(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
（ａ）創傷を被覆し囲繞して該創傷部位において減圧を維持するための不浸透性カバーと、
（ｂ）上記カバーに接続されて該カバーを創傷周囲の組織に対して密着シールするシール手段と、
（ｃ）上記カバーを創傷と非接触に維持するための剛体より成る支持手段と、
（ｄ）上記カバーに接続されるとともに吸引源に接続されて上記カバーの下方域に減圧を生成し且つ維持する減圧供給手段とを有する創傷治療のための減圧付与機構であって、
上記カバーはシート状であり、上記剛体より成る支持手段は上記カバーと連携しているが別体のものであり、上記カバーを該創傷と非接触に保持するものであることを特徴とする減圧付与機構。
【請求項２】
創傷組織を超えて増殖することを防ぐためのスクリーンをさらに有し、上記スクリーンは上記創傷と上記カバーとの間に配置されることを特徴とする、請求項１の減圧付与機構。
【請求項３】
上記スクリーンは多孔シートを有することを特徴とする、請求項２の減圧付与機構。
【請求項４】
上記減圧は大気圧より約６．７７ｋＰａ（２インチＨｇ）〜約２３．７０ｋＰａ（７インチＨｇ）低い圧力であることを特徴とする、請求項１の減圧付与機構。
【請求項５】
上記シール手段は上記カバーを創傷周囲の組織に対して定着させるための接着材料を上記カバー上に有することを特徴とする、請求項１〜４のいずれかの減圧付与機構。
【請求項６】
上記カバーは柔軟なシートを有することを特徴とする、請求項１の減圧付与機構。
【請求項７】
上記支持手段は上記シートを創傷から離れる方向に保持するように上記シートと連結されていることを特徴とする、請求項６の減圧付与機構。
【請求項８】
上記支持手段は上記カバーと創傷との間に配置される支持部材を有することを特徴とする、請求項７の減圧付与機構。
【請求項９】
上記支持部材は上記減圧供給手段との接続のための接続ポートを持つ多孔カップ部材を有することを特徴とする、請求項８の減圧付与機構。
【請求項１０】
上記支持部材により創傷内に生ずる苦痛を和らげるための、創傷と上記支持部材との間に設けられたパッドをさらに有することを特徴とする、請求項８の減圧付与機構。
【請求項１１】
上記支持手段は創傷の外側を覆い且つ上記カバーの外側に延長して設けられる支持部材を有することを特徴とする、請求項７の減圧付与機構。
【請求項１２】
上記支持手段は上記シートを上記支持手段に取り付けるための取付手段を有する減圧付与機構であって、
上記取付手段は上記カバーの下方域に減圧を供給するために上記減圧供給手段との接続を達成する接続部材を有し、上記支持部材は上記取付手段および上記カバーを創傷の外側に保持するために上記取付手段に取り付けられる複数の脚部材を有することを特徴とする、請求項１１の減圧付与機構。
【請求項１３】
上記スクリーンは創傷と上記カバーとの間の位置に配置されて創傷組織を超える増殖を防止するとともに、上記カバーの周縁部によって該位置に固定されることを特徴とする、請求項２の減圧付与機構。
【請求項１４】
上記スクリーンはシート状メッシュであることを特徴とする、請求項２の減圧付与機構。
【請求項１５】
上記シール手段は創傷周囲の組織に対して上記カバーを固定するための接着材料と、上記カバーの少なくとも一部を覆うように設けられるシール部材とを有して成ることを特徴とする、請求項１２の減圧付与機構。
【請求項１６】
上記減圧供給手段は減圧を発生させる真空システムを有することを特徴とする、請求項１〜１５のいずれかの減圧付与機構。
【請求項１７】
上記真空システムは創傷から吸引された体液を収集するための収集手段を有することを特徴とする、請求項１６の減圧付与機構。
【請求項１８】
上記収集手段は収集された体液が所定量を超えたときに上記創傷に対する減圧付与を停止させるための手段を有することを特徴とする、請求項１７の減圧付与機構。
【請求項１９】
前記減圧は大気圧より約６．７７ｋＰａ（２インチＨｇ）〜約２３．７０ｋＰａ（７インチＨｇ）低い圧力であることを特徴とする、請求項１６〜１８の減圧付与機構。
【請求項２０】
上記減圧供給手段は上記真空システムと上記カバーとの間に接続されるチューブを有し、上記真空システムは（ａ）上記チューブに接続される真空ポンプと、（ｂ）創傷から吸引される微生物が上記ポンプから排出されることを防止するためのフィルターとを有することを特徴とする、請求項１６〜１９の減圧付与機構。
【請求項２１】
上記フィルターは、上記ポンプの汚染を防止するために上記ポンプと上記カバーとの間の上記チューブに設けられていることを特徴とする、請求項２０の減圧付与機構。
【請求項２２】
減圧発生期間と非発生期間とを交互に繰り返すために、上記減圧発生を周期的に制御するための制御手段が設けられることを特徴とする、請求項１６〜２１のいずれかの減圧付与機構。
【請求項２３】
上記減圧供給手段はチューブを有し、上記真空システムが該真空システムと上記カバーとの間の上記チューブに設けられた吸引容器と、上記吸引容器に収集された体液が所定量に達したときに上記チューブを閉塞するように上記吸引容器内に設けられるフロートバルブとを有することを特徴とする、請求項１６の減圧付与機構。
【請求項２４】
上記真空システムは膨張可能な室と該膨張可能な室の膨張を検出する検出手段とを有し、該検出手段は該膨張可能な室の所定の膨張を検出したときに創傷への減圧付与を停止させるよう真空システムに接続されていることを特徴とする、請求項１６の減圧付与機構。
【請求項２５】
上記減圧供給手段はチューブを有して成り、上記減圧付与停止手段が該チューブに設けられるフィルターを有して成り、該フィルターは孔を有しており、これは孔が創傷からの体液で満たされたときに目詰まりによって上記チューブを介して減圧が供給されることを阻止するものであることを特徴とする、請求項１８の減圧付与機構。
【請求項２６】
上記減圧供給手段は、創傷に減圧を供給するオープンセル発泡体スクリーンと、該発泡体スクリーンに埋設されるとともに上記カバーの下方から延長して該発泡体スクリーンに減圧を供給するチューブ部材とを有して成ることを特徴とする、請求項１、４、６〜１２のいずれかの減圧付与機構。
【請求項２７】
上記チューブ部材は、創傷に対する減圧付与の実質的均等化を促進するために、発泡体スクリーン内に側面開口部を有することを特徴とする、請求項２６の減圧付与機構。
【請求項２８】
上記発泡体スクリーンは創傷の形状および大きさに対応して設けられることを特徴とする、請求項２６または２７の減圧付与機構。
【請求項２９】
（ａ）上記カバーは創傷上に配置される不透過性の変形可能なカバーを有し、（ｂ）上記シールは上記カバーと創傷周囲組織との間を密着シールするために上記カバーに設けられる接着層を有し、（ｃ）上記支持手段は上記カバーを創傷の外側において支持して上記カバーと創傷や創傷周囲組織とによって囲まれる閉塞空間を形成し、（ｄ）上記減圧供給手段は上記閉塞空間に減圧を供給し、創傷に対する減圧を維持し、創傷周囲組織に張力を作用させるように上記カバーを変形することを特徴とする、請求項１の減圧付与機構。
【請求項３０】
上記支持手段は上記閉塞空間内に配置される支持部材を有することを特徴とする、請求項２９の減圧付与機構。
【請求項３１】
上記支持部材は多孔カップ部材を有することを特徴とする、請求項３０の減圧付与機構。
【請求項３２】
上記支持手段は上記閉塞空間の外側に配置される支持部材を有することを特徴とする、請求項３０の減圧付与機構。
【請求項３３】
上記支持手段は上記カバーを該支持手段に取り付けるための取付手段を有し、上記支持手段が上記カバーを創傷と非接触に維持するための複数の脚部材を有して成ることを特徴とする、請求項３２の減圧付与機構。
【請求項３４】
上記減圧供給手段を上記カバーに接続するための唯一のポートは該カバーに設けられることを特徴とする、請求項１または１６の減圧付与機構。
【請求項３５】
上記支持手段は凸面状のシールドを有し、上記柔軟なシートは該シールドを被覆し且つ上記柔軟なシートの周縁において該シールドを超えて延長することを特徴とする、請求項８の減圧付与機構。
【請求項３６】
上記シール手段は、上記柔軟なシートが上記シールドを超えて延長している部分で前記カバーをシールすることを特徴とする、請求項３５の減圧付与機構。
【請求項３７】
上記シールドの周縁と創傷周囲組織との間に配置されたパッドをさらに有することを特徴とする、請求項３５の減圧付与機構。
【請求項３８】
上記減圧供給手段は、創傷に減圧を供給するオープンセル発泡体スクリーンと、該発泡体スクリーンに埋設されるとともに上記カバーの下方から延長して該発泡体スクリーンに減圧を供給するチューブ部材とを有して成ることを特徴とする、請求項２９〜３７のいずれかの減圧付与機構。
【請求項３９】
上記減圧供給手段は０．２０４気圧（３ポンド）までの吸引を与える能力のあるポンプを備えることを特徴とする、請求項１の減圧付与機構。
【請求項４０】
上記減圧供給手段は０．９５３気圧（１４ポンド）までの吸引を与える能力のあるポンプを備えることを特徴とする、請求項１の減圧付与機構。
