(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
光を照射する投光手段と、この投光手段から照射された光の反射光または透過光を受光する受光手段とを備えた５台以上の光電センサを隣合うように配列し、一端に位置する前記光電センサから他端に位置する前記光電センサへと配列方向に沿って順次同期信号を伝送する光電センサシステムにおいて、
前記各光電センサは、
隣合う前記他端側の光電センサに前記同期信号を送信する伝送手段と、
前記投光手段の投光動作を制御する投光動作制御手段と、
前記伝送手段の送信タイミングに基づいて、前記投光動作制御手段により前記投光手段が投光動作を行ったか否かに応じた通知信号を隣合う前記他端側の光電センサに送信する動作通知手段とを備えて、
前記５台以上の光電センサのうち、前記一端に位置し親機として機能させる親機センサの前記伝送手段及び前記投光動作制御手段については、下記の（１）及び（２）に示すような動作をさせ、前記親機センサ以外の４台以上の子機として機能させる子機センサの前記伝送手段及び前記投光動作制御手段については、下記の（３）及び（４）に示すような動作をさせることを特徴とする光電センサシステム。
＜親機センサ＞
（１）前記伝送手段は、所定の周期で前記同期信号を送信する。
（２）前記投光動作制御手段は、前記伝送手段による上記（１）の送信タイミングに基づいて１周期おきに前記投光手段に投光動作を行わせるよう制御する。
＜子機センサ＞
（３）前記伝送手段は、隣合う前記一端側の光電センサからの前記同期信号に基づいて前記同期信号を送信する。
（４）前記投光動作制御手段は、隣合う前記一端側の光電センサからの前記通知信号に基づき前記一端側の光電センサの投光動作の有無を判定し、当該光電センサが投光動作を行ったと判定したときには、その光電センサから次に送信される前記同期信号に基づいて前記投光手段に投光動作を行わせ、当該光電センサが投光動作を行わなかったと判定したときには、その光電センサから次に前記同期信号を受けても前記投光手段に投光動作を行わせないよう制御する。
【請求項２】
光を照射する投光手段と、この投光手段から照射された光の反射光または透過光を受光する受光手段とを備えた５台以上の光電センサを隣合うように配列し、一端に位置する前記光電センサから他端に位置する前記光電センサへと配列方向に沿って順次同期信号を伝送する光電センサシステムを構成する光電センサにおいて、
隣合う前記他端側の光電センサに前記同期信号を送信する伝送手段と、
前記投光手段の投光動作を制御する投光動作制御手段と、
前記伝送手段の送信タイミングに基づいて、前記投光動作制御手段により前記投光手段が投光動作を行ったか否かに応じた通知信号を隣合う前記他端側の光電センサに送信する動作通知手段と、
前記一端に配置し親機として機能させる場合の親機設定と、前記一端以外の位置に配置し子機として機能させる場合の子機設定との間で選択的に切替可能な設定手段とを備えて、
前記伝送手段及び前記投光動作制御手段は、前記設定手段により前記光電センサが、前記親機設定になっているときには下記の（１）及び（２）に示すような動作をさせる一方で、前記子機設定になっているときには下記の（３）及び（４）に示すような動作をさせることを特徴とする光電センサ。
＜親機設定＞
（１）前記伝送手段は、所定の周期で前記同期信号を送信する。
（２）前記投光動作制御手段は、前記伝送手段による上記（１）の送信タイミングに基づいて１周期おきに前記投光手段に投光動作を行わせるよう制御する。
＜子機設定＞
（３）前記伝送手段は、隣合う前記一端側の光電センサからの前記同期信号に基づいて前記同期信号を送信する。
（４）前記投光動作制御手段は、隣合う前記一端側の光電センサからの前記通知信号に基づき前記一端側の光電センサの投光動作の有無を判定し、当該光電センサが投光動作を行ったと判定したときには、その光電センサから次に送信される前記同期信号に基づいて前記投光手段に投光動作を行わせ、当該光電センサが投光動作を行わなかったと判定したときには、その光電センサから次に前記同期信号を受けても前記投光手段に投光動作を行わせないよう制御する。
【請求項３】
