(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
環状の張力部材と、この張力部材の円周方向に配列され、かつ、前記張力部材に連結された複数のブロックとを有し、複数の回転部材に巻き掛けられる環状のベルトを備えたベルト装置において、
前記各ブロックに、前記ベルトの外周側に向けて開口され、かつ、前記張力部材が配置される凹部が設けられているとともに、前記各ブロックにおける前記凹部の両側に、前記ベルトが前記回転部材に巻き掛けられて移動する際に、隣接するブロックに接触する第１の接触部が設けられているとともに、前記張力部材の内周面と前記各ブロックの凹部の底面とが接触して第２の接触部が形成され、前記第１の接触部と前記第２の接触部とが、前記ベルトの半径方向における同じ位置に配置されているとともに、
前記張力部材と前記各ブロックとを、非連結状態から連結状態に変更するための連結構造が２種類以上あり、
前記ブロックには、前記凹部に臨んで前記張力部材の幅方向に分割され、かつ、前記凹部に前記張力部材を配置した後に相互に接合される複数の分割片を有する特定のブロックが含まれていることを特徴とするベルト装置。
【請求項２】
環状の張力部材と、この張力部材の円周方向に配列され、かつ、前記張力部材に連結された複数のブロックとを有し、複数の回転部材に巻き掛けられる環状のベルトを備えたベルト装置において、
前記各ブロックに、前記ベルトの外周側に向けて開口され、かつ、前記張力部材が配置される凹部が設けられているとともに、前記各ブロックにおける前記凹部の両側に、前記ベルトが前記回転部材に巻き掛けられて移動する際に、隣接するブロックに接触する第１の接触部が設けられているとともに、前記張力部材の内周面と前記各ブロックの凹部の底面とが接触して第２の接触部が形成され、前記第１の接触部と前記第２の接触部とが、前記ベルトの半径方向における同じ位置に配置されているとともに、
前記張力部材と前記各ブロックとを、非連結状態から連結状態に変更するための連結構造が２種類以上あり、
前記ブロックには、前記張力部材を前記凹部に取り付けた後、この凹部に臨む領域を変形させることにより、前記凹部の開口幅を前記張力部材の幅よりも狭くする構造の特定のブロックが含まれていることを特徴とするベルト装置。
【請求項３】
前記特定のブロックが、前記張力部材の円周方向に間欠的に複数配置されていることを特徴とする請求項１または２に記載のベルト装置。
【請求項４】
前記各ブロックと、前記張力部材とを連結した状態で、全てのブロックの形状が同じであることを特徴とする請求項１ないし３のいずれかに記載のベルト装置。
【請求項５】
環状の張力部材と、この張力部材の円周方向に配列され、かつ、前記張力部材に連結された複数のブロックとを有し、複数の回転部材に巻き掛けられる環状のベルトを備えたベルト装置において、
前記各ブロックに、前記ベルトの外周側に向けて開口され、かつ、前記張力部材が配置される凹部が設けられているとともに、前記各ブロックにおける前記凹部の両側に、前記ベルトが前記回転部材に巻き掛けられて移動する際に、隣接するブロックに接触する第１の接触部が設けられているとともに、前記張力部材の内周面と前記各ブロックの凹部の底面とが接触して第２の接触部が形成され、前記第１の接触部と前記第２の接触部とが、前記ベルトの半径方向における同じ位置に配置されているとともに、
前記張力部材が、前記ベルトの幅方向に分割された複数の分割片を有し、この複数の分割片同士が、前記ベルトの幅方向の相対位置を変更可能に構成されていることを特徴とするベルト装置。
【請求項６】
前記張力部材が、前記凹部の底面に接触し、かつ、幅方向に一体成形された環状部材を有していることを特徴とする請求項５に記載のベルト装置。
【請求項７】
環状の張力部材と、この張力部材の円周方向に配列され、かつ、前記張力部材に連結された複数のブロックとを有し、複数の回転部材に巻き掛けられる環状のベルトを備えたベルト装置において、
前記各ブロックに、前記ベルトの外周側に向けて開口され、かつ、前記張力部材が配置される凹部が設けられているとともに、前記各ブロックにおける前記凹部の両側に、前記ベルトが前記回転部材に巻き掛けられて移動する際に、隣接するブロックに接触する第１の接触部が設けられているとともに、前記張力部材の内周面と前記各ブロックの凹部の底面とが接触して第２の接触部が形成され、前記第１の接触部と前記第２の接触部とが、前記ベルトの半径方向における同じ位置に配置されているとともに、
前記張力部材の外側に配置され、かつ、塑性変形により前記各ブロックに別々に固定された固定片を備えていることを特徴とするベルト装置。
【請求項８】
前記ブロックの硬度と、前記固定片の硬度とが異なることを特徴とする請求項７に記載のベルト装置。
【請求項９】
前記ベルトの幅方向における両端で前記各ブロックと前記複数の回転部材とが接触して第３の接触部が形成されるように、前記各ブロックの両端に接触面が形成されているとともに、前記ベルトの半径方向において、前記接触面の中心点と前記第１の接触部とが同じ位置に配置されていることを特徴とする請求項１ないし８のいずれかに記載のベルト装置。
【請求項１０】
環状の張力部材と複数のブロックとを設け、前記張力部材の円周方向に前記複数のブロック方向に配列し、かつ、各ブロックと前記張力部材とを連結することにより、環状のベルトを組み立てるベルト装置の製造方法において、
前記ベルトの外周側に向けて開口され、かつ、前記張力部材が配置される凹部と、この凹部の両側に設けられ、かつ、前記ベルトが前記回転部材に巻き掛けられている領域で移動する際に、隣接するブロックに接触する第１の接触部と、前記凹部に形成され、かつ、前記張力部材の内周面に接触して第２の接触部を形成する底面とを有し、前記第１の接触部と前記第２の接触部とが、前記ベルトの半径方向における同じ位置に配置されるように構成された複数のブロックを製造するとともに、非連結状態にある前記張力部材と前記各ブロックとを、２種類以上の連結構造により連結することにより、前記ベルトを組み立てるとともに、
前記ブロックには、前記凹部に臨んで前記張力部材の幅方向に分割された複数の分割片を有するブロックが含まれており、前記連結構造には、前記凹部に前記張力部材を配置した後に、複数の分割片を接合してそのブロックと前記張力部材とを連結する構造が含まれていることを特徴とするベルト装置の製造方法。
【請求項１１】
環状の張力部材と複数のブロックとを設け、前記張力部材の円周方向に前記複数のブロック方向に配列し、かつ、各ブロックと前記張力部材とを連結することにより、環状のベルトを組み立てるベルト装置の製造方法において、
前記ベルトの外周側に向けて開口され、かつ、前記張力部材が配置される凹部と、この凹部の両側に設けられ、かつ、前記ベルトが前記回転部材に巻き掛けられている領域で移動する際に、隣接するブロックに接触する第１の接触部と、前記凹部に形成され、かつ、前記張力部材の内周面に接触して第２の接触部を形成する底面とを有し、前記第１の接触部と前記第２の接触部とが、前記ベルトの半径方向における同じ位置に配置されるように構成された複数のブロックを製造するとともに、非連結状態にある前記張力部材と前記各ブロックとを、２種類以上の連結構造により連結することにより、前記ベルトを組み立てるとともに、
前記連結構造には、前記張力部材を前記凹部に取り付けた後、この凹部に臨む領域を変形させることにより、前記凹部の開口幅を前記張力部材の幅よりも狭くすることにより、そのブロックと前記張力部材とを連結する構造が含まれていることを特徴とするベルト装置の製造方法。
【請求項１２】
前記ブロックを、前記張力部材の円周方向に間欠的に複数配置することを特徴とする請求項１０または１１に記載のベルト装置の製造方法。
【請求項１３】
環状の張力部材と複数のブロックとを設け、前記張力部材の円周方向に前記複数のブロック方向に配列し、かつ、各ブロックと前記張力部材とを連結することにより、環状のベルトを組み立てるベルト装置の製造方法において、
前記ベルトの外周側に向けて開口され、かつ、前記張力部材が配置される凹部と、この凹部の両側に設けられ、かつ、前記ベルトが前記回転部材に巻き掛けられている領域で移動する際に、隣接するブロックに接触する第１の接触部と、前記凹部に形成され、かつ、前記張力部材の内周面に接触して第２の接触部を形成する底面とを有し、前記第１の接触部と前記第２の接触部とが、前記ベルトの半径方向における同じ位置に配置されるように構成された複数のブロックを製造するとともに、非連結状態にある前記張力部材と前記各ブロックとを、２種類以上の連結構造により連結することにより、前記ベルトを組み立てるとともに、
前記張力部材が、前記ベルトの幅方向に分割された複数の分割片を有し、この複数の分割片同士を前記凹部に配置した後に、複数の分割片同士を幅方向に相対移動することにより、前記張力部材と各ブロックとを連結することを特徴とするベルト装置の製造方法。
【請求項１４】
前記複数の分割片のうちの所定の分割片を半径方向に膨張させた後、他の分割片の一部を所定の分割片の内側に配置した状態で、前記複数の分割片を前記凹部に配置した後、複数の分割片同士を幅方向に相対移動することを特徴とする請求項１３に記載のベルト装置の製造方法。
【請求項１５】
環状の張力部材と複数のブロックとを設け、前記張力部材の円周方向に前記複数のブロック方向に配列し、かつ、各ブロックと前記張力部材とを連結することにより、環状のベルトを組み立てるベルト装置の製造方法において、
前記ベルトの外周側に向けて開口され、かつ、前記張力部材が配置される凹部と、この凹部の両側に設けられ、かつ、前記ベルトが前記回転部材に巻き掛けられている領域で移動する際に、隣接するブロックに接触する第１の接触部と、前記凹部に形成され、かつ、前記張力部材の内周面に接触して第２の接触部を形成する底面とを有し、前記第１の接触部と前記第２の接触部とが、前記ベルトの半径方向における同じ位置に配置されるように構成された複数のブロックを製造するとともに、非連結状態にある前記張力部材と前記各ブロックとを、２種類以上の連結構造により連結することにより、前記ベルトを組み立てるとともに、
前記各ブロックの凹部に前記張力部材を配置し、かつ、前記張力部材の外側に複数の固定片を配置するとともに、各固定片を塑性変形させることにより、各固定片と各ブロックとを固定して、前記張力部材を前記凹部に保持することを特徴とするベルト装置の製造方法。
【請求項１６】
前記張力部材に対して最後に取り付けられるブロックには、ベルトの幅方向の一端側に係止部が設けられているとともに、他端側には、ベルトの円周方向に貫通する貫通孔が形成されており、その貫通孔に、軸線方向に移動可能な連結片が配置するとともに、前記張力部材に最後のブロックを取り付ける際に、前記係止部を隣接するブロックの係止孔に係止した後、前記係止部を中心として最後のブロックと他のブロックとを相対回転させるとともに、最後のブロックと他のブロックとを重ね合わせてから前記連結片を貫通孔の軸線方向に移動させて、最後のブロックの凹部に前記張力部材を配置した後、前記連結片の一部を前記係止孔に挿入し、さらに、最後のブロックに固定片を接触させて固定片を塑性変形させることにより、この固定片と最後のブロックとを固定することを特徴とする請求項１５に記載のベルト装置の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
この発明は、複数の回転部材に巻き掛けられるベルト装置およびその製造方法に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
一般に、２つの回転部材同士の間で動力の伝動をおこなう場合に用いる伝動装置には、摩擦伝動装置、歯車伝動装置、ベルト伝動装置などがあり、２つの回転部材同士の軸間距離が長い場合には、ベルト伝動装置が用いられる。このようなベルト伝動装置は、例えば、車両用の無段変速機に用いられており、その無段変速機に用いるベルトの一例が、特開昭５５−１００４４３号公報に記載されている。この公報には、少なくとも一本の金属調帯の形態をした循環キャリヤーと、キャリヤー上に摺動できるように取り付けた複数個の横部材要素とを備えたベルトが記載されている。横部材要素（ブロック）として３つの実施例が示されている。
