(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
フォーク(7)の昇降を案内するマスト(6)の下端部に、フォーク(7)の反対方向に延伸する左右一対のロアステー(8)を設け、このロアステー(8)のマスト(6)に近い基端部と、マスト(6)から遠い先端部との左右両外側面に、水平軸線回りに前方リーチローラ(10)および後方リーチローラ(11)を回転自在に取着し、前方リーチローラ(10)および後方リーチローラ(11)を、車体前部に前後方向水平に固設された、対向する断面コ字形状の左右一対のリーチレール(5)に挿入して、マスト(6)をリーチレール(5)に沿って前後方向に移動可能とし、
マスト(6)の左右方向の揺動を防止するために、ロアステー(8)の先端部近傍の左右両外側面に垂直軸線まわりに回転自在に取着され、かつリーチレール(5)の内側面に転動自在に当接するサイドローラ(12)を備え、
マスト(6)の前後方向の揺動を防止するために、後方リーチローラ(11)とリーチレール(5)との上下方向の隙間を調整する上下隙間調整装置を備えたリーチ式フォークリフトのマストの揺動防止装置において、
前記上下隙間調整装置(20、20b、20c、20d)は、車輌の側面視あるいは平面視において、サイドローラ(12)または後方リーチローラ(11)と少なくとも一部分が重なる位置に配設され、
さらに、前記上下隙間調整装置(20、20b、20c、20d)は、ロアステー(8)に設けられた窓部(21、21a、21b、21c)に、リーチレール(5)の反対側からリーチレール(5)の内側面に向けて挿入され、リーチレール(5)の反対側からロアステー(8)に着脱自在に取着されたことを特徴とするリーチ式フォークリフトのマストの揺動防止装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、リーチ式フォークリフトのマストの前後方向の揺動防止装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来からリーチ式フォークリフトのマストの前後方向の揺動防止構造に関しては種々の形式のものが用いられているが、一例として実開昭６２−１７９２９７号公報及び実開昭６３−１３３５９２号公報に開示されたものがある。
【０００３】
図１０はリーチ式フォークリフト１の側面図である。図１０において、前輪３及び後輪４を有して走行自在な車体２の前部には、前後方向に向けて略水平に、左右一対の断面コ字形状のリーチレール５，５が対向して取着されている。リーチレール５，５には、フォーク７を上下動自在に設けたマスト６が前後移動（リーチという）自在に装着されている。即ち、マスト６の下端部にはフォーク７の反対側に延伸して左右一対のロアステー８，８が設けられている。左右一対のロアステー８，８のマスト６に近い基端部と先端部とにはそれぞれ一対の前方リーチローラ１０，１０と後方リーチローラ１１，１１とが回転自在に取着されている。それぞれの前方リーチローラ１０及び後方リーチローラ１１はリーチレール５に挿入されており、マスト６は図中２点鎖線にて示すようにリーチレール５に沿って前後方向にリーチ可能となっている。マスト６が移動するためには、リーチレール５と前方リーチローラ１０および後方リーチローラ１１とのそれぞれの間には上下方向に所定の隙間が必要である。しかしながら、この隙間が大き過ぎると、前方リーチローラ１０を支点にして後方リーチローラ１１が上下方向に揺動し易くなってマスト６は前後に揺動することとなる。フォーク７に荷を積載して上昇させた場合、マスト６が前後に揺動すると転倒や荷崩れの畏れがある。特に車両の発進、停止時、あるいはリーチの開始、停止時にその発生の可能性が大きく、その場合、特にリーチレール５と後方リーチローラ１１との上下方向の隙間の影響が大きい。そのため従来から、マスト６の前後方向の揺動を防止するために、リーチレール５と後方リーチローラ１１との上下方向の隙間を調整する手段が講じられてきている。
【０００４】
