(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の図柄、見る角度により異なる形状を有する立体、又は造形物等により複数の表示態様を構成した回転体と、
前記回転体を第１の回転軸回りに軸支し、前記第１の回転軸と異る方向に設定された第２の回転軸の回りに軸支された保持フレームと、
前記保持フレームを回転制御するよう動力伝達機構を介して接続された第１の回転駆動源と、
前記第１の回転軸を回転制御するよう動力伝達機構を介して接続された第２の回転駆動源と、
を有することを特徴とする回転式表示装置。
【請求項２】
複数の図柄、見る角度により異る形状を有する立体、又は造形物により複数の表示態様を構成した回転体と、
前記回転体を前記回転体の一側部から第１の回転軸の回りを回動自由となるよう軸支する支持側部材と、
前記第１の回転軸と異る方向に設定された第２の回転軸の回りを回動自由となるよう軸支され、この第２の回転軸から偏心した位置に前記支持側部材を立設したベース部材と、
前記ベース部材を動力伝達機構を介して回転制御する第１の回転駆動源と、
前記回転体の第１の回転軸を中心とする伝動部材に、前記ベース部材の偏心位置に軸支された伝動部材を連動した機構を有する動力伝達機構を介して回動制御する第２の回転駆動源と、
を有することを特徴とする回転式表示装置。
【請求項３】
複数の図柄、見る角度により異る形状を有する立体、又は造形物により複数の表示態様を構成した回転体と、
前記回転体を第１の回転軸上を回動自由となるよう軸支する軸棒と、
前記軸棒を支持するとともに、前記第１の回転軸と異る方向に設定された第２の回転軸の回りを回動自由となるよう軸支されたホールドベースと、
前記ホールドベースを回転制御するよう動力伝達機構を介して接続された第１の回転駆動源と、
前記回転体の第１の回転軸を中心とする伝動部材に、前記ホールドベースの偏心位置に軸支された伝動部材を連動した機構を有する動力伝達機構を介して回転制御する第２の回転駆動源と、
を有することを特徴とする回転式表示装置。
【請求項４】
複数の図柄、見る角度により異る形状を有する立体、又は造形物により複数の表示態様を構成した回転体と、
前記回転体に設けた回転シャフトと、
前記回転体を第１の回転軸の回りに回動自由にするよう、前記回転シャフトを軸支する保持プレートと、
前記保持プレートと一体的に設けられ、前記第１の回転軸と異る方向に設定された第２の回転軸の回りを回動自由に軸支された台座と、
前記台座が付いた前記保持プレートを回転制御するよう動力伝達機構を介して接続された第１の回転駆動源と、
前記第１の回転軸を中心として前記回転体と一体に回動するよう設けられた第１の伝動部材に、前記第２の回転軸を中心として回動するように設けられた第２の伝動部材を連動させた動力伝達機構を介して回転制御する第２の回転駆動源と、
を有することを特徴とする回転式表示装置。
【請求項５】
複数の図柄、見る角度により異る形状を有する立体、又は造形物により複数の表示態様を構成した回転体と、
前記回転体と一体に設けられた第１の回転軸上の軸棒と、
前記軸棒を軸支し、前記第１の回転軸と異る方向に設定された第２の回転軸の回りを回動自由に軸支された保持フレームと、
前記保持フレームを回転制御する単一の駆動源と、
前記軸棒に固着された転動部材と、
前記転動部材の前記第２の回転軸回りの回動軌跡に対応して配置された固定部材と、
を有することを特徴とする回転式表示装置。
【請求項６】
前記回転体の前記第２の回転軸回りの回動に同期して回動し、前記回転体の前記第１の回転軸回りの回転方向を表示する目印部材を設けたことを特徴とする請求項１、乃至請求項５記載の回転式表示装置。
【請求項７】
前記回転体と、前記保持フレームと、前記第１の回転駆動源と、前記第２の回転駆動源と、を内蔵したハウジングと、前記第１の回転駆動源と前記第２の回転駆動源とを制御する制御部と、を有し、前記ハウジング内に、前記制御部を一体的に内蔵したことを特徴とする請求項１に記載の回転式表示装置。
【請求項８】
前記回転体は、中空半球状の一対の殻体と、
前記各殻体の内面中央から放射線方向に立設された軸筒部と、
前記対をなす殻体を球状に組み合わせたとき、前記筒部の両自由端部を結合する嵌合軸凹凸部と、前記殻体の開口部分を結合する嵌合凹凸部と、前記殻体の開口部分に設けられ、一対の前記殻体の開口部が所定の相対的位置に合ったとき係合するようにした位置合せ凹凸部と、
を有することを特徴とする請求項１、２、３、５、６、７記載の回転式表示装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【産業上の利用分野】
本発明は、回転体を回動後停止させ、そのときの回転体上の所定位置における表示態様を表示する回転式表示装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
一般に、回転式表示装置は、図４１に示すようなパチンコ機、図４２に示すようなスロットマシン、又は占い用装置、その他の種々の機器に利用される。例えばパチンコ機では、遊技盤１０の中央に表示装置本体１２を設け、始動口１４にパチンコ球が入賞すると、表示装置本体１２に設けられた３個の回転ドラム１６、１８、２０が回動した後で停止する。回転ドラム１６、１８、２０の停止位置で表示される図柄（この場合には数字）が、横、又は斜め一列に同じ図柄がそろった場合には当りとして、賞球を払い出すようにされている。また、スロットマシンでも同様に、３個の回転ドラム２２、２４、２６をスタートボタン２８の操作で回転させ、各回転ドラムに対応した停止ボタン３０、３２、３４を各々操作したときのタイミングに合わせて停止させる。そして、このときの回転ドラム２２、２４、２６の停止位置で表示される図柄が、横、又は斜め一列に同じ図柄がそろった場合には当りとして、コイン等を払い出すようにされている。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
上述のような表示装置は、各回転ドラム１６、１８、２０、２２、２４、２６を一個のモータによって回動停止動作を行なわせている。このように、各回転ドラム１６、１８、２０、２２、２４、２６を一個の軸の回りに回動する場合には、各回転ドラム１６、１８、２０、２２、２４、２６は、上下、左右といった一つの方向に回動動作する以外に動作の余地がない。このため、各回転ドラム１６、１８、２０、２２、２４、２６の回転開始から停止までの動作パターンにバリエーションを設けようとしても、各回転ドラム１６、１８、２０、２２、２４、２６の回転速度を変動し、又は、回転停止動作を組み合わせる以外に方法がなく、動作が画一的になってしまう。
【０００４】
また、各回転ドラム１６、１８、２０、２２、２４、２６が一個の軸の回りに回動するものであるため、各回転ドラム１６、１８、２０、２２、２４、２６上に表示された各図柄は、各回転ドラム１６、１８、２０、２２、２４、２６の回動停止により、正面から見ると上下、又は左右等の一方向に動き、停止するだけである。
【０００５】
このため、１個の回転ドラム１６、１８、２０、２２、２４、２６の外周面に表示された複数の図柄の数だけしか表示態様のバリエーションを設けられない。よって、各回転ドラム１６、１８、２０、２２、２４、２６の表示図柄の数を増加するためには、それだけ各回転ドラム１６、１８、２０、２２、２４、２６を大形化するか、又は各図柄を小形化せねばならない。例えば、３列に並べられた回転ドラム１６、１８、２０、２２、２４、２６の図柄の組み合わせでゲームを構成しようとした場合、横一列に同じ図柄が並ぶ確率を２２５分の１に設定しようとすると、各回転ドラム１６、１８、２０、２２、２４、２６にそれぞれ１５種類の図柄を表示せねばならない。このような場合、各図柄を小形化することには図柄を視認する上で限度があるので、回転ドラムを大形化せねばならず、表示装置が大形化してしまう。よって、表示態様としての図柄が当り状態となる確率をより低くし、若しくは図柄が当り状態となるときのバリエーションを多くするためには、表示装置を大形化せねばならなくなる。
【０００６】
本発明は上記事実を考慮し、回転体の回転開始から停止までに種々の動作パターンを設定でき、回転体の表示態様のバリエーションを多くしても、小形化可能にした回転式表示装置を得ることが目的である。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
本発明の請求項１に係る発明は、複数の図柄、見る角度により異なる形状を有する立体、又は造形物等により複数の表示態様を構成した回転体と、回転体とを第１の回転軸回りに軸支し、第１の回転軸と異る方向に設定された第２の回転軸の回りに軸支された保持フレームと、保持フレームを回転制御するよう動力伝達機構を介して接続された第１の回転駆動源と、第１の回転軸を回転制御するよう動力伝達機構を介して接続された第２の回転駆動源と、を有することを特徴とする。
【０００８】
本発明の請求項２に係る発明は、複数の図柄、見る角度により異る形状を有する立体、又は造形物により複数の表示態様を構成した回転体と、回転体をこの回転体の一側部から第１の回転軸の回りを回動自由となるよう軸支する支持側部材と、第１の回転軸と異る方向に設定された第２の回転軸の回りを回動自由となるよう軸支され、この第２の回転軸から偏心した位置に支持側部材を立設したベース部材と、ベース部材を動力伝達機構を介して回動制御する第１の回転駆動源と、回転体の第１の回転軸を中心とする伝動部材に、ベース部材の偏心位置に軸支された伝動部材を連動した機構を有する動力伝達機構を介して回転制御する第２の回転駆動源と、を有することを特徴とする。
【０００９】