５台以上の光電センサを隣合うように配列し、一端に位置する前記光電センサから他端に位置する前記光電センサへと配列方向に沿って順次同期信号を伝送する光電センサシステムの前記一端に配置される親機用の光電センサであって、
光を照射する投光手段と、
この投光手段から照射された光の反射光または透過光を受光する受光手段と、
所定の周期で隣合う他の光電センサに前記同期信号を送信する伝送手段と、
前記伝送手段による送信タイミングに基づいて１周期おきに前記投光手段に投光動作を行わせるよう制御する前記投光動作制御手段と、
前記伝送手段の送信タイミングに基づいて、前記投光動作制御手段により前記投光手段が投光動作を行ったか否かに応じた通知信号を隣合う他の光電センサに送信する動作通知手段とを備えたことを特徴とする親機用の光電センサ。
【請求項４】
５台以上の光電センサを隣合うように配列し、一端に位置する光電センサから他端に位置する光電センサへと配列方向に沿って順次同期信号を伝送する光電センサシステムの前記一端以外の位置に配置される子機用の光電センサであって、
光を照射する投光手段と、
この投光手段から照射された光の反射光または透過光を受光する受光手段と、
隣合う前記一端側の光電センサからの前記同期信号に基づいて前記同期信号を隣合う前記他端側の光電センサに送信する伝送手段と、
前記投光手段の投光動作を制御する投光動作制御手段と、
前記伝送手段の送信タイミングに基づいて、前記投光動作制御手段により前記投光手段が投光動作を行ったか否かに応じた通知信号を隣合う前記他端側の光電センサに送信する動作通知手段とを備えて、
前記投光動作制御手段は、隣合う前記一端側の光電センサからの前記通知信号に基づき前記一端側の光電センサの投光動作の有無を判定し、当該光電センサが投光動作を行ったと判定したときには、その光電センサから次に送信される前記同期信号に基づいて前記投光手段に投光動作を行わせ、当該光電センサが投光動作を行わなかったと判定したときには、その光電センサから次に前記同期信号を受けても前記投光手段に投光動作を行わせないよう制御することを特徴とする子機用の光電センサ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、複数台が隣接して配置される光電センサシステム及び光電センサに関する。
【０００２】
【従来の技術】
光電センサは、光を照射する投光手段と、この投光手段から照射された光の反射光又は透過光を受ける受光手段とを備え、投光手段が光を照射するタイミングで受光手段が受光動作を行うことにより反射光又は透過光が入射しているか否かを判定する。ところが、例えば図５に示すように、複数の光電センサ１を隣接して配置する場合、各光電センサ１は隣接する他の光電センサ１の投光に基づく反射光又は透過光を受光することによる相互干渉を生じるおそれがある。そのため、従来から複数の光電センサ１を隣接して配置する場合は、それぞれの光電スイッチの投光タイミングが重ならないように光電センサの投光タイミングを制御する必要があった。
【０００３】
このような光電センサシステムの投光タイミング制御としては、例えば特開2000−268689などのように、外部から同期信号線を介して各光電センサに同期信号を送り、各光電センサでは、その同期信号を遅延させて隣接する次の光電センサに送って、隣接する光電センサの投光タイミングを順次ずらすようにしていた。例えば、５台の光電センサを組み合わせたものでは、図６に示すように、１台目の光電センサ１が投光動作を行うと、その隣の２台目の光電センサ１が１５μｓ後に投光動作を行い、１５μｓ毎に順次隣の光電センサ１が投光動作を行って７５μｓを一周期として一巡させるようにしていた。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
ところで、近年、光電センサには応答速度の高速化が要求されているため、複数台の光電センサによって光電センサシステムを構成した場合でも、すべての光電センサを一巡して投光させる投光周期も短くすることが求められる。このように投光周期が短くなって、隣接配置される光電センサの数が多くなればなるほど、隣接する各光電センサ間の投光タイミングのずれ時間が短くなることになる。
【０００５】
