(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性の帯状の板部材（１１）を所定間隔をおいて平行に配置するとともに、その終端側にはショート部材（１２）を介在させて前記両板部材同士を短絡させ、
前記板部材の先端部（１１ａ）は、所定のテーパ角で先端側の間隔が広くなるように構成され、
前記一方の板部材に同軸コネクタ（１５）を設けるとともに、その同軸コネクタに接続された給電ピン（１５ａ）の先端を他方の板部材に電気的に接続するように構成したことを特徴とするコンパクトプローブ。
【請求項２】
前記ショート部材が給電ピンに対して前後進移動可能に設けられ、前記給電ピンからショート部材までの距離を変更可能としたことを特徴とする請求項１に記載のコンパクトプローブ。
【請求項３】
前記先端部は、板部材の本体に対して回転自在に接続され、前記テーパ角を変更可能としたことを特徴とする請求項１または２に記載のコンパクトプローブ。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか１項に記載のコンパクトプローブを２個用いるとともに、一方のコンパクトプローブを送信用プローブ（１０ａ）とし、他方のコンパクトプローブを受信用プローブ（１０ｂ）とし、
前記送信用プローブと受信用プローブは、測定対象物（３０）の法線に対して線対称で所定角度傾斜配置するとともに、その先端部を前記測定対象物の表面から所定距離だけ離して配置するようにし、
前記先端部は、先端先細り状にしたことを特徴とする斜め入射測定用コンパクトプローブ。
【請求項５】
前記両プローブの隣接する先端部同士を接触させたことを特徴とする請求項４に記載の斜め入射測定用コンパクトプローブ。
【請求項６】
前記先端部と前記測定対象物との間に、周囲の雰囲気の誘電率と等しい材質からなる調整部材（３１）を介在させ、その調整部材の両面に前記先端部と前記測定対象物を接触させるようにしたことを特徴とする請求項４または５に記載の斜め入射測定用コンパクトプローブ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、コンパクトプローブ及び斜め入射測定用コンパクトプローブに関するもので、より具体的には、電波吸収体の垂直入射及びまたは斜め入射に対する吸収特性を測定する際に使用されるプローブに関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、電波吸収体の吸収特性を行う場合には、同軸管や導波管を用いて行う方法がある。すなわち、導波管等の内面に符合する形状に加工した測定対象の試料を装着する。そして、導波管等から試料に対して電波を放射し、その反射波を受信し反射損失を測定するものである。
【０００３】
また、実際に使用する電波吸収体（パネル）をオープンサイト内に設置し、電波吸収体に向けて電波を放射し、その反射波をアンテナを用いて測定し空間定在波法やタイムドメイン法を用いて測定するものもある。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、上記したいずれの方法も以下に示す問題を有し、一長一短である。まず前者の同軸管等の場合には、管内に電波吸収体を挿入することから、所定の寸法形状に加工しなければならない。そして、例えばＴＶゴースト対策用の電波吸収体などの建造物の外壁や内壁に設置される電波吸収体のパネルは、１辺が数ｍというような寸法となり、係るパネルの大きさは導波管等の大きさに比べて遥かに大きくなる。よって、その様に実際に使用する際の大きさと、測定する試料の大きさが大きく異なるので、必ずしもパネルの特性を測定しているとはいいがたい。しかも、導波管等の内部に試料を装着した際に、係る管の内周面と試料が隙間なく密着していないと、試料のみの特性ではなく、その試料と管の内周面間に存在する隙間内の空間（空気）と試料を合わせた全体の反射損失を求めていることになる。つまり、幾ら高性能に測定しても、試料の加工精度が低いと最終的な測定精度は低下する。その結果、非常に高精度に試料を加工しなければならず、処理が煩雑で加工に時間も要する。
