(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
血管内を流れる流体の圧力、温度及び流量パラメータを測定するガイドワイヤー及びセンサの組立体において、
ｉ）末端と、基端とを有するガイドワイヤー（２）と、
ii）該ガイドワイヤーの末端に設けられたセンサ要素（６）とを備え、該センサ要素が、
ａ）センサの支持本体（１３）であって、該支持本体に形成されたキャビティ（１４）を覆う隔膜（１５）を有するセンサ支持本体と、
ｂ）既知の温度依存性を有し、前記隔膜（１５）の上に取り付けられ、圧力を記録する圧力感知要素（４１）と、
ｃ）該圧力感知要素（４１）の付近に取り付けられ、既知の温度依存性を有し、温度を記録する温度感知抵抗器（４２）であって、前記圧力感知要素（４１）に対する温度基準手段としても機能する温度感知抵抗器（４２）とを備え、
iii）前記圧力感知要素及び前記温度感知抵抗器の何れかからの出力信号を選択的に記録する電気回路とを備え、前記圧力感知要素（４１）は圧力及び温度依存性を有し、前記電気回路は前記圧力感知要素（４１）からの信号を前記温度感知抵抗器（４２）からの信号によって補償することにより圧力を表示する出力を与えるようになっている、ガイドワイヤー及びセンサの組立体。
【請求項２】
請求項１に記載の組立体において、前記電気回路が、第一のブリッジ（４２、４３、４４、４６）及び第二のブリッジ（４１、４２、４５、４６）を含む二重ホイートストーンブリッジから成り、該２つのブリッジが共通の２つの抵抗器を有し、これにより、前記第一のブリッジが前記温度感知抵抗器（４２）から成り、前記第二のブリッジが圧力感知要素（４１）と、前記温度感知抵抗器（４２）とから成る、組立体。
【請求項３】
請求項１に記載の組立体において、ホイートストーンブリッジを備え、該ブリッジからの出力が圧力を表示する、組立体。
【請求項４】
請求項１、２又は３に記載の組立体において、前記圧力感知要素（４１）及び前記温度感知抵抗器（４２）の双方が、前記隔膜（１５）の上に配置される、組立体。
【請求項５】
請求項１、２又は３に記載の組立体において、圧力感知要素（４１）のみが前記隔膜（１５）の上に配置され、前記温度感知抵抗器（４２）が前記センサの支持本体（１３）の上に配置される、組立体。
【請求項６】
請求項１、２又は３に記載の組立体において、前記温度感知抵抗器（４２）が、前記圧力感知要素がその上に配置された隔膜（１５）と略同一の特性を有するダミー隔膜の上に取り付けられる、組立体。
【請求項７】
請求項１に記載の組立体において、基端と、末端とを有するガイドワイヤーの末端に取り付けられる、組立体。
【請求項８】
請求項１乃至７の何れかに記載の組立体において、圧力測定モードにて、前記温度感知抵抗器（４２）からの信号による補償は温度に依存した、既知のオフセット電位値を前記記録した圧力を表示する電位に加え又は該記録した電位から控除することにより、圧力を表示する記録した電位を修正するようにした、組立体。
【請求項９】
請求項１乃至８の何れかに記載の組立体において、前記圧力感知要素（４１）が圧電型である、組立体。
【請求項１０】
請求項１乃至８の何れかに記載の組立体において、前記圧力感知要素（４１）が静電容量型である、組立体。
【請求項１１】
請求項１乃至８の何れかに記載の組立体において、前記圧力感知要素（４１）が機械的な共振センサである、組立体。
【請求項１２】
請求項１乃至１１の何れかに記載の組立体において、前記温度感知抵抗器を所定の温度まで加熱すべく前記温度感知抵抗器に接続された選択可能な電力供給電源と、温度偏倚測定器とを更に備える、組立体。
【請求項１３】
請求項１乃至１２の何れかに記載の組立体において、
