(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
床を形成すべく複数のブロック状部を備え、それらブロック状部が、配線溝を形成するよう所定間隔をおいて並ぶ、配線用床材であって、
前記ブロック状部から前記配線溝側に延びて、前記配線溝内に収容されるケーブルの上方を覆ってそのケーブルの飛び出しを防止する、飛出防止片を有し、
前記飛出防止片は、前記ケーブルが前記配線溝へ入るように開口した位置と、前記配線溝内に収容された前記ケーブルの飛び出しを防止するように閉じた位置との間を開閉動できるように形成され、かつ、
前記飛出防止片は、前記開口した位置から前記閉じた位置に弾性的に復帰することを特徴とする配線用床材。
【請求項２】
前記飛出防止片は、前記開口した位置と、前記閉じた位置との間を開閉動できるように、変形可能に形成されてなることを特徴とする請求項１に記載の配線用床材。
【請求項３】
前記飛出防止片は、前記閉じた位置から下方に移動することで、前記開口した位置となることを特徴とする請求項１または２に記載の配線用床材。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
この発明は、配線溝内に収容されるケーブルの飛び出しを防ぐことができる配線用床材に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来、配線用床材として、例えば、実公平４−３６３５１号に示すものがあった。この配線用床材２１は、図１５に示すように、方形のブロック状部２２と、そのブロック状部２２の下縁全周から側方に鍔状に延びる張出部２３とからなっていた。そして、この配線用床材２１は、隣合う配線用床材２１、２１の張出部２３、２３が互いに突き合わされるようにして、位置決めされて設置された。こうして、突き合わされる張出部２３、２３によって離れて配置されるブロック状部２２、２２間は、ケーブル（図示せず）を収容する配線溝２４となっていた。そして、この配線溝２４は、ケーブルの収容後に、配線溝２４を挟むブロック状部２２、２２の上縁に掛け渡されるようにして載置される蓋板２５によって覆われた。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
ところで、従来の配線用床材２１にあっては、ケーブルには、通常、巻癖が残っているため、ケーブルは、配線溝２４内に整然とは収容されず、一度配線溝２４内に収容されたケーブルであっても、順次配線作業を進めていくうちに、配線経路においてケーブルが配線溝２４から飛び出してしまう箇所が多数生じることがあった。よって、ケーブルの配線後、かかる飛び出し箇所を、再度配線溝２４内に収容する作業を必要とした。さらに、前記飛び出し箇所を再び配線溝２４内に収容すると、新たな箇所でケーブルが配線溝２４から飛び出すというように、作業は、非常に面倒であった。
【０００４】
ここで、ケーブルを配線溝２４内に収容する都度、その部分を蓋板２５で覆い、飛び出しを防止する方法もあるが、この場合には、ケーブルの他に蓋板２５を持ちながら配線作業をする必要があり、その作業は極めて面倒であった。また、蓋板２５は、通常、配線用床材２１に載置されるだけなので、ケーブルが、蓋板２５を持ち上げるようにして、配線溝２４から飛び出すこともあり、この場合には、再び蓋板２５の載置作業を行わなければならなかった。
【０００５】
この発明は、上記した従来の欠点を解決するためになされたものであり、その目的とするところは、配線溝内に収容されるケーブルの飛び出しを、容易に防ぐことができる配線用床材を提供することにある。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
この発明に係る配線用床材は、前記目的を達成するために、次の構成からなる。すなわち、
請求項１に記載の発明に係る配線用床材は、床を形成すべく複数のブロック状部を備え、それらブロック状部が、配線溝を形成するよう所定間隔をおいて並ぶものである。そして、前記ブロック状部から前記配線溝側に延びて、前記配線溝内に収容されるケーブルの上方を覆ってそのケーブルの飛び出しを防止する、飛出防止片を有する。この飛出防止片は、前記ケーブルが前記配線溝へ入るように開口した位置と、前記配線溝内に収容された前記ケーブルの飛び出しを防止するように閉じた位置との間を開閉動できるように形成されている。そして、前記飛出防止片は、前記開口した位置から前記閉じた位置に弾性的に復帰する。
