(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
溶媒中に少なくとも１０６４［ｎｍ］の励起光源により測定したラマンスペクトルにおいて１４５０±２［ｃｍ−１］、１３０１±２［ｃｍ−１］、１１０２±２［ｃｍ−１］、１００５±２［ｃｍ−１］、４８３±２［ｃｍ−１］に吸収ピークを示すチタニルフタロシアニン顔料が分散されている有機顔料分散液であって、
該チタニルフタロシアニン顔料は、ハロゲン化チタンを用いずに合成されたチタニルフタロシアニンを硫酸中で溶解させた溶液を水に注ぐことにより無定形結晶とした後、溶媒を用いて結晶変換することにより得られたことを特徴とする有機顔料分散液。
【請求項２】
導電性支持体上に少なくとも電荷発生物質として１０６４［ｎｍ］の励起光源により測定したラマンスペクトルにおいて１４５０±２［ｃｍ−１］、１３０１±２［ｃｍ−１］、１１０２±２［ｃｍ−１］、１００５±２［ｃｍ−１］、４８３±２［ｃｍ−１］に吸収ピークを示すチタニルフタロシアニン顔料を含有する感光層を有する電子写真感光体であって、
該チタニルフタロシアニン顔料は、ハロゲン化チタンを用いずに合成されたチタニルフタロシアニンを硫酸中で溶解させた溶液を水に注ぐことにより無定形結晶とした後、溶媒を用いて結晶変換することにより得られたことを特徴とする電子写真感光体。
【請求項３】
前記感光層が電荷発生層と電荷輸送層の積層構成からなることを特徴とする請求項２に記載の電子写真感光体。
【請求項４】
前記電荷輸送層に少なくともトリアリールアミン構造を主鎖および／または側鎖に含むポリカーボネートを含有することを特徴とする請求項３に記載の電子写真感光体。
【請求項５】
請求項２乃至４のいずれか一項に記載の電子写真感光体に、少なくとも帯電、画像露光、現像、転写、クリーニング、除電を繰り返し行うことを特徴とする電子写真方法。
【請求項６】
少なくとも帯電手段、画像露光手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段、除電手段および請求項２乃至４のいずれか一項に記載の電子写真感光体を具備してなることを特徴とする電子写真装置。
【請求項７】
少なくとも請求項２乃至４のいずれか一項に記載の電子写真感光体を具備してなることを特徴とする電子写真装置用プロセスカートリッジ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、特定のラマンスペクトルを与えるフタロシアニン結晶を含有した分散液、また、この特定のフタロシアニン結晶を用いた電子写真感光体、その感光体を使用した電子写真方法、電子写真装置、電子写真装置用プロセスカートリッジに関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来の電子写真感光体、特に有機光導電体を使用する電子写真有機感光体は、それまでのセレン膜を真空蒸着法により作製した無機感光体に比べ、コストが低い、毒性がほとんどない、成膜が容易性であるなどの多くのメリットがあり、現在の電子写真感光体の主流となりつつある。
【０００３】
有機感光体は、導電性支持体上に電荷発生物質、電荷輸送物質および結着樹脂などを含む感光層用塗液を浸漬塗工などで成膜するいわゆる単層感光体や、導電性支持体上に電荷発生物質を含む塗液を用いて電荷発生層を形成後、電荷輸送物質を含む塗液を用いて電荷輸送層を形成する積層感光体がある。積層感光体には、画質向上や耐久性の向上などの目的で下引き層や、保護層などが塗工される場合もある。
【０００４】
ところで近年、電子写真方式を用いた情報処理システム機の発展は目覚ましいものがある。特に情報をデジタル信号に変換して光によって情報記録を行う光プリンターは、そのプリント品質、信頼性において向上が著しい。このデジタル記録技術はプリンターのみならず通常の複写機にも応用され、所謂デジタル複写機が開発されている。また、従来からあるアナログ複写にこのデジタル記録技術を搭載した複写機は、種々様々な情報処理機能が付加されるため今後その需要性が益々高まっていくと予想される。
【０００５】
光プリンターの光源としては現在のところ小型で安価で信頼性の高い半導体レーザー（ＬＤ）や発光ダイオード（ＬＥＤ）が多く使われている。現在よく使われているＬＥＤの発光波長は６６０[ｎｍ]であり、ＬＤの発光波長域は近赤外光領域にある。このため可視光領域から近赤外光領域に高い感度を有する電子写真感光体の開発が望まれている。
【０００６】
電子写真感光体の感光波長域は感光体に使用される電荷発生物質の感光波長域によってほぼ決まってしまう。そのため従来から各種アゾ顔料、多環キノン系顔料、三方晶形セレン、各種フタロシアニン顔料等多くの電荷発生物質が開発されている。それらの内、特開平３−３５０６４号公報、同３−３５２４５号公報、同３−３７６６９号公報、同３−２６９０６４号公報、同７−３１９１７９号公報等に記載されている、チタニルフタロシアニン顔料（ＴｉＯＰｃと略記される）は６００〜８００[ｎｍ]の長波長光に対して高感度を示すため、光源がＬＥＤやＬＤである電子写真プリンターやデジタル複写機用の感光体用材料として極めて重要かつ有用である。
【０００７】
一方、カールソンプロセスおよび類似プロセスにおいて繰り返し使用される電子写真感光体の条件としては、感度、受容電位、電位保持性、電位安定性、残留電位、分光特性に代表される静電特性が優れていることが要求される。とりわけ、高感度感光体については繰り返し使用による帯電性の低下と残留電位の上昇が、感光体の寿命・特性を支配することが多くの感光体で経験的に知られており、前記チタニルフタロシアニンもこの例外ではない。従って、チタニルフタロシアニンを用いた感光体の繰り返し使用による安定性は未だ十分とはいえず、その技術の完成が熱望されていた。また、これら特徴を持った感光体を長期的に安定に作製可能な分散液も要望されていた。
【０００８】
【発明が解決しようとする課題】
本発明の目的は、高感度を失うことなく繰り返し使用によっても帯電性の低下を生じない安定な電子写真感光体を提供することにある。また、前記特徴を持った感光体を長期間安定して作製できる分散液を提供することにある。本発明の別の目的は、前記特性を維持したまま、耐摩耗性を向上した電子写真感光体を提供することにある。本発明のさらに別の目的は、繰り返し使用によっても異常画像の少ない、安定した画像を得ることの出来る電子写真方法、電子写真装置、電子写真装置用プロセスカートリッジを提供することにある。