【０００３】
すなわち、図１および図２には、ベルトの幅方向の一端に開口する一つの窪みを有する横部材要素が示されており、図３および図４には、ベルトの幅方向の両端に開口する２つの窪みを有する複数の横部材要素と、図５および図６には、ベルトの外側に開口する一つの窪みを有する複数の横部材要素とが記載されている。いずれの実施例においても、各横部材要素の窪みにキャリヤー（張力部材）が配置されてベルトが組み立てられている。ベルトの半径方向において、窪みよりも内側には傾斜ライン（第１の接触部）が形成されている。
【０００４】
上記公報に記載されたベルトが複数の回転部材に巻き掛けられた状態において、所定の回転部材が回転すると、この回転部材に接触している横部材要素に対して押圧力が作用し、その押圧力が各横部材要素同士を介してベルトの円周方向に伝達され、他の回転部材が回転する。また、回転部材に巻き掛けられている領域でベルトが円弧状に移動する際には、傾斜ラインを支点として横部材要素同士が相対回転する。すなわち、横部材要素同士は傾斜ラインをして相互に接触し続けるものとされている。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
上記公報に記載されているベルトにおいては、ベルトの半径方向において、窪みよりも内側に傾斜ラインが形成されている。すなわち、ベルトの半径方向において、キャリヤーの内面と窪みとにより形成されるの第２の接触部よりも、傾斜ラインの方が内側に配置されている。このため、ベルトが回転部材に巻き掛けられている領域で、各横部材要素が傾斜ラインを支点として所定角度範囲内で回転する際に、第２の接触部を形成するキャリヤーと各横部材要素との相対移動量、すなわち滑り量が増加し易くなる。その結果、駆動側の回転部材とベルトとの間において、動力伝達効率が低下する可能性があった。
【０００６】
この発明は上記の事情を背景としてなされたものであり、回転部材とベルトとの間における動力伝達効率の低下を抑制することのできるベルト装置およびベルト装置の製造方法を提供することを目的としている。
【０００７】
【課題を解決するための手段およびその作用】
上記の目的を達成するために、請求項１の発明は、環状の張力部材と、この張力部材の円周方向に配列され、かつ、前記張力部材に連結された複数のブロックとを有し、複数の回転部材に巻き掛けられる環状のベルトを備えたベルト装置において、前記各ブロックに、前記ベルトの外周側に向けて開口され、かつ、前記張力部材が配置される凹部が設けられているとともに、前記各ブロックにおける前記凹部の両側に、前記ベルトが前記回転部材に巻き掛けられて移動する際に、隣接するブロックに接触する第１の接触部が設けられているとともに、前記張力部材の内周面と前記各ブロックの凹部の底面とが接触して第２の接触部が形成され、前記第１の接触部と前記第２の接触部とが、前記ベルトの半径方向における同じ位置に配置されているとともに、前記張力部材と前記各ブロックとを、非連結状態から連結状態に変更するための連結構造が２種類以上あり、前記ブロックには、前記凹部に臨んで前記張力部材の幅方向に分割され、かつ、前記凹部に前記張力部材を配置した後に相互に接合される複数の分割片を有する特定のブロックが含まれていることを特徴とするものである。
【０００８】
請求項１の発明によれば、所定の回転部材が回転すると、この回転部材と各ブロックとの摩擦力に応じて、各ブロックに対してベルトの円周方向の圧縮力、すなわち、押圧力が発生し、所定の回転部材の動力が他の回転部材に伝達される。ここで、第１の接触部と張力部材の凹部の底面とが接触して形成される第２の接触部とが、ベルトの厚さ方向において同じ位置に配置されているため、ベルトが回転部材に巻き掛けられている領域で各ブロックが円弧状の軌跡で移動し、かつ、各ブロックが第１の接触部を支点として所定角度範囲内で回転する場合に、第２の接触部における張力部材と各ブロックとの相対移動量、すなわち滑り量の増加が抑制される。また、請求項１の発明によれば、張力部材と各ブロックとの連結構造が２種類以上あるため、全てのブロックに対して同じ取付作業をおこなう必要はない。また、請求項１の発明によれば、複数の分割片の間に張力部材を配置した後、複数の分割片同士を接合すれば、複数の分割片同士により形成される凹部内に、張力部材が配置される。したがって、特定のブロックを変形させる必要がない。
【０００９】
請求項２の発明は、環状の張力部材と、この張力部材の円周方向に配列され、かつ、前記張力部材に連結された複数のブロックとを有し、複数の回転部材に巻き掛けられる環状のベルトを備えたベルト装置において、前記各ブロックに、前記ベルトの外周側に向けて開口され、かつ、前記張力部材が配置される凹部が設けられているとともに、前記各ブロックにおける前記凹部の両側に、前記ベルトが前記回転部材に巻き掛けられて移動する際に、隣接するブロックに接触する第１の接触部が設けられているとともに、前記張力部材の内周面と前記各ブロックの凹部の底面とが接触して第２の接触部が形成され、前記第１の接触部と前記第２の接触部とが、前記ベルトの半径方向における同じ位置に配置されているとともに、前記張力部材と前記各ブロックとを、非連結状態から連結状態に変更するための連結構造が２種類以上あり、前記ブロックには、前記張力部材を前記凹部に取り付けた後、この凹部に臨む領域を変形させることにより、前記凹部の開口幅を前記張力部材の幅よりも狭くする構造の特定のブロックが含まれていることを特徴とするものである。
【００１０】
請求項２の発明によれば、所定の回転部材が回転すると、この回転部材と各ブロックとの摩擦力に応じて、各ブロックに対してベルトの円周方向の圧縮力、すなわち、押圧力が発生し、所定の回転部材の動力が他の回転部材に伝達される。ここで、第１の接触部と張力部材の凹部の底面とが接触して形成される第２の接触部とが、ベルトの厚さ方向において同じ位置に配置されているため、ベルトが回転部材に巻き掛けられている領域で各ブロックが円弧状の軌跡で移動し、かつ、各ブロックが第１の接触部を支点として所定角度範囲内で回転する場合に、第２の接触部における張力部材と各ブロックとの相対移動量、すなわち滑り量の増加が抑制される。また、請求項２の発明によれば、張力部材と各ブロックとの連結構造が２種類以上あるため、全てのブロックに対して同じ取付作業をおこなう必要はない。また、請求項２の発明によれば、特定のブロックの凹部に張力部材を取り付けた後、特定のブロックにおける凹部を臨む領域を変形させて、その凹部の開口幅を張力部材の幅よりも狭くすれば、張力部材が凹部から抜け出すことを確実に防止できる。
【００１７】
請求項３の発明は、請求項１または２の構成に加えて、前記特定のブロックが、前記張力部材の円周方向に間欠的に複数配置されていることを特徴とするものである。
【００１８】
請求項３の発明によれば、請求項１または２の発明と同様の作用が生じる他に、ベルトの円周方向において、ブロックと張力部材とが異なる連結構造のものが、分散される。
【００１９】
請求項４の発明は、請求項１ないし３のいずれかの構成に加えて、前記各ブロックと、前記張力部材とを連結した状態で、全てのブロックの形状が同じであることを特徴とするものである。
【００２０】
請求項４の発明によれば、ベルトを回転部材に巻き掛けた場合に、全てのブロックと回転部材との接触状態が同じになる。
【００２１】
請求項５の発明は、環状の張力部材と、この張力部材の円周方向に配列され、かつ、前記張力部材に連結された複数のブロックとを有し、複数の回転部材に巻き掛けられる環状のベルトを備えたベルト装置において、前記各ブロックに、前記ベルトの外周側に向けて開口され、かつ、前記張力部材が配置される凹部が設けられているとともに、前記各ブロックにおける前記凹部の両側に、前記ベルトが前記回転部材に巻き掛けられて移動する際に、隣接するブロックに接触する第１の接触部が設けられているとともに、前記張力部材の内周面と前記各ブロックの凹部の底面とが接触して第２の接触部が形成され、前記第１の接触部と前記第２の接触部とが、前記ベルトの半径方向における同じ位置に配置されているとともに、前記張力部材が、前記ベルトの幅方向に分割された複数の分割片を有し、この複数の分割片同士が、前記ベルトの幅方向の相対位置を変更可能に構成されていることを特徴とするものである。
【００２２】
請求項５の発明によれば、所定の回転部材が回転すると、この回転部材と各ブロックとの摩擦力に応じて、各ブロックに対してベルトの円周方向の圧縮力、すなわち、押圧力が発生し、所定の回転部材の動力が他の回転部材に伝達される。ここで、第１の接触部と張力部材の凹部の底面とが接触して形成される第２の接触部とが、ベルトの厚さ方向において同じ位置に配置されているため、ベルトが回転部材に巻き掛けられている領域で各ブロックが円弧状の軌跡で移動し、かつ、各ブロックが第１の接触部を支点として所定角度範囲内で回転する場合に、第２の接触部における張力部材と各ブロックとの相対移動量、すなわち滑り量の増加が抑制される。また、請求項５の発明によれば、複数の分割片の相対位置を変更して、張力部材の幅を狭めることにより、張力部材を凹部に挿入し易くなる。
【００２３】
請求項６の発明は、請求項５の構成に加えて、前記張力部材が、前記凹部の底面に接触し、かつ、幅方向に一体成形された環状部材を有していることを特徴とするものである。
【００２４】
請求項６の発明によれば、請求項５の発明と同様の作用が生じる他に、張力部材と凹部の底面との密着性が高められる。
【００２５】
請求項７の発明は、環状の張力部材と、この張力部材の円周方向に配列され、かつ、前記張力部材に連結された複数のブロックとを有し、複数の回転部材に巻き掛けられる環状のベルトを備えたベルト装置において、前記各ブロックに、前記ベルトの外周側に向けて開口され、かつ、前記張力部材が配置される凹部が設けられているとともに、前記各ブロックにおける前記凹部の両側に、前記ベルトが前記回転部材に巻き掛けられて移動する際に、隣接するブロックに接触する第１の接触部が設けられているとともに、前記張力部材の内周面と前記各ブロックの凹部の底面とが接触して第２の接触部が形成され、前記第１の接触部と前記第２の接触部とが、前記ベルトの半径方向における同じ位置に配置されているとともに、前記張力部材の外側に配置され、かつ、塑性変形により前記各ブロックに別々に固定された固定片を備えていることを特徴とするものである。
【００２６】
請求項７の発明によれば、所定の回転部材が回転すると、この回転部材と各ブロックとの摩擦力に応じて、各ブロックに対してベルトの円周方向の圧縮力、すなわち、押圧力が発生し、所定の回転部材の動力が他の回転部材に伝達される。ここで、第１の接触部と張力部材の凹部の底面とが接触して形成される第２の接触部とが、ベルトの厚さ方向において同じ位置に配置されているため、ベルトが回転部材に巻き掛けられている領域で各ブロックが円弧状の軌跡で移動し、かつ、各ブロックが第１の接触部を支点として所定角度範囲内で回転する場合に、第２の接触部における張力部材と各ブロックとの相対移動量、すなわち滑り量の増加が抑制される。また、請求項７の発明によれば、張力部材が各ブロックの凹部に保持され易くなる。
【００２７】
請求項８の発明は、請求項７の構成に加えて、前記ブロックの硬度と、前記固定片の硬度とが異なることを特徴とするものである。
【００２８】
請求項８の発明によれば、請求項７の発明と同様の作用が生じる他に、固定片の硬度をブロックの硬度よりも低く設定すれば、固定片を塑性変形させやすくなる。
【００２９】