さらに前記圧力感知要素及び前記温度感知抵抗器の何れかからの出力信号を選択的に記録する電気回路を備え、前記電気回路が、第一のブリッジ（４２、４３、４４、４６）及び第二のブリッジ（４１、４２、４５、４６）を含む二重ホイートストーンブリッジから成り、前記２つのブリッジが共に、６つの抵抗要素を備え、これにより、少なくとも前記圧力感知要素（４１）が前記隔膜の上に配置され、前記二重のホイートストーンブリッジが、共通する２つの抵抗器を有し、これにより、前記第一のブリッジが前記温度感知要素（４１）と、前記温度感知抵抗器（４２）とから成り、前記第二のブリッジが前記温度感知抵抗器（４２）から成る、組立体。
【発明の詳細な説明】
本発明は、全体として、特に医療分野にて圧力、温度及び流量を測定することに関し、特に、その末端に取り付けられた圧力センサを有するガイドワイヤーを使用して、狭窄部位の末端方向における冠状血管内の圧力をその現場で測定することに関するものである。
特に、本発明は、流量、圧力及び温度の複合センサに関する。
発明の背景
心臓の筋肉、即ち心筋へ血液を供給する特定の冠状血管の機能を測定し又は評価するために、狭窄部位の末端方向における冠状血管内の圧力を基端方向における圧力と共に測定するための方法が公知である。この方法は、いわゆるフラクショナル・フロー・リザーブ（Fractional Flow Reserve）を判断するものである（1995年12月1日付けの循環器科vol.92、No.11における、ニコ・Ｈ．ｊ．ピジルス（Nico H.j.Pijls）及びその他の者の「フラクショナル・フロー・リザーブ（Fractional Flow Reserve）」を参照）。ＦＦＲmyoは、簡単に、狭窄部位の基端方向における圧力と狭窄部位の基端方向におけるの比として定義されている、すなわちＦＦＲmyo＝Ｐdist／Ｐproxとなる。この末端方向における圧力は、マイクロ圧力トランスデューサを使用して血管内で測定し、また、基端方向における圧力は、動脈圧力である。
血圧及び圧力勾配、代替的に、フラクショナル・フロー・リザーブのみを測定する際の問題点は、冠状血管内の流れが何ら制御されないことである。一例として、心筋に欠陥があり、血液を受け入れる機能に欠けるならば、顕著な狭窄部位を有する血管であっても何らの圧力降下も生じない。心筋、及び多分冠状血管に病変があると結論すべき場合であるのに、冠状血管は健全であるとの誤った診断が下されることになろう。
細い血管の病変を診断するための診断方法は次のようにして行われる。
フラクショナル・フロー・リザーブを測定する。ＦＦＲが＜0.75であるならば、その冠状血管は治療を必要とする。
ＦＦＲが＞0.75であるならば、２つの可能性がある。
ａ）患者が実際の冠状血管の点にて健康であること（この可能性が大きい）、又は、
ｂ）更なる狭窄部位又は心筋の病変のため、末端方向における圧力測定箇所の末端方向における血流が少ないこと。
上記のｂ）が当てはまるが否かを検査するため、冠状血管の流れリザーブ（Coronary Flow Reserve（ＣＦＲ））か、又は代替的に、冠状血管の速度リザーブ（Coronary Velocity Reserve（ＣＶＲ））を測定することにより、心筋の健康状態に関する知識を得ることが望ましい。この考えは、労作中に患者が自己の血流を何倍に増大させることができるかを測定することである。健康な患者は、患者の年齢に応じて、血流を2.5倍乃至５倍増大させ増すことができなければならない。労作は、いわゆる血管拡張剤/薬剤、例えば、アデノシン（Adenosine），パパベリン（Papaverin）等を追加することにより模擬される。この薬剤は、血管を拡張させ、その結果、血流が増大する。ＦＦＲを測定するためにもこれと同じ薬剤が使用される。
ＣＦＶは、次のように規定される。
ＣＦＶ＝Ｑwork／Ｑrest
＝Ｑduring vaso dilatation／Ｑrest
（Ｑは流れ）
これは比であり、１回の速度測定中、断面積が一定であると想定するならば、その速度を測定すれば十分である。
ＣＦＲは、次のように規定される。
ＣＦＲ＝Ｑwork／Ｑrest＝［Ｖwork＊Ｋ］／［Ｖrest＊Ｋ］＝Ｖwork／Ｖrest
所望のパラメータは、流量の増大であるから、このパラメータを相対的な量として得れば十分であろう。
ＣＦＲ＝［Ｋ＊Ｖwork］／［Ｋ＊Ｖrest］
