(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
直接波電界値、反射波電界値及びこれらの位相差から、前記直接波電界値、反射波電界値の合成電界値を算出し、
前記求めた合成電界値から、相対向する第１及び第２のアンテナが互いに正対した時に各々の前記合成電界値が最大となる周波数を算出し、
実際の正規反射波存在区間において、前記求めた周波数を用いて前記相対向する第１及び第２のアンテナにおける前記合成電界値が最大となるように、当該相対向する第１及び第２のアンテナの各々の方向調整を行う
ことを特徴とするアンテナの方向調整方法。
【請求項２】
前記合成電界値の算出に先立って、前記相対向する第１及び第２のアンテナの少なくともいずれか一方から他方へスイープ波を送出し、
前記スイープ波の送出により、前記合成電界値が最大となる位相差又は周波数を求める
ことを特徴とする請求項１に記載のアンテナの方向調整方法。
【請求項３】
前記スイープ波の送出に先立って、前記相対向する第１及び第２のアンテナの各々の周囲における干渉波の有無を検出し、
前記干渉波の存在しない場合に、前記スイープ波を送出する
ことを特徴とする請求項２に記載のアンテナの方向調整方法。
【請求項４】
前記相対向する第１及び第２のアンテナの方向調整は、
前記第１のアンテナから前記第２のアンテナについての前記周波数の電波を前記第２のアンテナへ送出して、前記第２のアンテナにおいて前記合成電界値が最大となるように、前記第２のアンテナの方向を仮に固定し、
前記仮に固定した第２のアンテナから前記第１のアンテナについての前記周波数の電波を前記第１のアンテナへ送出して、前記第１のアンテナにおいて前記合成電界値が最大となるように、前記第１のアンテナの方向を固定し、
前記固定した第１のアンテナから前記第２のアンテナについての前記周波数の電波を前記第２のアンテナへ送出して、前記第２のアンテナにおいて前記合成電界値が最大となるように、前記仮に固定した第２のアンテナの方向を固定することにより行う
ことを特徴とする請求項１に記載のアンテナの方向調整方法。
【請求項５】
前記相対向する第１及び第２のアンテナの方向調整は、当該第１及び第２のアンテナの各々の水平方向及び垂直方向について行う
ことを特徴とする請求項１に記載のアンテナの方向調整方法。
【請求項６】
当該反射波の反射点が海面である場合に、潮の干満による当該第１及び第２のアンテナの各々の標高の変化に応じて、各々についての前記周波数を補正する
ことを特徴とする請求項１に記載のアンテナの方向調整方法。
【請求項７】
前記潮の満潮の時刻及び干満の速度に応じて、当該第１及び第２のアンテナの各々の当該方向調整の時間を定める
ことを特徴とする請求項６に記載のアンテナの方向調整方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、アンテナの方向調整方法に関し、特に、ＵＨＦ、ＳＨＦ、ＥＨＦ等の全ての型式のアンテナの正規反射波存在区間におけるアンテナの方向調整方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
我が国で商業ベースでのマイクロ波通信が始まった昭和２９年から今日まで、アンテナの方向調整（方調）は、正規反射波の有無にかかわらず、使用予定波あるいは使用帯域内のＣＷ（キャリヤウェーブ、無変調の単一波）で、送信側及び受信側が互いに連絡を取り合い、水平方向（左右）及び垂直方向（上下）において受信電波の電界が最大になるようにその方向を調整し、アンテナを固定することにより行われている。
【０００３】
その後、昭和３０年代の後半頃から我が国のマイクロ波通信の過密化が進み、周波数の有効利用の見地から、垂直及び水平の両偏波共用アンテナの使用が進んだ。このため、アンテナの方向調整には、ＣＷ波単一偏波で電界最大値となるような上下左右のアンテナ調整作業に加えて、クロス比最良値を求める作業が加わった。アンテナ方向調整によるクロス比最良値は、１０Ｋｍ、２０Ｋｍ、…５０Ｋｍ…と遠く離れた送受のアンテナがまさしく正対した時に実現する。
