(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
基礎の上面に沿って配置され且つボルトにより、この基礎上に固定される単数または複数のアルミニウム合金からなる押出形材により形成される建物用土台であって、
少なくとも、基礎上にボルトで固定される部分では、外径の断面がほぼ矩形で且つかかる断面形状とほぼ相似形の中空部を長手方向に沿って有すると共に、
上記中空部の断面における幅方向の中央付近の上記ボルトを挟んだ位置に、一対の垂直な隔壁が形成されている、
ことを特徴とする建物用土台。
【請求項２】
基礎の上面に沿って配置され且つボルトにより、この基礎上に固定されるアルミニウム合金からなる押出形材により形成される建物用土台であって、
外形の断面がほぼ矩形で且つかかる断面形状とほぼ相似形の中空部を長手方向に沿って有すると共に、かかる中空部の断面における幅方向の中央付近の上記ボルトを挟んだ位置に、一対の垂直な隔壁が形成されている、
ことを特徴とする建物用土台。
【請求項３】
基礎の上面に沿って配置され且つアルミニウム合金からなる押出形材により形成される土台本体と、この土台本体の長手方向における所定の位置に嵌合され且つ上記土台本体と共に基礎上にボルトで固定される上記同様の押出形材からなる補強材と、を備えた建物用土台であって、
上記土台本体は、開口部が基礎側に開口した断面ほぼコ字を呈し、
上記補強材は、外形の断面がほぼ矩形で且つかかる断面形状とほぼ相似形の中空部を長手方向に沿って有すると共に、かかる中空部の幅方向における中央付近の上記ボルトを挟んだ位置に、一対の垂直な隔壁が形成されている、
ことを特徴とする建物用土台。
【請求項４】
前記建物用土台または補強材の中空部内に形成される一対の垂直な隔壁は、上記建物用土台または補強材を幅方向に均等に分割する間隔よりも上記ボルトの両側に近く位置している、
ことを特徴とする請求項１乃至３の何れか一項に記載の建物用土台。
【請求項５】
前記建物用土台または補強材の中空部内に形成される垂直な一対の隔壁間の距離は、前記ボルトの外径に対しその１．１〜２．５倍の範囲にある、ことを特徴とする請求項４に記載の建物用土台。
【請求項６】
前記建物用土台を前記ボルトおよびこれにネジ結合するナットにより前記基礎上に固定する際に、上記ナットおよび上記土台の上面との間にワッシャを挟むと共に、かかるワッシャの幅寸法は前記一対の隔壁の距離よりも大である、ことを特徴とする請求項１乃至５の何れか一項に記載の建物用土台。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、基礎の上面に沿って配置される建物用土台に関する。
【０００２】
【従来の技術】
一般に、コンクリートからなる基礎の上面に沿って固定される建物用土台は、在来工法やプレハブ工法においても、断面角形の木材からなる土台が広く用いられている。かかる木材製の土台は、基礎の上方に立設するアンカーボルトにより固定される。また、柱や間柱などは、かかる土台を介して立設されている。
【０００３】
しかしながら、従来の木材製の土台には、以下のような問題があった。
(１)白蟻による食害を受け易く、湿気によって腐食し易い。
(２)吸湿および放湿を繰り返すことにより、土台の断面寸法が経年変化するため、建物に歪みを招来させる。
(３)重量が大きいため、現場での作業性に適さず、コスト高になり易い。
(４)柱の直下などの集中荷重を支持する部分とそうでない部分との何れも同一断面であるため、重量が大きくなり、当該土台の材料の無駄ともなる。
(５)加工精度が低く且つ寸法が狂いやすいため、モジュールユニット化が困難で建物の施工性が低下する。
(６)木材伐採による環境破壊につながり易い。
【０００４】
【発明が解決すべき課題】
本発明は、以上に説明した従来の技術における問題点を解決し、白蟻の食害や湿気による腐食または寸法変化がなく、軽量で加工精度および施工性を高めるられ、構造材として所要の強度を有すると共に、環境上からも好ましい建物用土台を提供する、ことを課題とする。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
本発明は、上記課題を解決するため、建物用土台にアルミニウム合金の押出形材を適用すると共に、アンカーボルトなどが貫通し且つ少なくとも垂直方向の荷重が集中して加わる部分に垂直な隔壁を配置する、ことに着想して成されたものである。