本発明の請求項３に係る発明は、複数の図柄、見る角度により異る形状を有する立体、又は造形物により複数の表示態様を構成した回転体と、回転体を第１の回転軸上を回動自由となるよう軸支する軸棒と、軸棒を支持するとともに、第１の回転軸と異る方向に設定された第２の回転軸の回りを回動自由となるよう軸支されたホールドベースと、ホールドベースを回転制御するよう動力伝達機構を介して接続された第１の回転駆動源と、回転体の第１の回転軸を中心とする伝動部材に、ホールドベースの偏心位置に軸支された伝動部材を連動した機構を有する動力伝達機構を介して回転制御する第２の回転駆動源と、を有することを特徴とする。
【００１０】
本発明の請求項４に係る発明は、複数の図柄、見る角度により異る形状を有する立体、又は造形物により複数の表示態様を構成した回転体と、回転体に設けた回転シャフトと、回転体を第１の回転軸の回りに回動自由にするよう、回転シャフトを軸支する保持プレートと、保持プレートと一体的に設けられ、第１の回転軸と異る方向に設定された第２の回転軸の回りを回動自由に軸支された台座と、台座が付いた保持プレートを回転制御するよう動力伝達機構を介して接続された第１の回転駆動源と、第１の回転軸を中心として回転体と一体に回動するよう設けられた第１の伝動部材に、第２の回転軸を中心として回動するように設けられた第２の伝動部材を連動させた動力伝達機構を介して回転制御する第２の回転駆動源と、を有することを特徴とする。
【００１１】
本発明の請求項５に係る発明は、複数の図柄、見る角度により異る形状を有する立体、又は造形物により複数の表示態様を構成した回転体と、回転体と一体に設けられた第１の回転軸上の軸棒と、軸棒を軸支し、第１の回転軸と異る方向に設定された第２の回転軸の回りを回動自由に軸支された保持フレームと、保持フレームを回転制御する単一の駆動源と、軸棒に固着された転動部材と、転動部材の第２の回転軸回りの回動軌跡に対応して配置された固定部材と、を有することを特徴とする。
【００１２】
本発明の請求項６に係る発明は、回転体の第２の回転軸回りの回動に同期して回動し、回転体の第１の回転軸回りの回転方向を表示する目印部材を設けたことを特徴とする。
【００１３】
本発明の請求項７に係る発明は、回転体と、保持フレームと、第１の回転駆動源と、第２の回転駆動源と、を内蔵したハウジングと、第１の回転駆動源と第２の回転駆動源とを制御する制御部と、を有し、ハウジング内に、制御部を一体的に内蔵したことを特徴とする。
【００１４】
本発明の請求項８に係る発明は、回転体は、中空半球状の一対の殻体と、各殻体の内面中央から放射線方向に立設された軸筒部と、対をなす殻体を球状に組み合わせたとき、筒部の両自由端部を結合する嵌合軸凹凸部と、殻体の開口部分を結合する嵌合凹凸部と、殻体の開口部分に設けられ、一対の殻体の開口部が所定の相対的位置に合ったとき係合するようにした位置合せ凹凸部と、を有することを特徴とする。
【００１５】
【作用】
本発明の請求項１に係る発明では、第１の回転駆動源を駆動して保持フレームを回転することにより、回転体を第２の回転軸の回りに回転させる。また、第２の回転駆動源を駆動して、回転体を第１の回転軸の回りに回転させる。このように、回転体を第１、第２の回転軸の回りに同時に回転させることにより、回転体の動作にバリエーションを設けることができる。また、回転体を停止させたときも、第１の回転軸回りの表示態様と、第２の回転軸回りの表示態様とを複合させて、多種の表示態様を表示できる。
【００１６】
本発明の請求項２に係る発明では、第１の回転駆動源を駆動することにより、動力伝達機構を介してベース部材、及びこれと一体の支持側部材を回動し、支持側部材に装着した回転体を第２の回転軸の回りに回動させる。
【００１７】
また、第２の回転駆動源を駆動することにより伝動部材を有する動力伝達機構を介して回転体を第１の回転軸の回りに回動させる。
【００１８】
このように、ベース部材に立設した支持側部材で回転体を支持するので、回転体の支持構造を強固にできる。また支持側部材で回転体を一側部から支持し、しかもベース部材に軸支した伝動部材を介して回転体を回動するので、回転体の両横部に支持構造と動力伝達手段を設けたものに比べ、構造を簡素にし、しかも小形化を図ることができる。また、回転体を横長に形成し、表示部の面積を大きくしても、表示装置全体の縦方向の長さを延長せずに構成できる。
【００１９】
本発明の請求項３に係る発明では、第１の回転駆動源を駆動し、動力伝達機構を介してホールドベースと回転体とを第２の回転軸の回りに回動する。また、回転駆動源を駆動しホールドベースに軸支した伝動部材を介して回転体を第１の回転軸の回りに回動する。
【００２０】
このように、ホールドベースに軸支した伝動部材を介して回転体を第１の回転軸の回りに回動するように構成したので、回転体の外周部全体にわたって動力伝達のための機構を設けるのに比べ、動力伝達機構を小形化し、表示装置全体を小形化できる。
【００２１】
本発明の請求項４に係る発明では、第１の回転駆動源を駆動し、動力伝達機構を介して台座が付いた保持プレートと一体的に回転体を第２の回転軸の回りに回動する。
【００２２】
また、第２の回転駆動源を駆動し、第２の回転軸を中心として回動するように設けられた第２の伝動部材を介して回転体を第１の回転軸回りに回動する。
【００２３】
このように第２の回転軸を中心として回動するように設けられた第２の伝動部材を用いた場合には、第１の回転軸と第２の回転軸との交点近くで回転体の中心部近くに、回転体を軸支する保持プレートの軸支部と、回転体を回動する第１の伝動部材と第２の伝動部材を配置するので、回転体の外部に支持構造物や、動力伝達機構を設けずに構成でき、表示装置全体を小形化することができる。
【００２４】
本発明の請求項５に係る発明では、単一の駆動源を駆動することにより、保持フレームと一体的に回転体を第２の回転軸回りに回動させる。この動作に伴って、固定部材上を転動部材が転動し、この転動部材の転動回転動作により回転体が第１の回転軸回りに回動される。
【００２５】
このように駆動源を単一することにより、駆動源の数を減じ、構造を簡素化し、表示装置全体を小形化できる。
【００２６】
本発明の請求項６に係る発明では、目印部材が常に回転体の第１の回転軸回りの回動方向を指示する。これにより、回転体の回動方向の微小な変化、及び回動方向の変遷を目視で認識可能とする。
【００２７】
本発明の請求項７に係る発明では、制御対象となる第１の回転駆動源及び第２の回転駆動源と、制御部とが接近しているので、配線を引き回す距離を短くでき、その短くした分だけ雑音が入るのを防止できる。また、中央制御部と別体の制御部を設ける場合には、メモリの量を増加し、処理能力を高めることができる。
【００２８】
本発明の請求項８に係る発明では、回転体を中空構造にしても、一対の殻体の接合部が、凹凸嵌め合いで補強されて正確に結合される。また、一対の殻体に設けた軸筒部が結合されて、その内部から軸棒を通す部分の構造上の補強をする。
【００２９】
また、位置合せ凹凸部の係合により、一対の殻体が相対的に位置がずれることなく結合されるので、各殻体の表面所定位置に各半分の図柄を表示し、一対の殻体を合わせて回転体としたとき、その合わさった図柄がずれることなく合わさって一つの図柄を表示するようにできる。
【００３０】
【実施例】
（第１実施例の構成）
以下、本発明の回転式表示装置の第１実施例を図１乃至図９によって説明する。
【００３１】
本第１実施例の全体を図１、図２及び図７に示すように、本第１実施例では箱状のハウジング５０内に機構支持板５２と回路支持板５４とが互に略平行に設けられている。機構支持板５２には回転体５６の駆動機構部が設けられ、回路支持板５４には表示制御回路部５８が設けられている。また、ハウジング５０の回転体５６が臨む開口部には、図示するように、回転体５６の球面の一部に沿うような球面窓部６０Ａを形成した透明のカバー部材６０が設置されている。
【００３２】
（回転体）
回転体５６は、図３、図４、図５及び図７にも示すように、一対の半球形の殻体６２、６４を、球形に組み合わせて構成される。各殻体６２、６４には、その半球面中央部に、各殻体６２、６４の球面の中心から放射線方向（球心方向）に向けて筒状の軸筒部６６がそれぞれ立設される。各軸筒部６６の各殻体６２、６４との結合部には、半球面外側に開放し、所定の長さを有する細径の固定用穴部６８が設けられる。さらに、各軸筒部６６の固定用穴部６８から各軸筒部６６の自由端面にかけて太径の通し穴７０がそれぞれ穿設される。
【００３３】
また、一方の殻体６２には、その円形開口端部の内側面部を段付きの大径内周面にするよう環状に切除して、嵌合凹部７２が形成される。加えて、嵌合凹部７２の一部を小矩形状に残して、位置合わせ凸部８０が設けられる。さらに、一方の殻体６２の軸筒部６６の自由端外周部に段付きの細径を形成するよう環状に切除して、嵌合軸凸部７４が形成される。
【００３４】
これとともに、他方の殻体６４には、その円形開口端部の外側面部を段付きの小径部にするよう環状に切除して、嵌合凸部７６が形成される。加えて、嵌合凸部７６の一部を小矩形状に切除して、位置合わせ凹部８２が設けられる。さらに、他方の殻体６２の軸筒部６６の自由端内周部を段付きの大径内周面にするよう環状に切除して嵌合軸凹部７８が形成される。
【００３５】
上述のように形成された一対の殻体６２、６４は、嵌合凹部７２に嵌合凸部７６が嵌合し、嵌合軸凹部７８に嵌合軸凸部７４が嵌合して、球状に組み合わせられる。このように構成することにより、中空薄肉の球体を、射出成形によって容易に製造可能となり、そのための金型も容易に製作できる。この場合、殻体６２、殻体６４は各々別々に射出成形で製作され、製作時の成形型は軸筒部６６の軸方向（矢印Ａ方向）に型抜きされる。これにより中実球に形成した場合に比べ、大幅に軽量化できる。また、一対の殻体６２の軽量化のため全体の肉厚を薄くし、変形し易く軟弱になった場合でも、組み付けられた一対の殻体６２の接合部で互いにずれないように正確に接合でき、接合部の嵌合構造により、接合部の強度を高めることができる。