【０００４】
今日では、両偏波用アンテナの場合、ＣＷでの正偏波電界最大値を求める方向調整の作業量よりも、その後に実施するクロス比最良値を求めるための方向調整の作業量の方が、所要時間も困難さも多くなっている。しかも、いくつもの区間で、前者の作業による最良位置と後者の作業による最終固定位置とは、場合によっては微妙に、場合によっては極めて大きく異なる。従って、両偏波アンテナの場合には、正偏波電界最大値を求める左右上下の方向調整作業は、最終段階のクロス比最良値を求める露払い的な作業と今では受け止められている。
【０００５】
一方、我が国は四方を海に囲まれ水田も多いので、まともな反射波を保有する無線区間が多い。この反射波に対するアンテナの上下方向調整時の配慮は極めて素朴である。海面あるいは水田からの反射波は直接波より数度だけ下部方向からアンテナに到来する。そこで、アンテナを上下に動かした場合、電界値のピークは２個でき、その上のピークが直接波の電界であり、下のピークが反射波の電界である。そこで、上のピークにアンテナを合わせることにより上下方向調整を行う。反射点が水田、川、湖水、海であろうと、直接波との反射波の夾角の大小がどのようであろうと、この考え方は昭和２９年以来何等の変更もなく今も生きている。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
正規反射波存在区間でのアンテナ方向調整においては直接波のピークと反射波のピークが出現するが、昭和２９年以来今日まで、反射波のピークにあわせてアンテナの姿勢を設定することは避けねばならないとされていた。この技術知見は、全ての場合に誤りとは言えず、正しい場合もある。しかし、実際の無線区間でこのことがあてはまるのは非常に特異な区間のみである。即ち、直接波の電界に反射波の電界が無視できる程の影響しか無い場合のみである。具体的には、直接波と反射波の夾角が大である場合、又は、正規反射波の損失が大である場合である。四方を海に囲まれ水田も多い我が国では、この条件にあてはまる正規反射波存在区間を見い出す方が困難である。
【０００７】
それにもかかわらず、実際には、前述のように、直接波の電界のピークにアンテナを合わせることとして、上下方向調整が行われていた。これは、無定見な周波数を使用しての方向調整（即ち、従来の方向調整）では、合成電界のピークと直接波電界のピーク位置が異なった位置で現出する、という事実が全く明らかにされていなかったことによる。この事実は、この明細書において、本発明者により示される図６、図７の形式の特性により、初めて示されることである。図６、図７については後に詳述する。
【０００８】
なお、このような本発明者による新たな知見により、直接波のピーク値でない位置で合成電界が直接波電界より高く出るのであれば（例えば、図７におけるf=4.8MHz、 -0.3 °の場合）、その位置でアンテナを固定するのが有利ではないかとの考えも出てくる。
【０００９】
しかし、本発明者は、この考えについても、下記の▲１▼〜▲４▼の理由で問題があることを明らかにした。
【００１０】
▲１▼直接波が反射波よりも安定している。
【００１１】
直接波電界と反射波電界の安定差を比較した時、いかなる時も、直接波の方が安定している。何故なら反射波は、反射点損失の変化、直接波と反射波の平均伝搬路高の差からくるフェージング量の違い（この場合は海上と沿岸部に限られてはいるが）から、頻度も量も多い。従って、その変化の度合から合成電界をより安定化させる為には、直接波電界最大値が求まる、相手アンテナ正対位置にアンテナを固定することが望ましい。
【００１２】
▲２▼合成電界最大位置ではＫタイプフェージングが増大する。
【００１３】
