(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
対向する回転可能な入力ディスク及び出力ディスク間に配設される摩擦ローラと、この摩擦ローラを傾転可能に支持すると共に軸方向に駆動可能な支持機構と、前記摩擦ローラを傾転させるために前記支持機構を駆動する流体圧シリンダと、変速指令値に応じた指令位置に変位するアクチュエータと、前記支持機構に設けられて少なくとも前記摩擦ローラの傾転状態に応じたフィードバック位置に変位するフィードバック機構と、前記アクチュエータ及び前記フィードバック機構を流体圧制御弁に連結して前記流体圧シリンダへの流体圧を制御するリンク機構とを備えるトロイダル型無段変速機において、前記フィードバック機構は、前記摩擦ローラの傾転状態に応じて変位するカム面を有するカム部材と、このカム部材のカム面に当接して当該カム面の変位を前記リンク機構へのフィードバック変位に変換する変換機構とを有し、前記変換機構のうち、前記カム部材のカム面に当接する当接部を三次元曲面で構成し、前記三次元曲面は、前記当接部のカム面回転方向の曲面と、当該カム面回転方向の曲面よりも曲率が小さく且つ当該カム面回転方向と直交方向の曲面からなることを特徴とするトロイダル型無段変速機。
【請求項２】
前記当接部を回転体形状の別体で形成したことを特徴とする請求項１に記載のトロイダル型無段変速機。
【請求項３】
前記別体の当接部を、前記カム面の回転方向にのみ回転自在なるように、前記変換機構に取付けたことを特徴とする請求項２に記載のトロイダル型無段変速機。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、入力ディスクと出力ディスクとの間に摩擦ローラを配設し、この摩擦ローラの傾転状態を変更することで入出力間の変速比を変更できるようにしたトロイダル型無段変速機に関し、特にアクチュエータの制御入力に対する制御出力の状態をサーボ機構にフィードバックするフィードバック機構に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来のトロイダル型無段変速機としては、例えば本出願人が先に提案した特開平１０−１４８２４４号公報に記載されるものがある。このトロイダル型無段変速機は、同軸上に配設されて対をなす回転可能な入力ディスク及び出力ディスクの対向面間に形成されたトロイド状の溝内に、パワーローラと称する摩擦ローラを配設し、この摩擦ローラをトラニオンと称する支持機構で傾転可能に支持する。一方、この支持機構は、流体圧シリンダによって、例えば前記摩擦ローラの軸線方向と直交し且つ入出力ディスクの軸線方向と直交する方向に駆動される。ここで、例えば摩擦ローラの軸線と入出力ディスクの軸線とがずれると、摩擦ローラの回転方向と入力ディスクからの入力方向とにずれが生じ、そのずれの力の成分が摩擦ローラを傾転し、これにより両ディスクに摩擦接触している摩擦ローラと入力ディスクとの接触半径及び出力ディスクとの接触半径が変わるので、入出力間の変速比が変化する。
【０００３】
ここで、前記摩擦ローラを傾転させるために前記支持機構を駆動する流体圧シリンダは、流体圧制御弁によって流体圧の供給が制御される。また、前記摩擦ローラが変速指令値通りに傾転するためにサーボ機構が構成され、このサーボ機構によって流体圧制御弁が制御される。より具体的には、変速指令値に応じた指令位置に変位するステップモータ等のアクチュエータと、摩擦ローラの傾転状態に応じたフィードバック位置に変位するフィードバック機構とをリンク機構で連結し、このリンク機構に流体圧制御弁を接続して構成される。なお、前述のようなリンク機構でサーボ機構を構成するにあたり、前記摩擦ローラの傾転状態に応じた変位を、そのままリンク機構にフィードバックするのは困難なので、摩擦ローラの傾転状態に応じたカム面の変位をリンク等の変換機構で変換してからリンク機構にフィードバックしている。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