図１１は第１例として、実開昭６２−１７９２９７号公報に開示されたマストの揺動防止構造を示す平面図である。図１１において、マスト６，６に固設された左右一対のロアステー８，８の左右側面部にはそれぞれ一対の前方リーチローラ１０，１０と、一対の後方リーチローラ１１，１１とが取着され、リーチレール５に挿入されている。左右の前方リーチローラ１０と後方リーチローラ１１との間にはそれぞれサイドローラ１２がリーチレール５との左右方向の隙間調整可能に設けられている。それぞれのサイドローラ１２，１２は、前方リーチローラ１０，１０の近傍に位置している。後方リーチローラ１１，１１の前方近傍には上下隙間調整ローラ７２，７２が配設されている。
図１２は後方リーチローラ１１がリーチレール５に挿入された状態を示す正面図である。図１２において、後方リーチローラ１１の側面部はリーチレール５の内面部に設けられた突条部７０にほとんど接触する位置に調整されている。すなわち、サイドローラ１２と後方リーチローラ１１とによりマスト６の左右方向の揺動を防止するようになっている。
図１３は後方リーチローラ１１と上下隙間調整ローラ７２との関係を示す概略側面図である。図１３において、後方リーチローラ１１の前方近傍には偏心軸部７１に軸着された上下隙間調整ローラ７２が配設されている。偏心軸部７１を所定角度回動させることにより上下隙間調整ローラ７２をリーチレール５の下面に押し付けて後方リーチローラ１１を浮上させることができ、これによって後方リーチローラ１１および上下隙間調整ローラ７２とリーチレール５との上下方向の隙間を調整し、マスト６の前後方向の揺動を防止するようになっている。
【０００５】
図１４は、従来技術の第２例として、実開昭６３−１３３５９２号公報に開示されたマストの前後方向の揺動防止構造を示す概略図である。図１４において、ロアステー８のリーチレール５側の側面部に取着された後方リーチローラ１１の近傍の下部には、隙間調整用プレート８０を上下方向に位置調整可能に左右一対のボルト８１，８１で締着している。したがって、後方リーチローラ１１とリーチレール５との下側の上下方向隙間σ１の調整は、ボルト８１，８１をゆるめて隙間調整プレート８０を上下移動させ、隙間調整プレート８０とリーチレール５との隙間を所定の隙間σ２に設定してボルト８１，８１で締め付けて固定することにより行われる。これにより、マスト６の前後方向の揺動を防止できる。
【０００６】
図１５は、第３例のマストの前後方向の揺動防止構造を示す概略図である。図１５において、後方リーチローラ１１の前方にサイドローラ１２を設け、さらにその前方に上下隙間調整ローラ７２を配設したものである。すなわち、サイドローラ１２でリーチレール５の内側面との隙間を調整してマスト６の左右方向の揺動を防止する。また、上下隙間調整ローラ７２により、後方リーチローラ１１および上下隙間調整ローラ７２と、リーチレール５との上下方向隙間を調整してマスト６の前後方向の揺動を防止する。
【０００７】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、上記構成においては以下のような問題がある。
１）第１例の実開昭６２−１７９２９７号公報に開示されたものにおいては、後方リーチローラ１１の側面部をリーチレール５に設けられた突条部５０に接触させているため、この部分が磨耗し易く、摩耗が進んでガタが大きくなったときに、後方リーチローラ１１の交換作業が非常に困難であるという問題がある。また、上下隙間調整ローラ７２をロアステー８の外側面に取着しているため、上下隙間調整ローラ７２が磨耗してこれを交換するとき、マスト６をリーチレール５から抜き取る必要があり、作業が面倒で、多大の時間がかかるという問題がある。２）第２例の実開昭６３−１３３５９２号公報に開示されたものにおいては、隙間調整用プレート８０をロアステー８の外側面に取着したため、隙間調整用プレート８０が磨耗して交換するときにはマスト６をリーチレール５から抜き取らねばならず、多大の時間がかかるという問題がある。
３）第３例に述べたものにおいては、図１５に示すように、後方リーチローラ１１の前方にサイドローラ１２と上下隙間調整ローラ７２とを並列に配設している。このため、この部分に要する場積が大きくなるので、小型のリーチ式フォークリフトにおいては前方リーチローラ１０と後方リーチローラ１１との前後間隔Ｌが小さいことから、サイドローラ１２と上下隙間調整ローラ７２とを配置することが困難な場合が生じる。
【０００８】
本発明は上記の問題点に着目し、装着に要する場積を小さくでき、磨耗部材の交換作業が簡単にできるリーチ式フォークリフトのマストの揺動防止装置を提供することを目的としている。
【０００９】
【課題を解決するための手段、作用および効果】
