(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
一般式
【化１】
0003810129.tif 000010
式中、Ｒは（Ｒ）−又は（Ｓ）−２−ヒドロキシ−２−フェニルエチルアミノ基を表    わす、
で示されるペプチド誘導体又はその塩。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【産業上の利用分野】
本発明は新規なペプチド化合物に関する。本発明の化合物は細胞成長抑制作用及び／又は抗新生物作用を有しており、抗癌、抗腫瘍剤として有用である。
【０００２】
【従来の技術】
海の軟体動物であるアメフラシ類縁のタツナミガイ（Dolabella auricularia）から細胞生長抑制作用及び／又は抗新生物作用を有する化合物の単離は今までにいくつかなされており、それらの化合物はドラスタチン１〜１５と称されている。このうち、ドラスタチン１０は、１９８７年ペチット等によりインド洋産のタツナミガイから抽出された下記構造式をもつペンタペプチドで、既知の化合物の中で最強の細胞生長抑制作用を有する化合物として知られている（ペチット等，ジャーナル・オブ・ジ・アメリカン・ケミカル・ソサイアティー，１０９巻，６８８３頁，１９８７年及び特開平２−１６７２７８号公報参照）。
【０００３】
【化２】
0003810129.tif 000002
【０００４】
また、最近になって、ドラスタチン１０の全合成についても報告された（アメリカ特許第４９７８７４４号明細書参照）。
【０００５】
一方、本発明者らは先に、ある種のドラスタチン１０誘導体について開示した（国際公開ＷＯ９３／０３０５４号パンフレット参照）。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題及び課題を解決するための手段】
今回、本発明者らは、ドラスタチン１０のＣ末端のドラフェニン（α−（チアゾリル）フェネチルアミン）を他の置換基に代替したある種のドラスタチン１０誘導体が、ドラスタチン１０に比べてはるかに強い抗腫瘍作用を有することを見いだした。
【０００７】
しかして、本発明によれば、一般式（Ｉ）
【０００８】
【化３】
0003810129.tif 000003
【０００９】
式中、Ｒは（Ｒ）−又は（Ｓ）−２−ヒドロキシ−２−フェニルエチルアミノ基、２−フェニルシクロプロピルアミノ基又は１，２，３，４−テトラヒドロイソキノリン−２−イル基を表わす、
で示されるペプチド誘導体又はその塩が提供される。
【００１０】
本発明の前記式（Ｉ）の化合物において、イソプロピル基、ｓｅｃ−ブチル基、メトキシ基及びメチル基がそれぞれ結合している炭素原子は不整炭素原子であるので、それらは任意の（Ｒ）−又は（Ｓ）−の立体配置を有することができ、それらは全て本発明の範囲に包含されるが、薬理活性の点からみると、ドラスタチン１０と同じ立体配置を有する化合物が好ましい。
【００１１】
前記式（Ｉ）のペプチド化合物は、また、塩として存在することができ、そのような塩の例としては、塩酸塩、臭化水素酸塩、トリフルオロ酢酸塩、ｐ−トルエンスルホン酸塩、酢酸塩等を挙げることができる。
【００１２】
本発明によれば、前記式（Ｉ）のペプチド化合物は、例えばペプチド化学の分野で周知の液相合成法（イー・シュレーダー及びケイ・リュブケ著「ザ・ペプタイズ」第１巻、７６〜１３６頁、１９６５年アカデミック・プレス発行参照）に従って、各アミノ酸又はペプチドフラグメントを縮合させることにより製造することができる。
【００１３】
例えば、縮合時におけるラセミ化を避けるためには、下記式（ＩＩ）
【００１４】
【化４】
0003810129.tif 000004
【００１５】
のトリペプチドフラグメントと、下記式（ＩＩＩ）
【００１６】
【化５】
0003810129.tif 000005
【００１７】
式中、Ｒは前記の意味を有する、