しかしながら、従来の光電センサの駆動方法によれば、隣接するものを順次投光させるから、全体の投光周期を短くすると、隣接する光電センサの投光した光を受光したときに受光信号に現れるオーバーシュートなどの影響がなくならないうちに、自分の投光手段が投光動作することになり、相互干渉の影響を十分になくすことができない。このため、全体の投光周期を十分に短くすることができず、応答速度の高速化を図ることができないという問題があった。
【０００６】
また、近年、光電センサの多機能化も進んでいる。即ち、光電センサが投光動作を行ってから次に投光動作を行うまでの非投光時間内において、前述した受光手段からの受光信号に基づく判定動作等の通常処理に加えて、多機能化に伴う種々の処理が行われるのである。従って、これらの処理に要する処理時間を確保する必要がある。この面を考慮すると、上記の応答速度の高速化を図るために１台の光電センサについての投光タイミングを短くするのもある程度限界がある。
【０００７】
本発明は上記のような事情に基づいて完成されたものであって、複数台の光電センサによって光電センサシステムを構成した場合でも、全体の投光周期を短くして応答速度の高速化及び多機能処理の時間確保を可能にできる光電センサシステム及び光電センサを提供することを目的とする。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するため、請求項１の発明に係る光電センサシステムは、光を照射する投光手段と、この投光手段から照射された光の反射光または透過光を受光する受光手段とを備えた５台以上の光電センサを隣合うように配列し、一端に位置する光電センサから他端に位置する光電センサへと配列方向に沿って順次同期信号を伝送する光電センサシステムにおいて、各光電センサは、隣合う他端側の光電センサに同期信号を送信する伝送手段と、投光手段の投光動作を制御する投光動作制御手段と、伝送手段の送信タイミングに基づいて、投光動作制御手段により投光手段が投光動作を行ったか否かに応じた通知信号を隣合う他端側の光電センサに送信する動作通知手段とを備えて、５台以上の光電センサのうち、一端に位置し親機として機能させる親機センサの伝送手段及び投光動作制御手段については、下記の（１）及び（２）に示すような動作をさせ、親機センサ以外の４台以上の子機として機能させる子機センサの伝送手段及び投光動作制御手段については、下記の（３）及び（４）に示すような動作をさせるところに特徴を有する。
＜親機センサ＞
（１）伝送手段は、所定の周期で同期信号を送信する。
（２）投光動作制御手段は、伝送手段による上記（１）の送信タイミングに基づいて１周期おきに投光手段に投光動作を行わせるよう制御する。
＜子機センサ＞
（３）伝送手段は、隣合う一端側の光電センサからの同期信号に基づいて同期信号を送信する。
（４）投光動作制御手段は、隣合う前記一端側の光電センサからの前記通知信号に基づき前記一端側の光電センサの投光動作の有無を判定し、当該光電センサが投光動作を行ったと判定したときには、その光電センサから次に送信される前記同期信号に基づいて前記投光手段に投光動作を行わせ、当該光電センサが投光動作を行わなかったと判定したときには、その光電センサから次に前記同期信号を受けても前記投光手段に投光動作を行わせないよう制御する。
【０００９】
請求項２の発明に係る光電センサは、光を照射する投光手段と、この投光手段から照射された光の反射光または透過光を受光する受光手段とを備えた５台以上の光電センサを隣合うように配列し、一端に位置する光電センサから他端に位置する光電センサへと配列方向に沿って順次同期信号を伝送する光電センサシステムを構成する光電センサにおいて、隣合う他端側の光電センサに同期信号を送信する伝送手段と、投光手段の投光動作を制御する投光動作制御手段と、伝送手段の送信タイミングに基づいて、投光動作制御手段により投光手段が投光動作を行ったか否かに応じた通知信号を隣合う他端側の光電センサに送信する動作通知手段と、一端に配置し親機として機能させる場合の親機設定と、一端以外の位置に配置し子機として機能させる場合の子機設定との間で選択的に切替可能な設定手段とを備えて、伝送手段及び投光動作制御手段は、設定手段により光電センサが、親機設定になっているときには下記の（１）及び（２）に示すような動作をさせる一方で、子機設定になっているときには下記の（３）及び（４）に示すような動作をさせるところに特徴を有する。
