(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側より順に、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ1と、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ2と、負の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ3と、正の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ4と、負の屈折力を持つ第５レンズ群Ｇ5とからなり、
広角端から望遠端への変倍時には、前記第１レンズ群Ｇ1と前記第２レンズ群Ｇ2との間隔が増大し、前記第２レンズ群Ｇ2と前記第３レンズ群Ｇ3との間隔が線形又は非線形に変化し、前記第４レンズ群Ｇ4と前記第５レンズ群Ｇ5との間隔が減少するようにレンズ群を移動し、
前記第４レンズ群Ｇ4は正の屈折力を持つ防振レンズ群Ｇ4Pを有し、前記防振レンズ群Ｇ4Pを偏心駆動可能に配置し、
以下の各条件を満足することを特徴とする防振機能を備えたズームレンズ。
０．３＜ｆ1／（ｆW・ｆT）1/2＜１．５  （１）
０．２＜ＤW3-4／ｆW＜１．０           （２）
１．０＜ｆ4P／ｆ4＜１０．０          （３）
但し、ｆ1：前記第１レンズ群Ｇ1の焦点距離
ｆ4：前記第４レンズ群Ｇ4の焦点距離
ｆW：広角端での全系の焦点距離
ｆT：望遠端での全系の焦点距離
ＤW3-4：広角端での前記第３レンズ群Ｇ3と前記第４レンズ群Ｇ4との間隔
ｆ4P：前記第４レンズ群Ｇ4中の前記防振レンズ群Ｇ4Pの焦点距離
である。
【請求項２】
前記第４レンズ群Ｇ4は、前記防振レンズ群Ｇ4Pの物体側に、正の屈折力を持つ前群Ｇ4Fを有することを特徴とする請求項１に記載の防振機能を備えたズームレンズ。
【請求項３】
前記第４レンズ群Ｇ4は物体側より順に、正又は負の屈折力を持つ前群Ｇ4Fと、前記防振レンズ群Ｇ4Pと、正の屈折力を持つ後群Ｇ4Rとからなることを特徴とする請求項１に記載の防振機能を備えたズームレンズ。
【請求項４】
以下の条件を満足することを特徴とする請求項３に記載の防振機能を備えたズームレンズ。
０．５＜ｆ4R／ｆ4＜４．０    （４）
但し、ｆ4R：前記第４レンズ群Ｇ4中の前記後群Ｇ4Rの焦点距離
である。
【請求項５】
以下の条件を満足することを特徴とする請求項２〜４のいずれか１項に記載の防振機能を備えたズームレンズ。
０．５＜ｆ4F／ｆ4＜７．０    （９）
但し、ｆ4F：前記第４レンズ群Ｇ4中の前記前群Ｇ4Fの焦点距離
である。
【請求項６】
前記防振レンズ群Ｇ4Pの前記偏心駆動に際して光軸上に固定されたフレア絞りを有することを特徴とする請求項１〜５のいずれか１項に記載の防振機能を備えたズームレンズ。
【請求項７】
前記防振レンズ群Ｇ4Pは防振時に、光軸にほぼ垂直な方向に移動することを特徴とする請求項１〜６のいずれか１項に記載の防振機能を備えたズームレンズ。
【請求項８】
以下の条件を満足することを特徴とする請求項７に記載の防振機能を備えたズームレンズ。
ΔＳ4P／ｆ4＜０．１５    （５）
但し、ΔＳ4P：前記第４レンズ群Ｇ4中の前記防振レンズ群Ｇ4Pの、防振時の最大シフ ト量
である。
【請求項９】
前記防振レンズ群Ｇ4Pは防振時に、光軸上の一点を中心とする旋回運動をすることを特徴とする請求項１〜６のいずれか１項に記載の防振機能を備えたズームレンズ。
【請求項１０】
前記第４レンズ群Ｇ4の前記防振レンズ群Ｇ4Pは正レンズを有し、前記正レンズの屈折率の平均値をｎP、前記正レンズのアッベ数の平均値をνPとしたとき、
以下の条件を満足することを特徴とする請求項１〜９のいずれか１項に記載の防振機能を備えたズームレンズ。
ｎP＞１．５０    （７）