のフラグメントとを縮合させることにより合成するのが好適である。
【００１８】
また、数多くの本発明化合物を効率よく合成するには、下記式（ＩＶ）
【００１９】
【化６】
0003810129.tif 000006
【００２０】
のテトラペプチドフラグメントと、下記式（Ｖ）
Ｈ−Ｒ      （Ｖ）
式中、Ｒは前記の意味を有する、
のフラグメントとを縮合させることにより行うのが好ましい。
【００２１】
縮合反応は、一般に、不活性溶媒、例えばクロロホルム、酢酸エチル、テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）、ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）、アセトニトリル等の中で、必要に応じて有機塩基、例えばトリエチルアミン、Ｎ−メチルモルホリン、ジイソプロピルエチルアミン（ＤＩＥＡ）等の存在下に、縮合剤、例えばジシクロヘキシルカルボジイミド（ＤＣＣ）、ジフェニルホスホリルアジド（ＤＰＰＡ）、シアノリン酸ジエチル（ＤＥＰＣ）、ＢＯＰ試薬等で処理することにより行うことができる。
【００２２】
反応温度は、通常−１０℃乃至室温、好ましくは０℃前後であり、式（ＩＩ）の化合物に対する式（ＩＩＩ）の化合物、有機塩基及び縮合剤の各々の使用割合は、式（ＩＩ）の化合物１モル当り、式（ＩＩＩ）の化合は少なくとも１モル、好ましくは１．０〜１．１モル程度、有機塩基は１〜２モル程度、そして縮合剤は等モル程度用いるのが有利である。
【００２３】
また、式（ＩＶ）の化合物と式（Ｖ）の化合物との反応も、上記の式（ＩＩ）の化合物と式（ＩＩＩ）の化合物との反応と同様の条件下に行なうことができる。
【００２４】
かくして、得られる式（Ｉ）のペプチド化合物の反応混合物からの単離、精製は、再結晶、イオン交換クロマトグラフィー、ゲルろ過、高速液体クロマトグラフィー等により行うことができる。
【００２５】
なお、前記反応において出発原料として使用される前記式（ＩＩＩ）及び（ＩＶ）の化合物は従来の文献に未載の新規な化合物であるが、その構成成分である各アミノ酸を液相合成法で縮合することにより容易に製造することができる。
【００２６】
本発明の式（Ｉ）のペプチド化合物は、ドラスタチン１０よりも強い抗腫瘍作用を有しており、また治療比も大きく、例えば白血病、非小細胞肺癌、小細胞肺癌、大腸癌、ＣＮＳ癌、黒色腫、卵巣癌、腎臓癌、胃癌、膀胱癌などの処置又は治療に有用である。
【００２７】
本発明の式（Ｉ）の化合物の抗腫瘍作用は次のようにして測定することができる。
【００２８】
７週齢のＣＤＦ１マウスの腹腔内に、マウス白血病Ｐ３８８細胞を０．１ｍｌ（１０6cells／マウス）ずつ移植した。移植第一日目（移植翌日）及び第五日目に薬物を腹腔内に投与し、マウスの生死を６０日間観察した結果から下記式により延命率（ＩＬＳ，％）を算出した。なお、下記式中、Ｔは薬物投与群のメディアン生存日数、Ｃはコントロール群のメディアン生存日数を意味している。
【００２９】
【数１】
0003810129.tif 000007
【００３０】
その結果を下記表に示す。なお、抗腫瘍作用は、ドラスタチン１０の延命率を１とした場合の相対比で表わした。
【００３１】
0003810129.tif 000008
本発明に係る化合物は、薬剤として用いる場合、その用途に応じて、固体形態（例えば錠剤、硬カプセル剤、軟カプセル剤、顆粒剤、散剤、細粒剤、丸剤、トローチ錠など）、半固体形態（例えば坐剤、軟膏など）又は液体形態（注射剤、、乳剤、懸濁液、ローション、スプレーなど）のいずれかの製剤形態に調製して用いることができる。しかして、上記製剤に使用し得る無毒性の添加物としては、例えばでん粉、ゼラチン、ブドウ糖、乳糖、果糖、マルトース、炭酸マグネシウム、タルク、ステアリン酸マグネシウム、メチルセルロース、カルボキシメチルセルロース又はその塩、アラビアゴム、ポリエチレングリコール、ｐ−ヒドロキシ安息香酸アルキルエステル、シロップ、エタノール、プロピレングリコール、ワセリン、カーボワックス、グリセリン、塩化ナトリウム、亜硫酸ナトリウム、リン酸ナトリウム、クエン酸等が挙げられる。該薬剤はまた、治療学的に有用な他の薬剤を含有することもできる。