【０００５】
一方、後者のアンテナを用いたものでは、パネルをオープンサイト上に設置することから、周囲に何もない非常に広い空間が必要となり、簡単に実験を行うことはできない。また、設備が大掛かりなものとなり、装置が大型化しコスト高となる。
【０００６】
また、測定対象物に対して斜めに入射した電波の影響を測定する場合には、上記した同軸間や導波管を用いた測定はできず、オープンサイトを利用した方法を採らなければならない。しかも斜め入射させるためには、上記した垂直入射のものに比べると、さらに大きな空間が必要となり、上記問題がより顕著となる。
【０００７】
本発明は、上記した背景に鑑みてなされたもので、その目的とするところは、上記した問題を解決し、簡易な構造でもって精度良く電波吸収特性を求めることができ、しかも、実際の使用する態様・大きさのまま測定することができ、試料の加工が不要で係る処理が簡単に行うことができ、しかも、小さい測定空間で処理をすることができるコンパクトプローブを提供することにある。さらに、斜め入射特性を小型かつ簡易な装置で測定することができる斜め入射測定用コンパクトプローブを提供することを他の目的とする。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
上記した目的を達成するため、本発明に係るコンパクトプローブでは、導電性の帯状の板部材（実施の形態では、「導電性帯板」に対応）を所定間隔をおいて平行に配置するとともに、その終端側にはショート部材（実施の形態では、「スライダ」に対応）を介在させて前記両板部材同士を短絡させる。前記板部材の先端部は、所定のテーパ角で先端側の間隔が広くなるように構成される。前記一方の板部材に同軸コネクタを設けるとともに、その同軸コネクタに接続された給電ピンの先端を他方の板部材に電気的に接続するように構成した（請求項１）。
【０００９】
給電ピンから発せられた電波は、板部材間の空間を長手方向に進むが、ショート部材側は終端であるので、結局先端部から放射される。そこで、先端部を測定対象物に絶縁状態で接触（近接）させると、先端部から放射される電波が直に測定対象物に照射される。そして、その測定対象物で反射された電波はそのまま先端部から給電ピンに向けて伝播し給電ピンに受波される。すなわち、先端部を測定対象物に接触させるだけであるので、測定対象物を所定の寸法形状に加工する必要はなく、また、オープンサイトも必要がなく小型かつ簡易に測定できる。また、テーパ角を適宜に設定することにより、電波を最大放射することができ、しかも負荷との整合がとれる。同軸コネクタは、板部材ひいてはショート部材と導通状態となっているので、測定時に同軸コネクタに装着した同軸ケーブルは同軸コネクタを介して板部材・ショート部材と導通されて整合がとられる。また、給電ピンとショート部材（終端）との距離は、好ましくは測定中心周波数の波長の１／４になるように設定することである。
【００１０】
前記ショート部材が給電ピンに対して前後進移動可能に設けられ、前記給電ピンからショート部材までの距離を変更可能とすると好ましい（請求項２）。すなわち、上記したように給電ピンとショート部材との距離を測定中心周波数の波長の１／４になるようにすると最も整合がとれる。したがって、測定周波数に応じて調整可能となり、広範囲の周波数帯域に対応可能となる。
【００１１】
前記先端部は、板部材の本体に対して回転自在に接続され、前記テーパ角を変更可能としてもよい（請求項３）。すなわち、テーパ角を調整することにより負荷との整合をとることができ、また、電波の放射量を調整できる。
【００１２】
また、前記両板部材間に形成される空間内の少なくとも給電ピンより先端側を、空気よりも高い誘電率の部材を配置するようにしてもよい。その様にすると、誘電体等の高い誘電率の部材の中を進む電波は、見かけ上波長が小さくなり小型化ができる。