νP＞５５        （８）
【請求項１１】
以下の条件を満足することを特徴とする請求項１〜１０のいずれか１項に記載の防振機能を備えたズームレンズ。
０．０１≦（ＤT2-3−ＤW2-3）／ｆW≦０．６    （１０）
但し、ＤT2-3：望遠端での前記第２レンズ群Ｇ2と前記第３レンズ群Ｇ3との間隔
ＤW2-3：広角端での前記第２レンズ群Ｇ2と前記第３レンズ群Ｇ3との間隔
である。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、３５ｍｍ判写真用やビデオ用レンズ、特に望遠ズームレンズの防振機能に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来より、ブレの補正を行うために防振機能を有する光学系の提案が数多くなされている。例えば、特開平１−１８９６２１号公報や特開平１−１９１１１２号公報及び特開平１−１９１１１３号公報には、２群以上のレンズ群で構成されたズームレンズにおいて、任意のレンズ群を防振のために光軸と直交する方向に移動させて補正する構成が開示されている。また特開平１−２８４８２３号公報には、ズーミング中に固定された第１レンズ群中の一部のレンズ成分を、光軸に対して垂直方向に移動させてブレを補正する構成が開示されている。また特開平６−１３０３３０号公報には、第４レンズ群全体を防振のために光軸と直交する方向に移動させて補正する構成が開示されている。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら上記の如き従来の技術では、一眼レフ用に十分なバックフォーカスを得られないこと、大きなズーム比が実現できないこと、防振レンズ群が小型化できないこと等の欠点を有しており、３５ｍｍ判写真用の一眼レフ用レンズ、特に小型で高性能な望遠ズームレンズに対して不適であった。
そこで本発明は、防振機能を備えかつ小型で高性能な望遠ズームレンズを提供することを課題としている。
【０００４】
【課題を解決するための手段】
上記課題を解決するために本発明では、物体側より順に、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ1と、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ2と、負の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ3と、正の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ4と、負の屈折力を持つ第５レンズ群Ｇ5とを有し、広角端から望遠端への変倍時には、第１レンズ群Ｇ1と第２レンズ群Ｇ2との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ2と第３レンズ群Ｇ3との間隔が線形又は非線形に変化し、第４レンズ群Ｇ4と第５レンズ群Ｇ5との間隔が減少するようにレンズ群を移動するズームレンズにおいて、第４レンズ群Ｇ4は正の屈折力を持つ防振レンズ群Ｇ4Pを有し、該防振レンズ群Ｇ4Pを偏心駆動可能に配置したことを特徴とする防振機能を備えたズームレンズとした。
【０００５】
本発明は、３５ｍｍ判写真用の望遠ズームレンズに適するように、基本的には正負負正負の５群構成からなるズームレンズを採用している。以下に、このタイプのズームレンズの特徴および利点について簡単に説明を行う。
本発明は、正負負正負の５群構成という多群構成の特徴を十分に生かしたコンパクトで結像性能に優れ、かつ高倍率化に適した望遠ズームレンズの達成を主眼としている。
【０００６】