アンテナ方向調整時の使用周波数を任意に定めた場合は、図６、図７を参照すると、f=4.8GHzの場合、-0.3°での直接波、反射波の D/U比は1dB 程度であり、図９よりこの場合のＫタイプフェージング（反射波によるフェージング）量は25dBにも達してしまう。伝搬路の条件によれば、その量がさらに増大することも考えられる。方向調整に任意の周波数を使用し、ただひとえに電界最大値を求めて固定することは、このような致命的欠陥を犯すこととなり、過去にこのような事故はいくつか発生をみている。
【００１４】
▲３▼合成電界最大位置では直接波電界変動が増加する。
【００１５】
図６、図７を参照すると、f=4.7GHzで+0.7°に固定した場合、Ｋの変化により反射波との位相差も目まぐるしく変化するが、直接波自体も、例えば± 0.1°到来上下角が変われば1.5dB/P-P だが、相手アンテナに正対している場合はたかだか0.15dB/P-Pと僅少である。しかも直接波電界値自体、+0.7°の場合は正対時よりも2.5dB も低い。
【００１６】
▲４▼合成電界最大位置はクロス特性不良である。
【００１７】
従来通り無定見に方向調整を、電波法的に使用許可になった運用周波数、或るいは運用バンドの中心周波数で実施し、電界（合成）最大値に固定した場合、図７の+0.7°或るいは-0.3°のような場合の、致命的欠陥は、両偏波使用アンテナの場合に極まる。それは、送受アンテナの非正対からくるクロス特性（交叉偏波識別度、弁別比）の不良で、運用不可となる程深刻な場合もあり得る。従って、今日までの正規反射波存在区間の方向調整は、 V（垂直偏波）ならV 、 H（水平偏波）ならH の正偏波最大値を求める方向調整（これを粗調整と呼ぶ）よりも、その後に実施する HからV 、 VからH のクロス比最良値を求める調整（これを精調整と呼ぶ）が、困難を極める事となる。
【００１８】
本発明は、相対向するアンテナが互いに正対した時に合成電界が最大となる周波数を用いて、正規反射波存在区間における方向調整を行うアンテナの方向調整方法を提供することを目的とする。
【００１９】
【課題を解決するための手段】
本発明のアンテナの方向調整方法は、直接波電界値、反射波電界値及びこれらの位相差から直接波電界値と反射波電界値の合成電界値を算出し、求めた合成電界値から相対向するアンテナが互いに正対した時に前記合成電界値が最大となる周波数を算出し、実際の正規反射波存在区間において、求めた周波数を用いて相対向するアンテナにおける前記合成電界値が最大となるように、相対向するアンテナの方向調整を行う。
【００２０】
本発明のアンテナの方向調整方法によれば、無定見な周波数を使用しての方向調整では合成電界のピークと直接波電界のピーク位置が異なった位置で現出するという新たな知見に基づいて、前記合成電界値が最大となる周波数を用いて、前記合成電界値が最大となるように、相対向するアンテナの方向調整を行う。これにより、正規反射波存在区間におけるアンテナの方向調整において、いかなる正規反射波存在区間においても、相手アンテナに正対する位置にアンテナを方向調整することができる。従って、従来のように、相手アンテナに非正対の位置に調整されることを防止し、単偏波アンテナの場合に非正対のまま半永久的に運用させられていたミスを除去することができ、両偏波アンテナの場合にクロス比の調整の困難さを著しく改善することができる。
【００２１】
なお、正規反射波は当該アンテナの前方下部の海、水田、山野等からの反射によるが、ＥＨＦの場合のみ稀に当該アンテナの前方左右方向からの正規反射波も存在する。この場合でも、本発明によれば、左右と上下とを置き換えることにより、同様に、相手アンテナに正対する位置に調整することができる。
【００２２】
【発明の実施の形態】
本発明者は、正規反射波存在区間のアンテナ方向調整が前述のような従来の方向調整である限り、相手アンテナに対し正対位置に調整することができないことを発見した。本発明の原理を説明する前に、先ず、その事象を具体的に説明することとする。
【００２３】
（正規反射波存在区間の電界）