即ち、本発明の建物用土台(請求項１)は、基礎の上面に沿って配置され且つボルトにより、この基礎上に固定される単数または複数のアルミニウム合金からなる押出形材により形成される建物用土台であって、少なくとも、基礎上にボルトで固定される部分では、外径の断面がほぼ矩形で且つかかる断面形状とほぼ相似形の中空部を長手方向に沿って有すると共に、かかる中空部の断面における幅方向の中央付近の上記ボルトを挟んだ位置に、一対の垂直な隔壁が形成されている、ことを特徴とする。尚、上記土台は、次述する第１の建物用土台および後述する第２の建物用土台の双方を包含している。
また、本発明における第１の建物用土台(請求項２)は、基礎の上面に沿って配置され且つボルトにより、この基礎上に固定されるアルミニウム合金からなる押出形材により形成される建物用土台であって、外形の断面がほぼ矩形で且つかかる断面形状とほぼ相似形の中空部を長手方向に沿って有すると共に、かかる中空部の断面における幅方向の中央付近の上記ボルトを挟んだ位置に、一対の垂直な隔壁が形成されている、ことを特徴とする。尚、上記ボルトには、アンカーボルトの他、柱を固定する接続金具に螺合するボルトも含まれる。
【０００６】
これらによれば、アルミニウム合金の押出形材により建物用土台を形成するため、白蟻の食害や湿気による腐食または寸法変化がなく、長期間にわたり断面や形状および強度が安定した土台となる。また、重量を軽減でき、加工精度が高く且つ建物の施工性を高められると共に、環境上からも好ましくなる。
しかも、外形が矩形断面で且つ矩形断面の中空部を長手方向に沿って有し、かかる中空部の幅方向における中央付近のボルトを挟む位置に、一対の垂直な隔壁を形成することにより、３つの中空部が形成されている。このため、例えば基礎から立設するアンカーボルトなどが貫通する部分の付近に一対の隔壁が配設されることになり、上記ボルトの締め付け力などに伴う土台の座屈変形などを容易且つ確実に防止できる。従って、構造材として所要の強度を確実に付与できる。
尚、上記長手方向とは、上記土台を形成する押出形材の押出方向と同じである。また、上記幅方向とは、上記土台の屋内および屋外方向で、且つ押出形材の押出方向と直交する断面における水平(幅)方向を指す。
【０００７】
一方、本発明の第２の建物用土台(請求項３)は、基礎の上面に沿って配置され且つアルミニウム合金からなる押出形材により形成される土台本体と、この土台本体の長手方向における所定の位置に嵌合され且つ上記土台本体と共に基礎上にボルトで固定される上記同様の押出形材からなる補強材と、を備えた建物用土台であって、上記土台本体は、開口部が基礎側に開口した断面ほぼコ字を呈し、上記補強材は、外形の断面がほぼ矩形で且つかかる断面形状とほぼ相似形の中空部を長手方向に沿って有すると共に、かかる中空部の幅方向における中央付近の上記ボルトを挟んだ位置に、一対の垂直な隔壁が形成されている、ことを特徴とする。
【０００８】
これによっても、白蟻の食害、湿気による腐食のおそれ、寸法変化、および建物の歪みを生じるおそれがなく、土台自体も軽量化でき、加工精度が高く且つ建物の施工性を高められる。しかも、前記アンカーボルトが貫通する部分や柱が立設されて垂直方向の荷重が集中する部分にのみ補強材を配置すると共に、かかる補強材の中空部の幅方向における中央付近の上記ボルトを挟んだ位置に一対の垂直な隔壁が配設されている。この結果、３つの中空部が内蔵されることになる。従って、アンカーボルトの締め付けなどによる集中荷重を受けても、十分に支持することができるため、重量を一層軽減した建物用土台とすることができる。
【０００９】
また、本発明には、前記建物用土台または補強材の中空部内に形成される一対の垂直な隔壁は、上記建物用土台または補強材を幅方向に均等に分割する間隔よりも上記ボルトの両側に近く位置している、建物用土台(請求項４)も含まれる。
これによれば、アンカーボルトが貫通する部分や柱の下端に挿入する接続金具と螺合するボルトなどの両側に、これらのボルトを挟むようにして一対の隔壁が配設されるため、上記アンカーボルトの締め付けなどによる集中荷重を受けても、座屈などの変形を生じることなく上記荷重を確実に支持することができる。
【００１０】
更に、本発明には、前記建物用土台または補強材の中空部内に形成される垂直な一対の隔壁間の距離(内のり)は、前記ボルトの外径に対しその１．１〜２．５倍の範囲にある、建物用土台(請求項５)も含まれる。
これによれば、土台が前記アンカーボルトの締め付けなどによる集中荷重を受けても、座屈などを生じることなく当該荷重を確実に支持することができる。
尚、一対の隔壁間の距離が前記ボルトの外径に１．１倍未満になると、ボルト自体の貫通がしにくくなり、一方、２．５倍を越えると、建物用土台または補強材の上端における水平片が変形し、これに伴い当該隔壁が座屈し始めるおそれが生じる。これらを防ぐため、一対の隔壁間の距離を上記範囲としたものである。一対の隔壁間の距離(内のり)の下限値を、前記ボルトの外径の１．２〜１．３倍以上の範囲にすると、上記ボルトの貫通がさらに容易になり、かかる貫通時に当該ボルトとの接触により、建物用土台や補強材が傷付くおそれもなくなる。