このタイプのズームレンズは、全長を短縮でき、特に広角端において全長を短縮することができる。そして多群構成であることから、レンズ群の動き方の自由度を含め、収差補正の自由度が多いため、ズーム比が大きくても優れた結像性能を得ることができる。特に本発明のような、広角端において全長が短く、望遠端へのズーミングによる変倍時に全長が伸びるタイプのズームレンズは、４群構成のズームアフォーカルコンバータ付きのズームレンズのような従来の望遠ズームレンズと比較して、広角端における全長およびズームレンズ全体の重量を減ずることができる。また、広角端における各レンズ群を通る光線の高さも低くなるので、各レンズ群における収差の発生が小さくなり、特に広角側の収差補正の際に有利になる。さらに、群数が多いため、屈折力配分の選び方の自由度が増し、一眼レフ用に十分なバックフォーカスが容易に得られる。
【０００７】
一般的に、望遠ズームレンズは、第１レンズ群Ｇ1が最も大型のレンズ群であり、フォーカシング時に繰り出されることが多い。このため、第１レンズ群Ｇ1を防振のため光軸に対し変位する補正光学系にすることは、保持機構および駆動機構が大型化し好ましくない。したがって、本発明における正負負正負タイプも同様に、第１レンズ群Ｇ1を防振補正光学系にするのは好ましくない。
また本発明の第５レンズ群Ｇ5のように変倍時の光軸方向の移動量の大きいレンズ群も、機構が複雑になるため防振補正光学系にするのは好ましくない。
【０００８】
しかるに、開口絞りＳ近くのレンズ群は、各画角の光線束が密に集まっているためレンズ径が比較的小さい。そこで、このようなレンズ群を光軸に対し変位する補正光学系にすることは、保持機構及び駆動機構の小型化に好都合であり、また収差的にも、中心部と周辺部との画質の変化を招くことなく像位置の補正を行うことができる。
他方、このような５群系ズームタイプにおいて比較的大きなズーム比を得ようとする場合、収差補正上、第４レンズ群Ｇ4近傍に開口絞りＳをおくことが好ましい。
【０００９】
したがって、本発明のようなズームタイプにおいては、第４レンズ群Ｇ4の中に防振補正レンズ群Ｇ4Pを置くことが好ましい。このとき開口絞りＳは、不要な光線を遮蔽するように、防振レンズ群Ｇ4Pの偏心に際して光軸上に固定されていることが望ましい。
また防振のため防振レンズ群Ｇ4Pを偏心移動する際、開口絞りＳとは別に、光軸上に固定のフレア絞りＦＳを設ければ、不要な光線を遮蔽するのに、より効果的である。
なお、機構の複雑化を避けるために、あまりズーム比が大きくない場合は、開口絞りＳを第３レンズ群Ｇ3に置き、防振レンズ群Ｇ4Pを含んだ第４レンズ群Ｇ4の機構を簡単にしてもよい。
【００１０】
更に、本発明においては、
ｆ1：第１レンズ群Ｇ1の焦点距離
ｆ4：第４レンズ群Ｇ4の焦点距離
ｆW：広角端での全系の焦点距離
ｆT：望遠端での全系の焦点距離
ＤW3-4：広角端での第３レンズ群Ｇ3と第４レンズ群Ｇ4との間隔
ｆ4P：第４レンズ群Ｇ4中の防振レンズ群Ｇ4Pの焦点距離
としたとき、
０．３  ＜ｆ1／（ｆW・ｆT）1/2＜１．５  （１）
０．２  ＜ＤW3-4／ｆW＜１．０           （２）
１．０  ＜ｆ4P／ｆ4＜１０．０           （３）
なる各条件式を満足する。
【００１１】
条件式（１）は、ズームレンズの広角端での焦点距離ｆWと、望遠端での焦点距離ｆT、および第１レンズ群Ｇ1の焦点距離ｆ1に関して、適切な範囲を定めたものである。条件式（１）の上限を越えると、望遠端での全長が長くなりコンパクト化に反するのは勿論のこと、望遠端での周辺光量不足や前玉径の増大を招き、好ましくない。なお、条件式（１）の上限を１．２にすれば、より本発明の効果を発揮することができる。
逆に条件式（１）の下限を越えると、第１レンズ群Ｇ1の焦点距離ｆ1が小さくなりすぎて望遠端での球面収差が補正不足の傾向になり、ズーミングによる変倍時の像面湾曲の変動が甚大となる。また、第２レンズ群Ｇ2以降のレンズ系による望遠端での結像倍率の大きさが過大となり、第１レンズ群Ｇ1で発生した軸上色収差が拡大されてしまい、良好な結像性能は得られない。なお、さらに良好な結像性能を得るためには、条件式（１）の下限を０．６にすることが好ましい。