ところで、前記変換機構では、前記カム面に対して、一般にカムフォロワと呼ばれる当接部を当接し続けなければならない。前述したカム面は、前記支持機構に設けられて摩擦ローラと同軸に回転するカム部材の回転方向に形成されているため、前記変換機構に設けられた当接部も、カム面との摺動方向，つまりカム部材の回転方向には曲面が設けられている。
【０００５】
しかしながら、前記従来のトロイダル型無段変速機では、前記摩擦ローラから入力される支持機構への曲げ力によって、前記カム部材が傾動するため、そのカム面と変換機構の当接部との当接状態が安定しない。より具体的には、カム面が当接部との摺動方向と直交方向に傾動して、当該カム面と当接部とが所謂斜め当たりすることもある。すると、例えば当接部の角隅部がカム面に当接して、両者に偏磨耗が発生したり、それによる磨耗粉が発生したりする。
【０００６】
本発明はこれらの諸問題に鑑みて開発されたものであり、前記変換機構の当接部を改良することにより、偏磨耗や磨耗粉の発生を抑制防止することができ、また当該当接部を含む変換機構の制作を容易化したり、当該当接部の耐久性を向上したりすることができるトロイダル型無段変速機を提供することを目的とするものである。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
上記諸問題を解決するために、本発明のうち請求項１に係るトロイダル型無段変速機は、対向する回転可能な入力ディスク及び出力ディスク間に配設される摩擦ローラと、この摩擦ローラを傾転可能に支持すると共に軸方向に駆動可能な支持機構と、前記摩擦ローラを傾転させるために前記支持機構を駆動する流体圧シリンダと、変速指令値に応じた指令位置に変位するアクチュエータと、前記支持機構に設けられて少なくとも前記摩擦ローラの傾転状態に応じたフィードバック位置に変位するフィードバック機構と、前記アクチュエータ及び前記フィードバック機構を流体圧制御弁に連結して前記流体圧シリンダへの流体圧を制御するリンク機構とを備えるトロイダル型無段変速機において、前記フィードバック機構は、前記摩擦ローラの傾転状態に応じて変位するカム面を有するカム部材と、このカム部材のカム面に当接して当該カム面の変位を前記リンク機構へのフィードバック変位に変換する変換機構とを有し、前記変換機構のうち、前記カム部材のカム面に当接する当接部を三次元曲面で構成し、前記三次元曲面は、前記当接部のカム面回転方向の曲面と、当該カム面回転方向の曲面よりも曲率が小さく且つ当該カム面回転方向と直交方向の曲面からなることを特徴とするものである。
【０００８】
また、本発明のうち請求項２に係るトロイダル型無段変速機は、前記請求項１の発明において、前記当接部を回転体形状の別体で形成したことを特徴とするものである。
【０００９】
また、本発明のうち請求項３に係るトロイダル型無段変速機は、前記請求項２の発明において、前記別体の当接部を、前記カム面の回転方向にのみ回転自在なるように、前記変換機構に取付けたことを特徴とするものである。
【００１０】
【発明の効果】
而して、本発明のうち請求項１に係るトロイダル型無段変速機によれば、フィードバック機構を構成するカム部材のカム面に当接する変換機構の当接部を三次元曲面で構成し、その三次元曲面は、前記当接部のカム面回転方向の曲面と、当該カム面回転方向の曲面よりも曲率が小さく且つ当該カム面回転方向と直交方向の曲面からなるものとしたために、摩擦ローラから入力される支持機構への曲げ力によってカム部材が揺動しても、当接部の角隅部がカム面に当接することがなく、もって両者の偏磨耗や磨耗粉の発生を抑制防止することができる。
【００１１】
また、本発明のうち請求項２に係るトロイダル型無段変速機によれば、変換機構の当接部だけを回転体形状の別体としたため、当該当接部だけを旋盤などの加工機で容易に制作することできる。
【００１２】
また、本発明のうち請求項３に係るトロイダル型無段変速機によれば、別体の当接部を、カム面の回転方向にのみ回転自在なるように、変換機構に取付けたために、カム部材のカム面と当接部とが転がり接触するので、両者の磨耗が低減し、耐久性が向上する。
