(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性のガイドワイヤーの先端部に接続部材を介して生体内留置部材が接続されてなり、ガイドワイヤーを介して高周波電流が供給されることにより接続部材が加熱されて熔断することによって生体内留置部材が切り離される医療用ワイヤーにおいて、
接続部材は、その後端部がガイドワイヤーのコイル状先端部内に挿入されてガイドワイヤーと連結されると共に、その先端部が生体内留置部材を構成するコイル体内に挿入されて生体内留置部材と連結されており、
前記接続部材は、水と接触することによってその外径が１０％以上増加する膨潤性樹脂のロッドよりなることを特徴とする生体内留置部材を有する医療用ワイヤー。
【請求項２】
膨潤状態における接続部材の外径が、ガイドワイヤーのコイル状先端部の外径および生体内留置部材を構成するコイル体の外径のいずれよりも大きい請求項１に記載の生体内留置部材を有する医療用ワイヤー。
【請求項３】
接続部材は、非膨潤状態において、０．１０〜０．３５ｍｍの外径を有する請求項１または請求項２に記載の生体内留置部材を有する医療用ワイヤー。
【請求項４】
接続部材は、膨潤状態における破断強度が１００ｇ重以上である請求項１〜請求項３のいずれか一に記載の生体内留置部材を有する医療用ワイヤー。
【請求項５】
接続部材がポリビニルアルコール系重合体よりなる請求項１〜請求項４のいずれか一に記載の生体内留置部材を有する医療用ワイヤー。
【請求項６】
接続部材により接続されているガイドワイヤーの先端と、生体内留置部材の後端との間の離間距離が０．３〜５．０ｍｍである請求項１〜請求項５のいずれか一に記載の生体内留置部材を有する医療用ワイヤー。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、管状器官を通して生体内の所要の個所に所要の留置部材を留置させるための医療用ワイヤーに関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
一般に、外科的手術を伴う生体の治療には種々の問題がある。例えば、施術される患者においては長時間の手術に耐えなければならず、また術者においては、長時間にわたって神経を集中させることを強いられ、感染などの危険性も比較的高い。
このような種々の負担を軽減し、必要な手術をより安全に、かつ簡便に実行するために、最近においては、カテーテルやガイドワイヤー、血管などの管状器官を閉塞させるための塞栓材料、その他の各種の医療機器が開発され、実用に供されている。
【０００３】
例えば、カテーテルやガイドワイヤーなどの医療機器における最近の進歩により、血管内から所要の患部にアプローチする血管内手術が実行されるようになってきており、特に動静脈奇形、脳動脈瘤、頸動脈海綿静脈洞瘻などの疾患の治療に多く適用されるようになってきた。
また、現在において、管状器官塞栓材料としては、離脱型バルーン、コイル、液体塞栓物質、粒子状塞栓物質などが使用されている。しかし、通常、管状器官内などに留置されるこれらの塞栓材料は、これを一旦誤った位置に留置あるいは放出してしまった場合には、その回収や位置の修正などを実行することはほとんど不可能である。
【０００４】
このような事情から、従来、目的とする個所に配置することに失敗した場合にも、引き戻して再度入れ直すことが可能であり、配置個所を確認した上で塞栓材料を離脱させて留置することのできる離脱型塞栓材料が提案されている。
【０００５】
例えば特表平５−５００３２２号公報には、ガイドワイヤーの先端部にステンレス鋼よりなる接続部分を介して血栓形成部材を接続して設け、当該血栓形成部材を所要の個所に配置した上で、ガイドワイヤーに正極の電流を流すことにより血栓形成部材の周囲に血栓を形成させると共に、ガイドワイヤーの先端部における接続部分を電気分解することにより切断し、血栓形成部材をガイドワイヤーから離脱させてこれを動脈瘤内に留置する方法が提案されている。
また、特表平８−５０１０１５号公報にも、ステンレス鋼の接続部分を電気分解によって溶解させて血栓形成部材を離脱させる手段が開示されている。