ここで、Ｋは、定数である。
研究者達は、冠状血管内の圧力及び流動速度を測定する方法を考案しており、その結果は、いわゆる「圧力−速度ループ」として提示されている（ジ・マリオ（di Mario））。これにより、いわゆる「細血管の病変」を患う患者とその他の患者とを区別することが可能となる。「細血管の病変」を有する患者において、高ＦＦＲ及び流動速度に対応する圧力勾配は、低くなる一方、健康な患者は、高ＦＦＲ及び高流量に対応する低い圧力勾配を有する。
ある研究において、生体内での圧力測定のための適用装置として、「圧力ガイド（Pressure Guide（登録商標名））（ラジ・メディカル・システムズ（Radi Medical Systems））、及びフローマップ（Flowmap（登録商標名））という名称で販売されている、流量センサ（心臓検査器（Cardiometrics））の試験を行った。
双方のセンサを「ガイドワイヤー」に取り付ける場合と比較して、２つのセンサを冠状血管内に導入することには大きな欠点がある。そのため、２つのセンサを有するガイドワイヤーを提供することが示唆されているが、このことは、２つのセンサを細いガイドワイヤーと一体化することに伴う幾つかの技術上の問題点を生じさせる。
発明の概要
このため、本発明の目的は、単一の装置により、圧力及び流量を複合的に測定するのに利用可能な手段及び方法を形成し、これにより、上述した種類の研究を促進し且つより信頼し得る診断を可能にすることである。
上述した目的は、請求項１に記載したセンサにより達成され、これにより、従来技術の問題点が解決される。重要なことは、温度感知要素を使用して、流量パラメータを得ることである。このように、圧力を測定し且つ流動速度又は体積流量を測定する機能を有する単一のセンサが提供される。かかる解決策による非常に有利な点は、ガイドワイヤー内に１つの電気接点を提供するだけでよい点である。
１つの好適な実施の形態において、該センサは、圧電型の電気センサである。しかしながら、例えば、静電容量型の装置、又は機械的に共振するセンサのようなその他の感知装置を使用することも考えられる。
本発明によれば、請求項２０に記載したように、冠状血管内の圧力、温度及び流れを測定する方法も提供される。
本発明の更なる適用範囲は、以下に掲げた詳細な説明から明らかになるであろう。
しかしながら、詳細な説明及び特定の実施例は、本発明の好適な実施の形態を説明するものではあるが、この詳細な説明から、本発明の精神及び範囲に属する本発明の種々の変更及び改変例が当業者に明らかになるから、単に一例としてのみ掲げたものであることを理解すべきである。
【図面の簡単な説明】
本発明は、単に一例としてのみ掲げ、このため、本発明を限定するものではない、以下の詳細な説明及び添付図面から、より完全に理解されよう。
添付図面において、
図１は、乱流の気体流れ内の極めて小さい渦流を記録するマイクロフォンの図である。
図２は、本発明と共に使用されるセンサ／ガイド組立体の図である。
図３は、概略的に示した、圧力センサチップ及び電気回路の平面図である。
図４は、本発明にて使用される「二重」のホイートストーンブリッジ回路の概略図である。
図５は、本発明の第二の実施の形態にて使用されるホイートストーンブリッジの図である。
図６は、熱希釈型の測定中に得られる温度プロファイルの図である。
図７は、所望のパラメータを得るために経過時間を使用する方法を示す概略図である。
発明の詳細な説明
図１を参照すると、1994年のセンサ及びアクチュエータ（Sensors and Actuators）Ａに記載された、「乱流の気体流を測定するための小型のマイクロフォン（A Small-Size Microphone for Measurements in Turbulent Gas Flows）」という名称の出版物に開示された従来技術の装置が記載されている。このマイクロフォンは、乱流の気体流中の極めて小さい渦を記録するマイクロフォンから成っている。このマイクロフォンは、圧力変動を電気信号に変換する圧電技術に基づくものである。