【請求項４１】
上記減圧供給手段は０．１３６気圧（２ポンド）〜０．４０８気圧（４ポンド）の負圧を創傷に与える能力を持つポンプ手段より成ることを特徴とする、請求項１の減圧付与機構。
【請求項４２】
上記減圧供給手段は約０．５〜０．８気圧の負圧を創傷に与える能力を持つポンプ手段より成ることを特徴とする、請求項１の減圧付与機構。
【請求項４３】
上記減圧供給手段は約０．０１〜０．９９気圧の負圧を創傷に与える能力を持つポンプ手段より成ることを特徴とする、請求項１の減圧付与機構。
【請求項４４】
創傷の肉芽組織の形成を促進するために、上記カバー下方の上記創傷部位に配置されるスクリーンをさらに有することを特徴とする、請求項１、４〜１２、１５〜２５、２９〜３７、３９〜４３のいずれかの減圧付与機構。
【請求項４５】
上記スクリーンは多孔シートから成ることを特徴とする、請求項４４の減圧付与機構。
【請求項４６】
上記スクリーンはシート状メッシュから成ることを特徴とする、請求項４４の減圧付与機構。
【請求項４７】
上記スクリーンは創傷の肉芽組織の形成を促進するように構成されることを特徴とする、請求項２、１３、１４、２６〜２８のいずれかの減圧付与機構。
【請求項４８】
上記スクリーンはオープンセル発泡体から成ることを特徴とする、請求項２、１３、１４のいずれかの減圧付与機構。
【請求項４９】
上記スクリーンは、創傷に減圧を供給するオープンセル発泡体スクリーンと、該発泡体スクリーンに埋設されるとともに上記カバーの下方から延長して該発泡体スクリーンに減圧を供給するチューブ部材とを有して成ることを特徴とする、請求項２、３、１３、１４のいずれかの減圧付与機構。
【発明の詳細な説明】
発明の分野
本発明は創傷に減圧を加えて創傷を治療する装置及び方法に関する。
発明の背景
自然に閉じるには大きすぎるような開放創の治療は、医学界において長年に亘って困難な問題となっている。開放創を閉じるにはその周囲の上皮と皮下組織とが内側に移動されなければならないが、大きすぎる創傷や感染された創傷は自然に治癒することができない。このような場合には、創傷の表面近くに鬱血部が形成される。鬱血部においては、局部的な浮腫が上皮及び皮下組織への血流を制限している。十分な血流がないため、創傷が細菌感染に抵抗することができず、その結果、創傷が自然に閉じることが不可能となる。
創傷治癒の第１段階は、コラーゲン、フィブロネクチン、ヒアルロン酸連行マクロファージ或いは繊維芽細胞のマトリクスとなる肉芽組織を形成し、後の細胞上皮化のための基礎を形成する新血管新生を促すことである。細菌感染や貧弱な血管新生は損傷を受けた組織内に肉芽細胞が形成されることを妨げ、創傷治癒を妨げる。従って、創傷組織内における血流を増大させて自然治癒を促進し、細菌感染を低減させるための技術を開発することが望まれる。
創傷における血流不良及び感染はまた、植皮用の皮膚片又は皮膚弁の創傷組織上への付着を妨げる。植皮用皮膚片又は皮膚弁は血管新生が不十分であったり、感染され或いは壊死状態の組織には付着しない。しかしながら、これら皮膚片又は皮膚弁は、たとえ損傷を受けているとしても、肉芽組織の形成が可能である組織には付着することができる。すなわち、創傷組織における血流促進のための技術は、同時に、植皮用の皮膚片又は皮膚弁における血流増大の結果として、これら皮膚片又は皮膚弁の創傷組織上への良好な付着をも促進する。
創傷治療において遭遇する他の問題は、創傷を閉じるために用いる治療技術の適切な選択の問題である。常法によれば、縫合により隣接する生存可能な組織に圧力を加えることにより創傷の端部を移動させて治癒することが行われている。しかしながら、縫合による閉塞圧力は創傷周囲の領域のうちのわずかな一部に対して作用するにすぎない。傷跡や浮腫或いは不十分な組織が存在する場合、縫合による張力はより大きくなり、この場合には縫合による過大な圧力が隣接組織に加えられることになる。この結果、隣接組織はしばしば乏血状態となり、大きな創傷の縫合を逆効果なものとしてしまうことがある。縫合の量又は領域を増大させれば各縫合時における張力は減少するが、付随して創傷内の異物質量が増大し、創傷の細菌汚染の危険性が大きくなってしまう。加えて、創傷の大きさやタイプによっては縫合による閉塞の促進が妨げられる場合がある。従って、創傷閉塞のための圧力を創傷周囲に均等に分散して大きな創傷の治療を効率的に行うことのできる装置及び方法の開発が望まれる。
乏血や血流不足に起因する創傷は、不十分な血流が細菌汚染に立ち向かう通常の免疫反応を阻害するため、その治癒には困難な場合がある。特に寝たきりの患者やその他歩行不能な患者は衰弱性壊死ないし床ずれによる乏血性創傷に係りやすい。床ずれは、皮膚及びその皮下組織が常時圧縮されているために血流が不十分となることによって生ずる。この種の患者はしばしば創傷の発生を実感することができず、或いは受けている圧力を自身で緩和することができないため、かかる乏血性創傷は永続的なものとなる。乏血性創傷の治療には一般に皮膚弁ないし組織弁が用いられるが、該創傷発生の原因となった状況が続く限り、皮膚弁の付着は困難である。車椅子に拘束される患者、たとえば対麻痺患者は骨盤床ずれの治療後も車椅子に座り続けていなければならない。従って、全く動けない或いはわずかしか動けない患者に対して自然位で行うことのできる乏血性創傷の治療法を開発することが望まれる。
乏血のために進行性の悪化をもたらす他の種類の創傷として中間層火傷（partial thickness burn）がある。中間層火傷とは、熱的外傷による細胞死が最奥の表皮組織、たとえば毛包、汗腺、皮脂腺よりも下方には進行しない火傷を意味する。中間層火傷がより深い火傷へと進行することが火傷治療の一つの大きな問題である。火傷の深さを制御し或いは低減させることは火傷患者の予後及び病状の回復に大きく貢献する。中間層火傷は、火傷による死滅組織を包囲する凝集領域として、また鬱血領域として形成される。鬱血領域は凝集領域の直下の組織層である。鬱血領域内の細胞は生存能力を持っているが、局所的浮腫による維管束組織の破壊のために血流は停滞がちである。火傷を追った直後に鬱血領域内での血流が再開されないと、鬱血領域内の組織もまた死滅してしまう。鬱血領域内の組織死滅は、酸素と養分の不足、再灌流性火傷（長期乏血後に血流が再開されるもの）、該領域への白血球移動が過小なことに起因する細菌増殖等が原因となる。従って、損傷組織への血流を促進して火傷の進行を抑制するこのできる火傷治療法を開発することが望まれる。
発明の要約
本発明によれば、制御的手法により選択された時間、減圧（すなわち周囲の大気圧よりも低い圧力）を創傷に作用させることにより創傷を治療する創傷治療装置が提供される。創傷に減圧を作用させることは、治癒の短期化、凝集組織形成の増大、慢性的な大きな裂開創傷の閉塞、創傷内の細菌密度の低減、火傷進行防止、皮膚片及び皮膚弁の良好な付着、等々の利点を与える。本発明の負圧を作用させる治療に対して有効な反応を示した創傷としては、感染された開放創傷、衰弱性壊死ないし床ずれ、裂傷、中間層厚み火傷、及び皮膚片又は皮膚弁が付着される様々な外傷がこれに該当する。
本発明による創傷治療装置は、創傷及び該創傷周囲の通常組織が存在する治療部位に適用される減圧付与機構を有する。減圧付与機構は、創傷を被覆し囲繞するための液体不透過性の創傷カバーを有する。減圧付与機構は更に、治療中に創傷近くの領域において減圧を維持するため、創傷カバーを創傷周囲の組織にシール状態に載置するシール手段を有する。創傷カバーがシール手段により創傷部位上の適正位置において載置されると、創傷部位上には実質的に液密及び気密にシールされた閉塞空間が形成される。シール手段は、創傷カバーを創傷周縁のまわりに接着するために創傷カバーの底面に塗布される接着剤とすることができる。また、シール手段として、筒状のパッド又は膨らますことのできるカフのような形状の接着テープ又は接着リングを別部材として用いて、これを創傷カバーに固着して創傷周縁のまわりに位置決めするように用いることもできる。好適な実施例において、創傷カバーの下方においてシールされた閉塞空間の内部に形成される減圧は、創傷カバーを創傷部位において定位置に密着させることに役立っている。減圧付与機構は更に、創傷カバーの下方においてシールされた閉塞空間内に減圧を形成するための吸入口を有する。吸入口は創傷カバーに設けられるニップルの如き形状のものとすることができる。或いは、吸入口を、創傷カバーに取り付けられるチューブや、創傷カバーの下方に接続されるフィードスルーとしてもよい。
減圧付与機構は更に、治療中に創傷組織が肥大することを防止するために、創傷内に又は創傷を被覆する位置に設けられる有孔スクリーンを有することができる。有孔スクリーンは創傷に対する空気流通を許容すべく十分にポーラスなものでなければならない。創傷内に配置される有孔スクリーンはスポンジや発泡体とすることができる。創傷を被覆するように配置される有孔スクリーンは剛体又は半剛体のスクリーンとすることができる。