【００１１】
加えて、本発明には、前記建物用土台を前記ボルトおよびこれにネジ結合するナットにより前記基礎上に固定する際に、上記ナットおよび上記土台の上面との間にワッシャを挟むと共に、かかるワッシャの幅寸法は前記一対の隔壁の距離よりも大である、建物用土台(請求項６)も含まれる。
これによれば、上記ワッシャを介したボルトの締め付け力は、上記一対の隔壁において確実に受け止められるため、当該土台の変形を一層確実に防止できる。
【００１２】
【発明の実施の形態】
以下において、本発明の実施に好適な形態を図面と共に説明する。
尚、以下の実施形態では、布基礎Ｋの上に建物用土台１などを配置しているが、本発明の建物用土台は、べた基礎や独立基礎の上にも適用可能である。
図１は、本発明の建物用土台１の施工済み状態の概要を模式的に示す斜視図であり、かかる土台１は、図１に示すように、建物の布基礎Ｋの上面に沿ってスペーサＳ，ｓなどを介して配置されている。
図１に示すように、建物用土台１は、アンカーボルト２０により布基礎Ｋに固定され、かかるボルト２０は、土台１上に立設される柱Ｈの近傍における当該土台１を貫通している。また、かかる柱Ｈは、後述する接続金具４０を介して垂直に立設される。尚、建物用土台１上の柱Ｈ，Ｈ間には、布基礎Ｋとの間にスペーサＳを介して間柱ｍＨが金具により立設されると共に、互いに平行な建物用土台１，１間には、根太２３が水平に掛け渡される。かかる根太２３は、アルミニウム合金からなる断面角形の中空押出形材であり、その端部の中空部内に後述する根太受け２４が固定されることにより、上記土台１に取り付けられ、その上面はかかる土台１の上面と同じレベルに配置されている。
【００１３】
図２(Ａ)は、図１中のＡ−Ａ線で示すアンカーボルト２０が貫通する位置の付近における建物用土台１の納まり図である。かかる土台１は、布基礎Ｋの上面に沿ってスペーサＳを介して配置され、アルミニウム合金(ＪＩＳ：Ａ６０６３Ｓ−Ｔ５など)の押出形材からなる。図２(Ａ)に示すように、建物用土台１は、上・下端の水平片２，５、屋外側の縦片３、および屋内側の縦片４からなる外形の断面がほぼ矩形(長方形)を呈し、かかる外形の断面形状とほぼ相似形の中空部６を長手方向(図示で紙面奥行き方向で且つ押出方向)の全長に沿って有する。
【００１４】
断面矩形の中空部６は、その幅方向における中央付近に垂直な一対の隔壁７ａ，７ｂを、当該中空部６の幅方向において不均等な位置に形成している。従って、図２(Ａ)に示すように、中空部６は、幅の広い中空部６ａ，６ｂと狭い中空部６ｃに３分割されている。因みに、本形態でアンカーボルト２０の外径ｄは１６ｍｍ、隔壁７ａ，７ｂ間の距離(内のり)ｗは２６ｍｍ、土台１の外形における高さは４０ｍｍで且つ幅は１２０ｍｍであり、且つ各部の厚みは約２ｍｍである。
また、建物用土台１は、図２(Ａ)に示すように、上端の水平片２における中央付近に浅い凹溝２ａを、屋外側の縦片３の上・下端に対向する断面Ｌ形で長短の突条８，１０およびこれらの内側の係止溝９，１１を、それぞれ一体に設けている。一方、屋内側の縦片４の上・下端には、水平な突片１２，１３およびその間の浅い凹部１４を、それぞれ一体に設けている。
【００１５】
更に、図１および２(Ａ)に示すように、布基礎Ｋ上には、平面視がほぼ正方形を呈し厚みが２０ｍｍのスペーサＳが、アンカーボルト２０が建物用土台１を貫通する位置に複数載置される。かかるスペーサＳは、耐圧縮性および耐候性を有する硬質の合成ゴムまたは合成樹脂からなり、その中心部には、布基礎Ｋ中の図示しないアンカー部から連続し且つ布基礎Ｋの上面の中央付近から立設するアンカーボルト(ボルト)２０が貫通する。
かかるアンカーボルト２０は、図２(Ａ)に示すように、土台１の中央に位置する中空部６ｃおよびその上下の水平片２，５を貫通し、座金(ワッシャ)２１を介してナット２２とネジ結合される。かかる座金２１は、本形態では一辺が４５ｍｍで板厚が３．２ｍｍの角形のものである。この結果、建物用土台１は、複数のスペーサＳを介して布基礎Ｋの上方において固定される。
尚、隔壁７ａ，７ｂ間の距離(内のり)ｗは、アンカーボルト２０の外径ｄに対し、１．１倍〜２．５倍の範囲に設定されている。また、座金２１の幅寸法は、隔壁７ａ，７ｂ間の上記距離ｗよりも大きく設定されている。
【００１６】