このマイクロフォンは、シリコン基板１００を、該基板に形成されたキャビティ１０２とを備えている。ポリシリコン１０４の隔膜がキャビティ１０２を覆っている。この隔膜には、ポリシリコン圧電抵抗器１０６が取り付けられている。製造の目的のため、穴１０８及びエッチング通路１１０の各々が設けられている。また、排気通路１１２も設けられている。基板１００の上には、ケーブルを外部の装置に接続するための金属導体１１４と、結合パッド１１６とが存在している。
次に、図２を参照すると、いわゆる中心決め研磨により機械加工されて、基端の管部分２内に挿入される中実ワイヤー１から成るセンサ／ガイド装置が図示されている。このワイヤー１は、ガイドの末端部分を形成し、また、該ワイヤーは、該管の基端部分２の末端を超えて伸長しており、この基端部分２にて、上記の管はら旋部分３に接続され、又は該ら旋部分と一体に形成される。ワイヤー１の末端には、圧力センサ６が取り付けられている。ワイヤー１とら旋部分３との間にて、電気回路からの電気導線４が上記ワイヤー１と平行に伸長している。このセンサ６は、孔８を有する管７の短部分により保護されており、取り巻く媒体がこの孔８を通じて圧力センサに作用する。装置全体の極く末端には、位置決めの目的のために使用される、例えば、Ｐｔで出来た放射線不透過コイル９と、ら旋部分９の末端部分を固着する安全ワイヤー１０とが存在している。
電気導線の数を最小にするため、電気導線の１つとしてワイヤー又は管を使用することができる。
基端の管２及びら旋部分３は、電気遮蔽体として利用し得るように結合することができ、この場合、この電気遮蔽体は、勿論、電気導線として使用することはできない。
次に、圧力センサの実施の形態に関して、図３及び図４を参照しつつ説明する。
このセンサは、乱流の気体流中の極めて小さい渦流を検出可能な設計とされた上述した小型のシリコーンマイクロフォンに基づくものである。このセンサは、上述した、1994年の「センサ及びアクチュエータＡ」という出版物において当該適用例に関し詳細に記載されている（その内容は、本明細書に引用し、本明細書の一部に含めてある）。しかしながら、このセンサは、以下に説明する仕方にて、本発明に従って改変させてある。本発明の必要条件に適合し得るように、マイクロフォンの外部寸法を更に小型にするため、センサ上に導線部分を受け入れるための外部寸法は、0.18ｍｍ×1.3ｍｍ×0.18ｍｍ以内、好ましくは、0.14ｍｍ×1.3ｍｍ×0.1ｍｍ以内でなければならない。
小型化にする予想外の有利な点は、熱質量、これにより、熱時間定数が小さいこと、すなわち、その抵抗器を含むチップの全体が極めて迅速に加熱し且つ冷却することである。実際には、領域１Ｈｚ及びより速い動的な変化を監視することが可能となる。血管中の流れを検査する目的のため、熱サイクル中の流動速度又は体積流量が容易に検出され、このため、血流中の異常を検出することができる。
該センサ（図３参照）は、例えば、エッチングにより形成されたキャビティ１４を有する、シリコンチップ１３の形態としたセンサ支持本体を備えている。例えば、0.4乃至1.5μｍ、又は５μｍ以内の厚さと、100μｍの側部長さとを有するポリシリコン隔膜１５がこのキャビティを横断するように形成される。このキャビティ内には、1000Ｐａ以下、好ましくは、30Ｐａ以下の負圧が存在する。圧電要素４１が上記の隔膜と接触するようして取り付けられる。この隔膜１５に作用する圧力は、隔膜及び厚さ要素４１を撓ませ、この結果、検出可能な信号が発生する。
ケーブル４のチップに取り付けるため、結合パッド１９が必要とされる。これらの結合パッドは、一定の寸法を有し（例えば、100×75μｍ）、一定の距離、すなわち約125μｍの距離だけ隔たった位置に配置しなければならない。寸法的に適合させるためには、チップの幅を狭小にすることが必要となるため、その結果、上述した必要条件に適合するためには、結合パッドは、図３に図示するように、一方が他方の後になるように一列に配置しなければならない。
