(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とを備え、
前記第１レンズ群Ｇ１と前記第２レンズ群Ｇ２との空気間隔を増大させ、前記第２レンズ群Ｇ２と前記第３レンズ群Ｇ３との空気間隔を減少させることによって、広角端から望遠端への変倍を行い、
前記第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、負の屈折力を有する第1-1 レンズ群Ｇ11と、正の屈折力を有する第1-2 レンズ群Ｇ12とからなり、
前記第1-1 レンズ群Ｇ11は、物体側から順に、正の屈折力を有する前群ＧＦと、負の屈折力を有する後群ＧＲとからなり、
前記第1-1 レンズ群Ｇ11を物体側へ移動させることによって、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングを行い、
前記第1-1 レンズ群Ｇ11の焦点距離をｆ11とし、広角端での無限遠合焦状態におけるレンズ系全体の焦点距離をｆｗとしたとき、
０．８＜｜ｆ11｜／ｆｗ＜１．６
の条件を満足することを特徴とする極近接撮影が可能なズームレンズ。
【請求項２】
前記前群ＧＦの焦点距離をｆＦとし、前記第1-1 レンズ群Ｇ11の焦点距離をｆ11としたとき、
０．９＜ｆＦ／｜ｆ11｜＜１．９
の条件を満足することを特徴とする請求項１に記載の極近接撮影が可能なズームレンズ。
【請求項３】
前記前群ＧＦは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、両凸レンズとを有することを特徴とする請求項１または２に記載の極近接撮影が可能なズームレンズ。
【請求項４】
前記後群ＧＲは、物体側から順に、像側により強い曲率を有する面を向けた負レンズと、物体側により強い曲率を有する面を向けた負レンズと、物体側により強い曲率を有する面を向けた正レンズとを有することを特徴とする請求項１乃至３のいずれか１項に記載の極近接撮影が可能なズームレンズ。
【請求項５】
望遠端での撮影倍率が−０．５倍の状態における物体と結像面との間の軸上距離をＲ’とし、望遠端での無限遠合焦状態におけるレンズ系全体の焦点距離をｆｔとし、望遠端での撮影倍率が−０．５倍の状態におけるレンズ系全体の焦点距離をｆｔ’としたとき、
Ｒ’／ｆｔ＜４
ｆｔ’／ｆｔ＜０．７
の条件を満足することを特徴とする請求項１乃至４のいずれか１項に記載の極近接撮影が可能なズームレンズ。
【請求項６】
望遠端での無限遠合焦状態における最も物体側の面と結像面との間の軸上距離をＴＬとし、望遠端での撮影倍率が−０．５倍の状態における最も物体側の面と結像面との間の軸上距離をＴＬ’としたとき、
１．０５＜ＴＬ’／ＴＬ＜１．４
の条件を満足することを特徴とする請求項１乃至５のいずれか１項に記載の極近接撮影が可能なズームレンズ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は極近接撮影が可能なズームレンズに関し、特に各焦点距離状態において無限遠から極近接距離までのフォーカシング（合焦）が可能な一眼レフカメラ用のズームレンズに関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来より、無限遠から撮影倍率が−０．５倍程度の極近接距離までのフォーカシングが可能な、いわゆるマクロレンズが、一眼レフカメラ用に用いられている。
また、通常の最短撮影距離よりも短い距離での撮影を可能にする機能を有するいわゆるマクロ機構を付加したズームレンズが、一眼レフカメラ用に用いられている。
さらに、最短撮影距離を短縮する目的のために撮影レンズの物体側に装着するクローズアップレンズが、一眼レフカメラ用に用いられている。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
従来のマクロレンズは、いずれも単焦点レンズである。したがって、撮影倍率を変化させるには、被写体とカメラとの距離を変化させるとともに、焦点合わせの操作を行う必要である。このため、従来のマクロレンズでは、三脚を利用して近距離物体を撮影する際の構図の変更に煩雑な操作が伴う。
また、ズームレンズのマクロ機構の大部分は、広角端（いわゆるワイドマクロ）および望遠端（いわゆるテレマクロ）のいずれか一方でのみ利用することができる。また、マクロ撮影時に焦点距離の変更を行うことができないため、操作性は単焦点のマクロレンズと同等かそれ以下である。さらに、最大撮影倍率は−０．３倍程度であり、被写体をより大きく撮影したいという要求には不十分である。
【０００４】
ズームレンズのマクロ機構のなかには、すべての焦点距離状態で近接撮影を行うことのできるマクロ機構（いわゆる全域マクロ）もある。しかしながら、最大撮影倍率は−０．２５倍程度であり、被写体をより大きく撮影したいという要求には不十分である。
また、クローズアップレンズ等のアクセサリーを用いる場合には、遠距離撮影時と近距離撮影時とでアクセサリーの着脱が必要であり、操作が煩雑である。
【０００５】
本発明は、前述の課題に鑑みてなされたものであり、無限遠から最短撮影距離までのすべての撮影距離状態において焦点距離の変更が可能で、所定の大きさの最大撮影倍率を確保することができ、すべての撮影距離状態において良好な結像性能および十分な周辺光量を有する、一眼レフカメラ用に適した極近接撮影が可能なズームレンズを提供することを目的とする。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
前記課題を解決するために、本発明においては、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とを備え、