【００３６】
さらに、一対の殻体６２、６４は、位置合せ凸部８０に位置合せ凹部８２が嵌合し、各殻体６２、６４の開口外周面の位置が相互に一義的に対応して球状に組み付けられる。よって、球状に組み付けられた一対の殻体６２、６４の接合部に亘って、各図柄を表示する場合に、各殻体６２、６４の外周面所定位置にあらかじめ各図柄を分割された状態で表示しておき、一対の殻体６２、６４を球状に組み合わせた場合でも、球面の接合部上の図柄にずれを生じないようにできる。
【００３７】
また、一対の殻体６２、６４を球状の回転体５６に組み付けた状態では、一本の柱状に嵌合した軸筒部６６の各固定穴部６８と通し穴７０とが直線状に並ぶことになる。図５に示される如くこのように直線状に並んだ各固定穴部６８と通し穴７０に回転軸８４を挿通し、両端の固定穴部６８でこの固定穴部６８に圧入されてきつく嵌まった回転軸８４を保持する。なお、回転体５６は上述の構成に限られるものではなく、球体を３分割以上に分割構成し、又は、立方体等の多面体を複数に分割し、それらの内部を空洞にして軽量とし、この回転体５６を回動するときの負荷が小さくなるように構成しても良い。さらに、この分割した部分を接合するときには、接合部を相互に嵌合可能な段状形状にして正確に嵌め合わせることが望ましい。
【００３８】
なお、本実施例の回転体５６は、上述の構成に限られるものではなく、正多面体、柱体、錐体、その他の立体物、例えば、見る角度によって正面形状が異るような立体物、又は乗り物、置き物、種々の造形物等で異る表示態様を表示するよう構成しても良いことは勿論である。
【００３９】
（図柄）
上述の如く構成した回転体５６の外周表面部には、図９に示す如き、一連の図柄１４８、１５０、１５２、１５４、１５６、１５８を表示する。この図柄は、４個の当り図柄、１４８、１５２、１５４、１５８と、２個の外れ図柄１５０、１５６とで構成される。これらの図柄１４８、１５０、１５２、１５４、１５６、１５８は、回転体５６における、回転体５６の中心を通りＹ軸（回転軸８４）に直交する平面と、回転体５６の外周面との交わる部所である一対の殻体６２、６４の接合周部Ｓに沿って一連の環状に配置される。さらに、各図柄１４８、１５０、１５２、１５４、１５６、１５８は、回転体５６の外周部を６分割した各範囲内にそれぞれ表示される。なお、図９は回転体５６の外周へ曲面状に表示される図柄を説明の便宜上、平面上に表示してある。
【００４０】
（駆動機構）
図１、及び図７に示すように、回転体５６に挿通された回転軸８４の一対の殻体６２、６４から延出された両端部は、それぞれ保持フレーム８６の軸受部８８に回動自由に挿通され軸支される。さらに、回転軸８４の各軸受部８８から延出した両端部には、それぞれ回転体固定歯車９０を固着し、この回転体固定歯車９０と回転軸８４と、一対の殻体６２、６４とが軸受部８８に軸支されてＹ軸回りに一体的に回動するようにする。
【００４１】
保持フレーム８６は、半球殻形状をしており、その半球面中央に穿設した円形開口から一体的に円筒状軸部９２が形成される。円筒状軸部９２は、機構支持板５２に立設した円筒状の旋回軸９４の外周に嵌められて軸支される。また、円筒状軸部９２の自由端部には、軸直角横方向に延びるフランジ状の旋回被動歯車９６が一体に形成される。
【００４２】
この旋回被動歯車９６は、機構支持板５２に設けたステッピングモータである旋回駆動源９８の駆動歯車１００に噛合される。これにより、旋回駆動源９８を駆動して、駆動歯車１００から旋回被動歯車９６に回転を伝達し、保持フレーム８６及び回転体５６を図１のＸ軸回りに回動させるようにする。
【００４３】
なお、図１の構成では、Ｘ軸とＹ軸とが直角に交差する構成であるが、Ｘ軸とＹ軸とは方向が異るように構成されていれば、互に直角以外の角度で交差したり、くい違い状態でも良い。
【００４４】
保持フレーム８６の外側には、介在歯車１０２が装着される。介在歯車１０２は、半球殻形状をしており、その半球面中央の円形開口から一体に円筒状の軸筒部１０４が形成される。軸筒部１０４は、円筒状軸部９２の外周に嵌められて軸支される。介在歯車１０２の半球殻形の広口周端部には、歯車１０６を形成し、回転体５６の各回転体固定歯車９０を噛合させる。
【００４５】
介在歯車１０２の軸筒部１０４の自由端部には、直角横方向に延びるフランジ状の回転被動歯車１０８が同軸一体に形成される。この回転被動歯車１０８は、機構支持板５２に設けたステッピングモータである回転駆動源１１０の駆動歯車１１２に噛合される。これにより、回転駆動源１１０を駆動して、駆動歯車１１２から回転被動歯車１０８に回転を伝達し、介在歯車１０２をＸ軸回りに回転する。そして介在歯車１０２の歯部１０６に噛合する回転体固定歯車９０が回動されて、回転体固定歯車９０と一体の回転軸８４と回転体５６が図１のＹ軸回りに回動される。回転体５６がＸ軸回りに回転する場合には、回転体固定歯車９０は回転軸８４と共に回転しながら歯部１０６とかみ合いながら歯部１０６を移動（公転移動）する。
【００４６】
なお、本第１実施例では駆動源９８、１１０の動力を伝達するための歯車機構を用いたが、ベルト、チェーン等の巻掛け伝動機構等の、種々の動力伝達機構を用いても良い。
【００４７】
（回転位置検出）
回転体５６には、図６に示すように、その中心を通りＹ軸に直交する平面（Ｘ軸を含んでいる）と、回転体５６の外周面との交わる所定部位に検出素子１１４を設置する。すなわち、回転体５６の所定部位に凹部１１６が形成され、この凹部１１６内に磁石で構成した検出素子１１４が配置される。また、図１及び図７にも示すように、旋回軸９４の筒内に回転位置検出センサ１１８が回転体５６に隣接して配置され、回転体５６のＹ軸を中心とする回転によって検出素子１１４が回転位置検出センサ１１８の直上に来たことを検出するようにする。
【００４８】
なお、上述の回転体５６の回転位置検出手段として、非接触式の磁気検知手段を用いたものについて説明したが、その他の検知手段を用いることもできる。例えば、検出素子１１４として磁石の代わりに磁気コーティングをして素子を構成し、又は磁気シール等を貼着して素子を構成するようにしても良い。又は、非接触式の光検知式検出手段を用いても良い。この場合には、検出素子１１４として穴又は光の反射材等を用いる。さらに、検出素子１１４は回転体５６上に一つ設けるばかりでなく、回転体５６上に描かれた各図柄等に対応して、複数設けても良いことは勿論である。
【００４９】
本実施例のハウジング５０内の所定部所には、図１に示すように保持フレーム８６とＸ軸回りに一体的に回動する回転体５６の、Ｘ軸を中心とする回転位置を磁気検出素子等を用いて検出する旋回位置検出センサ１２０が配置される。また、ハウジング５０内の所定部所には、ランプ１２２が配置される。
【００５０】
（外周表示手段）
さらに図２に示される如く、ハウジング５０におけるカバー部材６０の内側に、球面窓部６０Ａの周囲を取り巻くように環状の表示灯基板１２４が配置される。この表示灯基板１２４の中心角１５度づつに区切って２４分割された部位には、それぞれＬＥＤ等で構成した表示灯１２６を配置する。
【００５１】
（制御部）
ハウジング５０内の回路支持板５４上には、表示制御回路部５８が設置されている。表示制御回路部５８は、図８に示すようにマイクロプロセッシングユニット１２８を有し、接続配線１３０を介して別途設けられた主制御回路１３２から送られて来る制御信号に従って具体的な制御動作を実行するように構成されている。このため、マイクロプロセッシングユニット１２８には、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）１３４と、基本的な制御動作プログラムが書き込まれたリードオンリメモリ（ＲＯＭ）１３６と、クロック１３８とが接続されている。さらにマイクロプロセッシングユニット１２８には、入出力制御システム１４０が接続されている。入出力制御システム１４０は、旋回駆動源９８、回転駆動源１１０に接続され、センサーアンプ１４２を介して回転位置検出センサ１１８、及び旋回位置検出センサ１２０が接続されている。また、マイクロプロセッシングユニット１２８には、ランプドライバ１４６を介して、ランプ１２２と、表示灯１２６が接続されている。
【００５２】
なお、本第１実施例では、表示制御回路部５８を用いて、旋回駆動源９８、回転駆動源１１０、ランプ１２２、表示灯１２６等を動作制御している。しかし、表示制御回路部５８を用いることなく、主制御回路１３２によって動作制御するように構成しても良い。
【００５３】
（第１実施例の作用、動作）
次に、上述した本第１実施例の作用、及び動作を説明する。
【００５４】
本第１実施例では、図８に示す主制御回路１３２からの単純な命令信号がマイクロプロセッシングユニット１２８に入力されると、リードオンリメモリ１３６のプログラムによって、複雑な動作制御、及び表示制御を実行するようにされている。
【００５５】
次に、上述のようなマイクロプロセッシングユニット１２８により回転駆動源９８を固定し、回転駆動源１１０のみを駆動した場合について説明する。この場合には、図１に示すように回転駆動源１１０が駆動歯車１１２を回動し、これに噛合する介在歯車１０２をＸ軸回りに回動する。これにより、介在歯車１０２の回動によって、その歯部１０６に噛合する回転体固定歯車９０が回動され、これと一体の回転軸８４、及び回転体５６がＹ軸を中心軸として回動される。
【００５６】
次に、回転駆動源１１０を停止し、旋回駆動源９８のみを駆動した場合について説明する。この場合には、旋回駆動源９８の回動力により駆動歯車１００を介して保持フレーム８６をＸ軸回りに回動する。すると、回転体５６が回転軸８４と共にＸ軸を中心軸として回動されることになる。このとき、介在歯車１０２は停止状態にあるので、保持フレーム８６の回動に伴って、回転体固定歯車９０が歯部１０６上を転動されて、これと一体に回転体５６がＹ軸を中心軸として一の方向に回転されることになる。このため、回転体５６は、Ｘ軸の回りに旋回すると同時に、Ｙ軸の回りに回転するという複雑な動きをする。