また、温度の補償目的のためには、センサに取り付けられた基準抵抗器４２を有することが好ましい。この基準抵抗器４２は、センサチップ上の異なる位置に配置することができる。
１つの実施の形態において、この基準抵抗器は、隔膜１５上に配置される。作用可能な圧電要素４１及び基準抵抗器４２の双方に対し同一の環境が提供される結果となるであろうから、この配置とすることが好ましい。これにより、作用可能な要素、すなわち圧電要素４１は、圧力が加わったとき、長手方向への張力によって影響を受けるように取り付けられる。この基準抵抗器４２は、作用可能な要素４１に対し垂直に且つ隔膜１５の境界部に取り付けること、すなわち隔膜１５の下方に存在するキャビティ１４の外周に取り付けることが好ましい。
しかしながら、基準抵抗器を隔膜に隣接してシリコン基板１３上に配置することが可能である。これにより、基準抵抗器は圧力による影響を受けないため、この配置は有利である。
別の可能性は、作用可能な要素４１及び基準抵抗器４２に対して同一の機械的及び熱環境を提供し得るように、実際の隔膜１５に隣接する「ダミー」隔膜の上に基準抵抗器を配置することである。
図４を参照しつつ、電気回路及びその作用並びにその機能の１つの実施の形態に関して説明する。
図４に概略図的に図示するように、センサ回路の１つの実施の形態は、６つの抵抗器４１〜４６を備えており、その内の２つ、４１、４２が上述したように、隔膜の上に取り付けられている（抵抗器４１は、図３の抵抗器４１に対応し、抵抗器４２は、図３の抵抗器４２に対応する）。抵抗器４１は、圧電要素であり、抵抗器４２は、温度のみが感知可能である。残りの抵抗器４３、４４、４５、４６は、センサ／ガイド組立体の全体の外部に配置されており、センサ要素の一部を構成しない。
この実施の形態において、これらの抵抗器は、「二重」のホイートストーンブリッジとして結合され、すなわち抵抗器４２、４３、４４、４６が１つのブリッジを形成し（温度補償及び流量計算のため）、抵抗器４１、４２、４５、４６は、圧力測定のための第二のブリッジを形成する。このように、抵抗器４２、４６は、ブリッジにより共用される。これにより、互いに独立的に、温度（Ｂ−Ｃを横断する）及び圧力（Ａ−Ｃを横断する）を測定することが可能である。測定した温度値から、流動速度又は体積流動を計算することができる。
別の実施の形態において、図５に図示するように、すなわち簡単な「単一の」ホイートストーンブリッジとして接続された４つの抵抗器（５１、５２、５３、５４）がある。例えば、４つの抵抗器の少なくとも１つ、例えば、抵抗器５１は、温度係数≠０を有し、この場合、温度変化は、次のようにして測定することができる。
印加された電圧Ｖが一定に保たれるならば、この回路を通って流れる電流Ｉが測定可能であり、この回路の総インピーダンス（抵抗）は、温度と共に変化するため、この電流は、温度の測定手段となる。
これと代替的に、この電流Ｉを一定に保つことができ、この場合、ブリッジにおける電圧は、温度に依存するものとなる。
図示した回路により、以下に更に詳細に説明するように、体温よりも低温度の液体が通過することに起因する温度の降下を記録することにより、ＣＦＲを測定することができる。
流量を測定するためには、いわゆる熱線及び熱フィルムの風速計の原理を利用することができる（1983年、ドエベリン（Doebelin）による「測定装置（Measurement System）」第三版、506頁を参照する）。この場合、流動速度を求めることができる。
これと代替的に、熱希釈の原理を採用することができ、この場合、体積流量を求めることができる。
その双方の原理については、熱線風速計から始めて以下に説明する。
熱線風速計は、一般に、２つの基本的な形態にて製造されている。すなわち定電流型及び定温度型である。その双方は、同一の物理的原理を利用するが、その利用の仕方は異なる。定電流型式のものにおいて、一定の電流を運ぶ細い抵抗線は、一定の速度にて流動する流体に対し露呈させる。この線は、Ｉ2Ｒ熱が略一定であるとき、平衡温度を達成する。このため、線の温度は、平衡状態となる迄、それ自体を調節して、対流による損失を変化させる。対流フィルム係数は、流動速度の関数であるから、線の平衡温度は、その速度の測定手段である。線の温度は、その電気抵抗値として測定することができる。定温度型のものにおいて。線を通って流れる電流は、（その抵抗により測定される）線の温度を一定に保ち得るように調節する。次に、これを達成するのに必要な電流が流動速度の測定手段となる。