【００１３】
前記先端部の少なくとも測定対象物に接触する部分に弾性体を設けると好ましく、その場合の弾性体としては、導電性としてもよく、或いは、絶縁性としてもよい。すなわち、高精度な測定を行うためには、先端部を密着させる必要がある。そこで、弾性体を設けると、測定対象物の表面に凹凸などがあっても密着させることができ、高精度な測定が可能となる。そして、導電性とした場合には、導電性の板部材と同様の機能を発揮する。また、絶縁性とした場合には、通常測定時に先端部と測定対象物との間に絶縁物を介在させるため、係る絶縁物の機能を兼用させることができるので、絶縁性の弾性体を直接測定対象物の表面に接触・密着させることができ、作業性が向上する。さらに本発明で言う弾性体は、密着させることが目的であるので、弾性変形すればよく、ばね等のように弾性復元力を必ずしも有していなくてもよい。
【００１４】
本発明に係る斜め入射測定用コンパクトプローブでは、請求項１〜３のいずれか１項に記載のコンパクトプローブを２個用い、一方のコンパクトプローブを送信用プローブとし、他方のコンパクトプローブを受信用プローブとして使う。そして、前記送信用プローブと受信用プローブは、測定対象物の法線に対して線対称で所定角度傾斜配置するとともに、その先端部を前記測定対象物の表面から所定距離だけ離して配置するようにし、前記先端部は、先端先細り状に形成した（請求項４）。
【００１５】
最終的な配置・形状が請求項７のようになっていれば、必ずしも２個の分離したプローブを用いる必要はなく、全部或いは一部が一体化したものでもよい。すなわち、例えば両プローブを構成する１つの板部材同士を一体的に製造し、その一体化した板部材の両側にそれぞれ別の板部材を所定の間隔をおいて取り付けることにより、結果として２個のプローブを製造するようにしたものでもよい。
【００１６】
そして、好ましくは、前記両プローブの隣接する先端部同士を接触させるとよい（請求項５）。この時、接触していれば、分離可能であっても、分離不能に一体化されたものでもよい。
【００１７】
さらには、前記先端部と前記測定対象物との間に、周囲の雰囲気の誘電率とほぼ等しい材質からなる調整部材を介在させ、その調整部材の両面に前記先端部と前記測定対象物を接触させるようにしてもよい（請求項６）。このようにすると、先端部と測定対象物との間の距離を所望の距離に容易に設定できる。
【００１８】
【発明の実施の形態】
図１，図２は、本発明に係るコンパクトプローブの一実施の形態を示している。同図に示すように、コンパクトプローブ１０は、平行平板構造の２枚の導電性帯板１１，１１を所定の間隔をおいて配置し、それら２枚の導電性帯板１１，１１の一端（終端）に、ショート部材たるスライダ１２を介在させている。導電性帯板１１，１１は、本例ではアルミを用いて形成している。さらに、スライダ１２も導電性材料からなり、このスライダ１２を介して両導電性帯板１１，１１が終端でショートするようになっている。
【００１９】
また、導電性帯板１１，１１の所定位置には、ボルト１３を挿入する孔部が形成されている。さらにスライダ１２にも長手方向に延びるようにして長孔が形成されている。これにより、それら孔部及び長孔にボルト１３を挿入するとともに、ナットで締結することにより、両導電性帯板１１，１１及びスライダ１２は、挟み込まれた状態で両側から圧力を受けるため、所定の位置関係で固定される。そして、ボルト・ナットを緩める（取り外しはしない）と、スライダ１２が長孔に案内されて長手方向に相対移動（導電性帯板１１に対して）できるように構成している。
【００２０】
導電性帯板１１は、スライダ１２と反対側の先端が開放されており、その先端部１１ａは先端に行くにしたがって、間隔が広がるように所定のテーパ角（広がり角度）θで傾斜配置されている。そして、導電性帯板１１の本体部分と、先端部１１ａは、回転軸１１ｂにて連結され、テーパ角θを自由に調整できるようになっている。
【００２１】