＜親機設定＞
（１）伝送手段は、所定の周期で同期信号を送信する。
（２）投光動作制御手段は、伝送手段による上記（１）の送信タイミングに基づいて１周期おきに投光手段に投光動作を行わせるよう制御する。
＜子機設定＞
（３）伝送手段は、隣合う一端側の光電センサからの同期信号に基づいて同期信号を送信する。
（４）投光動作制御手段は、隣合う前記一端側の光電センサからの前記通知信号に基づき前記一端側の光電センサの投光動作の有無を判定し、当該光電センサが投光動作を行ったと判定したときには、その光電センサから次に送信される前記同期信号に基づいて前記投光手段に投光動作を行わせ、当該光電センサが投光動作を行わなかったと判定したときには、その光電センサから次に前記同期信号を受けても前記投光手段に投光動作を行わせないよう制御する。
【００１０】
請求項３の発明に係る親機用の光電センサは、５台以上の光電センサを隣合うように配列し、一端に位置する光電センサから他端に位置する光電センサへと配列方向に沿って順次同期信号を伝送する光電センサシステムの一端に配置される親機用の光電センサであって、光を照射する投光手段と、この投光手段から照射された光の反射光または透過光を受光する受光手段と、所定の周期で隣合う他の光電センサに同期信号を送信する伝送手段と、伝送手段による送信タイミングに基づいて１周期おきに投光手段に投光動作を行わせるよう制御する投光動作制御手段と、伝送手段の送信タイミングに基づいて、投光動作制御手段により投光手段が投光動作を行ったか否かに応じた通知信号を隣合う他の光電センサに送信する動作通知手段とを備えたところに特徴を有する。
【００１１】
請求項４の発明に係る子機用の光電センサは、５台以上の光電センサを隣合うように配列し、一端に位置する光電センサから他端に位置する光電センサへと配列方向に沿って順次同期信号を伝送する光電センサシステムの一端以外の位置に配置される子機用の光電センサであって、光を照射する投光手段と、この投光手段から照射された光の反射光または透過光を受光する受光手段と、隣合う一端側の光電センサからの同期信号に基づいて同期信号を隣合う他端側の光電センサに送信する伝送手段と、投光手段の投光動作を制御する投光動作制御手段と、伝送手段の送信タイミングに基づいて、投光動作制御手段により投光手段が投光動作を行ったか否かに応じた通知信号を隣合う他端側の光電センサに送信する動作通知手段とを備えて、投光動作制御手段は、隣合う前記一端側の光電センサからの前記通知信号に基づき前記一端側の光電センサの投光動作の有無を判定し、当該光電センサが投光動作を行ったと判定したときには、その光電センサから次に送信される前記同期信号に基づいて前記投光手段に投光動作を行わせ、当該光電センサが投光動作を行わなかったと判定したときには、その光電センサから次に前記同期信号を受けても前記投光手段に投光動作を行わせないよう制御するところに特徴を有する。
【００１２】
【発明の作用及び効果】
＜請求項１、請求項３及び請求項４の発明＞
請求項１の構成によれば、まず隣合うように配列された５台以上の光電センサのうち、一端に位置する親機としての光電センサ（以下、「親機センサ」という）は、同期信号を、所定の周期で隣合う他の光電センサに送信する。そして、その送信タイミングに基づき、投光手段を１周期おきに投光動作させると共に、投光動作制御手段により投光動作を行ったか否かに応じた通知信号を、隣合う他端側の光電センサに送信する。
【００１３】
そして、この隣合う他端側の光電センサは、子機として機能し（以下「子機センサ」という）、親機センサからの同期信号に基づいて更に他端側に位置する光電センサに同期信号を送信する。ここで、投光動作制御手段は、親機センサからの前記通知信号に基づきその親機センサの投光動作の有無を判定し、親機センサが投光動作を行ったと判定したときは親機センサから次に送信される同期信号に基づいて投光手段を投光動作させ、親機センサが投光動作を行わなかったと判定したときは次に同期信号を受けても投光手段を投光動作させないよう動作する。そして、その投光動作の有無に応じた通知信号を他端側の光電センサに送信する。以下、他端側の残りの光電センサについて同じように子機として機能する。
