(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
それぞれクロック周期Ｔのｎ倍（ｎは自然数）に対応した互いに長さの異なる複数種類の記録マークからなる群より選ばれた複数の記録マークを光記録媒体に形成することによって情報を記録する光記録媒体への情報記録方法であって、
記録用レーザビームの立ち上がりに必要な遷移時間をＴｒ、前記記録用レーザビームの立ち下がりに必要な遷移時間をＴｆとした場合、
前記クロックの周期Ｔが、前記遷移時間Ｔｒ及びＴｆの和よりも短く、
ｎＴ／（Ｔｒ＋Ｔｆ）で与えられる数より小さい数の中で最大の整数又はそれより一つ少ない整数のパルスからなる記録用レーザビームを用いて前記記録マークを形成することを特徴とする光記録媒体への情報記録方法。
【請求項２】
それぞれクロック周期Ｔのｎ倍（ｎは自然数）に対応した互いに長さの異なる複数種類の記録マークからなる群より選ばれた複数の記録マークを光記録媒体に形成することによって情報を記録する光記録媒体への情報記録方法であって、
記録用レーザビームの立ち上がりに必要な遷移時間をＴｒ、前記記録用レーザビームの立ち下がりに必要な遷移時間をＴｆとした場合、
前記クロックの周期Ｔが、前記遷移時間Ｔｒ及びＴｆの和よりも短く、
（ｎ―０．５）Ｔ／（Ｔｒ＋Ｔｆ）で与えられる数より小さい数の中で最大の整数又はそれより一つ少ない整数のパルスからなる記録用レーザビームを用いて前記記録マークを形成することを特徴とする光記録媒体への情報記録方法。
【請求項３】
データ転送レートを７０Ｍｂｐｓ以上に設定して前記記録マークを形成することを特徴とする請求項１又は２に記載の光記録媒体への情報記録方法。
【請求項４】
データ転送レートを２００Ｍｂｐｓ以上に設定して前記記録マークを形成することを特徴とする請求項１又は２に記載の光記録媒体への情報記録方法。
【請求項５】
それぞれクロック周期Ｔのｎ倍（ｎは自然数）に対応した互いに長さの異なる複数種類の記録マークからなる群より選ばれた複数の記録マークを光記録媒体に形成することによって情報を記録する情報記録装置であって、
記録用レーザビームの立ち上がりに必要な遷移時間をＴｒ、前記記録用レーザビームの立ち下がりに必要な遷移時間をＴｆとした場合、
前記クロックの周期Ｔが、前記遷移時間Ｔｒ及びＴｆの和よりも短く、
ｎＴ／（Ｔｒ＋Ｔｆ）で与えられる数より小さい数の中で最大の整数又はそれより一つ少ない整数のパルスからなる記録用レーザビームを用いて前記記録マークを形成する手段を有することを特徴とする情報記録装置。
【請求項６】
それぞれクロック周期Ｔのｎ倍（ｎは自然数）に対応した互いに長さの異なる複数種類の記録マークからなる群より選ばれた複数の記録マークを光記録媒体に形成することによって情報を記録する情報記録装置であって、
記録用レーザビームの立ち上がりに必要な遷移時間をＴｒ、前記記録用レーザビームの立ち下がりに必要な遷移時間をＴｆとした場合、
前記クロックの周期Ｔが、前記遷移時間Ｔｒ及びＴｆの和よりも短く、
（ｎ―０．５）Ｔ／（Ｔｒ＋Ｔｆ）で与えられる数より小さい数の中で最大の整数又はそれより一つ少ない整数のパルスからなる記録用レーザビームを用いて前記記録マークを形成する手段を有することを特徴とする情報記録装置。
【請求項７】
それぞれクロック周期Ｔのｎ倍（ｎは自然数）に対応した互いに長さの異なる複数種類の記録マークからなる群より選ばれた複数の記録マークの形成により情報が記録される光記録媒体であって、
記録用レーザビームの立ち上がりに必要な遷移時間をＴｒ、前記記録用レーザビームの立ち下がりに必要な遷移時間をＴｆとした場合、
前記クロックの周期Ｔが、前記遷移時間Ｔｒ及びＴｆの和よりも短く、
ｎＴ／（Ｔｒ＋Ｔｆ）で与えられる数より小さい数の中で最大の整数又はそれより一つ少ない整数のパルスからなる記録用レーザビームを用いて前記記録マークを形成するために必要な情報を有していることを特徴とする光記録媒体。
【請求項８】
それぞれクロック周期Ｔのｎ倍（ｎは自然数）に対応した互いに長さの異なる複数種類の記録マークからなる群より選ばれた複数の記録マークの形成により情報が記録される光記録媒体であって、
記録用レーザビームの立ち上がりに必要な遷移時間をＴｒ、前記記録用レーザビームの立ち下がりに必要な遷移時間をＴｆとした場合、
前記クロックの周期Ｔが、前記遷移時間Ｔｒ及びＴｆの和よりも短く、
（ｎ―０．５）Ｔ／（Ｔｒ＋Ｔｆ）で与えられる数より小さい数の中で最大の整数又はそれより一つ少ない整数のパルスからなる記録用レーザビームを用いて前記記録マークを形成するために必要な情報を有していることを特徴とする光記録媒体。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、光記録媒体への情報記録方法及び情報記録装置に関し、さらに詳細には、高データ転送レートを実現するのに適した光記録媒体への情報記録方法及び情報記録装置に関する。また、本発明は、光記録媒体に関し、さらに詳細には、高データ転送レートでの記録が可能な光記録媒体に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来より、デジタルデータを記録するための記録媒体として、ＣＤやＤＶＤに代表される光記録媒体が広く利用されており、そのデータ記録方式としては、記録すべきデータをトラックに沿った記録マークの長さに変調するという方式が広く用いられている。
