(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
一方がネット組織で他方が無地組織である上、下面部と、連結糸とからなる立体構造経編地において、上、下面部間に存在し、しかも互いに隣接する連結糸間にあって、連結糸を捌き、分離区分けし、押さえるための複数本の連結糸制御糸を有し、該連結糸制御糸が上、下面部の無地組織側に係止される係止部と上、下面部間に浮遊する浮遊部とからなることを特徴とする立体構造経編地。
【請求項２】
連結糸制御糸が立体構造経編地の縦方向に係止配列されていることを特徴とする請求項１記載の立体構造経編地。
【請求項３】
連結糸制御糸が矩形波状に無地組織上に縦方向に係止配列されていることを特徴とする請求項１記載の立体構造経編地。
【請求項４】
連結糸制御糸が係止部を折り返し点として千鳥縫い状に係止配列されていることを特徴とする請求項１記載の立体構造経編地。
【請求項５】
立体構造経編地の横方向断面において、連結糸がＸ字状の交叉部を有する立体構造経編地であって、その交叉部を下方に押さえ込むように連結糸制御糸が配されている、上面部がネット組織で、下面部が無地組織であることを特徴とする立体構造経編地。
【請求項６】
上、下面部に直交して配されている連結糸を有し、上、下面部の一方がネット組織で、他方が無地組織である立体構造経編地であって、その連結糸間を浮遊曲折した状態で、無地組織側に適宜な間隔で係止されている連結糸制御糸を有することを特徴とする立体構造経編地。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、クッション材や充填材として衣料分野、産業資材分野で利用されている立体構造経編地に関し、特に車両用シート材に適した立体構造経編地に関する。
詳しくは、上面部と下面部、並びにこれらを連結する連結糸とを主な構成部材とする、２列針床経編機によって編成される立体構造経編地であって、上面部が透孔部を有するネット組織で、下面部が透孔部を有しない無地組織で形成され、最適な耐圧性と通気性、確実な回復力を有する立体構造経編地に関する。
【０００２】
【従来の技術】
上面部と下面部、並びにこれらを連結する連結糸とからなる立体構造経編地に関しては、今までに、種々の提案がなされている。
これらの立体構造経編地は、繊維素材を２列針床の経編機で編成することによって形成されることが主流である。
連結に関しては、上、下面部に対し、ほぼ直交状態で連結する直交連結糸を有するもの、上、下面部に斜交した状態で連結する斜交連結糸を有するもの、或いは直交、斜交の連結糸を同時に併せ持つトラス構造のもの等がある。
そして、これら従来の立体構造経編地においては、耐圧性を強化するために、連結糸の上、下面部に対する交錯状態、つまり、どのようなトラス構造を形成して、上、下面部同士の横ずれ防止を可能にし耐圧性を得るか、或いは連結糸にどのような素材を使用して耐圧性を得るか等がキーポイントとなっていた。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
ところが、上記従来立体構造経編地においては、耐圧性を重視し、その復元性を得る手段として、トラス構造を採用すること、弾性のより高い連結糸を用いること等の他、特に連結糸を高密度に用いるという手段に強く依存していた。
そのため、圧力が加えられた際、高密度の連結糸が屈曲して互いに絡み合い、極度に復元性が低下すると言う問題が生じた。
【０００４】
また、上、下面部の両方、或いはいずれか一方にネット組織を採用している場合には、そのネット組織の透孔部から連結糸がはみ出し、外部から損耗を受け毛羽立ち等を生じた。
その結果、使用時に不快感があったり、或いは見栄えが悪くなるなどの原因となった。
【０００５】
本発明は、このような問題点を解決するためになされたものである。
すなわち、本発明は、立体構造経編地において、従来以上の耐圧性、復元性を得ることを目的とする。
更には、摩耗強度を高め毛羽立ちを防止することを目的とする。
【０００６】
