(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
大バルクハウゼンジャンプを起こしうる少なくとも２つの磁性素子と、該磁性素子のそれぞれに関連して配置された検出手段と、前記磁性素子を間に置き且つ磁極の向きが互いに反対となるようにして配置された磁石とヨークとからなる１対の磁界発生手段とを備えており、前記１対の磁界発生手段の同じ側の磁極は、被検知物体の順次の接近に応答して、前記磁性素子に印加される磁界を変化させて、前記磁性素子に大バルクハウゼンジャンプを生ぜしめて、前記検出手段に該大バルクハウゼンジャンプに応じたパルス信号を発生せしめるようにする検出部を構成し、前記磁性素子は、互いに間隔を置いて且つ前記検出部の側に偏って配置され、前記１対の磁界発生手段のうちの一方の磁石とヨークとの接続体には、前記磁性素子のうちの一方に対応する位置において該接続体の磁軸にそって位置調整されうる調整ヨークが関連付けられており、前記１対の磁界発生手段のうちの他方の磁石とヨークとの接続体には、前記磁性素子のうちの他方に対応する位置において該接続体の磁軸にそって位置調整されうる調整ヨークが関連付けられていることを特徴とするパルス信号発生装置。
【請求項２】
前記磁性素子は、前記磁石と前記ヨークとの接続体の長さ以下で且つ該長さの半分以上の長さを有している請求項１に記載のパルス信号発生装置。
【請求項３】
前記磁性素子のうちの一方の配置位置は、前記１対の磁界発生手段のうちの一方の磁石とヨークとの接続体の方へ片寄った位置とされ、前記磁性素子のうちの他方の配置位置は、前記１対の磁界発生手段のうちの他方の磁石とヨークとの接続体の方へ片寄った位置とされている請求項１または２に記載のパルス信号発生装置。
【請求項４】
前記磁石およびヨークは、実質的の同一の磁石およびヨークの接続体の２つを、互いに側面同志を接合してなるものであり、前記調整ヨークおよび磁性素子は、それぞれ前記磁石およびヨークの接続体のうちの対応するものに対して配置されている請求項１または２または３に記載のパルス信号発生装置。
【請求項５】
請求項１または２または３または４に記載のパルス信号発生装置の少なくとも２つを、被検知物体に対して、前記検出部が該被検知物体の移動方向において若干ずれるようにして配置したことを特徴とするパルス信号発生装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、パルス信号発生装置に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
移動している物体の移動位置や移動速度に応じたパルス信号を得たり、種々な操作に応じたパルス信号を発生したりすることは、自動制御の分野や、電気および電子機器等の各種の分野において必要とされている。
【０００３】
従来、この種のパルス信号を発生する手段としては、種々なものが開発され使用されてきているが、それらの代表的なものうちの一つとして、電磁／光ピックアップ、ホール／磁気抵抗素子による回転検出装置がある。しかし、電磁式では、停止から低速回転では出力が小さいという問題がある。光ピックアップ式では、広帯域直流増幅器が必要となり、また、防塵構造とする必要があった。また、ホール／磁気抵抗式では、複数の素子と増幅器が必要とされていた。さらにまた、光ピックアップ／ホール／磁気抵抗式は、素子が温度に敏感であり、温度変化の激しい環境で使用するには適していない。
【０００４】
したがって、これらの従来の回転検出装置では、例えば、自動車の分野においてエンジンのクランクシャフト、カムシャフトの回転速度や位置を検出する目的で使用しようとする場合において、極低速から高速回転までに亘る検出ができないという問題があった。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
一方、極低速から高速回転までに亘る検出素子として適したものとして、例えば、特開２０００−１０１４０１号公報に開示されているような大バルクハウゼンジャンプを起こしうる磁性素子ワイヤを使用したパルス信号発生装置が開発され種々な分野における用途を見つけ出し始めている。この種のパルス信号発生装置は、前述したような従来技術の問題点を解消することのできるものではあるが、実用化においては、なおも種々の問題を解決するための工夫も必要である。