減圧付与機構には減圧手段が接続される。減圧手段は、減圧付与機構の吸入口に接続されて創傷部位上に減圧条件を形成するための吸入ポンプ又は吸入手段を有する。減圧手段は、吸入手段と減圧付与機構の吸入口とを接続して創傷部位に減圧条件を形成するためのホース又はチューブを有することができる。吸入手段の吸入ホースと減圧付与機構の吸入口との間に体液トラップのような形態の体液収集手段を設けることができる。体液収集手段は、負圧付与によって創傷から吸引される滲出物を捕捉する。過剰量の滲出物が収集される場合に備えて、創傷部位における減圧形成を停止させる停止機構を減圧手段に設けることができる。更に、ポンプを制御し、減圧形成を間欠的又は周期的に行うようにするための制御機構を減圧付与機構に設けることができる。
本発明の特定の一実施例によれば、減圧付与機構に設けられる創傷カバーは、ポリエチレンのような柔軟なポリマー材料よりなるガス不透過性の被覆シートとして用いられる。被覆シートの裏面には接着剤層が設けられ、該シートを創傷部位上の適所に接着シールして、気密及び液密にシールされた閉塞空間を創傷部位上に形成することができる。治療装置の減圧手段は、減圧付与機構のための吸入口として働く吸入チューブと接続される減圧ホースを備えた吸入ポンプを有することができる。
【図面の簡単な説明】
既述した要約及び以下に既述する本発明の好適な実施例の説明は下記添付図面を参照することによって十分に理解されるであろう。
図１は本発明による創傷治療装置の構成例を示す正面概略図である。同図において断面で示されている減圧付与機構は、創傷上をシールする液体不透過性の柔軟な創傷カバーと、創傷内に配置される発泡体スクリーンとを有しており、減圧手段により減圧付与機構の創傷カバー内部に減圧条件が形成される。
図２は本発明の他の実施例による減圧付与機構を示す正面概略図である。この減圧付与機構は、創傷上をシールする液体不透過性の剛性の創傷カバーと、創傷上を被覆するように配置される剛体又は半剛体のスクリーンとを有する。
図３は本発明の更に他の実施例による減圧付与機構を示す正面概略図である。この減圧付与機構においては、剛性の液体不透過性創傷カバーによって創傷上がシールされる。
図４は、本発明の更に他の実施例による減圧付与機構を示す正面概略図である。この減圧付与機構は、創傷を囲繞する半剛体の液体不透過性創傷カバーと、創傷を被覆する剛体又は半剛体のスクリーンと、創傷上の空間をシールする柔軟な液体不透過性カバーシートとを有する。
図５は本発明の更に他の実施例による減圧付与機構を示す正面概略図である。この減圧付与機構は、内側の剛体有孔支持カップ上に載置される柔軟な液体不透過性創傷カバーを有する。
図６は更に他の実施例による減圧付与機構を示す正面概略図であり、創傷を覆う柔軟な液体不透過性シールカバーを支持するための支持脚を備えた剛体外側フレームを有する。
図７は図１の減圧手段に用いられるフロートバルブ付きの体液収集手段を示す正面図である。
図８は減圧手段についての変形例を示す正面概略図である。
図９は更に他の変形例による減圧手段を示す正面概略図である。この減圧手段は、体液収集手段と、収集量が一定量に達したときに減圧手段を不作動とするアクチュエータとを有する。
図１０はポリマー発泡体スクリーンと、該発泡体スクリーンと減圧手段とを接続する柔軟性ホースと、該発泡体スクリーンとホースとの組立体を覆うように配置されて創傷上をシールする裏面接着層付きの柔軟ポリマーシートとを有する減圧付与機構を示す断面概略図である。
図１１は創傷のための剛体ポーラススクリーンと、創傷を覆うように配置される剛体又は半剛体のカップと、該カップから延長して減圧手段との接続を行うための柔軟なホースとを有する減圧付与機構を示す断面概略図である。カップの底面には膨張可能な加圧帯が設けられている。
発明の好適な実施例の説明
本発明によれば、減圧（すなわち大気圧よりも低い圧力）を付与することによって創傷を治療するための創傷治療装置が提供される。創傷部位への減圧付与は制御された要領にて所定時間行われる。図１０に概略的に示されるように、創傷治療装置は、減圧付与機構６００を有する。減圧付与機構６００は創傷部位に適用されて、減圧付与により創傷を治療する。減圧付与機構６００は創傷部位上にシール状態で位置決めされ、創傷部位上に実質的に液密且つ気密にシールされた閉塞空間を形成する。
減圧付与機構６００は、創傷を被覆して創傷の成長を防止するに十分な大きさを有する実質的にフラットな部分であるポリエステル発泡体（アメリカ合衆国ペンシルベニア州１５２１９、ピッツバーグのフィッシャー・サイエンティフィック社製品）６１０と、一端において発泡体６１０に挿入されて接着剤により接続されると共に他端には真空ポンプ（フィッシャー・サイエンティフィック社製品）が取り付けられる柔軟な中空チューブ（フィッシャー・サイエンティフィック社製品）６１１と、発泡体６１０及びチューブ６１１を覆って創傷周囲の皮膚に取り付けられる接着シート（アメリカ合衆国ミネソタ州５５１４４、セントポールのミネソタ・マイニング・アンド・マニュファクチュアリング社製品）６１２を有する。接着シート６１２により真空ポンプを作動させて内部に減圧条件を形成するための閉塞空間が形成される。
このような減圧付与機構６００は好ましくは滅菌状態でパッケージングされる。これにより使用前の装置殺菌の必要性をなくすことができる。接着シート６１２は発泡体６１０とチューブ６１１とによる組立体とは別にパッケージングすることができる。このような態様は特に床ずれの治療に用いる場合に好適である。何故ならば、創傷の奥深くに装置を置くことができ、装置の有用性を損なったり或いは創傷を更に傷つけたりすることなしに、患者が装置の上に横たわることを妨げないからである。このことは医学的或いは他の理由により患者がこの姿勢から動くことができない場合にはきわめて重要な問題である。
本発明の他の実施例による減圧付与機構６１５が図１１に示される。この減圧付与機構６１５は、カップ６２１の底面周縁部のまわりに配置される膨張可能なカフないし加圧帯６２２を有する剛体又は半剛体の液体不透過性カップ６２１より成る大人のＣＰＲマスク（カリフォルニア州９２６４８、ハンチントンビーチのタグ・ブラウン・アンド・アソシエーツ社製品）６２０と、創傷を覆うように設けられるポリエステルスクリーン６２４と、柔軟な１／４インチ（約６．３ミリ）径のホース６２３（フィッシャー・サイエンティフィック社製品）とを有する。ホース６２３はカップ６２１の気密穴から外部に延長して真空ポンプ（フィッシャー・サイエンティフィック社製品）と接続される。すなわちホース６２３は図１に示される真空システム３０の真空ポンプ４０と接続され、カップ６２１の内部に減圧状態を形成する。真空システム３０によってカップ６２１内に形成される真空状態は創傷部位上においてカップ６２１を液密且つ気密的に定着させるに十分なものである。或いは、液体不透過性の接着カバー又はシールを用いて減圧付与機構６１５を適所にシールすることもできる。
図１に示される創傷治療装置２５は、創傷部位を囲繞して該創傷部位上に液密且つ気密にシールされた閉塞空間を形成し、減圧又は負圧を用いて創傷２４を治療することを可能にするための減圧付与機構２９を有する。減圧付与機構２９は創傷部位に適用されその上をシールするように配置され、創傷部位を囲繞して実質的に液密且つ気密にシールされた閉塞空間を形成する。減圧付与機構２９の内部において減圧条件を形成するため、減圧付与機構２９は創傷部位においてシールされた閉塞空間のための真空圧力源となる真空システム３０に接続される。減圧付与機構２９には、創傷２４及びその周囲の通常皮膚組織２２を被覆し囲繞する柔軟な接着性の液体不透過性ポリマーシートより成る創傷カバー１８が設けられる。創傷カバー１８の裏面には接着剤層２０が設けられており、これによって創傷カバー１８を創傷２４のまわりの通常皮膚組織２２に液密且つ気密的に定置させ、創傷２４上に閉塞空間を形成することを可能にしている。接着カバーシート１８は十分な接着力を持っており、創傷のまわりに液密且つ気密なシール部１９を形成すると共に吸引による減圧又は負圧を作用させている間シート１８を皮膚に密着させる。
減圧付与機構２９には更に創傷２４内に配置されるポーラスな創傷スクリーン１０が設けられる。創傷スクリーン１０は創傷の広がりを実質的に覆うように配置され、創傷の成長を防止する。創傷スクリーン１０の寸法及び形状は個々の創傷に応じて調節することができる。創傷スクリーン１０は様々な多孔質材料より形成することができる。その材質は酸素を創傷に到達させることを妨げることのないように十分にポーラスなものでなければならない。創傷スクリーン１０は創傷２４への及び創傷からのガス流通を許容するに十分な程度にポーラスであるポリウレタン発泡体等のポリマー発泡体を用いて形成することができる。発泡体の厚さ及び硬さについては限定的ではないが、患者が治療中に減圧付与機構の上に横たわっていなければならない場合には患者の苦痛を和らげるためにスポンジ材料を用いることが好ましい。発泡体に小孔を開けてガス流通を促進させると共に減圧付与機構全体の軽量化を図ることができる。図１に示されるように、スクリーン１０は創傷２４内に収まるような適当な形状及び寸法に切断して用いられる。或いは、周囲の皮膚２２をも覆うような大きな寸法のスクリーン１０を用いることもできる。