【００５７】
次に、旋回駆動源９８と、回転駆動源１１０とを同時に駆動した場合について説明する。まず、旋回駆動源９８と回転駆動源１１０とを駆動して、介在歯車１０２が保持フレーム８６と同速度（同角速度）で同方向に回動された場合には、回転体５６はＹ軸回りに回転することなく、Ｘ軸回りに旋回する。
【００５８】
さらに、介在歯車１０２の回転が速くなり保持フレーム８６より速い速度で回転されると、回転体５６は前述とは逆の方向に回動される。
【００５９】
また、介在歯車１０２が、保持フレーム８６と逆の方向に回転されると、回転体５６は前述した一の方向に、より速度を増して回動される。
【００６０】
表示制御回路部５８では、上述したような回転体５６の種々の動作を組み合わせるように動作制御し、回転体５６に表示された図柄１４８、１５０、１５２、１５４、１５６、１５８が移動する方向を変え、表示される方向を変えながら種々に移り変わるようにする。
【００６１】
次に、回転体５６上に表示した図柄１４８、１５０、１５２、１５４、１５６、１５８のうちの所要の図柄を所要の方向に向けて球面窓部６０Ａから表示させるための制御動作について説明する。まず、パチンコ機の始動口にパチンコ球が入賞したときのタイミング等から、主制御回路１３２で、表示すべき図柄と、その表示方向が決定され、その図柄と表示方向とを特定する指令信号が、表示制御回路部５８に送られる。
【００６２】
すると、表示制御回路部５８では、旋回位置検出センサ１２０の検出信号によて、保持フレーム８６の旋回位置を逐次検出しながら、旋回駆動源９８を制御して特定の図柄表示方向に対応した位置に保持フレーム８６を停止させる。次に、回転位置検出センサ１１８で回転体５６の検出素子１１４が、この回転位置検出センサ１１８の直上に来たときを検出し、このときを原点として、所要の図柄が原点に対し何度回動した位置にあるかを示す情報を基に回転駆動源１１０を制御し、回転体５６を所要角度回動して停止させ、表示された図柄が傾斜する等した所要の図柄が球面窓部から表示されるようにする。
【００６３】
次にランプ１２２と、表示灯１２６の制御について説明する。ランプ１２２は、回転体５６の回動時等に点灯される。
【００６４】
また、表示灯１２６は、例えば、回転体５６が停止されたときに図柄１４８、１５０、１５２、１５４、１５６、１５８が向いている図柄表示方向に対応した直径方向に位置する２つの表示灯１２６だけを点灯させ、図柄表示方向を明示するようにする。又は、あらかじめ主制御回路１３２で決定された指令に基づき、回転体５６の回転時に特定の表示灯１２６を点灯させ、回転体５６が停止したときに図柄の表示方向がこの点灯している表示灯１２６の向きと一致しているときに当りとするように用いられる。
【００６５】
（第２実施例の構成）
以下、本発明の第２実施例を図１０、乃至図１６によって説明する。この第２実施例は、前記第１実施例における回転体、その駆動機構部分及び回転位置検出部分を変更したものであり、図１４のように３個の図柄表示装置が並んで設けられている。
【００６６】
（回転体）
本第２実施例では、図１０、及び図１５に示すように、軸心がＹ軸とされた円筒状部材の一方の端口に半球面状の側壁１６０を一体に形成して回転体５６が形成されている。回転体５６の中空内部には、球面側壁１６０の内面所定位置に複数の支持用支柱１６２がＹ軸と平行に立設されている。回転体５６の軸線上に当る球面側壁１６０の中央部には、透孔１６４が設けられている。
【００６７】
この透孔１６４には、柱状の軸部材１６６の先端部が嵌め込まれる。軸部材１６６の基端部にはフランジ１６８と傘歯車１８６が一体に形成され、このフランジ１６８に穿設された各透孔１７０にねじ１７２を通し、支持用支柱１６２の螺子穴に螺挿して、回転体５６と軸部材１６６とを一体に締結する。
【００６８】
軸部材１６６には、その長手方向の軸線に沿って挿通穴１７４が穿設されている。この挿通穴１７４の両出口端部にはそれぞれ軸受１７６が設置される。さらに、挿通穴１７４に挿通した軸棒１７８に挿通穴１７４の両端の軸受１７６を装着し、軸受１７６を介して軸部材１６６、及び回転体５６を軸棒１７８へ回動自在に軸支する。
【００６９】
軸棒１７８の一端延出部１８０は、支持側部材１８２に穿設した挿通孔１８４に嵌挿され、ナット１８８を延出部１８０の螺子部に螺合締結する。支持側部材１８２は、その挿通孔１８４より上の部分が球面状に形成され、その下部には図１６にも示すような２本の足部２００、２００が突設される。
【００７０】
（駆動機構）
上述のように構成された回転体５６部分は、図１６に示す如くその足部２００を、駆動機構におけるベース部材であるベース歯車２０２の平面部所定位置に固着される。図１０、及び図１５に示すように、ベース歯車２０２はその外周部に歯を形成した平歯車として構成され、その平面部における中心から偏心した位置に、支持筒部２０４が設けられている。
【００７１】
支持筒部２０４の筒穴の両端部にはそれぞれ軸受２０６、２０６が設置され、この支持筒部２０４の筒穴に挿通した小軸棒２０８が、これら軸受２０６、２０６に軸支されるようにする。
【００７２】
小軸棒２０８の図１５で上側に当る部分には、伝動部材である傘歯車部材２１０をねじ２１２で締結し、図１０に示すように傘歯車部材２１０と、軸部材１６６の伝動部材である傘歯車１８６とを直交して噛合させる。また、小軸棒２０８の図１５で下側に当る部分には、小平歯車であるインナー歯車２１４が嵌められ、ねじ２１６で固定される。
【００７３】
ベース歯車２０２の中央部には、筒状の支枠部２１８が一体に突設される。この支枠部２１８には、軸棒２２０が固着されている。支枠部２１８には、２個の軸受２２２及び座用リング２２４を介して、サード歯車２２６が軸支される。
【００７４】
サード歯車２２６は、同軸上に、小平歯車部２２８と、大平歯車部２３０とが一体に形成され、その小平歯車部２２８は、インナー歯車２１４に噛合される。
【００７５】
ベース歯車２０２の軸棒２２０の自由端ねじ部は、回転支持部材２３２の透孔２３４に挿通されナット２３６で締結される。回転支持部材２３２は、ケース２３８の底面に、軸受２４０を介して回動自由に軸支される。
【００７６】
ケース２３８の一部には、図１４に示される３個のうち最も右側にある回転式表示装置部分に破線で示すように動力伝達機構に接続される旋回モータ２４２と回転モータ２４４とが配置される。
【００７７】
旋回モータ２４２は、図１１、及び図１４の３個のうちの中央部にある回転式表示装置部分に示すように、その出力軸に設けたモータ歯車２４６がシャフト２５０に軸支されたセカンド歯車２４８を介してベース歯車２０２に噛合連動される。
【００７８】
また、図１０、及び図１４の中央部にある回転式表示装置部分に示すように、回転モータ２４４の長く延出した出力軸の先端部に設けたモータ歯車２５２がシャフト２５４に軸支されたセカンド歯車２５６を介してサード歯車２２６に噛合連動される。
【００７９】
なお、本実施例では、回転体５６を回動するため傘歯車１８６、傘歯車部材２１０等を用いたが、これらを摩擦伝動部材で構成しても良いことは勿論である。
【００８０】
（回転位置検出）
上述した駆動機構部のベース歯車２０２とサード歯車２２６とに連動して回転位置検出手段が設置される。図１２に示すようにベース歯車２０２には、第１旋回センサ歯車２５８を介して減速するように第２旋回センサ歯車２６０を噛合連動する。また、サード歯車２２６には、第１回転センサ歯車２６２を介して減速するように第２回転センサ歯車２６４を噛合連動する。
【００８１】
そして、図１３に向って右側、また図１４の中央に当る回転式表示装置部分に示すように、第２旋回センサ歯車２６０には、旋回位置センサ２６６が設けられ、第２回転センサ歯車２６４には回転位置センサ２６８が設けられる。
【００８２】
このように、本第２実施例では、回転体５６の横位置に旋回モータ２４２、回転モータ２４４、旋回位置センサ２６６、及び回転位置センサ２６８を設けたので、回転式表示装置全体としての高さ寸法を低減できる。また、図１３、及び図１４に示すように、本第２実施例における回転式表示装置を３個並べて配置し、これら３個の図柄表示装置を総合的に動作制御するように構成することもできる。
【００８３】
（第２実施例の作用、動作）
次に、本第２実施例の作用、及び動作を説明する。まず、旋回モータ２４２を回動制御すると、その駆動力がモータ歯車２４６からセカンド歯車２４８を介してベース歯車２０２に伝達される。するとベース歯車２０２と一体に回転体５６部分と、小軸棒２０８及びインナー歯車２１４等の部分がＸ軸を中心に旋回される。このため、インナー歯車２１４が、静止しているサード歯車２２６の小平歯車部２２８に噛合しながら転動することになる。この動作によって、インナー歯車２１４と一体の小軸棒２０８、及び傘歯車部材２１０と、これに噛合する傘歯車１８６を介して回転体５６がＹ軸を中心に回転される。さらに、回転体５６の旋回位置は、ベース歯車２０２に、第１旋回センサ歯車２５８を介して連動する第２旋回センサ歯車２６０の回動位置を旋回位置センサ２６６で検出することにより特定できる。
【００８４】
また、回転モータ２４４を回動制御すると、その駆動力がモータ歯車２５２からセカンド歯車２５６を介してサード歯車２２６に伝達される。さらにサード歯車２２６の小平歯車部２２８からインナー歯車２１４、小軸棒２０８、傘歯車部材２１０、及び傘歯車１８６を通じて伝達され、回転体５６がＹ軸を中心に回動される。さらに、回転体５６の回転位置は、サード歯車２２６の大平歯車部２３０に、第１回転センサ歯車２６２を介して連動する第２回転センサ歯車２６０の回動位置を回転位置センサ２６８で検出することにより特定できる。