前記第１レンズ群Ｇ１と前記第２レンズ群Ｇ２との空気間隔を増大させ、前記第２レンズ群Ｇ２と前記第３レンズ群Ｇ３との空気間隔を減少させることによって、広角端から望遠端への変倍を行い、
前記第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、負の屈折力を有する第1-1 レンズ群Ｇ11と、正の屈折力を有する第1-2 レンズ群Ｇ12とからなり、
前記第1-1 レンズ群Ｇ11は、物体側から順に、正の屈折力を有する前群ＧＦと、負の屈折力を有する後群ＧＲとからなり、
前記第1-1 レンズ群Ｇ11を物体側へ移動させることによって、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングを行い、
前記第1-1 レンズ群Ｇ11の焦点距離をｆ11とし、広角端での無限遠合焦状態におけるレンズ系全体の焦点距離をｆｗとしたとき、
０．８＜｜ｆ11｜／ｆｗ＜１．６
の条件を満足することを特徴とする極近接撮影が可能なズームレンズを提供する。
【０００７】
本発明の好ましい態様によれば、前記前群ＧＦの焦点距離をｆＦとし、前記第1-1 レンズ群Ｇ11の焦点距離をｆ11としたとき、
０．９＜ｆＦ／｜ｆ11｜＜１．９
の条件を満足する。
【０００８】
【発明の実施の形態】
ズームレンズでは、近距離物体への合焦に際して、最も物体側の第１レンズ群を物体側へ移動させるフォーカシング方式が一般的である。しかしながら、第１レンズ群が正屈折力を有する場合に、無限遠から極近接撮影距離までのフォーカシングをこの方式で行おうとすると、第１レンズ群の必要有効径が著しく増大し実用的でなくなってしまう。
そこで、本発明においては、正屈折力の第１レンズ群Ｇ１が負屈折力の第1-1 レンズ群Ｇ11と正屈折力の第1-2 レンズ群Ｇ12とを有し、負屈折力の第1-1 レンズ群Ｇ11のみを物体側へ移動させて近距離物体へのフォーカシングを行う構成としている。
【０００９】
このような本発明の構成において、フォーカシングに伴う諸収差の変動を抑えるとともにフォーカシングに伴う第1-1 レンズ群Ｇ11の移動量（フォーカシング移動量）を小さく抑えるために、以下の条件式（１）を満足する。
０．８＜｜ｆ11｜／ｆｗ＜１．６                                （１）
ここで、
ｆ11：第1-1 レンズ群Ｇ11の焦点距離
ｆｗ：広角端での無限遠合焦状態におけるレンズ系全体の焦点距離
【００１０】
条件式（１）は、第1-1 レンズ群Ｇ11の焦点距離について適切な範囲を規定している。
条件式（１）の上限値を上回ると、第1-1 レンズ群Ｇ11のフォーカシング移動量が大きくなり、レンズ全長（最も物体側のレンズ面と結像面との光軸に沿った距離）が大型化してしまう。
逆に、条件式（１）の下限値を下回ると、第1-1 レンズ群Ｇ11の負屈折力が大きくなるとともに第1-2 レンズ群Ｇ12の正屈折力が大きくなる。その結果、球面収差や色収差などの諸収差の補正が困難となり、さらにフォーカシングに伴う収差変動が増大してしまう。
【００１１】
また、本発明において、第1-1 レンズ群Ｇ11が、物体側から順に、正屈折力の前群ＧＦと負屈折力の後群ＧＲとを有する構成を採用すると、レンズ全長の短縮化や第１レンズ群Ｇ１の有効径の小型化に効果的であるとともに、フォーカシング時の球面収差およびコマ収差の変動を小さく抑えるのに効果的である。さらに、この場合、以下の条件式（２）を満足するのが望ましい。
０．９＜ｆＦ／｜ｆ11｜＜１．９                                （２）
ここで、
ｆＦ：前群ＧＦの焦点距離
【００１２】
条件式（２）は、第1-1 レンズ群Ｇ11中の前群ＧＦの焦点距離について適切な範囲を規定している。
条件式（２）の上限値を上回ると、前群ＧＦの正屈折力が小さくなり、レンズ全長の小型化および第１レンズ群Ｇ１の有効径の小型化が困難となる。さらに、フォーカシング時の球面収差およびコマ収差の変動が過大となってしまうので好ましくない。
逆に、条件式（２）の下限値を下回ると、前群ＧＦの正屈折力が大きくなり、それに伴って後群ＧＲの負屈折力も大きくなる。その結果、前群ＧＦおよび後群ＧＲで発生する諸収差を補正するために、前群ＧＦおよび後群ＧＲの構成レンズ枚数をともに増大させる必要があり、好ましくない。
【００１３】
さらに、諸収差の補正やフォーカシング時の球面収差およびコマ収差の変動を抑えるために、前群ＧＦは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸レンズとを有するのが望ましい。また、後群ＧＲは、物体側から順に、像側により強い曲率を有する面を向けた負レンズと、物体側により強い曲率を有する面を向けた負レンズと、物体側により強い曲率を有する面を向けた正レンズとを有することが望ましい。
【００１４】
また、本発明においては、以下の条件式（３）および（４）を満足するのが望ましい。
Ｒ’／ｆｔ＜４                                                （３）
ｆｔ’／ｆｔ＜０．７                                          （４）
ここで、
Ｒ’  ：望遠端での撮影倍率が−０．５倍の状態における物体と結像面との間の軸上距離
ｆｔ  ：望遠端での無限遠合焦状態におけるレンズ系全体の焦点距離
ｆｔ’：望遠端での撮影倍率が−０．５倍の状態におけるレンズ系全体の焦点距離
なお、軸上距離とは、光軸に沿った距離をいう。
【００１５】
条件式（３）および（４）が満足されると、望遠端において第1-1 レンズ群Ｇ11を物体側へ移動させて近距離物体へフォーカシングする際に、レンズ系全体の焦点距離が短縮し、最短撮影距離を極めて短くすることが可能である。
