(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
リアルタイムデータ観測時の雷ノイズ識別方法において、
リアルタイムデータ観測の各観測成分間の相互相関値を、一定間隔の連続データについて算出し、
算出された相互相関値と、閾値とを比較し、
算出された相互相関値が閾値を上回っている場合に、観測されたリアルタイムデータは雷ノイズであると判断し、
観測されたリアルタイムデータが雷ノイズではないと判断された場合は、さらに用いられている観測系の時定数の大小に着目し、
用いられている観測系の時定数が小さい場合は、相互相関値の統計量を監視し、相互相関値の統計量が急速に減少した場合に、観測されたリアルタイムデータは雷ノイズであると判断し、
用いられている観測系の時定数が大きい場合は、相互相関値の統計量を監視し、相互相関値の統計量が大きい値を保持した場合に、観測されたリアルタイムデータは雷ノイズであると判断する、
ことを特徴とする、リアルタイムデータ観測時の雷ノイズ識別方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、リアルタイムに複数成分のデータを観測する場合の雷ノイズ識別方法に関する。本発明は観測されているデータに含まれる雷ノイズを識別する方法を提供するものであり、例えば地震計等のように、リアルタイム観測データにより動作するシステムに対して、雷ノイズによる誤動作を防ぐために利用することができる。
【０００２】
【従来の技術】
例えば地震計においては、雷などの影響で電磁ノイズや電源ノイズがセンサなどを経由してＡ／Ｄ変換器に混入し、大きな地震と誤認識し、誤警報を発令してしまうことがあった。
【０００３】
従来これに対しては機械的にガードをかけて雷等のノイズがシステム内に混入することを防ぐことで、対処してきた。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
本発明が解決しようとする課題は、リアルタイムデータ観測時に、雷など、大電流の入力や地絡に伴う電圧や電流の変化が、センサ系や記録系に混入した場合に、雷等ノイズと観測データとをリアルタイムに識別することができないことである。
【０００５】
また雷等ノイズと観測データとをリアルタイムに識別できないことにより、リアルタイム観測データを用いた警報装置の場合、誤警報が発令されることである。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
本発明に係るリアルタイムデータ観測時の雷ノイズ識別方法は、リアルタイムデータ観測を行い、リアルタイムデータの観測時において、各観測ステップ毎に、各観測成分間の相互相関値を連続的に算出する。さらに、算出された相互相関値の一定間隔毎の統計量を算出し、各区間毎の統計量の変化を監視することにより雷ノイズを識別する。したがって、次のように作用する。
【０００７】
一般に、時定数の大きい観測系に雷ノイズが混入した場合、各観測成分間の相互相関値は、長時間高い値を示す。また、時定数の小さい観測系に雷ノイズが混入した場合、各観測成分間の相互相関値は、雷ノイズ現象の終了後、時間の経過とともに急速に減少するという性質がある。
【０００８】
上述の性質を利用し、各観測ステップ毎に各観測成分の相互相関値を算出する手法に加え、各観測成分間の相互相関値を一定間隔の連続データについて算出し、算出された相互相関値の推移を監視する方法も、雷ノイズの識別に有効に作用する。
【０００９】
本願発明の手段の有効性を示す具体例として、ノイズ混入の影響を受けたリアルタイムデータの相互相関値が閾値を超えない程度である場合が考えられる。このような場合は、各観測成分間の相互相関値を、一定間隔の連続データについて算出し、観測系の時定数により相互相関値の推移を監視することで、本来のリアルタイム観測データと雷ノイズとを区別することができる。
【発明の実施の形態】
【００１０】
本発明の実施の形態を図１に示す。図１は、観測したリアルタイムデータの相互相関値の算出後、一定間隔毎の相互相関値の統計量を算出し、その統計量を監視することによって雷ノイズか否かを判断する過程を示す流れ図である。
【００１１】
段階２１では、リアルタイムデータを常時観測する。
【００１２】
段階２２では、段階２１において観測されたリアルタイムデータを用い、各観測ステップ毎に、各観測成分間の相互相関値を算出する。
【００１３】
段階２３では、段階２２で算出された相互相関値に関して、一定間隔毎に統計量を算出する。
【００１４】
段階２４では、段階２２において算出された各観測成分間の相互相関値と、予め設定された閾値とを比較し、段階２２で算出された相互相関値が予め設定された閾値を上回っていれば、段階２１で観測されたリアルタイムデータは雷ノイズの影響を受けていると判断する。
【００１５】
段階２４において、各観測成分間の相互相関値が閾値を超えなかった場合、さらに段階２５へ進む。段階２５は、用いられている観測系の時定数の大小に応じ、これから行われるノイズ識別処理を分岐させる段階である。用いられている観測系の時定数が小さければ段階２６に進み、逆に時定数が大きければ段階２７に進む。
【００１６】
段階２６では、時定数の小さい観測系を用いている場合において、段階２３で算出した、相互相関値の一定間隔毎の統計量を用いて、リアルタイムデータと雷ノイズとを識別する。前述したように、時定数の小さい観測系に雷ノイズが混入した場合は、雷ノイズ現象の終了後、急速に相互相関値が小さくなる性質がある。この性質を利用し、段階２３で算出された、相互相関値の統計量を監視し、その統計量が急速に減少した場合に、雷ノイズが観測データに混入したと判断する。
【００１７】
段階２７では、時定数の大きい観測系を用いている場合において、段階２３で算出した、相互相関値の一定間隔毎の統計量を用いて、リアルタイムデータと雷ノイズとを識別する。時定数の大きい観測系に雷ノイズが混入した場合は、雷ノイズ現象の終了後、相互相関値が長時間大きい値を保持する性質がある。この性質を利用し、段階２３で算出された、相互相関値の統計量を監視し、その統計量が大きい値を保持した場合に、雷ノイズが観測データに混入したと判断する。
【００１８】
段階２８は、段階２１で観測されたデータが、雷ノイズの影響を受けていると判断された段階である。第１の実施の形態と同様、誤警報を出力しないような処理をしたり、落雷の事実そのものを検知するような処理をすることができる。
【００１９】
段階２９は、段階２１で観測されたデータが、雷ノイズの影響を受けていないと判断された段階である。したがって、段階２１で観測された観測データが平常を作動させたりすることができる。
【００２０】
段階２１から段階２８乃至段階２９の処理を繰り返し連続的に行うことにより、リアルタイムデータを観測しながら、同時に雷ノイズの混入の有無を識別し、システムを誤作動させないようにすることができる。
【発明の効果】
【００２１】
本発明は前述したような構成をもっているため、以下のような効果を奏する。
【００２２】
本発明の方法を用いれば、仮に、落雷等によるノイズがシステムに混入しても、そのノイズをリアルタイムに識別することができる。また、リアルタイムに雷等によるノイズを識別できることにより、リアルタイム観測データを用いて動作するシステムが、誤警報を発令することや、誤動作をすることを防ぐことができる。さらに、落雷の事実そのものを検知することもできる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の実施の形態における、観測したリアルタイムデータの相互相関値を算出し、雷ノイズか否かを判断する流れ図である。
【図１】
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