請求項９の発明は、請求項１ないし８のいずれかの構成に加えて、前記ベルトの幅方向における両端で前記各ブロックと前記複数の回転部材とが接触して第３の接触部が形成されるように、前記各ブロックの両端に接触面が形成されているとともに、前記ベルトの半径方向において、前記接触面の中心点と前記第１の接触部とが同じ位置に配置されていることを特徴とするものである。
【００３０】
請求項９の発明によれば、請求項１ないし８の発明と同様の作用が生じる他に、ベルトの半径方向において、各ブロックの接触面の中心点と第１の接触部とが同じ位置に配置されているため、所定の回転部材から各ブロックに対して押圧力が作用した際に、第１の接触部を中心として各ブロックを回転させるようなモーメントの発生が抑制される。したがって、第２の接触部における張力部材と各ブロックとの滑り量の増加が一層抑制される。
【００３１】
請求項１０の発明は、環状の張力部材と複数のブロックとを設け、前記張力部材の円周方向に前記複数のブロック方向に配列し、かつ、各ブロックと前記張力部材とを連結することにより、環状のベルトを組み立てるベルト装置の製造方法において、前記ベルトの外周側に向けて開口され、かつ、前記張力部材が配置される凹部と、この凹部の両側に設けられ、かつ、前記ベルトが前記回転部材に巻き掛けられている領域で移動する際に、隣接するブロックに接触する第１の接触部と、前記凹部に形成され、かつ、前記張力部材の内周面に接触して第２の接触部を形成する底面とを有し、前記第１の接触部と前記第２の接触部とが、前記ベルトの半径方向における同じ位置に配置されるように構成された複数のブロックを製造するとともに、非連結状態にある前記張力部材と前記各ブロックとを、２種類以上の連結構造により連結することにより、前記ベルトを組み立てるとともに、前記ブロックには、前記凹部に臨んで前記張力部材の幅方向に分割された複数の分割片を有するブロックが含まれており、前記連結構造には、前記凹部に前記張力部材を配置した後に、複数の分割片を接合してそのブロックと前記張力部材とを連結する構造が含まれていることを特徴とするものである。
【００３２】
請求項１０の製造方法により製造されたベルト装置は、所定の回転部材が回転すると、この回転部材と各ブロックとの摩擦力に応じて、各ブロックに対してベルトの円周方向の圧縮力、すなわち、押圧力が発生し、所定の回転部材の動力が他の回転部材に伝達される。ここで、第１の接触部と張力部材の凹部の底面とが接触して形成される第２の接触部とが、ベルトの厚さ方向において同じ位置に配置されているため、ベルトが回転部材に巻き掛けられている領域で各ブロックが円弧状の軌跡で移動し、かつ、各ブロックが第１の接触部を支点として所定角度範囲内で回転する場合に、第２の接触部における張力部材と各ブロックとの相対移動量、すなわち滑り量の増加が抑制される。また、張力部材と各ブロックとの連結構造が２種類以上あるため、全てのブロックに対して同じ取付作業をおこなう必要はない。また、請求項１０の発明によれば、複数の分割片の間に張力部材を配置した後、複数の分割片同士を接合すれば、複数の分割片同士により形成される凹部内に、張力部材が配置される。したがって、特定のブロックを変形させる必要がない。
【００３３】
請求項１１の発明は、環状の張力部材と複数のブロックとを設け、前記張力部材の円周方向に前記複数のブロック方向に配列し、かつ、各ブロックと前記張力部材とを連結することにより、環状のベルトを組み立てるベルト装置の製造方法において、前記ベルトの外周側に向けて開口され、かつ、前記張力部材が配置される凹部と、この凹部の両側に設けられ、かつ、前記ベルトが前記回転部材に巻き掛けられている領域で移動する際に、隣接するブロックに接触する第１の接触部と、前記凹部に形成され、かつ、前記張力部材の内周面に接触して第２の接触部を形成する底面とを有し、前記第１の接触部と前記第２の接触部とが、前記ベルトの半径方向における同じ位置に配置されるように構成された複数のブロックを製造するとともに、非連結状態にある前記張力部材と前記各ブロックとを、２種類以上の連結構造により連結することにより、前記ベルトを組み立てるとともに、前記連結構造には、前記張力部材を前記凹部に取り付けた後、この凹部に臨む領域を変形させることにより、前記凹部の開口幅を前記張力部材の幅よりも狭くすることにより、そのブロックと前記張力部材とを連結する構造が含まれていることを特徴とするものである。
【００３４】
請求項１１の製造方法により製造されたベルト装置は、所定の回転部材が回転すると、この回転部材と各ブロックとの摩擦力に応じて、各ブロックに対してベルトの円周方向の圧縮力、すなわち、押圧力が発生し、所定の回転部材の動力が他の回転部材に伝達される。ここで、第１の接触部と張力部材の凹部の底面とが接触して形成される第２の接触部とが、ベルトの厚さ方向において同じ位置に配置されているため、ベルトが回転部材に巻き掛けられている領域で各ブロックが円弧状の軌跡で移動し、かつ、各ブロックが第１の接触部を支点として所定角度範囲内で回転する場合に、第２の接触部における張力部材と各ブロックとの相対移動量、すなわち滑り量の増加が抑制される。また、張力部材と各ブロックとの連結構造が２種類以上あるため、全てのブロックに対して同じ取付作業をおこなう必要はない。また、請求項１１の発明によれば、張力部材が凹部から抜け出すことを確実に防止できる。
【００３５】
請求項１２の発明は、請求項１０または１１の構成に加えて、前記ブロックを、前記張力部材の円周方向に間欠的に複数配置することを特徴とするものである。
【００３６】
請求項１２の発明によれば、請求項１０または１１の発明と同様の作用が生じる他に、ベルトの円周方向において、ブロックと張力部材とが異なる連結構造のものが分散される。
【００３７】
請求項１３の発明は、環状の張力部材と複数のブロックとを設け、前記張力部材の円周方向に前記複数のブロック方向に配列し、かつ、各ブロックと前記張力部材とを連結することにより、環状のベルトを組み立てるベルト装置の製造方法において、前記ベルトの外周側に向けて開口され、かつ、前記張力部材が配置される凹部と、この凹部の両側に設けられ、かつ、前記ベルトが前記回転部材に巻き掛けられている領域で移動する際に、隣接するブロックに接触する第１の接触部と、前記凹部に形成され、かつ、前記張力部材の内周面に接触して第２の接触部を形成する底面とを有し、前記第１の接触部と前記第２の接触部とが、前記ベルトの半径方向における同じ位置に配置されるように構成された複数のブロックを製造するとともに、非連結状態にある前記張力部材と前記各ブロックとを、２種類以上の連結構造により連結することにより、前記ベルトを組み立てるとともに、前記張力部材が、前記ベルトの幅方向に分割された複数の分割片を有し、この複数の分割片同士を前記凹部に配置した後に、複数の分割片同士を幅方向に相対移動することにより、前記張力部材と各ブロックとを連結することを特徴とするものである。
【００３８】
請求項１３の製造方法により製造されたベルト装置は、所定の回転部材が回転すると、この回転部材と各ブロックとの摩擦力に応じて、各ブロックに対してベルトの円周方向の圧縮力、すなわち、押圧力が発生し、所定の回転部材の動力が他の回転部材に伝達される。ここで、第１の接触部と張力部材の凹部の底面とが接触して形成される第２の接触部とが、ベルトの厚さ方向において同じ位置に配置されているため、ベルトが回転部材に巻き掛けられている領域で各ブロックが円弧状の軌跡で移動し、かつ、各ブロックが第１の接触部を支点として所定角度範囲内で回転する場合に、第２の接触部における張力部材と各ブロックとの相対移動量、すなわち滑り量の増加が抑制される。また、張力部材と各ブロックとの連結構造が２種類以上あるため、全てのブロックに対して同じ取付作業をおこなう必要はない。また、請求項１３の発明によれば、複数の分割片の相対位置を変更して、張力部材の幅を狭めることにより、張力部材を凹部に挿入し易くなる。
【００３９】
請求項１４の発明は、請求項１３の構成に加えて、前記複数の分割片のうちの所定の分割片を半径方向に膨張させた後、他の分割片の一部を所定の分割片の内側に配置した状態で、前記複数の分割片を前記凹部に配置した後、複数の分割片同士を幅方向に相対移動することを特徴とするものである。
【００４０】
請求項１４の発明によれば、請求項１３の発明と同様の作用が生じる他に、張力部材の半径方向における複数の分割片同士の全幅をなるべく狭くすることができ、張力部材を凹部に挿入し易くなる。
【００４１】
請求項１５の発明は、環状の張力部材と複数のブロックとを設け、前記張力部材の円周方向に前記複数のブロック方向に配列し、かつ、各ブロックと前記張力部材とを連結することにより、環状のベルトを組み立てるベルト装置の製造方法において、前記ベルトの外周側に向けて開口され、かつ、前記張力部材が配置される凹部と、この凹部の両側に設けられ、かつ、前記ベルトが前記回転部材に巻き掛けられている領域で移動する際に、隣接するブロックに接触する第１の接触部と、前記凹部に形成され、かつ、前記張力部材の内周面に接触して第２の接触部を形成する底面とを有し、前記第１の接触部と前記第２の接触部とが、前記ベルトの半径方向における同じ位置に配置されるように構成された複数のブロックを製造するとともに、非連結状態にある前記張力部材と前記各ブロックとを、２種類以上の連結構造により連結することにより、前記ベルトを組み立てるとともに、前記各ブロックの凹部に前記張力部材を配置し、かつ、前記張力部材の外側に複数の固定片を配置するとともに、各固定片を塑性変形させることにより、各固定片と各ブロックとを固定して、前記張力部材を前記凹部に保持することを特徴とするものである。
【００４２】
請求項１５の製造方法により製造されたベルト装置は、所定の回転部材が回転すると、この回転部材と各ブロックとの摩擦力に応じて、各ブロックに対してベルトの円周方向の圧縮力、すなわち、押圧力が発生し、所定の回転部材の動力が他の回転部材に伝達される。ここで、第１の接触部と張力部材の凹部の底面とが接触して形成される第２の接触部とが、ベルトの厚さ方向において同じ位置に配置されているため、ベルトが回転部材に巻き掛けられている領域で各ブロックが円弧状の軌跡で移動し、かつ、各ブロックが第１の接触部を支点として所定角度範囲内で回転する場合に、第２の接触部における張力部材と各ブロックとの相対移動量、すなわち滑り量の増加が抑制される。また、張力部材と各ブロックとの連結構造が２種類以上あるため、全てのブロックに対して同じ取付作業をおこなう必要はない。また、請求項１５の発明によれば、各固定片と各ブロックとを確実に固定することができ、凹部から張力部材が抜け出すことを防止できる。
【００４３】
請求項１６の発明は、請求項１５の構成に加えて、前記張力部材に対して最後に取り付けられるブロックには、ベルトの幅方向の一端側に係止部が設けられているとともに、他端側には、ベルトの円周方向に貫通する貫通孔が形成されており、その貫通孔に、軸線方向に移動可能な連結片が配置するとともに、前記張力部材に最後のブロックを取り付ける際に、前記係止部を隣接するブロックの係止孔に係止した後、前記係止部を中心として最後のブロックと他のブロックとを相対回転させるとともに、最後のブロックと他のブロックとを重ね合わせてから前記連結片を貫通孔の軸線方向に移動させて、最後のブロックの凹部に前記張力部材を配置した後、前記連結片の一部を前記係止孔に挿入し、さらに、最後のブロックに固定片を接触させて固定片を塑性変形させることにより、この固定片と最後のブロックとを固定することを特徴とするものである。
【００４４】
請求項１６の発明によれば、請求項１５の発明と同様の作用が生じる他に、ベルトの円周方向において、各ブロック同士の隙間の増加を抑制することができる。
【００４５】
【発明の実施の形態】