【０００７】
こうして、この配線用床材は、複数のブロック状部が所定間隔をおいて並び、それらブロック状部間が配線溝となっている。そして、ケーブルは、飛出防止片を開口した位置にすることで、配線溝内に入れられる。その後、飛出防止片を閉じた位置にすることで、配線溝内に収容されたケーブルの飛び出しが防止される。なお、ここにおいて、ケーブルを配線溝内に入れると、飛出防止片は、開口した位置から閉じた位置に弾性的に復帰、つまり自動的に復帰する。
【０００８】
また、請求項２に記載の発明に係る配線用床材のように、前記飛出防止片は、前記開口した位置と、前記閉じた位置との間を開閉動できるように、変形可能に形成されてもよい。こうして、この飛出防止片は、変形可能に形成されており、その変形によって、開口した位置と閉じた位置との間を開閉動できるようになっている。
【０００９】
【００１０】
また、請求項３に記載の発明に係る配線用床材のように、前記飛出防止片は、前記閉じた位置から下方に移動することで、前記開口した位置となるのが望ましい。これにより、ケーブルを、閉じた位置にある飛出防止片の上方から下方に押し込むようにすれば、飛出防止片は、下方に移動し開口した位置となり、ケーブルを容易に、配線溝内に入れることができる。
【００１１】
【発明の実施の形態】
以下、この発明に係る配線用床材の実施の形態を図面に基づいて説明する。
【００１２】
図１ないし図５は、本発明に係る配線用床材の第一の実施の形態を示す。図中符号１は、基礎床面、２は、基礎床面１に設置される配線用床材である。配線用床材２は、例えば、ポリエチレン樹脂等の合成樹脂材料からなり、床を形成すべく、平面視が略正方形で、上面が平な所定高さのブロック状部３を備えている。配線用床材２、２は、このブロック状部３、３が、前後左右に通る配線溝４を形成するよう所定間隔をおいて基礎床面１に配置される。ここで、ブロック状部３には、その上面３ａの縁部全周に、帯状に一段下がった段部３ｂが形成されている。
【００１３】
そして、配線用床材２は、配線溝４内に収容されるケーブル５の上方を覆ってそのケーブル５の飛び出しを防止する飛出防止片６が、ブロック状部３の上部にて、そのブロック状部３と一体に樹脂成形されている。この飛出防止片６は、ブロック状部３の一辺につきその両端部分の側面から、上面が段部３ｂと同一面となるようにして、配線溝４側に水平に延びており、その延びる先端部分は、上面側が傾斜面６ａとなって、先細に形成されている。そして、この飛出防止片６は、その延びる先端が隣合って設置される他の配線用床材２が有する他の飛出防止片６の先端と相互に当接し合うように、延びており、配線溝４を形成するための位置決め手段をも兼ねている。
【００１４】
さらに、飛出防止片６は、基端部分に、下面側が半円状に切り欠かれるようにして、ヒンジとなる薄肉部６ｂが形成されており、飛出防止片６は、この材料の持つ弾性により、薄肉部６ｂにおいて弾性的に折れ曲がるようにして、変形可能となっている。こうして、飛出防止片６は、下方に傾くように折れ曲がって、両先端が開いて、ケーブル５が配線溝４へ入るように開口した位置（図２において２点鎖線で示す）と、水平に延びて、両先端が当接して、配線溝４内に収容されたケーブル５の飛び出しを防止するように閉じた位置（図２において実線で示す）との間を回動するようにして、開閉動できるようになっている。このように、飛出防止片６は、閉じた位置から下方に傾くように移動することで開口した位置となり、また、開口した位置から閉じた位置には、弾性的に復帰することができる。
【００１５】
また、飛出防止片６は、閉じた位置にあるとき、基端部分の薄肉部６ｂにおいて、上面側でブロック状部３とつながっており、先端部分において、下面側で他の配線用床材２の他の飛出防止片６と当接しているので、互いの先端部分が干渉するように、他の配線用床材２と衝突すると、薄肉部６ｂを中心として、先端部分が下方に回転するようにモーメント力が作用する。その結果、飛出防止片６は、薄肉部６ｂが変形して、下方に傾くように移動する（図５参照）。