【０００３】
このような記録方式を用いた場合、データの読み出しに際しては再生用レーザービームが光記録媒体のトラックに沿って照射され、その反射光を検出することにより記録マークのもつ情報が読み出される。また、データの書き込みに際しては記録用レーザービームが光記録媒体のトラックに沿って照射され、所定の長さを持った記録マークが形成される。例えば、ユーザによるデータの書き換えが可能な光記録媒体の一種であるＤＶＤ−ＲＷにおいては、３Ｔ〜１１Ｔ及び１４Ｔ（Ｔは１クロック周期）に対応する長さの記録マークが用いられ、これによってデータの記録が行われる。
【０００４】
ここで、光記録媒体に対するデータの記録に際しては、一般に、形成すべき記録マークの長さに対応する時間と同じパルス幅を持った記録用レーザービームが光記録媒体に照射されるのではなく、形成すべき記録マークの種類に基づき定められた数のパルス列からなる記録用レーザービームが光記録媒体に照射され、これによって所定の長さをもった記録マークが形成される。例えば、上述したＤＶＤ−ＲＷに対するデータの記録においては、ｎ−１またはｎ−２（ｎは記録マークの種類であり、３〜１１及び１４のいずれかの値となる）の数のパルスが連続的に照射され、これによって３Ｔ〜１１Ｔ及び１４Ｔに対応する長さをもったいずれかの記録マークが形成される。したがって、ｎ−２の場合、３Ｔに対応する長さをもった記録マークを形成する場合には１個のパルスが用いられ、１１Ｔに対応する長さをもった記録マークを形成する場合には９個のパルスが用いられることになる。また、ｎ−１の場合、３Ｔに対応する長さをもった記録マークを形成する場合には２個のパルスが用いられ、１１Ｔに対応する長さをもった記録マークを形成する場合には１０個のパルスが用いられることになる。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
近年、光記録媒体に対してデータ転送レートのさらなる向上が強く望まれており、これを実現するためには、記録／再生における線速度を高めることが有効であり、そのためにはクロック周波数を高める必要がある。
【０００６】
しかしながら、記録用レーザービームの立ち上がりや立ち下がりには所定の時間が必要であることから、クロック周波数を高めることによって１クロックの周期（Ｔ）が短くなると、これに比例して各記録マークを形成するための時間が短くなり、一つの記録マークを形成すべき期間に多数のパルスを連続的に照射することは困難となる。
【０００７】
したがって、本発明の目的は、光記録媒体への改良された情報記録方法及び改良された情報記録装置を提供することである。
【０００８】
また、本発明の他の目的は、高データ転送レートを実現するのに適した光記録媒体への情報記録方法及び情報記録装置を提供することである。
【０００９】
また、本発明の他の目的は、高データ転送レートでの記録が可能な光記録媒体を提供することである。
【００１０】
また、本発明のさらに他の目的は、クロックの周期（Ｔ）が記録用レーザービームの立ち上がり時間と立ち下がり時間の和よりも短く設定する場合に好適な光記録媒体への情報記録方法及び情報記録装置を提供することである。
【００１１】
【課題を解決するための手段】
本発明のかかる目的は、それぞれクロック周期Ｔのｎ倍（ｎは自然数）に対応した互いに長さの異なる複数種類の記録マークからなる群より選ばれた複数の記録マークを光記録媒体に形成することによって情報を記録する光記録媒体への情報記録方法であって、記録用レーザビームの立ち上がりに必要な遷移時間をＴｒ、前記記録用レーザビームの立ち下がりに必要な遷移時間をＴｆとした場合、ｎＴ／（Ｔｒ＋Ｔｆ）で与えられる数以下のパルスからなる記録用レーザビームを用いて前記記録マークを形成することを特徴とする光記録媒体への情報記録方法によって達成される。
【００１２】
本発明によれば、記録用レーザビームのパルス数をｎＴ／（Ｔｒ＋Ｔｆ）で与えられる数以下に設定していることから、１クロックの周期（Ｔ）が非常に短い場合であっても、記録用レーザビームのレベルを確実に最大値（Ｐｗ）や最小値（Ｐｂ）に到達させることができ、これにより、良好な形状を持つ記録マークを形成することが可能となる。
【００１３】
本発明の好ましい実施態様においては、（ｎ−０．５）Ｔ／（Ｔｒ＋Ｔｆ）で与えられる数以下のパルスからなる記録用レーザビームを用いて前記記録マークを形成する。
【００１４】
本発明のさらに好ましい実施態様においては、前記クロックの周期Ｔが、前記遷移時間Ｔｒ及びＴｆの和よりも短い。
【００１５】
本発明のさらに好ましい実施態様においては、データ転送レートを７０Ｍｂｐｓ以上に設定して前記記録マークを形成する。
【００１６】
本発明のさらに好ましい実施態様においては、データ転送レートを２００Ｍｂｐｓ以上に設定して前記記録マークを形成する。
【００１７】