【００１６】
また、本発明においては、以下の条件式（５）を満足するのが望ましい。
１．０５＜ＴＬ’／ＴＬ＜１．４                                （５）
ここで、
ＴＬ  ：望遠端での無限遠合焦状態における最も物体側の面と結像面との間の軸上距離
ＴＬ’：望遠端での撮影倍率が−０．５倍の状態における最も物体側の面と結像面との間の軸上距離
【００１７】
条件式（５）の上限値を上回ると、フォーカシングに伴うレンズ全長の変化が大きくなり、レンズ鏡筒の構成を簡素化するのが困難となってしまうので好ましくない。
逆に、条件式（５）の下限値を下回ると、フォーカシングレンズ群である第1-1 レンズ群Ｇ11の単位移動量当たりの撮影倍率の変化が大きくなり、フォーカシングレンズ群の位置決めに高い精度が必要とされる。このため、マニュアルフォーカシングにおいてもオートフォーカシングにおいても、高精度なフォーカシングが困難となってしまうので好ましくない。
【００１８】
【実施例】
以下、本発明の各実施例を、添付図面に基づいて説明する。
各実施例において、本発明の極近接撮影が可能なズームレンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とを備えている。そして、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔を増大させ、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔を減少させることによって、広角端から望遠端への変倍を行っている。
【００１９】
また、各実施例において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、負の屈折力を有する第1-1 レンズ群Ｇ11と正の屈折力を有する第1-2 レンズ群Ｇ12とから構成されている。そして、第1-1 レンズ群Ｇ11を物体側へ移動させることによって、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングを行っている。
さらに、各実施例において、第1-1 レンズ群Ｇ11は、物体側から順に、正の屈折力を有する前群ＧＦと、負の屈折力を有する後群ＧＲとから構成されている。そして、前群ＧＦは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、両凸レンズとから構成されている。また、後群ＧＲは、物体側から順に、像側により強い曲率を有する面を向けた負レンズと、物体側により強い曲率を有する面を向けた負レンズと、物体側により強い曲率を有する面を向けた正レンズとから構成されている。
【００２０】
図１は、本発明の第１実施例および第２実施例にかかる極近接撮影が可能なズームレンズのレンズ構成を示す図である。
図１のズームレンズにおいて、第１レンズ群Ｇ１中の第1-1 レンズ群Ｇ11は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズおよび両凸レンズからなる前群ＧＦと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズおよび物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズからなる後群ＧＲとから構成されている。また、第１レンズ群Ｇ１中の第1-2 レンズ群Ｇ12は、物体側から順に、両凸レンズ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸レンズとの接合正レンズ、および物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズから構成されている。
【００２１】
また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹レンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとの接合負レンズ、および両凹レンズから構成されている。
さらに、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、両凸レンズ、両凸レンズと両凹レンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとの接合正レンズ、両凸レンズ、および物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズから構成されている。
なお、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間には開口絞りＳが設けられ、変倍に際して第３レンズ群Ｇ３と一体的に移動する。
【００２２】
図１は、広角端におけるレンズ配置を示しており、望遠端への変倍時には図中の矢印にしたがって各レンズ群が移動する。すなわち、広角端から望遠端への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１は固定であり、第２レンズ群Ｇ２は像側へ移動し、第３レンズ群Ｇ３は物体側へ移動する。
また、上述したように、第1-1 レンズ群Ｇ11を物体側へ移動させることによって、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングが行われる。
【００２３】
［第１実施例］