【問題を解決するための手段】
上記問題点を解決するために本発明においては、従来の立体構造経編地に見られる上、下面部、連結糸の構成部材に加えて、連結糸を捌き、分離区分けし、更に押さえる作用をする連結糸制御糸という部材を採用することによって、圧縮された際の連結糸の屈曲や絡みを極力少なくし、復元力低下を防止することができることを見出し、このような知見により本発明を完成させた。
【０００７】
即ち、本発明は、（１）、一方がネット組織で他方が無地組織である上、下面部と、連結糸とからなる立体構造経編地において、上、下面部間に存在し、しかも互いに隣接する連結糸間にあって、連結糸を捌き、分離区分けし、押さえるための複数本の連結糸制御糸を有し、該連結糸制御糸が上、下面部の無地組織側に係止される係止部と上、下面部間に浮遊する浮遊部とからなる立体構造経編地に存する。
【０００８】
そして、（２）、連結糸制御糸が立体構造経編地の縦方向に係止配列されている上記１記載の立体構造経編地に存する。
【０００９】
そして、（３）、連結糸制御糸が矩形波状に無地組織上に縦方向に係止配列されている上記１記載の立体構造経編地に存する。
【００１０】
そして、（４）、連結糸制御糸が係止部を折り返し点として千鳥縫い状に係止配列されている上記１記載の立体構造経編地に存する。
【００１１】
そしてまた、（５）、立体構造経編地の横方向断面において、連結糸がＸ字状の交叉部を有する立体構造経編地であって、その交叉部を下方に押さえ込むように連結糸制御糸が配されている、上面部がネット組織で、下面部が無地組織である立体構造経編地に存する。
【００１２】
そして、（６）、上、下面部に直交して配されている連結糸を有し、上、下面部の一方がネット組織で、他方が無地組織である立体構造経編地であって、その連結糸間を浮遊曲折した状態で、無地組織側に適宜な間隔で係止されている連結糸制御糸を有する立体構造経編地に存する。
本発明は上記の構成を具備しているため、圧縮された際の連結糸の屈曲を極力少なくし、しかも屈曲した連結糸同士の絡みによる復元力低下を防止することが可能である。
【００１３】
【発明の実施の形態】
ここで、発明の解決すべき課題について、以下の実施の形態の理解を容易にするために更に詳細に説明する。
図１（Ａ）に示すように、直交連結糸を有する立体構造経編地（イ）を圧縮すると立体構造経編地（ロ）のように連結糸は湾曲し、互いに絡み合い、その復元性は極度に低下する。
また、図１（Ｂ）に示すように上、下面部の一方がネット組織であり、斜交連結糸を有する立体構造経編地（イ）において、これを圧縮すると立体構造経編地（ロ）のように斜交連結糸は、透孔部からはみ出し、損傷を受けたり、見栄えが悪くなるばかりでなく、復元性も低下する。
【００１４】
以上に対して、図２（Ａ）に示すように、直交連結糸間に連結糸制御糸を介在させれば、圧縮された場合、直交連結糸の湾曲度合いが半減し絡み合いが解消され、復元力が減少することが防止できる他、耐圧縮効果が増加する。
また、図２（Ｂ）に示すネット組織を有する立体構造経編地（イ）においても斜交連結糸の交叉部に連結糸制御糸を介在させれば、圧縮を受けた際、連結糸制御糸が交叉部を押さえる効果が働き、斜交連結糸が透孔部からはみ出すことがない。
【００１５】
以上の説明をもとに、本発明の実施の形態を、図面を用いて詳細に説明する。
（第１の実施の形態）
本実施の形態においては、図３に示すように、上面部Ｔがネット組織で、下面部Ｂが無地組織の立体構造経編地Ｄを採用する。
図３（Ａ）に示すように、ネット組織は亀甲型の透孔部Ｈと、合流部Ｍと分岐部Ｅからなるネット地Ｎからなる。
そして、この立体構造経編地Ｄは、図３（Ｂ）に示すように、その横方向断面において連結糸がＸ字状の交叉部Ｘを有する。
【００１６】
連結糸制御糸Ｃには、図４（Ａ）に示すように、縦方向に係止配列される直進型連結糸制御糸Ｃ１を採用する。
この直進型連結糸制御糸Ｃ１は、縦方向に並列配列され、一定間隔で規則的に下面部Ｂに編み込まれて係止される係止部Ｆと、係止部間を連絡して、上、下面部間に浮遊する浮遊部とで構成される。