また、図２(Ａ)に示すように、建物用土台１の屋外側の縦片３における係止溝９，１１には、長尺な水切り材３０の垂直片３２が挿入される。水切り材３０も前記同様のアルミニウム合金の押出形材からなり、垂直片３２、水平片３３、補助突片３４、傾斜片３５、およびカバー片３６を一体に有する。補助突片３４は、例えば壁下地材に用いる合板などを取り付ける際の位置決めおよび補助の支持部となると共に、屋外から傾斜片３５上を吹き上がる雨水の進入を阻止する。
更に、図２(Ａ)に示すように、建物用土台１の屋内側の縦片４に位置する突片１２，１３間の凹部１４には、根太受け２４の垂直部２５と出隅部の段部２７とが挿入される。この根太受け２４も、前記同様の押出形材で形成され、その長手方向において短く切断したもので、垂直部２５および水平部２６からなる断面ほぼＬ字形を呈し、その角部に段部２７が一体に設けられている。かかる根太受け２４は、垂直部２５を縦片４にネジまたはボルト(図示せず)にて固定され、その水平部２６上には、木材製で断面角形(角材)の根太２３が複数載置される。
【００１７】
図２(Ｂ)は、前記土台１の変形形態である建物用土台１ａの納まり図である。
建物用土台１ａも前記同様のアルミニウム合金の押出形材からなり、上・下端の水平片２，５、屋外・屋内側の縦片３，４、中空部６(６ａ，６ｂ，６ｃ)、および屋外側の突条８，１０および係止溝９，１１を有している。
図２(Ｂ)に示すように、屋内側の縦片４の上端には、断面Ｌ形の突条１５およびその内側の係止溝１６が、当該縦片４の下端には水平な突片１７が設けられると共に、突条１５と突片１７のとの間に凹部１８が形成されている。
かかる建物用土台１ａも前記土台１と同様にスペーサＳを介して布基礎Ｋの上方に配置され、図１(Ｂ)に示すように、中空部６ｃなどを貫通するアンカーボルト２０により固定される。また、屋外側の縦片３の係止溝９，１１には、水切り材３０の垂直片３２が前記同様に挿入される。
【００１８】
一方、建物用土台１ａの屋内側の縦片４には、根太受け２４ａが配置される。図２(Ｂ)に示すように、根太受け２４ａも垂直部２５および水平部２６からなる断面ほぼＬ字形を呈し、その角部に、係止突条２８および係止溝２９を設けている。尚、係止突条２８の長さは、土台１ａの突条１５よりも短く設定される。
根太受け２４ａは、以下のようにして建物土台１ａに固定される。先ず、縦片４の上端の係止溝１６に、根太受け２４ａの係止突条２８の先端部を斜めにして挿入する。次に、かかる状態で根太受け２４ａを、図２(Ｂ)で時計回り方向に回転しつつ押し込むことにより、土台１ａの突条１５に係止溝２９を挿入し且つ土台１ａの凹部１８に垂直部２５を嵌合する。これにより、根太受け２４ａは所定の位置に位置決めされる。そして、垂直部２５を縦片４にネジ止めして根太受け２４ａを固定すると共に、その水平部２６上に角材の根太２３が載置される。
【００１９】
以上のような建物土台１，１ａによれば、アルミニウム合金の押出形材から形成されているため、白蟻の食害や湿気による腐食または寸法変化がなく、長期間にわたりその断面形状が安定する。また、上・下端の水平片２，５および屋外・屋内側の縦片３，４に囲まれた外形の断面がほぼ矩形で、かかる外形断面とほぼ相似形の中空部６には、アンカーボルト２０を挟む位置に垂直な隔壁７ａ，７ｂが形成されている。このため、布基礎Ｋ上に土台１を固定する際に、上記ボルト２０およびナット２２を用いて強固に固定でき、且つ強い締め付け力によっても当該土台１が座屈変形する事態を防止できる。更に、中空部６を均等に分割せず、前記ボルト２０の近くに一対の隔壁７ａ，７ｂを配置することで上記変形を防止する効果が確実に得られる。
【００２０】
しかも、一対の隔壁７ａ，７ｂ間の距離ｗは、中空部６ｃなどを貫通するアンカーボルト２０の外径ｄの１．１〜２．５倍の範囲に設定され、座金２１の幅は上記距離ｗよりも大きくされている。このため、アンカーボルト２０およびナット２２により垂直方向の集中荷重を受けても、上端の水平片２の中央付近が下向きに変形したり、隔壁７ａ，７ｂや縦片３，４が座屈変形する事態を確実に防止できる。しかも、後述するように、水平片２の上に柱Ｈを垂設することに伴う垂直方向の集中荷重を受けた場合も同様の支持強度を発揮することができる。
従って、建物用土台１，１ａは、重量が小さく且つ建物用の構造材として所要の強度を有するものである。
【００２１】
ここで、建物土台１を例として布基礎Ｋへの施工方法を説明する。
予め、図３(Ａ)，(Ｂ)に示すように、前記スペーサＳ上に隣接または近接する建物用土台１の位置に、柱Ｈとの接続金具４０を回転不能に固定する。
接続金具４０は、図３(Ａ)，(ａ)に示すように、鋼板からなる矩形状の接続板４２、その底辺４３の中央を上向きに細長くに切り欠いた逆Ｕ字形の縦溝４４、かかる縦溝４４の中間に挟まれつつ溶接付けしたナット４６、および左右のピン貫通孔４９，４９を含む。上記ナット４６の下側には縦溝４４の下部４５が位置し、且つナット４６の上側には縦溝４４のアール部４４ａが位置している。
