(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の光源と第２の光源と非線形光学材料を有し、前記２つの光源からの光を非線形光学材料に入射してそれらの光の和周波光を発生させる光波長変換装置であって、非線形光学材料には前記２つの光源からの光とそれらの和周波光とを位相整合させる周期的構造が設けられており、前記第２の光源の発振波長と前記非線形光学材料の温度の少なくとも一方が変化しても和周波光への変換効率を変動させないように、前記２つの光源からの光およびそれらの和周波光の波長、非線形光学材料中での偏光方向および伝搬方向が決定される如く構成されていることを特徴とする光波長変換装置。
【請求項２】
前記第１の光源と第２の光源がそれぞれ第１の半導体レーザーと第２の半導体レーザーであることを特徴とする請求項１に記載の光波長変換装置。
【請求項３】
前記周期的構造が周期的分極反転構造であることを特徴とする請求項１または２に記載の光波長変換装置。
【請求項４】
前記第１の半導体レーザーはシングル縦モードで発振する半導体レーザーであることを特徴とする請求項２に記載の光波長変換装置。
【請求項５】
前記第２の半導体レーザーはマルチ縦モードで発振する半導体レーザーであることを特徴とする請求項２に記載の光波長変換装置。
【請求項６】
前記第１の半導体レーザーは変調駆動され、前記第２の半導体レーザーは連続駆動される様に構成されていることを特徴とする請求項２に記載の光波長変換装置。
【請求項７】
第１の光源と第２の光源と非線形光学材料を用い、前記２つの光源からの光を非線形光学材料に入射してそれらの光の和周波光を発生させる光波長変換方法であって、非線形光学材料には前記２つの光源からの光とそれらの和周波光とを位相整合させる周期的構造を設け、前記第２の光源の発振波長と前記非線形光学材料の温度の少なくとも一方が変化しても和周波光への変換効率を変動させないように、前記２つの光源からの光およびそれらの和周波光の波長、非線形光学材料中での偏光方向および伝搬方向を決定することを特徴とする光波長変換方法。
【請求項８】
第１の光源からの光、第２の光源からの光、それらの和周波光の波長を夫々λ１、λ２、λ３とし、それらの光に対する非線形光学材料の屈折率（或いは光伝搬方向に沿って平均化した屈折率）を夫々ｎ１、ｎ２、ｎ３とし、位相不整合量Δｋを
Δk=n3(2π/λ3)-n1(2π/λ1)-n2(2π/λ2)
と定義したときに周期的構造が
Λ=2π/|Δk|=1/|n3/λ3-n1/λ1-n2/λ2|
で与えられる周期Λを有するようにさせ、|∂Δｋ／∂λ２|≦０．０５（μｍ-2）になるように第１、第２の光源からの光およびそれらの和周波光の波長、非線形光学材料中での伝搬方向および偏光方向を決定することを特徴とする請求項７に記載の光波長変換方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、半導体レーザー（Ｌａｓｅｒ  Ｄｉｏｄｅ：ＬＤ）光と他のＬＤ光などである２つの光源光を和周波混合して波長変換を行う光波長変換装置及びその方法に関するものである。特に詳細には、レーザーディスプレイ、光記録、光計測用の光源などとして利用でき、高速変調駆動が可能で、緑色レーザー光を出射できる光波長変換装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、非線形光学材料を利用してＬＤ光を別の波長に変換する試みは、様々行われている。この技術によれば、ＬＤとしては実用化に至っていない波長域、例えば緑色域や紫外域のレーザー光を発生させる光源を得ることが可能となり、この光源はレーザーディスプレイや光記録用の光源としての応用が期待できる。
【０００３】
非線形光学材料を用いて緑色レーザー光を発生させる方法としては、ＬＤ励起固体レーザーと非線形光学材料とを組み合わせたものが知られている。これは、８０８ｎｍの波長のＬＤ光でＮｄ：ＹＡＧ等のレーザー結晶を励起して波長１０６４ｎｍのレーザー光を発振（ＬＤ励起固体レーザー）させ、それをＫＴＰ（ＫＴｉＯＰＯ４）等の非線形光学材料に照射して第２次高調波を発生させ、５３２ｎｍのレーザー光を出射させるものである。１０６０ｎｍ付近のＬＤ光を直接非線形光学材料に照射して第２次高調波（５３０ｎｍ）を発生する方式も考えられる。この場合、ＬＤを直接変調することで出力光を変調できるので、高速変調が可能である。
【０００４】
一方、波長λ１、波長λ２の２つのＬＤ光を非線形光学材料に入射して、２つの光の周波数の和の周波数を有する波長λ３の光を発生させる和周波発生と呼ばれる方法がある。この方法は、次の様なものである（例えば、特許文献１参照）。図１５はその光学系を示したものであり、図中、４０１は変調信号、４０２は信号用ＬＤ、４１７は励起用ＬＤであり、光ファイバ４０３やダイクロイックミラー４１８を介して、分極反転層４２０を備えた非線形光学素子４１４に２つのＬＤ光を入射している。２つのＬＤ光は非線形光学素子４１４によって和周波光に変換されて出射される。
【０００５】
【特許文献１】
特開平６−１７５１８０号公報
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、上記ＬＤ励起固体レーザーを用いたタイプは、ＹＡＧの蛍光寿命が０．２３mｓ程度であるため、数ｋＨｚでの変調が限界であり高速変調には不向きである。したがって、変調させるためには外部変調器が必要になり、小型化に限界があると共に消費電力も増加してしまう。
【０００７】