【０００６】
例えば、特開２０００−１０１４０１号公報に開示された技術では、より良い大バルクハウゼンジャンプを引き起こすに適切な磁界を容易に発生させるような工夫として、セット状態とリセット状態との間の磁性素子ワイヤに印加される磁界の変化幅をできるだけ大きくするという観点から、調整ヨークを磁石の後端面に付加したり、磁性素子ワイヤの長さを磁石＋ヨークの長さの半分以下にするとか、１対の磁石の強さに強弱を付けるために磁石の強さや体積や形状等を異ならせるとか、１対の磁石に対する磁性素子ワイヤの相対的な位置関係を異ならせるとか、１対の磁石の一方の側縁から磁性素子ワイヤまでの距離と他方の側縁からの磁性素子ワイヤまでの距離とを異ならせるとか、１対の磁石の軸方向における相対的位置または磁軸の平行度を可変とするとか、１対の磁石に対する磁性素子ワイヤの置き方を変えるとか、等の種々な方法を提案している。
【０００７】
ところが、この種のパルス信号発生装置の実用化においては、如何にすれば個品単価を極限まで安くできるか、如何にすれば装置サイズを極限まで小さくできるか、如何にすれば短時間で容易に組立て調整できるか、如何にすれば製品性能のバラツキを小さくできるか、如何にすれば製品歩留まりを良くすることができるか、等が問われるところである。しかし、特開２０００−１０１４０１号公報に開示された技術は、それらの種々な手段を被検知物体の形状や、大きさ等に応じて適宜組み合わせることで所与の効果を達成することができるとするにとどまるもので、前述したような実用化に際して要求される課題に対する解決策を示すものではない。また、前述したような自動車の分野等においては回転体の角度制御を微細に行うという要求も多く、このような要求に応えるためには、被検知物体に応じてより高い分解能でもってパルス信号を発生しうるようなパルス信号発生装置が要求されてきている。
【０００８】
本発明の目的は、前述したような実用化に際して要求される課題に充分に応えうるようなパルス信号発生装置を提供することである。
【０００９】
【課題を解決するための手段】
本発明によるパルス信号発生装置は、大バルクハウゼンジャンプを起こしうる少なくとも２つの磁性素子と、該磁性素子のそれぞれに関連して配置された検出手段と、前記磁性素子を間に置き且つ磁極の向きが互いに反対となるようにして配置された磁石とヨークとからなる１対の磁界発生手段とを備えており、前記１対の磁界発生手段の同じ側の磁極は、被検知物体の順次の接近に応答して、前記磁性素子に印加される磁界を変化させて、前記磁性素子に大バルクハウゼンジャンプを生ぜしめて、前記検出手段に該大バルクハウゼンジャンプに応じたパルス信号を発生せしめるようにする検出部を構成し、前記磁性素子は、互いに間隔を置いて且つ前記検出部の側に偏って配置され、前記１対の磁界発生手段のうちの一方の磁石とヨークとの接続体には、前記磁性素子のうちの一方に対応する位置において該接続体の磁軸にそって位置調整されうる調整ヨークが関連付けられており、前記１対の磁界発生手段のうちの他方の磁石とヨークとの接続体には、前記磁性素子のうちの他方に対応する位置において該接続体の磁軸にそって位置調整されうる調整ヨークが関連付けられていることを特徴とする。
【００１０】
本発明の一つの実施の形態によれば、前記磁性素子は、前記磁石と前記ヨークとの接続体の長さ以下で且つ該長さの半分以上の長さを有している。
【００１１】
本発明の別の実施の形態によれば、前記磁性素子のうちの一方の配置位置は、前記１対の磁界発生手段のうちの一方の磁石とヨークとの接続体の方へ片寄った位置とされ、前記磁性素子のうちの他方の配置位置は、前記１対の磁界発生手段のうちの他方の磁石とヨークとの接続体の方へ片寄った位置とされている。
【００１２】
本発明のさらに別の実施の形態によれば、前記磁石およびヨークは、実質的の同一の磁石およびヨークの接続体の２つを、互いに側面同志を接合してなるものであり、前記調整ヨークおよび磁性素子は、それぞれ前記磁石およびヨークの接続体のうちの対応するものに対して配置されている。