また、図３(Ａ)に示すように、建物用土台１の下方には、上面の中心部からボルト４８が垂直に立設し平面視がほぼ正方形で板厚が５ｍｍのベース板４７と、上記ボルト４８が中心部の通し孔ｓａを貫通し且つ厚みが１５ｍｍのスペーサｓとを配置する。即ち、かかるスペーサｓは、前記スペーサＳよりもベース板４７の板厚分だけ薄肉とされている。
【００２２】
更に、図３(Ａ)に示すように、建物土台１の水平片２，５の幅方向の中央における凹溝２ａ付近に、通し孔２ｂを穿孔する(水平片５の通し孔の図示は省略)。図３(Ａ)に示すように、ベース板４７のボルト４８を、スペーサｓの通し孔ｓａおよび建物土台１の通し孔２ｂなどに貫通させ、かかるボルト４８の上端における雄ネジ部４８ａを接続金具４０のナット４６に螺入する。同時に、図３(Ｂ)に示すように、接続金具４０の接続板４２における下辺４３，４３を、建物用土台１上端の水平片２における凹溝２ａ内に挿入する。
【００２３】
かかる状態で、図３(Ａ)中の矢印で示すように、ベース板４７を回転し、ボルト４８をナット４６に更に螺合し、ベース板４７と接続板４２との間にスペーサｓおよび建物用土台１を挟み付ける。そして、スペーサｓが建物土台１の水平片５の底面に当接した時点で、ベース板４７の回転、即ちボルト４８のナット４６に対するネジ込みを停止する。この結果、図３(Ｂ)に示すように、接続金具４０の接続板４２は、その下辺４３，４３が建物用土台１の凹溝２ａ内に嵌合され且つ回転不能となった状態で、建物用土台１に固定される。尚、かかる固定時においても、隔壁７ａ，７ｂにより、建物用土台１には座屈などの変形が生じない。また、以上の操作は、前記建物用土台１ａについても、同様に行われる。
【００２４】
次に、所定の位置に接続金具４０、スペーサｓ、およびベース板４７を固定した建物用土台１を、布基礎Ｋの上方に配置する。図４(Ａ)に示すように、建物用土台１を布基礎Ｋ上に固定するアンカーボルト２０は、そのアンカー部を布基礎Ｋに埋め込まれており、且つスペーサＳの中心部を垂直に貫通している。
また、建物用土台１の水平片２，５の幅方向の中央における凹溝２ａなどの付近には、前記と別の通し孔２ｂを穿孔しておく(水平片５の通し孔の図示は省略)。更に、ナット２２および座金(ワッシャ)２１を用意する。
次いで、図４(Ｂ)に示すように、アンカーボルト２０を、通し孔２ｂなどに貫通させて建物用土台１をスペーサＳの上に載置する。更に、アンカーボルト２０の上端における雄ネジ部２０ａに、座金２１を貫通させ且つナット２２をネジ結合する。尚、座金２１の幅は、隔壁７ａ，７ｂの前記距離ｗよりも大である。
【００２５】
この結果、図４(Ｂ)に示すように、建物用土台１は、スペーサＳを介して布基礎Ｎの上面に沿って強固に固定される。しかも、アンカーボルト２０およびナット２２による締め付けによっても、水平片２の中央付近が変形したり、一対の隔壁７ａ，７ｂが座屈する事態を予防することができる。
本形態において、スペーサＳ，ｓは、アンカーボルト２０が貫通する位置や柱Ｈ用の接続金具４０が設けられる位置に配置され、これらが配置されない布基礎Ｋと土台１との隙間は、建物の床下への外気導入空間を形成している。
尚、アンカーボルト２０の外径ｄと隔壁７ａ，７ｂ間の距離ｗは、前記範囲とされる。また、以上の操作は、前記建物用土台１ａについても同様に行われる。
【００２６】
更に、布基礎Ｋの上方に固定した前記建物用土台１の上方に柱Ｈを立設する。
図５(Ａ)に示すように、建物用土台１上に固定した接続金具４０の接続板４２を、木材製の柱Ｈの下端に設けたスリットｈｓに挿入する。尚、図５(Ａ)は、前記図１中のＢ−Ｂ線に沿った矢視における断面図である。
スリットｈｓは、柱Ｈの下端において内外方向の中央から垂直に形成され、接続板４２の厚みと同等で、その中央付近には接続金具４０の前記ナット４６を進入可能とする凹所(図示せず)が形成されている。また、柱Ｈの下部には、内外方向に水平に貫通する一対の通し孔ｈａが、図５(Ａ)で前後方向にスリットｈｓを貫通して穿孔され、これらは、その中間で接続板４２のピン貫通孔４９と連通している。尚、図５(Ａ)に示すように、土台１の隔壁７ａ，７ｂ間の間隔ｗも、前記形態と同様、接続金具４０とネジ結合するボルト４８および前記アンカーボルト２０の外径ｄの１．１〜２．５倍の範囲とされている。
【００２７】
次いで、図５(Ａ)に示すように、柱Ｈにおける通し孔ｈａの屋外側から、鋼材製のピンＰを打ち込み、接続板４２のピン貫通孔４９を貫通させ且つ屋内側の通し孔ｈａに進入させる。これにより、柱Ｈは、接続金具４０、一対のピンＰ、ボルト４８、およびベース板４７により、建物用土台１上における所定の位置に抜け出し不能にして立設される。