【０００９】
【課題を解決するための手段】
本発明によれば、以下の発明が提供される。
（１）溶媒中に少なくとも１０６４［ｎｍ］の励起光源により測定したラマンスペクトルにおいて１４５０±２［ｃｍ−１］、１３０１±２［ｃｍ−１］、１１０２±２［ｃｍ−１］、１００５±２［ｃｍ−１］、４８３±２［ｃｍ−１］に吸収ピークを示すチタニルフタロシアニン顔料が分散されている有機顔料分散液であって、該チタニルフタロシアニン顔料は、ハロゲン化チタンを用いずに合成されたチタニルフタロシアニンを硫酸中で溶解させた溶液を水に注ぐことにより無定形結晶とした後、溶媒を用いて結晶変換することにより得られたことを特徴とする有機顔料分散液。
（２）導電性支持体上に少なくとも電荷発生物質として１０６４［ｎｍ］の励起光源により測定したラマンスペクトルにおいて１４５０±２［ｃｍ−１］、１３０１±２［ｃｍ−１］、１１０２±２［ｃｍ−１］、１００５±２［ｃｍ−１］、４８３±２［ｃｍ−１］に吸収ピークを示すチタニルフタロシアニン顔料を含有する感光層を有する電子写真感光体であって、該チタニルフタロシアニン顔料は、ハロゲン化チタンを用いずに合成されたチタニルフタロシアニンを硫酸中で溶解させた溶液を水に注ぐことにより無定形結晶とした後、溶媒を用いて結晶変換することにより得られたことを特徴とする電子写真感光体。
（３）前記感光層が電荷発生層と電荷輸送層の積層構成からなることを特徴とする（２）に記載の電子写真感光体。
（４）前記電荷輸送層に少なくともトリアリールアミン構造を主鎖および／または側鎖に含むポリカーボネートを含有することを特徴とする（３）に記載の電子写真感光体。
（５）（２）〜（４）のいずれかの電子写真感光体に、少なくとも帯電、画像露光、現像、転写、クリーニング、除電を繰り返し行うことを特徴とする電子写真方法。
（６）少なくとも帯電手段、画像露光手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段、除電手段および（２）〜（４）のいずれかの電子写真感光体を具備してなることを特徴とする電子写真装置。
（７）少なくとも（２）〜（４）のいずれかの電子写真感光体を具備してなることを特徴とする電子写真装置用プロセスカートリッジ。
【００１８】
【発明の実施の形態】
本発明で用いられる、チタニルフタロシアニン顔料（ＴｉＯＰｃ）の基本構造は次の一般式（１）で表わされる。
【化１】
0003854429.tif 000002
【００１９】
チタニルフタロシアニンの合成法や電子写真特性に関する文献としては、例えば特開昭５７−１４８７４５号公報、特開昭５９−３６２５４号公報、特開昭５９−４４０５４号公報、特開昭５９−３１９６５号公報、特開昭６１−２３９２４８号公報、特開昭６２−６７０９４号公報などが挙げられる。また、チタニルフタロシアニンには種々の結晶系が知られており、特開昭５９−４９５４４号公報、特開昭５９−１６６９５９号公報、特開昭６１−２３９２４８号公報、特開昭６２−６７０９４号公報、特開昭６３−３６６号公報、特開昭６３−１１６１５８号公報、特開昭６３−１９６０６７号公報、特開昭６４−１７０６６号公報等に各々結晶形の異なるチタニルフタロシアニンが開示されている。さらに、また、特開平８−３１４１７１号公報には、特定のラマンスペクトルを示すチタニルフタロシアニンを使用した感光体が記載されている。
【００２０】
本発明において目的とするラマンスペクトルを示すチタニルフタロシアニン顔料を得る方法は、合成過程において公知の方法による方法、洗浄・精製過程で結晶を変える方法、特別に結晶変換工程を設ける方法が挙げられる。さらに、結晶変換工程をもうける方法の中には溶媒、機械的な負荷による一般的な変換法、並びに、チタニルフタロシアニンを硫酸中にて溶解せしめ、この溶液を水に注ぎ得られる無定形結晶を経て上記変換をおこなう硫酸ぺーステイング法が挙げられる。
【００２１】
結晶変換に用いる溶媒は所定の結晶型を得られるものであれば、いかなる有機溶媒も使用出来るが、特にテトラヒドロフラン、シクロヘキサノン、トルエン、塩化メチレン、二硫化炭素、ｏ−ジクロロベンゼン、１，１，２−トリクロロエタンの中から選ばれる一種を含むことが望ましい。なお、有機溶媒は二種以上混合して用いても構わない。
【００２２】
上述したように、高感度を示すチタニルフタロシアニン顔料を用いた感光体でもカールソンプロセスおよび類似プロセスにおいてくり返し使用した場合、帯電性の低下と残留電位の上昇を生じ、感光体の寿命を決定していた。本発明者らは、チタニルフタロシアニンの結晶型に着目し、この課題を解決すべく感光体のくり返し使用後の静電特性に関して検討を行った結果、前述の特定のラマンスペクトルを示す結晶を用いた場合に、上記物性のくり返し特性が優れたものになることを確認し、本発明を完成するに至った。
【００２３】
更に、上述のようなチタニルフタロシアニ顔料は、その合成工程によって、それを用いた感光体の特性が大きく異なる。チタニルフタロシアニン顔料を合成するルートは幾つか知られているが、ハロゲン化チタンを用いる方法も知られている。この方法により作製されたチタニルフタロシアニン顔料を用いた感光体は、繰り返し使用において、帯電性の低下が著しいことを見いだした。これを回避するためには、ハロゲン化チタンを用いずに合成する（例えば、有機チタンを原料とする）方法により作製することが望ましい。
【００２４】
本発明におけるチタニルフタロシアニン顔料のラマンスペクトルは、合成・精製・結晶変換工程等を経て作製されたチタニルフタロシアニン結晶を市販のラマンスペクトル測定装置により測定することが出来る。
【００２５】
本発明の有機顔料分散液について説明する。この分散液は、電子写真感光体の感光層を形成するのに有用な分散液であり、先述の特定のラマンスペクトルを示すチタニルフタロシアニン顔料を含有する分散液である。この有機顔料分散液の用途は、これを用いて作製される後述の感光体の構成により多少異なるが、感光層が単層構成の場合には感光層用分散液として用いられ、感光層が積層構成の場合には主に電荷発生層用分散液として用いられる。
【００２６】
電子写真感光体用としての分散液は、前記チタニルフタロシアニン顔料を必要に応じて結着樹脂とともに適当な溶媒中にボールミル、アトライター、サンドミル、超音波などを用いて分散することにより形成される。