本発明の前記目的はまた、それぞれクロック周期Ｔのｎ倍（ｎは自然数）に対応した互いに長さの異なる複数種類の記録マークからなる群より選ばれた複数の記録マークを光記録媒体に形成することによって情報を記録する情報記録装置であって、記録用レーザビームの立ち上がりに必要な遷移時間をＴｒ、前記記録用レーザビームの立ち下がりに必要な遷移時間をＴｆとした場合、ｎＴ／（Ｔｒ＋Ｔｆ）で与えられる数以下のパルスからなる記録用レーザビームを用いて前記記録マークを形成する手段を有することを特徴とする情報記録装置によって達成される。
【００１８】
本発明の前記目的はまた、それぞれクロック周期Ｔのｎ倍（ｎは自然数）に対応した互いに長さの異なる複数種類の記録マークからなる群より選ばれた複数の記録マークの形成により情報が記録される光記録媒体であって、記録用レーザビームの立ち上がりに必要な遷移時間をＴｒ、前記記録用レーザビームの立ち下がりに必要な遷移時間をＴｆとした場合、ｎＴ／（Ｔｒ＋Ｔｆ）で与えられる数以下のパルスからなる記録用レーザビームを用いて前記記録マークを形成するために必要な情報を有していることを特徴とする光記録媒体によって達成される。
【００１９】
本発明の好ましい実施態様においては、前記情報が、（ｎ−０．５）Ｔ／（Ｔｒ＋Ｔｆ）で与えられる数以下のパルスからなる記録用レーザビームを用いて前記記録マークを形成するために必要な情報である。
【００２０】
【発明の実施の形態】
以下、添付図面を参照しながら、本発明の好ましい実施態様について詳細に説明する。
【００２１】
図１は、本発明の好ましい実施態様にかかる情報記録装置の主要部を概略的に示す図である。
【００２２】
本実施態様にかかる情報記録装置は、図１に示されるように、光記録媒体１を回転させるためのスピンドルモータ２と、光記録媒体１に記録用レーザビームを照射するヘッド３と、スピンドルモータ２及びヘッド３の動作を制御するコントローラ４と、ヘッド３にレーザ駆動信号を供給するレーザ駆動回路５と、ヘッド３にレンズ駆動信号を供給するレンズ駆動回路６とを備えている。
【００２３】
さらに、図１に示されるように、コントローラ４にはフォーカスサーボ追従回路７、トラッキングサーボ追従回路８及びレーザコントロール回路９が含まれている。フォーカスサーボ追従回路７が活性化すると、回転している光記録媒体１の記録面にフォーカスがかかった状態となり、トラッキングサーボ追従回路８が活性化すると、光記録媒体１の偏芯している信号トラックに対して、レーザビームのスポットが自動追従状態となる。フォーカスサーボ追従回路７及びトラッキングサーボ追従回路８には、フォーカスゲインを自動調整するためのオートゲインコントロール機能及びトラッキングゲインを自動調整するためのオートゲインコントロール機能がそれぞれ備えられている。また、レーザコントロール回路９は、レーザ駆動回路５により供給されるレーザ駆動信号を生成する回路であり、光記録媒体１に記録されている記録条件設定情報に基づいて、適切なレーザ駆動信号の生成を行う。ここで、記録条件設定情報とは、光記録媒体１に対してデータを記録する場合に必要な各種条件、例えば、記録用レーザビームのパワーや以下に詳述する記録ストラテジ等を特定するために用いられる情報をいう。記録条件設定情報としては、データの記録に必要な各条件を具体的に示すもののみならず、情報記録装置内にあらかじめ格納されている各種条件のいずれかを指定することにより記録条件の特定を行うものも含まれる。
【００２４】
尚、これらフォーカスサーボ追従回路７、トラッキングサーボ追従回路８及びレーザコントロール回路９については、コントローラ４内に組み込まれた回路である必要はなく、コントローラ４と別個の部品であっても構わない。さらに、これらは物理的な回路である必要はなく、コントローラ４内で実行されるソフトウェアであっても構わない。
【００２５】
次に、本実施態様にかかる光ディスクの構造について説明する。
【００２６】
図２は、本実施態様にかかる光記録媒体１の構造を概略的に示す断面図である。
【００２７】
図２に示されるように、光記録媒体１は、厚さが約１．１ｍｍの基板１１と、厚さが約１０〜３００ｎｍの反射層１２と、厚さが約１０〜５０ｎｍの第２の誘電体層１３と、厚さが約５〜３０ｎｍの記録層１４と、厚さが約３０〜３００ｎｍの第１の誘電体層１５と、厚さが約５０〜１５０μｍの光透過層１６によって構成される。また、光記録媒体１の中央部分には孔１７が設けられている。このような構造を有する光記録媒体に対するデータの記録においては、ヘッド３の一部であり記録用レーザビームを収束するための対物レンズと光記録媒体１の表面との距離（ワーキング・ディスタンス）が非常に狭く（例えば、約８０〜１５０μｍ）設定され、これにより、従来に比べて極めて小さいビームスポット径が実現されている。このような構造を持つ光記録媒体１は、大容量且つ高データ転送レートを実現可能である。また、光記録媒体１には、上述した記録条件設定情報が記録されている。
【００２８】
光記録媒体１の記録層１４は、相変化膜によって構成され、結晶状態である場合の反射率とアモルファス状態である場合の反射率とが異なることを利用してデータの記録が行われる。具体的には、未記録領域における記録層１４の状態は結晶状態となっており、このため、その反射率は例えば２０％となっている。このような未記録領域に何らかのデータを記録する場合、記録すべきデータにしたがい、記録層１４の所定の部分を融点を超える温度に加熱した後、急冷することによってアモルファス状態に変化させる。アモルファス状態となった部分における反射率は例えば７％となり、これにより、所定のデータが記録された状態となる。そして、一旦記録したデータを上書きする場合には、上書きすべきデータが記録されている部分の記録層１４を記録すべきデータにしたがい、結晶化温度以上若しくは融点以上の温度に加熱し、結晶状態若しくはアモルファス状態に変化させる。
