(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
給水を受け加熱源により加熱して給湯栓側に給湯する給湯回路を備え、上記加熱源よりも下流側位置の給湯回路から分岐する注湯回路に配設された注湯用開閉弁を開くことで上記給湯回路から浴槽へ注湯可能に接続された給湯器付き風呂釜において、
上記給湯回路からの給湯がその給湯回路に配設された流量調整弁を介して上記給湯栓側及び上記注湯回路の注湯用開閉弁側に分岐供給されるように構成される一方、
所定の負圧を受けて開弁し外気を回路内に吸い込む負圧破壊弁が、上記注湯用開閉弁よりも上流側の給湯回路であって、上記給湯回路の加熱源よりも下流側位置で上記流量調整弁による流量調整前の給湯回路内の給水圧が作用するよう上記流量調整弁よりも上流側位置の上記給湯回路に介装されている
ことを特徴とする給湯器付き風呂釜。
【請求項２】
請求項１記載の給湯器付き風呂釜であって、
上記注湯用開閉弁はその閉弁状態において注湯方向とは逆向きの所定の圧力を受けたときには開弁が許容される構造を有しており、
上記負圧破壊弁が負圧を受けて開弁作動する開弁特性と、上記注湯用開閉弁が逆向き圧力を受けて開弁作動する開弁特性とが、給湯回路から負圧を受けたとき負圧破壊弁の吸気開始タイミングの方が上記注湯用開閉弁の開弁開始タイミングよりも先になるように関係付けられている、給湯器付き風呂釜。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、給湯器の給湯回路から湯を台所等の給湯栓に対し給湯する一方、浴槽への湯張りのために上記給湯回路からの湯を浴槽に対し直接に又は追い焚き循環回路を介して間接に注湯するように構成された給湯器付き風呂釜に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、この種の給湯器付き風呂釜においては、水道水の給水を受ける給湯回路内に例えば断水あるいは停電等に起因して負圧が生じた場合に、追い焚き循環回路内の浴槽内の湯水が逆流して給湯回路内に流入する事態の発生を阻止するために、給湯回路と追い焚き循環回路との間を注湯可能にしつつも縁切り可能な状態に接続する必要がある。これを実現する手段の例を図６に示す給湯器付き風呂釜の例に基づいて説明する。
【０００３】
すなわち、給湯回路２００の給湯側に介装された流量調整弁（水量サーボ弁）２０１の下流から注湯回路５００が分岐され、この注湯回路５００を介して給湯回路２００と追い焚き循環回路４とが連通接続される。そして、この注湯回路５００に対し、バキュームブレーカ（負圧破壊弁）５０１、注湯電磁弁５０２及び２段の逆止弁５４，５５からなる縁切り弁装置５１０を介装させて注湯及び縁切りの双方を行うようにしている。上記のバキュームブレーカ５０１は回路内に所定の負圧が生じたときに外気（エア）を吸い込んで負圧状態を解消するもの、注湯電磁弁５０２は注湯回路５００を開閉切換して注湯及び遮断の切換を行うもの、また、２段の逆止弁５４，５５は注湯方向（順方向）への流通を許容しつつ逆方向への流通を阻止するものである。そして、上記バキュームブレーカ５０１は、弁体をバネにより弁座に押し付けて常時は閉状態に維持しつつ、回路内に負圧が作用したときには上記弁体がばねに抗して開きエアを回路内に吸い込んで上記負圧を解消（破壊）するようになっている。なお、図６中３０は給湯温度センサであり、流量調整弁２０１と分岐部との中間位置に介装されている。
【０００４】
ここで、上記の負圧が生じる場合としては、本来は給水圧（元圧）が作用している給湯回路側（給湯一次側）において給水元である水道の断水や、高架水槽等から各集合住宅（マンション等）の上階へポンプ圧送している場合に停電によるポンプ停止等が発生することにより、給湯一次側の圧力が低下して負圧を生じる場合がある。また、上記の逆流防止の要請は、飲用にも供されることのある給湯回路側に対し、追い焚き循環回路側から浴槽内の湯が逆流により流入してしまうことを阻止するためである。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