また必要に応じて、後述の電荷輸送物質あるいは各種添加剤を加えることも可能である。
【００２７】
必要に応じて用いられる結着樹脂としては、ポリアミド、ポリウレタン、エポキシ樹脂、ポリケトン、ポリカーボネート、シリコン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルケトン、ポリスチレン、ポリスルホン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリアクリルアミド、ポリビニルベンザール、ポリエステル、フェノキシ樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリフェニレンオキシド、ポリアミド、ポリビニルピリジン、セルロース系樹脂、カゼイン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン等が挙げられる。中でも、ポリビニルブチラールに代表されるポリビニルアセタールは良好に使用され、特にアセチル化度が４[ｍｏｌ％]以上のポリビニルアセタール（ブチラール）は良好に使用される。結着樹脂の量は、電荷発生物質１００重量部に対し０〜５００重量部、好ましくは１０〜３００重量部が適当である。
【００２８】
この電子写真感光体用分散液には、上述した特定のラマンスペクトルを与えるチタニルフタロシアニン顔料の他に、その他の電荷発生材料を併用することも可能であり、その代表として、モノアゾ顔料、ジスアゾ顔料、トリスアゾ顔料、ペリレン系顔料、ペリノン系顔料、キナクリドン系顔料、キノン系縮合多環化合物、スタアリック酸系染料、他のフタロシアニン系顔料、ナフタロシアニン系顔料、アズレニウム塩系染料等が挙げられ用いられる。
【００２９】
ここで分散媒として用いられる有機溶媒には、公知のものが広く使用できるが、特にイソプロパノール、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチルセルソルブ、酢酸エチル、酢酸メチル、ジクロロメタン、ジクロロエタン、モノクロロベンゼン、シクロヘキサン、トルエン、キシレン、リグロイン等が挙げられるが、特にケトン系溶媒、エステル系溶媒、エーテル系溶媒が良好に使用される。
これらの溶媒は、単独で又は混合して用いられる。これらの溶媒は最初から混合してもよいし、また溶媒を用いてＴｉＯＰｃ、その他の電荷発生材料を分散した後、希釈溶媒を混合してもよい。
【００３０】
次に、本発明の電子写真感光体を図面に沿って説明する。
図１は、本発明の電子写真感光体を表わす断面図であり、導電性支持体３１上に、電荷発生材料と電荷輸送材料を主成分とする単層感光層３３が設けられている。
図２、図３は、本発明の電子写真感光体の別の構成例を示す断面図であり、電荷発生材料を主成分とする電荷発生層３５と、電荷輸送材料を主成分とする電荷輸送層３７とが、積層された構成をとっている。
【００３１】
導電性支持体３１としては、体積抵抗１０10[Ω・ｃｍ]以下の導電性を示すもの、例えば、アルミニウム、ニッケル、クロム、ニクロム、銅、金、銀、白金などの金属、酸化スズ、酸化インジウムなどの金属酸化物を、蒸着またはスパッタリングにより、フイルム状もしくは円筒状のプラスチックや紙に被覆したもの、あるいは、アルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレスなどの板およびそれらを押し出し、引き抜きなどの工法で素管化後、切削、超仕上げ、研摩などの表面処理した管などを使用することができる。また、特開昭５２−３６０１６号公報に開示されたエンドレスニッケルベルト、エンドレスステンレスベルトも導電性支持体３１として用いることができる。
【００３２】
この他、上記支持体上に導電性粉体を適当な結着樹脂に分散して塗工したものも、本発明の導電性支持体３１として用いることができる。この導電性粉体としては、カーボンブラック、アセチレンブラック、またアルミニウム、ニッケル、鉄、ニクロム、銅、亜鉛、銀などの金属粉、あるいは導電性酸化スズ、ＩＴＯなどの金属酸化物粉体などがあげられる。
【００３３】
ここで、同時に用いられる結着樹脂には、ポリスチレン、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂などの熱可塑性樹脂、熱硬化性樹脂または光硬化性樹脂があげられる。
【００３４】
このような導電性層は、これらの導電性粉体と結着樹脂を適当な溶剤、例えば、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、メチルエチルケトン、トルエンなどに分散して塗布することにより設けることができる。
【００３５】
さらに、適当な円筒基体上にポリ塩化ビニル、ポリプロピレン、ポリエステル、ポリスチレン、ポリ塩化ビニリデン、ポリエチレン、塩化ゴム、テフロンなどの素材に前記導電性粉体を含有させた熱収縮チューブによって導電性層を設けてなるものも、本発明の導電性支持体３１として良好に用いることができる。
【００３６】
次に感光層について説明する。感光層は単層でも積層でもよいが、説明の都合上、先ず電荷発生層３５と電荷輸送層３７で構成される場合から述べる。
【００３７】
電荷発生層３５は、電荷発生材料として上述した特定のラマンスペクトルを示すチタニルフタロシアニンを主成分とする層である。
電荷発生層３５は、前記チタニルフタロシアニンを必要に応じてバインダー樹脂とともに適当な溶剤中にボールミル、アトライター、サンドミル、超音波などを用いて分散し、これを導電性支持体上に塗布し、乾燥することにより形成される。
【００３８】
必要に応じて電荷発生層３５に用いられる結着樹脂としては、電子写真感光体用分散液の説明において列記したのと同じ、ポリアミド、ポリウレタン、エポキシ樹脂、ポリケトン、ポリカーボネート、シリコン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルケトン、ポリスチレン、ポリスルホン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリアクリルアミド、ポリビニルベンザール、ポリエステル、フェノキシ樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ボリフェニレンオキシド、ポリアミド、ポリビニルピリジン、セルロース系樹脂、カゼイン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン等が挙げられる。中でも、ポリビニルブチラールに代表されるポリビニルアセタールは良好に使用され、特にアセチル化度が４[ｍｏｌ％]以上のポリビニルアセタール（ブチラール）は良好に使用される。
