(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
重量が３０〜６００ｇ／ｍ2の外側膜と、重量が２００〜１５００ｇ／ｍ2の内側膜と、該内側膜と外側膜とを連結するリブ状ホホズエ膜とを含んで構成され、かつ該内側膜と該外側膜により空気室を形成した空気膜体であって、該空気膜体に対して懸かる外力に対抗する展延張力を前記内側膜に付与する張力付与部材を該空気膜体の端辺部に備えると共に、該張力付与部材によって張設された前記空気室へ加圧気体を注入することによって前記空気膜体を膨張させて屋根状の立体形状を形成させる屋根状空気膜構造体。
【請求項２】
前記の空気膜体の少なくとも一つの端辺部に沿って、該空気膜体を収納する収納装置を付設した請求項１記載の屋根状空気膜構造体。
【請求項３】
前記の収納装置が付設された端辺に対向する対辺部には空気膜体に展延張力付与する展延張力を調整自在の張力付与部材を配設した請求項２に記載の屋根状空気膜構造体。
【請求項４】
前記の収納装置が少なくとも空気膜体を巻取るための軸芯、該軸芯の回転駆動装置、および巻取り張力調整装置とからなる請求項２記載の屋根状空気膜構造体。
【請求項５】
外側膜の通気度が０．００１〜０．１ｃｃ／ｓｅｃ・ｃｍ2であって、かつ外側膜の通気度が内側膜の通気度に比べ１０倍以上である請求項１または請求項２記載の屋根状空気膜構造体。
【請求項６】
リブ状ホホズエ膜の配設ピッチが、内側膜と外側膜間距離の４倍以下である請求項１〜５の何れか一項に記載の屋根状空気膜構造体。
【請求項７】
隣接する空気膜体の少なくとも２個以上が互いに気密である、互いに連結した複数の空気膜体からなる請求項１〜６の何れか一項に記載の屋根状空気膜構造体。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、船舶の修理・塗装、建築および土木工事現場、仮設展示場、屋外プール、屋外球技場などの屋外の作業および運動空間全体を覆って、雨天時または降雪時でも作業や運動ができるようにするための軽量であって、しかも設営が簡便な屋根状空気膜構造体に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来、屋外における作業は、雨天や降雪の際は作業を中止し、降雨、降雪が止むのを待って作業の続行を行っている。このような雨天時の作業空間を確保する方法として、パイプ材などからなる骨組みを構築し、該骨組みをシートで覆うことが行われているが、大型になるとパイプ材などの重量が増大して運搬、設営、解体に費やす労力が非常に大きくなるという問題がある。しかも、平面シートを用いているため、特に、１５０ｍ2を越える大型テントになると、雨がテント上に溜り易く、このためテント上に溜まった雨が原因となって雨漏りまたは破損を起こすことがしばしばある。
【０００３】
このような１５０ｍ2を越える大型テントにおいて、簡易に設営でき、しかも雨漏りも解決できる方法として、送風機等によりテント内にエアを送風して、テント内の内圧によって所定のテント形状を維持し、これによって作業または運動空間を確保するエアテントがある。本発明者の一人は先に特願平７−３３２５２０号において、軽量化を達成する構造を提案したが、この構造の場合、１０ｍ／ｓを越える強風に対しては座屈を起こすと言う問題を有している。このように、テントの大型化と耐風圧および簡易設営とは相反する課題であって、テントが大型化すれば、テントが受ける風圧が大きくなると共に、テント重量が増し、設営、運搬が必ずしも簡易にできるものではなかった。
【０００４】
また、冬季の降雪時には使用できないという欠点を有していたり、使用現場の状況に応じて自由に大きさを変えられない等の欠点も有している。この積雪時の欠点を克服するために、特開昭５２−１５２６１３号公報には、テントの屋根に散水管を取り付けて、散水により積雪を除去する方法が提案されている。しかしながら、この方法では、大量の水が必要であることおよび厳寒時には配管が凍結してしまうという問題がある。更に、配管等をテントに取り付ける必要があるため、設営、解体の際には時間がかかるという欠点がある。
【０００５】