【００３２】
該薬剤中における本発明の化合物の含有量はその剤形に応じて異なるが、一般に固体及び半固体形態の場合には０．１〜５０重量％の濃度で、そして液体形態の場合には０．０５〜１０重量％の濃度で含有していることが望ましい。
【００３３】
本発明の化合物の投与量は、対象とする人間をはじめとする温血動物の種類、投与経路、症状の軽重、医者の診断等により広範に変えることができるが、一般に１日当たり、０．０１〜５０ｍｇ／ｋｇ程度とすることができる。しかし、患者の症状の軽重、医者の診断に応じて上記範囲の下限よりも少ない量又は上限よりも多い量を投与することはもちろん可能である。上記投与量は１日１回又は数回に分けて投与することができる。
【００３４】
【実施例】
以下、参考例及び実施例により本発明をさらに説明する。
【００３５】
なお、参考例及び実施例において用いる化合物番号に対応する化合物の構造については、以下のフローシートを参照されたい。ここで、Ｂｕtはｔｅｒｔ−ブチル基、Ｂｏｃはｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル基、Ｂｚｌはベンジル基、Ｍｅはメチル基を表わし、Ｒは前記の意味を有する。
【００３６】
【化７】
0003810129.tif 000009
【００３７】
参考例１
化合物１  ８３０．７ｍｇ（１．７１ミリモル）を氷冷下５０％トリフルオロ酢酸／ジクロルメタン２０ｍｌに溶かし、室温にて２時間撹拌したのち減圧乾固し、残渣をジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）５ｍｌに溶かし氷冷下トリエチルアミン２．４ｍｌを加えて減圧乾固する。
【００３８】
一方、化合物２  ６４４．３ｍｇ（１．７１ミリモル）を氷冷下４Ｎ塩化水素／ジオキサン８．６ｍｌに溶かし、室温で１．５時間撹拌したのち減圧乾固する。
【００３９】
この両方を合わせてＤＭＦ７ｍｌに溶かし、氷冷撹拌下シアノリン酸ジエチル（ＤＥＰＣ）３５２ｍｇ（２．１６ミリモル）とトリエチルアミン０．５３ｍｌ（３．８２ミリモル）とを加え、０゜から室温にて一夜撹拌をつづける。反応液を酢酸エチル−ベンゼン（４：１）混液でうすめ、飽和重曹水および飽和食塩水で洗浄し乾燥する。溶媒を留去して残る油状物１．３５ｇをヘキサン−メタノール−ジクロルメタン（４：５：１５）を溶出液とするセファデックスＬＨ−２０のカラムクロマトグラフィで精製して、目的の化合物３を無定形物として得た。１．０６ｇ（収率８９．７％）。
【００４０】
［α］28D−48.2゜(c=0.375, MeOH)
1H-NMR(CDCl3,δ) 0.7-1.1(m)、1.27(3H, d, J=6.8Hz)、1.6-2.2(m)、2.25(6H, s)、2.3-2.6(m)、3.02(3H, s)、3.30(3H, s)、3.35(3H, s)、3.9-4.3(m)、4.80(1H, dd, J=9.2Hz, 6.4Hz)、5.13(2H, s)、6.86(1H, br. d)、7.34(5H, s)。
【００４１】
参考例２
化合物３  ６８８ｍｇ（１．００ミリモル）をｔ−ブタノール−水（９：１）１０ｍｌに溶かし、５％パラジウム炭素０．１ｇを加え、水素気流下５時間撹拌する。触媒を濾別、洗浄し、濾洗液を減圧乾固して、目的の化合物４を無色泡状物として得た。５９０ｍｇ（収率９８．７％）。
【００４２】
［α］26D−57.3゜(c=0.955, MeOH)