さらに、一方の導電性帯板１１には、同軸コネクタ１５が取り付けられ、その同軸コネクタ１５の内部導体である給電ピン１５ａが、反対側の導電性帯板１１に接触され短絡される。この給電ピン１５ａの先端と導電性帯板１１との接触部は、容易に離反しないように、例えば半田付けなどにより電気的・機械的に強固に接続している。そして、この給電ピン１５ａと、終端であるスライダ１２との距離Ｌは、測定中心周波数の波長の１／４になるように調整すると、最も感度が良くなる。すなわち、本形態では、そのように測定波長に応じて最適な環境を得るため、スライダ１２を移動可能にしている。よって、そのように最適な環境を得られなくても良い場合には、固定式としてももちろん良い。
【００２２】
また、先端開放部位での離反距離をＡ、先端部１１ａ（導電性帯板１１）の幅をＢ、導電性帯板１１，１１間の間隔をｂとした場合に、結線部（同軸コネクタ１５）のインピーダンスＺを５０Ωとし、先端部１１ａのインピーダンスＺ0 が、
Ｚ＝（ｂ／Ａ）・Ｚ0
となるように設定し、さらに、空間のインピーダンスとの整合を採るために、
Ａ＝Ｂ
になるように調整している。しかも最大放射させるためにテーパ角θは４５度になるようにしている。
【００２３】
図３は、上記した構成のコンパクトプローブ１０を用いて反射特性を測定する装置構成を示している。同図に示すように、コンパクトプローブ１０の同軸コネクタ１５に同軸ケーブル１８の一端を接続し、その同軸ケーブル１８の他端をベクトルネットワークアナライザ１９に接続する。そして、ベクトルネットワークアナライザ１９内のタイムドメイン機能を使って測定する。
【００２４】
測定を行うには、図示するように、測定対象（図示の例では、金属板２０の上に電波吸収体２１を貼り合わたもの）の表面に、先端部１１ａを接触させる。この時、両導電性帯板１１，１１の先端部１１ａ，１１ａがともに測定対象面に線接触するようにセットする。この時、その測定対象の表面を介して両先端部１１ａ，１１ａが短絡するのを防止するため、実際には、先端部１１ａと測定対象物の表面との間には、絶縁性シート（例えば「紙」）を介在させる。
【００２５】
この状態で、給電ピン１５ａから電力を供給すると、両導電性帯板１１，１１が一種の導波管として機能し、両者１１，１１間の空間内を先端部１１ａ側に向けて電波が進み、測定対象物である電波吸収体２１に直接放射される。そして、電波吸収体２１で反射された反射波が上記と逆の経路を通って給電ピン１５ａに至り、ベクトルネットワークアナライザ１９に伝送される。このようにアナライザ１９に戻ってくる電波は、上記したように測定対象物（電波吸収体２１）の表面で反射されてきた正規のものに限られず、終端部での反射や、途中で反射して戻ってきたものも含まれている。
【００２６】
そこで、ベクトルネットワークアナライザ１９では、まず、与えられた信号をフーリエ逆変換をして時間領域に変更する。電波の速度並びに給電ピン１５ａから先端部１１ａ（測定対象物）までの距離が既知であるので、測定用の電波を発してから正規の反射波が戻ってくるまでにかかる時間も一義的に決まる。そこで、その時間に一定のマージンをかけた時間領域だけ通過するゲートを設け、不要な波を除去する。この後、周波数領域にフーリエ変換することで測定対象物からの反射波のみの周波数−反射損失（リターンロス）特性を抽出することができる。
【００２７】
＊実験結果
本発明品を用いて正しく反射特性を測定できることを実証するため、以下に示す実験を行った。両導電性帯板１１，１１間の間隔ｂを４［ｍｍ］、給電ピン１５ａから先端部１１ａの回転中心（回転軸１１ｂ）までの距離を１００［ｍｍ］、先端部１１ａの長さを２０［ｍｍ］、テーパ角θを４５度とし、２．３［ＧＨｚ］と４［ＧＨｚ］付近でそれぞれ吸収特性がある電波吸収体についての反射損失を求めた。なお、給電ピン１５ａと終端部までの距離Ｌはλ／４となるように調整した。
【００２８】