また、波長１０６０ｎｍのＬＤ光から第２高調波を発生させる方式は、第２次高調波への変換効率がＬＤ光波長に対して敏感であり、入力パワーにも依存するため、ＬＤ光源に高出力かつ高い波長安定性（１ｎｍ以下）が要求される。さらに、出力光を高出力で変調させるためには、ＬＤ光源に振幅の大きい変調電流を注入する必要があり、大電流対応のレーザードライバーが必要になってコスト高の要因となる。
【０００８】
また、和周波発生方式も、和周波光への変換効率がＬＤ光波長に対して敏感であるため、２つのＬＤ光源に高い波長安定性（１ｎｍ以下）が要求され、さらに励起用ＬＤには高出力が要求される。
【０００９】
したがって、第２高調波発生方式あるいは和周波発生方式において、ＬＤ光源の高出力かつ高い波長安定性を満たすためには、ＤＦＢ（Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｆｅｅｄｂａｃｋ）レーザーやＤＢＲ（Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｂｒａｇｇ  Ｒｅｆｌｅｃｔｏｒ）レーザー等のグレーティング加工を施したレーザーであって高電流注入を可能にするための特別なデバイス構成を持つレーザが必要となり、レーザー作製コストが増加する。
【００１０】
また、一般に、第２高調波発生方式あるいは和周波発生方式においては、変換効率が非線形光学材料の温度に対して敏感であるため、非線形光学材料の温度変動を数℃以内に抑える必要がある。そのため、温度制御装置といった特別な工夫が必要となり、小型化に限界があり、コスト高、高消費電力化の要因となる。
【００１１】
そこで、本発明は、励起用光源として波長安定性に劣る安価なＬＤなども用いられて、小型化するのにも適し、高速変調も容易に可能にできる構成を有する光波長変換装置、および光波長変換方法を提供することを目的とする。
【００１２】
【課題を解決するための手段及び作用】
上記課題を解決するために、本発明の光波長変換装置は、第１の光源と第２の光源（それぞれ、典型的には、コヒーレントで高エネルギー密度の光波を出射できる第１の半導体レーザーと第２の半導体レーザーである）と非線形光学材料を有し、前記２つの光源からの光を非線形光学材料に入射してそれらの光の和周波光を発生させる光波長変換装置であって、非線形光学材料には前記２つの光源からの光とそれらの和周波光とを位相整合させる周期的構造（周期的分極反転構造、周期的屈折率変調構造など）が設けられており、前記第２の光源の発振波長と前記非線形光学材料の温度の少なくとも一方が変化しても和周波光への変換効率を変動させないように、前記２つの光源からの光およびそれらの和周波光の波長、非線形光学材料中での偏光方向および伝搬方向が決定される如く構成されていることを特徴とする。
【００１３】
また、上記課題を解決するために、本発明の光波長変換方法は、第１の光源と第２の光源と非線形光学材料を用い、前記２つの光源からの光を非線形光学材料に入射してそれらの光の和周波光を発生させる光波長変換方法であって、非線形光学材料には前記２つの光源からの光とそれらの和周波光とを位相整合させる周期的構造を設け、前記第２の光源の発振波長と前記非線形光学材料の温度の少なくとも一方が変化しても和周波光への変換効率を変動させないように、前記２つの光源からの光およびそれらの和周波光の波長、非線形光学材料中での偏光方向および伝搬方向を決定することを特徴とする。
【００１４】
非線形光学材料として、ＫＴＰなどの二軸性結晶を用いた場合を例にとり、本発明の作用・原理を説明する。この説明は、下記の３つの屈折率のうちの２つが等しい一軸性結晶でも本質的に同じである。
【００１５】
非線形光学材料中の主軸をｘ軸、ｙ軸、ｚ軸とする。一般に、二軸性結晶の場合、主軸に対応する屈折率ｎｘ、ｎｙ、ｎｚがｎｘ＜ｎｙ＜ｎｚになるように軸をとる。さらに、或る伝搬方向（極座標表記したときのｚ軸との角度をθ、ｘ軸との角度をφと置く）に非線形光学材料中を伝搬する光を考え、第１のＬＤ（光源）からの光の波長およびその光に対する非線形光学材の屈折率を夫々λ１、ｎ１、第２のＬＤ（光源）からの光の波長およびその光に対する非線形光学材の屈折率を夫々λ２、ｎ２、それらの和周波の光の波長およびその光に対する非線形光学材の屈折率を夫々λ３、ｎ３とする。
【００１６】
ここで、位相不整合量Δkを
Δk=n3(2π/λ3)-n1(2π/λ1)-n2(2π/λ2)        （１）
とおく。さらに、非線形光学材料には、２つのＬＤ（光源）からの光とそれらの和周波光とを位相整合させる周期的分極反転構造などの周期的構造を設けておく。その周期Λは、
Λ=2π/|Δk|=1/|n3/λ3-n1/λ1-n2/λ2|        （２）
であればよい。ただし、周期的構造が、周期的に屈折率が変調する構造である場合には、屈折率ｎ１等は光伝搬方向に沿って平均化した屈折率とする。
【００１７】
二軸性結晶中を或る伝搬方向に伝搬する波長λiの光は、その伝搬方向に応じて２つの基本となる伝搬モードをとり得る。この２つの伝搬モードは異なる偏光方向と異なる屈折率を有している。この伝搬モードをモード１、モード２とし、その屈折率をｎ(１)、ｎ(２)とする。ここで、ｎ(１)＜ｎ(２)になるようにモード１、２を決める。
【００１８】
波長λ１、λ２、λ３の各光がどちらの伝搬モードをとるかは自由に設定できる。具体的には、或る波長λiにおいて、選択したい伝搬モードとなる偏光状態で非線形光学材料中を伝搬させればよい。そして、そのときの屈折率ｎｉ(ｍ)（ｉ＝１，２，３、ｍ（モード）＝１，２）に対応させて周期的構造の周期を決めればよい。一般的には、非線形光学定数テンソルの最大成分が光の変換効率に寄与するように各波長において伝搬モードを選択するのが通常であるが、本発明では、和周波光への変換効率を規定するパラメータ（λi、Ｔ、θ、φなど）のうちの少なくとも１つが変化しても該変換効率を変動させないように各波長の伝搬モードが選択されている。
