度を有するＮ−ヒドロキシ化合物、たとえば１−ヒドロキシベンゾトリアゾールにより極めて良好に触媒することができる。
【００３２】
中間のアミノ保護基として脱水素基、たとえばベンジルオキシカルボニル基（＝Ｚ−基）または弱酸性の脱離基が適切である。α−位のアミノ基のための保護基としてたとえば次のものが考えられる：
第三ブチルオキシカルボニル基、フルオレニルメチルオキシカルボニル基、カルボベンゾキシ基もしくはカルボベンゾチオ基（場合によりそれぞれｐ−ブロモもしくはｐ−ニトロ−ベンジル基を有する）、トリフルオロアセチル基、フタリル基、ｏ−ニトロフェノキシアセチル基、トリチル基、ｐ−トルエンスルホニル基、ベンジル基、ベンゼン核で置換されたベンジル基（ｐ−ブロモ−もしくはｐ−ニトロ−ベンジル基）およびα−フェニル−エチル基。このためにJesse  P.  GreensteinおよびMilton  Winitz、Chemistry  of  Amino  Acids、New  York、１９６１年、John  Wiley  and  Sons、Inc.  第２巻、たとえば第８８３頁以降、"Principles  of  Peptide  Synthesis"、Springer  Verlag、１９８４年、"Solid  Phase  Peptide  Synthesis"、J.  M.  Stewart  and  J.  D.  Young、Pierce  Chem.  Company、Rockford、III、１９８４年、G.  BaranyおよびR.  B.  Merrifield、"The  Peptides"、第１章、第１〜２８５頁、１９７９年、Academic  Press  Inc.ならびにThe  Peptides、第２巻、E.  GrossおよびJ.  Maienhofer編、Academic  Press、New  Yorkを参照のこと。これらの保護基は基本的に相応するアミノ酸の別の官能性側基（ＯＨ基、ＮＨ２基）の保護のためにも考えられる。
【００３３】
存在するヒドロキシ基（セリン、トレオニン）は有利にはベンジル基および類似の基により保護される。別の、α−位にないアミノ基（たとえばω−位のアミノ基、アルギニンのグアニジノ基）は、有利には直交して保護される。
【００３４】
個々のアミノ酸構成成分は、Ｒ１−ＣＯ基により変性されているリジンを除いて、市販されている。
【００３５】
Ｒ１−ＣＯ基により変性されているリジンを製造するための方法の可能な順序は次のとおりである：
１．α−カルボン酸基を適切に、たとえばエステル化により保護する。
【００３６】
２．ε−アミノ基を、たとえばＺ基により保護する。
【００３７】
３．α−アミノ基を、後のアミノ保護基の分離に対する選択率が生じるように保護する（たとえばＢｏｃ基）。
【００３８】
４．ε−アミノ基のＺ基を分離する。
【００３９】
５．ε−アミノ基に所望の基Ｒ１−ＣＯに導入する。
【００４０】
６．α−アミノ基の保護基を分離する。
【００４１】
７．α−アミノ基を場合により可逆的に、たとえばＺ基により誘導する。
【００４２】
相応するカルボン酸もしくはカルボン酸誘導体による、リジンのアミノ基の反応によるＲ１−ＣＯ基の導入は基本的に、アミノ酸の結合のために記載したものと同一の方法が考えられる。しかしカルボジイミド、たとえば１−エチル−３−（３−ジメチルアミノプロピル）−カルボジイミドおよび１−ヒドロキシベンゾトリアゾールの使用下での縮合が特に有利である。
【００４３】
アミノ酸を結合するための反応は、このために通例の無作用の溶剤もしくは懸濁剤（たとえばジクロロメタン）中で実施し、その際、場合により溶解度の改善のためにジメチルホルムアミドを添加することができる。
【００４４】