【００８５】
そして、旋回モータ２４２、及び回転モータ２４４を共に動作制御して、回転体５６に種々の旋回、回転動作が組み合わさった複雑な動作を行なわせることができる。
【００８６】
なお、本第２実施例における以上説明した以外の構成、作用、及び効果は、前述した第１実施例と同等であるので、その説明を省略する。
【００８７】
（第３実施例の構成）
次に、本発明の第３実施例を図１７乃至図１９によって説明する。本第３実施例は、回転体５６のＸ軸方向後方に旋回モータ、回転モータ、旋回位置センサ、及び回転位置センサが配置されるように構成したものである。なお、本第３実施例における、前述した第２実施例に対応する部分には同一符号を付すこととし、説明の便に供する。
【００８８】
（駆動機構）
回転体５６は、軸棒１７８によって、Ｙ軸回りに回動自由に軸支される。軸棒１７８の回転体５６から延出した部分は、支持側部材１８２に取り付けられる。
【００８９】
支持側部材１８２は、ベース歯車２０２に固定される。ベース歯車２０２の支持筒部２０４に軸支した小軸棒２０８の図１７で上端に固着した傘歯車部材２１０を回転体５６側の傘歯車１８６に噛合させるとともに、小軸棒２０８の図１７で下端側に記載された部分には、インナー歯車２１４が固着される。
【００９０】
ベース歯車２０２の中央部に設けた長尺の軸棒２７０は、ケース２７２の軸筒部２７４に軸支される。
【００９１】
軸棒２７０の中間部には、サード歯車２２６が軸支される。このサード歯車２２６の小平歯車部２２８には、インナー歯車２１４が噛合され、その大平歯車部２３０には、ケース２７２の後ろ側に設けた回転モータ２４４のモータ歯車２５２が噛合される。
【００９２】
また、ベース歯車２０２にはケース２７２の後ろ側に設けた旋回モータ２４２のモータ歯車２４６が噛合される。
【００９３】
（回転位置検出）
上述のベース歯車２０２の軸棒２７０の自由端部には、円板状のセンサ板２７６が取り付けられ、このセンサ板２７６の回転位置を検出するための旋回位置センサ２６６が配置される。
【００９４】
また、サード歯車２２６の側面には、軸棒２７０と同軸に円筒状のセンサ体２７８が設けられる。このセンサ体２７８の軸棒２７０を軸とした回動位置を検出するために、回転位置センサ２６８が配置される。
【００９５】
このように本第３実施例では、回転体５６の後方位置に重なるように、旋回モータ２４２、回転モータ２４４、旋回位置センサ２６６、及び回転位置センサ２６８を設けたので、回転式表示装置全体としての横幅寸法を低減できる。また、図１８、及び図１９に示すように、本第３実施例における回転式表示装置を３個並べて一体的に配置構成し、これら３個の表示装置を総合的に動作制御するように構成することもできる。このように３個並べて構成したものは、図１８に示す如く、例えばパチンコ機の遊技盤１０の所定部所に穿設した開口部２８０に取り付けられる。このとき、遊技盤１０の表面と、回転体５６をカバーするカバー部材６０の表面とが略面一となるようにされる。
【００９６】
（第３実施例の作用、動作）
次に、本第３実施例の作用、及び動作を説明する。まず、回転モータ２４４を回動制御すると、その駆動力がモータ歯車２５２からサード歯車２２６、インナー歯車２１４、小軸棒２０８、傘歯車部材２１０、及び傘歯車１８６を通じて伝達され、回転体５６がＹ軸を中心い回動される。さらに、回転体５６の回転位置は、サード歯車２２６と一体に回動するセンサ体２７８の回動位置を回転位置センサ２６８で検出することにより特定できる。
【００９７】
また、旋回モータ２４２を回動制御すると、その駆動力がモータ歯車２４６からベース歯車２０２に伝達され、ベース歯車２０２と一体に回転体５６部分と、小軸棒２０８及びインナー歯車２１４等の部分がＸ軸を中心に旋回される。このため、インナー歯車２１４が静止しているサード歯車２２６の小平歯車部２２８に噛合しながら転動することになる。この動作に従って、インナー歯車２１４の回動が小軸棒２０８、及び傘歯車部材２１０と、これに噛合する傘歯車１８６を介して回転体５６に伝達され、回転体５６がＹ軸を中心に回転される。さらに、回転体５６の旋回位置は、ベース歯車２０２の軸棒２７０と一体に回動するセンサ板２７６の回動位置を旋回位置センサ２６６で検知される。
【００９８】
このように回転モータ２４４、及び旋回モータ２４２を共に動作制御して、回転体５６に種々の旋回、回転動作が組み合わさった複雑な動作を行なわせることができる。
【００９９】
なお、本第３実施例における以上説明した以外の構成、作用、及び効果は、前述した第１、及び第２実施例と同等であるので、その説明を省略する。
【０１００】
（第４実施例の構成）
次に、本発明の第４実施例を図２０乃至図２２によって説明する。本第４実施例は、回転体５６を略球形に構成し、これに伴って駆動機構を改良したものである。
【０１０１】
（回転体）
回転体５６は、半球形の第１半球体５６Ａと第２半球体５６Ｂと組み合わせ、その開口結合部に球体ジョイント２８２を配置して、全体として略球形になるように構成される。第１半球体５６Ａの半球面中央部には軸穴部２８４を設け、この軸穴部２８４の周囲から半球内側の直径方向に向けて、直径の４分の１程度の長さの軸筒部２８６が立設される。
【０１０２】
第２半球体５６Ｂの半球面中央部には、半球の内側にへこむ歯車収容部２８８を形成し、その歯車収容部２８８の中央部には軸穴部２９０を設ける。軸穴部２９０の周囲から半球内側の直径方向に向けて、直径の４分の１程度の長さの軸筒部２９２が立設される。
【０１０３】
球体ジョイント２８２は、上述した２つの軸筒部２８６、２９２と同形の筒状に形成した連結軸筒部２９４と、連結軸筒部２９４の中央部に軸線に対し放射線方向に延びる円板状のフランジ部２９６とにより構成される。
【０１０４】
球体ジョイント２８２は、フランジ部２９６の外周部が第１半球体５６Ａと第２半球体５６Ｂとの開口結合周部に結合するように構成して、開口結合周部分の構造上の強度を増すようにする。
【０１０５】
また球体ジョイント２８２は、連結軸筒部２９４の一端を軸筒部２８６に結合し、他端を軸筒部２９２に結合することにより、一連の筒体を構成し、第１、第２半球体５６Ａ、５６Ｂの軸穴部２８４、２９０部分の構造上の強度を増す。また、各軸穴部２８４、２９０の開口部にそれぞれ軸受３００を配置し、一連に結合された軸筒部２８６、２９２、及び連結軸筒部２９４の筒内に軸棒２９８を通し、その両端部を軸受３００で軸支する。
【０１０６】
（駆動機構）
回転体５６は、ホールドベース３０２に支持される。ホールドベース３０２は、図２０及び図２１に示すように深皿状に形成され、その外周部には、２本の支柱３０４、３０４が立設される。２本の支柱３０４、３０４の自由端部間には、固定部材３０６が架設され、この固定部材３０６に軸棒２９８の第１半球体５６Ａ側延出部が固定支持される。
【０１０７】
ホールドベース３０２の中央部には、図の下方に向けて、軸棒２２０を突設し、この軸棒２２０をケース２３８の軸穴部３０８に通し、軸受によって軸支することにより、ホールドベース３０２がケース２３８に対し、回動自由に軸支される。
【０１０８】
ホールドベース３０２における支柱３０４を設置した位置と反対側の位置に支持筒部２０４が設けられる。この支持筒部２０４には小軸棒２０８が通され、軸受２０６で軸支される。小軸棒２０８の図で上部には、伝動部材である傘歯車部材２１０が固着される。傘歯車部材２１０は、歯車収容部２８８に固着して設置された伝動部材である傘歯車１８６に噛合される。
【０１０９】
小軸棒２０８の図で下部には、動力伝達機構を構成するためインナー歯車２１４が固着される。インナー歯車２１４は、ローリング歯車３１０の小歯車部に噛合される。ローリング歯車３１０は、ホールドベース３０２の図で下側に突設された軸棒３１２の下部に軸受を介して軸支される。ローリング歯車３１０の大歯車部は、サード歯車２２６の小平歯車部に噛合される。サード歯車２２６は、ケース２３８の軸穴部３０８の外周部に軸受を介して軸支される。これとともに、サード歯車２２６の図で下側には、筒体の自由端周部にフランジを形成したロータ３１４を一体に取り付け、このロータ３１４も軸穴部３０８の外周部に軸受を介して軸支される。サード歯車２２６の大平歯車部は回転モータ２４４のモータ歯車２５２に噛合される。
【０１１０】
ホールドベース３０２の下側外周部には、動力伝達のため図２０、及び図２１に示すように、円板状に突設されたホールドベース歯車３１６を設ける。ホールドベース歯車３１６は、旋回モータ２４２のモータ歯車２４６に噛合される。
【０１１１】
（回転位置検出）
図２０、図２１、及び図２２に示すように、ホールドベース３０２の軸棒２２０の図で下端部にはセンサーロータ３１８を設ける。このセンサーロータ３１８には、フォトセンサーである旋回位置センサ２６６を装着し、センサーロータ３１８の回転位置を検出することにより、回転体５６のＸ軸回りの旋回位置を検出する。
【０１１２】
また、ロータ３１４には、フォトセンサーである回転位置センサ２６８を装着し、ロータ３１４のＹ軸回りの回転位置を検知するようにする。
【０１１３】
（第４実施例の作用、動作）
次に、本第４実施例の作用、及び動作を説明する。まず、回転モータ２４４を回動制御すると、その駆動力がモータ歯車２５２から、サード歯車２２６、ローリング歯車３１０、インナー歯車２１４、小軸棒２０８、傘歯車部材２１０、及び傘歯車１８６を通じて伝達され、回転体５６がＹ軸を中心に回動される。さらに、回転体５６の回転位置は、サード歯車２２６と一体に回動するロータ３１４の回動位置を回転位置センサ２６８で検出することにより特定できる。
【０１１４】