【０００６】
しかしながら、これらの方法においては、ステンレス鋼よりなる接続部分の電気分解によって材料のフラグメントおよび鉄イオンやニッケルイオンが生成し、これが生体内に放出されるという問題点がある。
また、実際上、１本のステンレス鋼の切断のための電気分解に数分間以上もの長い時間を必要とする場合がある。更に、同一の動脈瘤内に数本の血栓形成部材を挿入する場合は、必然的に導通部の表面積が増加するため、血栓形成部材の離脱に要する時間が更に長くなり、１５〜３０分間以上もの長い時間を要することもある。
そして、このように生体内留置部材の離脱に長時間を要することにより、手術時間が長時間化し、患者や医師に大きな負担を与えることとなる。
【０００７】
一方、特開平６−２４６００４号公報および特開平７−２８４５３４号公報には、形状記憶合金よりなる係合接続部材により生体内留置部材をガイドワイヤーに接続し、加熱により接続部材の形状を復元して係合状態を解除する構成が示されている。更に、特表平７−５０２６７４号公報、その他にも、機械的に解除可能な連結構造を解して生体内留置部材を接続する構成が開示されている。
【０００８】
しかしながら、これらの技術による医療用ワイヤーにおいては、ガイドワイヤーに切離し可能に生体内留置部材を接続するための接続部材の構造が複雑でその製造が非常に困難であり、しかも作動の信頼性が低く、例えばガイドワイヤーによる挿入操作中に接続部材の係合状態が外れたり、生体内留置部材の切離しを確実に達成することができないおそれがある。
【０００９】
また、特開平７−２６５４３１号公報に示されているように、高周波電流によって発熱して熔断する接続部材によって導電性のガイドワイヤーと生体内留置部材とが接続されてなり、生体に設けられた対電極との間に高周波電流を供給することにより、生体内留置部材をガイドワイヤーから分離することのできる医療用ワイヤーが提案されている。
この医療用ワイヤーによれば、ガイドワイヤーと生体内留置部材との接続構造が簡単であって製造が比較的容易であり、また分離操作も非常に容易で所要時間も短いという利点がある。
【００１０】
しかしながら、この種の医療用ワイヤーにおいては、良好な熔断性を有する接続部材を用いた場合には十分に大きな接続強度を得ることが困難であり、例えば引張に対する強度が過小であるために生体内留置部材の引き戻し操作を確実に行うことができないおそれがあり、一方、十分な接続強度が得られるよう接続部材の外径を大きなものとした場合には、良好な熔断性を得ることが困難であるという問題点がある。
また、この医療用ワイヤーにおいては、ガイドワイヤーに押込み力を加えて生体内留置部材をカテーテル内に挿入して行く場合に、接続部材とガイドワイヤーまたは生体内留置部材との接続状態が変化したり、接続部材が屈曲することが原因となって、ガイドワイヤーに加えられた押込み力が適正に伝達されず、その結果、接続部材が屈曲するために生体内留置部材の姿勢が不適当な状態となる。例えば、接続部材がＳ字状に屈曲するために、ガイドワイヤーの前方に直列に位置されるべき生体内留置部材がガイドワイヤーの先端部分と並列状態となるおそれがある。そして、このように接続部材による連結状態に変化が生じた場合には、当然のことながら、生体内留置部材を目的とする位置に配置することは殆ど不可能である。
【００１１】
また、当該医療用ワイヤーは、通常、予め生体内に適切に配置されたカテーテルによって導入されるが、接続部材の熔断操作は、生体内留置部材の全体がカテーテルの先端開口から押し出された所期の適正配置状態となったとき、例えば脳動脈瘤の塞栓治療の場合には生体内留置部材が動脈瘤内に完全に配置され、しかもガイドワイヤーはカテーテルの外部へは殆ど突出していない状態が達成されたときに行われることが必要である。
【００１２】
このような適正配置状態となったことを確認するための方法として、導電性のガイドワイヤーを介して当該生体の皮膚面に設けられたボディアース用対電極との間に測定用高周波電圧を印加した状態でガイドワイヤーを挿入して行く場合において、当該ガイドワイヤーと対電極間の電気インピーダンスが、ガイドワイヤーの先端がカテーテル内に位置されている間は高いけれども、生体内留置部材の全体がカテーテルから押出されてガイドワイヤーの先端がカテーテルの先端開口において生体内体液に接触することとなったときに大幅に低下する現象（これを本明細書で「インピーダンス低下現象」という。）を検出し、これにより生体内留置部材が適正配置状態とされたことを知る方法が開発された。これを本明細書で「インピーダンス低下検出法」という。