合成の担体材料として不溶性のポリマー、たとえば有機溶剤中で膨潤可能な、ビーズ形のポリスチレン樹脂（たとえばポリスチレンおよび１％のジビニルベンゼンからなるコポリマー）が考えられる。担体からのＨＦ分離後に、ペプチドの所望のＣ末端アミド官能基を生じる、メチル−ベンズヒドリルアミン樹脂（ＭＢＨＡ樹脂、つまりメチル−ベンズヒドリルアミン基を有するポリスチレン樹脂）における保護されたデカペプチドアミドの構成は、次のフローチャートにより実施することができる。
【００４５】
【表１】
0003805679.tif 000003
【００４６】
Ｎα−Ｂｏｃ−保護されたアミノ酸は通常、３倍のモル過剰でＣＨ２Ｃｌ２／ＤＭＦ中、ジイソプロピルカルボジイミド（ＤＩＣ）および１−ヒドロキシベンゾトリアゾール（ＨＯＢｔ）の存在下に、９０分以内にカップリングし、かつＣＨ２Ｃｌ２中５０％のトリフルオロ酢酸（ＴＦＡ）を半時間作用させることによりＢｏｃ−保護基を分離する。完全な反応率を制御するために、クリステンセンによるクロラニル試験およびカイザーのニンヒドリン試験を使用する。遊離アミノ官能基の残基はＣＨ２Ｃｌ２中、５倍過剰のアセチルイミダゾール中でのアセチル化によりブロックする。樹脂におけるペプチド構造化の反応工程の順序はフローチャートから明らかである。樹脂に結合しているペプチドを分離するために、固相合成のその都度の最終生成物を真空下でＰ２Ｏ５により乾燥させ、かつ５００倍過剰のＨＦ／アニソール１０：１／Ｖ：Ｖにより０℃で６０分処理する。
【００４７】
ＨＦおよびアニソールを真空下で留去した後に、無水のエチルエーテルと共に攪拌することによりペプチドが白色の固体として生じ、生じるポリマーの担体からの分離は、５０％の水性酢酸による洗浄により行う。酢酸溶液を真空下で保護的に濃縮することにより、その都度のペプチドが高粘度の油状物として得られ、これを無水エーテルの添加後に冷却して白色の固体が得られる。
【００４８】
さらなる精製は、分取用高速液体クロマトグラフィー（ＨＰＬＣ）の日常法により行う。
【００４９】
酸付加塩へのペプチドの転化は、ペプチドと酸とを自体公知の方法で反応させることにより行うことができる。反対に遊離のペプチドは、ペプチドの酸付加塩と塩基との反応により得られる。ペプチドのエンボン酸塩は、ペプチドのトリフルオロ酢酸塩（ＴＦＡ−塩）と、遊離のエンボン酸（パモア酸(Pamoasaeure)）もしくはエンボン酸の相応するジナトリウム塩との反応により製造することができる。このために水溶液中のペプチド−ＴＦＡ−塩に、極性の非プロトン性媒体、有利にはジメチルアセトアミド中のエンボン酸ジナトリウムの溶液を添加し、かつ形成される淡黄色の沈殿物を単離する。
【００５０】
次の実施例は本発明を説明するためのものであり、本発明を限定するものではない。
【００５１】
例１（Ｄ−６８９６８）：
Ac−D−Nal(2)１−D−Cpa２−D−Pal(3)３−Ser４−N−Me−Tyr５−D−Lys(B)６−Nle７−Arg８−Pro９−Sar１０−NH２
デカペプチドの合成は負荷密度０．５５ミリモル／ｇを有するポリマーの担体（アミノメチル置換樹脂、Ｆｍｏｃ保護、Ｄ−１６７５タイプ、Bachem社）を用いて行った。リジンをＦｍｏｃ−Ｄ−Ｌｙｓ（Ｂｏｃ）−ＯＨとしてカップリングし、Ｆｍｏｃ保護基を２０％ピペリジン／ＤＭＦを用いて分離した。全ての側鎖保護基を同時に分離し、かつポリマー担体から分離した後で単離された粗製ペプチドを分取ＨＰＬＣを用いて精製した。凍結乾燥後に９８．５％のデカペプチドが得られた。
【００５２】
４−（４−アミノフェニル）−アミノ−１，４−ジオキソ−酪酸によるＤ−リジンのε−窒素の置換はＤＩＰＥＡの添加下にＤＭＦ中のＰｙＢｏｐを用いて行った。その後の凍結乾燥により、正確なＦＡＢ−ＭＳ１６３３（Ｍ＋Ｈ）（計算１６３１，７８０９６）を有する分子式Ｃ８２Ｈ１０６ＣＩＮ１９Ｏ１５の約９９％の生成物（トリフルオロ酢酸塩）が生じた。
