(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ケーブルやホース等の長軸体をパネルに固定するためのクランプであって、
板状のベース部と、
このベース部の裏面側に配置され、同ベース部を前記パネルに連結する連結脚部と、
この連結脚部によって生じたベース部とパネルとの隙間をほぼ一定に保つように設けられた補助脚部と、
前記ベース部の表面側に立設され、前記長軸体の抜け止めとなる係止凸部を互いに対向するように突出させた一方及び他方の支柱を有する挟持部とを備えてなり、
前記ベース部の裏面側には、ベース部を挟んで前記挟持部の反対側の位置に、前記パネルに当接する高さの第１のリブと第２のリブとが設けられ、
前記第２のリブは前記補助脚部と平行にかつ一方及び他方の支柱の間に設けられ
前記第１のリブは前記補助脚部と前記第２のリブの間をつなぐように、前記補助脚部と前記第２のリブに直交して延在されていることを特徴とするクランプ。
【請求項２】
請求項１記載のクランプにおいて、
前記第１のリブは、ベース部の裏面側にあって、一方の支柱と他方の支柱とをつなぐように延在していることを特徴とするクランプ。
【請求項３】
請求項１記載のクランプにおいて、
一方及び他方の支柱は、互いに平行に対向する壁状のもので形成されており、  前記第１のリブは、ベース部の裏面側にあって、一方の支柱及び他方の支柱に直交し、かつこれらの支柱をつなぐように延在していることを特徴とするクランプ。
【請求項４】
請求項２又は３記載のクランプにおいて、
第１のリブは、その一端が補助脚部にまで達していることを特徴とするクランプ。
【請求項５】
請求項１、２、３又は４記載のクランプにおいて、
一方及び他方の支柱は、互いに平行に対向する壁状のもので形成されており、  前記第２のリブはリブは、ベース部の裏面側における一方及び他方の支柱の間にあって、これらの支柱に平行に延在していることを特徴とするクランプ。
【請求項６】
請求項５記載のクランプにおいて、
補助脚部、第１のリブ及び第２のリブは、互いに一体的に連結されていることを特徴とするクランプ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
この発明は、ケーブルやホース等の長軸体をパネルに固定するためのクランプに関する。
【０００２】
【従来の技術】
この種のクランプとしては、例えば図３に示すものが知られている。即ち、平板状のベース部１と、このベース部１の裏面側に配置され、同ベース部１をパネルＰに連結する連結脚部２と、この連結脚部２によって生じたベース部１とパネルＰとの隙間をほぼ一定に保つように設けられた補助脚部３と、ベース部１の表面側に立設され、長軸体としての例えばケーブル（電線）Ｃの抜け止めとなる係止凸部４ａを互いに対向するように突出させた支柱４１を有する挟持部４とを備えている。
【０００３】
連結脚部２は、パネルＰの貫通孔（図示せず）に挿入した後の抜け止めとなる凸部２ａを備えていると共に、ベース部１とパネルＰとの間に所定の隙間が開くように維持するスカート部２ｂを備えている。
【０００４】
挟持部４は、ベース部１から垂直に立設する第１、第２及び第３の支柱４１、４２、４３を備えている。なお、挟持部４は、一方及び他方からなる２つの支柱があればケーブルＣの保持が可能であるが、この例のように３以上の支柱を一方及び他方のものとして交互に配置することにより、複数のケーブル４を隣接した状態で保持することも可能である。
【０００５】
第１及び第２の支柱４１、４２の対向する面には、上下二段の位置に係止凸部４ａが設けられており、第２及び第３の支柱４２、４３の対向する面には、上端の位置に係止凸部４ａが設けられている。このため、第１及び第２の支柱４１、４２の間では、上下に２本のケーブルＣを保持することが可能であり、第２及び第３の支柱４２、４３の間では、１本のケーブルＣを保持することが可能である。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