つぎに、この発明を図面を参照しながら具体的に説明する。図１は、この発明で対象とする無端状のベルト装置を、車両用のベルト伝動装置であるところの無段変速機２に用いた例を示す概念図である。無段変速機２は、駆動力源（図示せず）側に連結された駆動側回転部材（プライマリプーリ）３と、車輪（図示せず）側に連結された従動側回転部材（セカンダリプーリ）４とを有している。駆動側回転部材３は、回転軸５の軸線方向に移動不可能な固定シーブ６と、回転軸５の軸線方向に移動可能な可動シーブ７とを有している。この固定シーブ６と可動シーブ７との対向面間に、Ｖ字形状のベルト取付溝８が形成されている。一方、従動側回転部材４は、回転軸９の軸線方向に移動不可能な固定シーブ１０と、回転軸９の軸線方向に移動可能な可動シーブ１１とを有している。この固定シーブ１０と可動シーブ１１との対向面間に、Ｖ字形状のベルト取付溝１２が形成されている。そして、図示しないアクチュエータにより、可動シーブ７，１１をそれぞれ軸線方向に動作させることにより、ベルト取付溝８，１２の幅をそれぞれ調整することができるように構成されている。
【００４６】
上記のように構成された駆動側回転部材３および従動側回転部材４にベルト１が巻き掛けられている。ベルト１は、フープ１３と、このフープ１３に円周方向に配列された複数のブロック（言い換えれば、駒もしくはエレメント）１４とを有している。フープ１３とブロック１４とは、ベルト１の円周方向に相対移動自在であるが、ベルト１の円周方向において、各ブロック１４同士の間の隙間は微小な隙間に調整されている。フープ１３は可撓性の金属材料により構成されており、ブロック１４も金属材料により構成されている。また、ブロック１４は、例えば４００枚程度用いられている。
【００４７】
上記構成において、駆動側回転部材３のベルト取付溝８の幅を制御することにより、駆動側回転部材３に対するベルト１の巻き掛け半径と、従動側回転部材４に対するベルト１の巻き掛け半径との比が変化し、駆動側回転部材３の回転速度と従動側回転部材４の回転速度との比、すなわち変速比が制御される。さらに、従動側回転部材４のベルト取付溝１２の幅を制御することにより、ベルト１に対する駆動側回転部材３および従動側回転部材４の挟圧力が調整され、ベルト１の張力、厳密にはフープ１３の張力が制御される。
【００４８】
このフープ１３の張力に応じて、ベルト１の円周方向に各ブロック１４同士を圧縮する荷重が発生する。そして、駆動側回転部材３の回転にともない、駆動側回転部材３から、各ブロック１４に対してベルト１の円周方向の押圧力が作用し、その押圧力が各ブロック１４を経由して従動側回転部材４に伝達され、従動側回転部材４が回転する。このようにして、駆動側回転部材３の動力がベルト１を経由して従動側回転部材４に伝達され、従動側回転部材４のトルクが車輪に伝達されて、駆動力が発生する。
【００４９】
以下、図１に示すベルト１の実施例を、図２および図３に基づいて説明する。この図２および図３は、ベルト１の幅方向における断面図である。なお、図２および図３は、フープ１３と複数のブロック１４とを連結した状態を示しており、図２と図３とを比較すると、フープ１３と複数のブロック１４とが連結された状態の形状および構造は同じであるが、フープ１３と複数のブロック１４とを、非連結状態から連結状態に変更するための連結構造が異なる。
【００５０】
まず、フープ１３と複数のブロック１４とが連結された状態について説明する。前記フープ１３は、環状の金属薄板（図示せず）を厚さ方向に積層して構成されている。ベルト１の幅方向において、フープ１３の断面形状は長方形になっている。一方、各ブロック１４は、フープ１３の円周方向に配列されている。
【００５１】
また、各ブロック１４には、ベルト１の外周側に向けて開口した凹部１５がそれぞれ形成されており、各凹部１５の連続により環状の保持溝１６が形成される。この保持溝１６内にフープ１３が嵌め込まれている。各凹部１５は、保持部１７と、保持部１７に連続する開口部１８とを有しており、保持部１７の幅は、荷重が幅方向に付与されていない状態のフープ１３の幅よりも広く設定されている。また、保持部１７の深さは、荷重が幅方向に付与されていない状態のフープ１３の厚さを越える値に設定されている。さらに、開口部１８の幅は、荷重が付与されていない状態のフープ１３の幅未満の値に設定されている。「保持部１７の深さ」とは、ベルト１の半径方向もしくは厚さ方向、すなわち図２，図３の上下方向の寸法を意味している。
【００５２】
さらに、各ブロック１４には、ベルト１の外周側に配置され、かつ、ベルト１の幅方向に突出した２つの突出部１９が設けられており、２つの突出部１９同士の間に開口部１８が形成されている。なお、各凹部１５に臨む面のうち、最も内周側に位置する底面２０は、開口部１８側に向けて突出する方向の円弧形状を備えている。
【００５３】
また、ブロック１４は図４に示すように、ベルト１の円周方向における表裏に接触面２１，２２を有している。接触面２１と接触面２２とは平行に設定されている。接触面２１は、ベルト１の厚さ方向において、ブロック１４のほぼ全域を占めている。ベルト１の厚さ方向とは、ベルト１を駆動側回転部材３および従動側回転部材４に巻き掛けた状態において、回転軸５，９の軸線に直交する方向の寸法、すなわち、図２、図３において上下方向の寸法を意味している。
【００５４】
これに対して、接触面２２は、ベルト１の厚さ方向において、各ブロック１４の外側半分程度を占めており、接触面２２は、ベルト１の幅方向、言い換えれば、各ブロック１４の幅方向において、凹部１５の両側に２箇所配置されている。そして、ベルト１の厚さ方向において、２つの接触面２２の内側には傾斜面２３が連続されている。そして、各ブロック１４の厚さが内側に向けて薄くなる方向に、傾斜面２３が傾斜している。
【００５５】
そして、２つの接触面２２と傾斜面２３との境界部分（連続部分）に、ロッキングエッジ（角部）２４がそれぞれ形成されている。すなわち、各ブロック１４の幅方向において、凹部１５の両側にロッキングエッジ２４が配置されている。この２つのロッキングエッジ２４は、各ブロック１４の幅方向に、かつ、ほぼ直線状に配置されており、ベルト１の厚さ方向において、２つのロッキングエッジ２４と、凹部１５の底面２０とがほぼ同じ位置に配置されている。すなわち、底面２０とフープ１３の内周面３５とが接触して形成される接触部Ａ１は、ベルト１の厚さ方向において同じ位置に配置されている。
【００５６】
さらに各ブロック１４における２つの接触面２２には、その厚さ方向に突出した突出部２５が形成されている。また、各ブロック１４における接触面２１には、凹部１５の両側に２つの係止孔２６が形成されている。各ブロック１４とフープ１３とを連結した状態において、２つの突出部２５と対向する位置に、２つの係止孔２６が設けられている。
【００５７】
さらにまた、各ブロック１４の幅方向の両側には、固定シーブ６，１０および可動シーブ７，１１に接触する接触面２７がそれぞれ形成されている。２つの接触面２７は、フープ１３の半径方向の内側に進むにともない、２つの接触面２７同士の幅が狭くなる方向に傾斜している。なお、ベルト１が駆動側回転部材３および従動側回転部材４に巻き掛けられている領域において、前記ロッキングエッジ２４は、図２および図３に示すように、ベルト１の厚さ方向、言い換えれば、ブロック１４の厚さ（高さ）方向において、接触面２７のほぼ中央に位置している。さらに、各ブロック１４には、底面２０に開口する油溝２８が形成されている。
【００５８】
つぎに、非連結状態にある各ブロック１４とフープ１３とを連結して、ベルト１を製造する方法を説明する。まず、図２に示すブロック１４（以下、便宜上ブロック１４Ａと記載することがある）と、フープ１３との連結構造について説明すれば、ブロック１４は、金属材料、例えば、炭素鋼などにより一体成形されており、かつ、ブロック１４には摩耗防止のための表面処理、例えば焼き入れ処理などが施されている。ベルト１の組立工程において、図２に示されたブロック１４とフープ１３とを連結する作業を、図５に基づいて説明する。
【００５９】
図５に示された治具２９は、フレーム３０を有しており、このフレーム３０は、相互に平行に配置され、かつ、その長さの異なる腕部３１，３２を備えている。腕部３１は腕部３２よりも短く、腕部３１の先端側にはローラ３３が取り付けられており、腕部３２の先端側にはローラ３４が取り付けられている。フープ１３に幅方向の荷重が付与されていない状態において、フープ１３の幅は、ブロック１４の凹部１８の開口幅よりも広い。そこで、フープ１３を幅方向の一端側からブロック１４の凹部１５内に挿入するとともに、凹部１５に挿入されたフープ１３の幅方向の一端を、保持部１７の一端側に押し付ける。
【００６０】
ついで、フープ１３の長さ方向の一部に荷重を与えて、凹部１５の外側に向けて凸となる方向に、フープ１３を幅方向に湾曲（弾性変形）させるとともに、一方のローラ３４と、フープ１３の内周面３５であって、フープ１３の幅方向のほぼ中央とを接触させ、かつ、他方のローラ３３と、フープ１３の外周面３６であって、フープ１３の幅方向の他端とを接触させる。このようにして、治具２９を用いることにより、フープ１３の湾曲状態が保持される。フープ１３における湾曲部分の幅は、凹部１５の開口幅１８よりも狭くなっているため、フープ１３のうち、凹部１５の外部に位置している端部、すなわち、ローラ３３が接触している端部を、図５のように、開口部１８を経由して凹部１５の保持部１７まで挿入することができる。
【００６１】
その後、フープ１３と治具２９とを、フープ１３の円周方向に相対移動させると、フープ１３の円周方向において、ローラ３３，３４により湾曲状態に弾性変形されていた部位が、図２に示すような平坦形状に復元するとともに、フープ１３の長手方向における領域のうち、ローラ３３，３４が接触する領域が、新たに前述と同様の作用により、湾曲した状態となる。したがって、フープ１３の円周方向において、新たに湾曲した状態となった領域の全部を、ブロック１４の凹部１５内に挿入することができる。
【００６２】
以後、治具２９とフープ１３とを、フープ１３の円周方向に相対移動させるとともに、上記と同様の作業を繰り返すことにより、各ブロック１４とフープ１３とを順次連結することができる。このようにして、各ブロック１４とフープ１３とを、非連結状態から連結状態に変更していくと、フープ１３に対して最後のブロック１４を連結する時点では、フープ１３に最初に取り付けたブロック１４と、最後から２番目のブロック１４との隙間が狭く、このブロック１４同士の間に、治具２９のローラ３３，３４を挿入することができない。このため、ブロック１４同士の間において、フープ１３が幅方向に直線状となった状態にあり、図２に示すブロック１４Ａでは、フープ１３を最後のブロック１４の凹部１５に挿入することは困難である。
【００６３】
そこで、最後のブロック１４として、図３のブロック１４（以下、便宜上ブロック１４Ｂと記載することがある。）を用いる取付工程を、図６に基づいて説明する。ブロック１４Ｂは、フープ１３の幅方向に２分割された分割片（言い換えればピース）３７，３８を有している。すなわち、分割片３７，３８は、図３に示すブロック１４Ｂを、凹部１５に臨む領域において、フープ１３の幅方向に分割したものである。この分割片３７，３８にはそれぞれ突出部１９が形成されているとともに、分割弁３７には、前記底面２０の一部を構成する底部３９が形成され、分割片３８には、前記底面２０の一部を構成する底部４０が形成されている。この底部３９と底部４０とは、フープ１３の円周方向に重ね合わせられる位置に形成されている。なお、一方の分割片３８の底部４０に、油溝２８が形成されている。
【００６４】
図６のように別々に成形された分割片３７，３８を接合して製造されるブロック１４Ｂと、フープ１３とを連結する場合は、まず、突出部１９同士の間隔が、フープ１３の幅よりも広い状態となるように、分割片３７と分割片３８とを配置するとともに、分割片３７と分割片３８との間にフープ１３を配置する。ついで、分割片３７と分割片３８とを近づけることにより、底部３９の先端と分割片３８とを接触させ、かつ、底部４０の先端と分割片３７とを接触させるとともに、底部３９と底部４０とを重ね合わせる。このようにして、分割片３７と分割片３８とが突き合わされることにより、図３に示すブロック１４Ｂが構成され、ブロック１４Ｂの凹部１５内に、フープ１３の円周方向の一部の領域が全て配置された状態となる。