平衡状態を得るため、熱線に対するエネルギの釣合い状態を次のように書き表すことができる。
Ｉ2Ｒw＝ｈＡ（Ｔw−Ｔf）
ここで、
Ｉは、線電流
Ｒwは、線電流
Ｔwは、線の温度
Ｔfは、流動する流体の温度
ｈは、熱伝導フィルム係数
Ａは、熱伝導面積
ｈは主として、所定の流体密度に対する流動速度の関数である。
このｈは、一般に、次式で表すことができる。
ｈ＝Ｃ0＋Ｃ1√Ｖ
ここで、Ｖは流動速度、Ｃ0、Ｃ1は定数である。熱線風速計に対する理論のより詳細な説明に関しては、上記の出版物が参考となる。
圧力測定モードにおいて、回路内の抵抗器（図４）には、１乃至10Ｖ（交流又は直流）が給電され、Ａ及びＢ間の電位差がその圧力を表示する信号として記録される。抵抗器４１、４２がその温度依存性の点にて同一でない限り、この電位差は、温度に依存するものとなる、すなわち、正確な圧力値を求めるためには、測定するときの温度を表現する量を把握しなければならず、従って、ブリッジを較正しなければならない。このことは、例えば、温度制御した加熱炉又は水浴内のような異なる温度におけるＡ及びＣ間の電位差の関数としてＡ及びＢ間の電位差（図４参照）を記録することにより行われる。このように、「オフセット」対温度の依存曲線が求められ、所定の温度に対する圧力信号（Ａ−Ｂ）を補償するためにこの曲線が使用される。すなわち、所定の温度のとき、正確な圧力値を得るためには、実際の記録信号に対し控除し又は追加すべき程度をこの較正曲線から把握することができる。抵抗器４１、４２は、同一の又は少なくとも極めて類似した温度依存性を有することが有利である。これらの抵抗器は、実際には、チップ自体の製造と同時に製造されるため、抵抗器４１、４２が同一の又は少なくとも極めて類似した温度依存性を有することは、実際的にも有利なことである。このように、材料の組成及び特性は、実際的に同一である。それでも、殆どの場合に上記に概説した補償が必要とされる。
実際の補償過程は、電子装置のソフトウェアに組み込まれており、その具体化のためには、通常の技能があればよい。
当該発明者は、熱線風速計の原理を使用して流れを測定するためには、上述したような圧力ブリッジ内に温度に依存する抵抗器を利用することが可能であることを認識した。
このように、供給される電流の関数として既知の温度挙動を有する温度感知型抵抗器４２（図４）には、静止状態（すなわち、取り巻く流動する流体が存在しないとき）、その抵抗値に反映されるように一定の温度を提供する電流が供給される。静止状態（すなわち、流れ無しの場合）に予想されるものと比較して測定抵抗値に差があるならば、抵抗器の冷却が行われ、従って、流体の流れが存在すると結論することができる。この測定は、図面のＢ−Ｃに亙って為される。この情報に基づき、風速計に対する上述した理論を適用して、流動速度が計算される。
ＣＦＲ値は、風速計の原理を使用して次の方法で求めることができる。
１．予想される狭窄部位の末端方向にセンサを配置する。
２．静止状態にて流量パラメータ（「流動速度」）、Ｖrest＊Ｋ（Ｋは定数）を記録する。
３．血管拡張のため、薬剤（例えば、アデノシン、パパベリン）を注射する。
４．労作状態における流量パラメータ（速度）Ｖmax＊Ｋ（Ｋは定数）を記録する。
５．ＣＦＲ＝Ｖmax／Ｖrestを計算する。
同一の手順中、末端方向及び基端方向における圧力を測定し且つＦＦＲ＝Ｐdist／Ｐproxを計算することにより、ＦＦＲ（フラクショナル・フロー・リザーブ）を求めることもできる。
次に、熱希釈の原理を利用する実施の形態に関して説明する。