本直進型連結糸制御糸は、図３（Ａ）、図４（Ｂ）に示すようにネット組織の透孔部に１本の割合で配列される。
よって、透孔部からは、透孔部を縦方向に２分割するように垣間見られることとなる。
また、その係止部は、ネット組織の分岐部下方に位置するので透孔部に露出することはない。
【００１７】
図３（Ｂ）に、本立体構造経編地ＤのカットラインＬ１、Ｌ２における横方向断面図を示す。
直進型連結糸制御糸Ｃ１が斜交連結糸Ｋの交叉部Ｘを確実に押さえ、分離しているのがわかる。
また、図３（Ｃ）には、カットラインＬ３における縦方向断面図を示す。
直進型連結糸制御糸Ｃ１が弓なり状に斜交連結糸Ｋを抱き込んでいるのがわかる。
このように構成された立体構造経編地においては、図４（Ｂ）に示すように透孔部から見られる斜交連結糸の交叉部が直進型連結糸制御糸によって確実に下方に押さえ込まれるので立体構造経編地が使用時に圧縮を受けても、湾曲して透孔部からはみ出すことがない。
【００１８】
ここで、図４（Ｂ）に示す斜交連結糸の交叉部は３箇所となっているが、これはあくまでも一例であって編組織によって異なるものであり、これに限定されるものではない。
また、直進型連結糸制御糸の存在が立体構造経編地自体の意匠効果を高めると言う効果も得られる。
特に直進型連結糸制御糸に光沢糸、吸発汗糸、導電糸等の異種、異色の素材を使用すればその効果は大きくなる。
【００１９】
ここで、本発明の立体構造経編地は合成繊維から編成されるのが好ましく、特にポリエステル繊維から編成されるのがより好ましい。
また立体構造経編地の厚みは、２〜２０ｍｍが好ましい。
２ｍｍ以下ではクッション材や充填材として機能させにくく、また２０ｍｍ以上では連結糸制御糸による本発明の効果が薄れる可能性がある。
また、立体構造経編地は表面ネット組織の外側が起毛されると更に価値が得られる。
高い摩耗強度を持ちながらソフトな風合いを有する起毛立体構造経編地が得られる。
【００２０】
（第２の実施の形態）
本実施の形態においては、図５に示すように、第１の実施の形態と同様、上面部Ｔがネット組織で、下面部Ｂが無地組織の立体構造経編地Ｄを採用する。
ネット組織は亀甲型の透孔部Ｈを有する。
そして、この立体構造経編地Ｄは、図５（Ｂ）に示すように、その横方向断面において連結糸には直交連結糸を用いる。
図５（Ｂ）の連結糸は一見、斜交連結糸のように見えるが、これは、ネット組織の編成原理上、透孔部が開口することにより垂直平行に立ち並ぶ直交連結糸が斜めに傾いた結果であり、あくまでも直交連結糸である。
【００２１】
連結糸制御糸Ｃには、図６（Ａ）に示すように、矩形波状に無地組織上に縦方向に係止配列される矩形波型連結糸制御糸Ｃ２を採用する。
この矩形波型連結糸制御糸Ｃ２は、縦方向に矩形波状に並列配列され、一定間隔で規則的に下面部Ｂに編み込まれて係止される係止部Ｆと、係止部Ｆ間を連絡して、上、下面部間に浮遊する浮遊部Ｆ２とで構成される。
浮遊部Ｆ２は、係止部Ｆと次の係止部Ｆ間で一箇所の曲折部Ｊを有する。
曲折部Ｊは下面部に編み込まれることはない。
矩形波型連結糸制御糸Ｃ２は、図６( Ａ) に示すようにネット組織の透孔部Ｈにおいて係止部Ｆと曲折部Ｊが近接し、あたかも十字状にクロスしているような外観を呈する。
【００２２】
図５（Ｂ）に、本立体構造経編地ＤのカットラインＬ１、Ｌ２における横方向断面図を示す。
カットラインＬ１においては、矩形波型連結糸制御糸Ｃ２が直交連結糸間に位置し、直交連結糸を確実に分離しているのがわかる。
また、図５（Ｃ）には、カットラインＬ３における縦方向断面図を示す。
矩形波型連結糸制御糸Ｃ２が弓なり状に直交連結糸Ｋを抱き込んでいるのがわかる。
【００２３】
本実施の形態においては、図６（Ｂ）に示すように、矩形波型連結糸制御糸Ｃ２は、直交連結糸Ｋ間を縫うように曲折しながら一定間隔で係止されつつ介在するので直交連結糸の密度が高い場合は、これらの直交連結糸をブロック化することが可能となり、圧縮された際の直交連結糸同士の絡み合いを効率よく捌くことが可能となる。