また、特開昭５６−１０２２０５号公報には、テントの屋根の膜体内側に保温室を設け、その保温室へテントに取り付けられた温風供給用のダクトを介して温風を供給することにより膜体を加熱し、膜体外側の積雪を融かす方法が提案されている。しかしながら、この方法では加熱された膜体からの熱伝導によってのみ膜体外側の雪に熱を伝えて融雪を行っているため、融雪効率が悪く、大雪に対しては効果が薄い。また、保温室を構成する側部壁、下部壁を別パーツとしているため、構成が複雑となり、ダクトをテントに取り付ける必要もあるため、テント重量が増すという欠点を有している。
【０００６】
さらには、不特定多数の構築物の建設工事、土木工事に使用する場合には、テントの設営面積をその工事現場に見合った大きさに調整することが必須となる。しかしながら、従来は自立型の独立したテントが多いため、容易に設営面積を変更することができなかった。つまり、特開昭５８−２１３９５７号公報に提案されているテントのように、簡易に設営できる降雪用テントは種々提案されてはいるが、機構上の問題から、設営面積の調整ができず、しかも、前述のように強風に弱いという致命的な欠陥を有している。
【０００７】
【発明が解決しようとする課題】
本発明の第一の目的は、上述のような問題に鑑み、軽量であって、かつ設営、解体、運搬が容易であって、大きな風圧にも耐えることができる屋根状空気膜構造体を提供することにある。また、本発明の他の目的としては、有効に積雪を除去および／または使用目的に応じテント面積を変更できる屋根状空気膜構造体を提供することにある。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
ここに、本発明によれば、（請求項１）重量が３０〜６００ｇ／ｍ2の外側膜と、重量が２００〜１５００ｇ／ｍ2の内側膜と、該内側膜と外側膜とを連結するリブ状ホホズエ膜とを含んで構成され、かつ該内側膜と該外側膜により空気室を形成した空気膜体であって、該空気膜体に対して懸かる外力に対抗する展延張力を前記内側膜に付与する張力付与部材を該空気膜体の端辺部に備えると共に、該張力付与部材によって張設された前記空気室へ加圧気体を注入することによって前記空気膜体を膨張させて屋根状の立体形状を形成させる屋根状空気膜構造体、（請求項２） 前記の空気膜体の少なくとも一つの端辺部に沿って、該空気膜体を収納する収納装置を付設した請求項１記載の屋根状空気膜構造体、（請求項３） 前記の収納装置が付設された端辺に対向する対辺部には前記の空気膜体に展延張力を調整自在の張力付与部材を配設した請求項２に記載の屋根状空気膜構造体、（請求項４） 前記の収納装置が少なくとも空気膜体を巻取るための軸芯、該軸芯の回転駆動装置、および巻取り張力調整装置とからなる請求項２記載の屋根状空気膜構造体、（請求項５） 外側膜の通気度が０．００１〜０．１ｃｃ／ｓｅｃ・ｃｍ2であって、かつ外側膜の通気度が内側膜の通気度に比べ１０倍以上である請求項１または請求項２記載の屋根状空気膜構造体、（請求項６） リブ状ホホズエ膜の配設ピッチが、内側膜と外側膜間距離の４倍以下である請求項１〜５の何れか一項に記載の屋根状空気膜構造体、および（請求項７） 隣接する空気膜体の少なくとも２個以上が互いに気密である、互いに連結した複数の空気膜体からなる請求項１〜７の何れか一項に記載の屋根状空気膜構造体が提供される。
【０００９】
【発明の実施の形態】
以上に述べた本発明の実施の形態について、以下に図面を参照しながら、その作用と共に詳細に説明する。
【００１０】
図１および図２は、本発明の屋根状空気膜構造体の一つの実施態様を例示した斜視図および側面図である。なお、図１においては空気膜体の内部構造を説明するために一部を破断してある。
【００１１】
これらの図において、１は空気膜体であって、該空気膜体は外側膜(2)、内側膜(3)、リブ状ホホヅエ膜(4)、および外側リブ膜(5)を含んで構成される。なお、リブ状ホホヅエ膜（４）には空気膜体(1)の全体に空気が流入するように円形の連通孔(6)が開けられている。また、外側リブ膜(5)は、連通孔(6)を持たないリブ状ホホヅエ膜（４）と考えてもよい。
【００１２】
前記の空気膜体(1)に使用する膜材としては、例えばポリエステル繊維、ポリアミド繊維、アラミド繊維、炭素繊維、ポリオレフィン繊維、およびポリアリレート繊維の群から選ばれた少なくとも１種以上の繊維および／またはこれらの組合わせからなる織編物の片面または両面にポリウレタン、アクリルゴム、ふっ素ゴム、塩化ビニル系樹脂等をコーティング加工したものを使用することができる。