更に、図５(Ａ)に示すように、建物用土台１の屋外側に水切り材３０をセットし且つその垂直片３２から縦片３にネジ(図示せず)止めすると共に、かかる土台１の屋内側に根太受け２４をセットし且つその垂直部２５から縦片４にネジ止めした後、かかる根太受け２４の上に角材の根太２３を複数載置する。かかる根太２３の上には、図示しない床材を載せて固定する。尚、柱Ｈには、図示しない梁や壁材などが、種々の工法により接続または支持される。
【００２８】
また、図５(Ｂ)に示すように、上記と同様の操作により、接続金具４０を固定した建物用土台１ａ上における所定の位置に、柱Ｈを接続金具４０および一対のピンＰを介して、抜け出し不能にして垂直に立設することもできると共に、水切り材３０や根太受け２４ａのセットおよび角材の根太２３の載置も行える。
図５(Ａ)，(Ｂ)に示すように、建物用土台１，１ａにおいて、柱Ｈが立設する位置の付近には、梁などの上部構造材や壁などの建物の荷重が集中して加わる。しかしながら、建物用土台１，１ａは、中空部６の幅方向における中央付近で且つ前記ボルト４８を挟んだ位置に隔壁７ａ，７ｂを配設しているため、上端の水平片２が下向きに撓んだり、かかる隔壁７ａ，７ｂや縦片３，４が座屈変形する事態を確実に防止できる。
【００２９】
図６(Ａ)は、異なる形態の建物用土台５０の納まり図である。かかる土台５０は、布基礎Ｋの上面に沿って配置される長尺な土台本体５１と、かかる土台本体５１に嵌合され、布基礎Ｋから立設するアンカーボルト２０などが貫通する位置などにのみ配置される複数の短い補強材６０と、を組み合わせたものである。
尚、図６(Ａ)において土台５０全体の高さは４０ｍｍで、且つ幅は１２０ｍｍである。但し、従来の木材製の土台と同様の高さとした１２０ｍｍ角の寸法としても良いし、あるいは、高さのみを８０ｍｍにしても良い。
図６(Ｂ)に示すように、土台本体５１は、前記同様のアルミニウム合金の押出形材からなり、下向き(布基礎Ｋ側)に開口する断面ほぼコ字形を呈し、上端の水平片５２および屋外・屋内側の縦片５３，５４と、これらに囲まれた開口部５５とを備える。水平片５２の中央には、前記同様の凹溝５２ａが形成されている。
また、図６(Ｂ)に示すように、土台本体５１における屋外側の縦片５３の上端と下端付近には、互いに対向する断面Ｌ形で長短の突条５６，５８およびこれらの内側の係止溝５７を有する。更に、屋内側の縦片５４には、その上端に断面Ｌ形の突条５６とその内側の係止溝５７を有し、下端には水平な突片５９を、それぞれ長手方向(図示で奥行き方向で押出方向)の全長に沿って一体に設けている。
【００３０】
一方、補強材６０も前記同様の押出形材からなり、図６(Ｂ)に示すように、上・下端の水平片６２，６５および屋外・屋内側の縦片６３，６４とからなる外形の断面がほぼ矩形(長方形)を呈し、かかる外形の断面形状とほぼ相似形の中空部６６を長手方向に沿って有する。断面ほぼ矩形の中空部６６は、その幅方向における中央付近のアンカーボルト２０を挟む位置に一対の隔壁６７ａ，６７ｂを、当該中空部６６の幅方向において不均等な位置に形成している。このため、図６(Ｂ)に示すように、当該中空部６６は、幅寸法の広い中空部６６ａ，６６ｂと幅寸法の狭い中空部６６ｃとに３分割されている。
また、図６(Ｂ)に示すように、上端の水平片６２の中央には、土台本体５１の凹溝５２ａの底部を受け入れる幅広い凹溝６２ａが形成されている。更に、屋外側の縦片６３の下端には、下端の水平片６５の先端から立設する突片６８とその内側の係止溝６１が位置すると共に、屋内側の縦片６４の下端には、断面Ｌ字形の突条６９とその内側の幅広い係止溝６１が位置している。
【００３１】
図６(Ａ)に示すように、土台本体５１の開口部５５における所定の位置に補強材６０を嵌合すると共に、屋外側において土台本体５１の縦片５３の下端を、補強材６０の係止溝６１内に係止し、屋内側において土台本体５１の縦片５４の下端に位置する突片５９を、補強材６０の係止溝６１内に係止する。この結果、長尺な土台本体５１における所定の位置に所望数の補強材６０を嵌合した建物用土台５０が形成される。かかる土台５０の幅方向における中央付近で且つ凹溝５２ａの底部と中空部６６ｃの上下の水平片６２，６５とに通し孔を穿孔しておく。
尚、補強材６０は、柱Ｈなどの建物の荷重が加わる部分、当該土台５０を布基礎Ｋ上に固定する部分、あるいは、大引けや火打ち土台などの構造材が建物用土台５０に固定される部分などにおける土台本体５１内に配置される。
【００３２】