【００１９】
パラメータの変化による位相ずれδを
δ=|Δk|−2π/Λ        （３）
で表す。変化がないときはδ＝０である。ここで、伝搬距離をＬとすると、変換効率は
sin(δL/2)/(δL/2)        （４）
に比例することが一般に知られており、δの絶対値が大きくなるにつれて変換効率は低下する。本発明では、変換効率を規定するパラメータのうちの少なくとも一つが変化してもΔkが変動しないように構成されている。すなわち、典型的には、第２のＬＤ（光源）の波長λ２に関して
∂Δk/∂λ2=0（概ね０になる意味）        （５）
或いは、非線形光学材料の温度Ｔに関して
∂Δk/∂T=0（概ね０になる意味）        （６）
になるように波長λ１、λ２、λ３の各光の伝搬モードが選択されている。そのため、λ２すなわち第２のＬＤ（光源）の波長が変動しても、或いは非線形光学材料の温度（Ｔ）が変動しても、Δｋおよびδはほとんど変化しないことになり変換効率が安定化する。
【００２０】
以上のことを要約すれば、和周波光への変換効率は位相ずれδ（式（３）の如くΔｋを含んで定義される）に依存するが、これを規定するパラメータのうちの少なくとも１つが変化してもΔｋがほとんど変化しない様に構成して変換効率を安定化させるのである。
【００２１】
式（５）では概ね０に等しいとしているが、具体的には、
|∂Δｋ／∂λ２|≦０．０５（μｍ-2）
であることが望ましい。例えば、結晶長１０ｍｍのＫＴＰ結晶、波長１６１０ｎｍ近傍の発振波長（λ１）を有する第１の半導体レーザー、波長７９０ｎｍ近傍の発振波長（λ2）を有する第２の半導体レーザーを用いた場合において、∂Δｋ／∂λ２を０から０．０５（μｍ-2）まで段階的に変化させたときの、和周波光への変換効率のλ2依存を図２に示す。∂Δｋ／∂λ２が増加すると波長帯域（λ2に求められる波長許容度）が狭くなるが、∂Δｋ／∂λ２＝０．０５（μｍ-2）の場合でも、半値全幅で１０ｎｍ以上の波長許容度を有することになり実用上十分である。
【００２２】
さらには、
|∂Δｋ／∂λ２|≦０．０１（μｍ-2）
を満たせば、１０ｎｍ以上の波長幅に対して変換効率をほとんど一定とすることができ、実用上さらに有利となる。
【００２３】
同様に、式（６）では概ね０に等しいとしているが、具体的には、
|∂Δｋ／∂Ｔ|≦０．５（Ｋ-1ｃｍ-1）
であることが望ましい。この場合、λ2に対して、半値全幅で１０℃以上の波長許容度を有することになり実用上十分である。
【００２４】
さらには、
|∂Δｋ／∂Ｔ|≦０．１（Ｋ-1ｃｍ-1）
を満たせば、１０℃以上の波長幅に対して変換効率をほとんど一定とすることができ、実用上さらに有利となる。
【００２５】
この様に、本発明の光波長変換装置ないし方法では、典型的には第２のＬＤ（光源）の波長、或いは非線形光学材料の温度が変動しても、設計からの位相ずれδはほとんど変化しないため、変換効率がほとんど一定である。そのため、励起用の第２のＬＤ（光源）の波長安定性は低くてよく、マルチ縦モードＬＤであってもよくなり、安価なＬＤでよいことになる。また、非線形光学材料の温度変化が生じても変換効率はほとんど変動しないので、特別な温度制御装置を用いなくても出力を安定化させることが可能となる。
【００２６】
上記基本構成に基づいて、以下の如き形態も可能である。
前記第１のＬＤはシングル縦モードで発振するＬＤであり、前記第２のＬＤはマルチ縦モードで発振するＬＤである様にできる。更には、前記第１のＬＤはＤＦＢレーザーあるいはＤＢＲレーザーであり、前記第２のＬＤはファブリペローレーザー或いはブロードエリアレーザーである様にできる。この構成において、第２の光源を励起用ＬＤとして用いる場合、変換効率が励起光パワーに依存するので、できるだけ高出力なものが望まれるが、高出力かつマルチ縦モードのＬＤの実現は容易である。
【００２７】
前記第１のＬＤは変調駆動され、前記第２のＬＤは連続駆動される様に構成され得る。変調駆動させる場合、２つの光源のどちらか一方を変調させればよいが、第１のＬＤを駆動電流の小さいＬＤとして、第１のＬＤ側を変調駆動させるのが望ましい。
【００２８】
特に、第１のＬＤをパルス変調駆動した場合、２つのＬＤからの光が同時に非線形光学結晶に入射しているときのみ出力光が得られるので、ＬＤ光の立ち上がり時間、立下り時間に依存して出力光の立ち上がり立下り時間が決まる。そのため、出力光の光パルス幅を正確に把握できるのでレーザー安全基準で規定される安全クラスの決定が容易であり、製品に搭載する際にクラスに応じた的確な安全手段を設けることができる（音響光学変調器などの外部変調器を用いた場合は立ち上がり、立ち下がりが緩やかなアナログ的な変調となり変調光の光パルス幅を正確に把握することは難しい）。
【００２９】
また、前記非線形光学材料中に伝搬方向に沿った光導波路が形成されてもよい。すなわち、変換効率は光のパワー密度に依存するので、光導波路構造を用いて断面積を小さくすることでパワー密度を高めてもよい。
【００３０】
典型的には、前記非線形光学材料はＫＴｉＯＰＯ４（ＫＴＰ）であり得る。ＫＴＰを用いて緑色（波長域で５００≦λ３≦５５０ｎｍ）の出力光を得る場合、式（５）を満たして第２のＬＤ（光源）の波長変化に対して変換効率が変動しないようにするためには、非線形光学定数テンソルｄｉｊのｄ２４成分またはｄ１５成分もしくはその両方を用いるように第１、第２のＬＤ（光源）からの光およびそれらの和周波光の伝搬モードを選択すればよく、第１のＬＤ（光源）として１２２０ｎｍ≦λ１≦１７４５ｎｍ、第２のＬＤ（光源）として７０１ｎｍ≦λ２≦１００２ｎｍの波長域から適当なものを選択すればよい。このとき、ＫＴＰ中の主軸をｘ軸、ｙ軸、ｚ軸とし、伝搬方向を極座標表記したときのｚ軸との角度をθ、ｘ軸との角度をφと置いた場合、第１、第２のＬＤ（光源）からの光およびそれらの和周波光の伝搬方向が６４°≦θ≦９０°、０°≦φ≦９０°の範囲になるようにすればよい。特に、１３００ｎｍや１５５０ｎｍ近傍の波長域では光通信用として波長の安定なＤＦＢレーザーやＤＢＲレーザーが広く開発されているので、第１のＬＤ（光源）として適当である。また、波長８００ｎｍ付近のＬＤは固体励起用として高出力のタイプ（ファブリペローレーザー、ブロードエリアレーザー）が広く開発されており、第２のＬＤ（光源）として適当である。