【００１６】
ケーブル５が、配線溝４内に収容された後には、隣合う配線用床材２、２間が、連結具７によって連結される（図３参照）。この連結具７は、帯状の板材からなり、両端部分には、下方に向かって直角に折曲がった被係合部７ａ、７ａが形成されている。一方、配線用床材２には、そのブロック状部３の段部３ｂに、前記被係合部７ａが挿入されて、その被係合部７ａと係合する係合部としての係合孔３ｃが形成されている。こうして、隣合う配線用床材２、２は、連結具７の被係合部７ａ、７ａが、配線用床材２、２の係合孔３ｃ、３ｃに挿入されることで、互いに連結される。このとき、連結具７の上面が、段部３ｂ、３ｂと同一面となるように、段部３ｂ、３ｂが切り欠かれている。その後、蓋板８、８が、隣合う配線用床材２、２の段部３ｂ、３ｂに架け渡されるようにして、配線溝４の上面側が塞がれ（図４参照）、次いで、配線用床材２、２のブロック状部３、３および蓋板８、８の上にカーペット（図示せず）が敷かれる。
【００１７】
次に、以上の構成からなる配線用床材２の作用効果について説明する。この配線用床材２、２は、ブロック状部３、３が所定間隔をおいて基礎床面１に配置されるようにして、設置され、ブロック状部３、３間が、配線溝４となっている。そして、ブロック状部３、３から配線溝４側に水平に延びて、閉じた位置にある飛出防止片６、６の上方から、ケーブル５を下方に押し込むようにすると、飛出防止片６、６は、変形して下方に傾くように移動し、開口した位置となる。そして、ケーブル５が配線溝４内に入ると、飛出防止片６、６は、開口した位置から閉じた位置に弾性的に復帰、つまり自動的に復帰する。このように、ケーブル５を下方に押し込むようにするだけで、飛出防止片６、６は、開口した位置となって、ケーブル５を配線溝４内に入れることができ、その後、飛出防止片６、６は、開口した位置から閉じた位置に自動的に復帰するので、ケーブル５の収容作業を容易に行うことができる。こうして、ケーブル５は、配線溝４内に収容され、そのケーブル５は、閉じた位置にある飛出防止片６、６によって、配線溝４からの飛び出しが容易に防止される。
【００１８】
また、飛出防止片６は、隣合って設置される他の配線用床材２の他の飛出防止片６と相互に当接し合うように延びて、配線溝４を形成するための位置決め手段となっているので、配線溝４が確実に確保される。しかも、この飛出防止片６は、ケーブル５の上方を覆うような上方位置にあるため、前記当接状態を目視し易いとともに、ケーブル５を配線溝４内に入れた後であっても、そのケーブル５が障害とならず、位置合わせがきちんと行われているか、その当接状態を目視によって容易に確認することができる。
【００１９】
また、配線用床材２が、気温の上昇により膨張した場合に、隣合って設置される他の配線用床材２の他の飛出防止片６と当接する飛出防止片６は、他の配線用床材２の他の飛出防止片６と衝突し、変形して下方、つまり配線溝４内に傾くように移動する（図５参照）。従って、この配線用床材２の膨張を、変形可能な飛出防止片６によって吸収することができ、床全体が反り上がるようなことがない。
【００２０】
図６および図７は、本発明に係る配線用床材の第二の実施の形態を示す。この配線用床材１１は、第一の実施の形態と同様に、例えば、合成樹脂材料からなるが、床を形成するよう、上面が平らな所定高さのブロック状部１２が、複数備わっている。そして、それらブロック状部１２、１２は、この配線用床材１１の内部に配線溝１３を形成するよう所定間隔をおいて、図示実施の形態においては、左右および前後に３個ずつ並んでいる。中央のブロック状部１２は、平面視が略正方形であり、その左右に位置するブロック状部１２、１２は、中央のブロック状部１２を左右の部分に半割りした形状、中央のブロック状部１２の前後に位置するブロック状部１２、１２は、中央のブロック状部１２を前後の部分に半割りした形状、コーナーのブロック状部１２、１２は、中央のブロック状部１２を前後および左右の部分に半割りした形状をしている。そして、それらブロック状部１２、１２の上面１２ａ、１２ａの、配線溝１３に面する部分が、帯状に一段下がって段部１２ｂ、１２ｂが形成されている。また、これらブロック状部１２、１２は、薄板状の連結部１４によって、互いに連結されている。そして、この連結部１４は、配線溝１３の底面となるものであり、ブロック状部１２、１２と一体に樹脂成形される。