【００６５】
その後、分割片３７と分割片３８との接触部分を溶接して、分割片３７と分割片３８とを接合することにより、分割片３７と分割片３８とが一体化されたブロック１４Ｂを製造する。このようにして、ブロック１４Ｂとフープ１３とが、図３に示すような連結状態になる。なお、図６の分割片３７，３８を接合して製造されるブロック１４Ｂと、図２および図５に示す一体成形構造のブロック１４Ａとは、フープ１３に連結された状態で同一形状および同一寸法となる。このため、分割片３７，３８の部品状態において、分割片３７，３８を溶接する際の熱変形量などを考慮して、予め分割片３７，３８の寸法管理がおこなわれている。
【００６６】
ところで、ブロック１４Ａ，１４Ｂ以外の連結構造を有するブロックを用いることもできる。例えば、フープとブロックとの非連結状態において、図２に二点鎖線で示す２つの仮突出部１９Ａが、その高さ方向に形成されたブロック１４Ｃを、金属材料により一体成形する。また、仮突出部１９Ａ同士の間隔は、フープ１３の幅よりも広く設定されている。なお、ブロック１４Ｃのその他の構成は、ブロック１４Ａの構成と同じである。ついで、ブロック１４Ｃの仮突出部１９Ａ同士の間に、フープ１３を配置した後に、仮突出部１９Ａをフープ１３側に折り曲げて（カシメて）、図２に示すブロック１４Ａを構成することにより、ブロック１４Ａとフープ１３とを連結することができる。
【００６７】
以上のように、図２ないし図６の実施例では、３種類のブロック１４Ａ，１４Ｂ，１４Ｃがあるため、１本のベルト１を製造する過程で、ブロック１４とフープ１３とを非連結状態から連結状態に変更する連結構造が３種類存在し、その３種類の連結構造のうち少なくとも２種類を選択的に組み合わせることができる。このため、全てのブロック１４に対して、同じ連結作業もしくは取付作業をおこなう必要はない。
【００６８】
つまり、全てのブロック１４とフープ１３とを連結する場合に、異なる連結作業を組み合わせることができる。したがって、異なる連結構造に対応するブロック１４の数同士の比率、異なる連結構造に対応するブロック１４同士の配列順序などの条件の選択により、フープ１３と各ブロック１４との連結作業工数、すなわち、ベルト１の製造工数および製造に要する時間の増加を抑制することができ、その生産性を向上し、かつ、その製造コストの上昇を抑制できる。
【００６９】
また、ブロック１４Ａ，１４Ｂを用いてベルト１を製造すれば、各ブロック１４Ａ，１４Ｂとフープ１３とを連結する際に、各ブロック１４Ａ，１４Ｂの一部を折り曲げるなどの工程が不要である。したがって、ブロック１４Ａ，１４Ｂを変形させる必要がなく、焼き入れ処理されたブロック１４Ａ，１４Ｂが割れることを防止できるとともに、割れ防止するために折り曲げ部分のみ焼き入れ処理を施さないようにマスキングする必要もなく、ベルト１の製造コストの上昇を抑制することができる。
【００７０】
さらに、ブロック１４Ａ，１４Ｂに、焼き入れ処理を施さない部分が存在しないため、ブロック１４Ａ，１４Ｂの破壊強度の低下を抑制することができる。したがって、図１に示すように、ベルト１が円周方向に移動して、駆動側回転部材３または従動側回転部材４から離れる際に、フープ１３から各ブロック１４に対して、ベルト取付溝８，１２の間に挟持されている各ブロック１４を、ベルト取付溝８，１２から抜け出させようとする力が作用した場合でも、ブロック１４が割れることを抑制することができる。
【００７１】
また、図３および図６に示されたブロック１４Ｂを用いると、分割片３７，３８を接合する前の状態において、分割片３７の突出部１９と分割片３８の突出部１９との距離が、フープ１３の幅よりも広いため、フープ１３をブロック１４Ｂの凹部１５に簡単に挿入することができ、その連結作業性が一層向上している。そして、分割片３７と分割片３８とを接合した状態においては、ブロック１４Ｂの凹部１５の開口部１８の開口幅よりも、フープ１３の幅の方が広いため、凹部１５からフープ１３が抜け出すことを確実に防止できる。
【００７２】
さらに、ブロック１４Ａ，１４Ｂ，１４Ｃを比較すると、その製造過程が異なり、各々の強度が異なるが、ベルト１の円周方向において、少なくとも２種類のブロックを間欠的に複数配置することにより、ベルト１の円周方向における全体の強度を、均一化することができる。また、ブロック１４Ａ，１４Ｂと、フープ１３とを連結した状態においては、ブロック１４Ａ，１４Ｂの形状が全て同じになっている。ここで、ブロック１４Ａ，１４Ｂの形状とは、ベルト１の幅方向の断面におけるブロック１４Ａ，１４Ｂの外周形状、および各部分の寸法、ならびにベルト１の円周方向におけるブロック１４Ａ，１４Ｂの厚さ、などの諸元を意味している。したがって、ブロック１４Ａまたはブロック１４Ｂと、駆動側回転部材３および従動側回転部材４との接触状態が全て同じとなり、安定した動力伝達性能を維持することができる。
【００７３】
一方、駆動側回転部材３と従動側回転部材４との間における動力伝達作用は、前述のとおりであるとともに、駆動側回転部材３と従動側回転部材４にベルト１が巻き掛けられていない領域、つまり、図７の領域Ｂ１においては、隣接するブロック１４同士の接触面２１と接触面２２とが接触し、その接触部分が相互に押し合う状態となり、ベルト１が矢印Ｅ１のように直線状に移動する。
【００７４】
また、駆動側回転部材３および従動側回転部材４に巻き掛けられている領域、ずなわち、図７の領域Ｃ１においては、駆動側回転部材３または従動側回転部材４に対するベルト１の巻き掛け半径に応じて、ベルト１が矢印Ｆ１のように円弧状の軌跡で移動する。このため、ベルト１の一部が領域Ｂ１から領域Ｃ１に移動する際に、隣接するブロック１４同士が、ロッキングエッジ２４と接触面２１との接触部位を支点として、所定角度範囲内で相対回転する。具体的には、各ブロック１４がロッキングエッジ２４を支点として、図７において、順次、反時計方向に回転する。
【００７５】
ここで、この実施例においては、ベルト１の厚さ方向において、接触部Ａ１とロッキングエッジ２４とが同じ位置に設定されているため、各ブロック１４が図７において時計方向に回転する場合でも、接触部Ａ１を形成している凹部１５の底面２０とフープ１３の内周面３５との相対移動量（言い換えれば、滑り量）の増加が抑制される。したがって、各ブロック１４の接触面２７と、駆動側回転部材３とにより形成される接触部Ｄ１の摩擦係数の低下が抑制される。その結果、駆動側回転部材３と従動側回転部材４との間における動力伝達効率の低下が抑制され、車両の駆動力の低下を抑制することができる。
【００７６】
また、駆動側回転部材３から従動側回転部材４に対して動力を伝達する際には、ブロック１４に対して押圧力が作用する。すなわち、回転軸５の軸線を中心とする仮想円（図示せず）に対する接線方向の力が作用する。ベルト１の厚さ方向における押圧力の作用範囲の中心点Ｇ１は、接触面２７のほぼ中央に設定される。そして、この実施例においては、ベルト１の半径方向において、各ブロック１４のロッキングエッジ２４と中心点Ｇ１とが同じ位置に配置されている。したがって、ベルト１の一部が、図７の領域Ｂ１から領域Ｃ１に移動し、かつ、各ブロック１４が図７において反時計方向に回転する場合に、各ブロック１４が、ロッキングエッジ２４を中心として時計方向に回転させる向きのモーメントの発生が抑制される。したがって、動力伝達効率の低下が抑制される。
【００７７】
ところで、ブロックの幅方向の両側に凹部を形成し、この２つの凹部にそれぞれフープを配置する構成の比較例（前述した公報の図３、図４のもの）において、ロッキングエッジ（傾斜ライン）と、フープと凹部の底面との接触部とを、ベルトの高さ方向において同じ位置に設定すると、駆動側回転部材と従動側回転部材との間の領域で、ベルトが直線状に移動する場合に、各ブロック同士の間で圧縮荷重の作用する箇所が、凹部同士の間、すなわち、ブロックの幅方向の中央の１箇所のみとなる。したがって、ベルトが直線移動する領域において、ブロックの姿勢が不安定となり、各ブロック同士がその平面方向に相対移動して、ベルト振動および異音が発生する可能性がある。
【００７８】
これに対して、図２ないし図７の実施例においては、ブロック１４の幅方向において、各ブロック１４の凹部１５の両側に、２つの接触面２２が配置されている。このため、２つの接触面２２と接触面２１とが接触して、その接触面間に圧縮力が作用する。したがって、ベルト１が、駆動側回転部材３と従動側回転部材４との間を直線移動する領域において、各ブロック１４の姿勢が安定し、各ブロック同士がその平面方向に相対移動することが規制され、ベルト１の振動や騒音を抑制できる。
【００７９】
また、図２ないし図６の実施例においては、ブロック１４の幅方向において、凹部１５の両側に突出部２５を配置している。このため、ベルト１の厚さ方向における各ブロック１４の高さの増加を抑制することができる。したがって、駆動側回転部材３および従動側回転部材４の外径を一定とし、ベルト１の巻き掛け半径の変更可能範囲を一定にした場合、駆動側回転部材３および従動側回転部材４の半径方向において、ベルト１の厚さ方向の中心と、駆動側回転部材３および従動側回転部材４との相対移動量を増加することができ、駆動側回転部材３と従動側回転部材４との間の変速比の制御幅を増加することができ、無段変速機２の入力側に連結される駆動力源の燃費が向上する。
【００８０】
また、ブロック１４の高さの増加を抑制できるため、駆動側回転部材３と従動側回転部材４との間における変速比の制御幅を一定であると考えれば、駆動側回転部材３の半径方向におけるベルト溝８の深さの調整により、この変速比の制御幅を得ることができる。したがって、従動側回転部材４の半径方向におけるベルト溝１２の深さを深くする必要性がなく、その分回転軸９の外径を大きく設定することができ、回転軸９の強度が増加する。このように、回転軸９の強度が増加すれば、ベルト１の巻き掛け領域における従動側回転部材４の変形が抑制され、駆動側回転部材４の半径方向に、各ブロック１４が不用意に移動することが抑制され、各ブロック１４から従動側回転部材４に作用する押圧力の向きが、所期の向きに維持され易くなり、駆動側回転部材３と従動側回転部材４との間における動力伝達効率の低下を一層抑制することができる。さらに、領域Ｂ１をベルト１が移動する際に各ブロック１４の安定性および整列性の低下が抑制される。
【００８１】
また、図２ないし図７の実施例においては、１本のベルト１に使用するフープ１３が１本であるため、その構造がシンプルであり、ベルト１の製造コストの増加が抑制される。また、図２ないし図７の実施例においては、駆動側回転部材３と従動側回転部材４との間で動力を伝達する場合に、ブロック１４の接触面２７と駆動側回転部材３および従動側回転部材４とが接触して、フープ１３と駆動側回転部材３および従動側回転部材４が接触することはない。
【００８２】
なお、ベルト１が領域Ｂ１または領域Ｃ１のいずれを移動する場合においても、各ブロック１４に設けられている突出部２５が、隣接するブロック１４の係止孔２６に差し込まれており、各ブロック１４同士がその平面方向に相対移動することを規制できる。
【００８３】
上記の図２ないし図６の構成とこの発明との対応関係を説明すれば、フープ１３がこの発明の環状の張力部材に相当し、ブロック１４Ｂ、およびブロック１４Ｃを加工して製造されるブロック１４Ａが、この発明の特定のブロックに相当し、接触部Ａ１がこの発明の第２の接触部に相当し、接触部Ｄ１がこの発明の第３の接触部に相当し、ロッキングエッジ２４がこの発明の第１の接触部に相当する。図１の駆動側回転部材３および従動側回転部材４がこの発明の回転部材に相当する。
【００８４】