この明細書で言う電界とは、全てアンテナ利得、自由空間損失、送信電力から求まる絶対受信電力値ではなく、直接波の電界を「１」として、それと比較して表現する値を言う。具体的に説明すれば、絶対直接波電界 -35dBm の時に反射波の存在により絶対合成電界が -32dBm になった場合、合成電界は +3dB と表現する。同様の条件下で絶対合成電界が -39dBm になった場合、合成電界は -4dB と表現する。
【００２４】
この明細書で考察する反射波の存在する区間のプロフィールを図１に示す。図１において、ＴはＴアンテナ（送信空中線）、ＲはＲアンテナ（受信空中線）、θ1 はＲアンテナ側での直接波と反射波との夾角、θ2 はＴアンテナ側での直接波と反射波との夾角、Ｌ1 は直接波の経路長、Ｌ2 は反射波の経路長、Ｐは直接波と反射波の合成電界、ｆは周波数、ｈ1 はＲアンテナの標高、ｈ2 はＴアンテナの標高、Ｄは区間距離、ｄ1 はＲアンテナから正規反射点までの距離、ｄ2 はＴアンテナから正規反射点までの距離である。
【００２５】
このプロフィール区間の電界をベクトル的に表現すれば、図２の通りである。ここで、Ａは、直接波電界の電圧に相当する値で、ＴアンテナとＲアンテナとが正対した時の直接波正常電界値の電圧に相当する値を「１」として比較した値である。Ｂは、反射波電界の電圧に相当する値で、直接波の正常電界値の電圧に相当する値を「１」として比較した値である。
【００２６】
今、絶対直接波電界が -35dBm で、絶対反射波電界が -39.5dBm であれば、
Ａ＝１、
Ｂ＝１０-4.5/20 ＝0.595662、
となる。さて、ベクトル図が図２なので、直接波と反射波の合成電界Ｐは次式で計算することとなる。
【００２７】
Ｐ＝２０log （（Ａ＋Ｂ cosρ）2 ＋（Ｂ sinρ）2 ）1/2 ｄＢ、
但し、ρ＝（（Ｌ2 −Ｌ1 ）／（Ｃ／ｆ））×３６０＋１８０、
（単位は度、Ｃは光速 3×108 m ）、
である。ここで、Ｌ2 、Ｌ1 はｈ1 、ｈ2 、Ｄ、ｄ1 、ｄ2 、Ｋ（電波屈折比）を用いて計算により求めることになる。
【００２８】
（反射波存在区間でのアンテナ方向調整時の指向特性）
アンテナをメーカから購入すると、原則としてそのアンテナの近軸指向特性が添付されてくる。パラボラ又はカセグレン型アンテナは形状が左右上下対称であるゆえ、この近軸指向特性は左右も上下も同一指向特性となっている。しかし、ホーン、オフセット等左右と上下が対称形でないアンテナの近軸指向特性は、左右と上下では異なる。アンテナの方向調整時の指向特性は、これら近軸指向特性が計算の元となる。そして、反射波が存在しなければ、アンテナ方向調整時の左右上下指向特性は近軸指向特性と同一となる。しかし、反射波が存在し受信電界がそれに影響されるならば、そうはならない。それを検証する具体的区間を図３とする。使用アンテナを3.6mD オフセットアンテナとし、5GHz帯運用、K=4/3 とする。
【００２９】
今、Ｔアンテナは相手Ｒアンテナに正対しているとする。Ｒアンテナの上下方向角もＴアンテナに対し正対しているものとする。この状態で、Ｒアンテナを左右に方向調整した時の直接波と反射波の指向特性を同一方眼紙にプロットすれば図４となる。
【００３０】
3.6mD オフセットアンテナの左右近軸指向特性（メーカ発行）のピークが、図４の左右０°の位置に一致し、ピーク値が０dBである特性が図４の直接波の左右指向特性である。反射波の左右指向特性は、図４の左右０°の位置でピークとなるが、ピーク値は反射点の反射損失が０dBゆえ、Ｔ側の0.34°分、Ｒ側の0.64°分、あわせて3.6dB （0.8+2.8 ）の負値となる。この図４の直接波と反射波の合成電界Ｐを、図２に関連して示した計算式で、左右１°範囲において 0.1°刻みで計算してプロットしたのが図５である。
【００３１】