【００５３】
例２（Ｄ−６８９６９）：
Ac−D−Nal(2)１−D−Cpa２−D−Pal(3)３−Ser４−N−Me−Tyr５−D−Lys(B)６−Nle７−Arg８−Pro９−D−Ala１０−NH２
デカペプチドの合成は負荷密度０．５５ミリモル／ｇを有するポリマーの担体（アミノメチル置換樹脂、Ｆｍｏｃ保護、Ｄ−１６７５タイプ、Bachem社）を用いて行った。リジンをＦｍｏｃ−Ｄ−Ｌｙｓ（Ｂｏｃ）−ＯＨとしてカップリングし、Ｆｍｏｃ保護基を２０％ピペリジン／ＤＭＦを用いて分離した。全ての側鎖保護基を同時に分離し、かつポリマー担体から分離した後で、約７１％（ＨＰＬＣ）の含有率を有する単離された粗製ペプチドを精製しないでさらに反応させた。
【００５４】
４−（４−アミノフェニル）−アミノ−１，４−ジオキソ−酪酸によるＤ−リジンの側鎖の置換はＤＩＰＥＡの添加下にＤＭＦ中のＰｙＢｏｐを用いて行った。単離された粗製ペプチドを分取ＨＰＬＣを用いて精製した。その後の凍結乾燥により、正確なＦＡＢ−ＭＳ１６３３（Ｍ＋Ｈ）（計算１６３１，７８０９６）を有する分子式Ｃ８２Ｈ１０６ＣＩＮ１９Ｏ１５の約９８．８％の生成物（トリフルオロ酢酸塩）が生じた。
【００５５】
例３（Ｄ−６８９７１）：
Ac−D−Nal(2)１−D−Cpa２−D−Pal(3)３−Ser４−N−Me−Tyr５−D−Lys(B)６−Nle７−Lys(iPr)８−Pro９−Sar１０−NH２
デカペプチドの合成は負荷密度０．５５ミリモル／ｇを有するポリマーの担体（アミノメチル置換樹脂、Ｆｍｏｃ保護、Ｄ−１６７５タイプ、Bachem社）を用いて行った。リジンをＦｍｏｃ−Ｄ−Ｌｙｓ（Ｂｏｃ）−ＯＨとしてカップリングし、Ｆｍｏｃ保護基を２０％ピペリジン／ＤＭＦを用いて分離した。全ての側鎖保護基を同時に分離し、かつポリマー担体から分離した後で単離された粗製ペプチド（含有率約５９％、ＨＰＬＣ）を分取ＨＰＬＣを用いて精製した。凍結乾燥後に９５％のデカペプチドが得られた。
【００５６】
４−（４−アミノフェニル）−アミノ−１，４−ジオキソ−酪酸によるＤ−リジンの側鎖の置換はＤＩＰＥＡの添加下にＤＭＦ中のＰｙＢｏｐを用いて行った。単離された粗製ペプチドを、分取ＨＰＬＣを用いて精製した。その後の凍結乾燥により、正確なＦＡＢ−ＭＳ１６４８（Ｍ＋Ｈ）（計算１６４５，８２１８）を有する分子式Ｃ８５Ｈ１１２ＣＩＮ１７Ｏ１５の約９６．６％の生成物（トリフルオロ酢酸塩）が生じた。
【００５７】
例４（Ｄ−６８９８７）：
Ac−D−Nal(2)１−D−Phe(4−Cl)２−D−Pal(3)３−Ser４−N−Me−Tyr５−D−Lys(B)６−Nle７−Lys(iPr)８−Pro９−D−Ala１０−NH２
Ｄ−Ｌｙｓ−６−非置換のデカペプチドの合成は負荷密度０．５５ミリモル／ｇを有するポリマーの担体９．０９ｇを用いて行い、リジン６をＦｍｏｃ−Ｄ−Ｌｙｓ（Ｂｏｃ）−ＯＨとしてカップリングした。樹脂から分離した後に粗製ペプチド８．１５ｇを単離した。粗製ペプチドの精製は分取ＨＰＬＣにより行った。
【００５８】
４−（４−アミノフェニル）−アミノ−１，４−ジオキソ−酪酸によるＤ−リジンの側鎖の置換はＤＩＰＥＡの添加下にＤＭＦ中のＰｙＢｏｐを用いて行った。単離された粗製ペプチドを分取ＨＰＬＣにより精製した。その後の凍結乾燥により、相応するＦＡＢ−ＭＳ：１６４６．８（Ｍ＋Ｈ；計算：１６４５，８２）を有する分子式Ｃ８５Ｈ１１２ＣＩＮ１７Ｏ１５の９４．６％の生成物（トリフルオロ酢酸塩）が生じた。
【００５９】
例５：
Ac−D−Nal(2)１−D−Cpa２−D−Pal(3)３−Ser４−N−Me−Tyr５−D−Cit６−Nle７−Arg８−Pro９−D−Ala１０−NH２