【００３９】
電荷発生層３５には、上述した特定のラマンスペクトルを与えるチタニルフタロシアニンの他に、その他の電荷発生材料を併用することも可能であり、その代表例としては、電子写真感光体用分散液の説明において列記したのと同じ、モノアゾ顔料、ジスアゾ顔料、トリスアゾ顔料、ペリレン系顔料、ペリノン系顔料、キナクリドン系顔料、キノン系縮合多環化合物、スタアリック酸系染料、他のフタロシアニン系顔料、ナフタロシアニン系顔料、アズレニウム塩系染料等が挙げられ用いられる。
【００４０】
ここで用いられる溶剤としては、電子写真感光体用分散液の説明において列記したのと同じ、イソプロパノール、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチルセルソルブ、酢酸エチル、酢酸メチル、ジクロロメタン、ジクロロエタン、モノクロロベンゼン、シクロヘキサン、トルエン、キシレン、リグロイン等が挙げられるが、特にケトン系溶媒、エステル系溶媒、エーテル系溶媒が良好に使用される。
【００４１】
塗布液の塗工法としては、浸漬塗工法、スプレーコート、ビートコート、ノズルコート、スピナーコート、リングコート等の方法を用いることができる。
結着樹脂の量は、電荷発生物質１００重量部に対し０〜５００重量部、好ましくは１０〜３００重量部が適当である。
電荷発生層３５の膜厚は０．０１〜５[μｍ]程度が適当であり、好ましくは０．１〜２[μｍ]である。
【００４２】
電荷輸送層３７は、電荷輸送物質および結着樹脂を適当な溶剤に溶解ないし分散し、これを電荷発生層上に塗布、乾燥することにより形成できる。また、必要により可塑剤、レベリング剤、酸化防止剤等を添加することもできる。
【００４３】
電荷輸送物質には、正孔輸送物質と電子輸送物質とがある。電荷輸送物質としては、例えばクロルアニル、ブロムアニル、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、２，４，７−トリニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロキサントン、２，４，８−トリニトロチオキサントン、２，６，８−トリニトロ−４Ｈ−インデノ〔１，２−ｂ〕チオフェン−４−オン、１，３，７−トリニトロジベンゾチオフェン−５，５−ジオキサイド、ベンゾキノン誘導体等の電子受容性物質が挙げられる。
【００４４】
正孔輸送物質としては、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾールおよびその誘導体、ポリ−γ−カルバゾリルエチルグルタメートおよびその誘導体、ピレン−ホルムアルデヒド縮合物およびその誘導体、ポリビニルピレン、ポリビニルフェナントレン、ポリシラン、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、モノアリールアミン誘導体、ジアリールアミン誘導体、トリアリールアミン誘導体、スチルベン誘導体、α−フェニルスチルベン誘導体、ベンジジン誘導体、ジアリールメタン誘導体、トリアリールメタン誘導体、９−スチリルアントラセン誘導体、ピラゾリン誘導体、ジビニルベンゼン誘導体、ヒドラジン誘導体、インデン誘導体、ブタジエン誘導体、ピレン誘導体等、ビススチルベン誘導体、エナミン誘導体等その他公知の材料が挙げられる。これらの電荷輸送物質は単独、または２種以上混合して用いられる。
【００４５】
結着樹脂としては、ポリスチレン、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアレート、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂等の熱可塑性樹脂または熱硬化性樹脂が挙げられる。
【００４６】
ここで用いられる溶剤としては、テトラヒドロフラン、ジオキサン、トルエン、ジクロロメタン、モノクロロベンゼン、ジクロロエタン、シクロヘキサノン、メチルエチルケトン、アセトンなどが用いられる。
【００４７】
塗布液の塗工法としては、前記の電荷発生層塗布液の塗工法と同様に、浸漬塗工法、スプレーコート、ビートコート、ノズルコート、スピナーコート、リングコート等の方法を用いることができる。
電荷輸送物質の量は結着樹脂１００重量部に対し、２０〜３００重量部、好ましくは４０〜１５０重量部が適当である。
電荷輸送層の膜厚は５〜１００[μｍ]程度とすることが好ましい。
【００４８】
また、電荷輸送層には電荷輸送物質としての機能とバインダー樹脂の機能を持った高分子電荷輸送物質も良好に使用される。これら高分子電荷輸送物質から構成される電荷輸送層は耐摩耗性に優れたものである。高分子電荷輸送物質としては、公知の材料が使用できるが、トリアリールアミン構造を主鎖および／または側鎖に含むポリカーボネートが良好に用いられる。中でも、（２）〜（１１）式で表される高分子電荷輸送物質が良好に用いられ、これらを以下に例示する。
【００４９】
【化２】
0003854429.tif 000003
式中、Ｒ1，Ｒ2，Ｒ3はそれぞれ独立して置換もしくは無置換のアルキル基又はハロゲン原子、Ｒ4は水素原子又は置換もしくは無置換のアルキル基、Ｒ5，Ｒ6は置換もしくは無置換のアリール基、ｏ，ｐ，ｑはそれぞれ独立して０〜４の整数、ｋ，ｊは組成を表し、０．１≦ｋ≦１、０≦ｊ≦０．９、ｎは繰り返し単位数を表し５〜５０００の整数である。Ｘは脂肪族の２価基、環状脂肪族の２価基、または下記一般式で表される２価基を表す。
【００５０】
【化３】
0003854429.tif 000004
式中、Ｒ101，Ｒ102は各々独立して置換もしくは無置換のアルキル基、アリール基またはハロゲン原子を表す。ｌ、ｍは０〜４の整数、Ｙは単結合、炭素原子数１〜１２の直鎖状、分岐状もしくは環状のアルキレン基、−Ｏ−，−Ｓ−，−ＳＯ−，−ＳＯ2−，−ＣＯ−，−ＣＯ−Ｏ−Ｚ−Ｏ−ＣＯ−（式中Ｚは脂肪族の２価基を表す。）または、
【化４】
0003854429.tif 000005