また、旋回モータ２４２を回動制御すると、その駆動力がモータ歯車２４６からホールドベース歯車３１６に伝達され、ホールドベース歯車３１６と一体に回転体５６がＸ軸回りに旋回される。この動作の際、ホールドベース３０２の回動に伴って、ローリング歯車３１０が、サード歯車２２６の回りを転動しながら回転する。このためローリング歯車３１０の回動力がインナー歯車２１４、小軸棒２０８、傘歯車部材２１０、及び傘歯車１８６に伝達され、回転体５６がＹ軸の回りに回動される。さらに、回転体５６の旋回位置は、ホールドベース３０２の軸棒２２０に設けたセンサーロータ３１８の回動位置を旋回位置センサ２６６で検出することにより特定できる。
【０１１５】
このように、回転モータ２４４、及び旋回モータ２４２を共に動作制御して、回転体５６に種々の旋回、回転動作が組み合わさった複雑な動作を行なわせることができる。
【０１１６】
また、本第４実施例では、回転体５６を略球形に構成し、インナー歯車２１４と一体の小軸棒２０８、及び傘歯車部材２１０といった小形の構成部材を用いた駆動機構で回動できるものである。
【０１１７】
なお、本第４実施例における以上説明した以外の構成、作用、及び効果は、前述した第１、第２及び第３実施例と同等であるので、その説明を省略する。
【０１１８】
（第５実施例）
次に、本発明の第５実施例を図２３によって説明する。本第５実施例は、駆動機構を改良したものである。
【０１１９】
本第５実施例では、前述した図１、図３、図４、図５、図６、及び図７に示す第１実施例の回転体５６を用いて構成する。
【０１２０】
回転体５６に固着された軸棒８４の両端近部は、それぞれ、保持フレーム８６の軸受部８８に軸支される。保持フレーム８６の中央部には、図示するように軸部３２０を一体に突設する。軸部３２０には、動力伝達のためモータである旋回駆動源９８の駆動軸が固着される。
【０１２１】
さらに、回転体５６の軸棒８４の両端部には、動力伝達のためそれぞれ回転体固定歯車９０を設ける。なお、これら２つの回転体固定歯車９０のうち、一方を軸棒８４に対し、回動自由に軸支させて構成しても良い。回転体固定歯車９０は、介在歯車１０２の歯車１０６に噛合される。介在歯車１０２は半球形状に構成され、その大きく開いた開口周部に歯車１０６が形成されている。
【０１２２】
介在歯車１０２の中央部に設けられた軸筒部１０４は、機構支持板５２に筒状に一体に突設された軸受筒部３２２に挿通し、軸支される。
【０１２３】
介在歯車１０２の軸筒部１０４には、つば状に突設され外周部に歯を形成した平歯車部３２４を設ける。平歯車部３２４は、モータである回転駆動源１１０の駆動歯車１１２に噛合して構成される。
【０１２４】
次に、上述のように構成した、本第５実施例の作用、及び動作を説明する。まず回転駆動源１１０を回動制御すると、その駆動力が駆動歯車１１２から保持フレーム８６を介し、回転体固定歯車９０に伝達され、回転体固定歯車９０と一体の回転体５６をＹ軸の回りに回動する。
【０１２５】
また旋回駆動源９８を回動制御すると、その駆動軸と一体の保持フレーム８６が直接回動され、回転体５６がＸ軸の回りに旋回される。
【０１２６】
本第５実施例は、上述のように構成することにより、駆動機構を簡素に構成できる。なお、本第５実施例における以上説明した以外の構成、作用、及び効果は、前述した第１実施例と同等であるので、その説明を省略する。
【０１２７】
（第６実施例）
次に、本発明の第６実施例を図２４によって説明する。本第６実施例は、駆動機構を改良したものである。
【０１２８】
本第６実施例では、前述した図１、図３、図４、図５、図６、及び図７に示す第１実施例の回転体５６を用いて構成する。回転体５６に固着された軸棒８４の両端近部には、それぞれ、回転体固定歯車９０を取り付ける。この回転体固定歯車９０は、少なくとも１つが軸棒８４に固定されれば良く、他のものは軸支されていても良い。回転体固定歯車９０は介在歯車１０２の歯部１０６に噛合される。
【０１２９】
介在歯車１０２は半球形状に構成され、その大きく開いた開口周部に歯部１０６が形成され、回転体５６に隣接して配置される。介在歯車１０２の中央部に設けられた軸棒部３２６には、モータである回転駆動源１１０の駆動軸が固着される。
【０１３０】
さらに、回転体５６の軸棒８４の両端部は、それぞれ、保持フレーム８６の軸受部８８に軸支される。保持フレーム８６の中央部に設けられた軸筒部３２８は、機構支持板５２に筒状に一体に突設された軸受筒部３２２に挿通し、軸支される。
【０１３１】
保持フレーム８６の軸筒部３２５には、つば状に突設され、外周部に歯を形成いた平歯車部３３０を設ける。平歯車部３３０は、モータである旋回駆動源９８の駆動歯車１００に噛合して構成される。
【０１３２】
次に、上述のように構成した本第６実施例の作用、及び動作を説明する。まず、旋回駆動源９８を回動制御すると、駆動歯車１００に噛合する平歯車部３３０が回動され、これと一体になって回転体５６がＸ軸の回りに回動する。
【０１３３】
また、回転駆動源１１０を回動制御すると、その駆動軸と一体の介在歯車１０２が回動され、介在歯車１０２に噛合する回転体固定歯車９０が回動されることにより、回転体５６がＹ軸の回りに回動する。
【０１３４】
本第６実施例は、上述のように構成することにより、駆動機構を簡素に構成できる。
【０１３５】
なお、本第６実施例における以上説明した以外の構成、作用、及び効果は、前述した第１実施例と同等であるので、その説明を省略する。
【０１３６】
（第７実施例）
次に、本発明の第７実施例を図２５によって説明する。本第７実施例は、駆動機構を改良したものである。
【０１３７】
本第７実施例では、前述した図１、図３、図４、図５、図６及び図７に示す第１実施例の回転体５６を用いて構成する。
【０１３８】
回転体５６に固着された軸棒８４の両端近部は、それぞれ、保持フレーム８６の軸受部８８に軸支される。保持フレーム８６の中央部には、図示するように軸部３２０を一体に突設する。軸部３２０には、モータである旋回駆動源９８の駆動軸が固着される。
【０１３９】
さらに、回転体５６の軸棒８４の両端部には、それぞれ回転体固定歯車９０を設ける。なお、これら２つの回転体固定歯車９０のうち、一方を軸棒８４に対し、回動自由に軸支させて構成しても良い。回転体固定歯車９０は、介在リング歯車３３２の歯部３３４に噛合される。介在リング歯車３３２は、全体が環状に構成され、その一方の側面部には、歯部３３４が設けられ、その外周部には平歯車としての歯部３３６が設けられ、図示しない軸支手段によって、Ｘ軸を中心に回動自在に装着される。
【０１４０】
介在リング歯車３３２の外周の歯部３３６には、モータである回転駆動源１１０の延出された駆動軸３３８に設けた駆動歯車３４０が噛合される。
【０１４１】
次に、上述のように構成した、本第７実施例の作用、及び動作を説明する。まず回転駆動源１１０を回動制御すると、その駆動力が駆動軸３３８から駆動歯車３４０を介し、介在リング歯車３３２に伝達され、回転体固定歯車９０と一体の回転体５６をＹ軸の回りに回動する。
【０１４２】
また旋回駆動源９８を回動制御すると、その駆動軸と一体の保持フレーム８６が直接回動され、回転体５６がＸ軸の回りに旋回される。
【０１４３】
本第７実施例は、上述のように構成することにより、駆動機構を簡素に構成できる。
【０１４４】
なお、本第７実施例における以上説明した以外の構成、作用、及び効果は、前述した第１実施例と同等であるので、その説明を省略する。
【０１４５】
（第８実施例）
次に、本発明の第８実施例を図２６乃至図２８によって説明する。本第８実施例は、球形回転体の内部に、回転体駆動用の駆動機構の一部を配置して構成したものである。
【０１４６】
（回転体）
本第８実施例では、図２６、及び図２８に示すように、一対の半球形状の殻体６２、６４を保持プレート３４２を挟むように配置し球形状に組み合わせて回転体５６が構成される。保持プレート３４２は、円形平面骨組軽量化構造を成し、保持プレート３４２の中央部には、円筒状の支筒部３４４が一体に設けられる。支筒部３４４は、保持プレート３４２の平面に直交する方向に向けられ、保持プレート３４２の図２６、及び図２７で下側に延出する部分が所定長さになるよう短く形成される。
【０１４７】
支筒部３４４の中空内部には、回転シャフト３４６が挿通され、軸受３４７を介してこの回転シャフト３４６が軸支される。なお、支軸部３４４で直接回転シャフト３４６を軸支するように構成しても良い。
【０１４８】
一対の殻体６２、６４には、それぞれ半球形の中央部に軸固定部３４８を設ける。一対の殻体６２、６４は、それぞれ軸固定部に設けた透孔に回転シャフト３４６の端部を挿入固定して、保持プレート３４２を挟むように、取り付けられる。
【０１４９】
（駆動機構）
動力伝達用の回転シャフト３４６における支筒部３４４の保持プレート３４２から短く延出した端部から延びる部分には、伝動部材としての被動傘歯車３５０が設置される。
【０１５０】
被動傘歯車３５０は、伝動部材である駆動傘歯車３５２に噛合される。駆動傘歯車３５２は、回転主軸３５４の先端部に固定されている。
【０１５１】
回転主軸３５４は、保持プレート３４２に軸受３５６、３５８を介して軸支される。回転主軸３５４の基端部は、駆動側回転主軸３６０の先端部に接続され、両者が一体として回動されるようにする。
【０１５２】
駆動側回転主軸３６０は、基端部側に設けた筒支部３６２に軸受３６４を介して軸支される。回転主軸３６０の基端部には、伝動歯車３６６を固着する。伝動歯車３６６は図２７に示すようにモータである回転駆動源１１０の駆動歯車１１２に噛合される。
【０１５３】
保持プレート３４２の基端部には、台座３６８を一体に形成し、この台座３６８には被動歯車３７０が締結される。伝動部材である被動歯車３７０には、モータである旋回駆動源９８の駆動歯車１００が噛合されて構成される。
【０１５４】