例６：
Ac−D−Nal(2)１−D−Cpa２−D−Pal(3)３−Ser４−N−Me−Tyr５−D−Hci６−Leu７−Arg８−Pro９−D−Ala１０−NH２
例７：
Ac−D−Nal(2)１−D−Cpa２−D−Pal(3)３−Ser４−N−Me−Tyr５−D−Cit６−Nle７−Lys(iPr)８−Pro９−D−Ala１０−NH２
例８：
Ac−D−Nal(2)１−D−Cpa２−D−Pal(3)３−Ser４−N−Me−Tyr５−D−Hci６−Leu７− Lys(iPr)８−Pro９−D−Ala１０−NH２
例５〜８に記載のペプチドを製造するための一般的な作業規定
デカペプチドはメリフィールドの固相合成（ＳＰＰＳ）によっても、溶液中での古典的なフラグメント縮合によっても製造することができる。ポリマーの担体におけるペプチド配列の構成が経済的な理由から有利であり、かつ原則として選択的に（１）Ｂｏｃ−もしくは（２）Ｆｍｏｃ−戦略により行うことができる：相応してその都度、メチル−ベンジルヒドリルアミン−樹脂（１のため）またはＦｍｏｃ−２，４−ジメトキシ−４′−（カルボキシメチルオキシ）−ベンズヒドリルアミン−樹脂（２のため）を、Ｄ−アラニンのＣ末端の結合のために使用することができる。
【００６０】
固相合成、メリフィールド法：
固相合成のための標準化された反応条件下（フローチャート、第１表）で、Ｆｍｏｃ戦略により、ポリマーの担体、Ｆｍｏｃ−２，４−ジメトキシ−４′−（カルボキシメチルオキシ）−ベンズヒドリルアミン樹脂、Bachem社、Ｄ１６７５、負荷密度約０．５５ミリモル／ｇ、粒径２００〜４００メッシュ、５ｇの使用下に、デカペプチドを合成した。
【００６１】
樹脂における配列の段階的な構成は、Ｎα−Ｆｍｏｃ保護されたアミノ酸を用いて、次のフローチャートにより行った。
【００６２】
【表２】
0003805679.tif 000004
【００６３】
上記の概要によるデカペプチドの固相合成法の一般的な（繰り返しの）反応パラメータは次のとおりである：
−  ＤＭＦ中、ピペリジン２０％を用いたＦｍｏｃ保護基の分離、ＲＴで２×５分（工程２）、
−  ヒドロキシ−ベンゾトリアゾール（ＨＯＢｔ）の存在下でそれぞれ３倍のモル過剰のＦｍｏｃ−アミノ酸と、ジイソプロピルカルボジイミド（ＤＩＣ）とのカップリング（工程８）、
−  トリフルオロ酢酸（ＴＦＡ）を用いたアミノ酸側鎖の保護基の除去を含む、ポリマーの担体のＣ末端の分離。
【００６４】
ポリマーの担体の分離後に、樹脂５グラムを使用する際に、所望の成分約７０〜８０％の含有率を有する粗製ペプチド混合物約５〜６グラムが生じる。これはその後の分取ＨＰＬＣクロマトグラフィーにより得られる。
【００６５】
デカペプチドの分取ＨＰＬＣ精製；クロマトグラフィー条件：
分取ＨＰＬＣ、Shimadzu社、Dynamax-カラム  ＲＰ１８、１２μｍ、３００Å、Ｌ＝２５０ｍｍ、ＩＤ＝４１．４ｍｍ、
時間プログラムを有する勾配システム、４０％Ｂ→９０％Ｂ、５０分、
溶離剤Ａ：Ｈ２Ｏ  ９７０ｍｌ＋ＣＨ３ＣＮ  ３０ｍｌ＋ＣＦ３ＣＯＯＨ  １ｍｌ、
溶離剤Ｂ：Ｈ２Ｏ  ３００ｍｌ＋ＣＨ３ＣＮ  ７００ｍｌ＋ＣＦ３ＣＯＯＨ  １ｍｌ、
ＵＶ検出、λ＝２２０ｎｍ、流量６０ｍｌ／分。
【００６６】
得られたフラクションを真空下で濃縮し、かつ凍結乾燥させた。デカペプチドは軽い無色の材料として生じた。薬理学的な作用に関して所望される酢酸塩の形への複分解(Umsalzung)は、引き続きクロマトグラフィーによるイオン交換により行った。
【００６７】
生物学的な作用のための試験