【００３１】
より具体的には、θ＝９０°、φ＝０°であり、第１、第２のＬＤ（光源）からの光および和周波光の波長が、１５１９ｎｍ≦λ１≦１７４５ｎｍ、７０１ｎｍ≦λ２≦８６２ｎｍ、５００ｎｍ≦λ３≦５５０ｎｍの範囲にあり、第１のＬＤ（光源）の光の偏光方向がｙ軸方向であり、第２のＬＤ（光源）の光の偏光方向がｚ軸方向であり、和周波光の偏光方向がｙ軸方向であってもよい。この場合、非線形光学定数テンソルのｄ２４成分を用いることになる。
【００３２】
また、θ＝９０°、φ＝９０°であり、第１、第２のＬＤ（光源）からの光およびその和周波光の波長が、１２２０ｎｍ≦λ１≦１４２１ｎｍ、７７２ｎｍ≦λ２≦１００２ｎｍ、５００ｎｍ≦λ３≦５５０ｎｍの範囲にあり、第１のＬＤ（光源）の光の偏光方向がｘ軸方向であり、第２のＬＤ（光源）の光の偏光方向がｚ軸方向であり、和周波光の偏光方向がｘ軸方向であってもよい。この場合、非線形光学定数テンソルのｄ１５成分を用いることになる。
【００３３】
非線形光学材料中の伝搬方向（θ、φ）が０°または９０°であるとき、∂Δｋ／∂θ＝０、∂Δｋ／∂φ＝０となり、角度ずれがおきても位相ずれがほとんど発生せず、変換効率はほとんど変化しない。そのため、角度に対する許容度が大きく、非線形光学材料の加工（切断、研磨等）や各光素子のアライメント精度が緩和でき、歩留まりが向上する。
【００３４】
加えて、特に非線形光学材料としてＫＴＰを用いる場合、非線形光学材料の温度をＴとして、|∂Δｋ／∂Ｔ|≦０．５（Ｋ-1ｃｍ-1）（より望ましくは≦０．１（Ｋ-1ｃｍ-1））になるように第１、第２のＬＤ（光源）からの光およびそれらの和周波光の波長、非線形光学材料中での伝搬方向および偏光方向が決定されていてもよい。この場合、非線形光学材料の温度変化が生じても変換効率はほとんど変動しないので、特別な温度制御装置を用いなくても出力を安定化させることが可能となる。
【００３５】
より具体的には、緑色（波長域で５００ｎｍ≦λ３≦５５０ｎｍ）の出力光を得るためには、非線形光学材料（ＫＴＰ）の非線形光学定数テンソルｄｉｊのｄ２４成分またはｄ１５成分もしくはその両方を用いるように第１、第２のＬＤ（光源）からの光およびそれらの和周波光の波長、伝搬方向および偏光方向を決定しておき、第１、第２のＬＤ（光源）からの光およびそれらの和周波光の伝搬方向が７９．１°≦θ≦９０°、２０．４°≦φ≦２７．６°の範囲になる様に設定し、第１、第２のＬＤ（光源）からの光およびその和周波光の波長を、１４６０ｎｍ≦λ１≦１７４５ｎｍ、７０１ｎｍ≦λ２≦８８２ｎｍ、５００ｎｍ≦λ３≦５５０ｎｍの範囲になるように設定しておけばよい。
【００３６】
さらに、非線形光学材料としては、ＫＮｂＯ３（ＫＮ）、ＬｉＮｂＯ３（ＬＮ）、ＬｉＴａＯ３（ＬＴ）などを用いてもよい。
【００３７】
【発明の実施の形態】
以下に本発明の実施の形態を具体的な実施例を用いて説明する。
【００３８】
（第１の実施例）
以下、本発明の第１の実施例について図面を用いて説明する。
図１は、本発明の第１の実施例における光波長変換装置の模式的な構成図である。図１において、１１、１９は第１、第２のＬＤ、１３、２１はコリメート用のレンズ、１５、２３は２分の１波長板、２７はダイクロイックミラー、２９はＫＴＰ結晶からなる非線形光学材料、３１はＫＴＰに設けられた分極反転領域、３３は波長フィルターである。
【００３９】
本実施例では、光学研磨したＫＴＰ結晶２９のｙｚ面を光入出射面としている。ここで、主軸（ｘ、ｙ、ｚ軸）に対応する屈折率ｎｘ、ｎｙ、ｎｚがｎｘ＜ｎｙ＜ｎｚになるように各軸をとる。光伝搬方向はｘ軸方向であり、極座標表記ではθ（ｚ軸からの角度）＝９０°、φ（ｘ軸からの角度）＝０°である。
この方向に伝搬する場合、ｙ軸方向に電界成分を持つ伝搬モード１とｚ軸方向に電界成分を持つ伝搬モード２の２つの伝搬モードが存在する。ここで、第１のＬＤからの光（波長λ１）を伝搬モード１、第２のＬＤからの光（波長λ２）を伝搬モード２、それらの和周波光（波長λ３）を伝搬モード１で伝搬させた場合、上記式（５）を満たす波長範囲が存在する。
【００４０】
これを図３に示す。例えば緑色のレーザー光（５００ｎｍ≦λ３≦５５０ｎｍ）出力を得るためには、１５１９ｎｍ≦λ１≦１７４５ｎｍ、７０１ｎｍ≦λ２≦８６２ｎｍの範囲で波長を選べば、第２のＬＤ１９の波長が変化しても変換効率がほとんど変化しないような光波長変換装置を構成できる。この場合、ＫＴＰの非線形光学定数テンソルのｄ２４成分を用いることになる。
【００４１】
本実施例においては、第１のＬＤ１１として、発振波長１６１０ｎｍ、出力３０ｍＷのＤＦＢレーザーを用い、第２のＬＤ１９として、発振波長７９０ｎｍ、出力５Ｗのファブリペローレーザーを用いた。第１のＬＤ１１は、シングル縦モード発振をしており、温度制御を行って波長変動を０．３ｎｍ以下に抑えてある。また、第２のＬＤ１９は、マルチ縦モード発振をしており、波長幅約３ｎｍを有している。
【００４２】
第１のＬＤ１１からのＬＤ光１７は２分の１波長板１５によって偏光方向がＫＴＰ結晶２９のｙ軸方向に合うように調整されている。また、第２のＬＤ１９からのＬＤ光２５は２分の１波長板２３によって偏光方向がＫＴＰ結晶２９のｚ軸方向に合うように調整されている。ダイクロイックミラー２７は、ＬＤ光１７を透過し、ＬＤ光２５を反射するように設計されたものを用いている。