熱希釈の原理は、例えば、生理食塩水のような既知の量の低温液体を血管内に注射することを含む。この注射後、血管内に挿入されたガイドワイヤーの先端に取り付けられた温度センサにより、温度を連続的に記録する。低温の液体が測定箇所、すなわちセンサの位置を通過することに起因する温度変化は流れの１つの関数となる（図５参照）。
診断目的のために温度信号を評価する種々の方法がある。その何れの方法も、体積流量を計算しようとするものであり、又は相対的な測定値を利用することができ、この場合、「静止状態」における流れを薬剤に起因する「労作状態」と比較する。
後者の方法はより簡単な方法であり、表示した２つの状況にて温度変化プロファイルの半高さにて幅を測定し、これらの量の間の比を計算することにより行うことができる（図６参照）。
１つの比を求めるもう１つの方法は、静止状態及び労作状態のそれぞれにおいて、注射後、低温の液体がセンサを通過するときまでの経過時間を測定することである。該当する測定点は、図７に示してある。
前者の方法、すなわち上記の体積流動パラメータを利用する方法は、以下に掲げた等式に従って時間に亙る温度プロファイルを積分することを必要とする（図６参照）。
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ここで、
Ｖは、注射した液体量
Ｔr.mは、静止状態にて測定した温度
Ｔr.1は、静止状態にて注射した液体の温度
Ｔ0は、血液の温度、すなわち37℃
Ｔw.mは、労作状態にて測定した温度
Ｔw.1は、労作状態にて注射した液体の温度
Ｑは、体積流量
次に、これらの量を使用して、冠状血管及び患者の心筋の状態を直接、評価することができ、又は、これらは、上記のように比を求めてＣＦＲを求めることができる。すなわち、ＣＦＲ＝Ｑwork／Ｑrestとなる。
本発明の装置を使用して、細い血管の病変を診断する方法は、疑われる狭窄部位の末端方向にて血管内のその現場で測定することを含む。このように、カテーテルを通じて挿入することにより、測定箇所にてセンサ要素に圧力感知要素及び抵抗器が提供される。圧力感知要素及び上記抵抗器は、圧力を表示する出力と、温度を表示する出力とを提供する電気回路の一部であり、既知の温度依存性を有している。この抵抗器は、圧力感知要素の１つの基準として使用される。この現場にて、センサ要素には流動する流体、すなわち血液が作用し、該流体の温度は、上記電化回路からの上記温度を表示する出力を連続的に記録することで監視される。次に、上記抵抗器は、変化した熱環境に置く。この変化した熱環境から生ずる上記温度を表示する出力の変化を記録する。この温度を表示する出力の変化を使用して、流量パラメータ（Ｑrest）を計算する。血管拡張薬剤を上記血管内に注射して、労作状態を摸擬し、また、上記電気回路からの上記圧力を表示する出力及び上記温度を表示する出力を連続的に記録することで、末端圧力（Ｐwork.dist）及び上記流体の温度を監視する。この場合にも、抵抗器は変化した温度環境に置いて、その変化した温度環境から生じる上記温度を表示する出力の変化を記録する。この温度を表示する出力の上記変化から流量パラメータ（Ｑwork）を計算する。基端圧力（Ｐprox.work）を測定し、ＣＦＲ＝Ｒwork／Ｑrest及びＦＦＲ＝Ｐdist.work／Ｐprox.workを計算する。最後に、その計算したＣＦＲ及びＦＦＲを健康な患者を表す対応した量と比較する。
上記のように本発明を説明したが、本発明は、多数の方法にて変更が可能であることが明らかであろう。かかる変更は、本発明の精神及び範囲から逸脱するものと見なすべきではなく、また、当業者に明らかなかかる全ての改変例が次の請求の範囲内に包含することを意図するものである。
特に、本発明は、単一の装置により圧力、温度及び流れを測定することが望まれる、医療分野のその他の領域にて有用である。本発明は、医療以外の分野でも使用することが可能である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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