式Ｉの本発明による化合物を、そのレセプター結合に関して試験した。方法は、Beckers等によるEur.  J.  Biochem.  ２３１、第５３５〜５４３頁（１９９５年）に記載の方法に準拠する。上記で開示された合成により得られるセトロレリックスを、イオドゲン(IodoGen)試薬（Pierce）の使用下に［１２５ｌ］（Amersham；比放射能８０．５Ｂｑ／ｆｍｏｌ）を用いてヨード化した。反応混合物を逆相−高速液体クロマトグラフィーにより精製し、その際、標識されていないペプチドのない、モノヨード化されたセトロレリックスが得られた。その都度、［１２５ｌ］−セトロレリックスおよび標識されていない本発明による化合物約８０％は、特異的なレセプター結合のために適切である。
【００６８】
本発明による化合物を次の方法１および２によりそのインビトロ作用に関して試験し、その際、結合アッセイにおける結合親和性を［１２５ｌ］−セトロレリックスにより（方法１）、および機能的な活性を拮抗刺激としてのトリプトレリン(Triptorelin)により（方法２）測定する。
【００６９】
方法１（セトロレリックスの例によるＫＤの測定）：
Beckers,  T.、Marheineke,  K.、Reilaender,  H.、Hilgard  P.（１９９５年）、"Selection and characterization of mammalian cell lines with stable overexpression of human pituitary receptors for gonadoliberin (GnRH)"、Eur. J. Biochem. 231、第５３５〜５４３頁による受容体結合アッセイ。
【００７０】
レセプター結合の試験のために、イオドゲン試薬（Pierce）の使用下に［１２５ｌ］（Amersham；比放射能８０．５Ｂｑ／ｆｍｏｌ）を用いてセトロレリックスをヨード化した。交換相を有する高速液体クロマトグラフィーにより反応混合物を精製し、その際、標識されていないペプチドを有していない、モノヨード化されたセトロレリックスが得られる。［１２５ｌ］−セトロレリックスの約８０％は、特異的なレセプター結合を行うことができた。
【００７１】
レセプター結合アッセイは、記載（Beckers等、１９９５年）のとおりの生理学的条件下でインタクトな細胞を用いて実施した。ヒトＬＨＲＨレセプターを発現する、安定してトランスフェクションされたＬＴＫ細胞の準集密的(subkonfluent)培養を、ＮａＣｌ／Ｐｉ（ＮａＣｌ  １３７ｍＭ、ＫＣｌ  ２．７ｍＭ、Ｎａ２ＨＰＯ４  ８．１ｍＭ、ＫＨ２ＰＯ４  １１．４６ｍＭ）／ＥＤＴＡ１ｎＭ中で培養することにより分離し、かつ遠心分離により回収した。細胞ペレットを結合緩衝液（Ｈ２ＣＯ３を含有しないＤＭＥＭ、グルコース４．５ｇ／ｌ、Hepes  ｐＨ７．５  １０ｍＭ、ＢＳＡ  ０．５％（質量／体積）、バシトラシン１ｇ／ｌ、ＳＢＴＩ  ０．１ｇ／ｌ、ＮａＮ３０．１％（質量／体積））中で再懸濁させる。排除アッセイのために、０．２５×１０６細胞／１００μｌを［１２５ｌ］−セトロレリックス（比放射能５〜１０×１０５ｄｐｍ／ｐｍｏｌ）約２２５ｐＭおよび種々の濃度の、標識されていない本発明による化合物を競合体として一緒に培養する。結合培地１００μｌ中の細胞懸濁液を４００μｌのアッセイ管中で、シリコーン油（Merck  タイプ５５０）８４体積％／パラフィン油１６体積％２００μｌにより被覆する。３７℃で１時間培養した後、徐々に、連続的に振とうしながら細胞を、９０００ｒｐｍで２分間遠心分離（ロータータイプ  ＨＴＡ１３．８；Heraeus  Sepatec、Osterode/ドイツ）することにより培地から分離する。細胞ペレットを含有している管の先端を切断した。細胞ペレットおよび上澄み液を引き続き、γ線のカウントにより分析した。非特異的な結合の量を、標識されていないセトロレリックスを含めて、最終濃度１μＭで測定し、かつ一般に全結合の１０％以下であった。結合データの分析をＥＢＤＡ／リガンドの分析プログラム（Biosoft  Ｖ３．０）により実施した。