図１４は、本発明の第１実施例にかかるズームレンズのレンズ断面を概略的に示す図である。図１４を参照すると、第１実施例のズームレンズにおいて、第１レンズ群Ｇ１中の第1-1 レンズ群Ｇ11は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズおよび両凸レンズからなる前群ＧＦと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズおよび物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズからなる後群ＧＲとにより構成されている。また、第１レンズ群Ｇ１中の第1-2 レンズ群Ｇ12は、物体側から順に、両凸レンズ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸レンズとの接合正レンズ、および物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズから構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹レンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとの接合負レンズ、および両凹レンズから構成されている。さらに、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、両凸レンズ、両凸レンズと両凹レンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとの接合正レンズ、両凸レンズ、および物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズから構成されている。なお、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間には開口絞りＳが設けられ、変倍に際して第３レンズ群Ｇ３と一体的に移動する。第１実施例のズームレンズでは、広角端から望遠端への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１は固定であり、第２レンズ群Ｇ２は像側へ移動し、第３レンズ群Ｇ３は物体側へ移動する。また、第1-1 レンズ群Ｇ11を物体側へ移動させることによって、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングを行う。
次の表（１）に、本発明の第１実施例の諸元の値を掲げる。表（１）の全体諸元において、ｆは焦点距離を、ＦNOはＦナンバーを、２ωは画角をそれぞれ表している。また、レンズ諸元において、第１カラムは物体側からのレンズ面の番号を、第２カラムのｒはレンズ面の曲率半径を、第３カラムのｄはレンズ面の間隔を、第４カラムのνはアッベ数を、第５カラムのｎはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率をそれぞれ示している。さらに、レンズ諸元および変倍データにおいて、Ｂｆはバックフォーカスを、ＴＬは最も物体側の面と結像面との軸上距離をそれぞれ表している。また、最短距離撮影時の変倍データにおいて、Ｒは物体と結像面との軸上距離を、βは撮影倍率をそれぞれ表している。
【００２４】
【表１】
0003747962.tif 000002
0003747962.tif 000003
0003747962.tif 000004
【００２５】
図２乃至図７は、第１実施例の諸収差図である。図２は無限遠撮影時における広角端での諸収差図であり、図３は無限遠撮影時における中間焦点距離状態での諸収差図であり、図４は無限遠撮影時における望遠端での諸収差図である。一方、図５は最短距離撮影時における広角端での諸収差図であり、図６は最短距離撮影時における中間焦点距離状態での諸収差図であり、図７は最短距離撮影時における望遠端での諸収差図である。
【００２６】
各収差図において、ＦNOはＦナンバーを、ＮＡは開口数を、Ｙは像高を、ωは半画角を、Ａは物体高を、ｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）を、ｇはｇ線（λ＝４３５．８ｎｍ）をそれぞれ示している。
また、非点収差を示す収差図において、実線はサジタル像面を示し、破線はメリディオナル像面を示している。
各収差図から明らかなように、本実施例では、各撮影距離状態および各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能が確保されていることがわかる。
【００２７】
［第２実施例］
図１５は、本発明の第２実施例にかかるズームレンズのレンズ断面を概略的に示す図である。図１５を参照すると、第２実施例のズームレンズにおいて、第１レンズ群Ｇ１中の第1-1 レンズ群Ｇ11は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズおよび両凸レンズからなる前群ＧＦと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズおよび物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズからなる後群ＧＲとにより構成されている。また、第１レンズ群Ｇ１中の第1-2 レンズ群Ｇ12は、物体側から順に、両凸レンズ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸レンズとの接合正レンズ、および物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズから構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹レンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとの接合負レンズ、および両凹レンズから構成されている。