ところで、上記従来のクランプおいては、第１及び第２の支柱４１、４２の間あるいは第２及び第３の支柱４２、４３の間にケーブルＣを挿入しよとすると、図４に示すように、係止凸部４ａによる挿入抵抗により、ベース部１が凹状に湾曲するようになる。このため、第１及び第２の支柱４１、４２の先端部の間隔や第２及び第３の支柱４２、４３の先端部の間隔が狭くなるので、ケーブルＣが入りにくくなるという問題があった。
【０００７】
この発明は上述した問題を解決するためになされたものであり、ケーブルを支柱間に容易に挿入することのできるクランプを提供することを課題としている。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
上記課題を解決するために、請求項１の発明は、ケーブルやホース等の長軸体をパネルに固定するためのクランプであって、板状のベース部と、このベース部の裏面側に配置され、同ベース部を前記パネルに連結する連結脚部と、この連結脚部によって生じたベース部とパネルとの隙間をほぼ一定に保つように設けられた補助脚部と、前記ベース部の表面側に立設され、前記長軸体の抜け止めとなる係止凸部を互いに対向するように突出させた一方及び他方の支柱を有する挟持部とを備えてなり、前記ベース部の裏面側には、ベース部を挟んで前記挟持部の反対側の位置に、前記パネルに当接する高さの第１のリブと第２のリブとが設けられ、前記第２のリブは前記補助脚部と平行にかつ一方及び他方の支柱の間に設けられ
前記第１のリブは前記補助脚部と前記第２のリブの間をつなぐように、前記補助脚部と前記第２のリブに直交して延在されていることを特徴としている。
【０００９】
請求項２の発明は、請求項１記載のクランプにおいて、前記第１のリブは、ベース部の裏面側にあって、一方の支柱と他方の支柱とをつなぐように延在していることを特徴としている。
【００１０】
請求項３の発明は、請求項１記載のクランプにおいて、一方及び他方の支柱は、互いに平行に対向する壁状のもので形成されており、  前記第１のリブは、ベース部の裏面側にあって、一方の支柱及び他方の支柱に直交し、かつこれらの支柱をつなぐように延在していることを特徴としている。
【００１１】
請求項４記載の発明は、請求項２又は３記載の発明において、第１のリブは、その一端が補助脚部にまで達していることを特徴としている。
【００１３】
請求項５の発明は、請求項１、２、３又は４記載のクランプにおいて、一方及び他方の支柱は、互いに平行に対向する壁状のもので形成されており、前記第２のリブはリブは、ベース部の裏面側における一方及び他方の支柱の間にあって、これらの支柱に平行に延在していることを特徴としている。
【００１４】
請求項６の発明は、請求項５記載のクランプにおいて、補助脚部、第１のリブ及び第２のリブは、互いに一体的に連結されていることを特徴としている。
【００１５】
そして、上記のように構成された請求項１記載の発明においては、ベース部の
裏側における挟持部に対応する位置に、パネルに当接する高さのリブを設けているので、係止凸部によって、長軸体を支柱間に挿入する際に抵抗が生じても、ベース部がパネル側に湾曲することがない。従って、各支柱がその先端部を互いに接近するように傾くことがないので、長軸体を支柱間に容易に挿入することができる。また、リブを、一方及び他方の支柱の間に設けられた第２のリブを有するもので構成しているので、長軸体を挿入する際に係止凸部に作用する抵抗によって、ベース部は第２のリブの両側の部分がパネル側に近づくように湾曲することになる。このため、各支柱はその先端部が互いに離れる方向に傾斜することになるので、各支柱間への長軸体の挿入が極めて容易になる。
【００１６】
請求項２記載の発明においては、リブを、一方の支柱と他方の支柱とをつなぐように延在する第１のリブを有するもので構成しているので、ベース部が少なくとも支柱間においてパネル側に湾曲するのを防止することができる。即ち、リブとしては支柱間の短いもの（第１のリブ）ですむので、コストの低減を図ることができる。また、第１のリブによって、各支柱が互いに離れる方向に傾斜するのを抑制することができるので、支柱及び係止凸条による長軸体の保持力を増加させることができる。