【００１２】
条件式（２）は、広角端での第３レンズ群Ｇ3と第４レンズ群Ｇ4との間隔ＤW3-4を規定する条件である。この間隔ＤW3-4のみを変更し、他の群間隔を一定とした場合を考えれば明らかなように、条件式（２）の上限を越えると、球面収差とコマ収差が甚大となり、収差補正が難しくなる。さらに、第５レンズ群Ｇ5のレンズ径が大きくなり、全長も長くなり不都合である。
逆に、条件式（２）の下限を越えると、変倍をするために必要な空間の確保が難しくなり、高倍率化に向かない。また広角端において、外向性のコマ収差が発生しバックフォーカスの確保も困難になり不都合である。
【００１３】
条件式（３）は、第４レンズ群Ｇ4とその防振レンズ群Ｇ4Pとの屈折力配分を規定するものである。条件式（３）の上限を越えると、防振レンズ群Ｇ4Pの焦点距離ｆ4Pが長くなりすぎ、この結果、特に防振時に、球面収差が正側に発生しやすくなり、不都合である。また、第４レンズ群Ｇ4が、防振のため偏心移動して変位する量が大きくなり、そのため機構が大型化、複雑化しやすく不都合である。
逆に、条件式（３）の下限を越えると、防振レンズ群Ｇ4Pの焦点距離ｆ4Pが短くなりすぎ、防振レンズ群Ｇ4Pのペッツバール和が大きくなりすぎ、防振時の収差変動量が大きくなり、不都合である。特に、像面上の周辺位置における、メリディオナル方向の最良像面とサジタル方向の最良像面との光軸方向の差が広がり、不都合である。また、球面収差が負側に発生しやすくなり、不都合である。
なお条件式（３）の下限を１．５とし、上限を８．０とすれば、より本発明の効果を発揮することができる。
【００１４】
また本発明においては、良好な結像性能および防振性能を確保するために、第４レンズ群Ｇ4が物体側より順に、正の屈折力を持つ前群Ｇ4Fと、正の屈折力を持つ防振レンズ群Ｇ4Pとを少なくとも有することが望ましい。この構成によれば、第４レンズ群Ｇ4全体の正の屈折力の一部が前群Ｇ4Fに分担されるため、諸収差のなかでも特に、球面収差の発生を小さくすることができるため好ましい。
【００１５】
また本発明においては、第４レンズ群Ｇ4が物体側より順に、正又は負の屈折力を持つ前群Ｇ4Fと、正の屈折力を持つ防振レンズ群Ｇ4Pと、正の屈折力を持つ後群Ｇ4Rとからなることも高性能化のために望ましい。このとき、以下の条件を満足することがより好ましい。
０．５＜ｆ4R／ｆ4＜４．０    （４）
但し、ｆ4R：後群Ｇ4Rの焦点距離
である。
【００１６】
条件式（４）は、第４レンズ群Ｇ4とその後群Ｇ4Rとの屈折力配分を規定するものである。条件式（４）の下限を越えると、第４レンズ群Ｇ4の主点が像側に偏移し、第３レンズ群Ｇ3と第４レンズ群Ｇ4との間隔が狭まり、変倍するための必要な空間確保が難しくなり、ズーム比の高倍率化に不都合である。また後群Ｇ4Rで発生する諸収差のうち特に球面収差の発生が甚大となって、良好な結像性能は得られない。
逆に、条件式（４）の上限を越えると、後群Ｇ4Rで発生する軸上色収差が甚大となり、良好な結像性能は得られない。また、相対的に前群Ｇ4Fの正の屈折力が大となり、あるいは前群Ｇ4Fの負の屈折力が小となるため、ペッツバール和が正側へ偏移する傾向になり不都合である。
なお、実際に後群Ｇ4Rを構成する際は、少なくとも１枚の凸レンズと凹レンズを有することが好ましい。さらには、このとき、凸レンズの屈折率は凹レンズの屈折率より低くすることが収差補正上好ましい。
【００１７】
防振レンズ群Ｇ4Pを偏心移動させて防振する際には、機構上最も単純な手法として、防振レンズ群Ｇ4Pを光軸と垂直な方向に変位、すなわちシフトさせることにより、防振することができる。このとき、良好な防振性能を得るためには、以下の条件式を満たすことが望ましい。