【００２９】
この場合、記録層１４を溶融する際に照射される記録用レーザビームのパワーＰｗと、記録層１４を冷却する際に照射される記録用レーザビームのパワーＰｂと、記録層１４を結晶化する際に照射される記録用レーザビームのパワーＰｅとの関係は、
Ｐｗ＞Ｐｅ＞Ｐｂ
である。したがって、光記録媒体１にデータを記録する場合、コントローラ４は光記録媒体１より読み出された記録条件設定情報に基づき、レーザコントロール回路９を介して、記録用レーザビームのパワーがＰｗ、ＰｅまたはＰｂとなるようレーザ駆動回路５を制御し、これに基づいて、レーザ駆動回路５はレーザ駆動信号のパワーを制御する。一例として、記録用レーザビームのパワーＰｗ、Ｐｅ及びＰｂとしては、それぞれ６．０ｍＷ、２．８ｍＷ及び０．１ｍＷに設定される。
【００３０】
ここで、記録用レーザビームのパワーがある値からこれと異なる値に変化するまでの間には、所定の時間が必要である。本明細書においては、記録用レーザビームのパワーが最小値（Ｐｂ）から最大値（Ｐｗ）に上昇するために必要な遷移時間をＴｒ、記録用レーザビームのパワーが最大値（Ｐｗ）から最小値（Ｐｂ）に降下するために必要な遷移時間をＴｆと呼ぶ。より具体的には、図３に示すように、遷移時間Ｔｒは、記録用レーザビームのパワーが０．１（Ｐｗ−Ｐｂ）＋Ｐｂに達してから０．９（Ｐｗ−Ｐｂ）＋Ｐｂに達するまでの時間によって定義され、遷移時間Ｔｆは、記録用レーザビームのパワーが０．９（Ｐｗ−Ｐｂ）＋Ｐｂに達してから０．１（Ｐｗ−Ｐｂ）＋Ｐｂに達するまでの時間によって定義される。
【００３１】
本実施態様にかかる情報記録方法においては、（１，７）ＲＬＬの変調方式が採用されている。但し、本発明による情報記録方法の適用が、かかる変調方式を用いた場合に限定されるものではなく、他の変調方式を用いた場合であっても適用可能であることは言うまでもない。尚、本明細書においては、記録マークを形成するための記録用レーザビームの照射方法、すなわち記録用レーザビームのパルス数、各パルスのパルス幅、パルス間隔、パルスのパワー等の設定を「記録ストラテジ」と呼ぶことがある。
【００３２】
ここで、本実施態様にかかる情報記録方法においては、記録用レーザビームのパルス数はｎＴ／（Ｔｒ＋Ｔｆ）で与えられる数以下に設定される。以下、Ｔ＝約２．６ｎｓｅｃ、Ｔｒ＝約１．７ｎｓｅｃ、Ｔｆ＝約１．９ｎｓｅｃである場合における、各記録マークを形成するための記録ストラテジについて詳細に説明する。尚、この場合、記録線速度は約３２．６ｍ／ｓｅｃとなり、（１，７）ＲＬＬの変調方式を用い、チャンネルビット長を０．１３μｍ、フォーマット効率を８０％としたときの効率を考慮したデータ転送レートは約２００Ｍｂｐｓとなる。尚、現在、ＤＶＤ用のドライブ等に搭載されている一般的な光ピックアップヘッドのレーザドライバでは、Ｔｒ及びＴｆの値は約３ｎｓｅｃ程度であり、本実施態様における上記Ｔｒ及びＴｆの値は、光記録媒体の評価装置等、研究開発用の装置において最近用いられている非常に高速なレーザドライバにおける値である。
【００３３】
また、光記録媒体１に格納されている記録条件設定情報には、どのような記録ストラテジによってデータを記録すべきかを決定するための内容が含まれており、図１に示した情報記録装置は、かかる決定に基づき以下に詳述する記録ストラテジによるデータの記録を行う。
【００３４】
図４は、２Ｔに対応する長さの記録マークを形成する場合の記録ストラテジを示す図である。
【００３５】
図４に示されるように、２Ｔに対応する長さの記録マークを形成する場合、ｎＴ／（Ｔｒ＋Ｔｆ）で与えられる数は約１．４であるから、記録用レーザビームのパルス数は「１」に設定される。ここで、記録用レーザビームのパルス数とは、記録用レーザビームのパワーがＰｗまで高められた回数によって定義される。より詳細には、記録用レーザビームが記録マークの始点に位置するタイミングを時刻ｔｓとし、記録用レーザビームが記録マークの終点に位置するタイミングを時刻ｔｅとした場合、時刻ｔｓから時刻ｔｅまでの間に、記録用レーザビームのパワーが一旦Ｐｗとされ、次に、パワーＰｂとされる。ここで、時刻ｔｓ以前における記録用レーザビームのパワーはＰｅに設定されており、時刻ｔｓにおいて記録用レーザビームの立ち上げが開始される。また、時刻ｔｅにおける記録用レーザビームのパワーはＰｅまたはＰｂに設定される。
【００３６】
ここで、図４に示す時刻ｔ２１から時刻ｔ２２までの期間をＴｔｏｐ（２Ｔ）と定義し、時刻ｔ２２から時刻ｔ２３までの期間をＴｃｌ（２Ｔ）と定義した場合、Ｔｔｏｐ（２Ｔ）は約０．６Ｔに設定され、Ｔｃｌ（２Ｔ）は約０．７Ｔに設定される。図４に示されるように、時刻ｔ２１とは記録用レーザビームのパワーが（Ｐｗ＋Ｐｅ）／２を超えたタイミングであり、時刻ｔ２２とは記録用レーザビームのパワーが（Ｐｗ＋Ｐｂ）／２を下回ったタイミングであり、時刻ｔ２３とは記録用レーザビームのパワーが（Ｐｅ＋Ｐｂ）／２を超えたタイミングである。