【００１３】
【発明の実施の形態】
以下、本発明のトロイダル型無段変速機の一実施形態を添付図面に基づいて説明する。
【００１４】
まず、本実施形態のトロイダル型無段変速機の概略構成について、図１を用いて、入力側から出力側の順に簡潔に説明する。図示されない発動機であるエンジンの回転力は、ミッションケース１内のトルクコンバータ４を介して入力軸２に入力される。この入力軸２の図示右方には、前記ＣＶＴシャフトと呼ばれる動力伝達用回転軸３が同軸に配設されている。前記入力軸２にはオイルポンプ５が取付けられており、そのオイルポンプ５の図示右方には、遊星歯車機構８の固定要素切換えによって回転軸３への入力回転方向を切換えるための前進クラッチ機構６及び後進ブレーキ機構７を備えた前後進切換機構９が配設されている。また、前記回転軸３には、トロイド状の二つのキャビティ，つまり溝部を構成する第１及び第２トロイダル変速機構１０，１１が互いに軸線方向に離間して配設されている。
【００１５】
前記入力軸２及び回転軸３間には、前記入力軸２にニードルベアリング１２を介して回転自在に支持されて前記前後進切換機構９の遊星歯車機構８を構成するサンギヤ１３と、このサンギヤ１３に形成されている爪部１３ａに係合し且つ回転軸３に回転自在に支持されたローディングカム１４と、このローディングカム１４に係合ローラ１５を介して連結され且つ回転軸３にボールスプライン１６を介して支持された入力ディスク１７とが介装されている。また、前記係合ローラ１５は保持器４１で回転自在に保持されている。従って、前記入力軸２に伝達されたエンジンからの回転力は、前後進切換機構９を介してサンギヤ１３の爪部１３ａからローディングカム１４、係合ローラ１５、入力ディスク１７及びボールスプライン１６を順次経由して回転軸１３に伝達されるようになっている。
【００１６】
また、係合ローラ１５がこれらのカム面のリードに沿って移動することで入力トルクに比例したトルク伝達用回転軸３の軸線方向への推力，つまりスラスト力を発生するようになっている。また、前記入力カムであるローディングカム１４と出力カムである入力ディスク１７との間には、両者を離反させる方向に力を作用させ、予圧を付与するための皿バネ４２が介装されている。また、このローディングカム１４と入力ディスク１７との間に所定の流体圧を供給することで、前記軸線方向への推力，つまりスラスト力を調整できるようにもなっている。なお、前記ローディングカム１４は、ボールベアリング４４によって回転軸３に回転可能に支持されている。
【００１７】
説明の便宜上、第１及び第２トロイダル変速機構１０，１１から先に説明すると、第１トロイダル変速機構１０は、係合ローラ１５から離間する側の面にトロイド面１７ａが形成される上述の入力ディスク１７と、この入力ディスク１７の対向面にトロイド面１８ａが形成され、二つのトロイド面で第１のキャビティを構成する，回転軸３に回転自在に支持される出力ディスク１８と、前記入力ディスク１７のトロイド面１７ａと出力ディスク１８のトロイド面１８ａとで構成される溝部，つまりキャビティに対して傾転可能に接触するパワーローラ（摩擦ローラ）２９とを備えている。前記パワーローラ２９は、トラニオンと称される後述の支持機構によって傾転可能に支持されており、このトラニオンを後述する流体圧シリンダで操作することにより、当該パワーローラ２９と入力ディスク１７及び出力ディスク１８との夫々の径方向の接触位置，即ち接触半径を変え、入力ディスク１７と出力ディスク１８との間の回転速度比，即ち変速比を連続的に変化させることができるようになっている。
【００１８】