【００１３】
本発明のさらに別の実施の形態によるパルス信号発生装置は、前述のようなパルス信号発生装置の少なくとも２つを、被検知物体に対して、前記検出部が該被検知物体の移動方向において若干ずれるようにして配置してなる。
【００１４】
【発明の実施の形態】
次に、添付図面に基づいて、本発明の実施の形態および実施例について、本発明をより詳細に説明する。
【００１５】
図１および図２は、本発明の大バルクハウゼンジャンプを起こしうる磁性素子を使用したパルス信号発生装置の動作原理を説明するための図である。図１および図２に示す原理的なパルス信号発生装置は、ワイヤ状素子である磁性素子１と、この複合磁性素子１の周りに巻回された検出コイル２と、磁性素子１を間に置き且つ磁極の向きが互いに反対となるようにして配置された１対の永久磁石３および４と、一方の永久磁石３の一方の磁極側、すなわち、Ｓ極側に接続された磁性体で形成されたヨーク６と、他方の永久磁石４の一方の磁極側、すなわち、Ｎ極側に接続された磁性体で形成されたヨーク７と、一方の永久磁石３とヨーク６とに対して位置調整しうるように配置された磁性体で形成された調整ヨーク８とを備えている。これら１対の磁石３および４の他方の側の磁極３Ａおよび４Ａは、例えば、歯車５の歯部５Ａ、５Ｂ、……５Ｘである被検知物体の順次の接近に応答して、磁性素子１に印加される磁界を変化させて、磁性素子１に大バルクハウゼンジャンプを生ぜしめて、検出手段としての検出コイル２に該大バルクハウゼンジャンプに応じたパルス信号を発生せしめるようにする検出部を構成している。なお、ここで使用している磁性素子１の詳細構造および動作については、前述の特開２０００−１０１４０１号公報等に開示されたように公知のことであるので、ここではこれ以上詳述しない。
【００１６】
この原理的な装置では、１対の永久磁石３および４並びにヨーク６および７は、磁性素子１の延在方向と一致した方向に磁軸を有しており、磁性素子１の長さＬ0は、（磁石＋ヨーク）の長さＬ以下でＬ／２以上としている。調整ヨーク８は、長さＬに比べて短い磁性体のブロック片にて形成されていて、後述するような磁性素子１に作用する磁界を調整するため、磁軸にそって位置調整されうるものとされている。この原理的な装置では、調整ヨーク８は、磁性体ブロックとしたのであるが、永久磁石のブロック片の場合もある。
【００１７】
次に、図１および図２を特に参照して、このような構成を有する原理的なパルス信号発生装置の動作原理について説明する。先ず、動作原理を分かり易くするために、調整ヨーク８が設けられていない場合について説明しておく。図１の状態においては、歯車５の歯部５Ａが一方の永久磁石３のＮ極３Ａに丁度対面した位置にあり、先行する歯部５Ｘは、他方の永久磁石４のＳ極４Ａとの対面位置から既に外れた位置にあり、この状態で、このパルス信号発生装置は、セット状態になっている。歯車５は、矢印方向に移動しているとし、図２は、歯車５が移動して、歯車５の歯部５Ａが他方の永久磁石４のＳ極４Ａと丁度対面する位置にきて、後続の歯部５Ｂが一方の永久磁石３のＮ極３Ａに未だ対面した位置とはなっていない状態を示している。図２の状態で、このパルス信号発生装置は、リセット状態となり、磁性素子１に大バルクハウゼンジャンプを生ぜしめて、検出コイル２に１つのパルス信号を発生せしめる。以後、歯車５の歯部が１対の永久磁石３および４の同じ側の磁極３Ａおよび４Ａの近傍を通過する毎に、そのことを示すパルス信号が検出コイル２に発生されていく。
【００１８】
このように、この原理的なパルス信号発生装置によれば、磁性素子１において発生する大バルクハウゼンジャンプによる磁化状態の変化を、検出コイル２にて電磁誘導作用によるパルス電圧として検出するものである。したがって、被検知物体である歯車５の歯部５Ａ、５Ｂ等の速度に関係なく、その歯部の存在、不存在に応じて磁性素子１に大バルクハウゼンジャンプが確実に起こされ、それに応じて確実にパルス信号を発生させることができるのである。このように、この原理的なパルス信号発生装置によれば、被検知物体の速度が極めて遅い場合でも、検出が可能である。パルス信号として発生されるパルス電圧は、常に、一定の電圧、位相関係を保つ。すなわち、この原理的なパルス信号発生装置によって発生されるパルス電圧の振幅は、被検知物体の速度に関係なく、所定の一定レベルを保ち得るのである。