【００３７】
Ｔｔｏｐ（２Ｔ）の期間においては、光記録媒体１の記録層１４は高いエネルギーを受けてその温度が融点を超え、Ｔｃｌ（２Ｔ）の期間においては、光記録媒体１の記録層１４は急速に冷却される。これにより、光記録媒体１の記録層１４には、２Ｔに対応する長さの記録マークが形成される。
【００３８】
図５は、３Ｔに対応する長さの記録マークを形成する場合の記録ストラテジを示す図である。
【００３９】
図５に示されるように、３Ｔに対応する長さの記録マークを形成する場合、ｎＴ／（Ｔｒ＋Ｔｆ）で与えられる数は約２．２であるから、記録用レーザビームのパルス数は「２」以下に設定される。図５に示されるように、本実施態様においては、３Ｔに対応する長さの記録マークを形成する場合のパルス数を「１」に設定している。より詳細には、時刻ｔｓから時刻ｔｅまでの間に、記録用レーザビームのパワーが一旦Ｐｗとされ、次に、パワーＰｂとされる。ここで、時刻ｔｓ以前における記録用レーザビームのパワーはＰｅに設定されており、時刻ｔｓにおいて記録用レーザビームの立ち上げが開始される。また、時刻ｔｅにおける記録用レーザビームのパワーはＰｅまたはＰｂに設定される。
【００４０】
ここで、図５に示す時刻ｔ３１から時刻ｔ３２までの期間をＴｔｏｐ（３Ｔ）と定義し、時刻ｔ３２から時刻ｔ３３までの期間をＴｃｌ（３Ｔ）と定義した場合、Ｔｔｏｐ（３Ｔ）は約１．３Ｔに設定され、Ｔｃｌ（３Ｔ）は約０．７Ｔに設定される。図５に示されるように、時刻ｔ３１とは記録用レーザビームのパワーが（Ｐｗ＋Ｐｅ）／２を超えたタイミングであり、時刻ｔ３２とは記録用レーザビームのパワーが（Ｐｗ＋Ｐｂ）／２を下回ったタイミングであり、時刻ｔ３３とは記録用レーザビームのパワーが（Ｐｅ＋Ｐｂ）／２を超えたタイミングである。
【００４１】
Ｔｔｏｐ（３Ｔ）の期間においては、光記録媒体１の記録層１４は高いエネルギーを受けてその温度が融点を超え、Ｔｃｌ（３Ｔ）の期間においては、光記録媒体１の記録層１４は急速に冷却される。これにより、光記録媒体１の記録層１４には、３Ｔに対応する長さの記録マークが形成される。
【００４２】
図６は、４Ｔに対応する長さの記録マークを形成する場合の記録ストラテジを示す図である。
【００４３】
図６に示されるように、４Ｔに対応する長さの記録マークを形成する場合、ｎＴ／（Ｔｒ＋Ｔｆ）で与えられる数は約２．９であるから、記録用レーザビームのパルス数は「２」以下に設定される。図６に示されるように、本実施態様においては、４Ｔに対応する長さの記録マークを形成する場合のパルス数を「２」に設定している。時刻ｔｓから時刻ｔｅまでの間に、記録用レーザビームのパワーが一旦Ｐｗとされ、次に、パワーＰｂとされる組み合わせからなるセットが２回繰り返される。ここで、時刻ｔｓ以前における記録用レーザビームのパワーはＰｅに設定されており、時刻ｔｓにおいて記録用レーザビームの立ち上げが開始される。また、時刻ｔｅにおける記録用レーザビームのパワーはＰｅまたはＰｂに設定される。
【００４４】
ここで、図６に示す時刻ｔ４１から時刻ｔ４２までの期間をＴｔｏｐ（４Ｔ）と定義し、時刻ｔ４２から時刻ｔ４３までの期間をＴｏｆｆ（４Ｔ）と定義し、時刻ｔ４３から時刻ｔ４４までの期間をＴｌａｓｔ（４Ｔ）と定義し、時刻ｔ４４から時刻ｔ４５までの期間をＴｃｌ（４Ｔ）と定義した場合、Ｔｔｏｐ（４Ｔ）は約１．０Ｔに設定され、Ｔｏｆｆ（４Ｔ）は約１．０Ｔに設定され、Ｔｌａｓｔ（４Ｔ）は約０．７Ｔに設定され、Ｔｃｌ（４Ｔ）は約０．７Ｔに設定される。図６に示されるように、時刻ｔ４１とは記録用レーザビームのパワーが（Ｐｗ＋Ｐｅ）／２を超えたタイミングであり、時刻ｔ４２及び時刻ｔ４４とは記録用レーザビームのパワーが（Ｐｗ＋Ｐｂ）／２を下回ったタイミングであり、時刻ｔ４３とは記録用レーザビームのパワーが（Ｐｗ＋Ｐｂ）／２を超えたタイミングであり、時刻ｔ４５とは記録用レーザビームのパワーが（Ｐｅ＋Ｐｂ）／２を超えたタイミングである。
【００４５】
Ｔｔｏｐ（４Ｔ）、Ｔｏｆｆ（４Ｔ）及びＴｌａｓｔ（４Ｔ）の期間においては、光記録媒体１の記録層１４は高いエネルギーを受けてその温度が融点を超え、Ｔｃｌ（４Ｔ）の期間においては、光記録媒体１の記録層１４は急速に冷却される。これにより、光記録媒体１の記録層１４には、４Ｔに対応する長さの記録マークが形成される。
【００４６】
図７は、５Ｔに対応する長さの記録マークを形成する場合の記録ストラテジを示す図である。
【００４７】
図７に示されるように、５Ｔに対応する長さの記録マークを形成する場合、ｎＴ／（Ｔｒ＋Ｔｆ）で与えられる数は約３．６であるから、記録用レーザビームのパルス数は「３」以下に設定される。図７に示されるように、本実施態様においては、５Ｔに対応する長さの記録マークを形成する場合のパルス数を「２」に設定している。より詳細には、時刻ｔｓから時刻ｔｅまでの間に、記録用レーザビームのパワーが一旦Ｐｗとされ、次に、パワーＰｂとされる組み合わせからなるセットが２回繰り返される。ここで、時刻ｔｓ以前における記録用レーザビームのパワーはＰｅに設定されており、時刻ｔｓにおいて記録用レーザビームの立ち上げが開始される。また、時刻ｔｅにおける記録用レーザビームのパワーはＰｅまたはＰｂに設定される。