図８においては、各ブロック１４の凹部１５により形成された保持溝１６に、第１のフープ１３Ａおよび第２のフープ４１が配置されている。第１のフープ１３Ａおよび第２のフープ４１は、共に可撓性を備えた同じ金属材料により構成されている。第１のフープ１３Ａの構成は、図２に示すフープ１３と同様に構成されており、その幅方向に一体成形されている。また、第１のフープ１３Ａの厚さは、ブロック１４の凹部１５の保持部１７の深さ未満に設定されている。さらに、第１のフープ１３Ａの幅は、開口部１８の幅未満ないし、第１のフープ１３Ａを幅方向に寄せて開口部１８に入れることのできる幅の範囲に設定されている。
【００８５】
前記第２のフープ４１は図９に示すように、ベルト１の幅方向に２分割された環状の分割片４２，４３を接合して構成されている。環状の分割片４２，４３には、その接合前の状態において、軸線方向の一端側に凹部４４と凸部４５とが、円周方向に交互に形成されている。各分割片４２，４３に形成された凹部４４および凸部４５は、相互に噛み合わされる形状に構成されている。第２のフープ４１の厚さと、第１のフープ１３Ａの厚さとの和は、凹部１５の保持部１７の深さ未満に設定されている。なお、図８の実施例において、ベルト１のその他の構成は、図２に示すベルト１の構成と同様であるため、図２の符号と同じ符号を図８で用いて、その説明を省略する。
【００８６】
上記のように構成された第１のフープ１３Ａと、分割片４２，４３同士を接合して製造される第２のフープ４１とを保持溝１６に配置して、図８に示すベルト１を製造する工程を説明する。まず、図１０に示すように、第１のフープ１３をブロック１４の凹部１５に挿入する。ここで、第１のフープ１３Ａの幅は、第１のフープ１３Ａの幅方向に対して、所定値以上の曲げ荷重、もしくは全く曲げ荷重を付与することなく、凹部１５の保持部１７に第１のフープ１３Ａを挿入することができる幅に設定されている。また、分割片４２，４３を、図９に示すように、実線で示す分割片４２の凸部４５を、実線で示す分割片４３の凹部４４に挿入し、実線で示す分割片４３の凸部４５を、実線で示す分割片４２の凹部４４に挿入した状態で、ブロック１４の凹部１５に挿入する。
【００８７】
このように、分割片４２の凹部４４および凸部４５と、分割片４３の凹部４４および凸部４５とが噛み合わされた状態において、分割片４２および分割片４３の幅の和が、前記第１のフープ１３と同じとなるように、分割片４２，４３が構成されている。したがって、分割片４２，４３を、その幅方向に直線状に突き合わせた状態で、図１０に示すように凹部１５に挿入する際に、分割片４２，４３の幅方向に対して、所定値以上の曲げ荷重、もしくは全く曲げ荷重を付与することなく、凹部１５の保持部１７に分割片４２，４３を挿入することができる。上記の作業により、第１のフープ１３Ａの外周側に分割片４２，４３が配置される。
【００８８】
上記の工程において、第１のフープ１３Ａおよび分割片４２，４３を一括して凹部１５に挿入する方法、または、第１のフープ１３Ａを凹部１５に挿入した後、分割片４２，４３を凹部１５に挿入する方法のいずれを採用してもよい。また、全てのブロック１４の凹部１５に、第１のフープ１３Ａおよび分割片４２，４３を挿入する方法、または、所定枚数のブロック１４の凹部に、第１のフープ１３Ａおよび分割片４２，４３を挿入する作業を繰り返す方法のいずれを採用してもよい。
【００８９】
ついで、分割片４２と分割片４３とをその幅方向に相対移動させるとともに、分割片４２と分割片４３とをその円周方向に相対移動させて、図９に二点鎖線で示す分割片４３の凸部４５と、分割片４３の凸部４５とが、円周方向において同じ位相となった状態で、円周方向における分割片４２と分割片４３との相対位置を確定する。そして、分割片４２と分割片４３との接触部分を溶接などにより接合して一体化し、図８に示す第２のフープ４１を製造する。図８の実施例においては、第１のフープ１３Ａおよび第２のフープ４１により、フープ４６が構成されている。そして、第１のフープ１３Ａの内周面３５と、凹部１５の底面２０とが接触して接触部Ａ１が形成される。
【００９０】
ここで、図８ないし図１０の実施例の構成とこの発明の構成との対応関係を説明すれば、フープ４６がこの発明の環状の張力部材に相当し、第１のフープ１３Ａがこの発明の環状部材に相当する。図８ないし図１０の実施例の構成と、この発明のその他の構成との対応関係は、図１ないし図７の実施例の構成と、この発明の構成との対応関係を同じであるため説明を省略する。
【００９１】
以上のように、各ブロック１４の凹部１５により形成された保持溝１６に第１のフープ１３Ａおよび第２のフープ４１を配置することにより、各ブロック１４と第１のフープ１３Ａおよび第２のフープ４１とを連結した状態においては、第２のフープ４１の幅が凹部１５の開口部１８の幅よりも広く設定されているため、第１のフープ１３Ａおよび第２のフープ４１を確実に保持溝１６内に保持することができる。
【００９２】
また、図８ないし図１０の実施例においては、フープ４６を凹部１５に挿入する際に、分割片４２，４３の相対位置を変更して、フープ４６の幅を狭めているため、フープ４６と各ブロック１４との連結作業を容易におこなうことができる。したがって、フープ４６と各ブロック１４との連結作業工数、すなわち、図８に示すベルト１の製造工数および製造に要する時間の増加を抑制することができ、その生産性を向上し、かつ、その製造コストの上昇を抑制できる。
【００９３】
さらに、分割片４２，４３を接合して製造した第２のフープ４１の内側に、幅方向に一体成形された第１のフープ１３Ａが設けられている。したがって、凹部１５の底面２０と第１のフープ１３との密着性が高められ、第１のフープ１３とブロック１４との滑りが抑制される。
【００９４】
図１１および図１２の実施例においては、各ブロック１４とフープ４７とが連結されている。フープ４７は、第１のフープ１３Ａと第２のフープ４８とを有している。第２のフープ４８は、第１のフープ１３Ａの外側に配置されている。第１のフープ１３Ａおよび第２のフープ４８は、共に可撓性を備えた同じ金属材料により構成されている。また、第２のフープ４８は、幅方向に分割された分割片４９，５０を接合して構成されている。ベルト１の円周方向において、分割片４９，５０の幅は一定である。
【００９５】
第２のフープ４８の厚さと、第１のフープ１３Ａの厚さとの和は、凹部１５の保持部１７の深さ未満に設定されている。また、第２のフープ４８の幅は、第１のフープ１３Ａの幅および開口部１８の幅よりも広く設定されている。なお、図１１、図１２の実施例において、ベルト１のその他の構成は、図２および図８に示すベルト１の構成と同様であるため、図２および図８の符号と同じ符号を図１１、図１２で用いて、その説明を省略する。
【００９６】
上記のように構成された第１のフープ１３Ａと、分割片４９，５０同士を接合して製造される第２のフープ４８とを保持溝１６に配置して、図１１に示すベルト１を製造する工程を説明する。まず、一方の分割片５０の内側に、他方の分割片４９の幅方向（軸線方向）の一端を挿入する。この場合、一方の分割片５０を加熱して膨張させると、その挿入作業を容易におこなうことができる。ついで、ブロック１４の凹部１５内に、第１のフープ１３Ａおよび分割片４９，５０を挿入する。ここで、先に第１のフープ１３Ａを凹部１５内に挿入した後、分割片４９，５０を挿入する方法、または、第１のフープ１３Ａの外側に、分割片４９，５０を配置した状態で、第１のフープ１３Ａおよび分割片４９，５０を一括して凹部１５に挿入する方法のいずれを採用してもよい。
【００９７】
その後、分割片４９，５０同士をベルト１の幅方向に相対移動させて、分割片４９の一端を分割片５０の内側から退去させ、分割片４９と分割片５０との対向縁部を全周に亘って溶接し、第２のフープ４８が製造される。なお、分割片５０が加熱されている場合は、分割片５０が冷却されてから、分割片４９と分割片５０とを接合する。分割片５０の冷却は、自然冷却または強制冷却のいずれでもよい。このようにして、各ブロック１４とフープ４７とが連結状態となる。
【００９８】
ここで、図１１および図１２の実施例の構成とこの発明の構成との対応関係を説明すれば、フープ４７がこの発明の環状の張力部材に相当する。図１１および図１２の実施例の構成と、この発明のその他の構成との対応関係は、図１ないし図１０の実施例の構成と、この発明の構成との対応関係を同じであるため説明を省略する。
【００９９】
図１１および図１２の実施例においては、フープ４７を凹部１５に挿入する際に、分割片４９，５０の相対位置を変更して、フープ４７の幅を狭めているため、フープ４７と各ブロック１４との連結作業を容易におこなうことができる。したがって、図８の実施例と同様の効果を得られる。
【０１００】
なお、図８ないし図１２の実施例において、図１の実施例と同様の構成部分については、図１の実施例と同様の作用効果を得られる。また、図８ないし図１２の実施例のフープ４６，４７を、図１および図７に適用した場合の作用も、図２ないし図６のフープ１３を図１および図７に適用した場合の作用とほぼ同様である。
【０１０１】
図１３ないし図２０の実施例について説明する。まず、図１３はベルト１の断面図、図１４はベルト１の平面図、図１５はブロック１４の側面図である。図１３ないし図１７の構成のうち、図２ないし図４と同様の構成については、図２ないし図４と同じ符号を付してその説明を省略する。まず、図１３に示すように、ベルト１の幅方向において、各ブロック１４の凹部１５の両側に屈曲部５０が形成されている。この屈曲部５０はベルト１の厚さ方向に突出しており、その先端がブロック４の両端側に向けて折り曲げられいる。すなわち、屈曲部５０はＬ字形に屈曲されている。
【０１０２】
さらに、ベルト１の幅方向において、各ブロック１４両端には、ベルト１の厚さ方向に立ち上げられた立ち上げ部５２がそれぞれ形成されており、各立ち上げ部５２には、前記突出部２５および係止孔２６が形成されている。また、各係止爪５０と各立ち上げ部５２との間には固定溝５３がそれぞれ形成されている。そして、各ブロック１４に対応する固定片５４が設けられており、固定片５４は、ベルト１の幅方向に延ばされた直線部５４Ａと、直線部５４Ａの両端に連続された屈曲部５５とを有している。この屈曲部５５は固定溝５３に配置され、屈曲部５０と屈曲部５５とが係合することにより、各ブロック１４と各固定片５４とがそれぞれ固定されている。なお、立ち上げ部５２の一方の面に接触面２２が形成されている。また、図１４に示すように、ベルト１の円周方向において、ブロック１４の寸法よりも、固定片５４の寸法の方が小さく設定されている。
【０１０３】
図１６は、図１３のＸVI−ＸVI線における平面断面図であり、屈曲部５０には、ベルト１の円周方向における両端よりも中央の方を立ち上げ部５２側に向けて突出した膨出部５１が形成されている。また、立ち上げ部５２は、ベルト１の円周方向における両端よりも中央の方を屈曲部５０側に向けて突出した膨出部５６が形成されている。一方、固定片５４の屈曲部５５には、ベルト１の円周方向の両端を、ベルト１の円周方向の中央よりも屈曲部５０および立ち上げ部５２側に向けて突出して係止爪５７がそれぞれ形成されている。
【０１０４】
図１７は、図１３のXVII−XVII線における側面断面図である。屈曲部５０であって、ブロック１４の高さ方向の先端には、ベルト１の円周方向における両端よりも中央を、ベルト１の厚さ方向に突出させた膨出部５８が形成されている。一方、固定片５４の直線部５４Ａにおけるベルト１の円周方向の両端には、ベルト１の円周方向の中央よりも屈曲部５０側に向けて突出した係止爪５９がそれぞれ形成されている。このように、図１３ないし図１７の実施例においては、凹部１５にフープ１３が配置されているとともに、屈曲部５０と屈曲部５５とが係合することにより、各固定片５４と各ブロック１４とが固定され、凹部１５にフープ１３が保持されている。
【０１０５】
つぎに、図１３ないし図１７に示すベルト１の製造方法を説明する。まず、図１３ないし図１７に示す構成のブロック１４を、フープ１３および固定片５４とは別に製造する。一方、ブロック１４に固定される前の段階において、図１３に二点鎖線で示す固定片５４Ｂは、直線部５４Ａの両端をほぼ直角に折り曲げた延出部６０を備えている。