また、透孔部Ｈからは、十字状にクロスして見えるので意匠効果を高めることが可能となる。
【００２４】
（第３の実施の形態）
本実施の形態においては、図７に示すように、第１、２の実施の形態と同様、上面部Ｔがネット組織で、下面部Ｂが無地組織の立体構造経編地Ｄを採用する。
ネット組織は亀甲型の透孔部Ｈを有する。
そして、この立体構造経編地Ｄは、図７（Ｂ）に示すように、その横方向断面において連結糸に斜交連結糸Ｋを用いる。斜交連結糸ＫはＸ字状の交叉部Ｘを有する。
【００２５】
連結糸制御糸Ｃには、図８（Ａ）に示すように、千鳥縫い状に無地組織上に縦方向に係止配列される千鳥縫い状連結糸制御糸Ｃ３を採用する。
この千鳥縫い状連結糸制御糸Ｃ３は、縦方向に千鳥縫い状に並列配列され、一定間隔で規則的に下面部Ｂに編み込まれて係止される係止部Ｆと、係止部Ｆ間を連絡して、上、下面部間に浮遊する浮遊部Ｆ３とで構成される。
【００２６】
このように構成された立体構造経編地においては、図８（Ｂ）に示すように、斜交連結糸Ｋの交叉部Ｘが千鳥縫い状連結糸制御糸Ｃ３によって確実に下方に押さえ込まれる。
そのため立体構造経編地が使用時に圧縮を受けても、湾曲して透孔部Ｈからはみ出すことがなく、絡みによる復元力の低下が押さえられる。
【００２７】
図７（Ｂ）に、本立体構造経編地ＤのカットラインＬ１、Ｌ２における横方向断面図を示す。
千鳥縫い状連結糸制御糸Ｃ３が斜交連結糸Ｋの交叉部Ｘを押さえつつ、あたかもパイル状の外観を呈し、機能効果と意匠効果を示現しているのがわかる。
また、図７（Ｃ）には、カットラインＬ３における縦方向断面図を示す。
千鳥縫い状連結糸制御糸Ｃ３が弓なり状に斜交連結糸Ｋを抱き込んでいるのがわかる。
【００２８】
以上、本発明についてその詳細を説明したが、本立体構造ネット空隙材１はこれらの実施の形態に限定されることなく、その本質から逸脱しない範囲で他の変形、組み合わせが可能であることは言うまでもない。
次に具体的な実施例に沿って作成した立体構造経編地の評価結果について述べる。
【実施例】
【００２９】
以上、３つの実施の形態を説明したが、これらの実施の形態における立体構造経編地Ｄは、いずれも、２列針床を有する経編機であるマイヤーＲＤ・ＰＬＭ−２２Ｇを用いて編成できるため、この経編機を使って、上記第１の実施の形態〜第３の実施の形態に対応する、透孔部の１辺等が６コースからなる６角形状で、厚みは３．０ｍｍの立体構造経編地〔経編地１（第１の実施の形態に相当）、経編地２（第２の実施の形態に相当）、経編地３（第３の実施の形態に相当）〕を作成した。
なお、編成方法は、６枚のオサを使用し、編機前方から２枚のオサでネット組織を、３枚目のオサで連結糸を、４枚目のオサで連結糸制御糸を、５、６枚目で無地組織を編成した。
【００３０】
また、連結糸制御糸を使用しないで透孔部の１辺等が６コースからなる６角形状で、厚みは３．０ｍｍの通常（従来）の立体構造経編地（経編地４）を作成した。
これらの経編地について、１．耐毛羽立ち試験、及び２．テーバ摩耗性試験を行った。
結果を表１に示す。
【００３１】
【表１】
0003751183.tif 000002
【００３２】
１．耐毛羽立ち試験（マジックテープ性）
上記経編地１〜４から得た試験片（幅３．０ｍｍ、長さ１３０ｍｍ）について、編み方向に対してタテ、ヨコ、正バイアス、逆バイアスの各方向のものを準備し、学振型染色物摩擦堅牢度試験機（Ｒｕｂｂｉｎｇ  Ｔｅｓｔｅｒ，大栄科学正規製作所）にて毛羽立ちの測定を行った（荷重５００ｇｆで５回往復摩擦）。
【００３３】
２．テーバ摩耗性試験
上記経編地１〜４から得た試験片（直径１２０ｍｍの円形）について、ＡＳＴＭ  Ｄ３８８４の６．１項に規定されるテーバ摩耗性試験機（Ｒｏｔａｒｙ  Ａｂｒａｓｅｒ）を使って、摩耗測定を行った（ＣＳ＃１０摩擦輪により荷重５００ｇｆで１０００回転摩擦）。
【００３４】
（評価方法）
上記１，２の試験共、下記の方法にて評価した。
◎…試験前の状態と差が認められない。
○…表面の毛羽立ちが認められる。
△…表面の毛羽立ちと連結糸の飛び出しが認められる。