上記の目的を達成するために、本発明に係るリーチ式フォークリフトのマストの揺動防止装置は、フォークの昇降を案内するマストの下端部に、フォークの反対方向に延伸する左右一対のロアステーを設け、このロアステーのマストに近い基端部とマストから遠い先端部との左右両外側面に、水平軸線回りに前方リーチローラおよび後方リーチローラを回転自在に取着し、前方リーチローラおよび後方リーチローラを、車体前部に前後方向水平に固設された、対向する断面コ字形状の左右一対のリーチレールに挿入して、マストをリーチレールに沿って前後方向に移動可能とし、マストの左右方向の揺動を防止するために、ロアステーの先端部近傍の左右両外側面に垂直軸線まわりに回転自在に取着され、かつリーチレールの内側面に転動自在に当接するサイドローラを備え、マストの前後方向の揺動を防止するために、後方リーチローラとリーチレールとの上下方向の隙間を調整する上下隙間調整装置を備えたリーチ式フォークリフトのマストの揺動防止装置において、前記上下隙間調整装置は、車輌の側面視あるいは平面視において、サイドローラまたは後方リーチローラと少なくとも一部分が重なる位置に配設され、さらに、前記上下隙間調整装置は、ロアステーに設けられた窓部に、リーチレールの反対側からリーチレールの内側面に向けて挿入され、リーチレールの反対側からロアステーに着脱自在に取着された構成としている。
【００１０】
上述した如き本発明によれば、上下隙間調整装置を、側面視あるいは平面視において、サイドローラまたは後方リーチローラと少なくとも一部分が重なる位置に配設したため、その装着に要する前後方向の必要スペースが小さくて済み、小型リーチ式フォークリフトの場合でも、上下隙間調整装置を装着することが可能となる。また、これにより上下隙間調整装置の装着位置が後方リーチローラ側に近くなるので、前方リーチローラと上下隙間調整装置との前後方向距離を大きくでき、従ってマストの前後方向揺動の防止を効果的に行うことができる。
【００１１】
さらに、上述した如き本発明によれば、上下隙間調整装置を、ロアステーに設けられた窓部に、リーチレールの反対側からリーチレールの内側面に向けて挿入し、リーチレールの反対側からロアステーに着脱自在に取着したため、上下隙間調整装置をロアステーに対してリーチレールの反対側から着脱することが可能となり、上下隙間調整装置の交換時にリーチレールからマストを取り外す等の必要がないので、上下隙間調整装置の交換を容易かつ短時間に行うことができ、このように作業性が良好なことによって、フォークリフトの稼働時間を向上させることが可能となる。
【００１３】
【発明の実施の形態】
以下に本発明に係るリーチ式フォークリフトのマストの揺動防止装置に用いられる上下隙間調整装置の実施形態について図面を参照して詳述する。
【００１４】
図１は第１実施形態の上下隙間調整装置２０の側面図であり、図２は図１のＡ−Ａ矢視図である。図１、図２において、ロアステー８の先端部には後方リーチローラ１１が取着されている。後方リーチローラ１１近傍のロアステー８には窓部２１が設けられており、その周辺部には複数個のメネジ２２が設けられている。側面視が横Ｔ字形のサイドローラブラケット３０の水平部材３０ａの上側に上下方向に固設されたサイドローラ軸３１には軸受３２を介してサイドローラ１２が回転自在に取着されている。サイドローラブラケット３０の水平部材３０ａの下側で、かつ側面視でサイドローラ１２のサイドローラ軸３１と略同一の軸線上にはストリップ３４が取着されており、サイドローラ１２とストリップ３４とは平面視で重なる位置に配設されている。ストリップ３４は、例えばポリアミド樹脂系または鉄系等の耐磨耗性の高い材料で構成されている。サイドローラブラケット３０には前記のメネジ２２に適合する位置に上下方向に長い長孔３５が設けられている。サイドローラ１２とストリップ３４とを取着したサイドローラブラケット３０は、窓部２１のリーチレール５の反対側から断面コ字形状のリーチレール５の内面部に向けて挿入されている。サイドローラ１２とリーチレール５の内側面との隙間はロアステー８とサイドローラブラケット３０との間に介装されるシム２３により調整される。ストリップ３４とリーチレール５の内側下面との上下方向隙間は、ロアステー８に螺合され、かつ先端部がサイドローラブラケット３０の上面に当接している調整ネジ２４、２４により所定隙間δ２になるように調整される。サイドローラブラケット３０は、上面を調整ネジ２４、２４の先端部に押し当てて隙間調整された後、ボルト２５によりロアステー８に締着される。