式中、ａは１〜２０の整数、ｂは１〜２０００の整数、Ｒ103、Ｒ104は置換または無置換のアルキル基又はアリール基を表す。ここで、Ｒ101とＲ102，Ｒ103とＲ104は、それぞれ同一でも異なってもよい。
【００５１】
【化５】
0003854429.tif 000006
式中、Ｒ7，Ｒ8は置換もしくは無置換のアリール基、Ａｒ1，Ａｒ2，Ａｒ3は同一又は異なるアリレン基を表す。Ｘ，ｋ，ｊおよびｎは、（２）式の場合と同じである。
【００５２】
【化６】
0003854429.tif 000007
式中、Ｒ9，Ｒ10は置換もしくは無置換のアリール基、Ａｒ4，Ａｒ5，Ａｒ6は同一又は異なるアリレン基を表す。Ｘ，ｋ，ｊおよびｎは、（２）式の場合と同じである。
【００５３】
【化７】
0003854429.tif 000008
式中、Ｒ11，Ｒ12は置換もしくは無置換のアリール基、Ａｒ7，Ａｒ8，Ａｒ9は同一又は異なるアリレン基、ｐは１〜５の整数を表す。Ｘ，ｋ，ｊおよびｎは、（２）式の場合と同じである。
【００５４】
【化８】
0003854429.tif 000009
式中、Ｒ13，Ｒ14は置換もしくは無置換のアリール基、Ａｒ10，Ａｒ11，Ａｒ12は同一又は異なるアリレン基、Ｘ1，Ｘ2は置換もしくは無置換のエチレン基、又は置換もしくは無置換のビニレン基を表す。Ｘ，ｋ，ｊおよびｎは、（２）式の場合と同じである。
【００５５】
【化９】
0003854429.tif 000010
式中、Ｒ15，Ｒ16，Ｒ17，Ｒ18は置換もしくは無置換のアリール基、Ａｒ13，Ａｒ14，Ａｒ15，Ａｒ16は同一又は異なるアリレン基、Ｙ1，Ｙ2，Ｙ3は単結合、置換もしくは無置換のアルキレン基、置換もしくは無置換のシクロアルキレン基、置換もしくは無置換のアルキレンェーテル基、酸素原子、硫黄原子、ビニレン基を表し同一であっても異なってもよい。Ｘ，ｋ，ｊおよびｎは、（２）式の場合と同じである。
【００５６】
【化１０】
0003854429.tif 000011
式中、Ｒ19，Ｒ20は水素原子、置換もしくは無置換のアリール基を表し、Ｒ19とＲ20は環を形成していてもよい。Ａｒ17，Ａｒ18，Ａｒ19は同一又は異なるアリレン基を表す。Ｘ，ｋ，ｊおよびｎは、（２）式の場合と同じである。
【００５７】
【化１１】
0003854429.tif 000012
式中、Ｒ21は置換もしくは無置換のアリール基、Ａｒ20，Ａｒ21，Ａｒ22，Ａｒ23は同一又は異なるアリレン基を表す。Ｘ，ｋ，ｊおよびｎは、（２）式の場合と同じである。
【００５８】
【化１２】
0003854429.tif 000013
式中、Ｒ22，Ｒ23，Ｒ24，Ｒ25は置換もしくは無置換のアリール基、Ａｒ24，Ａｒ25，Ａｒ26，Ａｒ27，Ａｒ28は同一又は異なるアリレン基を表す。Ｘ，ｋ，ｊおよびｎは、（２）式の場合と同じである。
【００５９】
【化１３】
0003854429.tif 000014
式中、Ｒ26，Ｒ27は置換もしくは無置換のアリール基、Ａｒ29，Ａｌ30，Ａｒ31は同一又は異なるアリレン基を表す。Ｘ，ｋ，ｊおよびｎは、（２）式の場合と同じである。
【００６０】
本発明の感光体において電荷輸送層３７中に可塑剤やレベリング剤を添加してもよい。可塑剤としては、ジブチルフタレート、ジオクチルフタレートなど一般の樹脂の可塑剤として使用されているものがそのまま使用でき、その使用量は、結着樹脂に対して０〜３０重量％程度が適当である。レベリング剤としては、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイルなどのシリコーンオイル類や、側鎖にパーフルオロアルキル基を有するポリマーあるいは、オリゴマーが使用され、その使用量は結着樹脂に対して、０〜１重量％が適当である。
【００６１】
次に感光層が単層構成３３の場合について述べる。ここでは上述した特定のラマンスペクトルを与えるチタニルフタロシアニンを結着樹脂中に分散した感光体が使用できる。単層感光層は、電荷発生物質および電荷輸送物質および結着樹脂を適当な溶剤に溶解ないし分散し、これを塗布、乾燥することによって形成できる。また、この感光層には上述した電荷輸送材料を添加した機能分離タイプとしても良く、良好に使用できる。更に必要により、チタニルフタロシアニン以外の電荷発生物質、可塑剤やレベリング剤、酸化防止剤等を添加することもできる。
【００６２】
結着樹脂としては、先に電荷輸送層３７で挙げた結着樹脂をそのまま用いるほかに、電荷発生層３５で挙げた結着樹脂を混合して用いてもよい。もちろん、先に挙げた高分子電荷輸送物質も良好に使用できる。結着樹脂１００重量部に対する、電荷発生物質の量は５〜４０重量部が好ましく、電荷輸送物質の量は０〜１９０重量部さらに好ましくは５０〜１５０重量部である。単層感光層は、電荷発生物質、結着樹脂を必要ならば電荷輸送物質とともにテトラヒドロフラン、ジオキサン、ジクロロエタン、シクロヘキサン等の溶媒を用いて分散機等で分散した塗工液を、浸漬塗工法やスプレーコート、ビードコートなどで塗工して形成できる。単層感光層の膜厚は、５〜１００[μｍ]程度が適当である。
【００６３】
本発明の感光体においては、導電性支持体３１と感光層との間に下引き層を設けることができる。下引き層は一般には樹脂を主成分とするが、これらの樹脂はその上に感光層を溶剤で塗布することを考えると、一般の有機溶剤に対して耐溶剤性の高い樹脂であることが望ましい。このような樹脂としては、ポリビニルアルコール、カゼイン、ポリアクリル酸ナトリウム等の水溶性樹脂、共重合ナイロン、メトキシメチル化ナイロン等のアルコール可溶性樹脂、ポリウレタン、メラミン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド−メラミン樹脂、エポキシ樹脂等、三次元網目構造を形成する硬化型樹脂等が挙げられる。また、下引き層にはモアレ防止、残留電位の低減等のために酸化チタン、シリカ、アルミナ、酸化ジルコニウム、酸化スズ、酸化インジウム等で例示できる金属酸化物の微粉末顔料を加えてもよい。
【００６４】
これらの下引き層は前述の感光層の如く適当な溶媒、塗工法を用いて形成することができる。更に本発明の下引き層として、シランカップリング剤、チタンカップリング剤、クロムカップリング剤等を使用することもできる。この他、本発明の下引き層には、Ａｌ2Ｏ3を陽極酸化にて設けたものや、ポリパラキシリレン（パリレン）等の有機物やＳｉＯ2、ＳｎＯ2、ＴｉＯ2、ＩＴＯ、ＣｅＯ2等の無機物を真空薄膜作成法にて設けたものも良好に使用できる。このほかにも公知のものを用いることができる。下引き層の膜厚は０〜５[μｍ]が適当である。