【００１３】
しかしながら、このようなインピーダンス低下検出法が適用される場合において、ガイドワイヤーの先端がカテーテルの先端開口にまで進行していない状態であるにもかかわらず、導電性を有する生体内留置部材とガイドワイヤーの先端とがカテーテル内において直接接触するおそれがあり、この場合には、生体内留置部材の先端がカテーテルの先端開口から出た時にインピーダンス低下現象が生ずるために、生体内留置部材の配置状態が誤って検出されるおそれがある。
【００１４】
【発明が解決しようとする課題】
以上のように、高周波電流によって接続部材を熔断させることにより生体内留置部材をガイドワイヤーから分離するよう構成された従来の医療用ワイヤーにおいては、接続部材とガイドワイヤーおよび生体内留置部材との間に十分に大きな接続強度を得ながらしかも良好な熔断性を得ることができず、また適正な連結状態を保ったまま挿入することができないために、生体内留置部材を目的とする位置に配置することができないおそれがある、という問題点がある。
また、インピーダンス低下現象を利用するインピーダンス低下検出法を利用して適正配置状態を検出する場合においては、適正配置状態の検出を高い信頼性で実行することができないおそれがある。
【００１５】
本発明は、このような問題点を解決し、高周波電流によって接続部材を熔断させることにより生体内留置部材をガイドワイヤーから分離する医療用ワイヤーであって、良好な熔断性を有する接続部材により、ガイドワイヤーおよび生体内留置部材に対して十分に大きな接続強度で連結することができ、適正な連結状態を保ったまま挿入することができて生体内留置部材を目的とする位置に確実に配置することのできる医療用ワイヤーを提供することを目的とする。
【００１７】
【課題を解決するための手段】
本発明の生体内留置部材を有する医療用ワイヤーは、導電性のガイドワイヤーの先端部に接続部材を介して生体内留置部材が接続されてなり、ガイドワイヤーを介して高周波電流が供給されることにより接続部材が加熱されて熔断することによって生体内留置部材が切り離される医療用ワイヤーにおいて、
接続部材は、その後端部がガイドワイヤーのコイル状先端部内に挿入されてガイドワイヤーと連結されると共に、その先端部が生体内留置部材を構成するコイル体内に挿入されて生体内留置部材と連結されており、
前記接続部材は、水と接触することによってその外径が１０％以上増加する膨潤性樹脂のロッドよりなることを特徴とする。
【００１９】
以上において、膨潤状態における接続部材の外径が、ガイドワイヤーのコイル状先端部の外径および生体内留置部材を構成するコイル体の外径のいずれよりも大きいものであることが好ましい。
また、接続部材は、非膨潤状態において、０．１０〜０．３５ｍｍの外径を有するものであること、および膨潤状態における破断強度が１００ｇ重以上であることが好ましく、また材質がポリビニルアルコール系重合体よりなることが好適である。
また、接続部材により接続されているガイドワイヤーの先端と生体内留置部材の後端との間の離間距離が０．３〜５．０ｍｍであることが好ましい。
【００２１】
【作用】
以上のような構成の医療用ワイヤーは、例えばカテーテルを介してまたは介さずに生体内に挿入され、その生体内留置部材が所要の個所に配置された適正配置状態とされる。そして、適正配置状態で、ガイドワイヤーが導電性であることを利用してこれを介してモノポーラ高周波電流を供給することにより、接続部材が加熱されて熔断し、その結果、生体内留置部材がガイドワイヤーから分離されて留置される。