ところが、上記従来の給湯器付き風呂釜１０においては、給湯一次側での負圧発生時に浴槽湯水の給湯回路２００側への逆流防止の確実化を図るために負圧破壊性能の向上、すなわち、上記バキュームブレーカ５０１によるエア吸い込み性能を向上させると、給湯一次側で負圧が発生しなくても二次側（風呂側）の事情によりエア吸い込みが生じ易くなり、吸い込まれて回路内に混入したエアにより特に風呂側（追い焚き循環回路４側）で不都合が生じ易くなる。つまり、負圧破壊による給湯回路側への逆流防止を優先させると風呂側での不都合を招き易くなり、その不都合発生を防止するために負圧破壊性能を低下（緩和）させようとすると逆に上記の負圧破壊による逆流防止がおろそかになるという問題がある。
【０００６】
例えば、負圧破壊性能の向上のためにバキュームブレーカ５０１のバネ荷重設定を小さく（バネを弱く）してエア吸い込み性能を上げると、給湯一次側での負圧発生により応答性よくエア吸い込みが行われて風呂側からの逆流防止の確実化が図られる反面、バキュームブレーカ５０１のエア吸い込み口からの微小漏れや、追い焚き循環回路４内にエア混入が生じ易くなる。
【０００７】
すなわち、給湯一次側が通常の正圧状態であっても比較的低圧である場合には、圧力変動によりバキュームブレーカ５０１の弁体が開閉方向に微動してエア吸い込み口から微小漏れが生じることになる。また、給湯回路２００下流側の流量調整弁２０１により注湯流量を絞ると二次側の圧力が低下してしまい、負圧傾向となってバキュームブレーカ５０１からのエア吸い込みが生じることになる。さらに、特に給湯器付き風呂釜１０が階上に設置されて階下に浴槽３が設置されている場合に階下浴槽への注湯・落とし込み時に給湯一次側での負圧発生はなくても注湯による湯の落とし込みにより二次側が負圧傾向となり、この影響を受けてバキュームブレーカ５０１からのエア吸い込みが生じることになる。この吸い込みエアが追い焚き循環回路４内に残留すると、追い焚き運転制御のために追い焚き循環回路４側に設置されている各種センサの作動不良を招き、誤検出や誤制御の原因ともなる。
【０００８】
例えば、圧力式の水位検出センサ４７が浴槽内の水位を誤検出すると所定の設定水位を超えて注湯による湯張りが行われたり、水流スイッチ４８が誤検出すると所定の循環流が生じているにも拘わらず非検出となって循環不良と誤判定したり、また、戻り温度センサ４９が誤検出すると浴槽内の湯の沸きすぎや追い焚き不足を招いたりすることになる。
【０００９】
逆に、上記の階下浴槽への注湯・落とし込みの場合等におけるエア吸い込みを抑止するためにバキュームブレーカ５０１のバネ荷重設定を大きく（バネを強く）すると、給湯一次側での負圧発生時にバキュームブレーカ５０１の弁体が応答性よく開かずに負圧状態を効果的に破壊し得ないことになる。
【００１０】
本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、負圧破壊の確実化のために負圧破壊弁によるエア吸い込み性能を優先向上させつつも、それに伴う種々の不都合の発生をも確実に防止し得るようにした給湯器付き風呂釜を提供することにある。
【００１１】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するために、本発明では、給水を受け加熱源により加熱して給湯栓側に給湯する給湯回路を備え、上記加熱源よりも下流側位置の給湯回路から分岐する注湯回路に配設された注湯用開閉弁を開くことで上記給湯回路から浴槽へ注湯可能に接続された給湯器付き風呂釜を対象として、上記給湯回路からの給湯がその給湯回路に配設された流量調整弁を介して上記給湯栓側及び上記注湯回路の注湯用開閉弁側に分岐供給される構成とする一方、所定の負圧を受けて開弁し外気を回路内に吸い込む負圧破壊弁を、上記注湯用開閉弁よりも上流側の給湯回路であって、上記給湯回路の加熱源よりも下流側位置で上記流量調整弁による流量調整前の給湯回路内の給水圧が作用するよう上記流量調整弁よりも上流側位置の上記給湯回路に介装することとした（請求項１）。