【００６５】
本発明の感光体においては、感光層保護の目的で、保護層が感光層の上に設けられることもある。保護層に使用される材料としてはＡＢＳ樹脂、ＡＣＳ樹脂、オレフイン−ビニルモノマー共重合体、塩素化ポリエーテル、アリル樹脂、フェノール樹脂、ポリアセタール、ポリアミド、ポリアミドイミド、ポリアタリレート、ポリアリルスルホン、ポリブチレン、ポリブチレンテレフタレート、ポリカーボネート、ポリエーテルスルホン、ポリエチレン、ポリエチレンテレフタレート、ポリイミド、アクリル樹脂、ポリメチルペンテン、ポリプロピレン、ポリフェニレンオキシド、ポリスルホン、ポリスチレン、ＡＳ樹脂、ブタジエン−スチレン共重合体、ポリウレタン、ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニリデン、エポキシ樹脂等の樹脂が挙げられる。
【００６６】
保護層にはその他、耐摩耗性を向上する目的でポリテトラフルオロエチレンのような弗素樹脂、シリコーン樹脂、及びこれらの樹脂に酸化チタン、酸化錫、チタン酸カリウム等の無機材料を分散したもの等を添加することができる。保護層の形成法としては通常の塗布法（スプレーコート、ビートコート、ノズルコート、スピナーコート、リングコート等）が採用される。
保護層の厚さは０．１〜１０[μｍ]程度が適当である。また、以上のほかに真空薄膜作成法にて形成したａ−Ｃ、ａ−ＳｉＣなど公知の材料を保護層として用いることができる。
【００６７】
本発明の感光体においては感光層と保護層との間に中間層を設けることも可能である。中間層には、一般にバインダー樹脂を主成分として用いる。これら樹脂としては、ポリアミド、アルコール可溶性ナイロン、水溶性ポリビニルブチラール、ポリビニルブチラール、ポリビニルアルコールなどが挙げられる。中間層の形成法としては、前述のごとく通常の塗布法が採用される。なお、中間層の厚さは０．０５〜２[μｍ]程度が適当である。
【００６８】
次に図面を用いて本発明の電子写真方法ならびに電子写真装置を詳しく説明する。
【００６９】
図４は、本発明の電子写真プロセスおよび電子写真装置を説明するための概略図てあり、下記するような変形例も本発明の範疇に属するものである。
【００７０】
図４において、感光体１は導電性支持体上に本発明に係る特定のラマンスペクトルを与えるチタニルフタロシアニンを含有する感光層が設けられてなる。感光体１はドラム状の形状を示しているが、シート状、エンドレスベルト状のものであっても良い。帯電チャージャー３、転写前チャージャー７、転写チャージャー１０、分離チャージャー１１、クリーニング前チャージャー１３には、コロトロン、スコロトロン、固体帯電器（ソリッド・ステート・チャージャー）、帯電ローラを始めとする公知の手段が用いられる。
【００７１】
転写手段には、一般に上記の帯電器が使用できるが、図に示されるように転写チャージャーと分離チャージャーを併用したものが効果的である。
【００７２】
また、画像露光部５、除電ランプ２等の光源には、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオード（ＬＥＤ）、半導体レーザー（ＬＤ）、エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）などの発光物全般を用いることができる。そして、所望の波長域の光のみを照射するために、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルターなどの各種フィルターを用いることもできる。
【００７３】
かかる光源等は、図４に示される工程の他に光照射を併用した転写工程、除電工程クリーニング工程、あるいは前露光などの工程を設けることにより、感光体に光が照射される。
【００７４】
現像ユニット６により感光体１上に現像されたトナーは、転写紙９に転写されるが、全部が転写されるわけではなく、感光体１上に残存するトナーも生ずる。このようなトナーは、ファーブラシ１４およびブレード１５により、感光体より除去される。クリーニングは、クリーニングブラシだけで行なわれることもあり、クリーニングブラシにはファーブラシ、マグファーブラシを始めとする公知のものが用いられる。
【００７５】
電子写真感光体に正（又は負）帯電を施し、像露光を行なうと、感光体表面上には正（又は負）の静電潜像が形成される。
これを負（又は正）極性のトナー（検電微粒子）で現像すれば、ポジ画像が得られるし、また正（又は負）極性のトナーで現像すれば、ネガ画像が得られる。かかる現像手段には、公知の方法が適用されるし、また、除電手段にも公知の方法が用いられる。
【００７６】
図５には、本発明による電子写真プロセスの別の例を示す。感光体２１は特定のラマンスペクトルを与えるチタニルフタロシアニンを含有する感光層を有しており、駆動ローラ２２ａ，２２ｂにより駆動され、帯電器２３による帯電、光源２４による像露光、現像（図示せず）、帯電器２５を用いる転写、光源２６によるクリーニング前露光、ブラシ２７によるクリーニング、光源２８による除電が繰返し行なわれる。図５においては、感光体２１（勿論この場合は支持体が透光性である）に支持体側よりクリーニング前露光の光照射が行なわれる。
【００７７】
以上の図示した電子写真プロセスは、本発明における実施形態を例示するものであって、もちろん他の実施形態も可能である。例えば、図５において支持体側よりクリーニング前露光を行っているが、これは感光層側から行ってもよいし、また、像露光、除電光の照射を支持体側から行ってもよい。
【００７８】
一方、光照射工程は、像露光、クリーニング前露光、除電露光が図示されているが、他に転写前露光、像露光のプレ露光、およびその他公知の光照射工程を設けて、感光体に光照射を行なうこともできる。
【００７９】
以上に示すような画像形成手段は、複写装置、ファクシミリ、プリンター内に固定して組み込まれていてもよいが、プロセスカートリッジの形でそれら装置内に組み込まれてもよい。プロセスカートリッジとは、感光体を内蔵し、他に帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段、除電手段を含んだ１つの装置（部品）である。プロセスカートリッジの形状等は多く挙げられるが、一般的な例として、図６に示すものが挙げられる。感光体１６は、導電性支持体上に特定のラマンスペクトルを与えるチタニルフタロシアニンを含有する感光層を有してなるものである。