減圧付与機構２９には更に中空の吸引チューブ１２より成る吸引口が設けられる。吸引チューブ１２は真空システム３０に接続されて閉塞空間内に減圧条件を形成することを可能にしている。創傷カバー１８の下方に形成される閉塞空間内に吸引又は減圧条件を形成するために、吸引チューブ１２の端部セグメント１２ａは発泡体スクリーン１０内に貫入埋設されている。このようにチューブ端部セグメント１２ａを発泡体スクリーン１０の内部に埋設したことにより、発泡体スクリーン１０をシールドとして機能させ、創傷カバー１８がチューブの開放端に吸着されることを防止し、チューブ１２の密栓化を防止しガス流通を確保することができる。発泡体スクリーン１０内に埋設されたチューブ端部セグメント１２ａには好ましくは少なくとも一つの側方口１４を有する。側方口１４は発泡体スクリーン１０の内部に配置されて閉塞空間の全体に実質的に均一に減圧を付与することを促進する。端部セグメント１２ａの側方口１４が発泡体スクリーン１０の内部に配置されることにより、発泡体スクリーン１０を側方口に対するシールドとして機能させ、創傷カバー１８が側方口１４に吸着されることを防止し、ガス流通を確保することができる。発泡体スクリーン１０の開放組織は閉塞空間内のガス流通を促進させる。更に、発泡体スクリーン１０は閉塞空間内の吸引が行われている間の創傷の成長を防止し、創傷カバー１８を創傷２４と非接触に維持する。
チューブ１２及び端部セグメント１２ａはチューブの動きを許容するために十分な可撓性を有すると共に、減圧を作用させた場合或いは患者がチューブ１２又は減圧付与機構２９の上に座り或いは横たわらなければならないような位置に創傷がある場合に受ける圧縮に耐えるだけの剛性を有するものでなければならない。発泡体スクリーン１０とチューブ１２とから成るスクリーン／チューブアセンブリは、チューブセグメント１２ａの端部を発泡体スクリーン１０内の内部通路を介して曲げることにより一体化することができる。例えば、鉗子を用いてチューブセグメント１２ａの端部を曲げればよい。或いは、スクリーン−チューブアセンブリの組立は、チューブセグメント１２ａの端部を適当な型の内部に支持し、その後発泡体を型内に注入してチューブセグメント１２ａをブロー成形された発泡体スクリーン内に埋設させることによって行うこともできる。スクリーン／チューブアセンブリは好ましくは使用前に滅菌雰囲気で形成され、無菌パッケージ内で保存される。
創傷２４の部位で減圧付与機構２９を使用するために、柔軟でガス不透過性の創傷接着カバーシート１８が創傷２４内に配置される発泡体スクリーン１０を覆うように固着される。創傷カバーシート１８はその裏面に設けられる接着剤層２０により周囲の通常皮膚組織２２に対して密着定置され、創傷２４のまわりに気密シール１９を形成する。創傷カバー１８はまた、創傷カバー１８の下方からチューブ１２が導出される通入部２２ａにおいてチューブ１２のまわりに気密シールを形成する。創傷カバー１８としては好ましくはミネソタ州ミネアポリスの３Ｍ社の製品である「Ｉｏｂａｎ（商標名）」のような液体不透過性又はガス不透過性の柔軟な接着シートが用いられる。
真空システム３０は吸引チューブ１２を介して減圧付与機構２９と接続される吸入ポンプ４０を有する。図１に示されるように、体液トラップ２８が吸引ポンプ４０と減圧付与機構２９との間に接続され、減圧付与機構により創傷２４から吸引される滲出物を除去収集する。ポンプ４０と減圧付与機構２９との間で滲出物を体液トラップ２８に収集することは、ポンプ４０の詰まりを防止する上で有益である。好適な体液トラップ２８は上端と側方端が開口しているエルレンマイヤーフラスコ又は三角フラスコ３１を用いて形成することができる。体液トラップ２８はフラスコの上端開口３２において吸引チューブ１２と気密接続される。上端開口３２はチューブ１２を介して減圧付与機構２９に吸引力を与えることを可能にすると共に減圧付与機構２９に被覆された創傷からの滲出物がフラスコ３１に排出収集されることを可能にする。フラスコ３１には体液トラップにより補捉された滲出物を収容し一時的に貯蔵するための貯蔵槽３３が設けられる。吸引口３４はフラスコの側方開口に設けられて真空ポンプ４０からの吸引を可能にする。体液トラップ２８の吸引口３４は真空ライン３６により真空ポンプ４０に接続される。体液トラップ２８は気密に形成され、吸引ポンプ４０による吸引力を体液トラップ２８を介して減圧付与機構２９に与えることを可能にしている。好ましくは微孔性フィルタ等のフィルタ３８をポンプ４０の排気側に取り付けて、発病性の微生物やその他の有害物質が真空ポンプ４０から大気中に排出されることを防止する。
真空ポンプ４０により所定量の吸引圧力又は減圧が生成される。真空ポンプ４０は好ましくはスイッチやタイマーのような制御装置４４で制御される。これにより真空ポンプ４０を使用者の設定した間隔で間欠的にオンオフすることができる。もちろん、周期タイマーを用いずに真空ポンプ４０を連続運転してもよい。
真空システム３０は好ましくは遮断機構を有する。遮断機構は、創傷２４から吸引される滲出物が所定量を超えた場合に減圧付与機構２９への減圧供給を停止させる。減圧付与機構２９に対する吸引適用を中止することは、治療中に創傷カバー１８の下方で血管が破裂してしまった場合に放血を防止するために有益である。例えば創傷２４の近くで血管が破裂した場合、遮断機構の働きにより患者から夥しい量の血液が真空システム３０によって吸引されることが防止される。安全確保のために、体液トラップ２８内の滲出物収集レベルを検出するために様々な機械的又は電気的検出機構を用いることができる。
図７に示されるように、収集ボトル又はフラスコ３５を用いて成る体液トラップ２８は、創傷部位からの滲出物を収集するためにポンプ４０と減圧付与機構２９との間に接続される。フラスコ３５の側方口４３は減圧付与機構２９に通ずる吸引チューブ１２と接続され、頂部４４に設けられる吸引口３４は真空ポンプ４０に通ずる真空ホース３６と接続される。フラスコ３５内の液面レベル検出のためにフロートバルブアセンブリ３９が設けられる。フロートバルブアセンブリ３９は収集槽３３内の滲出物量が所定量を越えたときに体液トラップ２８の吸引口３４を閉じるように働く。フロートバルブアセンブリ３９には、フラスコ３５の頂部４４における開口内に配置される弁座４８よりも下方に設けられるケージ又は室４７内に保持されるボール４６を有する。ボール４６は滲出物よりも小さな比重を有しているため常に槽３３内の滲出物の液面上に浮いており、槽３３が滲出物で一杯になったときには弁座４８に近づく方向に上昇する。上昇したボール４６が弁座４８に密接するに至ると、フロートバルブ３９は吸引口３４を閉止し、従って真空ライン３６からの吸引源を遮断する。創傷部位における減圧付与機構２９内での吸引が遮断されると、創傷からの滲出物吸引も行われなくなる。
上記したとは別のタイプの機構を用いて、真空源の作用を停止させるべく体液トラップ２８内の液面レベルを検出することも可能である。図８に示される真空システム３０ａでは、真空ライン３６内の液流又は気流を濾過すると共に体液トラップ２８内の液面レベルを検出する働きをなすフィルタ３８ａが真空ライン３６の中途に設けられている。創傷からの滲出物は槽３３に収集される。槽３３が滲出物で充満されるた後に更に創傷から滲出物が吸引されると、余剰の滲出物は体液トラップ２８と制御装置４４ａ付きのポンプ４０ａとを接続する真空ライン３６内に設けられるインラインフィルタ３８ａに到達する。フィルタ３８ａに設けられる濾材は十分な水分量に晒された場合には目詰まりを起こして体液トラップ２８を介して減圧付与機構２９に吸引力が適用されることを遮断する。フィルタ３８ａとしては好ましくはニトロセルロース又はＰＴＦＥの濾材を有するディスク型微孔インラインフィルタが用いられ、真空ライン３６から０．１μｍよりも大きな粒子を濾過するものである。過剰な体液吸引を防止するに加えて、真空ライン３６に設けられるフィルタ３８ａは、真空ライン３６内に混入する可能性のある病原菌やエアロゾルその他の有害物質を除去して真空ポンプ４０の汚染を防止する作用を有する。