【００１７】
請求項３記載の発明においては、各支柱を互いに平行な壁状のもので構成し、リブを、一方の支柱及び他方の支柱に直交し、かつこれらの支柱をつなぐように延在する第１のリブを有するもので構成しているので、支柱及び係止凸部による長軸体の保持力が更に増加すると共に、第１のリブを最小限の長さのもので構成することができる。
【００１８】
請求項４記載の発明においては、第１のリブの一端が補助脚部にまで達しているので、第１のリブは補助脚部を補強する部材として機能し、補助脚部は第１のリブを補強する部材として機能することになる。従って、第１のリブ及び補助脚部の強度の向上を図ることができると共に、ベース部の強度の向上を図ることができる。そしてこの結果、支柱及び係止凸部による長軸体の保持力の向上を図ることができる。
【００２０】
ただし、長軸体を支柱間から抜くときには、係止凸部に作用する抵抗によって、ベース部は第２のリブの両側の部分がパネルから離れるように湾曲することになる。このため、各支柱の先端部が互いに近づくことになるので、長軸体を支柱間から抜く抵抗が増加することになる。従って、支柱及び係止凸部による長軸体の保持力を高めることとができる。
【００２１】
請求項５記載の発明においては、各支柱を互いに平行な壁状のもので構成し、リブを、一方及び他方の支柱の間にあって、これらの支柱に平行に延在する第２のリブを有するもので構成しているので、係止凸部の抵抗によって生じる各支柱の傾斜がその幅方向（長軸体が延在する方向）において一定になる。従って、長軸体を、支柱の幅方向において均一な力で保持することができる。
【００２２】
請求項６記載の発明においては、補助脚部、第１のリブ及び第２のリブが互いに一体的に連結されているので、それぞれが他の補強部材として機能することになる。従って、補助脚部、第１のリブ及び第２のリブの強度の向上を図ることができると共に、ベース部の強度の向上を図ることができる。そしてこの結果、支柱及び係止凸部による長軸体の保持力の向上を図ることができる。
【００２３】
【発明の実施の形態】
以下、この発明の実施の形態を実施例に基づき図１及び図２を参照して説明する。ただし、従来例の構成要素と共通する要素には同一の符号を付し、その説明を簡略化する。
【００２４】
この実施例で示すクランプは、図１及び図２に示すように、ベース部１が所定の幅の水平板部１１と、この水平板部１１の中央部に垂直に交わる所定の幅の垂直板部１２とによってＴ字状に形成されている。連結脚部２は、垂直板部１２における裏面の先端側に位置し、垂直板部１２の幅方向の中心線上に設けられており、補助脚部３は、水平板部１１に近い垂直板部１２の基端側に設けられている。また、補助脚部３は、上記中心線に直交（水平板部１１に平行）し、垂直板部１２おける裏面の全幅にわたって延在している。そして、この補助脚部３は、連結脚部２と共同して、ベース部１をパネルＰに対して所定の間隔をおいて平行に保持するようになっている。
【００２５】
一方、挟持部４は、垂直板部１２における表面の連結脚部２から補助脚部３までの間に設けられている。また、ベース部１の裏面側には、挟持部４に対応する位置に、パネルＰに当接する高さのリブ５が設けられている。
【００２６】
第１、第２及び第３の支柱４１、４２、４３は、垂直板部１２の表面から垂直に突出し、互いに平行に対向する壁状のもので形成されている。そして、各支柱４１、４２、４３は、垂直板部１２の中心線に直交し、かつ垂直板部１２の全幅にわたって延在している。各係止凸部４ａも、各支柱４１、４２、４３の全幅にわたって延在している。また、第１の支柱４１は、補助脚部３の真上に位置し、第２の支柱４２、第３の支柱４３は、順次連結脚部２側に位置するように配置されている。
【００２７】
リブ５は、第１のリブ５１と、第２のリブ５２とを有するもので構成されている。第１のリブ５１は、垂直板部１２の中心線上に位置し、第１の支柱４１及び第２の支柱４２に直交し、かつこれらの支柱４１、４２をつなぐように延在しており、その一端が補助脚部３にまで達している。
【００２８】