図６(Ａ)に示すように、布基礎Ｋ中からその上面に垂直に立設するアンカーボルト２０は、スペーサＳを貫通して、建物用土台５０における土台本体５１や補強材６０の上記各通し孔を貫通すると共に、かかる土台５０の上方に突出するアンカーボルト２０の雄ネジ部に座金２１を介してナット２２をネジ結合する。
この結果、建物用土台５０は、その補強材６０が位置する部分に配置した複数のスペーサＳを介して、布基礎Ｋに沿ってその上方に固定される。尚、図６(Ａ)に示すように、一対の隔壁６７ａ，６７ｂ間の距離ｗは、中空部６６ｃなどを貫通するアンカーボルト２０の外径ｄの１．１〜２．５倍の範囲に設定されている。また、上記操作の前に、建物用土台５０上における所定の位置に、予め前記接続金具４０の接続板４２をボルト４８など用いて立設しておくものとする。
【００３３】
更に、図６(Ａ)に示すように、建物用土台５０の屋外側に水切り材３０が前記土台１と同様にセットされ、且つ屋内側に根太受け２４ａがセットされ且つその上に角材の根太２３が載置される。そして、土台５０上の前記接続板４２を柱Ｈのスリットｈｓに挿入し且つピンＰを打ち込むことで、当該柱Ｈを立設する。
以上のような建物用土台５０によっても、白蟻の食害、湿気による腐食のおそれ、寸法変化、および建物の歪みを生じるおそれがなく、当該土台５０自体も軽量化でき、加工精度が高く且つ建物の施工性を高められる。
しかも、アンカーボルト２０やボルト４８が貫通する部分などの強度を必要する部分にのみ補強材６０を配置するため、その隔壁６７ａ，６７ｂによって、土台本体５１や補強材６０の水平片５２，６２の下向きの変形や縦片５３，６３，５４，６４および当該隔壁６７ａ，６７ｂの座屈変形も防止できる。従って、一層軽量で且つ施工し易く、高い強度を有する建物用土台５０となる。
【００３４】
図７(Ａ)は、前記土台５０の変形形態の建物用土台５０ａの納まり図である。
建物用土台５０ａも、図７(Ａ)に示すように、布基礎Ｋの上面に沿って配置される長尺な土台本体５１ａと、この土台本体５１ａに嵌合され、布基礎Ｋから立設する前記アンカーボルト２０や柱Ｈの直下に位置するボルト４８が貫通する位置などにのみ配置される複数の短い補強材６０ａとを組み合わせたものである。
土台本体５１も前記同様の押出形材からなり、図７(Ａ)に示すように、上端の水平片５２、屋外側・屋内側の縦片５３，５４、およびこれらの囲まれた開口部５５とからなる断面ほぼコ字形を呈する。上端の水平片５２の中央には凹溝５２ａが形成され、屋外側の縦片５３には、前記同様の凸条５６，５８およびこれらの内側の係止溝５７が設けられ、屋内側の縦片５４の上端と下端付近とには、水平な突片５９ａ，５９ｂをそれぞれ全長に沿って一体に設けている。
【００３５】
また、補強材６０ａも前記同様の押出形材からなり、図７(Ａ)に示すように、前記同様の上・下端の水平片６２，６５、屋外・屋内側の縦片６３，６４、およびこれらに囲まれた中空部６６を有し、且つ前記同様の隔壁６７ａ，６７ｂにより中空部６６ａ〜６６ｃに３分割されている。また、水平片６２の中央には幅広の凹溝６２ａが形成され、屋外側の縦片６３の下端には、前記同様の突片６８および係止溝６１が形成されている。更に、屋内側の縦片６４の下端には断面Ｌ字形の突条６９および係止溝６１が形成されている。
前記同様に、土台本体５１ａの開口部５５における所定の位置に補強材６０ａを嵌合すると共に、屋外側にて土台本体５１の縦片５３の下端を、補強材６０ａの係止溝６１内に係止し、屋内側において土台本体５１ａの縦片５４の下端を、補強材６０ａの係止溝６１内に係止し且つ突片５９ｂを突条６９の上に載せる。この結果、図７(Ａ)に示すように、長尺な土台本体５１ａにおける所定の位置のみに所望数の補強材６０ａを嵌合した建物用土台５０ａが組み立てられる。
【００３６】
土台本体５１ａの幅方向における中央付近で且つ凹溝５２ａの底部と、補強材６０ａの中空部６６ｃの上下における水平片６２，６５とに通し孔をそれぞれ穿孔し、且つこれらの通し孔は長手方向の所定の位置ごとにも穿孔しておく。
先ず、図７(Ａ)に示すように、ベース板４７のボルト４８を薄肉スペーサｓを介して、建物用土台５０ａにおける上記各通し孔に貫通させた後、接続板４２の底辺４３が凹溝５２ａ内に嵌合するように、上記ボルト４８を接続金具４０のナット４６にネジ結合する。この結果、接続金具４０の接続板４２が土台５０ａ上に回転不能にして固定される。
【００３７】
次に、前記図６(Ａ)に示したと同様に、布基礎ＫからスペーサＳを介して立設するアンカーボルト２０を、建物用土台５０ａにおける接続金具４０と隣接する位置の上記各通し孔に貫通させ、且つ座金２１を介してナット２２を螺合する。この結果、図７(Ｂ)に示すように、同一の補強材６０ａを介してアンカーボルト２０による固定、および接続金具４０の配置を行った状態で、当該土台５０ａを布基礎Ｋの上面に沿って固定することができる。尚、図７(Ｂ)は、前記土台５０上に柱Ｈを立設する直前の状態をも併せて示している。