まず、４［ＧＨｚ］付近に吸収特性を有する電波吸収体について実験を行った。上記したようにまずフーリエ逆変換を行い、金属板のみの場合と金属板の上に電波吸収体を貼り合わせたものについてそれぞれ時間に対する電界強度の特性を求めた。これにより、図４に示すような時間に対する電界強度の特性が求められる。なお、図中破線は測定対象物が金属板のみの場合であり、同図中実施線が、図３に示すように金属板の上に電波吸収体を重ねたものについての特性図である。
【００２９】
次に、図４に示す特性から不要な波を除去すべく、５４５［ｐｓ］〜８００［ｐｓ］の範囲のみ通過するゲートをかけた。これにより、図４の特性図は、図５のように一定の時間領域のみピークが抽出された図となる。もちろん実線及び破線の意味は図４のものと同様である。
【００３０】
この図５に示す特性から周波数領域に対してフーリエ変換して反射の周波数特性を求める。そして、金属板単体のものと電波吸収体のレベルの差をとることにより、図６中実線で示すような周波数に対する反射損失が求められた。図から明らかなように、４［ＧＨｚ］の周囲で電波吸収されていることが確認でき、正しく測定できていることが確認できる。さらに、同一の電波吸収体を所定形状に加工し、従来法である同軸管を用いて反射損失の測定を行った。その結果、図６中破線で示すような特性が得られ、本発明に係るコンパクトプローブ１０を用いた測定結果とほぼ一致していることが確認できた。
【００３１】
同様に、試料を２．３［ＧＨｚ］付近に吸収特性を有する電波吸収体に替えて同様の実験を行ったところ、最終的な周波数に対する反射損失は図７に示すような結果が得られた。同図から明らかなように、本発明方法による結果（実線）と、同軸管による測定結果（破線）はほぼ一致した特性が得られることが確認できた。
【００３２】
図８は、同一の試料に対しテーパ角θを変えて測定した結果を示している。同図から明らかなように、実線で示すテーパ角４５度のものが最も感度が高くなり、破線で示す３０度のものや一点鎖線で示す６０度のものは４５度よりは感度が悪くなる。但し、いずれの場合もピーク時で２０ｄＢ以上であり、十分使用に耐えられるものである。
【００３３】
図９は、本発明に係るコンパクトプローブの変形例を示している。同図に示すように、導電性帯板１１の先端部１１ａの先端に、弾性体２５を装着している。このように弾性体を設けたことにより、仮に測定対象の表面に凹凸などがあっても、密着させることができ、高感度な測定ができる。この弾性体２５としては、例えば、導電性ゴムのように導電性の弾性体を用いることができる。このように導電性の弾性体を用いた場合には、弾性体２５も図１に示す実施の形態における先端部の一部として作用する。
【００３４】
また、逆に導電性を有しない通常のゴムやスポンジ等を用いても良い。すなわち、上記した測定方法で説明したように、先端部１１ａと測定対象物の表面との間に絶縁性シートを設けている。そこで、係る絶縁性シートの替わりに絶縁性の弾性体を取り付けることにより、先端部１１ａと測定対象物とが直接接触して短絡しないようにしている。つまり、絶縁シートを介在させる手間がなくなり、操作性が良好となる。しかも、弾性体であるので、測定対象部の表面形状に関係なく密着させることができる。
【００３５】
なお、上記した例ではいずれも両導電性帯板１１，１１間は、開放させられて空気が存在しているが、本発明はこれに限ることはなく、例えば図１０に示すように、誘電体２６等の空気よりも誘電率の高い材質を介在させるようにしても良い。そのようにすると、より小型化が図れ、また同一の寸法形状であれば、より低い周波数領域の特性が行えるようになる。
【００３６】
図１１は、本発明に係る斜め入射測定用コンパクトプローブの一実施の形態を示している。同図に示すように、本形態では、上記した図１に示すようなコンパクトプローブを２個用意し、一方のコンパクトプローブを送信用プローブ１０ａとし、他方のコンパクトプローブを受信用プローブ１０ｂとする。この時使用する両プローブ１０ａ，１０ｂは、同一の寸法形状のものを用いている。
【００３７】