然るに、ガイドワイヤーと生体内留置部材とを接続する接続部材が特定の膨潤性を有する樹脂よりなるロッド状のものであるので、生体内に挿入される事前において例えば生理食塩水と接触されることにより、あるいは生体内に挿入される過程において血液その他の体液に接触することにより、水分を吸収して当該接続部材が膨潤してその外径が増大することを利用して、当該接続部材とガイドワイヤーおよび生体内留置部材との間に十分に大きな連結強度を得ることができる。特にガイドワイヤーおよび生体内留置部材の接続部材に対する連結部がコイル状である場合には、当該コイル内に接続部材の端部を挿入して連結することにより確実に十分に大きい連結強度を得ることができる。
また、接続部材の外径が増大するので、当該接続部材が屈曲したり変形したりすることがなく、しかもガイドワイヤーに加えられた押込み力が当該接続部材を介して確実に生体内留置部材に伝達されるようになる。
以上の結果、接続部材によるガイドワイヤーと生体内留置部材との連結状態が変化することなく適正な姿勢が保たれたまま挿入を行うことができ、従って生体内留置部材を目的とする位置に配置することを確実に達成することができ、併せて生体内留置部材を引き戻す操作も確実に行うことができる。
【００２２】
しかも、生体内に適用された当該医療用ワイヤーの接続部材は膨潤して適度の水分を含有したものとなるため、高周波電流が供給されたときに良好な熔断性を得ることができる。
【００２３】
また、接続部材が膨潤することによって外径が大きくなるため、ガイドワイヤーと生体内留置部材との間の電気的絶縁性を好適に確保することができ、使用中に両者が接触することが確実に防止され、高周波電流による生体内留置部材の切離しを確実に行うことができる。
【００２４】
本発明の医療用ワイヤーを用いることにより、誤検出の原因となる、生体内留置部材とガイドワイヤーとが直接接触することが、膨潤した接続部材によって防止されるため、インピーダンス低下検出法により、生体内留置部材の適正配置状態の検出を高い信頼性で行うことができる。
【００２５】
【発明の実施の形態】
以下、図面によって本発明の一実施例を説明する。
図１は、本発明の医療用ワイヤーの一実施例の構成を示す。この例の医療用ワイヤーは、基本的に、金属製であって導電性を有するガイドワイヤー１０と、このガイドワイヤー１０の先端部に後端部が接続して設けられた短いロッド状の接続部材１５と、この接続部材１５の先端部に接続して設けられた生体内留置部材１６とによって構成されている。
【００２６】
図示のガイドワイヤー１０は、表面潤滑性被覆が設けられた手元側部分１１と、これに続く柔軟部分１２と、この柔軟部分１２に接続された先端造影部分１３とを有してなり、先端造影部分１３の先端部に接続部材１５が接続されている。ガイドワイヤー１０の柔軟部分１２および先端造影部分１３は、例えば直径が０．０３〜２．０ｍｍのコアワイヤーの外周面上に、更に直径が０．０１〜０．２ｍｍの補助ワイヤーを、例えばその線径と同一のピッチで１〜３層のコイル状に密に巻回した構成とされている。このような、コアワイヤーの外周面上に補助ワイヤーをコイル状に密に巻回した構成のガイドワイヤー１０は、小さい外径でありながら十分な柔軟性と必要な剛性とが同時に得られるので好ましい。
【００２７】
ガイドワイヤー１０のための線材としてはステンレス鋼などの導電性材料を用いることができ、先端造影部分にはプラチナ、銀、タングステンなどの金属よりなるＸ線不透過性線材を用いることができる。
ガイドワイヤー１０の長さは、目的に応じて種々の長さとされ、例えば０．１〜１．８ｍである。
【００２８】
ガイドワイヤー１０の手元側部分１１における表面潤滑性被覆は、適宜の材料によって形成することができるが、通常、各種の樹脂、例えばフッ素樹脂、親水性樹脂などをコートすることによって設けることができる。
【００２９】
この手元側部分１１の外端部は、ワイヤーの線材が露出されて端子部分１８が形成されており、この端子部分１８を介して、電気コネクター、プラグ、クリップなどの適宜の導電部材を介して高周波電力の供給が可能とされている。この端子部分１８の長さは、例えば１〜３ｃｍ程度であれば十分である。
【００３０】