更に別のタイプの検出装置を用いて収集槽３３内に収集された体液の所定レベルを検出することができる。例えば、所定量を越えた滲出物が収集された場合に電子スイッチを作動させて真空ポンプを停止させる等により減圧付与機構２９への吸引力付与を遮断するように構成することができる。図９を参照して、減圧付与機構２９からの吸引チューブ１２が３方向ジョイント１６０に接続されている。３方向ジョイント１６０は吸引チューブ１２、真空ライン３６ｂ及び体液収集装置１３１を相互に接続している。ジョイント１６０はポンプ４０ｂの真空ライン３６ｂから吸引チューブ１２に吸引力を伝達することを許容すると共に、吸引された滲出物をチューブ１２から膨張可能容器内に収集することを許容する。膨張可能容器としては例えばジョイント１６０の下方において剛性ハウジング槽３３ｂ内に収容される静脈流バッグ１６２を用いることができる。体液が収集されるにつれてバッグ１６２は剛体槽３３ｂの内壁形状に沿って徐々に膨らむ。バネを利用したスイッチのようなアクチュエータ１６６が剛体槽３３ｂの側壁に取り付けられ、スイッチ１６６の作動によりポンプ４０を停止させる。図９において波線６２ａで示されるようにバッグ１６２が膨らんでスイッチ１６６に接触するに至ると、スイッチ１６６がオンとなってパワーライン１６４を介してのポンプ４０ｂへのパワー供給を遮断し、これにより減圧付与機構２９に対する吸引力供給が停止される。アクチュエータスイッチ１６６はポンプ制御装置４４ｂと協動してポンプ４０ｂの運転を停止させるものであってもよい。他のタイプの装置を用いて体液トラップ２８内の液面レベルを検出することができる。例えば液体トラップが滲出物その他の体液で充満したときの所定重量リミットを検出する重量計を用いることができる。光学的センサーないし検出計を用いることもできる。
治療中の衝撃や摩擦（擦過傷）から創傷部位を保護するために、剛性又は半剛性のカバーを有する減圧付与機構を創傷部位上で用いることができる。図２に示されるように、減圧付与機構２９ａには創傷７４を囲繞する剛性の創傷カバーを有するＣＰＲマスク５８が備えられる。マスク５８は液体又は気体に対して不透過性であり、従って液密又は気密な閉塞空間が創傷部位上に形成される。マスク５８は吸引力又は減圧適用中に自身を創傷から離れた位置に保持するに十分な剛性を有しており、従ってマスク５８が損壊して創傷７４に影響を与えることはない。ＣＰＲマスク５８は該マスク底面のまわりに膨張可能な空気カフないし加圧帯５９を有するタイプのものである。カフ５９は外部バルブを介して膨らますことができ、これにより創傷７４のまわりの健全な皮膚７２に対してマスク５８をシールすることができる。空気カフ５９はまた、減圧適用中にマスクが皮膚７２中に入り込んでしまうことを防止する。創傷７４の成長を防止するためのスクリーン５０を創傷７４上を覆うように配置することができる。スクリーン５０としては「Ｐｒｏｌｅｎｅ」（商標名）メッシュ等の剛性又は半剛性の有孔ポリマーの外科用メッシュを用いることができる。或いは蜂の巣状のポリエチレンシートを適当な大きさ及び形状に切断して創傷７４上に敷設してもよい。スクリーン５０の周縁部の少なくとも一部にはカフ５９が載置され、これによりスクリーン５０は創傷７４を覆う適所において周囲の健全な皮膚７２に対して圧接状態に定置される。ＣＰＲマスク５８は更に吸引チューブ５２の一端を接続するホースコネクタ５４の形状の吸引口を有する。チューブ５２の他端は減圧付与機構２９ａに対する吸引力又は減圧供給源となる既述したタイプの真空システム３０に接続される。減圧付与機構２９ａの内部に発生する吸引力はカフ５９を皮膚に対してシールし、従って減圧付与機構２９ａ事態を創傷上の適所にシールするに十分なものである。しかしながら、減圧付与機構２９ａと周囲の皮膚７２との間の気密シールを確実なものとするために、液体不透過性の接着シール６８を用いてマスク５８を治療部位に固定することができる。接着シール６８としては接着テープや接着シートのような柔軟な接着材料を用いることができ、これを適当な大きさ及び形状に切断してカフ５９の少なくとも一部に被せるようにして用いることができる。図２に示されるように、接着シール６８は剛性マスク５８の底部とカフ５９のまわりの健全な皮膚７２とに接着されてマスク５８を創傷部位上の適所に定置させる。
図３に示される減圧付与機構２９ｂは創傷部位を覆う剛性の液体不透過性のカップ状創傷カバー８８を有する。減圧付与機構２９ｂは創傷内又は創傷を覆うスクリーンを用いずに創傷１１４を治療するように用いられる。カバーカップ８８はポリスチレンやＨＤＰＥその他の適当な剛性ポリマー材料で形成することができる。カップ８８は吸引力又は減圧適用中に損壊することなく創傷から非接触に保持されるように十分な剛性を有するものでなければならない。乳首状の吸引口８４がカップ８８の頂部にシールされており、減圧は該吸引口８４に接続される吸引チューブ８２を介してカップ８８の内部に供給される。チューブ８２は減圧付与機構２９ｂ内に吸引力又は負圧を与える供給源となる既述したタイプの適当な真空システム３０に接続される。カップ８８の底部には膨張可能な空気カフ８９が支持され、カップ８８を皮膚にシールすると共に減圧付与中にカップ８８が皮膚９２内に入り込んで患者に苦痛や不快感を与えることを防止する。カフ８９は創傷９４のまわりの健全な皮膚９２上に配置される。カップ８８内に形成される吸引力は空気カフ８９による皮膚に対するシール作用により減圧付与機構を所定位置に保持するに概ね十分なものではあるが、皮膚９２及びカップ８８の底部に固着され且つカップ８８の底部周縁においてカフ８９を覆うように設けられる液体不透過性の接着テープ又はシールを用いて減圧付与機構の周辺皮膚９２に対する密着性をより向上させることができる。このような接着剤層９８はカップ８８と周辺皮膚９２との間の液密又は気密シールを確実ににして創傷部位上に液密な閉塞空間を形成するために有益である。
図４に示される減圧付与機構２９ｃは吸引力又は減圧による創傷１１４の治療のための創傷部位を囲繞する。この減圧付与機構２９ｃは、創傷部位を被覆し取り囲む概して環状のの半剛性であるポリスチレンシールドのような内側シールド１１８と、その上に被着される外側の柔軟な接着性ポリマーシート１１６とを有する。外側シールド１１８の底部はリングパッド１０９上に配置される。リングパッド１０９は柔軟なチューブ等により形成され、吸引力が減圧付与機構２９ｃに与えられているときにカップ底部が皮膚１０２内に入り込んで患者に苦痛や不快感を与えることを防止する。パッド１０９はまた外側シールド１１８の創傷部位に対するシールを促進させて創傷部位上に液密且つ気密な閉塞空間を形成することに寄与する。パッド１０９は創傷１１４のまわりの健全な皮膚１０２上に直接載置することもできるが、図４に示されるように剛性スクリーン１００の外周部を覆うように配置してもよい。これにより剛性スクリーン１００が創傷を覆う適所に位置決めされて保持され、創傷の成長を防止することができる。外側シールド１１８の頂部には吸引口１０４が設けられて吸引チューブ１１２との気密接続を可能にする。吸引口１０４は外側シールド１１８の頂部にネジ止めされる取り外し可能なコネクタの形状を有するものであってよい。吸引チューブ１１２は減圧付与機構２９ｃを既述したタイプの適当な真空システム３０と接続させる。創傷部位上の適所における減圧付与機構２９ｃのシールをより促進させるために、オーバーサイズの概して環状の接着性、液体不透過性ポリマーシート１１７が外側シールド１１８の上面に被着される。オーバーサイズの接着シート１１７は外側シールド１１８の外周の更に外側にまで延長し、外側シールドの外周のまわりにシールリング１１９が設けられる。シールリング１１９はパッド１０９の外周のまわりの健全な皮膚１０２にシールされ接着される。創傷１１４を覆うように適所にシールされた減圧付与機構２９ｃは創傷部位上に概して液密且つ気密な閉塞空間を形成する。
図５を参照して、吸引又は減圧により創傷１２４を囲繞し治療するための減圧付与機構２９ｄが示されている。剛性又は半剛性の有孔カップ１３８がその縁を下側にした倒置状態で創傷１２４内の有孔スクリーン又はパッド１２０上に載置されている。カップ１３８はその内外圧力を均一化するために多数の穴１３３を有する。柔軟な液体不透過性接着ポリマーカバーシート１２８がカップ１３８を覆うように設けられ、創傷１２４を囲繞する。接着カバーシート１２８はその裏面に設けられる接着層１２９によりカップ１３８の頂部及び周囲の健全な皮膚１２２に対して密閉接着され、シート１２８の下方に液密な閉塞空間を形成する。カップ１３８はカバーシート１２８を下方よりその略中央部を持ち上げるようにして支持し、吸引中にカバーシート１２８を創傷１２４から非接触に保持する。カップ１３８はその頂部に密閉状態に設けられる中央吸引口１３４を有し、これにより吸引チューブ１３２を介して既述したタイプの真空システム３０との接続が許容される。減圧付与機構２９ｄに減圧が供給されると、カバーシート１２８は下方及び内側に向けて変形して図５に仮想線で示される位置１２８ａとなる。吸引により変形したシート１２８ａの内部に蓄積される張力は周囲の皮膚に作用する。この張力により創傷１２４の外周部１２４ａは内側に引き寄せられて仮想線で示される位置１２４ｂとなり、創傷の閉塞を促進させる。位置１２８ａにおけるシート内の張力はまたカップ１３８に対して下向きの力を与えることになり、カップ１３８を創傷１２４上により密接させる。このようなカップ１３８に対する下向きの力は皮膚片又は皮膚弁を皮下組織に対してより密接させるので、皮膚片又は皮膚弁を用いた治療に際して特に有益である。カップ１３８下方のパッド１２４はカップ１３８に作用する下向きの力によって生ずる苦痛を和らげるように働く。