【００１９】
図１および図２を参照して、調整ヨーク８がないとしてパルス信号発生装置の動作原理について、概略的に前述したのであるが、次に、その動作原理について、より詳細に説明する。図３から図６は、このような動作原理を説明するための概略図であり、図３は、歯車の歯部のような被検知物体が無い時における、１対の永久磁石３および４並びにヨーク６および７の間に配置された磁性素子１に及ぼされる磁界を矢印を用いて示している。図３に示す状態において、上側の永久磁石３と下側の永久磁石４との間に挟まれた磁性素子１が２つの永久磁石の丁度中心に配置されていて、且つ上側と下側の永久磁石の大きさ、強さが同じである場合には、磁性素子１上の磁界は０（零）になる。何故ならば、図３に矢印で示す上側の永久磁石３によって磁性素子１に及ぼされる正方向磁界と、下側の永久磁石４によって磁性素子１に及ぼされる負方向磁界とは、大きさが同じであり、互いに相殺し合うからである。
【００２０】
図４は、図１に対応するセット状態を示しており、被検知物体である歯車５の歯部５Ａが上側の永久磁石３のＮ極３Ａに丁度対面している時における、１対の永久磁石３および４並びにヨーク６および７の間に配置された磁性素子１に及ぼされる磁界を矢印を用いて示している。図４のセット状態においては、上側の永久磁石３によって磁性素子１に及ぼされる正方向磁界の大きさは、永久磁石３からの磁束の相当部分が磁性体である被検知物体である歯部５Ａの方へと流れて分路されてしまうことにより、矢印で示すように小さくなる。一方、下側の永久磁石４のＳ極４Ａには、被検知物体である歯部５Ｘは対面した状態となっていないので、永久磁石４によって磁性素子１に及ぼされる負方向磁界の大きさは、図３に示した状態と実質的に変わらない。したがって、図４に示すセット状態においては、磁性素子１には、全体として負方向磁界が印加されていることになる。この負方向磁界を、ここでは、第二磁界という。
【００２１】
図５は、図２に対応するリセット状態を示しており、被検知物体である歯車５の歯部５Ａが上側の永久磁石３のＮ極３Ａとの対面状態から外れ、下側の永久磁石４のＳ極４Ａに丁度対面するようになった時における、１対の永久磁石３および４並びにヨーク６および７の間に配置された磁性素子１に及ぼされる磁界を矢印を用いて示している。図５のリセット状態においては、下側の永久磁石４によって磁性素子１に及ぼされる負方向磁界の大きさは、永久磁石４からの磁束の相当部分が磁性体である被検知物体である歯部５Ａの方へと流れて分路されてしまうことにより、矢印で示すように小さくなる。一方、上側の永久磁石３のＮ極３Ａには、被検知物体である歯部５Ｂは対面した状態から外れているので、永久磁石３によって磁性素子１に及ぼされる正方向磁界の大きさは、図３に示した状態の場合と実質的に変わらない。したがって、図５に示すリセット状態においては、磁性素子１には、全体として正方向磁界が印加されることになる。この正方向磁界を、ここでは、第一磁界という。
【００２２】
前述したような図３、図４および図５に示した状態において、磁性素子に印加される磁界をグラフで示すと、図６のようになる。このように第二磁界、第一磁界の順で磁性素子に磁界を与えることにより、磁性素子に大バルクハウゼンジャンプが起きて、パルス信号を発生させることができるのである。図６のように第一磁界、第二磁界を設定する（調整ヨーク８が無い場合）と、第一磁界：第二磁界＝１：１であり、より良い大バルクハウゼンジャンプを起こすためには、この関係をＮ：１とすることが必要である（ここで、Ｎは１以外の数）。このような関係を作り出すために、前述の原理的なパルス信号発生装置では、調整ヨーク８と磁性素子１の位置を限定し、また、調整ヨーク８の位置変更を行えるようにしている。この原理的なパルス信号発生装置の如く、調整ヨーク８を、永久磁石３とヨーク６との接続体の長手側面にそって位置変更できるようにすると、磁性素子１に及ぼす磁界の変化を大きくすることができる（調整部材を磁石の後端に付けるより調整幅が広い）ので、調整時間を短縮でき、ひいては製作時間を短くでき、製品の歩留まりも向上させることができる。