【００１３】
なお、上記のコーティング加工は、必須な要件ではなく、コーティングせずに使用してもよいが、コーティングして使用することが好ましい。
【００１４】
ここで、該空気膜体(1)を構成する外側膜(2)の重量は、３０〜６００ｇ／ｍ2とすることが肝要である。外側膜(2)の重量が６００ｇ／ｍ2を越えると、空気膜体(1)自体の形状を確保するために要求される空気室の内圧が上がり経済的ではなく、一方、３０ｇ／ｍ2未満であると、膜体自体の強力を大きくすることに限界或いは問題がある。
【００１５】
次に、外側膜(2)の通気度としては、空気膜体(1)上の積雪の融雪効果を大きくしようとするのであれば、０．００１〜０．１ｃｃ／ｓｅｃ・ｃｍ2とすることが必要である。もし、外側膜(2)の通気度が０．１ｃｃ／ｓｅｃ・ｃｍ2を超えると、必要以上に過大な送風能力を持つ、後述する送風機(8)が必要となるため好ましくなく、また、０．００１ｃｃ／ｓｅｃ・ｃｍ2より小さくなると、外側膜(2)から吹き出る熱風量が小さくなりすぎ融雪効果が小さくなる。
【００１６】
また、内側膜(3)の重量は２００〜１５００ｇ／ｍ2とすること肝要である。すなわち、重量が１５００ｇ／ｍ2を越えると、曲げ剛性が高くなりすぎ収納が難しくなり、一方２００ｇ／ｍ2未満であると、強力に問題があり安定した使用が難しい。
【００１７】
なお、本発明でいう「通気度」とは、通気度の試験方法「ＪＩＳ  Ｌ１０９６一般織物試験方法の通気性の試験法」に従って測定した値である。具体的には、１．２７ｃｍ水柱圧力に相当する圧力を膜体に負荷して、膜体を通過する空気量（ｃｍ３／ｃｍ２・ｓ）を求める試験方法である。
【００１８】
さらに、リブ状ホホズエ膜(4)の配設ピッチとしては、内側膜(3)と外側膜(2)間距離の４倍以下とすることが好ましい。もし、該ピッチが４倍より大きくなると空気膜体(1)の形状保持効果が小さくなり、強風や雨雪によって外形が変形し易くなるために好ましくない。
【００１９】
さらに、該図において、７は空気膜体(1)に設けられたエア給排気口であって、該エア給排気口(7)はダクト(13)を介してヒーター(12)を連設した送風機(8)に接続されている。なお、該エア給排気口(7)は、収納の際に空気膜体(1)内のエアを排気する観点から複数個取り付けられている方が良いが、その数と取付位置に関しては空気膜体(1)の構造により適宜決めれば良く、外側膜(2)、あるいは内側膜(3)のいずれに付けておいても構わない。ただし、工作の簡便性を重視するなら外側膜(2)、豪雪時の使用に重点を置くなら内側膜(3)に取り付けることがより好ましい。
【００２０】
ここで、前記の送風機(8)は、ダクト(13)の一方とエアの漏れがないように取り外し可能に連結され、該ダクト(13)の他方はエア給排気口(7)へと接続するヒーター(12)と取り外し可能に、かつエアの漏れがないように連結されている。もし、降雪の心配が無い場合には、空気膜体(1)上の積雪を溶融するための役割を果たすヒーター(12)を省いても構わないことは言うまでもない。さらに、空気膜体(1)内の空気圧力が十分に維持されており、空気膜体(1)が変形する心配がない場合には、送風機(8)を停止させたり、断続的に運転しても構わない。このような排風機(8)は、本発明の実施態様のように単独で設置してもよいが、空気膜体(1)のエア給排気口(7)を複数個設けて該複数のエア給排気口(7)のそれぞれに対応する排風機(8)を使用して空気を空気膜体(1)の空気室内へ送ってもよい。
【００２１】
次に、９は空気膜体(1)の収納装置であり、該収納装置(9)は張力が懸かってもその機能を失わない程度に変形しない剛直な軸芯(9a)と回転駆動装置(9b)とを含んで構成され、これによって、空気膜体(1)を軸芯(9a)廻りに巻取りおよび巻出し自在としている。そして、該収納装置(9a)は、軸芯(9a)に巻き付けられた空気膜体(1)を収納したり、容易に取り出したりすることができる構造となっている。さらに、該収納装置(9)の対辺には張力付与部材(10)が設けられており、該張力付与部材(10)はアンカー(11)を介して地面に固定されている。このような張力付与部材(10)を設けることによって、該張力付与部材(10)の展延張力によって、空気膜体(1)を補強することができ、従来の空気膜構造体よりも風圧や積雪に対して、十分に耐えうるように設計できる。