【００１４】
このような構成によれば、親機センサから数えて奇数番目に位置する各光電センサが順次投光動作を行う動作と、同じく親機センサから数えて偶数番目に位置する各光電センサが順次投光動作を行う動作が、１周期おきに交互にされることになる。即ち、隣合う光電センサが連続して投光動作を行うことがなく１台飛び毎に順次に駆動させるのである。従って、隣合う光電センサを順次続けて投光させる従来の構成に比べて各光電センサ間の投光タイミングを短くすることができ、全体として投光周期を短くして高速応答が可能になる。しかも多機能処理のための処理時間もある程度確保できる。
【００１５】
＜請求項２の発明＞
請求項２の構成によれば、親機センサとして機能させる場合の親機設定と、一子機センサとして機能させる場合の子機設定との間で選択的に切替可能な設定手段が設けられて、１台の光電センサを親機センサとしても子機センサとしても使用できる構成とした。これにより生産管理上の負担軽減や生産コストの低減等を図ることが可能になる。
【００１６】
【発明の実施の形態】
本発明に係る一実施形態を図１ないし図４によって説明する。本実施形態に係る光電センサシステムは、例えば図１に示すように例えば５台の光電センサ１０を隣接して配置し、一端に位置する光電センサ１０から他端に位置する光電センサ１０へと配列方向に沿って順次同期信号を伝送するものである。なお、以下において、これらの光電センサ１０に１から５の順位を付けて、１台目（同図において最上に記載された光電センサ１０），２台目．．．，５台目（同図において最下に記載された光電センサ１０）と称して説明する。
【００１７】
いずれの光電センサ１０もハードウエア的構成が共通し、光を照射する投光手段１１、この投光手段１１から照射された光の反射光を受光する受光手段１２、隣接する他の光電センサ１０との間で同期信号を伝送するための同期用の受光素子１３及び投光素子１４、出力回路１５と、ＣＰＵ１６とを備えている。
【００１８】
さて、各光電センサ１０はいずれも親機としても子機としても使用可能なものであり、本実施形態では、ＣＰＵ１６は、まず光電センサ１０本体の電源投入時に同期用投光素子１４に送信同期信号Soを与えると共に、同期用受光素子１３からの受信同期信号Si を受けたかどうかを検知する。受信同期信号Si を受けなかった場合には、後述する「親機モード」に設定されそれ以降親機として機能することになる。一方、受信同期信号Siを受けた場合には、後述する「子機モード」に設定されそれ以降「子機」として機能することになる（請求項２の「設定手段」の構成に相当する）。本実施形態では、１台目の光電センサ１０が「親機モード」に設定され、２〜５台目の光電センサ１０が「子機モード」に設定されることになる。
【００１９】
以下、本発明の伝送手段、投光動作制御手段及び動作通知手段として機能するＣＰＵ１６の動作内容について、図２及び図３に示すフローチャートを参照しつつ「親機モード」に設定された場合と、「子機モード」に設定された場合とに分けて説明する。
＜親機モード＞
「親機モード」に設定された１台目の光電センサ１０について、図２のフローチャート（親機設定ルーティン）に示す内容が実行される。まず、ステップＳ２において周期係数Ｘが”０”か否かを判断し、この判断結果に応じて次述するように投光動作を伴う投光モード、又は、投光動作を伴わない非投光モードになる。より詳しくは、”０”のとき（ステップＳ２で「Ｙ］）は投光モードになり、ステップＳ３において投光手段１１に投光信号Ｓt を与えて投光動作を行わせると共に、同期信号Ｓo を同期用投光素子１４に与える。それに同期して受光手段１２からの受光信号を取り込み（ステップＳ４）、ステップＳ５にてその投光手段１１に投光信号St を与えるタイミングに同期した時期において受光手段１２からの受光信号レベルが所定値以下であるかどうかを判断して、その結果に基づく検出信号を出力回路１５に与える（ステップＳ６）。
【００２０】
一方、同期係数Ｘが”１”のとき（ステップＳ２で「Ｎ］）は非投光モードになり、ステップＳ７において同期信号Ｓo を同期用投光素子１４に与え、投光手段１１に投光信号Ｓt を与えず投光動作を行わせない。従って、ＣＰＵ１６は本発明の「伝送手段」による（１）の動作、及び、「投光動作制御手段」による（２）の動作に相当する動作を行うことになる。そして、ステップＳ８で再び同期信号Ｓo を与えて２台目の光電センサ１０にチェックパルス信号（本発明の「通知信号」に相当する）を送信する（「動作通知手段」の動作に相当）。