【００８０】
【実施例】
次に、本発明を実施例を挙げて説明するが、本発明はこれら実施例により制約を受けるものではない。なお、部はすべて重量部である。
まず、本発明におけるチタニルフタロシアニンの具体的な合成例を述べる。
【００８１】
（合成例１）
１，３−ジイミノイソインドリン２９２[ｇ]とスルホラン２０００[ｍｌ]を混合し、窒素気流下でチタニウムテトラブトキシド２０４[ｇ]を滴下する。滴下終了後、徐々に１８０[℃]まで昇温し、反応温度を１７０℃〜１８０[℃]の間に保ちながら５時間攪拌して反応を行った。反応終了後、放冷した後析出物を濾過し、クロロホルムで粉体が青色になるまで洗浄し、つぎにメタノールで数回洗浄し、さらに８０[℃]の熱水で数回洗浄した後乾燥し、粗チタニルフタロシアニンを得た。粗チタニルフタロシアニンを２０倍量の濃硫酸に溶解し、１００倍量の氷水に攪拌しながら滴下し、析出した結晶を濾過し、ついで洗浄液が中性になるまで水洗を繰り返し、チタニルフタロシアニン顔料のウェットケーキを得た。
得られたウェットケーキ２０[ｇ]を１，２−ジクロロエタン２００[ｇ]に投入し、４時間攪拌を行なった。これにメタノール１０００[ｇ]を追加して、１時間攪拌を行った後、濾過を行い、乾燥して、チタニルフタロシアニン粉末を得た。
【００８２】
（合成例２）
合成例１で作製したチタニルフタロシアニン粉末を、テトラヒドロフランを用いて溶剤処理を行った後、そのまま溶剤を乾燥・固化し、チタニルフタロシアニン粉末を得た。
【００８３】
合成例１及び２で得られたチタニルフタロシアニン粉末を、下記の条件によりラマンスペクトル測定した。
ラマン分光装置：Ｎｉｃｏｌｅｔ Ｒａｍａｎ９５０、励起光：１０６４[ｎｍ]（出力：０．５[Ｗ]）
検出器：Ｇｅ、積算回数：２００回、分解能：２[ｃｍ-1]
【００８４】
合成例１で得られたチタニルフタロシアニンのラマンスペクトルは、１５０９[ｃｍ-1]に最も強い吸収を示し、特徴的な吸収ピークとして４８３[ｃｍ-1]，更に１４５０[ｃｍ-1]，１３０１[ｃｍ-1]，１１０２[ｃｍ-1]，１００５[ｃｍ-1]に吸収を示した。
合成例２で得られたチタニルフタロシアニンのラマンスペクトルは、１５０８[ｃｍ-1]に最も強い吸収を示し、特徴的な吸収ピークとして４８７[ｃｍ-1]，更に１４５３[ｃｍ-1]，１３０４[ｃｍ-1]，１１０７[ｃｍ-1]，１００７[ｃｍ-1]に吸収を示し、合成例１のチタニルフタロシアニンとは明らかに異なる吸収パターンを示した。
【００８５】
（合成例３）
特開平８−３１４１７１号公報の合成例１に記載された方法に従って、チタニルフタロシアニンを合成した。
【００８６】
（電子写真感光体用分散液の作製例１）
合成例１で作製したチタニルフタロシアニン粉末１５部を、ポリビニルブチラール１０部を溶解した２−ブタノン６００部に市販のビーズミル分散機により、分散を行ない、電子写真感光体用分散液を作製した。
（作製した電子写真感光体用分散液を分散液１とする）
【００８７】
（電子写真感光体用分散液の作製例２）
合成例２で作製したチタニルフタロシアニン粉末を、実施例１と同じ条件にて分散を行い、電子写真感光体用分散液を作製した。
（作製した電子写真感光体用分散液を分散液２とする）
【００８８】
（電子写真感光体用分散液の作製例３）
合成例１で作製したチタニルフタロシアニン粉末１５部を、ポリビニルブチラール１０部を溶解した酢酸ｎ−ブチル６００部に市販のボールミル分散機により、分散を行ない、電子写真感光体用分散液を作製した。
（作製した電子写真感光体用分散液を分散液３とする）
【００８９】
（電子写真感光体用分散液の作製例４）
合成例２で作製したチタニルフタロシアニン粉末１５部を、ポリビニルブチラール１０部を溶解した酢酸ｎ−ブチル６００部に市販のボールミル分散機により、分散を行ない、電子写真感光体用分散液を作製した。
（作製した電子写真感光体用分散液を分散液４とする）
【００９０】
電子写真感光体用分散液の作製例１〜４で得られた電子写真感光体用分散液（分散液１〜４）のラマンスペクトルを先述の方法に準じて測定した。いずれの場合にも、分散前のチタニルフタロシアニン粉末のラマンスペクトルと同一のスペクトルが得られた。
【００９１】
（電子写真感光体用分散液の作製例５）
特開平８−３１４１７１号公報の実施例１に記載された方法に従って、分散液を作製した。
（作製した電子写真感光体用分散液を分散液５とする）
分散液５をガラス基板上にキャスト成膜して、乾燥してラマンスペクトル測定用のサンプルとした。これを特開平８−３１４１７１号公報記載のラマンスペクトル測定方法に準じて、励起光源を５１４．５[ｎｍ]のレーザーに変えて測定を行った。その結果、特開平８−３１４１７１号公報のラマンスペクトルとほぼ同一のスペクトルが得られた。
【００９２】
実施例１
電鋳ニッケル・ベルト上に下記組成の下記組成の下引き層塗工液、電荷発生層塗工液および電荷輸送層塗工液を、順次塗布・乾燥し、厚さ４[μｍ]の中間層、厚さ０．３[μｍ]の電荷発生層、厚さ２５[μｍ]の電荷輸送層からなる電子写真感光体を作成した。
（下引き層塗工液）
二酸化チタン粉末                                              １５部
ポリビニルブチラール                                            ６部
２−ブタノン                                                １５０部
（電荷発生層塗工液）
電子写真感光体用分散液作製例１で作製した分散液１を用いた。
（電荷輸送層塗工液）
ポリカーボネート                                              １０部
下記構造式の電荷輸送物質                                        ７部
【化１４】
0003854429.tif 000015
【００９３】
比較例１
実施例１における電荷発生層塗工液を分散液２に変えた以外は実施例１と全く同様に電子写真感光体を作製した。
【００９４】
比較例２
実施例１における電荷発生層塗工液を分散液５に変えた以外は実施例１と全く同様に電子写真感光体を作製した。
【００９５】