【００１５】
本発明の上下隙間調整装置２０は、サイドローラ１２と略同一の軸線上にストリップ３４を設けたため、その装着に要するスペースが小さくなるので、ロアステー８の前後方向長さを小さくでき、小型のリーチ式フォークリフトでも装着可能である。また、このとき、ストリップ３４の位置が後方リーチローラ１１の近傍に、つまりロアステー８の後部近くに位置しているため、図示しない前方リーチローラ１０からストリップ３４までの距離が長くなり、マスト６の前後方向揺動を効果的に防止できる。
また、サイドローラ１２を備えているため、後方リーチローラ１１の側面が磨耗することはなく、摩耗部を必要最小限の部位に、即ちサイドローラ１２及び上下隙間調整装置２０のストリップ３４に抑えられる。しかも、サイドローラ１２やストリップ３４が磨耗して交換する場合には、サイドローラブラケット３０をロアステー８の内側面側から取り外すことにより容易に、短時間で部品の交換ができるので、整備性を向上できる。
さらに、上下隙間調整をストリップ３４の上下位置調整により行う構成としているので、上下隙間調整装置２０に要する高さ方向場積を小さくでき、サイドローラ１２と略同一の軸線上に、即ち平面視で重なるように上下隙間調整を配置することが容易に可能となる。
【００１６】
図３は第２実施形態の上下隙間調整装置２０ａの側面図であり、図４は図３のＢ矢視図である。図３、図４において、ロアステー８の後方リーチローラ１１の近傍にはサイドローラ１２が回転自在に取着されている。ロアステー８の先端部（車両後方側）の下面には、後方リーチローラ１１のほぼ垂直軸線上に座板４０が配設され、ボルト２５ａ，２５ａにより締着されている。座板４０の下面には、ストリップ３４が取着されている。座板４０は、側面視で後方リーチローラ１１と重なる位置に配設されている。リーチレール５の下フランジ５ｂは上フランジ５ａよりも突出しており、ストリップ３４は下フランジ５ｂの突出部上に位置している。ストリップ３４とリーチレール５の内側下面との上下方向隙間は、ロアステー８と座板４０との間に介装されたシム２３ａにより調整される。
【００１７】
本実施形態による作用及び効果は第１実施形態のものと略同様であるが、特には上下隙間調整装置として、上下高さ位置が調整自在なストリップ３４を設けたので、後方リーチローラ１１のほぼ垂直軸線上に、側面視でほぼ重なるように上下隙間調整装置を配置することが簡単な構成で可能であり、これにより上下隙間調整装置の装着の省スペース化、及びマストの前後方向揺動の効率的な防止を図ることができる。
【００１８】
図５は第３実施形態の上下隙間調整装置２０ｂの側面図であり、図６は平面図である。図５、図６において、ロアステー８に固設され、かつ後方リーチローラ１１を回転自在に取着した後方リーチローラ軸１３の先端部にはサイドローラ１２が回転自在に取着されている。後方リーチローラ１１の近傍のロアステー８には円形の窓部２１ａが設けられている。偏心軸ブラケット５０には、先端部にローラ５１を回転自在に取着した偏心軸５２が回動自在に嵌入されており、偏心軸５２はナット５３で締着されている。偏心軸ブラケット５０は、ローラ５１を窓部２１ａに挿入した後、ボルト２５でロアステー８に締着される。このとき、図６に示すように、後方リーチローラ１１とローラ５１とは平面視で一部分重なる位置に配設されている。ローラ５１とリーチレール５の内側下面との上下方向隙間は、偏心軸５２を回動することにより調整される。
本実施形態による作用及び効果は第１実施形態のものと略同様であるが、特には、後方リーチローラ１１とローラ５１とを平面視で一部分重なるように配置したため、上下隙間調整装置の装着の省スペース化、及びマストの前後方向揺動の効率的な防止を図ることができる。
【００１９】