創傷に対して下向きの力を与えることが好ましくない場合には、図６に示されるような減圧付与機構２９ｅを用いることができる。この減圧付与機構２９ｅは創傷１４４をカバーする柔軟なシールシート１４８の外側に配置される支持構造体１５１を有する。柔軟なカバーシート１４８は柔軟な液体不透過性の接着ポリマーシートの形態であってよい。図６の減圧付与機構２９ｅは中央の支持ハブ１５５から径方向外側に蜘蛛状に延長する複数の脚１５８よりなる外側支持フレーム１５１を有する。脚１５８は中央支持ハブ１５５を創傷１４４の直上に支持する。コネクタ１５３がハブ１５５に取り外し可能に装着されて、吸引チューブ１５２を柔軟カバーシート１４８に接続することを許容している。コネクタ１５３はハブ１５５に対して着脱可能なネジ手段とすることができる。柔軟接着シート１４８はハブ１５５においてコネクタ１５３に接合されると共に創傷周囲の健全な皮膚１４２に接合され、かくしてシートはテントのようにハブ１５５から吊されて創傷１４４を覆うように設けられる。柔軟シートはハブ１５５においてコネクタ１５３に密閉シールされると共に創傷１４４のまわりの皮膚１４２に密閉シールされて、液密又は気密な閉塞空間を創傷部位上に形成する。フレーム１５３の脚１５８はハブ１５３から径方向外側に延長すると共に末端基部１５９からは直立するような形状を有する。基部１５９はシート１４８の外周部上に載置され、吸引力に抗してカバーシート１４８を所定位置に保持する。或いは、基部１５９をカバーシート１４８の外側に配置して、その外側の皮膚組織上に載置するように設けてもよい。ハブ１５５上に支持されるコネクタ１５３は吸引口１５４を備え、該吸引口から吸引チューブ１５２を介して吸引力が減圧付与機構２９ｅに供給される。チューブ１５２はカバーシート１４８内に減圧を供給するための既述したタイプの真空システム３０に接続される。吸引口１５４を介して吸引力又は減圧が導入されると、シート１４８は仮想線１４８ａで示されるように変形し、周囲の皮膚１４２上に張力を与える。位置１４８ａのように変形したシートは創傷１４４の端部を内側に引き寄せて仮想線１４４ｂで示される位置に移動させるため、創傷１４４の閉塞が促進される。
負圧付与は様々な創傷の治療に有益である。創傷治療は、これまでに図示し説明したように治療部位に負圧付与機構を定置し、創傷が所望の回復状態となるまで機構内を実質的に一定の減圧条件に維持し、又は周期的に減圧条件を形成することによって行われる。創傷の所望の回復状態とは、例えば、皮膚片や皮膚弁の付着を十分になし得る程度に顆粒形成が行われ、創傷内の細菌感染が減少し、火傷の進行が停止又は後退し、或いは創傷が完全に治癒するといったように、当該特定の創傷又は創傷複合体が治癒に向けて何らかの好転又は回復を示すに至った状態を意味する。特にスクリーンを創傷上又は創傷内に配置して用いる場合には、減圧付与機構を例えば４８時間のインターバルをおいて周期的に運転して治療に用いることが好適である。好適な実施例によれば、０．０１〜０．９９気圧、より好ましくは０．５〜０．８気圧の負圧又は減圧を用いて実施される。減圧付与機構を創傷上に置いて運転する時間は少なくとも１２時間が好適であるが、より長い時間、例えば１日又は数日間に亘って運転することもできる。それ以上の長時間にわたって運転しても本発明の利益を生じないという上限は存在しない。実験によれば様々な種類の創傷に対して大気圧よりも約２〜７インチＨｇ（約５．１〜１７．８ｃｍＨｇ）低い圧力を用いた場合に満足すべき治療効果が得られた。
減圧付与機構への減圧供給を間欠的又は周期的に行うことが創傷治療に有効であることが確認された。減圧付与機構への間欠的又は周期的減圧供給は真空システムを手動操作で又は自動的に制御することにより行うことができる。かかる間欠的又は周期的減圧供給の場合の周期レート、すなわち運転時間と休止時間との時間比は１：１０以上１０：１以下とすることができる。好適な時間比はおよそ１：１であり、これは減圧供給及び停止を例えば５分間隔で交互に行うことによって実現される。
好適な真空システムは少なくとも０．１ポンド（約４５．４ｇ）の吸引力を創傷に与えることのできる吸引ポンプを有する。吸引力の上限は好ましくは３ポンド（約１．３ｋｇ）、より好ましくは１４ポンド（約６．４ｋｇ）である。ポンプは必要な吸引力を発揮することができるものであれば医療目的に通常用いられている吸引ポンプであってよい。ポンプと減圧付与機構とを接続するチューブの寸法はポンプの能力によって異なるが、一般に１／４インチ（約６．４ｍｍ）径のチューブが適当である。
本発明は更に損傷を受けた組織を治療する方法をも含む。この方法は創傷内の細菌密度を減少させるに十分な時間と大きさの負圧を創傷に作用させる工程よりなる。開裂創傷はほとんど常に有害な細菌に汚染されている。一般に組織１ｇ当たりの細菌微生物の密度が１０5となると感染されているとみなされる。この感染レベルであると移植組織が創傷に付着することが困難であると考えられている。従って創傷自体が持つ本来の免疫反応やある種の外的手法により創傷を閉じる前にこれらの細菌を死滅させなければならない。創傷への負圧付与により創傷の細菌密度を減少させることができる。このような作用効果が得られるのは、負圧環境に対して細菌が親和性を持たないため、及び創傷領域への血流が促進される結果として血液が運んでくる細胞及び酵素が細菌を壊滅させるからである。本発明方法によれば創傷内の細菌密度を少なくとも１／２に減少させることができる。より詳しくは、創傷内の細菌密度を少なくとも１，０００フォールド（fold）以上、より好適には１，０００，０００フォールド（fold）以上減少させるために本発明方法を用いることができる。
更に本発明による火傷治療方法は火傷が全層火傷（full thickness burn）に進行することを防止するに十分な時間と大きさの所定の減圧を火傷領域に作用させる行程を有して成る。表層部の組織は死滅しているが皮下組織は生存しているいわゆる中間層火傷は２４〜４８時間の間に全層火傷に進行して全ての表皮組織が崩壊されてしまう。中間層火傷の創傷への負圧作用はその進行を防止して生存している皮下組織の崩壊を防止する。負圧の大きさ、パターン及び作用時間は個々の創傷によって異なる。
本発明は更に創傷に対する生存組織の付着を促進するための方法に関し、この方法は生存組織を創傷に結合させて創傷組織複合体を形成し、この創傷組織複合体に対して上皮組織及び皮下組織を該複合体に向けて移動させるに十分な領域に所定の大きさの負圧又は減圧を作用させることを特徴とする。負圧は創傷の閉塞を促進するに十分なだけの所定時間に亘って維持される。創傷への生存組織付着は高知の療法であり多くの形態を取り得る。例えば一つの一般的療法は皮膚弁を用いるものであり、創傷付近の領域から皮膚組織を３辺に亘って取り除き、他の１辺は残しておいて、これを創傷に被せるように移動させる療法である。他の一般的療法の一つは開放皮膚移植であり、他の皮膚表面から皮膚を完全に取り除いてこれを創傷上に移植するものである。創傷と移植皮膚との複合体に負圧を作用させることにより該複合体内の細菌密度を減少させ、創傷に対する血流を促進させ、もって移植組織の付着を良好にさせる。本発明装置及び方法の他の特徴は以下の実施例の説明から明らかになるであろう。
試験例１−開放創傷の治療
開放創傷の治療に負圧付与が有効であることを実証するために、ブタを対象として動物実験を行った。ブタは人間とほぼ同様の皮膚及び皮下組織を有するため、創傷治療のための動物実験の対象物として適当である。
５頭の１５ｋｇのチェスター種のブタを入手して使用前１週間に亘って馴致させた。ケタミン（ketamine）２５ｍｇ／ｋｇ、キシラジン（xylazine）２．５ｍｇ／ｋｇ、アセプロマジン（acepromazine）５ｍｇ／ｋｇによる鎮静剤を筋肉注射した。外科処理のためにこの動物の背中と横腹を脱毛して擦り洗いをした。麻酔を維持するために気管内チューブを介してハロセイン（halothane）を投与した。この動物の中線に２つの円形の創傷を形成した。形成した創傷は２．５ｃｍ径で脊髄から深い筋膜に到達し且つこれを貫通しない深さ（約１ｃｍ）を有するものであった。この箇所のブタの創傷は治癒中に収縮しない。創傷の容積を確認するためにアルギン酸塩の刻印を各創傷に施した。
図２及び図１１に関して記述したタイプの減圧付与機構を各創傷上に配置し、接着シートを用いてカップを皮膚に密着させた。非収縮性シリコンチューブを各ブタの前方の減圧付与機構に取り付け、大気圧より５インチ（約１２．７ｃｍ）Ｈｇ低い圧力を前方減圧付与機構に供給した。後方の機構には減圧を供給しなかった。動物を麻酔から覚醒させ、無制限に食料と水を与えた。チューブは各囲い（pen）の頂部上に設けられたプーリーシステムに懸架されている。該囲いは各動物に対して自由で制約のない往来を可能にしている。
上記外科処理後４８時間の間動物を鎮静させ、その後は毎日行って、アルギン酸塩の刻印が各創傷に形成された。この処理は創傷領域が顆粒形成組織によって充填されて周囲の組織と同一平面となるに至るまで継続された。この実験の結果は、顆粒形成組織により創傷領域が完全に充填されるまでの時間及び顆粒組織形成速度と共に表１に示されている。表１の３番目のコラムのデータは処置及び非処置創傷が治癒するに要した日数を示す。各種の大きさの創傷についての治癒速度を比較するため、４番目のコラムのデータは１日当たりのｃｃ顆粒組織についての治癒速度を示している。この表１の結果から明らかなように、処置した創傷は非処置創傷に比べてきわめて短時間で治癒している。減圧により処理された創傷は比較創傷（非処理創傷）よりも５２．３％も大きな平均速度で顆粒組織によって充填された。Ｎｏ．１及び２の動物は実験中の減圧付与を間欠的に行ったものであるが、これらの動物の処理創傷も比較対照の非処理創傷に比べると顕著に早い期間で治癒していることがわかる。