また、前記第２トロイダル変速機構１１は、前記第１トロイダル変速機構１０と同様に入力ディスク１９，出力ディスク２０，パワーローラ（摩擦ローラ）３０，支持機構及び流体圧駆動装置を有するが、回転軸３にボールスプライン２１を介して外嵌されている入力ディスク１９が、前記第１トロイダル変速機構１０から遠い側に配置されると共に、出力ディスク２０は第１トロイダル変速機構１０に近い側に配置されている。つまり、第１トロイダル変速機構１０と第２トロイダル変速機構１１とは、図面上で線対称となるように構成されている。また、第１トロイダル変速機構１０の出力ディスク１８と回転軸３との間にはコロ軸受３８が、第２トロイダル変速機構１１の出力ディスク２０と回転軸３との間にはコロ軸受３９が夫々介装されている。
【００１９】
互いに対向する前記出力ディスク１８，２０の背面の間には出力ギヤ２２が配設されており、この出力ギヤ２２の中心部両端から軸線方向に突設された筒軸部１８ｂ，２０ｂが、各出力ディスク１８，２０の内部でそれらとスプライン結合されている。また、出力ギヤ２２は、トランスミッションケース１の内周壁に固着されたギヤハウジング２３に軸受２４を介して回転自在に支持されている。また、出力ギヤ２２はカウンターギヤ２５に噛合しており、このカウンターギヤ２５は前記ギヤハウジング２３に軸受２６を介して回転自在に支持されている。ま１、カウンターギヤ２５の中心部にはカウンターシャフト２７の一端がスプライン結合されており、このカウンターシャフト２７の他端は軸受２８を介してトランスミッションケース１に回転自在に支持されていることから、両者は一体に回転するようになっている。従って、前記回転軸３に伝達されたエンジンからの回転力は、前記第１及び第２トロイダル変速機構１０，１１の入力ディスク１７，１９に分散され、前述したパワーローラ２９，３０の傾転動作による所定の変速比で各トロイダル変速機構１０，１１の出力ディスク１８，２０に伝達された後、この出力ギヤ２２で合成され、カウンターギヤ２５，カウンターシャフト２７及びギヤ列２８を順次経由して出力軸３３に伝達される。なお、前記第２トロイダル変速機構１１の入力ディスク１９の背面には皿バネ４３が介装されており、その出力側に螺合したナット４０の締付けトルクを調整することで、前記皿バネ４２との間で発生するスラスト力の予圧状態を調整することができるようになっている。
【００２０】
次に、前記パワーローラ２９，３０の支持機構並びに流体圧シリンダについて図２を用いて説明する。前記第１及び第２トロイダル変速機構１０，１１の入力ディスク１７，１９と出力ディスク１８，２０との間に挟持されるパワーローラ２９，３０は、前記回転軸３を挟んで所定の間隔に立設された一対のトラニオン（図では一方のみを表示している）４５に基端を支持された偏心軸４６によって回転自在に支持される。この偏心軸４６は、パワーローラ２９，３０の回転中心軸と、トラニオン４５との基端支持軸とがずれているので、当該パワーローラ２９，３０の傾転状態が変化に伴って、図示上下方向，即ち図中のＺ軸方向にパワーローラ２９，３０が変位するようになっている。
【００２１】
前記トラニオン４５の図示下方に延設され且つ前記パワーローラ２９，３０の傾転中心軸を構成する軸部４７は、流体圧シリンダ４８のピストン４９に接続される。また、このトラニオン４５は、図示されないアッパリンク装置やロワリンク装置によって、前記軸部４７を回転中心として回転自在に且つ当該軸部４７の軸線方向に変位可能に支持されている。従って、前記流体圧シリンダ４８のピストン４９で図示上下に画成された流体室５０，５１への流体圧を調整すると、当該ピストン４９の図示上下方向への移動に伴ってパワーローラ２９，３０をトラニオン４５ごと図示上下方向，即ち前記Ｚ方向に変位させる。このとき、例えばパワーローラ２９，３０の軸線と入力ディスク１７，１９の軸線とがずれると、パワーローラ２９，３０の回転方向と入力ディスク１７，１９からの入力方向とにずれが生じ、このずれの力の成分がパワーローラ２９，３０を前記軸部４７を中心として傾転させ、これによりパワーローラ２９，３０と入力ディスク１７，１９及び出力ディスク１８，２０との接触半径が変化し、入出力間の変速比が変化する。
【００２２】