1H-NMR(CDCl3,δ) 0.7-1.1(m)、1.17(3H, d, J=4.4Hz)、1.6-2.2(m)、2.54(6H, s)、3.04 and 3.08(3H, s)、3.27 and 3.31(3H, s)、3.36 and 3.42(3H, s)、4.0-4.3(m)、4.6-5.0(m)、5.0-5.4(m)、6.97(1H, br. d)。
【００４３】
実施例１
化合物４  ３０mg（５０マイクロモル）、（Ｒ）−２−ヒドロキシ−２−フェニルエチルアミン塩酸塩１０ｍｇ（５８マイクロモル）をＤＭＦ０．５ｍｌに溶かし、氷冷撹拌下でＤＥＰＣ９．５ｍｇ（５８マイクロモル）とトリエチルアミン１６μｌ（１１．５マイクロモル）を加え、０゜から室温にて一夜撹拌をつづける。反応液をジクロルメタンでうすめ、飽和重曹水および飽和食塩水で洗浄、乾燥し、溶媒を留去して残った残渣を分取ＴＬＣ（展開溶媒：ジクロルメタン−メタノール（１０：１））、ついでヘキサン−メタノール−ジクロルメタン（４：５：１５）を溶出液とするセファデックスＬＨ−２０のカラムクロマトグラフィで精製して、目的の化合物５−Ａ（化合物５においてＲが（Ｒ）−２−ヒドロキシ−２−フェニルエチルアミノ基である化合物）を無定形物として得た。２５．１ｍｇ（収率６９．９％）。
【００４４】
［α］23D−43.8゜(c=0.319, MeOH)
1H-NMR(CDCl3,δ) 0.7-1.1(m)、1.27(3H, d, J=7.0Hz)、1.6-2.2(m)、2.27(6H, s)、2.3-2.6(m)、3.02(3H, s)、3.32(3H, s)、3.43(3H, s)、3.82(1H, br. d)、4.0-4.2(m)、4.77(1H, dd, J=9.0Hz, 6.8Hz)、6.6-7.0(m)、7.2-7.5(5H, m)。
【００４５】
実施例２
実施例１と同様にして化合物４と（Ｓ）−２−ヒドロキシ−２−フェニルエチルアミンとから化合物５−Ｂ（化合物５においてＲが（Ｓ）−２−ヒドロキシ−２−フェニルエチルアミノ基である化合物）を得た（収率７９．１％）。
【００４６】
［α］28D−44.5゜(c=0.330, MeOH)
1H-NMR(CDCl3,δ) 0.7-1.1(m)、1.26(3H, d, J=7.0Hz)、1.5-2.2(m)、2.65(6H, s)、3.02(3H, s)、3.32(3H, s)、3.40(3H, s)、3.85(1H, dd, J=9.5Hz, 1.5Hz)、4.0-4.2(m)、4.71(1H, dd, J=8.1Hz, 6.8Hz)、4.8-5.1(m)、6.7-6.9(m)、7.2-7.5(5H, m)。
【００４７】
実施例３
実施例１と同様にして化合物４とｄｌ−ｔｒａｎｓ−２−フェニルシクロプロピルアミンとから化合物５−Ｃ（化合物５においてＲが２−フェニルシクロプロピルアミノ基である化合物）を得た（収率８２．１％）。
【００４８】
［α］24D−52.4゜(c=0.354, MeOH)
1H-NMR(CDCl3,δ) 0.7-1.2(m)、1.2-1.4(m)、1.6-2.2(m)、2.37(6H, s)、3.02(3H, s)、3.33 and 3.35(3H, s)、3.41(3H, s)、3.8-4.3(m)、4.76(1H, dd, J=8.7Hz, 6.9Hz)、7.26(5H, s)。
【００４９】
実施例４
実施例１と同様にして化合物４と１，２，３，４−テトラヒドロイソキノリンとから化合物５−Ｄ（化合物５においてＲが１，２，３，４−テトラヒドロイソキノリン−２−イル基である化合物）を得た（収率６６．２％）。
【００５０】
［α］23D−48.2゜(c=0.320, MeOH)
1H-NMR(CDCl3,δ) 0.6-1.1(m)、1.1-1.3(m)、1.5-2.2(m)、2.55(6H, s)、2.7-3.0(m)、3.00(3H, s)、3.30(3H, s)、3.44(3H, s)、3.55-4.0(m)、4.0-4.3(m)、4.5-5.0(m)、7.15 and 7.19(4H, s)。