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試験例２−感染の減少
試験例１として上述した実験の過程において、減圧で処理された創傷は非処理創傷に比べて顕著にきれいであり、自発的に分泌を開始してゆくことが観察された。そこで処理創傷及び非処理創傷からの公知の微生物接種原の減少速度を比較すべく実験を行った。
試験例１と同様に５頭の１５ｋｇのブタを入手して創傷を形成した。各ブタの背中に殺菌処理を行いながら２つの２．５ｃｍ径の創傷を、それら欠損の端部の間に７．５ｃｍの間隔をあけて形成した。減圧付与機構を配置する前に各創傷に１ｍｌの塩水溶液に溶解した１０8のStaphylococcus aureusを注射した。図２及び図１１に示されるタイプの減圧付与機構を実施例１におけると同様にして取り付け、大気圧よりも５インチ（約１２．７ｃｍ）Ｈｇ低い圧力を各動物の一つの創傷に対して作用させた。各動物における他の創傷には減圧付与は行わなかった。動物にＴシャツを着せ、抗菌性の抗生物質は実験中には投与しなかった。実施例１と同様に動物を２４時間間隔で鎮静させ、３ｍｍ径の全層バイオプシーを各創傷から毎日採取した。その後装置を再び取り付けて減圧を再び作用させた。このルーチンを１週間続けた。
バイオプシーのサンプルを計量し、その９９倍の重量の滅菌塩水を加えた。組織グラインダー内で組織サンプルを均質化し、３倍に希釈した。各希釈液１００マイクロリットルを血液寒天プレート上で一晩中培養した。各培養基上のコロニー数を計測し、組織１ｇ当たりの微生物数を計算した。得られたデータを対数として表２に示す。
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表２のデータより明らかなように、組織１ｇ当たりの平均微生物数の対数は処理創傷及び非処理創傷のいずれにおいても最初の４日間では５頭の動物全てで目立った減少は見られなかった。しかしながら処理創傷においては５日目から６日目にかけて顕著な減少が確認された。これに対して非処理創傷では同時期に逆に対数が増大している。すなわち表２のデータは、処理創傷では処理後４日間を経過すれば十分に殺菌されるのに対して、非処理創傷では７日後でも未だに細菌に感染された状態が持続していることを示している。
試験例３−火傷の治療
火傷に減圧を作用させることにより中間層火傷から全層火傷への進行速度を遅らせることができることがわかった。中間層火傷は熱的外傷による細胞死滅深さが最奥の表皮組織（すなわち毛髪の小胞、汗腺、皮脂腺等）の下方にまで進展していない状態の火傷である。当初は中間層火傷であっても、その下方の表皮組織に対する血流が不十分であると奥方に進行して全層火傷となるおそれがある。
試験例３Ａ
外科処理を施すに先立って５頭の１５ｋｇのブタの背中を剃毛して擦り洗いを行った。直径１．５インチ（約３．８ｃｍ）の真鍮棒を油浴で１９０℃に加熱した。時間と温度に関する火傷の深さについての周知の方法に従って、その棒をブタの背中に１５秒間押し当てた。それぞれのブタの脊柱上部に５ｃｍの間隔をおいて３つの火傷を形成した。図２及び図１１に示される構成の吸引装置のカップを２つの火傷の上に銀スルファジアジン（silvadine）クリームと共に配置し、火傷組織を切除する前にヒトの火傷に使用する標準的な抗生物質クリームを３番目の火傷に塗布した。セファゾリン（Kefzol）５００ｍｇを筋肉内に投与した（抗生物質）。カップの一つに対して吸引（２〜６ポンド＝約０．９〜２．７ｋｇの真空）を行った。創傷部分から小さい（２ｍｍ）パンチ生検を採取し、火傷の深さを組織学的に調査した。
調査の性質を告げられていない皮膚病理学者が生検材料を分析した。吸引を行った組織標本の方が正常であり、更に非吸引標本よりも急速に癒合していたと結論された。
試験例３Ｂ
５頭のブタに麻酔をかけて各々の横腹に熱した金属棒を押し当てることにより直径２ｃｍの標準化された深さの中間層火傷を１６個形成した。図２及び図１１に示されるタイプの減圧付与機構を各動物の左横腹に形成した各火傷上に固定して、６インチ（約１５．２ｃｍ）Ｈｇの圧力を連続的に減圧付与機構に供給した。動物には毎日麻酔をかけ、非損傷組織から各火傷の中心を通って非損傷組織内に延長する楕円形の全層生検を採取し、ホルマリン内に固定し、組織学的に分析し、ヘマトキシリン／エオシン（Hematoxylin／eosin）及びゴモリ（Gomori）の３色に染色した。この組織構造片を皮膚病理学者に与えて皮膚表面下の死滅細胞の最大深さを測定するBreslow Local Scaleに基づいて隠れた火傷深さを測定した。
減圧付与により試験した火傷について測定された最大深さは０．０９５ｍｍであった。一方、減圧付与を行わない火傷の最大深さは０．８８５ｍｍであった。この試験結果は減圧付与機構を用いることにより火傷進行の最大深さが１１２％減少されたことを示している。
試験例３Ｃ−減圧による火傷の治療
患者Ｂは住居の火災により顔面及び両手を含む上肢に亘って２度及び３度の火傷を負った。図１及び図１０に示されるようなタイプの二股手袋（ミット）状の大型減圧付与機構を患者の右手に載せて固定し、オープンセル発泡体を指の間に挟んで減圧を指間のスペースに与えた。３ポンド（約１．４ｋｇ）の真空を５分間ごとにオン／オフを繰り返すパターンにより周期的に付与した。減圧付与機構は１週間の治療スケジュールごとに３回交換した。治療は壊死組織が抜け替わり又は摘出され、その上に皮膚移植片が移植されるまで継続された。
試験例４−皮膚弁の治療
皮膚弁の生存に対する減圧付与の効果を確認するため、５頭の１５ｋｇチェスター種ブタを入手して既述したように１週間に亘って馴致した。２個の３ｃｍ×１２ｃｍ皮膚弁の輪郭を消すことのできないインクを用いて各ブタの横腹に示した。各皮膚弁の間には６ｃｍの間隔をおいた。皮膚弁には次の４つのグループのうちの一つを用いた。
（１）外科処理の前後共に減圧に晒した前後処理皮膚弁。
（２）外科処理前にのみ減圧に晒した前処理皮膚弁。
（３）外科処理後にのみ減圧に晒した後処理皮膚弁。
（４）外科処理の前後共に減圧に晒されない非処理皮膚弁。
前処理皮膚弁は、各動物の左横腹の皮膚弁アウトラインの周辺領域を覆うように図１及び図１０に示されるタイプの減圧付与機構を配置して治療された。この減圧付与機構はチューブが挿入された大きなオープンセル発泡体を有するものであった。発泡体は不透過性接着シートにより皮膚弁の領域を覆うように密着されている。７ポンド（約３．２ｋｇ）の減圧を７日間に亘って連続して該領域に付与した。
外科処理当日、各ブタを既述した要領にて鎮静させ、１％ハロセインで麻酔を維持した。２個の３ｃｍ×１２ｃｍ皮膚弁をアウトラインに合わせてブタの各横腹に与えた。皮膚弁はpanniculus carnosus（皮下筋肉層）の直下の深さに与えた。皮膚弁を持ち上げて１本の３−０ナイロン縫糸で所定箇所に縫合した。次いで各動物の横腹における前方の皮膚弁上に減圧付与機構を配置した。５〜７ポンド（約２．３〜３．２ｋｇ）の減圧を前方皮膚弁に連続的に与えた。動物上の減圧付与機構からの各吸引チューブは囲い（pen）に懸架されたプーリーまで上方に延長し、更に下方に延長して液状滲出物を収集するための真空トラップボトルに通じている。各真空トラップボトルはホースにより減圧供給のための真空ポンプと接続されている。各動物は囲いの全領域に自由に行き来することができる。
外科処理後動物に７２時間麻酔をかけ、減圧付与機構を取り除いた。動物の各横腹部の写真を撮影し、皮膚弁の痕跡（及び変色領域を取り囲む）アセテートで示して生存率を面積測定した。再び減圧付与機構を配置して減圧を再付与した。このルーチンを４８時間間隔で更なる壊死が観察されず或いは皮膚弁の治癒が観察されるに至るまで継続した。
全ての皮膚弁の末端部が処理後７２時間で変色したが、減圧の作用を受けた皮膚弁の変色は非処理のものに比べて軽微であった。全皮膚弁の末端部には壊死が見られ、該末端部上には瘡蓋が形成された。瘡蓋が自然に剥離すると、元の皮膚弁のアウトラインが露出された。非処理及び前処理皮膚弁の上に形成された瘡蓋理皮膚弁よりも早期に剥離した。非処理皮膚弁上の瘡蓋が剥離した後に明らかとなった該皮膚弁はＹ字状に収縮していた。前後処理皮膚弁は瘡蓋剥離後に観察された収縮はきわめてわずかであり、元の長方形形状をほぼ維持していた。前処理皮膚弁及び後処理皮膚弁についての収縮状態は非処理皮膚弁と前後処理皮膚弁との中間的なものであった。