【００４８】
ここで、図７に示す時刻ｔ５１から時刻ｔ５２までの期間をＴｔｏｐ（５Ｔ）と定義し、時刻ｔ５２から時刻ｔ５３までの期間をＴｏｆｆ（５Ｔ）と定義し、時刻ｔ５３から時刻ｔ５４までの期間をＴｌａｓｔ（５Ｔ）と定義し、時刻ｔ５４から時刻ｔ５５までの期間をＴｃｌ（５Ｔ）と定義した場合、Ｔｔｏｐ（５Ｔ）は約１．０Ｔに設定され、Ｔｏｆｆ（５Ｔ）は約１．０Ｔに設定され、Ｔｌａｓｔ（５Ｔ）は約１．３Ｔに設定され、Ｔｃｌ（５Ｔ）は約０．７Ｔに設定される。図７に示されるように、時刻ｔ５１とは記録用レーザビームのパワーが（Ｐｗ＋Ｐｅ）／２を超えたタイミングであり、時刻ｔ５２及び時刻ｔ５４とは記録用レーザビームのパワーが（Ｐｗ＋Ｐｂ）／２を下回ったタイミングであり、時刻ｔ５３とは記録用レーザビームのパワーが（Ｐｗ＋Ｐｂ）／２を超えたタイミングであり、時刻ｔ５５とは記録用レーザビームのパワーが（Ｐｅ＋Ｐｂ）／２を超えたタイミングである。
【００４９】
Ｔｔｏｐ（５Ｔ）、Ｔｏｆｆ（５Ｔ）及びＴｌａｓｔ（５Ｔ）の期間においては、光記録媒体１の記録層１４は高いエネルギーを受けてその温度が融点を超え、Ｔｃｌ（５Ｔ）の期間においては、光記録媒体１の記録層１４は急速に冷却される。これにより、光記録媒体１の記録層１４には、５Ｔに対応する長さの記録マークが形成される。
【００５０】
図８は、６Ｔに対応する長さの記録マークを形成する場合の記録ストラテジを示す図である。
【００５１】
図８に示されるように、６Ｔに対応する長さの記録マークを形成する場合、ｎＴ／（Ｔｒ＋Ｔｆ）で与えられる数は約４．３であるから、記録用レーザビームのパルス数は「４」以下に設定される。図８に示されるように、本実施態様においては、６Ｔに対応する長さの記録マークを形成する場合のパルス数を「３」に設定している。より詳細には、時刻ｔｓから時刻ｔｅまでの間に、記録用レーザビームのパワーが一旦Ｐｗとされ、次に、パワーＰｂとされる組み合わせからなるセットが３回繰り返される。ここで、時刻ｔｓ以前における記録用レーザビームのパワーはＰｅに設定されており、時刻ｔｓにおいて記録用レーザビームの立ち上げが開始される。また、時刻ｔｅにおける記録用レーザビームのパワーはＰｅまたはＰｂに設定される。
【００５２】
ここで、図８に示す時刻ｔ６１から時刻ｔ６２までの期間をＴｔｏｐ（６Ｔ）と定義し、時刻ｔ６２から時刻ｔ６３までの期間をＴｏｆｆ（６Ｔ−１）と定義し、時刻ｔ６３から時刻ｔ６４までの期間をＴｍｐ（６Ｔ）と定義し、時刻ｔ６４から時刻ｔ６５までの期間をＴｏｆｆ（６Ｔ−２）と定義し、時刻ｔ６５から時刻ｔ６６までの期間をＴｌａｓｔ（６Ｔ）と定義し、時刻ｔ６６から時刻ｔ６７までの期間をＴｃｌ（６Ｔ）と定義した場合、Ｔｔｏｐ（６Ｔ）は約１．０Ｔに設定され、Ｔｏｆｆ（６Ｔ−１）は約１．０Ｔに設定され、Ｔｍｐ（６Ｔ）は約１．０Ｔに設定され、Ｔｏｆｆ（６Ｔ−２）は約１．０Ｔに設定され、Ｔｌａｓｔ（６Ｔ）は約０．７Ｔに設定され、Ｔｃｌ（６Ｔ）は約０．７Ｔに設定される。図８に示されるように、時刻ｔ６１とは記録用レーザビームのパワーが（Ｐｗ＋Ｐｅ）／２を超えたタイミングであり、時刻ｔ６２、時刻ｔ６４及び時刻ｔ６６とは記録用レーザビームのパワーが（Ｐｗ＋Ｐｂ）／２を下回ったタイミングであり、時刻ｔ６３及び時刻ｔ６５とは記録用レーザビームのパワーが（Ｐｗ＋Ｐｂ）／２を超えたタイミングであり、時刻ｔ６７とは記録用レーザビームのパワーが（Ｐｅ＋Ｐｂ）／２を超えたタイミングである。
【００５３】
Ｔｔｏｐ（６Ｔ）、Ｔｏｆｆ（６Ｔ−１）、Ｔｍｐ（６Ｔ）、Ｔｏｆｆ（６Ｔ−２）及びＴｌａｓｔ（６Ｔ）の期間においては、光記録媒体１の記録層１４は高いエネルギーを受けてその温度が融点を超え、Ｔｃｌ（６Ｔ）の期間においては、光記録媒体１の記録層１４は急速に冷却される。これにより、光記録媒体１の記録層１４には、６Ｔに対応する長さの記録マークが形成される。
【００５４】
図９は、７Ｔに対応する長さの記録マークを形成する場合の記録ストラテジを示す図である。
【００５５】
図９に示されるように、７Ｔに対応する長さの記録マークを形成する場合、ｎＴ／（Ｔｒ＋Ｔｆ）で与えられる数は約５．１であるから、記録用レーザビームのパルス数は「５」以下に設定される。図９に示されるように、本実施態様においては、７Ｔに対応する長さの記録マークを形成する場合のパルス数を「３」に設定している。より詳細には、時刻ｔｓから時刻ｔｅまでの間に、記録用レーザビームのパワーが一旦Ｐｗとされ、次に、パワーＰｂとされる組み合わせからなるセットが３回繰り返される。ここで、時刻ｔｓ以前における記録用レーザビームのパワーはＰｅに設定されており、時刻ｔｓにおいて記録用レーザビームの立ち上げが開始される。また、時刻ｔｅにおける記録用レーザビームのパワーはＰｅまたはＰｂに設定される。
【００５６】