【００１２】
この本発明の場合、給湯回路からの湯が給湯栓側と注湯用開閉弁側とに分岐される流量調整弁位置よりも上流側位置の給湯回路に負圧破壊弁が介装されているため、つまり、上記の分岐位置よりも下流側の注湯回路上に負圧破壊弁を介装する従来の構成と異なり、給湯回路側でしかも流量調整弁による流量調整前の位置に介装されているため、負圧破壊弁には正常時つまり通常時には給湯回路内の給水圧（流量調整前の給水圧）が内圧として常に作用することになる。このため、負圧破壊弁を閉弁状態に維持させる保持力（例えばバネ力）を弱くしたとしても上記給水圧の作用により確実に閉状態に維持される一方、給湯一次側が万が一負圧に陥れば応答性よく負圧破壊弁が開弁して外気（エア）を吸い込むことにより負圧状態の解消が即座に図られる。これにより、負圧破壊弁からの微小漏れの発生を確実に回避しつつ、上記注湯用開閉弁が開状態の場合はもちろんのこと、閉作動異常が万一発生している場合であっても、浴槽側からの逆流を確実に阻止することが可能になる。なお、給湯回路からの注湯は湯・水のいずれでもよい。
【００１３】
一方、階下浴槽への注湯・落とし込みであって、その階下浴槽と階上の給湯器付き風呂釜との落差が比較的大きい場合であっても、従来の注湯回路に負圧破壊弁が介装されている場合と比べ注湯・落とし込みに対する抵抗分が増すことで負圧にはなり難くなり、発生したとしてもその負圧状態の軽減化が図られることになる。加えて、負圧破壊弁が流量調整弁よりも上流側に介装されているため、たとえ流量調整弁により注湯流量が絞られたとしても従来の流量調整弁よりも下流側の注湯回路に介装された従来位置の負圧破壊弁の如く作用する圧力が低下することはなく、従ってエア吸い込みが生じることもなく、流量調整時のエア吸い込みに起因する浴槽側の回路での不都合を生じさせることもない。
【００１４】
また、上記請求項１の発明においては、さらに次の構成を付加するようにしてもよい。すなわち、上記注湯用開閉弁がその閉弁状態において注湯方向とは逆向きの所定の圧力を受けたときには開弁が許容される構造を有しており、負圧破壊弁が負圧を受けて開弁作動する開弁特性と、上記注湯用開閉弁が逆向き圧力を受けて開弁作動する開弁特性とを、給湯回路から負圧を受けたとき上記負圧破壊弁の吸気開始タイミングの方が上記注湯用開閉弁の開弁開始タイミングよりも先になるように関係付けるようにする（請求項２）。この関係付けの例としては、逆向き圧力を受けて開弁し始めることになる上記注湯用開閉弁の設定開弁作動圧を、上記負圧破壊弁が負圧を受けて外気を吸い込み始めることになる設定吸気作動圧よりも絶対値において大きくなるように設定すればよい。例えば、上記注湯用開閉弁の弁体に給湯回路側の給水圧が閉弁を維持させる圧力として作用させている場合に給湯回路側から負圧を受けると開弁が許容されるような場合であっても、上記の如く負圧を受けても先に負圧破壊弁が開弁してエアを吸い込むようにする、つまり注湯用開閉弁を開き難くすることにより、上記注湯用開閉弁が先に開弁してしまうことに起因する逆流発生や浴槽水位上昇等の不都合発生を確実に阻止することが可能になる。
【００１５】
なお、本発明における給湯回路の加熱源としては、例えば、燃焼熱を受ける熱交換器により熱交換加熱するものや、電気ヒータ等により加熱するもの等のいずれを採用してもよい。また、負圧破壊弁としてはプランジャ、ボールもしくはダイヤフラム等の弁体をコイルスプリングもしくは平バネ等のバネにより閉弁側に付勢するものが挙げられるが、回路内から所定の負圧を受けて開弁するものであればその形式・構造の如何は問わない。
【００１６】
【発明の効果】