【００７２】
セトロレリックスは、リットル（ｐＭ）あたり１７０ピコモルのＫＤ値を有していた（独立的に実施した試験の数：２１）。
【００７３】
方法２（拮抗効果の測定のための機能的なアッセイ（ＩＣ５０値））：
アッセイは以下に記載する変更に従って、Beckers,  T.、Reilaender,  H.、Hilgard,  P.(1997)、"Characterization of gonadotropin-releasing hormone analogs based on a sensitive cellular luciferase reporter gene assay", Analyt. Biochem. 251、第１７〜２３頁（Beckers等、１９９７年）に記載のとおりに実施する。ウェルあたり、ヒトのＬＨＲＨレセプターおよびルシフェラーゼ−レポーター遺伝子を発現する細胞１００００をマイクロタイタープレートで、ＤＭＥＭの使用下に、添加物およびＦＣＳｉ  １％（ｖ：ｖ）と共に２４時間培養した。引き続き細胞を１ｎＭ［Ｄ−Ｔｒｐ６］ＬＨＲＨにより６時間刺激する。本発明による拮抗化合物を刺激前に添加し、かつ細胞を最終的に細胞のＬｕｃ−活性の定量化のために溶解する。用量作用曲線からのＩＣ５０値の計算は、非直線的な回帰分析によりＨｉｌｌ−モデル（C.  Grunwald、Arzneimittelwerk  DresdenのプログラムＥＤＸ２．０）の使用下に実施する。
【００７４】
Ｌｕｃ活性の定量化は、実質的に記載のとおり（Promega  Technical  Bulletins  #１０１／１６１）に、その都度ルシフェラーゼ−アッセイシステム（Promega  Ｅ４０３０）の使用下に、二重反復試験で実施する。コエンザイムＡ（ＣｏＡ）の添加により、ルシフェリル−ＣｏＡの酸化を有利な動態で実施する。マイクロタイタープレートから培地を除去した後で、細胞をリシスバッファー（トリス−ホスフェートｐＨ７．８  ２５ｍＭ、ジチオトレイトール８．２ｍＭ、１，２−ジアミノシクロヘキサン−Ｎ，Ｎ，Ｎ′，Ｎ′−四酢酸（ＣＤＴＡ）２ｍＭ、グリセリン１０％（ｖ：ｖ）、トリトン−Ｘ−１００  １％（ｖ：ｖ））１００μｌの添加により溶解した。室温で１５分培養した後、細胞溶解産物１０μｌを発光測定による(luminometrisch)検出のために適切な白色のマイクロタイタープレート（Dynatech）に移す。
【００７５】
アッセイ緩衝液（トリシンｐＨ７．８  ２０ｍＭ、（ＭｇＣＯ３）４Ｍｇ（ＯＨ）２  １．０７ｍＭ、ＭｇＳＯ４  ２．６７ｍＭ、エチレンジアミン−四酢酸（ＥＤＴＡ）０．１ｍＭ、ジチオトレイトール３３．３ｍＭ、コエンザイムＡ２７０μＭ、蛍（Photinus  pyralis）のルシフェリン４７０μＭ、ｒＡＴＰＮａ２  ５３０μＭ）５０μｌの添加により酵素反応を開始する。１分後に１秒の全時間、５分の信号半減期でＥＧ＆Ｇ  Berthold  MicroLumat  ＬＢ９６Ｐの使用下に発光を測定した。
【００７６】
第２表には、本発明による化合物の物理化学的およびインビトロのデータがまとめられている。ＩＣ５０は、機能的な活性を表し、かつｐＭはリットルあたりのピコモルを表す。水溶性を注釈２）に記載の方法により測定した：
【００７７】
【表３】
0003805679.tif 000005
【００７８】
注釈：
１）カッコ中に記載されている数字は相互に無関係な試験の数を示しており、
２）水溶性は以下に記載する方法により測定した：
リンガー溶液中での公報の方法による溶解度：