今度は、上下方向の方向調整特性を計算することとする。オフセットアンテナゆえ、上下方向の近軸指向特性は左右の近軸指向特性と異なる。直接波と反射波の上下方向の指向特性を図６に示す。直接波の上下指向特性は、3.6mD オフセットアンテナの上下近軸指向特性と同形である。反射波の上下指向特性はＴアンテナへの正対位置より下方0.64°の時に電界最大となる。その電界値は、反射点の損失が0dB ゆえ、Ｔアンテナ側の0.34°分の指向損失分だけ低下した指向特性となる。この図６の直接波と反射波の合成電界を、図２に関連して示した計算式で上下１°範囲（Ｔアンテナへの正対位置より）において 0.1°刻みで計算すると図７となる。図５と図７の特性は、極めて重要な事実を示す。
【００３２】
反射波存在区間でのアンテナの方向調整は、左右（水平）どの周波数で方向調整しようと、電界最大値は左右的に相手アンテナに正対する位置で発生する。しかし、上下方向（垂直）では方向調整に用いる周波数に依存して電界最大値の位置が異なり、上下的に相手アンテナに非正対の位置で電界最大となる。しかも、使用する周波数によっては、反射波は直接波より下部から到来するにもかかわらず、合成電界のピーク位置は直接波方向より上部を向けた時に発生する。
【００３３】
このような事実は、本発明者により、この明細書で初めて明らかにされる事実である。また、図５、図７に示す計算の素データを採取する図４、図６のような直接波、反射波指向特性を同一セクション紙に表現する方法も、この明細書で初めて採用される解析方法である。図７の結果から、反射波があろうとなかろうと、任意の周波数で上下方向のアンテナ方向調整を実施してきた従来のアンテナ方向調整方法は、変更を必要とする。
【００３４】
（本発明の原理）
図７のデータは、4.8GHzでは相手アンテナ正対より下に向けた時に電界ピークが発生し、4.7GHzでは相手アンテナ正対より上に向けた時に電界ピークが発生することを示す。。このことは、方向調整に用いる周波数を（本発明に従って）適切に選べば、相手アンテナに上下的に正対した時に、始めてこれに応じて合成電界のピークを生じさせ得る事を意味している。
【００３５】
アンテナの方向調整作業は危険な高所作業であり、どのような天候でも遂行しなければならず、重量200Kg 前後の金属剛体を上下左右に自由に動かし乾燥空気の気密を保持し1/10mmの精度で位置を固定する等作業が多岐に渡り、多くの電子機器（信号発生器、電測器等）を用いて刻々変化するデータを読み取り判断しなければならない。しかも、この種の作業は従事する者全てがプリンシプルを理解しておくことが重要である。そこで、以下の説明においては、敢えて精緻な幾種かの数学的方法には依らずに、アンテナ正対時に合成電界最大値をもたらす適切な周波数を、従事者全てが理解できる代数的処理で求めることとする。
【００３６】
（ピッチ波形）
正規反射波存在区間の電界は、直接波と反射波、経路長の異なる２波合成電界ゆえ、スイープ波を送出すれば、受信電界はピッチ波形となる。以下のアンテナ方向調整の説明において、ピッチ波電界の基本的事項を使用するので、図８を参照して、予めそれ等をまとめておく事とする。
【００３７】
図８において、Ｌ1 は直接波経路長、Ｌ2 は反射波経路長、ι（エル）は路程差（Ｌ2 −Ｌ1 ）、Ｐ1 は直接波電界（ｄＢ）、Ｐ2 は反射波電界（ｄＢ）でありＰ1 からθ1 及びθ2 の指向損失及び反射点損失を引いたもの、ｆ1 及びｆ2 は直接波及び反射波の位相が受信側で同相となる周波数、ＰMAX は直接波及び反射波同相の電界（ｄＢ）、ＰMIN は直接波及び反射波逆相の電界（ｄＢ）、ｆ3 は直接波及び反射波逆相となる周波数、ｆはピッチ周波数（ｆ2 −ｆ1 ）、ｄＢピッチは（ＰMAX −ＰMIN ）である。
【００３８】
上記各諸元には、次の関係が既に知られている。即ち、
ｆ＝Ｃ／ι          （Ｃは光速、３×１０8 ｍ）、
ＰMAX ＝２０log （１０P1/20 ＋１０P2/20 ）、
ＰMIN ＝２０log （１０P1/20 −１０P2/20 ）
である。以上の関係をグラフ化すれば、図９、図１０となる。