さらに、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、両凸レンズ、両凸レンズと両凹レンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとの接合正レンズ、両凸レンズ、および物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズから構成されている。なお、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間には開口絞りＳが設けられ、変倍に際して第３レンズ群Ｇ３と一体的に移動する。第２実施例のズームレンズでは、広角端から望遠端への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１は固定であり、第２レンズ群Ｇ２は像側へ移動し、第３レンズ群Ｇ３は物体側へ移動する。また、第1-1 レンズ群Ｇ11を物体側へ移動させることによって、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングを行う。
次の表（２）に、本発明の第２実施例の諸元の値を掲げる。表（２）の全体諸元において、ｆは焦点距離を、ＦNOはＦナンバーを、２ωは画角をそれぞれ表している。また、レンズ諸元において、第１カラムは物体側からのレンズ面の番号を、第２カラムのｒはレンズ面の曲率半径を、第３カラムのｄはレンズ面の間隔を、第４カラムのνはアッベ数を、第５カラムのｎはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率をそれぞれ示している。さらに、レンズ諸元および変倍データにおいて、Ｂｆはバックフォーカスを、ＴＬは最も物体側の面と結像面との軸上距離をそれぞれ表している。また、最短距離撮影時の変倍データにおいて、Ｒは物体と結像面との軸上距離を、βは撮影倍率をそれぞれ表している。
【００２８】
【表２】
0003747962.tif 000005
0003747962.tif 000006
0003747962.tif 000007
【００２９】
図８乃至図１３は、第２実施例の諸収差図である。図８は無限遠撮影時における広角端での諸収差図であり、図９は無限遠撮影時における中間焦点距離状態での諸収差図であり、図１０は無限遠撮影時における望遠端での諸収差図である。一方、図１１は最短距離撮影時における広角端での諸収差図であり、図１２は最短距離撮影時における中間焦点距離状態での諸収差図であり、図１３は最短距離撮影時における望遠端での諸収差図である。
【００３０】
各収差図において、ＦNOはＦナンバーを、ＮＡは開口数を、Ｙは像高を、ωは半画角を、Ａは物体高を、ｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）を、ｇはｇ線（λ＝４３５．８ｎｍ）をそれぞれ示している。
また、非点収差を示す収差図において、実線はサジタル像面を示し、破線はメリディオナル像面を示している。
各収差図から明らかなように、本実施例では、各撮影距離状態および各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能が確保されていることがわかる。
【００３１】
【効果】
以上説明したように、本発明によれば、無限遠から最短撮影距離までの各撮影距離状態において焦点距離の変更（変倍）が可能で、−０．７５程度の最大撮影倍率を確保することができ、すべての撮影距離状態において良好な結像性能および十分な周辺光量を有する、一眼レフカメラ用に適した極近接撮影が可能なズームレンズを実現することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１実施例および第２実施例にかかるズームレンズのレンズ構成を示す図である。
【図２】第１実施例の無限遠撮影時における広角端での諸収差図である。
【図３】第１実施例の無限遠撮影時における中間焦点距離状態での諸収差図である。
【図４】第１実施例の無限遠撮影時における望遠端での諸収差図である。
【図５】第１実施例の最短距離撮影時における広角端での諸収差図である。
【図６】第１実施例の最短距離撮影時における中間焦点距離状態での諸収差図である。
【図７】第１実施例の最短距離撮影時における望遠端での諸収差図である。
【図８】第２実施例の無限遠撮影時における広角端での諸収差図である。
【図９】第２実施例の無限遠撮影時における中間焦点距離状態での諸収差図である。
【図１０】第２実施例の無限遠撮影時における望遠端での諸収差図である。
【図１１】第２実施例の最短距離撮影時における広角端での諸収差図である。
【図１２】第２実施例の最短距離撮影時における中間焦点距離状態での諸収差図である。
【図１３】第２実施例の最短距離撮影時における望遠端での諸収差図である。
【図１４】  本発明の第１実施例にかかるズームレンズのレンズ断面を概略的に示す図である。
【図１５】  本発明の第２実施例にかかるズームレンズのレンズ断面を概略的に示す図である。
【符号の説明】
Ｇ１    第１レンズ群
Ｇ２    第２レンズ群
Ｇ３    第３レンズ群
Ｇ11    第1-1 レンズ群
Ｇ12    第1-2 レンズ群
ＧＦ    前群
ＧＲ    後群
Ｓ      開口絞り
【図１】
0003747962.tif 000008
【図２】
0003747962.tif 000009
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
0003747962.tif 000022