【００２１】
そして、配線用床材１１は、配線溝１３内に収容されるケーブル５の上方を覆ってそのケーブル５の飛び出しを防止する飛出防止片１５、１５が、ブロック状部１２の上部にて、ブロック状部１２、１２と一体に樹脂成形されている。この飛出防止片１５は、第一の実施の形態に示す飛出防止片と断面が同一形状であり、中央のブロック状部１２の各辺の中央の側面から、上面が段部１２ｂと同一面となるようにして、配線溝１３側に水平に延びて配線溝１３の中心に達している。さらに、中央のブロック状部１２の左右および前後に位置する他のブロック状部１２からも、前記中央のブロック状部１２から延びる飛出防止片１５と相互に当接し合うように、同一形状の飛出防止片１５が配線溝１３側に延びている。そして、飛出防止片１５は、第一の実施の形態と同様に、薄肉部１５ａにおいて弾性的に折れ曲がるようにして、変形可能となっている。こうして、飛出防止片１５、１５は、下方に傾くように折れ曲がって、両先端が開いて、ケーブル５が配線溝１３へ入るように開口した位置（図７において２点鎖線で示す）と、水平に延びて、両先端が当接して、配線溝１３内に収容されたケーブル５の飛び出しを防止するように閉じた位置（図７において実線で示す）との間を回動するようにして、開閉動できるようになっている。そして、飛出防止片１５、１５は、開口した位置から閉じた位置には、弾性的に復帰することができる。
【００２２】
ケーブル５が、配線溝１３内に収容された後には、第一の実施の形態と同様に、蓋板（図示せず）が、隣合うブロック状部１２、１２の段部１２ｂ、１２ｂに架け渡されるようにして、配線溝１３の上面側が塞がれ、次いで、配線用床材１１のブロック状部１２、１２および蓋板（図示せず）の上にカーペット（図示せず）が敷かれる。
【００２３】
第二の実施の形態に示す配線用床材１１の作用効果は、第一の実施の形態とほぼ同様であるが、第二の実施の形態においては、飛出防止片１５は、位置決め手段としては機能していない。
【００２４】
なお、本発明は、上述した実施の形態に限定されるわけではなく、その他種々の変更が可能である。例えば、第一の実施の形態に示す配線用床材２の飛出防止片６は、水平に延びる閉じた位置から下方に回動するようにして移動することで開口した位置とならなくとも、水平に延びる閉じた位置から上方に回動するようにして移動することで開口した位置となってもよい。
【００２５】
また、第一の実施の形態に示す配線用床材２の飛出防止片６は、ブロック状部３の一辺につきその両端部分の側面から延びるものでなくとも、図８に示すように、ブロック状部３の一辺につきその中央の側面から延びるものであってもよい。また、第一の実施の形態に示す配線用床材２の飛出防止片６は、図９に示すように、配線溝４、４が交差する部分に、集中するように、ブロック状部３の一辺につきその両端部分の側面から台形状に広がるように延びるものであってもよい。
【００２６】
また、第一の実施の形態に示す配線用床材２の飛出防止片６は、図１０に示すように、その延びる先端が隣合って設置される他の配線用床材２の飛出防止部Ｘ１と相互に当接し合うように、延びてもよい。ここで、他の配線用床材２の飛出防止部Ｘ１は、飛出防止片６とほぼ同様の形状であるが、基端部分に薄肉部６ｂはなく、変形困難に形成されており、また、先端部分は、飛出防止片６の先端部分の傾斜面６ａとちょうど合うように下面側が傾斜面Ｘ２となって、先細に形成されている。従って、配線用床材２が、気温の上昇により膨張した場合に、隣合って設置される他の配線用床材２の飛出防止部Ｘ１と当接する飛出防止片６は、他の配線用床材２の飛出防止部Ｘ１と衝突し、飛出防止片６の傾斜面６ａが飛出防止部Ｘ１の傾斜面Ｘ２上を滑るようにして、変形して下方、つまり配線溝４内に傾くように移動する（図示せず）。
【００２７】
また、第一の実施の形態に示す配線用床材２の飛出防止片６は、図１１に示すように、ブロック状部３の一辺につきその片方端部分のみの側面から延びて、その延びる先端が隣合って設置される他の配線用床材２のブロック状部３の側面と当接するものであってもよい。
【００２８】