以上、説明したように、請求項１又は請求項２の本発明の給湯器付き風呂釜によれば、負圧破壊弁が流量調整弁よりも上流側位置の給湯回路に介装されているため、負圧破壊弁に対し給湯回路内の流量調整前の給水圧を内圧として常に作用させることができる。このため、負圧破壊弁を閉弁状態に維持させるバネ等の保持力を弱くしたとしても上記給水圧の作用により確実に閉状態に維持させて微小漏れ等の発生を確実に回避することができる一方、給湯一次側が万一負圧に陥れば応答性よく負圧破壊弁を開弁させて外気を吸い込むことにより負圧状態を即座に解消して浴槽側からの逆流を確実に阻止することができる。加えて、階下浴槽への注湯・落とし込みにおいても従来の場合よりも発生する負圧の軽減化を図ることができ、さらに流量調整弁による流量調整の如何に拘わらずその流量調整時の圧力低下の影響を負圧破壊弁が受けることなく、エア吸い込みに起因する追い焚き循環回路側での各種センサの誤検出発生等の不都合発生を回避することができる。従って、負圧破壊弁による負圧破壊性能を向上させつつも、負圧破壊弁の介装に伴う不都合の発生を回避することができる。
【００１７】
特に、請求項２によれば、注湯用開閉弁として注湯方向とは逆向きの所定の圧力を受けて開弁する構成のものを採用した場合に、負圧を受けても負圧破壊弁が注湯用開閉弁よりも先に開弁してエアを吸い込んで負圧を破壊することができ、上記注湯用開閉弁が負圧破壊弁よりも先に開弁してしまうことに起因する逆流発生や浴槽水位の上昇等の不都合発生を確実に阻止することができる。
【００１８】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。
【００１９】
＜第１実施形態＞
図１は、本発明の第１実施形態に係る給湯器付き風呂釜１を示したものである。
【００２０】
この給湯器付き風呂釜１は、給湯機能を実現する給湯回路２と、浴槽３内の湯水の追い焚き機能を実現する強制循環式の追い焚き循環回路４と、上記給湯回路２と追い焚き循環回路４とを接続して湯張り機能を実現する注湯回路５とを備えたものである。
【００２１】
上記給湯回路２は、水道管に接続された給水路２１から導入される水を給湯側熱交換器２２において燃焼バーナ２３の燃焼熱との熱交換加熱により加熱し、加熱後の湯を出湯路２４及び給湯路２５を通して下流端の給湯栓２６ａ，２６ｂまで給湯させるようになっている。ここで、図示省略の燃焼缶体内に配設された上記熱交換器２２及び燃焼バーナ２３が加熱源を構成している。上記給水路２１と出湯路２４との間にはバイパス路２７が設けられて、調整弁２７ａによる水の混合調節制御により設定温度への温度調整が行われるようになっている。上記給湯栓２６ａは台所等に配設されたカランであり、上記給湯栓２６ｂは浴室や洗面台等に設置されたシャワーカランである。
【００２２】
上記給水路２１には入水温度センサ２８と、入水流量センサ２９とが配設されている。また、上記出湯路２４には上記給湯栓２６ａ，２６ｂもしくは注湯回路５に供給される湯水の温度を検出する給湯温度検出手段としての給湯温度センサ３０と、負圧破壊弁（バキュームブレーカ）３１と、流量調整弁３２とが上流側から順に配設されている。つまり、上記負圧破壊弁３１は、加熱源としての熱交換器２２よりも下流側位置（混水調整による温調のためにバイパス路２７が付設されている場合にはそのバイパス路２７の下流端との合流部よりも下流側位置）であって、流量調整部３２よりも上流側位置に介装されている。言い換えると、上記負圧破壊弁３１は後述の注湯電磁弁（注湯用開閉弁）５２よりも上流側の給湯回路２であって、熱交換器２２（あるいはバイパス路２７の合流部）と流量調整弁３２との間の位置の給湯回路２に介装されている。そして、給湯温度や注湯温度を所定の設定温度になるように燃焼バーナ２３の燃焼を制御する給湯制御が図示省略のコントローラにより行われ、このコントローラでは主として上記入水温度センサ２８、入水流量センサ２９及び給湯温度センサ３０からの各検出値に基づいて上記給湯制御を行うようになっている。
【００２３】
ここで、上記負圧破壊弁３１と、流量調整弁３２とについて図２を参照しつつ詳細に説明すると、上記負圧破壊弁３１は大気に開放されたエア吸い込み口３１１と、このエア吸い込み口３１１と流量調整弁３２よりも上流側位置の出湯路２４とを連通させる分岐連通路３１２と、この連通路３１２内に介装されて弁座３１３に対し開閉方向に移動可能な弁体３１４と、この弁体３１４を上記弁座３１３の側に押し付けて閉弁状態に維持するバネ３１５とを備えている。なお、上記弁体３１４は上記弁座３１３に着座するゴム層と、上記開閉方向のみへの移動案内をさせるためのガイド部とを一体に備えており、また、上記バネ３１５は圧縮コイルスプリングにより構成されて受け部材３１６と上記弁体３１４との間に掛け渡されている。そして、上記バネ３１５のバネ荷重が、出湯路２４内の圧力が負圧に陥れば弁体３１４が開弁するように比較的弱いものに設定されている。