【００２２】
なお、張力付与部材(10)は、少なくとも巻揚げ装置（以下、「ウインチ」と称することもある）のような空気膜体(1)の展延張力を調整自在の張力調整部材(10a)とロープ乃至はワイヤーなどの張力部材(10b)とを含んで構成されている。また、該張力付与部材(10)と前記のアンカー(11)の数は、テントの大きさにより増減することは言うまでもない。
【００２３】
更に、本発明に使用するヒーター(12)としては、特に限定する必要がないが、例えば電気ヒーター、ガスヒーター、灯油・石油ヒーター等を挙げることができる。この際、ヒーター(12)は、送風機(8)が付設されて一体化した熱風発生機を使用することもできる。また、送風機(8)としては、ブロアーやファンを使用するのが一般的だが、空気膜体(1)の形状保持が可能な送風量、空気圧力を発生させることができるものであればこれらに限定することはない。
【００２４】
以上に述べた送風機(8)とヒーター(12)とによって、空気膜体(1)に導入された温風は、外側膜(2)と内側膜(3)とによって二重構造を形成された空気室に導入され、該空気室内の圧力を一定値以上に保持することによって、立体屋根形状を形成する。そして、前述のように外側膜(2)は０．００１〜０．１ｃｃ／ｓｅｃ・ｃｍ2の適度な通気度を有しているため、外側膜(2)から漏れ出て積雪を融かす役割を果たす。このとき、外側膜(2)と内側膜(3)の通気度としては、外側膜(2)の通気度が内側膜(3)の通気度に比べ１０倍以上とすることが必要である。このようにすることによって、外側膜(2)から選択的に温風を吹出すことができ、融雪効果を高めることができる。このとき、外側膜(2)と内側膜(3)の通気度の比を１０倍未満にすると、内側膜(3)から吹出す温風量が多くなって融雪効果が低下するので好ましくない。
【００２５】
なお、このような屋根状空気膜構造体では、温風から伝達される熱により加熱された外側膜(2)により積雪を融かすことができる。さらに、外側膜(2)から漏れる温風量が少なく、融雪に要する十分な熱量が確保できない箇所には、選択的に温風を漏らすような通気度の高い膜を部分的に使用したり、微小孔を設けることもできる。
【００２６】
また、豪雪時のような場合には、全ての降雪を溶融する熱風の熱量を十分に確保することはできない。したがって、このような場合には、適宜空気膜体(1)の空気室の内圧を周期的および／または断続的に増減し、これによって外側膜(2)を振動させ、空気膜体(1)上に積もった雪を滑り落とす操作を行うこともできる。さらには、空気膜体(1)自体を傾斜させ、その際、内側膜(3)が形成する傾斜勾配θを調整し、空気膜体(1)上の積雪が容易に滑り落ちるように外側膜(2)の勾配を設定しておくことも肝要である。なお、該勾配θは、降雪量が少なかったり、降雪の心配がない場合には、０°であっても良い。
【００２７】
さらに、空気膜体(1)の設営面積が大きくなり、一度に空気膜体(1)内の圧力を増減させることが難しい場合には、何箇所かに連通孔(6)を持たないリブ状ホホヅエ膜を配し、空気膜体(1)を互いに空気が流通することのない幾つかの独立した空間を形成させるようにしてもよい。すなわち、互いに連結した複数の空気膜体(1)を形成し、その際、隣接する空気膜体(1)の少なくとも２個以上が互いに気密となるような独立した空間を形成させる。このようにすれば、それぞれの独立した空間内に空気を排風機からそれぞれ独立および／または互いに連携して送風することにより、独立した空間を形成する空気膜体(1)上の積雪を個別に取り除くこともできる。
【００２８】
本発明においては、膜体収納装置(9′)には、テント全体を均一に把持し、軸芯(9a)に巻き付ける空気膜体(1)の形状を一定に保つために、軸芯(9a)に押し付け勝手に作用するニップロール(14)を設置することが好ましい。このニップロール(14)の設置は、空気膜体(1)を最大限に展延せず、途中まで展延した場合、巻き取られた空気膜体(1)に作用する展延張力により、巻き出されてしまわないように空気膜体(1)を軸芯(9a)の全幅に渡って均一に把持する効果を持たせている。なお、空気膜体(1)の設営による作業空間を確保すると共に、前記の勾配θを維持する適切な既設支柱がない場合は、図１および図２に記載してあるように、必要に応じて張り綱(16)等で補強された仮設支柱(15)を設置すれば良いことは言うまでもない。