【００３９】
また、ｆ1 、ｆ2 、ｆ3 は帯域内で各々１波ずつあるのではなく、次の図１１のようにピッチ周波数ｆのＮ倍毎に上下に存在する（但し、Ｎは整数）。
【００４０】
次に、ｆ1 、ｆ2 、ｆ3 の求め方を説明する。合成電界計算式のρは、
ρ＝（（Ｌ2 −Ｌ1 ）／λ×３６０°）＋１８０°、
で計算される。ここで、λは運用周波数帯の中心周波数の波長である。
【００４１】
前式でρを計算して、その値を 360°で割る。即ち、
（前式で計算したρの値）／３６０°、
の答えの少数点以下を捨てて、整数だけを取る。その整数をＭとすれば、
３６０°×Ｍ＝（（Ｌ2 −Ｌ1 ）／λ1 ×３６０°）＋１８０°、
となる。上式よりλ1 を計算すると、
Ｃ／λ1 ＝ｆ1 、
となる。これが直接波及び反射波同相（ρ＝０）の周波数である。すると、
ｆ2 ＝Ｃ／（Ｌ2 −Ｌ1 ）＋ｆ1 、
となる。ｆ1 、ｆ2 が計算出来ればρ＝１８０°、即ち直接波及び反射波の位相が逆相であるｆ3 は、
ｆ3 ＝（ｆ1 ＋ｆ2 ）／２、
となる。
【００４２】
具体的な計算例を以下に示す。運用周波数を5GHz帯とする。この時、中心周波数は4.7GHzである。路程差を1.4661346mとする。この場合のｆ1 、ｆ2 、ｆ3 を計算する。即ち、
（ 1.4661346／0.0638297872×360 ）＋180 ＝8448.999174 、
8448.999174 ／360 ＝23.469442 、
360 ×23＝（ 1.4661346／λ1 ×360 ）＋180 、
λ1 ＝0.065161537 、
ｆ1 ＝（３×108 ）／0.065161537 ＝4.6039429 GHz 、
ｆ2 ＝（３×108 ）／1.4661346 ＋4.6039429 GHz ＝4.80856258 GHz、
ｆ3 ＝（4.6039429 ＋4.80856258）／2 ＝4.70625274 GHz、
となる。
【００４３】
次に、この区間で、任意の位相差を与える周波数の計算方法を説明する。周波数と位相の関係は図１２の通りなので、今 145°の位相差が成立する周波数を求めるには、
（0.20461968 GHz／360 × 145°）＋4.6039429 GHz ＝4.6863591 GHz 、
なる計算を実施する。上式を一般式に直せば、
ｆρ＝（ｆ／360 ×ρ）＋ｆ1 、
となる。但し、ｆρは位相差ρを発生させる周波数、ｆはピッチ周波数であり（ｆ2 −ｆ1 ）、ρは直接波と反射波の位相差（単位は度）である。
【００４４】
（反射波存在区間上下方向調整周波数の決定）
直接波及び反射波合成電界の計算式を用いて、相手アンテナに正対する位置にて合成電界が最大となる位相角を求め、その位相角から方向調整に用いる適切な周波数を割りだせば良い。図１３はアンテナの上下方向調整時の直接波及び反射波の指向特性を示す。但し、a 、b 、c 、d は電圧に相当する真値とする。
【００４５】
図１３の▲１▼の位置の合成電界をＰ▲１▼とすれば、
Ｐ▲１▼＝ 20 log （（ａ＋ｄcos ρ）2 ＋（ｄsin ρ）2 ）1/2 、
となる。以下、同様に、▲２▼の位置の合成電界Ｐ▲２▼は
Ｐ▲２▼＝ 20 log （（１＋ｃcos ρ）2 ＋（ｃsin ρ）2 ）1/2 、
である。▲３▼の位置の合成電界Ｐ▲３▼は
Ｐ▲３▼＝ 20 log （（ａ＋ｂcos ρ）2 ＋（ｂsin ρ）2 ）1/2 、
である。以上の３式から次の不等式をたてると、
Ｐ▲１▼＜Ｐ▲２▼  …  (1) 、
Ｐ▲３▼＜Ｐ▲２▼  …  (2) 、
となる。20、ｌｏｇ、1/2 乗を取り去っても、(1) 、(2) 両式の不等式はそのまま成立する。従って、(1) 、(2) 両式は、
（ａ＋ｄcos ρ）2 ＋（ｄsin ρ）2 ＜（１＋ｃcos ρ）2 ＋（ｃsin ρ）2 …(3) 、
（ａ＋ｂcos ρ）2 ＋（ｂsin ρ）2 ＜（１＋ｃcos ρ）2 ＋（ｃsin ρ）2 …(4) 、