【０１０６】
そして、図１３に示すように、ブロック１４の凹部１５にフープ１３を配置するとともに、固定片５４Ｂの延出部６０を固定溝５３に向けた状態で、固定片５４Ｂとブロック１４とをフープ１３の厚さ方向に近づける。すると、固定片５４Ｂの延出部６０の先端がブロック１４の固定溝５３に進入するとともに、延出部６０が、固定溝５３の内面形状に倣って塑性変形し、図１３に示すような、係止爪５５が形成される。このようにして、固定片５４側に形成された係止爪５５と、ブロック１４側の係止爪５０とが係合し、固定片５４とブロック１４とが係合される。この係止爪５５と係止爪５０との係合力により、ブロック１４と固定片５４とが、フープ１３の厚さ方向に位置決め固定される。その後、各固定片５４について同様の操作を繰り返し、順次ブロック１４と固定片１４とを固定していく。
【０１０７】
このように、固定片５４とブロック１４とを固定する場合に、図１６に示すように、ベルト１の円周方向において、膨出部５１，５６の両側に２つの係止爪５７が配置される。また、図１７に示すように、ベルト１の円周方向において、膨出部５８を挟んで２つの係止爪５９が配置される。したがって、各ブロック１４と各固定片５４とをベルト１の円周方向に確実に位置決め固定することができ、ベルト１の組立作業性が向上する。
【０１０８】
ところで、フープ１３に対して順次ブロック１４を取り付けていくと、最初のブロック１４と最後から２番目のブロック１４との隙間が狭いため、最後のブロック１４の取付作業が難しくなる。そこで、最後のブロック１４として、図１３ないし図１７に示すブロック１４とは異なるものを用いることで、最後のブロック１４の取付作業性を向上している。
【０１０９】
図１８は、最後に取り付けるブロック１４の構成を示す正面図である。図１８に示すブロック１４は、２つの立ち上げ部５２のうち、一方の立ち上げ部５２に貫通孔６１が形成されている。貫通孔６１は、べると１の円周方向に貫通されている。この貫通孔６１が形成されている立ち上げ部５２には、前記突出部（この発明の係止部に相当）２５および係止孔２６は設けられていない。この図１８に示すブロック１４の貫通孔６１内に、図１９に示すような連結片６２を挿入する。この連結片６２は金属材料により構成されており、連結片６２は、円柱形状の大径部６３と、大径部６３と同心状に連結され、かつ、大径部６３より小径の小径部６４とを有している。この場合、小径部６４が、他方の立ち上げ部５２に形成されている突出部２５と同じ方向に向くように、貫通孔６１に連結片６２を配置する。連結片６２は、貫通孔６１の軸線方向に移動自在である。
【０１１０】
ついで、ベルト１のうち、最後のブロック１４を取り付ける領域を円弧形状に保持するとともに、既にフープ１３に連結されている２つのブロック１４同士の間に、最後のブロック１４のうち、突出部２５が形成されている側の立ち上げ部５２を挿入し、その突出部２５を最初のブロック１４の係止孔２６に挿入する（図２０参照）。そして、最後のブロック１４を、突出部２５を中心として時計方向に回転させ、貫通孔６１が形成されている立ち上げ部５２を、隣接するブロック１４同士の間に進入させる。
【０１１１】
その後、ベルト１のうち、最後に挿入したブロック１４を含む領域を直線形状にすると、最後のブロック１４に隣接するブロック１４の突出部２５が、図２１に示すように連結片６２の大径部６３側の端面を押圧する。その結果、連結片６２がベルト１の円周方向に移動して、連結片６２の小径部６４が、最後のブロック１４に隣接するブロック１４の係止孔２６に進入する。そして、最後のブロック１４に対して、前述と同様にして固定片５４を取り付けて、ベルト１の製造が終了する。このように、図１３ないし図２０の実施例においては、ベルト１を製造するにあたり、ブロック１４とフープ１３とを連結するための固定片５４の構造が２種類ある。また、図１８ないし図２１の実施例によれば、各ブロック１４同士の間のエンドプレー（すなわち隙間）を増加させることなく、ベルト１を構成することができる。すなわち、フープ１３と各ブロック１４との相対移動量の増加を抑制することができ、動力伝達効率の低下を抑制できる。
【０１１２】
この図１３ないし図２０に示すブロック１４を用いて製造されたベルト１も、図１に示す無段変速機２に用いることができる。そして、図１３ないし図２０に示すブロック１４を用いたベルト１においても、図２および図３に示すベルト１と同様の構成部分については、図７を参照しながら説明した図２および図３と同様の動力伝達作用、およびその他の作用効果を得られる。また、図１３ないし図２０のベルト１においても、ブロック１４とフープ１３とを連結する構造が２種類あるため、前記の実施例と同様の項を得られる。
【０１１３】
ところで、図１３ないし図２０のベルト１を図２の無段変速機２に用いた場合にも、ベルト１による動力の伝達時には、駆動側回転部材３および従動側回転部材４からベルト１に対して、ベルト１の幅方向の挟持力が作用する。この挟持力は、ブロック１４を湾曲さようとする方向に作用するため、固定片５４とブロック１４とをベルト１の円周方向に相対移動しようとする。また、ベルト１が駆動側回転部材３および従動側回転部材４により挟持されて食い込んでいる状態、いわゆるセルフロッキング状態から、ベルト１が駆動側回転部材３および従動側回転部材４から離れる際にも、固定片５４とブロック１４とをベルト１の円周方向に相対移動させようとする力が働く。
【０１１４】
しかしながら、図１６および図１７に示すように、すなわち、ベルト１の円周方向において、膨出部５１，５６の両側に２つの係止爪５７が配置され、かつ、膨出部５８の両側に２つの係止爪５９が配置されて、ブロック１４と固定片５４とがベルト１の円周方向に確実に位置決め固定されている。したがって、固定片５４とブロック１４とをベルト１の円周方向に相対移動することを確実に防止することができる。
【０１１５】
また、図１３ないし図２０の実施例においては、ブロック１４の立ち上げ部５２同士の間に固定片５４が配置されており、ブロック１４に対してベルト１の幅方向の荷重が作用した場合に、この荷重の一部が固定片５４により受け止められる。すなわち、固定片５４が横剛性部材としての役割を果たしている。したがって、前記のようにベルト１に挟持力が作用してブロック１４を湾曲させようとする荷重が作用した場合でも、ブロック１４の変形が抑制される。
【０１１６】
ところで、図１３ないし図２０の実施例においては、各固定片５４を塑性変形させている。したがって、図１３ないし図２０の実施例においては、ブロック１４の硬度と固定片５４の硬度とを異ならせている。具体的には、ブロック１４の硬度よりも固定片５４の硬度を低く設定している。ブロック１４の硬度よりも固定片５４の硬度を低く設定する方法としては、使用する材料を異ならせる方法と、使用する材料を同じとし、施す熱処理を異ならせる方法とが挙げられる。このようにして、ブロック１４の硬度よりも固定片５４の硬度を低く設定すれば、ブロック１４と固定片５４とを連結する場合に、固定片５４を確実に塑性変形させることができ、ベルト１の組立作業性が向上する。
【０１１７】
使用する材料を異ならせる場合は、ブロック１４として、例えば、ばね鋼などを用いることができ、固定片５４として、例えば、ステンレス鋼などを用いることができる。また、使用する材料を同じとする場合は、その材料として、例えばばね鋼などを用いることができ、ブロック１４に施す熱処理としては、例えば、焼き入れ焼き戻しなどを挙げることができ、固定片５４に施す熱処理としては、例えば、非処理などが挙げられる。
【０１１８】
【発明の効果】
以上説明したように請求項１の発明によれば、各ブロックに形成されている第１の接触部と、張力部材の凹部の底面とが接触して形成される第２の接触部とが、ベルトの厚さ方向において同じ位置に配置されている。このため、ベルトが回転部材に巻き掛けられている領域で各ブロックが円弧状の軌跡で移動し、かつ、各ブロックが第１の接触部を支点として所定角度範囲内で回転する場合に、第２の接触部における張力部材と各ブロックとの滑り量の増加が抑制される。したがって、回転部材とベルトとの間における動力伝達効率の低下を抑制することができる。また、請求項１の発明によれば、張力部材と各ブロックとの連結構造が２種類以上あるため、全てのブロックに対して同じ取付作業をおこなう必要はない。したがって、異なる連結構造に対応するブロックの数同士の比率、異なる連結構造に対応するブロック同士の配列順序などの条件の選択により、連結部材と各ブロックとの連結作業工数、製造時間の増加を抑制することができ、ベルト装置の生産性を向上し、かつ、ベルト装置の製造コストの上昇を抑制できる。さらに、請求項１の発明によれば、複数の分割片の間に張力部材を配置した後、複数の分割片同士を接合すれば、複数の分割片同士により形成される凹部内に、張力部材が配置される。したがって、特定のブロックを変形させる必要がなく、ブロックの割れを防止できる。
【０１１９】
請求項２の発明によれば、各ブロックに形成されている第１の接触部と、張力部材の凹部の底面とが接触して形成される第２の接触部とが、ベルトの厚さ方向において同じ位置に配置されている。このため、ベルトが回転部材に巻き掛けられている領域で各ブロックが円弧状の軌跡で移動し、かつ、各ブロックが第１の接触部を支点として所定角度範囲内で回転する場合に、第２の接触部における張力部材と各ブロックとの滑り量の増加が抑制される。したがって、回転部材とベルトとの間における動力伝達効率の低下を抑制することができる。また、請求項１の発明によれば、張力部材と各ブロックとの連結構造が２種類以上あるため、全てのブロックに対して同じ取付作業をおこなう必要はない。したがって、異なる連結構造に対応するブロックの数同士の比率、異なる連結構造に対応するブロック同士の配列順序などの条件の選択により、連結部材と各ブロックとの連結作業工数、製造時間の増加を抑制することができ、ベルト装置の生産性を向上し、かつ、ベルト装置の製造コストの上昇を抑制できる。また、請求項２の発明によれば、特定のブロックの凹部に張力部材を取り付けた後、特定のブロックにおける凹部を臨む領域を変形させて、その凹部の開口幅を張力部材の幅よりも狭くすれば、張力部材が凹部から抜け出すことを確実に防止できる。
【０１２３】
請求項３の発明によれば、請求項１または２の発明と同様の効果を得られる他に、ベルト装置の円周方向において、ブロックと張力部材とが異なる連結構造のものが、分散される。したがって、張力部材とブロックとの連結状態を、ベルト装置の円周方向において均一化することができる。
【０１２４】
請求項４の発明においても、請求項１ないし３の発明のいずれかと同様の効果を得られる他に、ベルトを回転部材に巻き掛けた場合に、全てのブロックと回転部材との接触状態が同じになる。したがって、ベルト装置の円周方向における動力伝達状態が均一化される。
【０１２５】
請求項５の発明によれば、各ブロックに形成されている第１の接触部と、張力部材の凹部の底面とが接触して形成される第２の接触部とが、ベルトの厚さ方向において同じ位置に配置されている。このため、ベルトが回転部材に巻き掛けられている領域で各ブロックが円弧状の軌跡で移動し、かつ、各ブロックが第１の接触部を支点として所定角度範囲内で回転する場合に、第２の接触部における張力部材と各ブロックとの滑り量の増加が抑制される。したがって、回転部材とベルトとの間における動力伝達効率の低下を抑制することができる。また、請求項５の発明によれば、複数の分割片の相対位置を変更して、張力部材の幅を狭めることにより、張力部材を凹部に挿入し易くなる。したがって、ベルト装置の生産性が向上し、かつ、ベルト装置の製造コストが上昇することを抑制できる。
【０１２６】
請求項６の発明によれば、請求項５の発明と同様の効果を得られる他に、張力部材と凹部の底面との密着性が高められる。したがって、張力部材の張力がブロックに伝達され易くなり、ブロックと回転部材との接触面の摩擦力が増加し、回転部材とベルト装置との間の動力伝達効率が向上する。