【００２３】
次に、磁性素子１の位置について説明するに、前述の特開２０００−１０１４０１号公報に開示された技術においては、磁性素子１を永久磁石の前側（被検知物体側に偏らせて配置するのがより良い大バルクハウゼンジャンプを起こさせるために好ましいとしている。その理由付けについて、図７、図８および図９を参照して説明するに、先ず、この型のパルス信号発生装置においては、正負の交番磁界が必要である。図７および図８に略示するように、被検知物体が移動すると、磁石の中心に置かれた磁性素子上の磁界は、図９に示すように変化する。図７、図８の磁性素子の長さは異なっているが、図９の磁界分布は、図７のように置いた時のものである。また、図９において、０点の磁界幅がＬ点に比べて大きいのは、被検知物体に近いためである。磁性素子を図７のように置くと、０〜Ｌ／２までは、正負の交番磁界を使うことができるが、Ｌ／２〜Ｌの部分は、負正の交番磁界を使うことになり、磁性素子内で磁界がぶつかり合う状況となる。前方か後方のどちらか半分に磁性素子を図８のように置くと磁界がぶつかり合うということはなくなり、また、前方に置いた方が交番磁界の幅が大きくなるので、より良い大バルクハウゼンジャンプを得ることができる。これを数値で説明すると、前方の磁界の大きさ（絶対値）を５、後方の磁界の大きさ（絶対値）を２とすると、前方だけに磁性素子を置いた場合は±５の交番磁界、後方だけに磁性素子を置いた場合は±２の交番磁界、全体においた場合には、前方−後方で±３の交番磁界を受けることになる。したがって、磁性素子は、前方（被検知物体側）に偏らせる方が有利である。
【００２４】
また、磁石の幅を広げると、磁石のパワーが上がることと、被検知物体に作用する部分が増えることになり、図１０に矢印で示すように磁界の大きさ（絶対値）が大きくなる。すなわち、交番磁界の幅が広がるので、さらに良い大バルクハウゼンジャンプを得ることができるようになる。
【００２５】
これと同様の理由により、磁性素子を（磁石＋ヨーク）の長さ以下、該長さの半分以上に置くことにより、より良い大バルクハウゼンジャンプを起こしうるものとすることができ、そのため、製品の大きさを小さくでき、個品単価を下げることが可能となる。
【００２６】
この点に関し、磁石＋ヨークの構造について、図１１を参照して詳述すると、図１１の上側に示すように、磁石とヨークをつなぐと、ヨークの開放端に極が現われ、一本の磁石のようになる。したがって、磁石とヨークの接続体の側面にそって点線の矢印で示すような側面磁界が発生する。次に、図１１の下側に示すように、短めの磁石とヨークをつなぐと、同じように側面の磁界が得られるが、極同志が接近しているため、実線の矢印で示すようにより強い磁界を得ることができる。ここで、磁性素子の体積は、そのままパワー源と考えてよく、またその最適値もある。換言すると、磁性素子の長さは一定ということになる。これらのことを図１２を参照して説明する。図１２において、点線で示す曲線は、長い磁石が作った交番磁界を示し、実線で示す曲線は、短い磁石が作った交番磁界を示している。図１２のように配置された磁性素子は、点線で示す交番磁界についてはその磁界を有効に使っているということができ、実線で示す交番磁界についてはその強い磁界を使っているということができる。点線で示す交番磁界の絶対値を３と１と置き、実線で示す交番磁界の絶対値を５と２と置くと、磁性素子は、点線で示す交番磁界については３−０で３の交番磁界を利用し、実線で示す交番磁界については５−２で３の交番磁界を利用するということになり、どちらも変わらないことになる。
【００２７】
なお、前述した原理的なパルス信号発生装置では、永久磁石３およびヨーク６と永久磁石４およびヨーク７との間の離間距離Ｄは、固定のものとして説明したが、この離間距離Ｄは、可変のものとしておくこともできる。離間距離Ｄを可変としておくことにより、例えば、歯車の歯部のピッチ等が異なる被検知物体にも容易に対応させて、それらに応じたパルス信号を正確に発生することができるように調整することができる。