接続部材１５は、高周波電流によって加熱されて熔断されることによって生体内留置部材１６を切り離すものである。この接続部材１５の材質は、生体に悪影響を与えず、水と接触することによってその外径が１０％以上増加する膨潤性樹脂よりなるロッド状のものとされる。このような膨潤性樹脂としては、具体的には重合度が５００〜４０００、好ましくは１５００〜２５００のポリビニルアルコール系重合体が好適に用いられる。
【００３１】
図２に示すように、接続部材１５は、その後端部１５Ａをガイドワイヤー１０のコイル状先端部１４内に挿入した状態において更に接着剤が適用されることによってガイドワイヤー１０と固定的に連結されている。
【００３２】
本発明において用いられる生体内留置部材１６の一例は、図１に示されているように、血栓形成部材として用いられるコイル体である。このようなコイル体として、本発明においては、例えば可変形性を有する弾性材、具体的には、例えばプラチナ合金よりなる二重コイル体を好ましく用いることができる。このようなコイル体よりなる生体内留置部材１６には、適宜の物質を担持または保持させることができる。
【００３３】
コイル体よりなる生体内留置部材１６は、図２に示すように、その一次コイル端部１６Ａ内に接続部材１５の先端部１５Ｂが挿入され更に接着剤が適用されることにより、接続部材１５と固定的に連結されている。
【００３４】
上記接続部材１５は、水と接触することによってその外径が１０％以上増加する膨潤性樹脂よりなるロッド状のものであるが、図３に示すように、膨潤状態となったときの外径ｄ１が、ガイドワイヤー１０のコイル状先端部１４の外径ｄ２および生体内留置部材１６を構成する一次コイル端部１６Ａの外径ｄ３のいずれよりも大きいことが好ましい。
【００３５】
接続部材１５は、非膨潤状態において０．１０〜０．３５ｍｍの外径ｄ０を有し、水と接触して膨潤状態となったときに外径ｄ１が０．２５〜１．００ｍｍとなり、特に膨潤状態における破断強度が１００ｇ重以上であることが好ましく、その長さは２〜１５ｍｍ、好ましくは５〜１０ｍｍである。膨潤状態における破断強度が１００ｇ重未満である接続部材を用いると、引き戻し操作において当該接続部材が破断するおそれがある。
またガイドワイヤー１０のコイル状先端部１４の外径ｄ２は０．１〜２．０ｍｍであることが好ましい。
生体内留置部材１６を構成する二重コイル体としては、例えば直径が０．０７ｍｍの線材を巻回することにより作製され、その一次コイル外径ｄ３が０．１〜１．０ｍｍ、二次コイル外径が２〜４０ｍｍ程度のものを好ましく用いることができる。
【００３６】
以上のような構成の医療用ワイヤーは、図４に示すように、適宜のカテーテル２０を介して生体内に導入される。具体的には、図５に示すように、カテーテル２０を通常の方法によって生体２２内に挿入し、その先端部を、生体内留置部材１６を留置すべき個所、この例では脳動脈瘤の個所Ｐに到達させる。２１はカテーテル２０の手元操作部である。このカテーテル２０としては通常のもの、例えばマイクロカテーテルを使用することができる。
ここでカテーテル２０としては、その内径が、ガイドワイヤー１０の内径ｄ２および生体内留置部材１６の内径ｄ３の大きさ以下であればよく、拘束されずに膨潤したときの接続部材１５の外径ｄ１より小さいものを用いることもできる。これは、膨潤状態にある接続部材１５はいくらか柔軟となって局部的に変形し得るからである。
【００３７】
この状態で、医療用ワイヤーを、その生体内留置部材１６を先頭として、手元操作部２１からカテーテル２０内に挿入する。このとき、生体内留置部材１６を形成するコイルは、その二次コイルがカテーテル２０に沿って略直線状に伸びたコイルの状態でカテーテル２０内を移動する。
この挿入操作は、ガイドワイヤー１０と生体２２の適宜の皮膚面に設けられたボディアース用の対電極２３（図５参照）との間に、ガイドワイヤー１０の端子部分１８に接続された高周波電源装置２４により測定用高周波電圧が印加されてこれによりガイドワイヤー１０と対電極２３との間のインピーダンスの大きさを監視しながら、行われる。
そして、カテーテル２０の先端開口から医療用ワイヤーの生体内留置部材１６の全体を外部に突出させ、接続部材１５がカテーテル２０の先端開口部に位置され、ガイドワイヤー１０の先端がカテーテル２０の先端開口に臨んだ状態となると測定用高周波電圧によるインピーダンスが大きく低下するので、生体内留置部材１６が適正配置状態となったことが検出される。