前後処理皮膚弁は元の皮膚弁の大きさの維持率（７２．２％）で示される生存率が最大であった。後処理皮膚弁が次に大きな生存率（６７．４％）を示した。前処理皮膚弁は３番目の生存率（６４．８％）を示した。非処理皮膚弁の生存率（５１．２％）は最低であった。全ての処理皮膚弁（前後処理皮膚弁、前処理皮膚弁及び後処理皮膚弁）は非処理皮膚弁に比べて顕著に優れた表面積生存率を示している。とりわけ前後処理皮膚弁の表面積生存率は前処理及び後処理皮膚弁と比べてもきわめて大きなものである。皮膚弁生存率の観点からは前処理皮膚弁と後処理皮膚弁との間には目立った差異は認められなかった。
試験例５−床ずれの治療
減圧付与を慢性床ずれに対して適用試験したところ、その治療に有効であることが確認された。壊死性の柔らかい組織を床ずれ部分から取り除いた後、図１及び図１０に関して既述したタイプの減圧付与機構を配置した。床ずれ治療についての試験を連続的及び周期的な減圧付与の両方により行った。その結果、周期的減圧付与の方が連続的減圧付与よりも効果的であり、且つ患者に対する苦痛も少ないことがわかった。周期的減圧付与は５分間の吸引後５分間停止させるスケジュールに従って行われた。１５人の患者について試験を行った結果、効果的治療のためには２〜１３週間を要することがわかった。１３人の床ずれは完治し、残りの床ずれも減圧処理により大幅に小さくなった。以下に様々な床ずれについての試験例を示す。
例１−３９歳の男性のＴ４対麻痺患者は８年間に亘って再発性の複合的床ずれを患っていた。彼は試験の４ヶ月前に張筋膜皮膚弁（tensor fascia lata flap）による転子床ずれ（trochanteric decubitus）の治療を受け、皮膚弁の中央に再発性の床ずれを起こしていた。床ずれは壊死性細胞を骨膜に鮮創させており、約１２ｃｍ×５ｃｍの大きさで約５ｃｍの深さの傷を作っていた。周期的減圧付与を４週間に亘って行ったところ傷はほとんど塞がり自発的な上皮化が見られた。大気圧よりも５インチ（約２．３ｋｇ）Ｈｇ低い減圧を５分間付与後５分間停止させる周期により周期的に患部に適用した。治癒した患部は治癒後５ヶ月を経過しても再発しなかった。
例２−４５歳の男性の対麻痺患者は治療前に再発性right ischial fossa床ずれ及び膿傷を患っていた。部分切除による傷の鮮創が行われた。一週間後にＶ−Ｙ二頭大腿筋（biceps femoris）及び回転臀筋（rotation gluteus）皮膚弁の再付与が行われた。６日後傷が裂開し、呼吸困難を伴う両側肺炎を発病した。皮膚弁は浮腫となって固くなっていた。この時点で大気圧よりも約５インチ（約２．３ｋｇ）Ｈｇ低い減圧を連続的に与える外科的処置を開始した。治療初期７２時間の間に減圧付与機構から合計２リットルの体液が除去された。傷から除去された体液の代替として点滴静注を行った。減圧付与機構の交換及び傷の検査を１週間に３回行った。合計６週間に亘る継続的治療の結果、皮膚弁は柔らかくなり、顆粒組織形成が急速に進行し、傷は完治した。
例３−５１歳のＴ１対麻痺患者は左右相称非同時性股関節脱臼及び左右相称全腿弁による複合的床ずれを負っていた。試験の７ヶ月前に彼は両側の虚血箇所に約７ｃｍ×２３ｃｍの床ずれを負った。骨が露出し、傷を閉じるのに有用な組織は残されていなかった。包帯等の外傷用医療材料を各種変更して治療に当たったが３ヶ月以上を経過しても傷の好転は見られなかった。そこで減圧付与機構を傷に固定した。最初の３週間の治療の間、大気圧よりも５インチ（約２．３ｋｇ）Ｈｇ低い減圧を連続的に与え、続く９週間の間は５分間隔で周期的に与えた。減圧付与機構は治療中３日ごとに交換した。この治療の間、まず傷に肉芽が形成されて骨を完全に被覆し、次いで傷の縁部から上皮化が進行した。１２週間の治療後に２ｃｍ×５ｃｍの隠のう組織弁を用いて傷の中央部を被覆した。傷は治療後６ヶ月を経過しても安定していた。
試験例６−裂開傷の治療
中線開腹による人工肛門形成手術を受けた５０歳の衰弱した白人男性が縫合傷の裂開及び内蔵飛び出しに加えて呼吸感染症を併発して再入院した。彼は直ちに手術室に運ばれ、腹膜をプロレン（Prolene）メッシュで閉じた。該メッシュでの処置後６週間が経過しても傷はまだ２８ｃｍ×２３ｃｍの大きさで開いていた。６週間の間にメッシュの間からわずかな肉芽組織がまばらに生育していた。この時点で図５に示すタイプの大型減圧付与機構を用い、メッシュ及び傷の表面更にテント状のカバーシートに覆われた周辺領域の上に被せた有孔シート（ニュージャージー州０７４８１、ワイコフのアクアプラスト社製品）の上に配置した。大気圧より５インチ（約２．３ｋｇ）低い減圧を連続的に与えた。減圧付与機構は１週間に３回交換した。治療８日後には肉芽組織が成長してメッシュを完全に覆った。その２日後に患者を手術室に運んで周辺組織の根元を切り取って傷の７５％を閉じるために用いた。傷の残部を閉じるために皮膚弁を用い、肉芽組織のベッド上に載置した。皮膚弁が８０％つき、残りの領域は包帯で自然に治癒した。傷は処置後１６ヶ月を経過しても安定していた。
試験例７−感染傷の治療
下記例において感染傷は減圧付与により効果的に治療された。
例１−３９歳の白人男性は１０年前の自動車事故により左下肢に重大な外傷を負った。彼は１０年間に亘って慢性の骨髄炎と左足くるぶしの骨が露出された直径３ｃｍの床ずれに悩まされていた。彼は傷を閉じるために都合７回に亘る局部的外科処置を受けた。動脈図はアテローズ性動脈硬化と外傷後変化を示した。下肢から壊死性の柔らかい組織及び関連する骨を採取した。患者は５週間に亘る抗生物質投与を受けた。組織採取後、図２及び図１１に示されるタイプの減圧付与機構を傷に適用し、大気圧より５インチ（約２．３ｋｇ）低い減圧を連続的に与えた。減圧付与機構は１週間に３回交換した。治療の１４日後には傷は小さくなり以前は露出していた骨を完全に覆う肉芽組織が傷を埋めていた。皮膚弁を傷の上に載せて治癒した。傷は骨髄炎や組織崩壊を再発することなく１３ヶ月経過後も安定していた。
例２−５１歳の白人男性はＴ８対麻痺患者であり、１年前からの４ｃｍ×６ｃｍの感染左転子床ずれのために入院した。患者はこの傷の治療のために４ヶ月前にＶーＹ皮膚弁を含む複合的治療を受けた。スキャンによる診察は左大腿骨における慢性骨髄炎を発見した。そこで５週間の抗生物質投与により慢性骨髄炎を治療することにした。傷の壊滅組織を除去した後６週間に亘って、図１及び図１０に示されるタイプの減圧付与機構を用いて大気圧より５インチ（約２．３ｋｇ）Ｈｇ低い減圧を５分間ごとのオン／オフを繰り返すパターンで周期的に傷に付与した。急速に肉芽組織が成長し、傷は小さくなった。６週間後には傷は完全に閉じて患者は解放された。１ヶ月後に再入院して、以前にスキャンで検出された左大腿骨のヘッド部を切除した。傷は問題なく治癒した。
例８−鬱血性床ずれに伴う慢性開放創傷
１０年間に亘ってpretibial areaに左右相称鬱血性床ずれを患っている４５歳の黒人女性患者は左右相称の１０ｃｍ×１５ｃｍの感染床ずれを負っている。昨年２度に亘って行われた皮膚移植の試みは失敗に終わった。この患者に図１及び図１０に示されるタイプの減圧付与機構を１４日間に亘り大気圧より約５インチ（約２．３ｋｇ）Ｈｇ低い減圧を５分間のオンと５分間のオフとを繰り返して周期的に与えて患部を治療した。１４日間の治療後両方の床ずれの細菌数を定量的に計測したところ組織１ｇ当たりの細菌数は１０２個以下であった。また両方の床ずれには肉芽組織が順調に成長していた。次いで皮膚移植を行ったが１００％植皮成功であった。患者は歩行可能となり、２ヶ月間を経過しても傷の治癒状態に変化はなかった。これは患者の１０年間に亘る闘病生活において最長の治癒期間であった。
試験例９−血流促進
減圧付与機構による治療が既述した各試験例において顕著な効果を示したことは、治療された創傷内部における血流が促進されたことが少なくとも部分的に貢献している。減圧付与の血流促進に対する効果を実証するために、レーザードップラーニードルプローブを床ずれ近くの組織内に挿入した。基準流量レベルを３０分間記録した。大気圧より５インチ（約２．３ｋｇ）Ｈｇ低い減圧を図１及び図１０に示されるタイプの減圧付与機構を用いて創傷に３０分間連続的に与えながら血流レベルを測定した。連続的減圧付与の間の血流レベルは基準レベルに比べてわずかに高いだけであった。
次に減圧付与を５分間隔でオン／オフを繰り返して周期的に行った。オフの間は基準レベルの約２倍の血流レベルを示した。オフ期間中に血流が増大するのは「リバウンド現象」によるものと考えられる。オンの間、創傷組織近くの血管網における静脈及び動脈流から血液が創傷組織に吸入される。オフの間、この血液は血管網の静脈に向けて、先のオン期間が存在しなかった場合よりも早い速度で流れる。
この明細書において用いた用語及び表現は本発明の説明を目的として用いられているにすぎず、限定的意図をもたず、図示され或いは記述された特徴と同等のものを除外する趣旨ではない。本発明は請求の範囲に記載された事項の範囲内において様々な変形が可能である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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