×…表面の毛羽立ちと連結糸の飛び出しが著しく認められる。
表１から本発明の立体構造経編地においては、摩耗に強く毛羽立ちが防止されることが理解できる。
【００３５】
以上、本発明を説明してきたが、本発明は、実施の形態や実施例に拘束されることなく、その目的に沿う限り変更が可能である。
立体構造経編地の連結糸制御糸は、少なくとも連結糸を捌く機能、分離区分けする機能、又は押さえるための機能を有する限りその形態の変更は可能である。
【００３６】
【発明の効果】
本立体構造経編地においては、従来の立体構造経編地に見られる上、下面部、連結糸の構成部材に加えて、上、下面部間に存在し、連結糸を捌き、分離区分けし、更に押さえる作用をする連結糸制御糸という部材を採用しているので、圧縮された際の連結糸の屈曲を極力少なくし、しかも屈曲した連結糸同士の絡みによる復元力低下を防止することが可能となった。
【００３７】
また、連結糸制御糸に、直進型連結糸制御糸Ｃ１、矩形波型連結糸制御糸Ｃ２、千鳥縫い状連結糸制御糸Ｃ３と言う３つのタイプが揃えられているので、立体構造経編地の組織と求める機能性に応じた連結糸制御糸を選択することが可能である。
【００３８】
更に、透孔部から垣間見られる連結糸制御糸の素材を選択することによって立体構造経編地の機能性の他に大きな意匠効果も得られる。
【図面の簡単な説明】
【図１】図１は、従来の立体構造経編地であり、（Ａ）は立体構造経編地の圧縮状態を示し、（Ｂ）は一方がネット組織である立体構造経編地の圧縮状態を示す。
【図２】図２は、本発明の連結糸制御糸を有する立体構造経編地であり、（Ａ）は両面無地組織の立体構造経編地の圧縮状態を示し、（Ｂ）は一方がネット組織である立体構造経編地の圧縮状態を示す。
【図３】図３は、第１の実施の形態の立体構造経編地であり、（Ａ）は直進型連結糸制御糸を有する立体構造経編地の上面図、（Ｂ）は直進型連結糸制御糸を有する立体構造経編地の横方向断面図、（Ｃ）は直進型連結糸制御糸を有する立体構造経編地の縦方向断面図をそれぞれ示す。
【図４】図４は、第１の実施の形態の立体構造経編地であり、（Ａ）は直進型連結糸制御糸の配列状態と係止状態を示し、（Ｂ）は直進型連結糸制御糸が斜交連結糸を押さえている状態を示す。
【図５】図５は、第２の実施の形態の立体構造経編地であり、（Ａ）は短形波型連結糸制御糸を有する立体構造経編地の上面図、（Ｂ）は短形波型連結糸制御糸を有する立体構造経編地の横方向断面図、（Ｃ）は短形波型連結糸制御糸を有する立体構造経編地の縦方向断面図をそれぞれ示す。
【図６】図６は、第２の実施の形態の立体構造経編地であり、（Ａ）は短形波型連結糸制御糸の配列状態と係止状態を示し、（Ｂ）は短形波型連結糸制御糸が直交連結糸を分離、捌いている状態を示す。
【図７】図７は、第３の実施の形態の立体構造経編地であり、（Ａ）は千鳥縫い状連結糸制御糸を有する立体構造経編地の上面図で、（Ｂ）は千鳥縫い状連結糸制御糸を有する立体構造経編地の横方向断面図、（Ｃ）は千鳥縫い状連結糸制御糸を有する立体構造経編地の縦方向断面図をそれぞれ示す。
【図８】図８は、第３の実施の形態の立体構造経編地であり、（Ａ）は千鳥縫い状連結糸制御糸の配列状態と係止状態を示し、（Ｂ）は千鳥縫い状連結糸制御糸が斜交連結糸を押さえている状態を示す。
【符号の説明】
Ｄ…立体構造経編地
Ｔ…上面部
Ｂ…下面部
Ｋ…連結糸
Ｃ…連結糸制御糸
Ｃ１…直進型連結糸制御糸
Ｃ２…矩形波型連結糸制御糸
Ｃ３…千鳥縫い状連結糸制御糸
Ｎ…ネット地
Ｈ…透孔部
Ｆ…係止部
Ｆ１，２，３…浮遊部
Ｘ…交叉部
Ｅ…分岐部
Ｍ…合流部
【図１】
0003751183.tif 000003
【図２】
0003751183.tif 000004
【図３】
0003751183.tif 000005
【図４】
0003751183.tif 000006
【図５】
0003751183.tif 000007
【図６】
0003751183.tif 000008
【図７】
0003751183.tif 000009
【図８】
0003751183.tif 000010