【００４３】
ＫＴＰ結晶２９には、ＬＤ光１７、ＬＤ光２５とそれらの和周波光３５（波長５３０ｎｍ）とを位相整合させるように周期（Λ）２８．７μｍの分極反転構造３１が設けられている。結晶長（Ｌ）は２０ｍｍとした。波長フィルター３３は波長５３０ｎｍ近傍の光のみを透過するように設計されており、和周波光３５のみを取り出すことができる。
【００４４】
その結果、出力１ｍＷ、中心波長５３０ｎｍの緑色の和周波光を得ることができた。波長幅は約１．３ｎｍであり、第２のＬＤ光２５の波長幅３ｎｍの全ての波長で和周波変換が起きていることを確認できた。
【００４５】
また、第２のＬＤ１９の波長を変化させたところ、±１０ｎｍの変化で変換効率が２分の１となり、第２のＬＤ１９の波長許容幅（半値全幅）は２０ｎｍと、実用上十分な値を得ることができた。
【００４６】
さらに、第１のＬＤ１１を５００ＭＨｚでパルス変調駆動を行ったところ、それに追随して、５００ＭＨｚで変調された和周波光３５を得ることができた。
【００４７】
加えて、本実施例の構成では、ＫＴＰ結晶の温度許容幅が比較的大きいという特徴があった（すなわち、本実施例は、∂Δｋ／∂Ｔが比較的０に近い条件となっている）。実際に結晶温度を変えながら測定したところ、結晶温度２０℃付近で変換効率がピークとなり、０℃および２８℃で変換効率がピークの２分の１となり、結晶の温度許容幅（半値全幅）は２８℃であった。ＬｉＮｂＯ３を用いた第２高調波発生による波長変換では温度許容幅は１℃・ｃｍ程度であるのに比べ、大きい値が得られた。すなわち、本実施例の構成は、結晶温度の温度調節が不要もしくは厳密でない制御でよく、装置を生産する上で有利な構成であることがわかった。なお、本実施例では、第１のＬＤ１１として温度制御によって波長変動を抑えたＤＦＢレーザーを用いたが、これに限ったものではなく、例えば、波長を調節するために位相制御領域を設けた複数電極構造のＤＢＲレーザーであってもよい。
【００４８】
（第２の実施例）
以下、本発明の第２の実施例について図面を用いて説明する。
図４は、本発明の第２の実施例における光波長変換装置の模式的な構成図である。図４において、１１１、１１９は第１、第２のＬＤ、１１３、１２１はコリメート用のレンズ、１１５、１２３は２分の１波長板、１２７はダイクロイックミラー、１２９はＫＴＰ結晶からなる非線形光学材料、１３１はＫＴＰに設けられた分極反転領域、１３３は波長フィルターである。
【００４９】
本実施例では、光学研磨したＫＴＰ結晶のｘｚ面を光入出射面としている。伝搬方向はｙ軸方向であり、極座標表記ではθ＝９０°、φ＝９０°である。
この方向に伝搬する場合、ｘ軸方向に電界成分を持つ伝搬モード１とｚ軸方向に電界成分を持つ伝搬モード２の２つの伝搬モードが存在する。ここで、第１のＬＤ１１１からの光（波長λ１）を伝搬モード１、第２のＬＤ１１９からの光（波長λ２）を伝搬モード２、それらの和周波光（波長λ３）を伝搬モード１で伝搬させた場合、上記式（５）を満たす波長範囲が存在する。
【００５０】
これを図５に示す。例えば緑色のレーザー光（５００ｎｍ≦λ３≦５５０ｎｍ）出力を得るためには、１２２０ｎｍ≦λ１≦１４２１ｎｍ、７７２ｎｍ≦λ２≦１００２ｎｍの範囲で波長を選べば、第２のＬＤ１１９の波長が変化しても変換効率がほとんど変化しないような光波長変換装置を構成できる。この場合、ＫＴＰの非線形光学定数テンソルのｄ１５成分を用いることになる。
【００５１】
本実施例においては、第１のＬＤ１１１として、発振波長１３０３ｎｍ、出力３０ｍＷのＤＦＢレーザーを用い、第２のＬＤ１１９として、発振波長８９３ｎｍ、出力５Ｗのファブリペローレーザーを用いた。第１のＬＤ１１１は、シングル縦モード発振をしており、温度制御を行って波長変動を０．３ｎｍ以下に抑えてある。また、第２のＬＤ１１９は、マルチ縦モード発振をしており、波長幅約３ｎｍを有している。
【００５２】
第１のＬＤ１１１からのＬＤ光１１７は２分の１波長板１１５によって偏光方向がＫＴＰ結晶１２９のｘ軸方向に合うように調整されている。また、第２のＬＤ１１９からのＬＤ光１２５は２分の１波長板１２３によって偏光方向がＫＴＰ結晶１２９のｚ軸方向に合うように調整されている。ダイクロイックミラー１２７は、ＬＤ光１１７を透過し、ＬＤ光１２５を反射するように設計されたものを用いている。
【００５３】
ＫＴＰ結晶１２９には、ＬＤ光１１７、ＬＤ光１２５とそれらの和周波光１３５（波長５３０ｎｍ）とを位相整合させるように３２．９μｍの分極反転構造３１が設けられている。結晶長は２０ｍｍとした。波長フィルター１３３は波長５３０ｎｍ近傍の光のみを透過するように設計されており、和周波光１３５のみを取り出すことができる。
【００５４】
その結果、出力０．２ｍＷ、中心波長５３０ｎｍの緑色の和周波光１３５を得ることができた。波長幅は約１．０ｎｍであり、第２のＬＤ光１２５の波長幅３ｎｍの全ての波長で和周波変換が起きていることを確認できた。
【００５５】
また、第２のＬＤ１１９の波長を変化させたところ、±１２ｎｍの変化で変換効率が２分の１となり、第２のＬＤ１１９の波長許容幅（半値全幅）は２４ｎｍと実用上十分な値を得ることができた。
【００５６】
さらに、第１のＬＤ１１１を５００ＭＨｚでパルス変調駆動を行ったところ、それに追随して、５００ＭＨｚで変調された和周波光を得ることができた。
【００５７】
本実施例の構成では、結晶１２９の温度許容幅（半値全幅）は７℃であった。第１の実施例と比べるとこの値は悪くなっているが、それでもＬｉＮｂＯ３を用いた第２高調波発生による波長変換の場合と比較すると十分大きい。すなわち、本実施例の構成では、結晶温度の温度調節は厳密でない制御でよい。