【００２８】
また、前述した原理的なパルス信号発生装置では、磁性素子１としてワイヤ状素子を使用したのであるが、これに限らず、種々な形の磁性素子を使用することができ、例えば、薄膜状、厚膜状または板状の磁性素子を使用することもできる。このように、磁性素子として薄膜状、厚膜状または板状素子を使用した場合には、検出コイル２も平面コイルとすることも考えられる。さらにまた、前述したような磁性素子に代えて、単層の磁性素子を使用することもできる。
【００２９】
さらにまた、前述した原理的なパルス信号発生装置では、検出手段は、コイルとしたのであるが、これは、ホール素子、ＭＲ素子、共振回路等、他の同様の手段に置き換えることができる。
【００３０】
さらにまた、前述した実施例では、磁性素子に良好な大バルクハウゼンジャンプを引き起こせしめるに適切な磁界を作用させるために、調整ヨークを用いたのであるが、これに限らず、次のような手段にて同様の効果を得ることができる。
【００３１】
１対の磁石３およびヨーク６と磁石４およびヨーク７とに対する磁性素子１の相対的な位置関係を異ならせる。すなわち、図１３に示すように、磁石３から磁性素子１までの距離Ａと磁石４から磁性素子１までの距離Ｂとを異ならせ、しかも、これらＡおよびＢを可変なものとできるようにしておく。
【００３２】
前述したような原理的なパルス信号発生装置では、例えば、歯車の歯部を検知する場合において、図１４に示すように、歯車の歯部の一周期（１ピッチ）を基準に、１つのパルス信号を発生する。したがって、歯車の歯部の数が円周に３６個あるとすると、歯車の１回転当たり１０個のパルス信号が発生され、すなわち、歯車が１０度回転する毎に１つのパルス信号が発生されるので、１０度の分解能での制御しかできない。
【００３３】
本発明は、このようなパルス信号発生装置の分解能をより高いものとする構成を提供せんとするもので、その原理について、特に、図１５から図１７を参照して説明する。図１５に略示するように、前述したような原理的なパルス信号発生装置において、予め磁性素子ワイヤを上側の磁石の方へと片寄らせて配置し、上側磁石の側に調整ヨークを配置する構成とすることにより、第１磁界が大きく、第２磁界が小さく、非対称磁界を得ることができる。一方、図１６に略示するように、前述したような原理的なパルス信号発生装置において、予め磁性素子ワイヤを下側の磁石の方へと片寄らせて配置し、下側磁石の側に調整ヨークを配置する構成とすることにより、第１磁界が小さく、第２磁界が大きい、非対称磁界を得ることができる。図１５と図１６とを対比すると分かるように、図１５の構成のパルス信号発生装置と図１６の構成のパルス信号発生装置とでは、第１磁界と第２磁界とが入れ替わった形となっており、このような２つのパルス信号発生装置を並置する構成をとれば、二つの位相が１８０度づれた磁界が得られ、この各々を利用して、被検知物体である歯車の歯部の移動に対して約１８０度づれた位置でそれぞれパルス信号を発生するようにすることができる。この様子を図１７に示している。
【００３４】
図１８は、このような本発明の原理によるパルス信号発生装置の一つの実施例の構成を略示している。この実施例のパルス信号発生装置は、所定の間隔を置いて且つ磁極の向きが互いに反対となるようにして配置された１対の永久磁石３０および４０と、一方の永久磁石３０の一方の磁極側、すなわち、Ｓ極側に接続されたヨーク６０と、他方の永久磁石４０の一方の磁極側、すなわち、Ｎ極側に接続されたヨーク７０と、これら１対の永久磁石３０およびヨーク６０、および永久磁石４０およびヨーク７０の間に配置された第１の磁性素子ワイヤ１０Ａおよび第２の磁性素子ワイヤ１０Ｂと、これら第１および第２の磁性素子ワイヤ１０Ａおよび１０Ｂのそれぞれの周りに巻回された検出コイル（図示していない）と、第１の磁性素子ワイヤ１０Ａに対向する位置にあって永久磁石３０とヨーク６０とに対して位置調整しうるように配置された第１の調整ヨーク８０Ａと、第２の磁性素子ワイヤ１０Ｂに対向する位置にあって永久磁石４０とヨーク７０とに対して位置調整しうるように配置された第２の調整ヨーク８０Ｂとを備えている。