次に、本第８実施例の作用、及び動作を説明する。まず、回転駆動源１１０を回動制御すると、その駆動力が駆動歯車１１２から伝動歯車３６６、回転主軸３５４、３６０、及び駆動傘歯車３５２を介して被動傘歯車３５０に伝えられ、被動傘歯車３５０と一体の回転シャフト３４６、及び回転体５６をＹ軸の回りに回動する。
【０１５５】
また、旋回駆動源９８を回動制御すると、その駆動力が駆動歯車１００から、被動歯車３７０に伝達され、被動歯車３７０と一体の保持プレート３４２、そして回転体５６をＸ軸の回りに回動する。なお、この動作の際に、被動傘歯車３５０が駆動傘歯車３５２上を転動することになるので、被動傘歯車３５０と一体の回転シャフト３４６、及び回転体５６がＹ軸の回りに回動することになる。
【０１５６】
本第８実施例は、上述のように構成することにより、回転体５６の内部に被動傘歯車３５０、及び駆動傘歯車３５２を納めたので、回転体５６の外部に回転体と共に回動する歯車等を設けたものに比べ、回転物の通過する回転、旋回動作の為に用意する空間半径を小さくできる。よって、表示装置全体を小形化可能であり、本第８実施例の表示装置を複数隣接配置する場合にも、場所をとらないようにできる。
【０１５７】
さらに、回転体５６の後方に一連の回転主軸３５４、３６０の周囲に関連して駆動機構が配置してあるので、全体の構成を簡素化し、小形化を図ることができる。
【０１５８】
なお、本第８実施例における以上説明した以外の構成、作用、及び効果は、前述した第１実施例と同等であるので、その説明を省略する。
【０１５９】
（第９実施例）
次に、本発明の第９実施例を図２９及び図３０によって説明する。本第９実施例は、一つの駆動源で回転体をＸ軸をＹ軸の回りに回動できるように構成したものである。
【０１６０】
本第９実施例では、前述した図１、図３、図４、図５、図６、及び図７に示す第１実施例の回転体５６を用いて構成する。
【０１６１】
（駆動機構）
回転体５６に固着された軸棒８４の両端近部は、それぞれ、保持フレーム８６の軸受部８８に軸支される。保持フレーム８６の中央部には、図示するように筒軸部３７２を設け、この筒軸部３７２を駆動源３７４の主軸３７６に固着する。
【０１６２】
回転体５６の軸棒８４の両端部にはそれぞれ転動部材である回転体固定歯車９０を固着する。なお、この２つの回転体固定歯車９０のうち１つを軸棒８４に対し回動自由に軸支するように構成しても良い。
【０１６３】
回転体５６と共にＸ軸を中心に回動する転動部材である回転体固定歯車９０の回動軌跡に対応して、図示するようにハウジング５０の側壁部から内側に固定部材である固定歯車３７８が突設される。固定歯車３７８は環状でその自由端周面には歯部３８０が設けられる。この固定歯車の歯部３８０には、回転体固定歯車９０が噛合され、回転体５６の回動に伴って、回転体固定歯車９０が環状の歯部３８０上を転動し、これに伴って、回転体５６がＹ軸を中心に回動するように構成される。
【０１６４】
（回転体位置検出）
ハウジング５０の駆動源３７４を設置した側面部所定位置には、位置検出センサ３８２を設置する。位置検出センサ３８２に対応した保持フレーム８６の所定対応位置には被検出体３８４を設置し、位置検出センサ３８２の直上を被検出体３８４が通過したときを検出する。
【０１６５】
この位置検出センサ３８２の出力信号は、表示制御回路部に送られ、位置検出センサ３８２の直上に被検出体３８４が位置したときを原点とし、駆動源３７４の回転角度をステップ数から算出する。そして、回転体のＸ軸回りの回転数と、Ｙ軸回りの回転数と、回転体５６が停止したときの方向状態を、回転体固定歯車９０と、固定歯車３７８の歯部３８０とのギヤ比から算出する。なお、駆動源３７４自体が原点検知機能を有する場合も、上述と同様にギヤ比から回転体５６の停止した方向状態を算出できる。
【０１６６】
次に、本第９実施例の作用、及び動作を説明する。まず、駆動源３７４を回動制御することにより、その主軸３７６と一体に保持フレーム８６がＸ軸の回りに回動する。これと同時に回動体５６のＸ軸回りの回動に伴って、回転体固定歯車９０が固定歯車３７８の歯部３８０上を転動するので、回転体固定歯車９０と一体に回転体５６がＹ軸の回りに回動する。
【０１６７】
回転体５６のＸ軸、及びＹ軸回りの回動動作は、駆動源３７４の回転数並びに回転体固定歯車９０と固定歯車３７８の歯部３８０とのギヤ比により一義的に定まるので、駆動源３７４の回転数（回転角度）から、任意の位置に停止した回転体５６の方向状態を検知し、又は、回転体５６を所望の方向状態にセットすることができる。
【０１６８】
本第９実施例では、上述のように構成することにより、単一の駆動源によって、回転体をＸ軸とＹ軸との異なる２軸方向に回転運動と旋回運動を同時に行なわせることができる。よって、各軸に対応して２つの駆動源を設けたものに比し、駆動源を１つ削減できるので、構造を簡素にし、廉価な製品を提供できる。
【０１６９】
なお、本第９実施例における以上説明した以外の構成、作用、及び効果は、前述した第１実施例と同等であるので、その説明を省略する。
【０１７０】
（第１０実施例）
次に、本発明の第１０実施例を図３１、及び図３２によって説明する。本第１０実施例は、回転体５６の外周部に、回転体５６の旋回角度位置（回転方向）を表示する外周表示手段を設けたものである。
【０１７１】
図３１に示すように、回転体５６を回動するための駆動機構における保持フレーム８６の軸受部８８側には、表示周部３８６が一体に形成される。表示周部３８６は、環状に形成され、その開口周端部は、ハウジング５０における回転体５６を覗かせる円形開口窓部３８８近傍に臨まされる。表示周部３８６における回転体５６の回転軸８４と直交する直径方向、すなわち、回転体５６のＹ軸回りの回転方向には、図３２にも示すように三角形状の目印部材である矢印部材３９０を設置する。
【０１７２】
また、他の構成例として、図３３に示すように、保持フレーム８６にフランジ部分を有する環状の平側面表示周部３９２が一体に形成された構成としても良い。この場合には、図３４に示すように平側面表示周部３９２の外側周平面部の図３１と図３２と同様の所定位置に矢印３９４を表示する。
【０１７３】
またハウジング５０の円形開口窓部３８８の外側面周部には、図３２及び図３４に示すように、円周を２４ブロックに分割して、０〜２３までの数字である分割目盛を表示する。
【０１７４】
次に、本第１０実施例の作用及び動作を説明する。本第１０実施例では、回転体５６がＸ軸の回りに回動されると、回転体５６の回転軸８４を軸支する軸受部８８を有する保持フレーム８６も一体となってＸ軸の回りに回動する。
【０１７５】
このため、矢印部材３９０、又は矢印３９４もＸ軸の回りに回動することになり、かつ矢印部材３９０、又は矢印３９４は、常に回転体５６のＹ軸の回りの回動方向を示すことになる。
【０１７６】
そして、回転体５６が停止したときに矢印部材３９０、又は矢印３９４が指し示す円形開口窓部３８８の外側面周部に表示した数字が、回転体５６の向いた方向として特定される。なお、回転体５６がＸ軸の回りに回る旋回運動中では、回転体５６のＹ軸の回りの回動方向現在位置を表示することになる。
【０１７７】
上述のように構成することにより、回転体５６のＸ軸回りの停止位置を細かく分割（例えば、３６分割等）設定した場合には、回転体５６の旋回停止位置を目視で判別することが困難であるが、矢印部材３９０、又は矢印３９４が指し示す分割目盛の数字を読めば、回転体５６の回動方向を容易に判別できる。
【０１７８】
さらに、回転体５６が旋回運動中の旋回方向を時々刻々知ることが容易になるので、回転体５６に表示された図柄が当りの状態で停止するか否かの予想を付けることができるため、遊技者がゲームに興ずるようにできる。
【０１７９】
なお、本第１０実施例における以上説明した以外の構成、作用、及び効果は、前述した第１実施例と同等であるので、その説明を省略する。
【０１８０】
（第１１実施例）
次に、本発明の第１１実施例を図３５、乃至図３８によって説明する。本第１１実施例は、回転体５６の外周部に設ける外周表示手段としての外周回転表示機構を設けたものである。
【０１８１】
図３５に示すものでは、ハウジング５０内のカバー部材６０の裏側で回転体５６の回りに、外周回転表示盤３９６が装着される。
【０１８２】
外周回転表示盤３９６は、巾広環状で、その外周部には平歯車の歯部３９８が形成され、図示しない軸受手段により、Ｘ軸を中心に回動自由に軸支される。図３８に示すように外周回転表示盤３９６の外側平面部は、２４のブロックに分割され、各ブロックにはそれぞれ、図示するような４個の当り記号４００、又は星形の外れ記号４０２が表示される。
【０１８３】
外周回転表示盤３９６の歯部３９８は、駆動歯車４０４に噛合される。駆動歯車４０４はハウジング５０の図で右側側面に設けたモータである表示盤駆動源４０６の長軸４０８の自由端部に固着される。
【０１８４】
外周回転表示盤３９６のＸ軸回りの回動位置は、表示盤駆動源４０６の回転数（回転角度）並びに歯部３９８と駆動歯車４０４のギヤ比により一義的に定まるので、制御回路部により外周回転表示盤３９６を所要の回動位置に停止させ、又は任意の位置に停止した外周回転表示盤３９６の回動位置が検出されるようにする。
【０１８５】
なお、上述した図３５に示す駆動機構の構成は、前述した図２３に示すものと同等であるので、同一部材には同一符号を付すこととし、その説明を省略する。
【０１８６】
また、本第１１実施例を構成する場合には、図３６、又は図３７に例示するように構成しても良い。図３６に示すものでは、ハウジング５０内のカバー部材６０の裏側に、Ｘ軸を中心に回動自由に装着された外周回転表示盤３９６の外周部を斜状に切除して傘歯車の歯部４１０が形成される。この歯部４１０には、駆動傘歯車４１２が噛合される。駆動傘歯車４１２は、ハウジング５０の図で上側側面に設けたモータである表示盤駆動源４０６の軸４１４に固着される。