また、第一の実施の形態に示す配線用床材２の飛出防止片６は、図１２に示すように、図１１に示す飛出防止片６の先端が、隣合って設置される他の配線用床材２のブロック状部３の側面と当接することなく、若干の隙間Ｓが設けられるように形成されてもよい。同様にして、図１、図８、図９に示す配線用床材２、２においても、飛出防止片６、６は、相互に当接し合わなくとも、先端間に若干の隙間が設けられるように形成されてもよく、また、図１０に示す配線用床材２においても、飛出防止片６は、他の配線用床材２の飛出防止部Ｘ１と相互に当接し合わなくとも、先端間に若干の隙間が設けられるように形成されてもよい。
【００２９】
また、第一の実施の形態に示す配線用床材２の飛出防止片６は、図１３に示すように、その延びる先端部分に、下方に折れ曲がった被掛止部としての被掛止片Ｙ１が設けられて、他の配線用床材２のブロック状部３の段部３ｂに形成された掛止部としての掛止孔Ｚ１に挿入されてもよい。この被掛止片Ｙ１の先端部分には、飛出防止片６の基端側に向かって突出する第１の爪部Ｙ２が形成されており、その第１の爪部Ｙ２が、掛止孔Ｚ１に形成された第２の爪部Ｚ２と掛かり合うようにして、この被掛止片Ｙ１は、掛止孔Ｚ１に掛止される。ここで、飛出防止片６は、基端部分が、上面側が半円状に切りかかれるようにして、ヒンジとなる薄肉部６ｂが形成されており、飛出防止片６は、薄肉部６ｂにおいて変形可能となっている。こうして、飛出防止片６は、上方に傾くように折れ曲がって、先端が開いて、ケーブル５が配線溝４へ入るように開口した位置（図１３において２点鎖線で示す）と、水平に延びるとともに、被掛止片Ｙ１が掛止孔Ｚ１に挿入されて、配線溝４内に収容されたケーブル５の飛び出しを防止するように閉じた位置（図１３において実線で示す）との間を開閉動できるようになっている。また、ここで、飛出防止片６が、開口した位置から閉じた位置に弾性的に復帰するのであれば、被掛止片Ｙ１の第１の爪部Ｙ２や掛止孔Ｚ１の第２の爪部Ｚ２は、なくともよい。
【００３０】
また、第一の実施の形態に示す配線用床材２の飛出防止片６は、図１４に示すように、その延びる先端部分が隣合って設置される他の配線用床材２の飛出防止部Ｘ１と上下に若干離れて重なるように、延びてもよい。ここで、配線用床材２の飛出防止片６の先端部分は、上に開口する凹部Ｐ１が形成されるように折れ曲がっている。そして、凹部Ｐ１の底面には、たとえば、突起状の目印Ｐ２が形成されている。一方、他の配線用床材２の飛出防止部Ｘ１は、飛出防止片６と同様にブロック状部３から配線溝４側に延びているが、基端部分に薄肉部６ｂはなく、変形困難に形成されており、また、先端は、飛出防止片６の目印Ｐ２と対向できるように、下方に折れ曲がった指示片Ｘ３が形成されている。こうして、目印Ｐ２と指示片Ｘ３とを対向するように、この配線用床材２と他の配線用床材２とを設置することで、配線溝４が確保でき、これら目印Ｐ２および指示片Ｘ３は、配線溝４を形成するための位置決め手段となっている。また、この配線用床材２と、隣合って設置される他の配線用床材２とを、離すように移動させると、飛出防止片６の折れ曲がった先端Ｐ３と、飛出防止部Ｘ１の先端である指示片Ｘ３とが、係合して、それ以上の移動を阻止する。
【００３１】
また、第一の実施の形態に示す配線用床材２の飛出防止片６は、ブロック状部３と一体に樹脂成形されなくとも、ブロック状部３と別体に形成されて、それらブロック状部３と飛出防止片６とが、ネジその他の固着具等によって一体化するものであってもよい。
【００３２】
また、第一の実施の形態に示す配線用床材２の飛出防止片６は、開口した位置と閉じた位置との間を開閉動できるよう、変形可能に形成されなくとも、ブロック状部３と別体に形成されて、例えば、ブロック状部３に収納されることで開口した位置となり、配線溝４側に延びるようにスライド移動することで閉じた位置となって、開閉動するものであってもよい。この構造にあっては、配線用床材２が、気温の上昇により膨張した場合には、隣合って設置される他の配線用床材２、または、他の飛出防止片６と当接する飛出防止片６は、他の配線用床材２、または、他の飛出防止片６と衝突し、ブロック状部３側に押し戻されるように移動する。従って、この配線用床材２の膨張を、スライド移動できる飛出防止片６によって吸収することができる。また、この構造において、飛出防止片６を、開口した位置から閉じた位置に弾性復帰するように、バネ等を使用して、付勢することもできる。