となる。（３）式を整理すれば、
cos ρ＜（１＋ｃ2 −ａ2 −ｄ2 ）／（2ad −2c）    …(5) 、
となる。（４）式を整理すれば、
cos ρ＜（１＋ｃ2 −ａ2 −ｂ2 ）／（2ab −2c）    …(6) 、
となる。ところが、(5) 式の分母の「2ad-2c」が正であるか負であるかにより、(5) 式は次の(7) と(8) の両式に別れる。即ち、
（ad-c) が正の場合 cosρ＜(1＋ｃ2 −ａ2 −ｄ2 ) ／(2ad−2c) …(7) 、
（ad-c) が負の場合 cosρ＞(1＋ｃ2 −ａ2 −ｄ2 ) ／(2ad−2c) …(8) 、
となる。(6) 式の分母はいかなる時も負であるゆえ、
cosρ＞（１＋ｃ2 −ａ2 −ｂ2 ）／（2ab −2c）    …(9) 、
となる。
【００４６】
図１３における▲１▼及び▲３▼の▲２▼からの離間度は、理論的な数値があるわけではない。理想的にはできるだけ小さい値であれば良いが、あまり小さいとａ値の誤差が大きくなり好ましいことではない。大体、2GHzで±0.25°であり、4 GHz 、5 GHz 及び6 GHz で± 0.1°であり、11GHz 及び15GHz で±0.05°位であり、EHF 帯ではそれ以下が適当である。
【００４７】
以上の諸式を図６に適用して、合成電界のピーク値が相手アンテナに上下的に正対した時に実現する周波数を計算することとする。
【００４８】
図６のａ、ｂ、ｃ及びｄの値は次の通りである。但し、ａ、ｂ及びｄの値は、相手アンテナに正対した角から± 0.1°の値である。
【００４９】
ａは -0.15 dB →10-0.15/20＝0.982878873 、
ｂは -3.53 dB →10-3.53/20＝0.666039521 、
ｃは -2.85 dB →10-2.85/20＝0.720277751 、
ｄは -2.32 dB →10-2.32/20＝0.765596606 、
となる。(ad-c)は正であるゆえ、(7) と(9) 式で計算すると、
(7) 式は      cos ρ＜ -0.518286086   …(10)、
(9) 式は      cos ρ＞ -0.831336791   …(11)、
となる。cos を取れば
(10)式は    121.22°＜ρ＜238.78°、
(11)式は    213.76°＜ρ＜146.24°、
となる。これを図示すれば図１４となる。
【００５０】
結局、(10)、(11)両式を満足させるρは、図１４の斜線の部分となる。斜線の中心位相角は133.73°及び 226.27 °である。この角をもたらす周波数を計算すると、
133.73°    →   4.679953441 GHz、
226.27°    →   4.732552068 GHz、
となる。4.732552068 GHz で図６を計算した合成電界上下指向特性を図１５に示す。
【００５１】
（方向調整周波数計算式の判別）
直接波及び反射波指向特性の a、b 、c 、d 値より計算する(7) 、(8) 、(9) 式の全てが、図１５のようにすっきりした結果になるとは限らない。分類すると次の表に示す４種の型がある。
【００５２】
【表１】
0003779071.tif 000002
以下、各ケースについて説明することとする。
【００５３】
Case-1の場合
図６の a=0.982878873、 b=0.666039521、 c=0.720277751、 d=0.76559660 であるから、
(ad-c)=0.032210978；正数、
1+c<a+d は 1.720277751<1.748475479、
となり成立するので、図６の場合はCase-1に当たる。この場合は、既述のように、特定の適切な周波数で上下の方向調整を実施しなければ、相手アンテナ正対位置で合成電界最大とはならない。
【００５４】
Case-2の場合