ΔＳ4P／ｆ4＜０．１５    （５）
但し、ΔＳ4P：第４レンズ群Ｇ4中の防振レンズ群Ｇ4Pの、防振時の最大シフト量
である。
【００１８】
条件式（５）は、防振レンズ群Ｇ4Pの、防振時の最大変位量ΔＳ4Pを第４レンズ群Ｇ4の焦点距離ｆ4との比で適切な範囲を定めたものである。条件式（５）の上限を越えると、防振レンズ群Ｇ4Pの最大変位量ΔＳ4Pが大きくなりすぎ、その結果、防振時の収差変動量が大きくなり、不都合である。
特に、像面上の周辺位置における、メリディオナル方向の最良像面とサジタル方向の最良像面との光軸方向の差が広がり、不都合である。加えて、機構上も複雑となるため、好ましくない。
【００１９】
防振レンズ群Ｇ4Pを偏心移動する他の手法として、光軸上に所定の距離だけ離れた位置を回転中心とする旋回運動、すなわちチルト運動とすると、より良い防振性能が得られる。このときは、防振レンズ群Ｇ4Pから見て、開口絞りＳのある側に回転中心Ｐを置くことが望ましい。また、このときは以下の条件式を満たすことが望ましい。
０．２＜Ｄ／ｆ4＜３０    （６）
但し、Ｄ：防振レンズ群Ｇ4Pの最も物体側の面から回転中心Ｐまでの距離
である。
条件式（６）の範囲から外れると、十分な防振性能を得ることが困難となる。特に防振時の球面収差とコマ収差の変動が大きくなり不都合である。なお条件式（６）の下限を０．８とし、上限を３．５とすることが一層好ましい。
【００２０】
チルト型の防振手法を採るときには、その回転角をＷとすると、
｜Ｗ｜＜０．５ｒａｄ
であれば、諸収差の変動が小さくなり好ましい。回転角Ｗが０．５ｒａｄを越えると、特に、像面上の周辺位置における、メリディオナル方向の最良像面とサジタル方向の最良像面の光軸方向との差が広がり、不都合である。
また、防振時と防振しない時の像位置の差も拡がってしまうので、不都合である。
【００２１】
次に、防振レンズ群Ｇ4Pで発生する諸収差を小さくするために、防振レンズ群Ｇ4Pを構成する正レンズの屈折率の平均値とアッベ数の平均値をそれぞれｎP、νPとしたとき、
ｎP＞１．５０    （７）
νP＞５５        （８）
を満たすことが望ましい。
【００２２】
また防振レンズ群Ｇ4Pを２枚のレンズで構成するには、両凸レンズと凹単レンズで構成することが望ましい。このとき、空気間隔をおいてこの２枚を配置しても良い。
更に防振レンズ群Ｇ4P中には、絞りＳ側よりも物体側に曲率中心を持つ屈折面を、少なくとも２つ有することが望ましい。
【００２３】
なお、防振レンズ群Ｇ4Pの物体側に配置する正の屈折力を持つ前群Ｇ4Fに関しては、以下の条件を満足することがより好ましい。
０．５＜ｆ4F／ｆ4＜７．０    （９）
但し、ｆ4F：第４レンズ群Ｇ4中の前群Ｇ4Fの焦点距離
である。
【００２４】
条件式（９）は、第４レンズ群Ｇ4とその前群Ｇ4Fとの屈折力配分を規定するものである。条件式（９）の下限を越えると、前群Ｇ4Fで発生する諸収差のうち特に球面収差の発生が負側に甚大となって、収差補正上困難となる。
逆に条件式（９）の上限を越えると、相対的に前群Ｇ4F以外のレンズ群の正の屈折力が大となるため、ペッツバール和が正側へ大きく偏移する傾向になり不都合である。
【００２５】
また第２レンズ群Ｇ2と第３レンズ群Ｇ3とは、以下の条件を満足することが好ましい。
０．０１≦（ＤT2-3−ＤW2-3）／ｆW≦０．６    （１０）
但し、ＤT2-3：望遠端での第２レンズ群Ｇ2と第３レンズ群Ｇ3との間隔
ＤW2-3：広角端での第２レンズ群Ｇ2と第３レンズ群Ｇ3との間隔
である。
【００２６】
条件式（１０）はズームレンズの第２レンズ群Ｇ2と第３レンズ群Ｇ3との広角端及び望遠端における間隔の差と、広角端の焦点距離ｆWに関して、適切な割合を定めたものである。