図７は第４実施形態の上下隙間調整装置２０ｃの側面図であり、図８は図７のＣ−Ｃ矢視図である。図７、図８において、第３実施形態のものと同一部材には同一符号を付して説明は省略し、異なる部分についてのみ説明する。ロアステー８の後方リーチローラ１１の近傍には窓部２１ｂが設けられている。また、アーム軸ブラケット６０にはアーム６１の基端部に固設されたアーム軸６２が回動自在に嵌入され、アーム６１の先端部にはローラ５１が回転自在に取着されている。アーム軸６２の先端部にはレバー６３の基端部が嵌入され、キー６４で回り止めされている。アーム６１及びローラ５１を取着したアーム軸ブラケット６０は窓部２１ｂから挿入され、ロアステー８にボルト２５により締着される。この状態でローラ５１の一部分は、第３実施形態のものと同様に、平面視で後方リーチローラ１１と重なる位置に配設されている。ローラ５１とリーチレール５の内側下面との上下方向隙間は、ロアーステー８に螺合され、かつ先端部がレバー６３の先端部上面に当接する調整ネジ６５により調整される。
作用、効果は第１及び第３実施形態のものと同様なので説明は省略する。
【００２０】
図９は、第５実施形態の上下隙間調整装置２０ｄの側面図である。図９において、第４実施形態のものと同一部材には同一符号を付して説明は省略し、異なる部分についてのみ説明する。ロアステー８の後方リーチローラ１１の近傍には窓部２１ｃが設けられている。アーム軸ブラケット６０ａにはアーム６１ａの基端部に固設されたアーム軸６２が回動自在に嵌入され、アーム６１ａの先端下部にはストリップ３４ａが取着されている。アーム軸６２の先端部には、レバー６３の基端部が嵌入されている。ストリップ３４ａと後方リーチローラ１１とは、平面視で一部重なる位置に配設されている。アーム６１ａ及びストリップ３４ａを取着したアーム軸ブラケット６０ａは窓部２１ｃから挿入され、ロアステー８にボルト２５により締着される。ストリップ３４ａとリーチレール５の内側下面との上下方向隙間は、調整ネジ６５により調整される。
作用、効果は第１及び第３実施形態のものと同様なので説明は省略する。
【００２１】
以上説明したように、本発明によると、上下隙間調整装置を、側面視あるいは平面視でサイドローラ又は後方リーチローラと少なくとも一部分が重なるように配置したため、前後方向の装着スペースを小さくでき、小型リーチ式フォークリフトのようにロアステーの前後方向長さを長くとれない場合でも容易に装着可能となる。また、上下隙間調整装置をロアステーの後部近くに装着することにより、前方リーチローラと上下隙間調整装置との前後方向距離を大きくすることができ、マストの前後方向揺動を効果的に防止することができる。さらに、上下隙間調整装置をロアステーにリーチレールの反対側から着脱自在に装着するようにしたため、上下隙間調整装置の摩耗部材の交換作業が容易に、かつ短時間ででき、作業性が非常に良いので、車両の稼働時間を向上できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１実施形態の上下隙間調整装置の側面図である。
【図２】図１のＡ−Ａ矢視図である。
【図３】第２実施形態の上下隙間調整装置の側面図である。
【図４】図３のＢ矢視図である。
【図５】第３実施形態の上下隙間調整装置の側面図である。
【図６】第３実施形態の上下隙間調整装置の平面図である。
【図７】第４実施形態の上下隙間調整装置の側面図である。
【図８】図７のＣ−Ｃ矢視図である。
【図９】第５実施形態の上下隙間調整装置の側面図である。
【図１０】リーチ式フォークリフトの側面図である。
【図１１】従来の第１例のマストの揺動防止構造を示す平面図である。
【図１２】従来の第１例の後方リーチローラとリーチレールの正面図である。
【図１３】従来の第１例の後方リーチローラと隙間調整ローラとの概略側面図である。
【図１４】従来の第２例のマストの揺動防止構造を示す概略側面図である。
【図１５】従来の第３例のマストの揺動防止構造を示す概略側面図である。
【符号の説明】
５：リーチレール、８：ロアステー、１０：前方リーチローラ、１１：後方リーチローラ、１２：サイドローラ、２０，２０ａ，２０ｂ，２０ｃ，２０ｄ：上下隙間調整装置、２１，２１ａ，２１ｂ，２１ｃ：窓部、２２：メネジ、２３，２３ａ：シム、２４，６５：調整ネジ、２５，２５ａ：ボルト、３０：サイドローラブラケット、３１：サイドローラ軸、３４，３４ａ：ストリップ、３５：長孔、４０：座板、５０：偏心軸ブラケット、５１：ローラ、５２：偏心軸、５３：ナット、６０：アーム軸ブラケット、６１：アーム、６２：アーム軸、６３：レバー、６４：キー。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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