このパワーローラ２９，３０の傾転方向やトラニオン４５の変位方向は、前記回転軸３を挟む一対のパワーローラ２９，３０間で全く逆方向となり、そのバランスを前記アッパリンク装置やロワリンク装置でとるのであるが、ここでは前記流体圧シリンダ４８のピストン４９で画成された図示上方の流体室を、変速比（＝車両減速比）を小さくする側，つまりアップシフト方向へのハイ側流体室５０とし、図示下方の流体室を、変速比を大きくする側，つまりダウンシフト方向へのロー側流体室５１とし、夫々への流路への流体圧をハイ側流体圧ＰHi及びロー側流体圧ＰLOと称する。
【００２３】
また、前記パワーローラ２９，３０の傾転中心となり且つそれと同様に回転するトラニオン４５の軸部４７下端には、当該軸部４７自体の回転状態，つまりパワーローラ２９，３０の傾転状態をフィードバックリンク５３に伝達するためのプリセスカム５２が設けられている。このプリセスカム５２の下面には、その外周に沿って図示上下方向に傾斜したカム面５４が形成されており、このカム面５４に、Ｌ字状のフィードバックリンク５３の水平腕部５３ｈの端部に設けられた当接部５５が、図示されない押圧部材によって押付けられている（実際の押圧部材はフィードバックリンク５３を介して当接部５５をカム面５４に押圧している）。前記フィードバックリンク５３は、Ｌ字状の中間屈曲部分が揺動軸５６によって揺動自在に支持され、Ｌ字状垂直腕部５３ｖの端部にはボール５７が取付けられている。前記プリセスカム５２は、前記パワーローラ２９，３０の傾転状態に応じて、トラニオン４５の軸部４７と共に回転するから、それに形成されている傾斜したカム面５４とフィードバックリンク５３の当接部５５との当接位置は、図示上下方向，即ち前記Ｚ軸方向に変位する。実質的には、前述のようにパワーローラ及び軸部４７を含むトラニオン４５は、前記流体圧シリンダ４８によっても前記Ｚ軸方向に変位するので、フィードバックリンク５３の係合部材５５は、パワーローラ２９，３０の傾転状態並びにトラニオン４５の変位状態に応じて変位することになるが、トラニオン４５の変位状態はパワーローラ２９，３０の傾転状態とマクロ的に一意な関係にあるので、フィードバックリンク５３の係合部材５５は、凡そパワーローラ２９，３０の傾転状態に応じて前記Ｚ軸方向に変位する。そして、この当接部５５の変位はフィードバックリンク５３の揺動運動を経て、前記ボール５７の図示左右方向，即ち図中に示すＸ軸方向への変位に変換される。従って、前記トラニオン４５の軸部４７，カム面５４が形成されたプリセスカム５２，当接部５５及びボール５７を含むフィードバックリンク５３が本発明のフィードバック機構を構成する。なお、前記プリセスカム５２は、後述する図４に示すように、前記トラニオン４５の軸部４７の下端部の雄ネジに螺合されたナット４７ａで当該トラニオン４５に固定されている。
【００２４】
次に、変速指令値に応じた変速比を達成するために前記流体圧シリンダ４８の各流体室５０，５１への流体圧を制御するサーボ機構を図３に示す。前記フィードバックリンク５３の他端に設けられたボール５７は、その球面が摺動するように、リンク機構を構成するリンクアーム５８の一端に係合する。また、このリンクアーム５８の他端には、減速機構や送りネジ機構等からなる駆動機構６１を介してステップモータ６２により前記ボール５７の変位の方向，つまり前記図２に示すＸ軸方向に変位するスライダ６３の突出先端部が係合している。そして、このリンクアーム５８の中央部には、流体圧制御弁６６内を摺動するスプール６７が連結されている。なお、ここでは、前記ステップモータ６２からスライダ６３，ピン６４までをアクチュエータ６９として扱う。
【００２５】
前記流体圧制御弁６６のバルブボディ６８には、ポンプに連通しているポンプポート７０がスプール６７の摺動方向中央部に形成され、その図示右方側には、前記各流体圧シリンダ４８のロー側流体室５１に連通してロー側流体圧ＰLOを制御するロー側ポート７１が形成され、また前記ポンプポート７０の図示左方には、前記各流体圧シリンダ４８のハイ側流体室５０に連通してハイ側流体圧ＰHiを制御するハイ側ポート７２が形成されている。また、前記ロー側ポート７１の図示右方側及びハイ側ポート７２の図示左方側には、夫々、ドレンポート７３，７４が形成されている。