【００５８】
本実施例により、第１の実施例とは異なる波長範囲でも本発明による光波長変換装置を構成できることが明らかになった。
【００５９】
（第３の実施例）
第１、第２の実施例では、光伝搬方向（θ、φ）が０°または９０°の場合について示したが、これに限ったものではない。本発明の第３の実施例は、ＫＴＰ結晶を用いたその他の伝搬方向の構成に関するものである。
【００６０】
或る伝搬方向θ、φにおいて、第１のＬＤ光（波長λ１）をモード１の偏光方向で伝搬させ、第２のＬＤ光（波長λ２）をモード２の偏光方向で伝搬させ、それらの和周波光（波長λ３）をモード１の偏光方向で伝搬させた場合の、上記式（５）を満たすＬＤ波長（λ１、λ２）と伝搬方向（θ、φ）の関係について図７に示す。ここで、λ３＝５３０ｎｍとした。図７において、曲線ａ１はλ１＝１６１０ｎｍ、λ２＝７９０ｎｍの例を示し、曲線ｂ１はλ１＝１５６０ｎｍ、λ２＝８０３ｎｍの例を示し、曲線ｃ１はλ１＝１４４７ｎｍ、λ２＝８３６ｎｍの例を示し、ｄ１はλ１＝１３４４ｎｍ、λ２＝８７５ｎｍの例を示し、ｅ１はλ１＝１３０３ｎｍ、λ２＝８９３ｎｍの例を示す。
【００６１】
この図より、６４°≦θ≦９０°、０°≦φ≦９０°、１３０３ｎｍ≦λ１≦１６１０ｎｍ、７９０ｎｍ≦λ２≦８９３ｎｍの伝搬方向、波長域から適当なものを選択すれば、第２のＬＤの波長が変化しても変換効率がほとんど変化しないような光波長変換装置を構成できることがわかる。図７はλ３＝５３０ｎｍの場合であり、５００ｎｍ≦λ３≦５５０ｎｍとλ３の範囲を広げると、１２２０ｎｍ≦λ１≦１７４５ｎｍ、７０１ｎｍ≦λ２≦１００２ｎｍの波長域となる。よって、第１、第２の実施例に比べ、選択可能なＬＤの波長範囲が広くなっており、装置を生産する上で有利な波長帯を選んだり、より高性能な条件を選ぶことが可能となる。
【００６２】
具体例として、λ１＝１５５０ｎｍ、λ２＝８０８ｎｍとなる２つのＬＤを選択した場合を以下に示す。これらの波長は光通信用あるいは固体励起用として一般的であり、大量生産による低コスト化が見込める波長帯である。
【００６３】
図６を用いて説明する。図６は、本発明の第３の実施例における光波長変換装置の模式的な構成図である。図６において、２１１、２１９は第１、第２のＬＤ、２１３、２２１はコリメート用のレンズ、２１５、２２３は２分の１波長板、２２７はダイクロイックミラー、２２９はＫＴＰ結晶からなる非線形光学材料、２３１はＫＴＰに設けられた分極反転領域、２３３は波長フィルターである。
【００６４】
本実施例では、伝搬方向をθ＝９０°、φ＝２３．７°と設定して、これに合わせて分極反転構造２３１を形成し光入出射面を光学研磨したＫＴＰ結晶２２９を用いている。第１のＬＤ２１１としては、発振波長１５５０ｎｍ、出力３０ｍＷのＤＦＢレーザーを用い、第２のＬＤ２１９としては、発振波長８０８ｎｍ、出力５Ｗのファブリペローレーザーを用いた。第１のＬＤ２１１は、シングル縦モード発振をしており、温度制御を行って波長変動を０．３ｎｍ以下に抑えてある。また、第２のＬＤ２１９は、マルチ縦モード発振をしており、波長幅約３ｎｍを有している。
【００６５】
第１のＬＤ２１１からのＬＤ光２１７は２分の１波長板２１５によって偏光方向がＫＴＰ結晶２２９のｘｙ面に平行なように調整されている。また、第２のＬＤ２１９からのＬＤ光２２５は２分の１波長板２２３によって偏光方向がＫＴＰ結晶２２９のｚ軸方向に合うように調整されている。ダイクロイックミラー２２７は、ＬＤ光２１７を透過し、ＬＤ光２２５を反射するように設計されたものを用いている。
【００６６】
ＫＴＰ結晶２２９には、ＬＤ光２１７、ＬＤ光２２５とそれらの和周波光２３５（波長５３１ｎｍ）とを位相整合させるように２９．４μｍの分極反転構造２３１が設けられている。結晶長は２０ｍｍとした。波長フィルター２３３は波長５３１ｎｍ近傍の光のみを透過するように設計されており、和周波光２３５のみを取り出すことができる。
【００６７】
このような構成の場合、ＫＴＰの非線形光学定数テンソルのｄ２４成分およびｄ１５成分の両方を用いることになる。
【００６８】
その結果、出力０．８ｍＷ、中心波長５３１ｎｍの緑色の和周波光を得ることができた。波長幅は約１．２５ｎｍであり、第２のＬＤ光２２５の波長幅３ｎｍの全ての波長で和周波変換が起きていることを確認できた。
【００６９】
加えて、本実施例の構成では、ＫＴＰ結晶２２９の温度許容幅が非常に大きいという特徴があった（すなわち、本実施例は、結晶温度が変化しても変換効率がほとんど変化しないような後記する第５の実施例にもなっている）。実際に結晶温度を変えながら測定したところ、結晶温度２６℃付近で変換効率がピーク、−５℃および５５℃で変換効率がピークの２分の１となり、結晶の温度許容幅（半値全幅）は６０℃であった。すなわち、本実施例の構成は、結晶温度の温度調節が実質的に不要でよく、装置を生産する上で有利な構成であることがわかった。
【００７０】
（第４の実施例）
本発明の第４の実施例は、ＫＴＰ結晶の温度が変動しても変換効率がほとんど変化しない様な光波長変調装置に関するものである。
【００７１】
外観的構成は図６とほぼ同じである。或る伝搬方向θ、φにおいて、第１のＬＤ光（波長λ１）をモード１の偏光方向で伝搬させ、第２のＬＤ光（波長λ２）をモード２の偏光方向で伝搬させ、それらの和周波光（波長λ３）をモード１の偏光方向で伝搬させた場合の、上記式（６）を満たすＬＤ波長（λ１、λ２）と伝搬方向（θ、φ）の関係例について図８に示す。ここで、λ３＝５３０ｎｍとした。
【００７２】