【００２９】
図３は、本発明の空気膜体(1′)の収納装置(9′)の他の実施態様を例示した側面図であって、空気膜体(1′)の収納を容易にするため、仮設支柱(15′)上に設けず、下側（床面或いは地面）に配置した例を示す。なお、収納装置(9′)に対向する対辺には、張力付与部材(10′)、すなわち、ガイドロール(10c′)を介して張力部材(10a′)と張力調整部材(10ｂ′)に接続されている。
【００３０】
以上に述べた本発明の屋根状空気膜構造体の設営について、図４-(a)〜(c)に側面図として示した実施態様を参照しながら以下に詳細に説明する。
【００３１】
まず、図４-(ａ)は、空気膜体(1″)を展延する寸前の状態を図示しており、収納装置(9″)は、収納された空気膜体(1″)を保護する膜体格納箱(9c″)で囲まれており、クレーン等により支柱(15a″)上に設置される。その後、リードロープ(17)を支柱(15ｂ″)上にあるガイドロール(10c″)を通し、ウインチ(10ｂ″)に接続する。そして、回転駆動装置(9b″)を逆方向に回転させ、軸芯(9a″)から空気膜体(1″)を巻き出す。この操作と同時に、ウインチ(10b″)によって張力部材(10a″)であるロープを巻き上げ、これによって空気膜体(1)を適当な展延張力に保つ。
【００３２】
次いで、図４-(b)に示すように、空気膜体(1)を展設する。このようにして、ウインチ(10b″)で張力部材(10a″)であるロープを巻き上げ、必要な張力を設定する。そして、図４-(c)に示すように、空気膜体(1)の空気室に図示しない送風機から空気を導入し、これによって空気膜体(1)は膨張し、必要な屋根形状を保つ。
【００３３】
なお、空気膜体(1)を撤去する場合は、空気膜体(1)の空気室から空気を排出した後、上述とは逆の操作を行う。
【００３４】
図５-(a)および(b)は、本発明の屋根状空気膜構造体の他の実施態様を例示した斜視図と側面図をそれぞれ示す。
【００３５】
該図において、１は空気膜体であって、該空気膜体(1)は、外側膜(2)、内側膜(3)およびリブ状ホホズエ膜(4)を含んで構成され、内側膜(3)はＢＤ方向に空気膜体(1)の本体部よりはみ出して設けられており、しかも形状を維持するための展延張力を与えられている。また、空気膜体(1)の一方の端辺部（Ａ側）には剛性を有する軸芯(9ａ)が設けられており、これによって一定の展延張力で空気膜体(1)をＡ方向に引っ張っている。そして、空気膜体(1)の他方の端辺部（Ｃ側）は固定されており、しかもエア給排気口（図示せず）が設けられているため、該エア給排気口から供給される空気の内圧によって屋根状形状を維持する。
【００３６】
さらに、空気膜体(1)は、ＡＣ方向に展延自在であり、多くの場合水平に展張されている。その場合、外側膜(2)は、雨雪が溜まらぬよう、天方向に対して凸の形状を有している。また、内側膜(3)は、両側に配置されたガイドレール（２１）に移動コマ（２２）を通し固定されており、これによって展延張力を与えられる。なお、その際、空気膜体(1)で覆われる作業空間を外部雰囲気から隔離するため、必要に応じて全体を覆うように垂直膜を設置して、該垂直膜をカーテンのように、ガイドレール（２４）から吊るすことにより、開閉を可能にする様にしても良い。
【００３７】
最後に、本発明の屋根状空気膜構造体が特に大型化した場合の実施の態様について、図６を参照しながら詳細に説明する。なお、図６-(a)および(b)は、斜視図と側面図をそれぞれ示す。なお、本発明で言う「大型」とは、４００ｍ2以上の展開面積を有する屋根状空気膜構造体をさすが、場合によっては、それより小型の屋根状空気膜構造体に適応しても構わない。また、図６-(a)および(b)の実施態様においては、図１の符号と重複するが、等価な機能を有する要素は同一の符号を用いて、例えば、１は空気膜体、２は外側膜、３は内側膜……のように表わしてある。
【００３８】