【００２１】
次いでステップＳ９にて周期係数Ｘを反転させて、ステップＳ３及びＳ７における同期信号Ｓo の送信時から２５μｓ経過後（ステップＳ１０）に再びステップＳ２における判断動作に戻り、上述の一連の動作を繰り返す。従って、１台目の光電センサ１０は、１周期毎に２台目に同期信号を伝送し、２周期に１回投光動作を行うよう動作することになる。なお、周期回数Ｘの初期値は例えば”０”に設定してある。
【００２２】
＜子機モード＞
「子機モード」に設定された２〜５台目の光電センサ１０について、図３のフローチャート（子機設定ルーティン）に示す内容が実行される。これについて２台目の光電センサ１０を例に挙げて説明する。まず、ステップＳ１２で同期用受光素子１３が１台目の同期用投光素子１４からの光を受光したか否かを判断し、受光したときには、ステップＳ１３にてＦＬＡＧが”０”か否かが判断される。この判断結果に応じてやはり次述するように投光動作を伴う投光モード、又は、投光動作を伴わない非投光モードになる。より詳しくは、ＦＬＡＧが”０”のとき（ステップＳ１３で「Ｙ］）は投光モードになり、ステップＳ１４にて同期用受光素子１３からの受信同期信号Si を受けてから例えば５μｓ後に、投光手段１１に投光信号Ｓt を与えて投光動作を行わせると共に、同期用投光素子１４に同期信号Ｓo を与える。それに同期して受光手段１２からの受光信号を取り込み（ステップＳ１５）、ステップＳ１６にてその投光手段１１に投光信号St を与えるタイミングに同期した時期において受光手段１２からの受光信号レベルが所定値以下であるかどうかを判断して、その結果に基づく検出信号を出力回路１５に与える（ステップＳ１７）。
【００２３】
一方、ＦＬＡＧが”１”のとき（ステップＳ１３で「Ｎ］）は非投光モードになり、ステップＳ１８において同期用受光素子１３からの受信同期信号Si を受けてから例えば５μｓ後に、同期信号Ｓo を同期用投光素子１４に与え、投光手段１１に投光信号Ｓt を与えず投光動作を行わせない。従って、ＣＰＵ１６は本発明の「伝送手段」による（３）の動作、及び、「投光動作制御手段」による（４）の動作に相当する動作を行うことになる。そして、ステップＳ１９で再び同期信号Ｓo を与えて３台目の光電センサ１０にチェックパルス信号（投光動作を行わなかった旨を示す通知信号に相当する）を送信する（「動作通知手段」の動作に相当）。
【００２４】
そして、ステップＳ２０で同期用受光素子１３での受光状態が判断、即ち１台目からの前記チェックパルス信号を受信したか否かが判断され、このチェックパルスを受信しているとき（ステップＳ２０で「Ｙ」）はＦＬＡＧを”１”に、受信していないとき（ステップＳ２０で「Ｎ」）はＦＬＡＧを”０”に設定する（ステップＳ２１，２２）。即ち、２台目の光電センサ１０は、１台目が投光動作を行った周期の次の周期では投光動作を行い、１台目が投光動作を行わなかった周期の次の周期では投光動作を行わないよう動作するのである。以下、３から５台目についても同様の動作を行う。
【００２５】
さて、本実施形態に係る光電センサシステム全体としての動作について図４に示すタイムチャートを参照しつつ説明する。なお、この実施形態の各光電センサ１０の配置状況では、パルス間隔を１０μｓとすると隣接する光電センサ１０からの反射光が強い強度で入射して相互干渉を起こすが、２台目に離れると、相互干渉は問題ない程度に納まるものとする。
【００２６】
同図に示すように親機として機能する１台目の光電センサ１０は、２５μｓ（１周期）毎に同期信号を同期用投光素子１４を駆動させると共に、５０μｓ（１周期おき）毎に投受光動作を行う。そして、非投光モードの際には２台目の光電センサ１０にチェックパルス信号を与える。これにより子機として機能する２から５台目までの光電センサ１０については、１台目が投光動作を行うと、１０μｓ後に３番目の光電センサ１０が投光動作を行い、更に１０μｓ後に５番目の光電センサ１０が投光動作を行って１周期を終える。次いで次の周期では１台目の光電センサ１０は投光動作を行わず、１０μｓ後に２番目の光電センサ１０が投光動作を行い、更に１０μｓ後に４番目の光電センサ１０が投光動作を行う。