条件式（１０）の上限を越えると、望遠端の全長が長くなりすぎ、前玉径の増大を引き起こすばかりか、広角端及び望遠端ともに像面湾曲が負側に大きく移動し、また、望遠端の球面収差が補正不足になり好ましくない。なお、上限を０．３以下にすることがより好ましい。
逆に、条件式（１０）の下限を越えると、第３レンズ群Ｇ3の使用倍率の変化を大きく取れないため、高倍率化やズーミングによる変倍時の各群の収差負担の均等化が困難になるばかりか、ズーミングによる変倍時の諸収差の変動が大きくなる。特に、像面湾曲とコマ収差の変動が大となり、広角端及び望遠端ともに像面湾曲が負側に過大となり、それに加え、広角端での正の下コマが発生し、望遠端での球面収差が補正過剰となりがちであるため、好ましくない。
【００２７】
なお、実際に前群Ｇ4Fを構成する際は、少なくとも１枚の凸レンズが必要であるが、この１枚の凸レンズの屈折率（凸レンズが複数枚あるときはその平均値）は１．６以上とすることが収差補正上好ましい。
また、防振レンズ群Ｇ4P中に非球面や屈折率分布型レンズを用いれば、さらに良好な防振レンズ性能が得られる。
更に、回転すなわちチルトによる防振時に、ピントずれがわずかに発生する場合には、オートフォーカスと組み合わせることによってこのピントずれを補正することができる。
【００２８】
【発明の実施の形態】
以下に、本発明の実施の形態について説明する。図１、図６及び図１１は本発明によるズームレンズの第１〜第３実施例を示し、各実施例とも物体側より順に、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ1と、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ2と、負の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ3と、正の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ4と、負の屈折力を持つ第５レンズ群Ｇ5とからなる。このズームレンズでは広角端から望遠端への変倍時に、第１レンズ群Ｇ1と第２レンズ群Ｇ2との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ2と第３レンズ群Ｇ3との間隔が線形又は非線形に変化し、第４レンズ群Ｇ4と第５レンズ群Ｇ5との間隔が減少するようにレンズ群を移動している。
また第４レンズ群Ｇ4は物体側より順に、正の屈折力を持つ前群Ｇ4F、正の屈折力を持つ防振レンズ群Ｇ4P、及び正の屈折力を持つ後群Ｇ4Rからなり、防振レンズ群Ｇ4Pを偏心駆動させることによって防振を行っている。
【００２９】
以下の表１〜表３に、それぞれ第１〜第３実施例の諸元を示す。各表において［レンズ諸元］中、第１カラムは物体側からのレンズ面の番号、第２カラムｒは各レンズ面の曲率半径、第３カラムｄは各レンズ面の間隔、第４カラムνは各レンズのアッベ数、第５及び第６カラムｎd及びｎgはそれぞれ各レンズのｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）とｇ線（λ＝４３５．８ｎｍ）に対する屈折率、第７カラムはレンズ群番号を示す。またＢｆはバックフォーカスを示す。［シフト型防振データ］中、防振レンズ群Ｇ4Pの移動量ΔＳ4Pは、光路図上方を正としており、［チルト型防振データ］中、防振レンズ群Ｇ4Pの回転角Ｗは、時計の回転方向を正としており、両データ中、像の移動量は光路図上方を正としている。
【００３０】
また各実施例とも絞りＳのほかにフレア絞りＦＳを有しており、このフレア絞りＦＳは防振レンズ群Ｇ4Pの偏心移動に際して光軸上に固定されている。各実施例のフレア絞りＦＳの位置は次の通りである。第１実施例については、広角端では第４レンズ群Ｇ4の後方７．５ｍｍ、望遠端では第４レンズ群Ｇ4の後方０．２ｍｍに配置され、第２実施例については、広角端では第４レンズ群Ｇ4の後方７．５ｍｍ、望遠端では第４レンズ群Ｇ4の後方０．２ｍｍに配置され、第３実施例については、広角端では第４レンズ群Ｇ4の後方４ｍｍ、望遠端では第４レンズ群Ｇ4の後方０．５ｍｍに配置されている。