【００２４】
また、上記流量調整弁３２は、出湯路２４に向けて連通する流入口３２１と、この流入口３２１に向けて進退するプランジャ３２２と、このプランジャ３２２を進退作動させるモータ（例えばステッピングモータ）３２３とを備えたものである。そして、上記プランジャ３２２を進退調整することにより、その先端側の弁部３２４と上記流入口３２１との間の隙間量（開度）を増減調整して出湯路２４から給湯路２５又は注湯路５１への通過流量を変更調整し得るようになっている。ここで、上記プランジャ３２２はそのネジ部３２５がハウジング３２６に固定された保持筒３２７内にねじ込まれる一方、基端側のセレーション部３２８が上記モータ３２３と結合されており、プランジャ３２２がモータ３２３により軸回りに回転作動されることにより進退作動されるようになっている。
【００２５】
上記追い焚き循環回路４は、それぞれ浴槽３に連通接続された戻り路４１及び往き路４２からなる循環路４３を備え、上記戻り路４１から循環ポンプ４４の作動により風呂側熱交換器４５に戻される浴槽３内の湯水を燃焼バーナ４６の燃焼熱により熱交換加熱し、加熱後の湯水を往き路４２を通して再び上記浴槽３内に供給して追い焚きさせるようになっている。
【００２６】
上記戻り路４１には、循環湯水の循環方向上流側から順に、水圧検出により浴槽３の水位を検出する水位センサ４７と、上記循環ポンプ４４と、循環流の通過によりフラップが開いて循環判定のＯＮ指令が出力される水流スイッチ４８と、浴槽３内から風呂側熱交換器４５に戻される循環湯水の温度を検出する戻り温度センサ４９とが配設されている。上記水位センサ４７からの検出値に基づいて所定水位までの注湯制御が上記コントローラにより行われ、上記戻り温度センサ４９からの検出値に基づいて追い焚き時における浴槽３内の湯水温度が把握されて所定温度までの追い焚き制御が上記コントローラにより行われ、上記水流スイッチ４８からの出力信号により追い焚き制御において循環作動が正常か否かの判定が上記コントローラにより行われることになる。
【００２７】
上記注湯回路５は、上流端が上記流量調整弁３２の下流側から分岐し、下流端が上記循環路４３のいずれかの位置（図１では戻り路４１の循環ポンプ４４よりも下流側位置を例示）に連通する注湯路５１を備えており、この注湯路５１を通して上記給湯回路２からの湯水を追い焚き循環回路４に流入させて浴槽３に注湯し得るようになっている。上記注湯回路５の注湯路５１には、上流側から順に、上記コントローラにより開閉制御されて注湯か遮断かの切換を行う注湯電磁弁５２と、注湯流量を検出する注湯流量センサ５３と、それぞれ浴槽３側への流通をのみ許容する構造を有する二段配置の逆止弁５４，５５とが配設されている。上記注湯流量センサ５３からの検出値に基づいて浴槽３への湯張り量の把握が上記コントローラにより行われる。
【００２８】
上記コントローラによる注湯制御は、例えばリモコンの湯張りスイッチがＯＮ操作されると、注湯電磁弁５２を開いて燃焼バーナ２３の燃焼を開始し、以後、上記リモコン等に設定された所定温度になるように上記燃焼バーナ２３の燃焼作動や流量調整弁３２の開度調整が行われる。これにより、上記所定温度の湯が給湯回路２から注湯回路５及び追い焚き循環回路４を通して浴槽３に落とし込まれ、水位センサ４７による検出水位が所定水位に到達するか、もしくは注湯流量センサ５３による積算湯量が所定湯量に到達すると上記注湯電磁弁５２を閉じ燃焼バーナ２３の燃焼作動を停止して終了する。
【００２９】