また、前記スプール６７は、三つのランド７５，７６，７７と、それらの間に形成された二つのグルーブ７８，７９とを備える。この流体圧制御弁６６は、例えば変速指令値が変速比中間程度で、実際の変速比も当該変速指令値に対応した安定状態或いは定常状態では、前記スプール６７の二つのグルーブ７８，７９は、前記ロー側ポート７１並びにハイ側ポート７２の夫々に開口しているが、摺動方向中央のランド７６は前記ポンプポート７０を閉塞し、摺動方向両端部のランド７５，７７は、夫々、前記二つのドレンポート７３，７４を閉塞しているので、前記各流体圧シリンダ４８のロー側流体室５１及びハイ側流体室５０内の流体圧ＰLO，ＰHiは、そのときの圧力で封入されている。なお、前記リンク機構を構成するリンクアーム５８は、前記ステップモータ６２を含むアクチュエータ６９との連結点ＯA ，フィードバック機構であるフィードバックリンク５３との連結点ＯF ，流体圧制御弁６６のスプール６７との連結点ＯS を結ぶ線分で図中に略記する。
【００２６】
このように変速指令値が変速比中間程度で安定している状態から、例えば変速指令値が変速比の小さい方向，つまりハイ側に変化すると、図４に示すようにアクチュエータ６９とリンクアーム５８との連結点ＯA が図示右方の指令位置まで変位する。このときには実際の変速比は変化しておらず、フィードバックリンク５３とリンクアーム５８との連結点ＯF は図示中央のフィードバック位置のままである。すると、流体圧制御弁６６のスプール６７とリンクアーム５８との連結点ＯS が図示右方に変位し、それに伴ってスプール６７も図示上半部に示すように図示右動する。これにより、図示左方のグルーブ７８が前記ポンプポート７０とハイ側ポート７２とを連通して、前記各流体圧シリンダ４８のハイ側流体室５０にハイ側流体圧ＰHiを供給すると共に、図示右方のグルーブ７９は前記ロー側ポート７１をドレンポート７３に連通するので、各流体圧シリンダ４８のロー側流体室５１のロー側流体圧ＰLOはドレンされる。その結果、前記第１及び第２トロイダル変速機構１０，１１の実際の変速比が当該変速指令値に一致してアップシフトが完了すると、そのときのパワーローラ２９，３０の傾転状態が前記フィードバック機構によってフィードバックされ、前記フィードバックリンク５３とリンクアーム５８との連結点ＯF が図示左方のフィードバック位置に変位するので、このフィードバック位置と前記指令位置とを結ぶリンクアーム５８上で、前記流体圧制御弁６６のスプール６７との連結点ＯS は、前記安定状態の位置に復帰し、前述と同様に各流体室５０，５１内の流体圧ＰHi，ＰLOが封入されて安定する。
【００２７】
また、例えば変速指令値が変速比の大きい方向，つまりロー側に変化すると、アクチュエータ６９とリンクアーム５８との連結点ＯA が図示左方の指令位置まで変位し、それに伴って流体圧制御弁６６のスプール６７とリンクアーム５８との連結点ＯS が図示左方に変位し、それに伴ってスプール６７も図示下半部に示すように図示右動する。これにより、図示右方のグルーブ７９が前記ポンプポート７０とロー側ポート７１とを連通して、前記各流体圧シリンダ４８のロー側流体室５１にロー側流体圧ＰLOを供給すると共に、図示左方のグルーブ７８は前記ハイ側ポート７２をドレンポート７４に連通するので、各流体圧シリンダ４８のハイ側流体室５０のハイ側流体圧ＰHiはドレンされる。その結果、前記第１及び第２トロイダル変速機構１０，１１の実際の変速比が当該変速指令値に一致してダウンシフトが完了すると、そのときのパワーローラ２９，３０の傾転状態をフィードバックする前記フィードバックリンク５３とリンクアーム５８との連結点が図示右方のフィードバック位置に変位するので、このフィードバック位置と前記指令位置とを結ぶリンクアーム５８上で、前記流体圧制御弁６６のスプール６７との連結点ＯS は、前記安定状態の位置に復帰し、前述と同様に各流体室５０，５１内の流体圧ＰHi，ＰLOが封入されて安定する。
【００２８】