更に以下の表４に、各実施例について、各条件式におけるパラメータの値を示す。
【００３１】
【表１】
0003814863.tif 000002
0003814863.tif 000003
【００３２】
【表２】
0003814863.tif 000004
0003814863.tif 000005
【００３３】
【表３】
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【００３４】
【表４】
0003814863.tif 000008
【００３５】
図２及び図３に、それぞれ第１実施例の広角端と望遠端での球面収差、非点収差、歪曲収差、及び横収差を示す。また図４及び図５に、それぞれ第１実施例のシフト型防振状態とチルト型防振状態での諸収差を示す。同様に図７〜図１０に第２実施例の諸収差を示し、図１２〜図１５に第３実施例の諸収差を示す。各収差図において、ＦNOはＦナンバー、Ｙは像高、Ｄはｄ線、Ｇはｇ線を示す。また、非点収差図中、実線はサジタル像面を示し、破線はメリディオナル像面を示す。
各収差図から明らかなように、各実施例とも、諸収差が良好に補正されていることが判る。
なお、充分に変倍範囲が取れ、収差的にも充分補正が出来る場合は、第２レンズ群Ｇ2をズーミング中固定としても良い。
【００３６】
【発明の効果】
本発明によれば、防振機能を備え、かつ小型で高性能なズームレンズを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明による第１実施例のレンズ構成図
【図２】本発明による第１実施例の広角端での諸収差図
【図３】本発明による第１実施例の望遠端での諸収差図
【図４】本発明による第１実施例のシフト型防振状態での横収差図
【図５】本発明による第１実施例のチルト型防振状態での横収差図
【図６】本発明による第２実施例のレンズ構成図
【図７】本発明による第２実施例の広角端での諸収差図
【図８】本発明による第２実施例の望遠端での諸収差図
【図９】本発明による第２実施例のシフト型防振状態での横収差図
【図１０】本発明による第２実施例のチルト型防振状態での横収差図
【図１１】本発明による第３実施例のレンズ構成図
【図１２】本発明による第３実施例の広角端での諸収差図
【図１３】本発明による第３実施例の望遠端での諸収差図
【図１４】本発明による第３実施例のシフト型防振状態での横収差図
【図１５】本発明による第３実施例のチルト型防振状態での横収差図
【符号の説明】
Ｇ1…第１レンズ群               Ｇ2…第２レンズ群
Ｇ3…第３レンズ群               Ｇ4…第４レンズ群
Ｇ4F…第４レンズ群の前群        Ｇ4P…第４レンズ群の防振レンズ群
Ｇ4R…第４レンズ群の後群        Ｇ5…第５レンズ群
Ｓ…絞り                        ＦＳ…フレア絞り
Ｐ…チルト型防振状態の回転中心
【図１】
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【図２】
0003814863.tif 000010
【図３】
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【図４】
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【図５】
0003814863.tif 000013
【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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