【００３８】
この状態において、高周波電源装置２４により、当該ガイドワイヤー１０と対電極２３間に生体内留置部材切離し用のモノポーラ高周波電流を供給する。
その結果、ガイドワイヤー１０の先端部における接続部材１５が高周波電流によって加熱されて高温となり、これによって当該接続部材５が熔断されるため、生体内留置部材１６がガイドワイヤー１０から離脱して動脈瘤内への留置が達成される。この生体内留置部材１６は、その弾性による復元力により、元の二重コイル体となり、血栓形成部材として作用するものとなる。
【００３９】
ここに、高周波電流としては、例えば、周波数が１００〜５０００ｋＨｚ、電力が０．１〜２０Ｗ程度であれば、生体に悪影響を与えることが回避されるので好ましい。
また、測定用高周波電圧は、例えば周波数が１００〜５０００ｋＨｚ、電圧が０．１〜３Ｖ程度であればよい。
【００４０】
以上のように、ガイドワイヤー１０が導電性であることを利用して、当該ガイドワイヤー１を介してモノポーラ高周波電流を供給することにより接続部材１５を確実に加熱することができるので、接続部材１５に至るリード線を設けることが全く不要であり、従って高い操作性が得られ、リード線が破断されるおそれも全くない。従って、一旦配置した生体内留置部材１６の位置を修正するために引き戻すような場合にも、当該操作を確実に実行することができるので、高い信頼性が得られる。
【００４１】
また、上記の構成によれば、接続部材１５が水と接触することによってその外径が１０％以上増加する膨潤性樹脂よりなるものであるため、例えば適用に先行して当該接続部材１５を食塩水中に浸漬することにより、その外径を増大させることができ、その結果、ガイドワイヤー１０のコイル状先端部１４と接続部材１５との間、並びに生体内留置部材１６の一次コイル端部１６Ａと当該接続部材１５との間に十分に大きな連結強度が得られる。
また、接続部材１５の外径が増大するので、図３からも明らかなように、当該接続部材１５が屈曲したり変形したりすることがなく、ガイドワイヤー１０に加えられた押込み力が当該接続部材１５を介して確実に生体内留置部材１６に伝達されるようになる。
その結果、接続部材１５によるガイドワイヤー１０と生体内留置部材１６との連結状態が変化することなくて適正な姿勢が保たれたまま生体内留置部材１６の挿入を行うことができ、従って生体内留置部材１６を目的とする位置に配置することを確実に達成することができる。また、必要に応じて、ガイドワイヤー１０を引くことにより、生体内留置部材１６を引き戻す操作も確実に行うことができる。
【００４２】
また、接続部材１５が、膨潤状態ではガイドワイヤー１０のコイル状先端部１４の外径ｄ２および生体内留置部材１６の一次コイル端部１６Ａの外径ｄ３よりも大きい外径ｄ１を有する状態となることにより、図３からも明らかなように、カテーテル内を移動する際にガイドワイヤー１０と生体内留置部材１６とが互いに接触することが確実に防止され、従って、高周波電流が供給されたときに接続部材１５が確実に熔断されることとなる。
【００４３】
そして、接続部材１５は、非膨潤状態では外径が０．１０〜０．３５ｍｍであって小さいものであるため、一般に用いられるガイドワイヤー１０および生体内留置部材１６との連結を容易に行うことができる。
【００４４】
更に、インピーダンス低下検出法によって適正配置状態を検出する場合には、既述のように接続部材１５が膨潤することによって外径が増大するために、カテーテル内において、当該接続部材１５が障壁となって生体内留置部材１６とガイドワイヤー１０の先端とが直接接触することが確実に防止され、従ってガイドワイヤー１０の先端が露出したときに確実にインピーダンス低下現象が生ずるようになるために誤検出が防止され、所期の適正配置状態の検出を高い信頼性で行うことができる。
【００４５】
また、接続部材１５を介して接続されているガイドワイヤー１０のコイル状先端部１４の先端と、生体内留置部材１６の一次コイル端部１６Ａの後端との間の離間距離Ｌが０．５〜５．０ｍｍであることにより、周波数１００〜５０００ｋＨｚ、電力０．１〜２０Ｗ程度の高周波電流により、接続部材１５を確実に熔断することができ、同時に熔断後に大きな残存部分を生ずることが回避される。