実施例１及び比較例１、２で作製した電子写真感光体を図５に示す電子写真プロセス（ただし、クリーニング前露光は無し）に装着し、画像露光光源を７８０[ｎｍ]の半導体レーザー（ポリゴン・ミラーによる画像書き込み）として、現像直前の感光体の表面電位が測定できるように表面電位計のプローブを挿入した。連続して一万枚の印刷を行い、その時の画像露光部と画像非露光部の表面電位を初期と一万枚後に測定した。結果を表１に示す。
【００９６】
【表１】
0003854429.tif 000016
表１より、実施例１の電子写真感光体は繰返し使用後にも、安定した表面電位を維持していることがわかる。
【００９７】
実施例２
アルミニウムシリンダー上に下記組成の下引き層塗工液、電荷発生層塗工液および電荷輸送層塗工液を、順次塗布・乾燥し、厚さ３．５[μｍ]の中間層、厚さ０．２[μｍ]の電荷発生層、厚さ２８[μｍ]の電荷輸送層からなる電子写真感光体を作成した。
（下引き層塗工液）
二酸化チタン粉末                                            ４００部
メラミン樹脂                                                  ６５部
アルキッド樹脂                                              １２０部
２−ブタノン                                                ４００部
（電荷発生層塗工液）
電子写真感光体用分散液作製例３で作製した分散液３を用いた。
（電荷輸送層塗工液）
ポリカーボネート                                              １０部
下記構造式の電荷輸送物質                                        ８部
【化１５】
0003854429.tif 000017
塩化メチレン                                                  ８０部
【００９８】
比較例３
実施例２における電荷発生層塗工液を分散液４に変えた以外は実施例２と全く同様に電子写真感光体を作製した。
【００９９】
上記の実施例２および比較例３の各電子写真感光体を図４に示す電子写真プロセスに装着し（ただし、画像露光光源を７８０[ｎｍ]に発光を持つＬＤとした）、連続して一万枚の印刷を行い、その時の画像を初期と一万枚後に評価した。結果を表２に示す。
【０１００】
【表２】
0003854429.tif 000018
表２から実施例２の電子写真感光体は繰返し使用後にも、良好な画像を維持していることがわかる。
【０１０１】
実施例３
実施例１における導電性支持体を電鋳ニッケル・ベルトからアルミシリンダーに変えた以外は実施例１と全く同様に電子写真感光体を作製した。
【０１０２】
実施例４
実施例３の電荷輸送層塗工液を以下の組成に変えた以外は、実施例３と全く同様に電子写真感光体を作製した。
（電荷輸送層塗工液）
下記構造式の高分子電荷輸送物質                                １０部
【化１６】
0003854429.tif 000019
塩化メチレン                                                １００部
【０１０３】
実施例５
実施例３の電荷輸送層塗工液を以下の組成に変えた以外は、実施例５と全く同様に感光体を作製した。
（電荷輸送層塗工液）
下記構造式の高分子輸送物質                                    １０部
【化１７】
0003854429.tif 000020
塩化メチレン                                                １００部
【０１０４】
上記の実施例３〜５の各電子写真感光体を図６に示す電子写真プロセスに装着し（ただし、画像露光光源を７８０[ｎｍ]に発光を持つＬＤとした）、連続して一万枚の印刷を行い、その時の画像を初期と一万枚後に評価した。また、電荷輸送層の膜厚の変化（減少量）を測定した。結果を表３に示す。
【０１０５】
【表３】
0003854429.tif 000021
表３から実施例４〜５の電子写真感光体は特に優れた耐摩耗性を示していることがわかる。
【０１０６】
【発明の効果】
本発明によれば、特定のラマンスペクトルを与えるチタニルフタロシアニン顔料を使用した電子写真感光体は高感度を失うことなく、繰り返し使用によっても帯電性の低下と残留電位の上昇を生じない。また、特定のラマンスペクトルを与えるチタニルフタロシアニンを含有する電子写真感光体用分散液を用いることによって、前記特徴を持った感光体を長期間安定して作製することが可能になる。また、特定のポリカボーネートを前記感光体に併用することにより、前記特性を維持したまま、耐摩耗性を向上することが可能になる。また、前述の感光体を用いることにより、高感度を失うことなく繰り返し使用によっても帯電性の低下と残留電位の上昇を生じない安定な電子写真方法が提供される。さらに、高感度を失うことなく繰り返し使用によっても帯電性の低下と残留電位の上昇を生じない安定な電子写真装置および電子写真装置用プロセスカートリッジが提供される。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明で用いられる電子写真感光体の模式断面図。
【図２】本発明で用いられる別の電子写真感光体の模式断面図。
【図３】本発明で用いられる更に別の電子写真感光体の模式断面図。
【図４】本発明の電子写真プロセスおよび電子写真装置を説明するための概略図。
【図５】本発明の電子写真プロセスおよび電子写真装置を説明するための概略図。
【図６】本発明の代表的な電子写真装置を説明するための概略図。
【符号の説明】
３１  導電性支持体
３３  単層感光層
３５  電荷発生層
３７  電荷輸送層
【図１】
0003854429.tif 000022
【図２】
0003854429.tif 000023
【図３】
0003854429.tif 000024
【図４】
0003854429.tif 000025
【図５】
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【図６】
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