ここで、図９に示す時刻ｔ７１から時刻ｔ７２までの期間をＴｔｏｐ（７Ｔ）と定義し、時刻ｔ７２から時刻ｔ７３までの期間をＴｏｆｆ（７Ｔ−１）と定義し、時刻ｔ７３から時刻ｔ７４までの期間をＴｍｐ（７Ｔ）と定義し、時刻ｔ７４から時刻ｔ７５までの期間をＴｏｆｆ（７Ｔ−２）と定義し、時刻ｔ７５から時刻ｔ７６までの期間をＴｌａｓｔ（７Ｔ）と定義し、時刻ｔ７６から時刻ｔ７７までの期間をＴｃｌ（７Ｔ）と定義した場合、Ｔｔｏｐ（７Ｔ）は約１．０Ｔに設定され、Ｔｏｆｆ（７Ｔ−１）は約１．０Ｔに設定され、Ｔｍｐ（７Ｔ）は約１．０Ｔに設定され、Ｔｏｆｆ（７Ｔ−２）は約１．０Ｔに設定され、Ｔｌａｓｔ（７Ｔ）は約１．３Ｔに設定され、Ｔｃｌ（７Ｔ）は約０．７Ｔに設定される。図９に示されるように、時刻ｔ７１とは記録用レーザビームのパワーが（Ｐｗ＋Ｐｅ）／２を超えたタイミングであり、時刻ｔ７２、時刻ｔ７４及び時刻ｔ７６とは記録用レーザビームのパワーが（Ｐｗ＋Ｐｂ）／２を下回ったタイミングであり、時刻ｔ７３及び時刻ｔ７５とは記録用レーザビームのパワーが（Ｐｗ＋Ｐｂ）／２を超えたタイミングであり、時刻ｔ７７とは記録用レーザビームのパワーが（Ｐｅ＋Ｐｂ）／２を超えたタイミングである。
【００５７】
Ｔｔｏｐ（７Ｔ）、Ｔｏｆｆ（７Ｔ−１）、Ｔｍｐ（７Ｔ）、Ｔｏｆｆ（７Ｔ−２）及びＴｌａｓｔ（７Ｔ）の期間においては、光記録媒体１の記録層１４は高いエネルギーを受けてその温度が融点を超え、Ｔｃｌ（７Ｔ）の期間においては、光記録媒体１の記録層１４は急速に冷却される。これにより、光記録媒体１の記録層１４には、７Ｔに対応する長さの記録マークが形成される。
【００５８】
図１０は、８Ｔに対応する長さの記録マークを形成する場合の記録ストラテジを示す図である。
【００５９】
図１０に示されるように、８Ｔに対応する長さの記録マークを形成する場合、ｎＴ／（Ｔｒ＋Ｔｆ）で与えられる数は約５．８であるから、記録用レーザビームのパルス数は「５」以下に設定される。図１０に示されるように、本実施態様においては、８Ｔに対応する長さの記録マークを形成する場合のパルス数を「４」に設定している。より詳細には、時刻ｔｓから時刻ｔｅまでの間に、記録用レーザビームのパワーが一旦Ｐｗとされ、次に、パワーＰｂとされる組み合わせからなるセットが４回繰り返される。ここで、時刻ｔｓ以前における記録用レーザビームのパワーはＰｅに設定されており、時刻ｔｓにおいて記録用レーザビームの立ち上げが開始される。また、時刻ｔｅにおける記録用レーザビームのパワーはＰｅまたはＰｂに設定される。
【００６０】
ここで、図１０に示す時刻ｔ８１から時刻ｔ８２までの期間をＴｔｏｐ（８Ｔ）と定義し、時刻ｔ８２から時刻ｔ８３までの期間をＴｏｆｆ（８Ｔ−１）と定義し、時刻ｔ８３から時刻ｔ８４までの期間をＴｍｐ（８Ｔ−１）と定義し、時刻ｔ８４から時刻ｔ８５までの期間をＴｏｆｆ（８Ｔ−２）と定義し、時刻ｔ８５から時刻ｔ８６までの期間をＴｍｐ（８Ｔ−２）と定義し、時刻ｔ８６から時刻ｔ８７までの期間をＴｏｆｆ（８Ｔ−３）と定義し、時刻ｔ８７から時刻ｔ８８までの期間をＴｌａｓｔ（８Ｔ）と定義し、時刻ｔ８８から時刻ｔ８９までの期間をＴｃｌ（８Ｔ）と定義した場合、Ｔｔｏｐ（８Ｔ）は約１．０Ｔに設定され、Ｔｏｆｆ（８Ｔ−１）は約１．０Ｔに設定され、Ｔｍｐ（８Ｔ−１）は約１．０Ｔに設定され、Ｔｏｆｆ（８Ｔ−２）は約１．０Ｔに設定され、Ｔｍｐ（８Ｔ−２）は約１．０Ｔに設定され、Ｔｏｆｆ（８Ｔ−３）は約１．０Ｔに設定され、Ｔｌａｓｔ（８Ｔ）は約０．７Ｔに設定され、Ｔｃｌ（８Ｔ）は約０．７Ｔに設定される。図１０に示されるように、時刻ｔ８１とは記録用レーザビームのパワーが（Ｐｗ＋Ｐｅ）／２を超えたタイミングであり、時刻ｔ８２、時刻ｔ８４、時刻ｔ８６及び時刻ｔ８８とは記録用レーザビームのパワーが（Ｐｗ＋Ｐｂ）／２を下回ったタイミングであり、時刻ｔ８３、時刻ｔ８５及び時刻ｔ８７とは記録用レーザビームのパワーが（Ｐｗ＋Ｐｂ）／２を超えたタイミングであり、時刻ｔ８９とは記録用レーザビームのパワーが（Ｐｅ＋Ｐｂ）／２を超えたタイミングである。
【００６１】
Ｔｔｏｐ（８Ｔ）、Ｔｏｆｆ（８Ｔ−１）、Ｔｍｐ（８Ｔ−１）、Ｔｏｆｆ（８Ｔ−２）、Ｔｍｐ（８Ｔ−２）、Ｔｏｆｆ（８Ｔ−３）及びＴｌａｓｔ（８Ｔ）の期間においては、光記録媒体１の記録層１４は高いエネルギーを受けてその温度が融点を超え、Ｔｃｌ（８Ｔ）の期間においては、光記録媒体１の記録層１４は急速に冷却される。これにより、光記録媒体１の記録層１４には、８Ｔに対応する長さの記録マークが形成される。
【００６２】
このように、本実施態様においては、記録用レーザビームのパルス数をｎＴ／（Ｔｒ＋Ｔｆ）で与えられる数以下に設定していることから、１クロックの周期（Ｔ）が非常に短い場合であっても、記録用レーザビームのレベルを確実に最大値（Ｐｗ）や最小値（Ｐｂ）に到達させることができる。このため、クロックの周期（Ｔ）を記録用レーザービームの立ち上がり時間と立ち下がり時間の和よりも短く設定した場合においても、良好な形状をもつ記録マークを形成することが可能となる。したがって、本実施態様によれば、記録用レーザビームの記録線速度を約３２．６ｍ／ｓｅｃに設定し、クロックを約３７５ＭＨｚ（Ｔ＝約２．６ｎｓｅｃ）に設定することにより、データ転送レートを約２００Ｍｂｐｓとした場合においても、良好な形状をもつ記録マークを形成することが可能となる。
【００６３】