以上の構成の給湯器付き風呂釜１の場合、負圧破壊弁３１にはその弁体３１４に対し給湯回路２の出湯路２４内の給水圧、つまり、流量調整弁３２による流量調整前の給水圧が閉弁方向に対し常に内圧として作用することになる。このため、上記弁体３１４を閉弁状態に付勢するバネ３１５のバネ荷重設定を比較的弱くしてエア吸い込み性能を向上させたとしても、このバネ３１５に加え上記給水圧を受けて確実に閉状態に維持させることができる。これにより、上記流量調整弁３２により通過流量が絞られた状態の湯が通過することになる流量調整弁３２よりも下流側であって注湯回路５に配設された従来の場合と異なり、負圧破壊弁３１からの微小漏れの発生のおそれを確実に回避することができる。
【００３０】
一方、給湯一次側が断水や停電等により所定の負圧状態に万一陥ったとしても、エア吸い込み性能を向上させているため応答性よく上記弁体３１４が開弁してエア吸い込み口３１１からエアを吸い込み、これにより、負圧状態の解消を即座に図ることができ、注湯中（注湯電磁弁５２が開状態）の場合はもちろんのこと、注湯停止中ではあるが注湯電磁弁５２や逆止弁５４，５５に異物噛み込み等の閉作動異常が万一発生していたとしても、追い焚き循環回路４側からの逆流を確実に阻止することができる。
【００３１】
また、給湯器付き風呂釜１が階上に設置され浴槽３が階下に設置されている場合の階下浴槽３への注湯・落とし込みであっても、注湯回路に負圧破壊弁が介装されている従来の場合（図６参照）と比べ注湯・落とし込みに対する抵抗分が増すことで負圧状態になり難くなり、その負圧状態の軽減化が図られる。加えて、たとえ流量調整弁３２により注湯流量が絞られたとしても、流量調整弁３２よりも下流側に介装された従来の場合（図６参照）と異なり、負圧破壊弁３１に作用する圧力（給水圧）が低下することはなく、従ってエア吸い込みが生じることもない。これにより、流量調整時のエア吸い込みに起因する追い焚き循環回路４側での各種センサ４７，４９やスイッチ４８の誤検出や誤判定発生のおそれも回避することができ、適正な制御を実現させることができる。なお、給湯温度センサ３０を流量調整弁３２の下流側位置、つまり図６の場合と同様に流量調整弁３２と分岐部との中間位置に配設した場合にも、上記の追い焚き循環回路４側の各種センサの場合と同様に混入エアに起因する誤検出発生のおそれを確実に回避することができ、給湯栓２６ａ，２６ｂへの給湯温度もしくは浴槽３への注湯温度を確実に所定の設定温度に制御することができる。
【００３２】
＜第２実施形態＞
図３は、本発明の第２実施形態に係る給湯器付き風呂釜１ａ（図１参照）の注湯回路５ａで用いる注湯電磁弁５２ａを示している。ここで、従来の注湯電磁弁５０２（図６参照）はパイロット式のダイヤフラム弁により構成されており、この注湯電磁弁５０２ではその閉弁状態において注湯方向（正方向）に対する低圧〜高圧の閉止性能（閉止状態を保持するシール性能）が主として要求されるため、逆方向の閉止性能はあまり要求されず低圧であっても逆方向の圧力を受けて開弁してしまう構造となっている。これに対し、上記注湯電磁弁５２ａは、負圧破壊弁３１のエア吸い込みが開始される吸気開始タイミングとの関係で、上記逆方向の圧力を受けて開弁する圧力設定を定めたものである。つまり、本実施形態における注湯電磁弁５２ａは、後述の閉付勢バネ５２９の追加によって、上記負圧破壊弁３１が開弁し始めるタイミングを注湯電磁弁５２ａが逆方向の圧力を受けて開弁するタイミングよりも必ず先になるように構成したものである。
【００３３】
なお、この第２実施形態の給湯器付き風呂釜１ａの他の構成要素は第１実施形態のものと同様構成であるため、同一構成要素には同一符号を付してその詳細な説明は省略する。
【００３４】
上記注湯電磁弁５２ａは、先端周囲に弁座５２１が形成され内部が下流側（浴槽３側）に連通する内筒部５２２と、この内筒部５２２の外周側のドーナッツ環状空間により構成され上流側（給湯回路２側）に連通する流通口５２３と、上記弁座５２１及び流通口５２３を覆うように配設され弾性変形により弁座５２１に対し接離可能に開閉するダイヤフラム弁５２４と、このダイヤフラム弁５２４を挟み弁座５２１と逆側に区画形成されたダイヤフラム室５２５と、プランジャガイド５２６により上記開閉方向に進退案内され電磁石５２７により進退作動されるプランジャ５２８とを備えている。