図８において、曲線ａ２はλ１＝１６１０ｎｍ、λ２＝７９０ｎｍの例を示し、曲線ｂ２はλ１＝１５６０ｎｍ、λ２＝８０３ｎｍの例を示し、曲線ｃ２はλ１＝１４４７ｎｍ、λ２＝８３６ｎｍの例を示し、ｄ２はλ１＝１３４４ｎｍ、λ２＝８７５ｎｍの例を示し、ｄ２はλ１＝１３０３ｎｍ、λ２＝８９３ｎｍの例を示し、ｅ２はλ１＝１３０３ｎｍ、λ２＝８９３ｎｍの例を示す。
【００７３】
この図より、２８．３°≦θ≦９０°、１９．２°≦φ≦９０°、１３０３ｎｍ≦λ１≦１６１０ｎｍ、７９０ｎｍ≦λ２≦８９３ｎｍの伝搬方向、波長域から適当なものを選択すれば、ＫＴＰ結晶の温度が変動しても変換効率がほとんど変化しないような光波長変換装置を構成できることがわかる。図８はλ３＝５３０ｎｍの場合であるが、λ３の範囲を広げると、λ１とλ２の波長域も広げることができる。
【００７４】
（第５の実施例）
本発明の第５の実施例は、第２のＬＤの波長が変化しても変換効率がほとんど変化しないと共にＫＴＰ結晶の温度が変動しても変換効率がほとんど変化しない様な光波長変調装置に関するものである。既に第３の実施例がこうした光波長変調装置になっているを述べたが、このことを図７と図８のグラフを重ねた図９のグラフを用いて説明する。
【００７５】
図９において、或る波長λ１、λ２に対して、波長が変化しても変換効率がほとんど変化しない線（例えばａ１）と温度が変動しても変換効率がほとんど変化しない線（例えばａ２）の交点は本実施例となる。第３の実施例も交点にあたる例である。ここではλ３＝５３０ｎｍの場合であるが、λ３の範囲を５００ｎｍ≦λ３≦５５０ｎｍと広げると交点の領域は図１０で示すようなものとなる。
【００７６】
図１０から分かるように、第３の実施例において、第１、第２の半導体レーザーからの光およびそれらの和周波光の伝搬方向が７９．１°≦θ≦９０°、２０．４°≦φ≦２７．６°の範囲になる様に設定し、第１、第２の半導体レーザーからの光およびその和周波光の波長を、１４６０ｎｍ≦λ１≦１７４５ｎｍ、７０１ｎｍ≦λ２≦８８２ｎｍ、５００ｎｍ≦λ３≦５５０ｎｍの範囲になるように設定すれば、これらの例は図１０の領域内にあるもので、第２のＬＤの波長が変化しても変換効率がほとんど変化しないと共にＫＴＰ結晶の温度が変動しても変換効率がほとんど変化しない光波長変調装置となる。
【００７７】
（第６の実施例）
次に、本発明の第６の実施例について図面を用いて説明する。
図１１は、本発明の第６の実施例における光波長変換装置の模式的な構成図である。構成は第１の実施例とほぼ同様であり、詳細の説明は省略する。同一部材には同一番号を付ける。
【００７８】
第１の実施例との違いは、ＫＴＰ結晶３２９に、周期的な分極反転構造３３１および光導波路３３２が構成されていることである。光導波路３３２の断面積は約８０μｍ２である。光導波路３３２にＬＤ光１７、２５を結合させるため、集光レンズ３０１が設けられている。
【００７９】
第１の実施例と比べ、本実施例では、ＫＴＰ結晶３２９中でのＬＤ光の光パワー密度が増加している。変換効率は光パワー密度に比例するため光導波路構造とすることで変換効率をを大きくすることができる。
【００８０】
本実施例においては、第１のＬＤ１１として、発振波長１６１０ｎｍ、出力３０ｍＷのＤＦＢレーザーを用い、第２のＬＤ１９として、発振波長７９０ｎｍ、出力５Ｗのファブリペローレーザーを用いて光を入射したところ、出力３０ｍＷ、中心波長５３０ｎｍの緑色の和周波光３５を得ることができた。
【００８１】
また、第２のＬＤ１９の波長許容幅（半値全幅）は１８ｎｍと実用上十分な値を得ることができた。加えて、本実施例の構成でのＫＴＰ結晶３２９の温度許容幅（半値全幅）は２４℃と比較的大きい値を得ることができた。
【００８２】
（第７の実施例）
上記した複数の実施例では、非線形光学材料としてＫＴＰ結晶を用いた例を示したが、その他の非線形光学材料であってもよい。第７の実施例として、非線形光学材料にＫＮ（ＫＮｂＯ３）結晶を用いた場合について説明する。
【００８３】
ＫＮは二軸性結晶であり、屈折率ｎｘ、ｎｙ、ｎｚがｎｘ＜ｎｙ＜ｎｚになるように主軸（ｘ、ｙ、ｚ軸）をとり、極座標表記したときのｚ軸との角度をθ、ｘ軸との角度をφと置く。伝搬方向をｙ方向（θ＝９０°、φ＝９０°）とし、この方向に伝搬する場合、ｘ軸方向に電界成分を持つ伝搬モード１とｚ軸方向に電界成分を持つ伝搬モード２の２つの伝搬モードが存在する。ここで、第１のＬＤからの光（波長λ１）を伝搬モード２、第２のＬＤからの光（波長λ２）を伝搬モード２、それらの和周波光（波長λ３）を伝搬モード１で伝搬させた場合、上記式（５）を満たす波長範囲が存在する。これを図１２に示す。例えば緑色のレーザー光（５００ｎｍ≦λ３≦５５０ｎｍ）出力を得るためには、１７５１ｎｍ≦λ１≦１９３９ｎｍ、６７４ｎｍ≦λ２≦８０２ｎｍの範囲で波長を選べば、第２のＬＤの波長が変化しても変換効率がほとんど変化しないような光波長変換装置を構成できる。
【００８４】
この場合、ＫＮの非線形光学定数テンソルのｄ１３成分を用いることになる。ＫＮのほうがＫＴＰよりも非線形光学定数が大きいことから、本実施例は、第１の実施例に比べ、同じ変換効率を得るための結晶長（Ｌ）を短くできるという利点がある。
【００８５】
なお、ＫＮ結晶の主軸を屈折率がｎｘ＞ｎｙ＞ｎｚになるようにとる場合もあるが、その場合はそれに対応させて伝搬方向や偏光方向を決めればよい。
【００８６】
（第８の実施例）
非線形光学材料としてＬＮ（ＬｉＮｂＯ３）結晶を用いた場合について説明する。
【００８７】
ＬＮは負の一軸性結晶（異常光の屈折率が常光の屈折率より小さい）であり、ｎｚが異常光に対する屈折率となるように主軸のｚ軸をとり、極座標表記したときのｚ軸との角度をθと置く。一軸性結晶であるため、ｚ軸に垂直な面内では光学的に等価であり角度φは意味を持たない。
【００８８】