該図の実施態様の特徴とするところは、空気膜体(1)の２つの側端辺部に平行に張られた２本のロープ(30)に該側端辺部の全体或いは一箇所以上を固定し、空気膜体(1)の屋根状形状を維持するための展延張力を与えられている点にある。また、該２側端辺と直交する他の空気膜体(1)の１端辺には、剛性を有する棒ガイド(20)が固定されており、該棒体(20)に固定されたロープ(17)を介し、張力付与部材(10)に接続されている。なお、該端辺には、送風機（図示せず）等が設けられており、空気膜体(1)へ空気が供給されるが、これに関しては図１に示した実施態様の説明と略重複するため、ここでは説明を省く。ただ、図１の実施態様とは異なり本実施態様では、空気膜体(1)が大型化しているため、エア給気口および供給装置（それぞれ図示せず）は複数個設置することが好ましい。
【００３９】
さらに、棒体(20)が設けられた端辺に対向する残りの端辺部には、軸芯(9a)、回転駆動装置（図示せず）、膜体格納箱(9c)を含んで構成される収納装置(9)が支柱(15)上に設けられており、該収納装置(9)から作業空間に合わせて空気膜体(1)を巻き出すことにより展開面積の変更が可能である。その場合、内側膜(3)に幅方向の均一な張力を維持させるため、ニップロール(14)により幅方向に均一な押え力を付加させる。また、該ニップロール(14)は回転駆動装装置（図示せず）を作動させて軸芯(9a)に巻き付けられた空気膜体(1)を引き出す場合には、空気膜体(1)から離れる構造とすることが好ましい。しかし、空気膜体(1)を膜体格納箱(9c)へ巻取って収納する場合には、空気膜体(1)内に溜まっている空気を効率的に排除する目的で、ある接圧で軸芯(9a)に押し付けるようにすることが好ましい。なお、回転駆動装置（図示せず）或いはニップロール(14)は、手動操作が困難な場合は、減速機、モーター等を組み込んだ遠隔操作装置により自動作動するようにしてもよい。
【００４０】
また、強風時、空気膜体(1)の変形および該空気膜体(1)にかかる負荷を最小限に留めるため、ある一定のピッチでロープ(17)を空気膜体(1)の下部に張る。該ロープは、内側膜(3)と何箇所かで移動自由に接続されていても構わない。接続しない場合は、下からの強風対策として空気膜体(1)上側に同様なロープを設置することもある。ロープ(17)は、ロープ固定具(18)に一端を固定され、他端は張力付与部材(10)に締結され一定の展延張力が付加される。
【００４１】
【発明の効果】
以上に述べたように、本発明の屋根状空気膜構造体によれば、風雨は勿論、降雪時でも積雪による倒壊を引き起こすことなく使用できる。また、作業スペースに合わせて展延面積の調整が可能であって、更に、構成が簡単で軽量なため、設営、撤去、運搬が容易であるという格別顕著な効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の基本的な屋根状空気膜構造体本体のみを例示した一部断面を含む斜視図である。
【図２】本発明の屋根状空気膜構造体においてヒータ、送風機を付加した場合を例示した側面図である。
【図３】本発明の屋根状空気膜構造体を例示した別の側面図である。
【図４】空気膜体(1)の展延手順を説明するための側面図である。
【図５】本発明の屋根状空気膜構造体の他の実施態様を例示した斜視図（図５-(a)）と側面図（図５-(b)）である。
【図６】図６-(a)は、本発明の屋根状空気膜構造体の特に大型の対応を例示した斜視図である。図６-(b)は、その断面図である。
【符号の説明】
１    空気膜体
２    外側膜
３    内側膜
４    リブ状ホホヅエ膜
５    外側リブ
６    連通孔
７    エア給排気口
８    送風機
９    収納装置
１０  張力付与部材
１１  アンカー
１２  ヒーター
１３  送風ダクト
１４  ニップロール
１５  仮設支柱
１６  張り綱
【図１】
0003745855.tif 000002
【図２】
0003745855.tif 000003
【図３】
0003745855.tif 000004
【図４】
0003745855.tif 000005
【図５】
0003745855.tif 000006
【図６】
0003745855.tif 000007