【００３３】
また、第二の実施の形態に示す配線用床材１１においても、飛出防止片１５の構造を、第一の実施の形態に示す飛出防止片６に倣って、種々の形状または構造に変更することができるのは勿論である。
【００３４】
また、図１５（従来例）に示されるような、張出部２３付きの配線用床材２１のブロック状部２２に、前述の飛出防止片６や飛出防止部Ｘ１と同様のものを設けることも可能である。
【００３５】
【発明の効果】
以上、詳述したところから明らかなように、この発明に係る配線用床材によれば、次の効果がある。
【００３６】
請求項１または２に記載された配線用床材によれば、ブロック状部から配線溝側に延びる飛出防止片を開口した位置にすることで、ケーブルを配線溝内に入れることができ、飛出防止片を閉じた位置にすることで、ケーブルの飛び出しを防止することができるので、配線溝内に収容されるケーブルの飛び出しを、容易に防ぐことができる。
【００３７】
しかも、ケーブルを配線溝内に入れると、飛出防止片は、開口した位置から閉じた位置に自動的に復帰するので、ケーブルの収容作業を容易に行うことができる。
【００３８】
また、請求項３に記載された配線用床材によれば、ケーブルを配線溝内に入れる際に、そのケーブルを、飛出防止片の上方から下方に押し込むようにするだけでよいので、ケーブルの収容作業を一層容易に行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】  この発明に係る配線用床材の第一の実施の形態の、平面図である。
【図２】  同じく、図１におけるＡ−Ａ線による部分拡大断面図である。
【図３】  同じく、図１におけるＢ−Ｂ線による部分拡大断面図である。
【図４】  同じく、ケーブルが配線溝内に収容された状態を示す、図２相当の部分拡大断面図である。
【図５】  同じく、配線用床材が膨張した状態を示す、図２相当の部分拡大断面図である。
【図６】  この発明に係る配線用床材の第二の実施の形態の、平面図である。
【図７】  同じく、図６におけるＣ−Ｃ線による部分拡大断面図である。
【図８】  この発明に係る配線用床材の他の実施の形態の、平面図である。
【図９】  この発明に係る配線用床材のさらに他の実施の形態の、要部を示す平面図である。
【図１０】  この発明に係る配線用床材のさらに他の実施の形態の、部分拡大断面図である。
【図１１】  この発明に係る配線用床材のさらに他の実施の形態の、平面図である。
【図１２】  この発明に係る配線用床材のさらに他の実施の形態の、平面図である。
【図１３】  この発明に係る配線用床材のさらに他の実施の形態の、部分拡大断面図である。
【図１４】  この発明に係る配線用床材のさらに他の実施の形態の、部分拡大断面図である。
【図１５】  従来の配線用床材を示す斜視図である。
【符号の説明】
１  基礎床面                    ５  ケーブル
１１  配線用床材                １２  ブロック状部
１３  配線溝                    １５  飛出防止片
【図１】
0003751172.tif 000002
【図２】
0003751172.tif 000003
【図３】
0003751172.tif 000004
【図４】
0003751172.tif 000005
【図５】
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【図６】
0003751172.tif 000007
【図７】
0003751172.tif 000008
【図８】
0003751172.tif 000009
【図９】
0003751172.tif 000010
【図１０】
0003751172.tif 000011
【図１１】
0003751172.tif 000012
【図１２】
0003751172.tif 000013
【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
0003751172.tif 000016