第２のリブ５２は、第２の支柱４２と第３の支柱４３との間の中央にあって、これらの支柱４２、４３に平行に延在すると共に、垂直板部１２の全幅にわたって延在している。また、上述した第１のリブ５１は、その他端部が第２のリブ５２の位置まで延在している。
【００２９】
第１のリブ５１及び第２のリブ５２は、ベース部１、補助脚部３、各支柱４１、４２、４３とほぼ同一の厚さのもので構成されていると共に、これらのものと一体的に成形されている。また、補助脚部３、第１のリブ５１及び第２のリブ５２は、垂直板部１２の裏面において、Ｈ字状に一体的に形成されている。なお、クランプは、ベース部１、連結脚部２、補助脚部３、各支柱４１、４２、４３、第１のリブ５１及び第２のリブ５２を樹脂により一体的に射出成形したものである。
【００３０】
上記のように構成されたクランプにおいては、ベース部１の裏側において、第１の支柱４１と第２の支柱４２とをつなぐように第１のリブ５１を設けているので、係止凸部４ａによって、ケーブルＣを支柱４１、４２間に挿入する際に抵抗が生じても、ベース部１がパネルＰ側に湾曲することがない。従って、各支柱４１、４２がその先端部を互いに接近するように傾くことがないので、ケーブルＣを支柱４１、４２間に容易に挿入することができる。
【００３１】
また、第１の支柱４１及び第２の支柱４２の傾きを防止するのであれば、第１のリブ５１は第１の支柱４１と第２の支柱４２とを単につなぐだけの短いものであってもよい。この場合には、第１のリブ５１が短いものですむので、コストの低減を図ることができる。また、第１のリブ５１によって、各支柱４１、４２が互いに離れる方向に傾斜するのを抑制することができるので、係止凸部４ａによるケーブルＣの保持力を増加させることができる。しかも、各支柱４１、４２を壁状のもので構成し、係止凸部４ａも各支柱４１、４２の全幅にわたって延在するように形成しているので、支柱４１、４２及び係止凸部４ａによるケーブルＣの保持力を更に増加することができる。
【００３２】
一方、第２の支柱４２と第３の支柱４３との間に第２のリブ５２を設けているので、支柱４２、４３間にケーブルＣを挿入する際の係止凸部４ａに作用する抵抗によって、ベース部１は第２のリブ５２に対して第３の支柱４３側の部分がパネルＰ側に近づくように湾曲することになる。（なお、第１のリブ５１がない場合は、ベース部１における第２のリブ５２の両側の部分がパネルＰ側に同程度近づくように湾曲することになる。）このため、第３の支柱４３はその先端部が第２の支柱４２から離れる方向に傾斜することになるので、各支柱４２、４３間へのケーブルＣの挿入が極めて容易になる。
【００３３】
ただし、ケーブルＣを支柱４２、４３間から抜くときには、係止凸部４ａに作用する抵抗によって、ベース部１の第３の支柱４３側の部分がパネルＰから離れる方向に湾曲することになる。このため、第３の支柱４３の先端部が第２の支柱４２に近づくことになるので、ケーブルＣを支柱４２、４３の間から抜く際の係止凸部４ａの抵抗が増加することになる。従って、ケーブルＣの保持力を高めることとができる。しかも、第２のリブ５２が支柱４２、４３に平行に延在しているので、係止凸部４ａの抵抗によって生じる第３の支柱４３の傾斜がその幅方向（ケーブルＣが延在する方向）においてほぼ一定になる。従って、係止凸部４ａによってケーブルＣを保持する力が支柱４２、４３の幅方向においてほぼ均一になる。従って、ケーブルＣを安定的に保持することができる。
【００３４】
また、補助脚部３、第１のリブ５２及び第２のリブ５３が互いに一体的に連結されているので、それぞれが他を補強する部材として機能することになる。従って、補助脚部３、第１のリブ５１及び第２のリブ５２の強度の向上を図ることができると共に、ベース部１の強度の向上を図ることができる。そしてこの結果、各支柱４１、４２、４３及び係止凸部４ａによるケーブルＣの保持力の向上を図ることができる。
【００３５】
なお、上記実施例においては、長軸体としてケーブルＣを示したが、この長軸体としては、ホース、パイプ、その他のものでもよいことは言うまでもない。
【００３６】
【発明の効果】