【００３５】
上記ダイヤフラム弁５２４はディスクプレート５２４ａと、外周縁が押圧固定されたゴムダイヤフラム５２４ｂとから構成され、上記流通口５２３とダイヤフラム室５２５とを連通させて同圧にするブリード孔５２４ｃと、上記内筒部５２２と連通するセンター孔５２４ｄとを有している。そして、上記プランジャ５２８は非通電時にはプランジャバネ５２８ａにより閉弁位置に復帰して閉弁状態の上記センター孔５２４ｄを閉止する一方（ノーマルクローズ；図３参照）、通電時には上記電磁石５２７によりプランジャバネ５２８ａに抗して後退（図３において上動）されセンター孔５２４ｄをダイヤフラム室５２５と連通させてダイヤフラム弁５２４を開弁状態に変換させるようになっている。この開弁状態では流通口５２３と内筒部５２２とが互いに連通されて注湯が可能となり、上記閉弁状態ではプランジャ５２８の先端のゴムシール部により上記センター孔５２４ｄが閉止されることになる。
【００３６】
そして、このような構造の注湯電磁弁５２ａにおいて、さらに上記ダイヤフラム弁５２４を閉弁側に弾性付勢する閉付勢バネ５２９が配設されている。この閉付勢バネ５２９は、例えばダイヤフラム室５２５の一側を区画するプランジャガイド５２６と上記ディスクプレート５２４ａとの間に掛け渡した圧縮コイルスプリングにより構成され、ダイヤフラム弁５２４を直接に付勢するように配設されている。
【００３７】
このような注湯電磁弁５２ａにおいては、ダイヤフラム弁５２４が閉弁状態では給湯一次側（給湯回路２側）からの給水圧が流通口５２３と、ブリード孔５２４ｃを通してブリードインされたダイヤフラム室５２５とに共に作用する一方、二次側（浴槽３側）からは内筒部５２２の内断面積部分に対し浴槽３の水面からの大気圧が作用することになる。通常時には、主としてこのような一次側及び二次側の差圧に基づき閉弁状態に維持されるようになっている。つまり、給水圧が高圧になればダイヤフラム室５２５内の内圧も高圧になり、上記差圧がより高くなってダイヤフラム弁５２４がより強く弁座５２１に対し押し付けられて低圧〜高圧までの閉止シール性能を発揮するようになっている。このため、上記プランジャバネ５２８ａは、本来は、電磁石５２７の過度の作動抵抗にならぬようにしつつ、大気圧が作用するセンター孔５２４ｄを閉止し得るようなできるだけ弱いバネ荷重に設定されている。
【００３８】
従って、上記閉付勢バネ５２９が存在しないと、逆方向の背圧力を受けた場合には比較的低圧であっても開弁してしまい次のような不都合を生じてしまうことになる。すなわち、上記背圧力として例えば給湯回路２側からの負圧を受けると、ダイヤフラム室５２５も負圧となり抵抗要素が主としてプランジャバネ５２８ａだけであるため容易にダイヤフラム弁５２４が開弁することになる。上記の負圧を受けると負圧破壊弁３１も開くことになるが、負圧破壊弁３１と注湯電磁弁５２ａとの両者の開作動タイミングが非特定であると、注湯電磁弁５２ａが一瞬でも先に開弁してしまった場合には、続いて負圧破壊弁３１が開弁することにより浴槽３に回路内の湯水が流れて浴槽３の水位上昇を招いたり、負圧破壊弁３１の開弁作動圧（開弁始動圧）よりも小さい負圧であれば浴槽３の水面にその負圧が作用することになる。
【００３９】
そこで、本実施形態では、負圧破壊性能を優先させて負圧破壊弁３１が負圧を受けて開作動し始める開作動圧力（吸気開始圧力：絶対値）を比較的小さくする一方（例えば水位上昇基準の１／２の３５ｍｍＨ２Ｏ）、上記注湯電磁弁５２ａが負圧を受けて開作動し始める開作動圧力（絶対値）を上記負圧破壊弁３１のそれよりも大きくするという特性を付与している。
｜負圧破壊弁の開作動圧力｜＜｜注湯電磁弁の逆圧による開作動圧力｜
【００４０】
具体的には、負圧破壊弁３１のバネ３１５（図２参照）のバネ荷重値と、上記注湯電磁弁５２ａの閉付勢バネ５２９のバネ荷重値（正確にはプランジャバネ５２８ａのバネ荷重値に追加するバネ荷重値）とを上記特性になるようにそれぞれ設定する。つまり、特性上は負圧破壊弁３１を閉弁状態に維持するバネ荷重を注湯電磁弁５２ａを閉弁状態に維持するバネ荷重よりも弱くして、負圧が作用したときに負圧破壊弁３１の開弁タイミングが注湯電磁弁５２ａのそれよりも先になるようにするものである。