伝搬方向をｚ軸に垂直な方向（θ＝９０°）とする。便宜上この方向をｙ軸方向とする。この方向に伝搬する場合、ｚ軸方向に電界成分を持つ伝搬モード１（異常光に対応）とｚ軸に垂直な方向に電界成分を持つ伝搬モード２（常光に対応）の２つの伝搬モードが存在する。ここで、第１のＬＤからの光（波長λ１）を伝搬モード２（常光）、第２のＬＤからの光（波長λ２）を伝搬モード２（常光）、それらの和周波光（波長λ３）を伝搬モード１（異常光）で伝搬させた場合、上記式（５）を満たす波長範囲が存在する。
【００８９】
これを図１３に示す。この範囲で波長を選べば、第２のＬＤの波長が変化しても変換効率がほとんど変化しないような光波長変換装置を構成できる。この場合、ＬＮの非線形光学定数テンソルのｄ３１成分を用いることになる。
【００９０】
例えば、第１のＬＤの波長を１９００ｎｍ、第２のＬＤの波長を１３００ｎｍとすればよい。この場合、和周波光の波長は７７２ｎｍとなる。波長１９００ｎｍ付近の波長帯はガス検知用の光源として有望である。それを和周波変換により短波長化することで、受光素子として一般的なＳｉフォトディテクターの受光感度の高い領域にシフトさせることができ、受光部の低コスト化が図れる。
【００９１】
（第９の実施例）
非線形光学材料としてＬＴ（ＬｉＴａＯ３）結晶を用いた場合について説明する。
【００９２】
ＬＴは正の一軸性結晶（異常光の屈折率が常光の屈折率より小さい）であり、ｎｚが異常光に対する屈折率となるように主軸のｚ軸をとり、極座標表記したときのｚ軸との角度をθと置く。一軸性結晶であるため、ｚ軸に垂直な面内では光学的に等価であり角度φは意味を持たない。
【００９３】
伝搬方向をｚ軸に垂直な方向（θ＝９０°）とする。便宜上この方向をｙ軸方向とする。この方向に伝搬する場合、ｚ軸方向に電界成分を持つ伝搬モード１（常光に対応）とｚ軸に垂直な方向に電界成分を持つ伝搬モード２（異常光に対応）の２つの伝搬モードが存在する。ここで、第１のＬＤからの光（波長λ１）を伝搬モード２（異常光）、第２のＬＤからの光（波長λ２）を伝搬モード２（異常光）、それらの和周波光（波長λ３）を伝搬モード２（異常光）で伝搬させた場合、上記式（５）を満たす波長範囲が存在する。
【００９４】
これを図１４に示す。この範囲で波長を選べば、第２のＬＤの波長が変化しても変換効率がほとんど変化しないような光波長変換装置を構成できる。この場合、ＬＴの非線形光学定数テンソルのｄ３３成分を用いることになる。
【００９５】
ところで、本発明では、上記の複数の実施例で示した非線形光学材料に限定されるものではなく、その他の非線形光学材料であってももちろんよい。また、非線形光学材料はその育成方法によって組成や不純物密度等が異なり、屈折率の波長分散や温度分散が変わることもありえるが、その場合は、その状態に応じて最適な波長、伝搬方向、伝搬モードを選べばよい。加えて、位相整合のための周期的構造として分極反転構造を用いたがこれに限ったものではなく、周期的に屈折率が変調された屈折率変調構造であってもよく、また、その両方を兼ね備えていてもよい。
【００９６】
【発明の効果】
以上のように、本発明の光波長変換装置ないし方法によると、和周波光への変換効率を規定するパラメータのうちの少なくとも１つ（典型的には励起用光源の波長、非線形光学材料の温度）が変化しても変換効率がほとんど変動しないようにできる。したがって、励起用光源として波長安定性が不要で安価なＬＤなどを用いることが可能となる。また、高効率で小型化に適した高速変調可能な構成を持つ光波長変換装置も実現できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１の実施例の光波長変換装置の模式的な構成図である。
【図２】変換効率の第２の半導体レーザーの波長依存性を示す図である。
【図３】第１の実施例における２つの半導体レーザーの波長の相関を示す図である。
【図４】本発明の第２の実施例の光波長変換装置の模式的な構成図である。
【図５】第２の実施例における２つの半導体レーザーの波長の相関を示す図である。
【図６】本発明の第３の実施例の光波長変換装置の模式的な構成図である。
【図７】第３の実施例における２つの半導体レーザーの波長に対する伝搬方向を示す図である。
【図８】第４の実施例における２つの半導体レーザーの波長に対する伝搬方向を示す図である。
【図９】第５の実施例を説明するための図７と図８を重ねた図である。
【図１０】第５の実施例における２つの半導体レーザーの波長に対する伝搬方向を示す図である。
【図１１】本発明の第６の実施例の光波長変換装置の模式的な構成図である。
【図１２】第７の実施例における２つの半導体レーザーの波長の相関を示す図である。
【図１３】第８の実施例における２つの半導体レーザーの波長の相関を示す図である。
【図１４】第９の実施例における２つの半導体レーザーの波長の相関を示す図である。
【図１５】従来の光波長変換装置の模式的な構成図である。
【符号の説明】
１１、１１１、２１１  第１の半導体レーザー
１９、１１９、２１９  第２の半導体レーザー
１３、２１、１１３、１２１、２１３、２２１  コリメートレンズ
１５、２３、１１５、１２３、２１５、２２３  ２分の１波長板
１７、１１７、２１７  第１のＬＤからの光
２５、１２５、２２５  第２のＬＤからの光
２７、１２７、２２７  ダイクロイックミラー
２９、１２９，２２９  非線形光学材料
３１、１３１、２３１  分極反転構造
３３、１３３、２３３  波長フィルター
３５、１３５、２３５  和周波光
３０１  集光レンズ
３３２  光導波路
【図１】
0003833179.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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