請求項１記載の発明においては、ベース部の裏側における挟持部に対応する位置に、パネルに当接する高さのリブを設けているので、係止凸部によって、長軸体を支柱間に挿入する際に抵抗が生じても、ベース部がパネル側に湾曲することがない。従って、各支柱がその先端部を互いに接近するように傾くことがないので、長軸体を支柱間に容易に挿入することができる。また、リブを、一方及び他方の支柱の間に設けられた第２のリブを有するもので構成しているので、長軸体を挿入する際に係止凸部に作用する抵抗によって、ベース部は第２のリブの両側の部分がパネル側に近づくように湾曲することになる。このため、各支柱はその先端部が互いに離れる方向に傾斜することになるので、各支柱間への長軸体の挿入が極めて容易になる。
【００３７】
請求項２記載の発明においては、リブを、一方の支柱と他方の支柱とをつなぐように延在する第１のリブを有するもので構成しているので、ベース部が少なくとも支柱間においてパネル側に湾曲するのを防止することができる。即ち、リブとしては支柱間の短いもの（第１のリブ）ですむので、コストの低減を図ることができる。また、第１のリブによって、各支柱が互いに離れる方向に傾斜するのを抑制することができるので、支柱及び係止凸条による長軸体の保持力を増加させることができる。
【００３８】
請求項３記載の発明においては、各支柱を互いに平行な壁状のもので構成し、リブを、一方の支柱及び他方の支柱に直交し、かつこれらの支柱をつなぐように延在する第１のリブを有するもので構成しているので、支柱及び係止凸部による長軸体の保持力が更に増加すると共に、第１のリブを最小限の長さのもので構成することができる。
【００３９】
請求項４記載の発明においては、第１のリブの一端が補助脚部にまで達しているので、第１のリブは補助脚部を補強する部材として機能し、補助脚部は第１のリブを補強する部材として機能することになる。従って、第１のリブ及び補助脚部の強度の向上を図ることができると共に、ベース部の強度の向上を図ることができる。そしてこの結果、支柱及び係止凸部による長軸体の保持力の向上を図ることができる。
【００４１】
ただし、長軸体を支柱間から抜くときには、係止凸部に作用する抵抗によって、ベース部は第２のリブの両側の部分がパネルから離れるように湾曲することになる。このため、各支柱の先端部が互いに近づくことになるので、長軸体を支柱間から抜く抵抗が増加することになる。従って、支柱及び係止凸部による長軸体の保持力を高めることとができる。
【００４２】
請求項５記載の発明においては、各支柱を互いに平行な壁状のもので構成し、リブを、一方及び他方の支柱の間にあって、これらの支柱に平行に延在する第２のリブを有するもので構成しているので、係止凸部の抵抗によって生じる各支柱の傾斜がその幅方向（長軸体が延在する方向）において一定になる。従って、長軸体を、支柱の幅方向において均一な力で保持することができる。
【００４３】
請求項６記載の発明においては、補助脚部、第１のリブ及び第２のリブが互いに一体的に連結されているので、それぞれが他の補強部材として機能することになる。従って、補助脚部、第１のリブ及び第２のリブの強度の向上を図ることができると共に、ベース部の強度の向上を図ることができる。そしてこの結果、支柱及び係止凸部による長軸体の保持力の向上を図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】この発明の一実施例として示したクランプの正面図である。
【図２】同クランプの下面図である。
【図３】従来例として示したクランプの正面図である。
【図４】同クランプの問題点を示す正面図である。
【符号の説明】
１  ベース部
２  連結脚部
３  補助脚部
４  挟持部
４ａ  係止凸部
５  リブ
４１、４２、４３  支柱
５１  第１のリブ
５２  第２のリブ
Ｃ  ケーブル（長軸体）
Ｐ  パネル
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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