そして、個々の形態は、図１と比較するとわかるように、基本的に同一である（対応する部材には同一符号を付している）が、導電性帯板１１の先端部１１ａ′の形状を先端先細り状にしている点で異なる。具体的には、導電性帯板１１の先端部１１ａは、所定角度範囲（本形態では０度から１８０度）で回転可能となっており、所定の角度θで先端が開くように形成され、その広がり角度θは、例えば４５度にすると電波が最大放射されるので好ましい。そして、スライダ１２の位置を調整することにより、給電ピンとショート部（スライダ１２の給電部側端面）までの距離を測定中心周波数の１／４になるように設定する。
【００３８】
また、先端開放部位での離反距離をＡ、先端部１１ａ（導電性帯板１１）の幅をＢ、導電性帯板１１，１１間の間隔をｂとした場合に、結線部（同軸コネクタ１５）のインピーダンスＺを５０Ωとし、先端部１１ａ′のインピーダンスＺ0 が、
Ｚ＝（ｂ／Ａ）・Ｚ0
となるように設定し、さらに、空間のインピーダンスとの整合を採るために、
Ａ＝Ｂ
になる（開口面が正方形）ように調整している。しかも最大放射させるためにテーパ角θは４５度になるようにしている。係る点でも、上記した垂直入射特性を測定するための単体のコンパクトプローブと同様である。
【００３９】
そして、両プローブ１０ａ，１０ｂは、測定対象物３０の法線に対して線対称で所定角度αだけ傾斜配置するとともに、その先端部１１ａ′を測定対象物３０の表面から所定距離だけ離して配置している。しかも、両プローブ１０ａ，１０ｂの隣接する先端部１１ａ′同士は接触させている。
【００４０】
そして、上記の構成において実際に斜め入射の特性を測定する場合には、例えば両プローブ１０ａ，１０ｂを同軸ケーブル１８を介して図外のベクトルネットワークアナライザに接続し、送信用プローブ１０ａから所定の電波を放射し、タイムドメイン法を用いて前記電波の放射から一定時間経過後に受信用プローブ１０ｂに受信された電波（反射波）のみを抽出するようにしている。
【００４１】
＊実験結果
本発明品を用いて正しく反射特性を測定できることを実証するため、以下に示す実験を行った。両導電性帯板１１，１１間の間隔ｂを４［ｍｍ］、給電ピン１５ａから先端部１１ａの回転中心（回転軸１１ｂ）までの距離を１００［ｍｍ］、先端部１１ａの長さを５０［ｍｍ］、テーパ角θを４５度とし、各プローブの傾斜角度（入射角）αは２０度とした。金属板２０の上面に４［ＧＨｚ］付近に吸収特性を有する電波吸収体２１を張り合わせたプレートを測定対象物３０とし、その電波吸収体２１についての反射損失を求めた。なお、給電ピン１５ａと終端部までの距離Ｌはλ／４となるように調整した。
【００４２】
まず、上記した垂直入射の時と同様にフーリエ逆変換を行い、金属板のみの場合と金属板の上に電波吸収体を貼り合わせたものについてそれぞれ時間に対する電界強度の特性を求めた。これにより、図１２に示すような時間に対する電界強度の特性が求められる。なお、図中破線は測定対象物が金属板のみの場合であり、同図中実施線が、図１１に示すように金属板２０の上に電波吸収体２１を重ねたものについての特性図である。
【００４３】
次に、図１２に示す特性から不要な波を除去すべく２００〜５００の範囲のみ通過するゲートをかけて得られた特性から周波数領域に対してフーリエ変換して反射の周波数特性を求める。そして、金属板単体のものと電波吸収体のレベルの差をとることにより、図１３中実線で示すような周波数に対する反射損失が求められた。図から明らかなように、４［ＧＨｚ］の周囲で電波吸収されていることが確認でき、正しく測定できていることが確認できる。さらに、同一の電波吸収体を所定形状に加工し、同軸管測定法で材料定数を測定しそれから反射特性を算出すると、図１３中破線で示すような特性（理論値）が得られ、本発明に係るコンパクトプローブを用いた測定結果と最大損失レベルがほぼ一致していることが確認できた。
【００４４】
また、入射角αを変えて上記と同様の実験を行い、測定結果（反射損失の実測値と理論値）を求めた。その結果、図１４〜図１６に示すような結果が得られ（実線が測定値で波線が理論値）、いずれの角度であってもほぼ理論値通りの結果が得られた。