次に、前記プリセスカム５２のカム面５４に当接するフィードバックリンク５３の当接部５５の詳細について図４を用いて説明する。前述したように、変速時のパワーローラ２９，３０の傾転に伴ってトラニオン４５や軸部４７も回転するから、当該軸部４７の下端部に固定されたプリセスカム５２も、当該軸部４７の軸線を中心として回転する。このプリセスカム５２の下面に設けられたカム面５４は、例えば当該プリセスカム５２の回転方向，つまり円周方向に沿って次第に高さが変わるテーパ面からなる。即ち、図４ｂはカム面５４の展開図である。従って、パワーローラ２９，３０の傾転状態に応じて前記フィードバックリンク５３の当接部５５が当接している部分のカム面５４の高さ（変位）が変わる。このカム面５４の変位を、前記フィードバックリンク５３の揺動運動を経て、前記リンクアーム５８へのフィードバック位置への変位に変換する。つまり、前記フィードバックリンク５３が本発明の変換機構を構成する。
【００２９】
前記フィードバックリンク５３は、常時プリセスカム５２の動きに追従する必要があり、そのために当該フィードバックリンク５３の当接部５５は、常時プリセスカム５２のカム面５４に当接している必要がある。そのため、前記カム面５４の回転方向，つまり当接部５５の摺動方向については、図４ｂに示すように、当該当接部５５を円筒曲面になるようにして、摺動時の抵抗を安定化している。また、本実施形態では、前記当接部５５の摺動方向と直交する方向，つまりカム面５４の横断方向であり、プリセスカム５２の径方向，或いはトラニオン４５の軸部４７の軸線と直交する方向についても、図４ａに示すように、当該当接部５５を曲面にしている。つまり、本実施形態のフィードバックリンク５３の当接部５５は三次元曲面に構成されている。
【００３０】
前述したように、前記ローディングカム１４や皿バネ４２，４３によって、入力ディスク１７，１９，パワーローラ２９，３０，出力ディスク１８，２０間には大きなスラスト力が作用する。このスラスト力によって、入力ディスク１７，１９及び出力ディスク１８，２０間のトロイド状キャビティに押し込まれているパワーローラ２９，３０には、それを、例えば回転軸３の軸線方向に対してその径方向外側に押し出す力，つまりラジアル力が作用する。このパワーローラ２９，３０へのラジアル力は、それを支持しているトラニオン４５や軸部４７に対して曲げ力として作用し、その結果、それらが撓み、当該軸部４７の下端部に取付けられているプリセスカム５２が当該軸部４７の軸線方向と直交方向に傾く。このようにプリセスカム５２が軸部４７の軸線方向と直交する方向に傾くと、カム面５４とフィードバックリンク５３の当接部５５との当接点が変化する。しかしながら、本実施形態では、フィードバックリンク５３の当接部５５は三次元曲面に構成する，つまりトラニオン４５の軸部４７の軸線と直交する方向についても曲面とすることにより、カム面５４との当接点が変化しても、角隅部が当たるようなことがなく、両者に偏磨耗や磨耗粉等を発生させにくい。
【００３１】
これに対して、従来は、図７に示すように、前記カム面５４の回転方向，つまり当接部５５の摺動方向については、当該当接部５５を円筒曲面になるようにして、摺動時の抵抗を安定化しているものの、当該当接部５５の摺動方向と直交する方向，つまりカム面５４の横断方向であり、プリセスカム５２の径方向，或いはトラニオン４５の軸部４７の軸線と直交する方向については曲面化しておらず、角隅部が存在する。そこで、前述のようなカム面５４との当接点が変化する（実際にはプリセスカム５２のカム面５４が傾くのであるが、ここでは相対的に当接部５５を傾けて示した）と、当該当接部５５の角隅部がカム面５４に当接し、ここで偏磨耗や磨耗粉が発生する。
【００３２】