そして、図７(Ａ)に示すように、柱Ｈ下端のスリットｈｓに接続板４２を挿入し、且つ柱Ｈの水平な通し孔ｈａ内にピンＰを打ち込み且つ接続板４２のピン貫通孔４９を貫通させることで、土台５０ａ上に柱Ｈを立設することができる。
以上の建物用土台５０ａによっても、前記土台５０と同様な効果が得られる。
【００３８】
尚、本発明の建物用土台は、以上に説明した各形態に限定されるものではなく、その趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更することも可能である。
【００３９】
【発明の効果】
以上に説明した本発明の建物用土台(請求項１，２)によれば、白蟻の食害や湿気による腐食または寸法変化がなく、長期間にわたり断面や形状および強度が安定した土台となる。また、アルミニウム合金の押出形材で形成されているため、軽量化でき、加工精度が高く且つ建物の施工性を高められると共に、環境上からも好ましくなる。しかも、基礎上にボルトで固定される部分では、外形が矩形断面で且つ矩形断面の中空部を有し、かかる中空部の幅方向における中央付近の上記ボルトを挟む位置に一対の垂直な隔壁が形成されている。このため、例えば布基礎から立設するアンカーボルトなどが貫通する部分の付近において、かかるボルトの締結などに伴う座屈などの変形を容易且つ確実に防ぐことができる。従って、構造材として所要の強度を確実に有する建物用土台とすることができる。
【００４０】
また、第２の建物用土台(請求項３)によれば、上記第１の建物用土台の効果に加え、アンカーボルトが貫通する部分や柱が立設されて垂直方向の荷重が集中する部分にのみ補強材を配置し、かかる補強材の中空部の幅方向における中央付近に一対の垂直な隔壁を当該幅方向で不均等な位置に形成している。従って、アンカーボルトの締め付けなどによる集中荷重を受けても、十分に支持することができるため、重量を一層軽減した土台となる。
更に、請求項４，５の建物用土台によれば、更に前記ボルトの近く隔壁を配置できるので、ボルトの締め付けなどによる集中荷重を受けても、当該土台の一部が座屈などの変形を生じることなく、当該荷重を一層確実に支持できる。
加えて、請求項６の建物用土台によれば、一対の隔壁の距離よりも幅寸法の大きな座金(ワッシャ)を用いるため、前記アンカーボルトの締め付けなどによる集中荷重を受けても、かかる土台の上面が凹んだり、その一部が座屈などの変形を生じることなく上記荷重を一層確実に支持することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の建物用土台を布基礎上に施工した状態の概要を模式的に示す斜視図。
【図２】  (Ａ)は図１中のＡ−Ａ線に沿った矢視による建物用土台の納まりを示す断面図、(Ｂ)は(Ａ)の土台の変形形態の建物用土台の納まりを示す断面図。
【図３】  (Ａ)，(Ｂ)は図１，２の土台に柱用の接続金具を取付ける状態を示す概略図。
【図４】  (Ａ)，(Ｂ)は図１，２の土台を布基礎の上に固定する状態を示す概略図。
【図５】  (Ａ)は図１中のＢ−Ｂ線に沿った矢視における建物用土台の納まりを示す断面図、(Ｂ)は図２(Ｂ)の建物用土台上に柱を立設した納まりを示す断面図。
【図６】  (Ａ)は異なる形態の建物用土台の納まりを示す断面図、(Ｂ)は(Ａ)の土台を形成する土台本体と補強材とを示す断面図。
【図７】  (Ａ)は図６(Ａ)の土台の変形形態の建物用土台の納まりを示す断面図、(Ｂ)は(Ａ)の土台などの納まりを示す異なる矢視における断面図。
【符号の説明】
１，１ａ，５０，５０ａ……………………建物用土台
６(６ａ〜６ｃ)，６６(６６ａ〜６６ｃ)…中空部
７ａ，７ｂ，６７ａ，６７ｂ………………隔壁
２０……………………………………………アンカーボルト(ボルト)
２１……………………………………………座金(ワッシャ)
４８……………………………………………ボルト
５１，５１ａ…………………………………土台本体
５５……………………………………………開口部
６０，６０ａ…………………………………補強材
Ｋ………………………………………………布基礎(基礎)
ｗ………………………………………………距離
ｄ………………………………………………外径
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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