【０１８７】
なお、上述した図３６に示す駆動機構の構成は、前述した図２４に示すものと同等である。さらに、図３６に示す外周回転表示盤３９６、駆動傘歯車４１２、表示盤駆動源４０６の構成は、図３７に例示するように、図１に示す駆動機構等にも適用可能である。よって、図３６、と図３７に示す、図２４、又は図１に対応する各部材には、同一符号を付すこととし、その構成の説明を省略する。
【０１８８】
次に、本第１１実施例の作用、及び動作を説明する。表示盤駆動源４０６を回動制御して駆動軸４０８、４１４を回動する。すると、駆動軸４０８、４１４と一体の駆動歯車４０４、４１２に噛合して回動力が伝達された外周回転表示盤３９６がＸ軸の回りに回動する。そして、表示盤駆動源４０６を所要の回転数（回転角度）の位置で停止させることにより、外周回転表示盤３９６を所望の回動位置に停止させることができる。これにより、外周回転表示盤３９６上に表示された特定の当り記号４００を所望の回動位置にセットすることができる。又は、任意の位置に外周回転表示盤３９６が停止したとき、表示盤駆動源４０６の回転数（回転角度）を検出して、外周回転表示盤３９６の回動位置を検知することができる。これにより、外周回転表示盤３９６上に表示された特定の当り記号４００の位置を検出することができる。
【０１８９】
なお、本第１１実施例における以上説明した以外の構成、作用、及び効果は、前述した第１、第５、第６実施例と同等であるので、その説明を省略する。
【０１９０】
（第１２実施例）
次に、本発明の第１２実施例を図３９、及び図４０によって説明する。本第１２実施例は、制御回路部の構成の利用例を示すものである。すなわち、本実施例は、３個の回転ドラムを用いた表示装置に制御回路部を、表示装置内に一体的に組み付けたものである。
【０１９１】
表示装置は図３９に示すように、矩形平板状の表示灯基板４１６を有する。表示灯基板４１６の矩形枠部には、多数の表示灯（ＬＥＤ）４１８を配置し、これら表示灯４１８用のリード線４２０が引き出される。
【０１９２】
表示灯基板４１６の後方には、表示回転機構４２２が配置される。この表示回転機構４２２は３個の回転ドラム４２４、４２４、４２４を有し、各回転ドラム４２４には、それぞれ、回転駆動モータ４２６が装着され、２つのランプ４２８が配置される。さらに各回転ドラム４２４に対応する位置にそれぞれセンサ４３０が配置される。
【０１９３】
各回転ドラム４２４は、モータ４２６で回動され、その回転位置を各センサ４３０で検知し、各回転ドラム４２４の外周に表示された複数の図柄のうち、いずれの図柄が表示灯基板４１６の窓部に表示された状態となるかを検出可能に構成される。また、各回転駆動モータ４２６、ランプ４２８、センサ４３０からは、それぞれコネクタ付リード線４３２が引き出されている。
【０１９４】
表示回転機構４２２の後方には、中置端子板４３２が配置される。中置端子板４３２には、リード線４２０、各コネクタ付リード線４３２がそれぞれ接続されるコネクタ４３４が設置されるとともに、制御リード線４３６が引き出される。
【０１９５】
中置端子板４３２の後方には、表示制御回路部４３８を配置する。そして、表示制御回路部に設けたコネクタ４４０に制御リード線４３６を接続して、表示制御回路部４３８によって、表示回転機構４２２、表示灯４１８を動作制御するように構成される。
【０１９６】
表示制御回路部４３８は、図４０に示すようにマイクロプロセッシングユニット１２８を有し、接続配線１３０を介して別途設けられた主制御回路１３２から送られて来る制御信号に従って具体的な制御動作を実行するように構成されている。このため、マイクロプロセッシングユニット１２８には、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）１３４と、基本的な制御動作プログラムが書き込まれたリードオンリメモリ（ＲＯＭ）１３６と、クロック１３８とが接続されている。さらにマイクロプロセッシングユニット１２８には、入出力制御システム１４０が接続されている。入出力制御システム１４０は、３個の回転駆動モータ４２６に接続され、センサーアンプ１４２を介して３個のセンサ４３０、が接続されている。また、マイクロプロセッシングユニット１２８には、ランプドライバ１４６を介して、ランプ４２８と、表示灯４１８が接続されている。
【０１９７】
なお、本実施例では、表示制御回路部４３８を用いて、３個の回転駆動モータ４２６ランプ４２８、表示灯４１８等を動作制御している。しかし、表示制御回路部４３８を用いることなく、主制御回路１３２によって動作制御するように構成しても良い。
【０１９８】
次に、上述した本第１２実施例の作用、及び動作を説明する。
本第１２実施例では、図４０に示す主制御回路１３２からの単純な命令信号がマイクロプロセッシングユニット１２８に入力されると、リードオンリメモリ１３６のプログラムによって、複雑な動作制御、及び表示制御を実行するようにされている。すなわち、マイクロプロセッシングユニット１２８の制御信号によって、各駆動モータ４２６を回動し、各センサ４３０の位置検出信号によって、各回転ドラム４２４の外周に表示された所要の図柄が表示灯基板４１６の窓部に表示されるように制御する。また、マイクロプロセッシングユニット１２８の制御信号によって、各ランプ４２８、及び表示灯４１８を点灯、又は消灯動作される。
【０１９９】
【発明の効果】
発明は上記の構成としたので、回転体の回転開始から停止までに種々の動作パターンを設定でき、回転体の表示態様のバリエーションを多くしても、小形化を可能にした回転式表示装置を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１実施例に係る回転式表示装置における、図２のＩ−Ｉ線断面図である。
【図２】前記第１実施例における、回転式表示装置の正面図である。
【図３】前記第１実施例における、回転体部分の分解斜視図である。
【図４】前記第１実施例における、回転体部分の分解縦断面図である。
【図５】前記第１実施例における、組み立てた回転体部分の縦断面図である。
【図６】前記第１実施例における、回転体とその駆動機構、及び回転位置検出部分を取り出して示す図２のＩ−Ｉ線断面に対応する回転体が位置を横に変えたときの要部縦断面図である。
【図７】前記第１実施例における、回転体、駆動機構、及び回転位置検出部分を示す要部分解斜視図である。
【図８】前記第１実施例における、制御部の構成説明図である。
【図９】前記第１実施例における、回転体表面に表示される図柄の展開図である。
【図１０】本発明の第２実施例における、図１４のＸ−Ｘ線による断面図である。
【図１１】前記第２実施例における、図１４のＸＩ−ＸＩ線による断面図である。
【図１２】前記第２実施例における、図１４のＸＩＩ−ＸＩＩ線による断面図である。
【図１３】前記第２実施例における、図１４のＸＩＩＩ−ＸＩＩＩ線による３個組合せた状態の断面図である。
【図１４】前記第２実施例における、３個組合せた状態の底面図である。
【図１５】前記第２実施例における、回転体と駆動機構部分を示す分解縦断面図である。
【図１６】前記第２実施例における、図１０のＸＶＩ−ＸＶＩ線による断面図である。
【図１７】本発明の第３実施例を示す図１９のＸＶＩＩ−ＸＶＩＩ線による断面図である。
【図１８】前記第３実施例における、図１９のＸＶＩＩＩ−ＸＶＩＩＩ線による３個組合せた状態の断面図である。
【図１９】前記第３実施例における、３個組合せた状態の底面図である。
【図２０】本発明の第４実施例を示す図２２のＸＸ−ＸＸ線による断面図である。
【図２１】前記第４実施例における、回転体、駆動機構、及び回転位置検出部分を取り出して示す部分断面正面図である。
【図２２】前記第４実施例における、底面図である。
【図２３】本発明の第５実施例を示す要部縦断面図である。
【図２４】本発明の第６実施例を示す要部縦断面図である。
【図２５】本発明の第７実施例を示す要部縦断面図である。
【図２６】本発明の第８実施例を示す要部縦断面図である。
【図２７】前記第８実施例を示す要部横断面図である。
【図２８】前記第８実施例を示す要部分解縦断面図である。
【図２９】本発明の第９実施例を示す要部縦断面図である。
【図３０】前記第９実施例における、図２９のＸＸＸ−ＸＸＸ線による断面図である。
【図３１】本発明の第１０実施例を示す要部縦断面図である。
【図３２】前記第１０実施例における、要部正面図である。
【図３３】前記第１０実施例における、他の構成例を示す要部縦断面図である。
【図３４】前記第１０実施例における、他の構成例を示す要部正面図である。
【図３５】本発明の第１１実施例を示す要部縦断面図である。
【図３６】前記第１１実施例における、他の構成例を示す要部縦断面図である。
【図３７】前記第１１実施例における、他の構成例を示す要部縦断面図である。
【図３８】前記第１１実施例における、回転体と外周回転表示盤３９６部分を示す正面図である。
【図３９】本発明の第１２実施例を示す要部の分解斜視図である。
【図４０】前記第１２実施例における、制御回路部の構成説明線図である。
【図４１】従来の回転式表示装置を有するパチンコ機を例示する全体正面図である。
【図４２】従来の回転式表示装置を有するスロットマシンを例示する全体正面図である。
【符号の説明】
５６      回転体
８４      回転軸
８６      保持フレーム
９０      回転体固定歯車
９２      円筒状軸部
９８      旋回駆動源
１１０      回転駆動源
Ｘ      Ｘ軸（第２の回転軸）
Ｙ      Ｙ軸（第１の回転軸）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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