【００２７】
このような本実施形態によれば、隣接した光電センサ１０が順に続けて投光動作を行うのではなく、１台おきに投光動作が行われるから、光電センサ１０システム全体としての投光タイミングが１０μｓであっても、隣接した光電センサ１０については、１０〜１５μｓの時間を確保することができる。従って、隣接する光電センサ１０による相互干渉の影響を確実に防止しながら、従来の構成に比べて光電センサ１０システム全体の周期を短くすることができ、応答速度の高速化を図ることができる。
【００２８】
また、各光電センサ１０についてみれば、投受光動作は、５０μｓ毎に行われるので、システム全体の応答速度の高速化を図りつつ多機能化に伴う処理時間を確保することができる。従って、例えば閾値の調整動作など多機能処理を非投光モード時において行うよう構成することができる（図２及び図３参照）。
更に、いずれの光電センサ１０も親機モード及び子機モードに切替可能な構成としたので、生産管理上の負担軽減や生産コストの低減等を図ることが可能になる。
【００２９】
なお、上記実施形態では、投光タイミングを１０μｓとし、最も近いもので１つおきの光電センサ１０が投光動作を行うように設定したが、１つおきで１０μｓでは相互干渉を抑えられないような場合には、その投光タイミングを１０μｓ以上としてもよい。そのようにしても、従来、隣接しているものが例えば１５μｓが限界であるならば、１つおきにすれば、必ず１５μｓ以下にすることができるから、システム全体の周期が短くなって応答速度を高速化できることは勿論である。
【００３０】
＜他の実施形態＞
本発明は、前記実施形態に限定されるものではなく、例えば、以下に説明するような実施形態も本発明の技術的範囲に含まれ、さらに、下記以外にも要旨を逸脱しない範囲内で種々変更して実施することができる。
【００３１】
（１）上記実施形態では、反射型のビームセンサを例にして説明したが、これに限らず、透過型のビームセンサであってもよく、または、複数個の投光素子及び受光素子をそれぞれ一列に並べて個別のケースに収容して対向状態にするエリアセンサにも適用でき、もちろん投光素子からの光を光ファイバーで検出箇所に導くファイバセンサにも適用することができる。
【００３２】
（２）上記実施形態では、光電センサ１０間の同期信号の伝送手段として、同期用の投光素子１４及び受光素子１３を設けて、配線を要しないいわゆる無線式としたが、これに限られず、各光電センサ１０間を同期信号線或いはコネクタ手段を介して接続して同期信号を伝送するいわゆる有線式によるものであってもよい。
【００３３】
（３）上記実施形態では、各光電センサ１０は、いずれも親機及び子機の両機能を有する同種のものであって、ＣＰＵ１６による設定動作によって親機センサとしても子機センサとしても使用可能な構成としたが、これに限られず、親機の機能のみを有する親機専用の光電センサ（請求項２に相当）と、子機の機能のみを有する子機専用の光電センサ（請求項３に相当）とでシステムを構成するものであっても良い。
【００３４】
（４）上記実施形態では、「親機モード」と「子機モード」は上述した電源投入時の一連の動作により自動的に設定される構成を説明したが、これに限らず、例えば切替スイッチを設けてこの切替操作によってモードを手動で切り換える構成であっても良い。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の一実施形態を示すブロック図
【図２】親機設定ルーチンを示すフローチャート
【図３】子機設定ルーチンを示すフローチャート
【図４】タイミングチャート
【図５】光電センサを並べて配置した例を示す斜視図
【図６】従来の光電センサシステムの駆動方法を示すタイミングチャート
【符号の説明】
１０…光電センサ
１１…投光手段
１２…受光手段
１３…同期用受光素子
１４…同期用投光素子
１６…ＣＰＵ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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