【００４６】
以上の結果、例えば１〜３秒間以内というきわめて短時間の高周波電流の供給により、当該接続部材１５を確実に熔断させることができる。従って、術者のみでなく施術される生体に対する負担が非常に軽くなり、しかも金属イオンの溶出のような危険がなく、留置操作において生体に不測の事態が生ずる可能性を大幅に減少させることができる。
【００４７】
図６は、本発明の他の実施例を示し、この例においては、ガイドワイヤー１０における柔軟部分１２および先端造影部分１３の外周表面に、電気絶縁性被覆２５が設けられている。この電気絶縁性被覆２５は、各種重合体、例えばポリウレタン、ポリエチレン、ポリプロピレン、シリコーン樹脂、ナイロンなどのポリアミド樹脂などにより形成することができるが、こ樹脂の被膜の外表面に更に親水性ポリマーを塗布したものとすることもできる。
【００４８】
このような構成の医療用ワイヤーによれば、上述の実施例の場合と同様に、ガイドワイヤー１０を介してモノポーラ高周波電流を供給することにより、生体内留置部材１６を離脱させて留置することができるが、ガイドワイヤー１０の生体組織に接触する部分の表面の殆どが電気絶縁性被覆２５で被われたものであるので、生体内留置部材を離脱させるための操作において、カテーテルを使用することが不要となる。
【００４９】
【実施例】
下記の各部材を準備した。
（１）ガイドワイヤー
直径０．０５ｍｍのテーパー状コアワイヤーに直径０．０８ｍｍの補助ワイヤーを密に巻回してなる、手元側部分の外径０．４ｍｍ、全長１８００ｍｍで先端側４００ｍｍの部分がテーパー状とされているステンレス鋼ワイヤー
（２）接続部材
重合度が約２０００、けん化度が９８％以上の膨潤性ポリビニルアルコール系共重合体よりなる直径０．２０ｍｍ、長さ１０ｍｍの円柱ロッド
（３）生体内留置部材
直径０．０５ｍｍのプラチナ合金線により構成された一次コイル外径が０．４ｍｍ、二次コイル外径が３〜１２ｍｍの二重コイル体
【００５０】
上記の部材を用いて、図１の構成に従い、ガイドワイヤー１０の補助ワイヤーのみにより形成された外径０．４ｍｍのコイル状先端部１４内に、接続部材１５の後端部１５Ａを挿入した上で更に接着剤を適用して連結し、またこの接続部材１５の先端部５Ｂを生体内留置部材１６の後端部内に挿入した上で接着剤を適用して連結し、もって当該接続部材１５によってガイドワイヤー１０と生体内留置部材１６とを接続し、本発明の医療用ワイヤーを作製した。
この医療用ワイヤーにおいて、コイル状先端部１４の先端と、生体内留置部材１６の後端との間の離間距離Ｌは約０．７ｍｍであった。
【００５１】
この医療用ワイヤーの接続部材１５は、これを生理食塩水に３分間浸漬すると膨潤してその外径が約０．５ｍｍに増大した。この増大の割合は約１５０％であり、膨潤状態における破断強度は約１５０ｇであった。
【００５２】
内径約０．５ｍｍ、外径約１ｍｍのカテーテルを大腿動脈から血管内を通して脳動脈瘤に到達するよう配置し、このカテーテルを介して上記の医療用ワイヤーを挿入した。このガイドワイヤー１０には、手元側後端における端子部分１８に接続された高周波電源装置により、周波数３００ｋＨｚ、電圧１Ｖの測定用高周波電圧が印加されていた。そして、ガイドワイヤー１０の先端がカテーテルの先端開口に一致した時に、インピーダンス低下現象が確認された。具体的には、挿入操作中は約２ｋΩであったガイドワイヤー１０の手元側とボディアース用対電極２３との間のインピーダンスが約３００Ωにまで急激に低下した。
【００５３】
以上の状態において、ガイドワイヤー１０に接続された高周波電源装置により、周波数３００ｋＨｚ、電力５〜６Ｗ程度の高周波電流を供給したところ、接続部材１５は一瞬の内に溶断し、生体内留置部材１６が離脱され、脳動脈瘤内に生体内留置部材１６が分離されて配置されたことが確認された。
【００５４】
以上、本発明の実施例について説明したが、本発明においては、種々の変更が可能である。例えば、ガイドワイヤー１は、単一の線材よりなるものであってもよく、適宜の長さの複数の部分が順次に接続したものとすることができる。