次に、前記フィードバックリンク５３の当接部５５の第２実施形態について図５を用いて説明する。前記図４に示す第１実施形態では、当接部５５をフィードバックリンク５３と一体に形成していたが、この当接部５５は必ずしもそれと一体でなければならないものではない。即ち、本実施形態では、当接部５５全体を、軸線方向中央部が太く，両端部がやや細い，所謂樽型の回転体形状とし、これにより三次元曲面を構成すると共に、この当接部５５から同軸に軸部８０を延設し、その軸部８０と当接部５５との間にフランジ部８１を形成する。これらは全て回転体形状であるから、例えば旋盤などにより容易に制作することができる。そして、本実施形態では、前記フランジ部８１がフィードバックリンク５３の側面に当接するまで、前記当接部５５から延設された軸部８０をフィードバックリンク５３に穿設された貫通穴に緊密に観入して固定する，所謂圧入によって両者を固着している。このように当接部５５を変換機構であるフィードバックリンク５３と別体とすることにより、前述のように制作が容易になるばかりでなく、例えばカム面５４に押圧されることから例えば熱処理等によって硬度を高める際に、当該当接部５５だけを熱処理すればよいという利点や、逆にフィードバックリンク５３そのものに、熱処理を対象とする高価な素材を使用する必要がなくなり、その分だけコストを低廉化できるという利点も発生する。
【００３３】
次に、前記フィードバックリンク５３の当接部５５の第３実施形態について図６を用いて説明する。この実施形態では、前記第２実施形態の当接部５５から突設される軸部８０を少し長く設定し、これをフィードバックリンク５３に穿設された貫通穴に遊嵌状態で貫通し、その貫通部にＣクリップ等の留め具８２を取付けて、それが抜けないようにしている。即ち、この当接部５５はフィードバックリンク５３に対して回転可能に取付けられている。従って、実際のカム面５４の移動に対しては、当接部５５は転がり接触し、両者間の磨耗を大幅に低減することが可能となるので耐久性を向上させることができる。勿論、この場合も、前記第２実施形態と同様に、制作が容易になるばかりでなく、当接部５５だけを熱処理すればよいという利点や、フィードバックリンク５３そのものに高価な素材を使用する必要がなくなり、その分だけコストを低廉化できるという利点も発生する。
【図面の簡単な説明】
【図１】トロイダル型無段変速機の一例を示す縦断面図である。
【図２】図１のトロイダル型無段変速機に用いられる摩擦ローラの支持機構，流体圧シリンダ，フィードバック機構の構成図である。
【図３】図１のトロイダル型無段変速機に用いられるアクチュエータ，フィードバック機構，流体圧制御弁のリンク機構の構成図である。
【図４】図２のフィードバック機構におけるフィードバックリンク当接部の第１実施形態を示す詳細であり、（ａ）は側面図、（ｂ）はそのＡ−Ａ断面図である。
【図５】図２のフィードバック機構におけるフィードバックリンク当接部の第２実施形態を示す詳細であり、（ａ）は側面図、（ｂ）はそのＢ−Ｂ断面図である。
【図６】図２のフィードバック機構におけるフィードバックリンク当接部の第３実施形態を示す詳細であり、（ａ）は側面図、（ｂ）はそのＣ−Ｃ断面図である。
【図７】従来のフィードバック機構におけるフィードバックリンク当接部の詳細であり、（ａ）は側面図、（ｂ）はそのＤ−Ｄ断面図である。
【符号の説明】
１はトランスミッションケース
２は入力軸
３は回転軸
４はトルクコンバータ
９は前後進切換機構
１０は第１トロイダル変速機構
１１は第２トロイダル変速機構
１６はボールスプライン
１７は入力ディスク
１８は出力ディスク
１９は入力ディスク
２０は出力ディスク
２１はボールスプライン
２２は出力ギヤ
２９はパワーローラ（摩擦ローラ）
３０はパワーローラ（摩擦ローラ）
４０はナット
４２は皿バネ
４３は皿バネ
４５はトラニオン（支持機構）
４７は軸部
４８は流体圧シリンダ
５２はプリセスカム（フィードバック機構）
５３はフィードバックリンク（フィードバック機構）
５４はカム面（フィードバック機構）
５５は当接部
５８はリンクアーム（リンク機構）
６２はステップモータ（アクチュエータ）
６６は流体圧制御弁
６９はアクチュエータ
８０は軸部
８１はフランジ部
８２は留め具
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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