第１の磁性素子ワイヤ１０Ａは、永久磁石３０およびヨーク６０の方に近い位置に片寄らせて配置されており、一方、第２の磁性素子ワイヤ１０Ｂは、永久磁石４０およびヨーク７０の方に近い位置に片寄らせて配置されている。そして、これら１対の磁石３０および４０の他方の側の磁極３０Ａおよび４０Ａは、例えば、歯車５の歯部５Ａ、５Ｂ、……５Ｘである被検知物体の順次の接近に応答して、磁性素子１０Ａおよび１０Ｂに印加される磁界を変化させて、磁性素子１０Ａおよび１０Ｂに大バルクハウゼンジャンプを生ぜしめて、検出手段としてのそれぞれの検出コイルに該大バルクハウゼンジャンプに応じたパルス信号を発生せしめるようにする検出部を構成している。
【００３５】
この図１８のような構成のパルス信号発生装置によれば、図１５から図１７を参照して前述したような本発明の原理にしたがって、歯車５の歯部５Ａ、５Ｂ、……５Ｘの１つの歯部の通過毎に２つのパルス信号が発生されることは容易に理解されよう。したがって、この実施例のパルス信号発生装置によれば、２倍の分解能を達成することが可能であることも理解されよう。
【００３６】
図１９は、別の実施例を示す図１８と同様の概略図である。この実施例のパルス信号発生装置は、図１および図２に原理的に示したパルス信号発生装置を２個並置して相互に接着剤等を用いて一体化してなるようなものであるので、対応する構成部分には同じ参照符号を付して説明する。
【００３７】
この実施例のパルス信号発生装置は、前述したように２つのパルス信号発生組立体からなり、図１９において左右のパルス信号発生組立体の各々は、所定の間隔を置いて且つ磁極の向きが互いに反対となるようにして配置された１対の永久磁石３および４と、一方の永久磁石３の一方の磁極側、すなわち、Ｓ極側に接続されたヨーク６と、他方の永久磁石４の一方の磁極側、すなわち、Ｎ極側に接続されたヨーク７と、これら１対の永久磁石３およびヨーク６、および永久磁石４およびヨーク７の間に配置された磁性素子ワイヤ１と、磁性素子ワイヤ１の周りに巻回された検出コイル（図示していない）とを備えている。そして、図１９において右側のパルス信号発生組立体においては、調整ヨーク８は、永久磁石３とヨーク６とに対して位置調整しうるように配置されており、一方、左側のパルス信号発生組立体においては、調整ヨーク８は、永久磁石４とヨーク７とに対して位置調整しうるように配置されている。また、図１９において右側のパルス信号発生組立体における磁性素子ワイヤ１は、永久磁石３およびヨーク６の方に近い位置に片寄らせて配置されており、一方、左側のパルス信号発生組立体における磁性素子ワイヤ１は、永久磁石４およびヨーク７の方に近い位置に片寄らせて配置されている。そして、左右のパルス信号発生組立体は、参照符号１１にて示すように、永久磁石およびヨークの側面を互いに接着剤等を用いて接合することによって一体化されている。
【００３８】
これら１対の磁石３および４の他方の側の磁極３Ａおよび４Ａは、例えば、歯車５の歯部５Ａ、５Ｂ、……５Ｘである被検知物体の順次の接近に応答して、磁性素子１に印加される磁界を変化させて、磁性素子１に大バルクハウゼンジャンプを生ぜしめて、検出手段としてのそれぞれの検出コイルに該大バルクハウゼンジャンプに応じたパルス信号を発生せしめるようにする検出部を構成している。
【００３９】
この図１９のような構成のパルス信号発生装置によれば、図１５から図１７を参照して前述したような本発明の原理にしたがって、歯車５の歯部５Ａ、５Ｂ、……５Ｘの１つの歯部の通過毎に２つのパルス信号が発生されることは容易に理解されよう。したがって、この実施例のパルス信号発生装置によれば、２倍の分解能を達成することが可能であることも理解されよう。また、このような装置構成は、同じパルス信号発生組立体を用意しておき、分解能を上げる必要のある場合に、それらの２つを並置一体化するだけでよいので、コスト的にも低減できるものである。
【００４０】