【００４５】
図１７は、本発明の別の実施の形態を示している。同図に示すように、本形態では、プローブ１０ａ，１０ｂの先端と測定対象物３０の間に調整部材３１を挿入している。この調整部材３１は、誘電率εが空気（１）に近く、絶縁性のあるものが好ましい。これにより、係る調整部材３１を測定対象物３０の上面においた状態でプローブの先端部１１ａを調整部材３１の表面に接触されることにより、所望の間隔が得られるので、操作性が良好となる。
【００４６】
また、上記した実施の形態では、先端部１１ａ′が先端先細り状のものを用いたが、上記した図１のものと同様に、矩形状となっていてもよい。但し、その場合に測定対象物３０との離反距離は、図１８に示すように先端部１１ａの下端からの距離Ｌが所望の距離になるように設定する必要がある。
【００４７】
さらにまた、図示省略するが、上記した垂直入射で用いた各プローブをそのまま斜め入射用の送信・受信プローブとして用いることができるのはもちろんである（例えば、導電性帯板１１，１１間に誘電体を介在させて小型化を図るなど）。
【００４８】
【発明の効果】
以上のように、本発明に係るコンパクトプローブでは、簡易な構造でもって精度良く垂直入射並びに斜め入射のいずれの電波吸収特性を求めることができる。しかも、プローブの先端部を測定対象物に接触させればよいので、実際に使用する態様・大きさのまま測定することができ、試料の加工が不要で係る処理が簡単に行うことができる。しかも、直接電波を放射し、反射波を受けるので、オープンサイトにする必要がなく小さい測定空間で処理をすることができる。その結果、例えば既設の建造物等に対する測定も可能となる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係るコンパクトプローブの好適な一実施の形態を示す図である。
【図２】その先端部分を示す図である。
【図３】測定装置全体を示す外観図である。
【図４】実験結果を示す図である。
【図５】実験結果を示す図である。
【図６】実験結果を示す図である。
【図７】実験結果を示す図である。
【図８】実験結果を示す図である。
【図９】本発明に係るコンパクトプローブの好適な他の実施の形態の要部を示す図である。
【図１０】本発明に係るコンパクトプローブの好適な他の実施の形態を示す図である。
【図１１】本発明に係る斜め入射測定用コンパクトプローブの好適な一実施の形態を示す図である。
【図１２】実験結果を示す図である。
【図１３】実験結果を示す図である。
【図１４】実験結果を示す図である。
【図１５】実験結果を示す図である。
【図１６】実験結果を示す図である。
【図１７】本発明に係るコンパクトプローブの好適な他の実施の形態の要部を示す図である。
【図１８】本発明に係るコンパクトプローブの好適なさらに他の実施の形態の要部を示す図である。
【符号の説明】
１０  コンパクトプローブ
１０ａ  送信プローブ
１０ｂ  受信プローブ
１１  導電性帯板
１１ａ，１１ａ′  先端部
１１ｂ  回転軸
１２  スライダ（ショート部材）
１５  同軸コネクタ
１５ａ  給電ピン
２０  金属板（測定対象物）
２１  電波吸収体（測定対象物）
２５  弾性体
２６  誘電体
３０  測定対象物
３１  調整部材
【図１】
0003734345.tif 000002
【図２】
0003734345.tif 000003
【図３】
0003734345.tif 000004
【図４】
0003734345.tif 000005
【図５】
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【図６】
0003734345.tif 000007
【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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