また、上記実施態様においては、Ｔｒ＝約１．７ｎｓｅｃ、Ｔｆ＝約１．９ｎｓｅｃであるレーザドライバを用いた場合における記録ストラテジを説明したが、上述の通り、かかるＴｒ及びＴｆの値は、現在、ＤＶＤ用のドライブ等に搭載されている一般的な光ピックアップヘッドのレーザドライバにおけるそれと比べて、非常に高速なレーザドライバにおける値である。したがって、立ち上がり時間や立ち下がり時間がより低速なレーザドライバ、例えば、Ｔｒ及びＴｆが約３ｎｓｅｃ程度である一般的なレーザドライバを用いた場合においては、本発明による効果はいっそう顕著となる。すなわち、Ｔｒ及びＴｆが約３ｎｓｅｃ程度である一般的なレーザドライバを用いた場合、従来の記録ストラテジにおいては７０Ｍｂｐｓ以上のデータ転送レートを実現することは困難となるが、本発明によれば、このような一般的なレーザドライバを用いた場合であっても７０Ｍｂｐｓ以上のデータ転送レートを実現することが可能となる。
【００６４】
本発明は、以上の実施態様に限定されることなく、特許請求の範囲に記載された発明の範囲内で種々の変更が可能であり、それらも本発明の範囲内に包含されるものであることはいうまでもない。
【００６５】
例えば、上記実施態様においては、２Ｔ、３Ｔ、４Ｔ、５Ｔ、６Ｔ、７Ｔ及び８Ｔに対応する長さの記録マークを形成する場合、記録用レーザビームのパルス数をそれぞれ１、１、２、２、３、３及び４に設定しているが、本発明における記録ストラテジがこれに限定されることはなく、記録用レーザビームのパルス数がｎＴ／（Ｔｒ＋Ｔｆ）で与えられる数以下である限り、これとは異なる記録ストラテジを採用しても構わない。
【００６６】
また、上記実施態様による光記録媒体への情報記録方法の適用が好適な光記録媒体として、図２に示される光記録媒体１を挙げたが、本発明による情報記録方法の適用がこのような光記録媒体に制限されることはなく、情報の記録が可能な光記録媒体であれば、どのような光記録媒体に対しても適用可能である。
【００６７】
さらに、上記実施態様においては、記録用レーザビームのパワーがＰｗ、Ｐｅ及びＰｂの３段階に設定されているが、これを２段階に設定しても構わない。例えば、上記実施態様においては、記録用レーザビームのパワーＰｅを記録用レーザビームのパワーＰｂよりも高く設定しているが、これらを同じパワーに設定しても構わない。また、記録用レーザビームのパワーを４段階以上に設定しても構わない。
【００６８】
また、上記実施態様においては、記録用レーザビームのパルス数をｎＴ／（Ｔｒ＋Ｔｆ）で与えられる数以下に設定しているが、最短記録マークを形成するのに必要なパルス数として１以上の数が与えられる限り、（ｎ−０．５）Ｔ／（Ｔｒ＋Ｔｆ）で与えられる数以下に設定しても構わない。
【００６９】
【発明の効果】
以上説明したように、本発明によれば、高データ転送レートを実現するのに適した光記録媒体への情報記録方法及び情報記録装置を提供することができる。特に、本発明は、実現すべきデータ転送レートが高いほど効果的であり、具体的には、７０Ｍｂｐｓ以上のデータ転送レートを実現する場合に有効であり、２００Ｍｂｐｓ以上のデータ転送レートを実現する場合に特に有効である。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の好ましい実施態様にかかる情報記録装置の主要部を概略的に示す図である。
【図２】本発明の好ましい実施態様にかかる光記録媒体１の構造を概略的に示す断面図である。
【図３】遷移時間Ｔｒ及びＴｆの定義を説明するための図である。
【図４】２Ｔに対応する長さの記録マークを形成する場合の記録ストラテジを示す図である。
【図５】３Ｔに対応する長さの記録マークを形成する場合の記録ストラテジを示す図である。
【図６】４Ｔに対応する長さの記録マークを形成する場合の記録ストラテジを示す図である。
【図７】５Ｔに対応する長さの記録マークを形成する場合の記録ストラテジを示す図である。
【図８】６Ｔに対応する長さの記録マークを形成する場合の記録ストラテジを示す図である。
【図９】７Ｔに対応する長さの記録マークを形成する場合の記録ストラテジを示す図である。
【図１０】８Ｔに対応する長さの記録マークを形成する場合の記録ストラテジを示す図である。
【符号の説明】
１  光記録媒体
２  スピンドルモータ
３  ヘッド
４  コントローラ
５  レーザ駆動回路
６  レンズ駆動回路
７  フォーカスサーボ追従回路
８  トラッキングサーボ追従回路
９  レーザコントロール回路
１１  基板
１２  反射層
１３  第２の誘電体層
１４  記録層
１５  第１の誘電体層
１６  光透過層
１７  孔
【図１】
0003860001.tif 000002
【図２】
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【図３】
0003860001.tif 000004
【図４】
0003860001.tif 000005
【図５】
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【図６】
0003860001.tif 000007
【図７】
0003860001.tif 000008
【図８】
0003860001.tif 000009
【図９】
0003860001.tif 000010
【図１０】
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