図２０は、さらに別の実施例を示す概略図である。この実施例のパルス信号発生装置は、図１９のパルス信号発生装置と同様の構成のパルス信号発生組立体を、被検知物体である歯車５の歯部５Ａ、５Ｂ、……５Ｘの各側に１つ配置し、しかも、両パルス信号発生組立体の検出部が、歯車の移動方向において（図において縦方向）互いに歯部ピッチの、例えば、２分の１程度ずれるようにしている。この図２０のような構成のパルス信号発生装置によれば、図１５から図１７を参照して前述したような本発明の原理にしたがって、歯車５の歯部５Ａ、５Ｂ、……５Ｘの１つの歯部の通過毎に４つのパルス信号が発生されることは容易に理解されよう。したがって、この実施例のパルス信号発生装置によれば、４倍の分解能を達成することが可能であることも理解されよう。
【００４１】
【発明の効果】
本発明の構成によれば、パルス信号発生装置の個品単価を安くでき、装置サイズを小さくでき、短時間で容易に組立て調整でき、製品性能のバラツキを小さくでき、製品歩留まりを良くすることができる等の効果を得ることができる。
【００４２】
また、パルス信号発生の分解能を上げることが容易であるので、回転体等の角度制御をより精密に行うような分野に適用して効果を上げることもできる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の大バルクハウゼンジャンプを起こしうる磁性素子を使用したパルス信号発生装置の動作原理を説明するための図である。
【図２】本発明の大バルクハウゼンジャンプを起こしうる磁性素子を使用したパルス信号発生装置の動作原理を説明するための図である。
【図３】図１のパルス信号発生装置の動作原理を調整ヨークがないものとして説明するための原理図である。
【図４】図１のパルス信号発生装置の動作原理を調整ヨークがないものとして説明するための図１に対応する原理図である。
【図５】図１のパルス信号発生装置の動作原理を調整ヨークがないものとして説明するための図２に対応する原理図である。
【図６】図３、図４および図５に示した状態において、磁性素子に印加される磁界を示す図である。
【図７】より良い大バルクハウゼンジャンプを起こさせるに好ましい磁性素子の配置位置について説明するための図である。
【図８】より良い大バルクハウゼンジャンプを起こさせるに好ましい磁性素子の配置位置について説明するための図である。
【図９】図７および図８の磁性素子上の磁界分布を示す図である。
【図１０】磁石の幅を広げることにより磁界の大きさが大きくなることを説明するための図である。
【図１１】磁石とヨークとの接続体によって発生される側面磁界の強さについて説明するための図である。
【図１２】図１１の磁石とヨークとの接続体によって生じる側面磁界を示す図である。
【図１３】本発明のパルス信号発生装置における別の調整手段を説明するための図である。
【図１４】図１の原理的なパルス信号発生装置にて出力パルスが発生される態様を説明するための図である。
【図１５】図１の原理的なパルス信号発生装置を用いて分解能を上げるための原理を説明するための図である。
【図１６】図１の原理的なパルス信号発生装置を用いて分解能を上げるための原理を説明するための図である。
【図１７】図１の原理的なパルス信号発生装置を用いて分解能を上げるための原理を説明するための図である。
【図１８】本発明によるパルス信号発生装置の一実施例の構成を概略的に示す図である。
【図１９】本発明によるパルス信号発生装置の別の実施例の構成を概略的に示す図である。
【図２０】本発明によるパルス信号発生装置のさらに別の実施例の構成を概略的に示す図である。
【符号の説明】
１  磁性素子
２  検出コイル
３  永久磁石
３Ａ  Ｎ極
４  永久磁石
４Ａ  Ｓ極
５  歯車
５Ａ  歯部
５Ｂ  歯部
５Ｘ  歯部
６  ヨーク
７  ヨーク
８  調整ヨーク
１１  接着剤
３０  永久磁石
３０Ａ  Ｎ極
４０  永久磁石
４０Ａ  Ｓ極
６０  ヨーク
７０  ヨーク
８０Ａ  調整ヨーク
８０Ｂ  調整ヨーク
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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