公報の方法による溶解度の測定のために、過剰量の試験物質を不活性担体材料、たとえば砂と混合し、かつガラスカラム（容量約１０ｍｌ）中に充填する。カラムの底部には予め綿およびガラスフィルターからなるふるいが組み込まれている。物質と砂との混合物を、溶解度を測定すべき溶剤１．０ｍｌ中で１時間、膨潤させた。引き続き溶剤１０ｍｌをガラスカラムに充填する。チューブポンプにより溶液をポンプで循環させる。この測定は室温（約２０℃）で実施する。連続的に取り出されたフラクションの質量濃度が一定になったときに溶解度を測定する。質量濃度のこの測定は以下に記載するＨＰＬＣ法により確認することができる。
【００７９】
ＨＰＬＣ法：
装置
ＨＰＬＣ−システム：Hewlett  Packard  １１００；検出器：Hewlett  Packard  ＤＡＤシリーズ  １１００
カラム：カラム材料：  Nucleosil  （Ｒ）  １２０−３  Ｃ１８、
粒径：        ３μｍ、
カラム寸法：  １２５×４ｍｍ、
製造元：      Macherey  &  Nagel、
装置のパラメータ：注入容量：１５μｌ
流れ：      １．０ｍｌ／分、
炉温度：      ４５℃、
波長：      ２２６ｎｍ、
停止時間：      １５分。
【００８０】
５５％移動相Ａ：Milli-Q-Ｈ２Ｏ  ９７０ｍｌ、アセトニトリル３０ｍｌおよびトリフルオロ酢酸１ｍｌを混合する。得られるｐＨ値は約１．９である。
【００８１】
４５％移動相Ｂ：Milli-Q-Ｈ２Ｏ  ３００ｍｌ、アセトニトリル７００ｍｌおよびトリフルオロ酢酸１ｍｌを混合する。得られるｐＨ値は約１．８である。
【００８２】
本発明による化合物の投与は、種々の、ペプチド作用に適切な形で行うことができる。適切な投与は当業者に周知である。投与はたとえば注射により行うことができる。投与はたとえば非経口により実施することができる。この場合、皮下（ｓ．ｃ．）、筋肉内（ｉ．ｍ．）、静脈内（ｉ．ｖ．）、頬（たとえば舌下）または直腸投与が有利である。静脈内および筋肉内投与が特に有利である。
【００８３】
本発明による化合物は、異なった投与形、たとえば凍結乾燥物、溶液、または懸濁液の製造のために適切である。適切な投与形およびその製造は当業者に公知である。適切な助剤および骨格物質としてたとえばヘキシット、たとえばマンニット、特にＤ−マンニット、Ｌ−マンニットまたはＤ，Ｌ−マンニット、ソルビット、たとえばＤ−ソルビット、Ｄ−もしくはＬ−アルトリット(Altrit)、イジット(Idit)、グルシットおよびズルシットが適切である。製造は自体公知の方法により、たとえば混合、懸濁または凍結乾燥により行う。
【００８４】
例Ａ：皮下注射溶液を製造するための凍結乾燥物
例１に記載の化合物１ｍｇ（酢酸塩０．２６〜０．２７ｍｇに相応）；その都度、例１に対して、Ｄ−マンニトール０〜１６．９質量部、有利には０．１〜７質量部、および注射用水（凍結乾燥物から注射液を製造するため）。
【００８５】
製造：３０％の酢酸（注射用水約１．５リットルおよび酢酸９１．１７ｇ）中に例１  １．６２ｇを溶解する。該溶液を水１．５リットルで希釈する。マンニトール８２．２ｇを添加し、除菌し、無菌条件下で無菌の２ｍｌの注射ボトルに充填し、凍結乾燥した。例１に記載の化合物の凍結乾燥物１ｍｇが得られる。
【００８６】
本発明による化合物は、たとえば悪性もしくは良性のホルモン依存性疾患の治療のため、たとえば子宮癌、前立腺癌、子宮内膜症、子宮筋腫、良性前立腺肥大症（ＢＰＨ）の治療のため、ならびに雌もしくは雄の生殖能力障害の治療のため、たとえば制御された卵巣刺激、次いで卵細胞の取り出しおよび人工授精法を行っている患者における早すぎる排卵の防止のために適切である。前記の治療は哺乳動物、特にヒトにおいて実施することができる。