【００４１】
これにより、給湯一次側が万一負圧状態になっても、負圧破壊弁３１が注湯電磁弁５２ａよりも必ず先に開いてエアを吸い込み、このエア吸い込みにより負圧状態が解消され、負圧状態が解消される結果、注湯電磁弁５２ａは上記閉付勢バネ５２９等により閉弁状態に維持されることになる。この結果、上記の不都合の発生を回避することができる。
【００４２】
＜他の実施形態＞
なお、本発明は上記第１及び第２実施形態に限定されるものではなく、その他種々の実施形態を包含するものである。すなわち、上記第１及び第２実施形態では、給湯器付き風呂釜１，１ａとして２缶２回路の例を示したが、１缶２回路の給湯器付き風呂釜に本発明を適用しても上記と同様の作用効果を得ることができる。
【００４３】
上記第２実施形態では、閉付勢バネ５２９の追加により注湯電磁弁５２ａのバネ荷重を負圧破壊弁３１の開弁タイミングとの関係で所定の特性になるようにしているが、上記閉付勢バネ５２９の追加の代わりに図４に示すようにゴムダイヤフラム５２４ｂの弾性変形に対する抵抗力（ダイヤフラム弁５２４を閉状態に維持する弾性抵抗機能）を高めたり、図５に示すようにブリード孔５２４ｃのダイヤフラム室５２５側位置に逆止部材としてチェックボール５３０を配設したりするようにしてもよい。このような代替構成の追加によっても、第２実施形態と同様の作用効果を得ることができる。もちろん、図４及び図５のいずれか一方もしくは双方を上記の閉付勢バネ５２９の追加にさらに追加するようにしてもよい。
【００４４】
上記の図４の構成は、ゴムダイヤフラム５２４ｂの外周縁５２４ｂ′の押圧固定位置を例えば弁座５２１位置よりも下方位置に変化させ、ゴムダイヤフラム５２４ｂの閉弁状態を維持させる弾性張力を増加させることにより、上記の閉付勢バネ５２９のバネ荷重と同等の作用を果たさせるようにするものである。
【００４５】
また、上記の図５の構成は、給湯一次側からの負圧作用時には上記チェックボールがブリード孔５２４ｃを閉止する一方、通常の給水圧が作用する正圧作用時には上記チェックボール５３０が給水圧により押し上げられてブリード孔５２４ｃを連通状態にするようにするものである。なお、図５中５３０ａはチェックボール５３０の脱落止め用のピンである。この場合、負圧作用時には流通口５２３とダイヤフラム室５２５とが上記チェックボール５３０により遮断され、これにより、ダイヤフラム室５２５をそれまでの内圧に維持してダイヤフラム弁５２４を開かないようにすることができる。従って、負圧作用時には負圧破壊弁３１を確実に先に開かせることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１及び第２の各実施形態を示す模式図である。
【図２】図１のＡ部の詳細拡大断面説明図である。
【図３】第２実施形態の注湯電磁弁の断面説明図である。
【図４】第２実施形態と同様作用効果を得る他の実施形態の図３対応図である。
【図５】第２実施形態と同様作用効果を得る図４とは異なる他の実施形態の部分拡大断面図である。
【図６】従来の給湯器付き風呂釜の例を示す図１対応図である。
【符号の説明】
１，１ａ      給湯器付き風呂釜
２            給湯回路
３            浴槽
４            追い焚き循環回路
２２          熱交換器（加熱源）
２３          燃焼バーナ（加熱源）
２６ａ        カラン（給湯栓）
２６ｂ        シャワーカラン（給湯栓）
３０          給湯温度センサ（給湯温度検出手段）
３１          負圧破壊弁
３２          流量調整弁
５２，５２ａ  注湯電磁弁（注湯用開閉弁）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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