【０１２７】
請求項７の発明によれば、各ブロックに形成されている第１の接触部と、張力部材の凹部の底面とが接触して形成される第２の接触部とが、ベルトの厚さ方向において同じ位置に配置されている。このため、ベルトが回転部材に巻き掛けられている領域で各ブロックが円弧状の軌跡で移動し、かつ、各ブロックが第１の接触部を支点として所定角度範囲内で回転する場合に、第２の接触部における張力部材と各ブロックとの滑り量の増加が抑制される。したがって、回転部材とベルトとの間における動力伝達効率の低下を抑制することができる。また、請求項７の発明によれば、張力部材が各ブロックの凹部に確実に保持され、ブロックと回転部材との接触面の摩擦力が増加し、回転部材とベルト装置との間の動力伝達効率が向上する。
【０１２８】
請求項８の発明によれば、請求項７の発明と同様の効果を得られる他に、固定片の硬度をブロックの硬度よりも低く設定すれば、固定片を塑性変形させ易くなり、ベルト装置の組立作業性が向上する。
【０１２９】
請求項９の発明によれば、請求項１ないし８のいずれかの発明と同様の効果を得られる他に、回転部材から各ブロックに対して押圧力が作用した際に、第１の接触部を中心として各ブロックを回転させるようなモーメントの発生が抑制される。したがって、第２の接触部における張力部材と各ブロックとの滑り量の増加が一層抑制され、動力伝達効率の低下を一層抑制することができる。
【０１３０】
請求項１０の製造方法により製造されたベルト装置は、所定の回転部材が回転すると、この回転部材と各ブロックとの摩擦力に応じて、各ブロックに対してベルトの円周方向の圧縮力、すなわち、押圧力が発生し、所定の回転部材の動力が他の回転部材に伝達される。ここで、第１の接触部と張力部材の凹部の底面とが接触して形成される第２の接触部とが、ベルトの厚さ方向において同じ位置に配置されているため、ベルトが回転部材に巻き掛けられている領域で各ブロックが円弧状の軌跡で移動し、かつ、各ブロックが第１の接触部を支点として所定角度範囲内で回転する場合に、第２の接触部における張力部材と各ブロックとの相対移動量、すなわち滑り量の増加が抑制される。また、張力部材と各ブロックとの連結構造が２種類以上あるため、全てのブロックに対して同じ取付作業をおこなう必要はない。したがって、異なる連結構造に対応するブロックの数同士の比率、異なる連結構造に対応するブロック同士の配列順序などの条件の選択により、連結部材と各ブロックとの連結作業工数、製造時間の増加を抑制することができ、ベルト装置の生産性を向上し、かつ、ベルト装置の製造コストの上昇を抑制できる。また、請求項１０の発明によれば、複数の分割片の間に張力部材を配置した後、複数の分割片同士を接合すれば、複数の分割片同士により形成される凹部内に、張力部材が配置される。したがって、特定のブロックを変形させる必要がなく、ベルト装置の生産性が向上し、かつ、ベルト装置の製造コストの上昇を抑制できる。
【０１３１】
請求項１１の製造方法により製造されたベルト装置は、所定の回転部材が回転すると、この回転部材と各ブロックとの摩擦力に応じて、各ブロックに対してベルトの円周方向の圧縮力、すなわち、押圧力が発生し、所定の回転部材の動力が他の回転部材に伝達される。ここで、第１の接触部と張力部材の凹部の底面とが接触して形成される第２の接触部とが、ベルトの厚さ方向において同じ位置に配置されているため、ベルトが回転部材に巻き掛けられている領域で各ブロックが円弧状の軌跡で移動し、かつ、各ブロックが第１の接触部を支点として所定角度範囲内で回転する場合に、第２の接触部における張力部材と各ブロックとの相対移動量、すなわち滑り量の増加が抑制される。また、張力部材と各ブロックとの連結構造が２種類以上あるため、全てのブロックに対して同じ取付作業をおこなう必要はない。したがって、異なる連結構造に対応するブロックの数同士の比率、異なる連結構造に対応するブロック同士の配列順序などの条件の選択により、連結部材と各ブロックとの連結作業工数、製造時間の増加を抑制することができ、ベルト装置の生産性を向上し、かつ、ベルト装置の製造コストの上昇を抑制できる。また、請求項１１の発明によれば、張力部材が凹部から抜け出すことを確実に防止できる。したがって、ベルト装置の生産性が向上し、かつ、ベルト装置の製造コストが上昇することを抑制できる。
【０１３２】
請求項１２の発明によれば、請求項１０または１１の発明と同様の効果を得られる他に、ベルトの円周方向において、ブロックと張力部材とが異なる連結構造のものが分散される。したがって、張力部材とブロックとの連結状態を、ベルト装置の円周方向において均一化することができる。
【０１３３】
請求項１３の製造方法により製造されたベルト装置は、所定の回転部材が回転すると、この回転部材と各ブロックとの摩擦力に応じて、各ブロックに対してベルトの円周方向の圧縮力、すなわち、押圧力が発生し、所定の回転部材の動力が他の回転部材に伝達される。ここで、第１の接触部と張力部材の凹部の底面とが接触して形成される第２の接触部とが、ベルトの厚さ方向において同じ位置に配置されているため、ベルトが回転部材に巻き掛けられている領域で各ブロックが円弧状の軌跡で移動し、かつ、各ブロックが第１の接触部を支点として所定角度範囲内で回転する場合に、第２の接触部における張力部材と各ブロックとの相対移動量、すなわち滑り量の増加が抑制される。また、張力部材と各ブロックとの連結構造が２種類以上あるため、全てのブロックに対して同じ取付作業をおこなう必要はない。したがって、異なる連結構造に対応するブロックの数同士の比率、異なる連結構造に対応するブロック同士の配列順序などの条件の選択により、連結部材と各ブロックとの連結作業工数、製造時間の増加を抑制することができ、ベルト装置の生産性を向上し、かつ、ベルト装置の製造コストの上昇を抑制できる。また、請求項１３の発明によれば、複数の分割片の相対位置を変更して、張力部材の幅を狭めることにより、張力部材を凹部に挿入し易くなる。したがって、ベルト装置の生産性が向上し、かつ、ベルト装置の製造コストが上昇することを抑制できる。
【０１３４】
請求項１４の発明によれば、請求項１３の発明と同様の効果を得られる他に、張力部材の半径方向における複数の分割片同士の全幅をなるべく狭くすることができ、張力部材を凹部に挿入し易くなる。したがって、ベルト装置の生産性が向上し、かつ、ベルト装置の製造コストが上昇することを抑制できる。
【０１３５】
請求項１５の製造方法により製造されたベルト装置は、所定の回転部材が回転すると、この回転部材と各ブロックとの摩擦力に応じて、各ブロックに対してベルトの円周方向の圧縮力、すなわち、押圧力が発生し、所定の回転部材の動力が他の回転部材に伝達される。ここで、第１の接触部と張力部材の凹部の底面とが接触して形成される第２の接触部とが、ベルトの厚さ方向において同じ位置に配置されているため、ベルトが回転部材に巻き掛けられている領域で各ブロックが円弧状の軌跡で移動し、かつ、各ブロックが第１の接触部を支点として所定角度範囲内で回転する場合に、第２の接触部における張力部材と各ブロックとの相対移動量、すなわち滑り量の増加が抑制される。また、張力部材と各ブロックとの連結構造が２種類以上あるため、全てのブロックに対して同じ取付作業をおこなう必要はない。したがって、異なる連結構造に対応するブロックの数同士の比率、異なる連結構造に対応するブロック同士の配列順序などの条件の選択により、連結部材と各ブロックとの連結作業工数、製造時間の増加を抑制することができ、ベルト装置の生産性を向上し、かつ、ベルト装置の製造コストの上昇を抑制できる。また、請求項１５の発明によれば、外周側部材を各ブロックに対して確実に固定することができ、凹部から張力部材が抜け出すことを防止できる。したがって、ベルト装置の生産性が向上し、かつ、ベルト装置の製造コストが上昇することを抑制できる。
【０１３６】
請求項１６の発明によれば、請求項１５の発明と同様の効果を得られる他に、ベルトの円周方向において、各ブロック同士の間のエンドプレー（すなわち隙間）を増加させることなく、ベルトを構成することができる。したがって、張力部材と各ブロックとの相対移動量の増加を抑制することができ、動力伝達効率の低下を抑制できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】  この発明のベルト装置を有する用いた無段変速機の概略構成図である。
【図２】  図１に示すベルト装置の実施例を示す断面図である。
【図３】  図１に示すベルト装置の実施例を示す断面図である。
【図４】  図２および図３に示されたブロックの側面図である。
【図５】  図２に示されたブロックと、フープとの連結工程を示す断面図である。
【図６】  図３に示すブロックを構成する分割片を示す平面図である。
【図７】  この発明の各実施例におけるベルト装置の移動状態を示す断面図である。
【図８】  図１に示すベルト装置の実施例を示す断面図である。
【図９】  図８に示すベルト装置の製造過程を示す平面図である。
【図１０】  図８に示すベルト装置の製造過程を示す断面図である。
【図１１】  図１に示すベルト装置の実施例を示す断面図である。
【図１２】  図１１に示すベルト装置の製造過程を示す断面図である。
【図１３】  この発明のベルト装置の他の実施例および製造方法を示す断面図である。
【図１４】  図１３に示すベルト装置に用いるブロックおよび固定片の平面図である。
【図１５】  図１３に示すベルト装置に用いるブロックの側面図である。
【図１６】  図１３のＸVI−ＸVI線における平面断面図である。
【図１７】  図１３のXVII−XVII線における側面断面図である。
【図１８】  図１３のベルト装置に用いる他のブロックを示す正面図である。
【図１９】  図１３のベルトの製造過程を示す側面図である。
【図２０】  図１３のベルトの製造過程を示す正面図である。
【図２１】  図１３のベルトの製造過程を示す側面図である。
【符号の説明】
１…ベルト、  ３…駆動側回転部材、  ４…従動側回転部材、  １３，４６，４７…フープ、  １３Ａ…第１のフープ、  １４，１４Ａ，１４Ｂ，１４Ｃ…ブロック、  １５…凹部、  ２０…底面、  ２４…ロッキングエッジ、  ２５…ディンプル、  ２７…接触面、  ３５…内周面、  ３７，３８，４９，５０…分割片、  ５４…固定片、  Ａ１，Ｄ１…接触部、  Ｇ１…中心点。
【図１】
0003755413.tif 000002
【図２】
0003755413.tif 000003
【図３】
0003755413.tif 000004
【図４】
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【図５】
0003755413.tif 000006
【図６】
0003755413.tif 000007
【図７】
0003755413.tif 000008
【図８】
0003755413.tif 000009
【図９】
0003755413.tif 000010
【図１０】
0003755413.tif 000011
【図１１】
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【図１２】
0003755413.tif 000013
【図１３】
0003755413.tif 000014
【図１４】
0003755413.tif 000015
【図１５】
0003755413.tif 000016
【図１６】
0003755413.tif 000017
【図１７】
0003755413.tif 000018
【図１８】
0003755413.tif 000019
【図１９】
0003755413.tif 000020
【図２０】
0003755413.tif 000021
【図２１】
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