【００５５】
本発明において、生体内留置部材１６としては種々のものを利用することができ、具体的には、コイル体またはコイル体以外の血栓形成部材、留置されて徐々に薬剤を放出する薬剤内包カプセル、管状器官を閉塞するバルーンなどの塞栓部材、その他の留置によって医療作用あるいは医療上の補助作用などを有する適宜の部材を用いることもできる。
【００５６】
【発明の効果】
以上のような構成の医療用ワイヤーによれば、ガイドワイヤーと生体内留置部材とを接続する接続部材が特定の膨潤性を有する樹脂よりなるロッド状のものであるので、生体内に挿入される事前において例えば生理食塩水と接触されることにより、あるいは生体内に挿入される過程において血液その他の体液に接触することにより、水分を吸収して当該接続部材が膨潤してその外径が増大することを利用して、当該接続部材とガイドワイヤーとの間、並びに当該接続部材と生体内留置部材との間に十分に大きな連結強度を得ることができる。特にガイドワイヤーおよび生体内留置部材の接続部材に対する連結部がコイル状である場合には、当該コイル内に接続部材の端部を挿入して連結することにより、確実に十分に大きい連結強度を得ることができる。
また、接続部材の外径が増大するので、当該接続部材が屈曲したり変形したりすることがなく、しかもガイドワイヤーに加えられた押込み力が当該接続部材を介して確実に生体内留置部材に伝達されるようになる。
以上の結果、接続部材によるガイドワイヤーと生体内留置部材との連結状態が変化することなく適正な姿勢が保たれたまま挿入を行うことができ、従って生体内留置部材を目的とする位置に配置することを確実に達成することができ、併せて生体内留置部材を引き戻す操作も確実に行うことができる。
【００５７】
しかも、生体内に適用された当該医療用ワイヤーの接続部材は膨潤して適度の水分を含有したものとなるため、高周波電流が供給されたときに良好な熔断性を得ることができる。
【００５８】
また、接続部材が膨潤することによって外径が大きくなるため、ガイドワイヤーと生体内留置部材との間の電気的絶縁性を好適に確保することができ、使用中に両者が接触することが確実に防止され、高周波電流による生体内留置部材の切離しを確実に行うことができる。
【００５９】
本発明の医療用ワイヤーを用いることにより、誤検出の原因となる、生体内留置部材とガイドワイヤーとが直接接触することが防止されるため、インピーダンス低下検出法により、生体内留置部材の適正配置状態の検出を高い信頼性で行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の一実施例に係る生体内留置部材を有する医療用ワイヤーの構成を示す説明図である。
【図２】図１の例の医療用ワイヤーにおける接続部材による接続の状態を、カテーテルと共に示す説明図である。
【図３】図２の例の接続部材が膨潤した状態を示す説明図である。
【図４】図１の例の医療用ワイヤーを適用するための具体的手段の一例を示す説明図である。
【図５】本発明の医療用ワイヤーを生体の脳動脈瘤に適用する場合を示す模式的説明図である。
【図６】本発明の他の実施例に係る医療用ワイヤーの構成を示す説明図である。
【符号の説明】
１０  ガイドワイヤー                １１  手元側部分
１２  柔軟部分                      １３  先端造影部分
１４  コイル状先端部                １５  接続部材
１５Ａ  後端部                      １５Ｂ  先端部
１６  生体内留置部材                １６Ａ  一次コイル端部
１８  端子部分                      ２０  カテーテル
２１  手元操作部                    ２２  生体
２３  ボディアース用対電極          ２４  高周波電源装置
２５  電気絶縁性被覆
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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