プロフィールは図３であり、反射点の損失のみ 14dB （森等）となった直接波及び反射波の指向特性（アンテナは3.6mD オフセット）は図１６となる。a 、b 、c 、d は次の通りである。
【００５５】
ａは -0.15dB  で  →  0.982878873 、
ｂは -17.53dB で  →  0.132892355 、
ｃは -16.85dB で  →  0.143714305 、
ｄは -16.32dB で  →  0.152756605 、
となる。ゆえに、ad-c=0.006426934；（正数）となる。ところが、1+c<a+d の左辺1+c は 1.143714305となり、右辺a+d は 1.135635478となる。従って、不等式が成立しない。それゆえ、図１６の場合、Case-2に当たり、いかなる周波数で上下の方向調整を実施しても、合成電界のピーク値は上下的に相手アンテナに正対した位置で出現する。4.7GHz及び 4.8GHz での上下方向調整特性（直接波、反射波合成電界特性）を図１７に示しておく。
【００５６】
Case-3の場合
図１８に示すように、Case-1、Case-2のＴアンテナとＲアンテナとを逆にした区間で、2GHz帯1.8mφアンテナ上下方向方向調整のケースである。ここで、K=4/3 であり、反射点損失 2dB（水田）である。
【００５７】
直接波及び反射波の指向特性を図２０に示す。即ち、
ａは -0.14dB  で  →  0.984011105 、
ｂは -3.0dB   で  →  0.707945784 、
ｃは -2.71dB  で  →  0.731981323 、
ｄは -2.59dB  で  →  0.742164197 、
（但しa 、b 、d は±0.25°の値）、
となる。ad-c=-0.001683511 は負数であり、そして、1-c=0.268018677 であり、 a-b=0.276065321なので、1-c<a-b が成立する。それで(8) 、(9) 式を計算すると、
(8) 式は -4.963172635 、
(9) 式は -0.9380840871、
となる。絶対値が「１」以上の cos値は無いので、上の(8) 式の結果は捨てる。従って、
cosρ  ＞  −0.9380840871、
200.27°＜  ρ  ＜ 159.73 °、
となる。以上を図１４と同様に図示すれば、図１９の通りである。
【００５８】
これを満足するρ＝ 0°と、満足しないρ＝ 180°の周波数での上下方向調整合成電界指向特性を図２０にプロットした。計算結果通り、ρ＝０°の周波数では合成電界ピーク値が相手アンテナに対して上下的に正対する位置であり、ρ＝ 180°の周波数ではそうはならない。
【００５９】
Case-4の場合
図１８のプロフィールで反射点の損失が6dB となった 2GHz 帯1.8mφアンテナ上下方向調整のケースでの直接波及び反射波の指向特性を図２１に示す。
【００６０】
ａは -0.14dB  で  →  0.984011105 、
ｂは -7.00dB  で  →  0.446683592 、
ｃは -6.71dB  で  →  0.461848991 、
ｄは -6.59dB  で  →  0.468273951 、
となる。ad-c=-0.001062223 は負数であり、1-c=0.538151009 であり、 a-b=0.537327513なので、1-c<a-b は不成立である。従って、この場合は、いかなる周波数（2GHz帯）で上下の方向調整を実施しても、直接波及び反射波の合成電界のピーク値は相手アンテナに対して上下的に正対位置となる。
【００６１】
（本発明の方向調整の作業）
このように、反射波が存在する区間でのアンテナ上下方向調整に用いる周波数は、従来、全く留意することなく任意に定めて実施してきた。しかし、前述のように、大部分の区間において、特定の適切な周波数でなければ、アンテナが上下的に正対しない。従って、本発明によれば、従来の方向調整方法に加えて、前記周波数を求める過程と、その計算の基礎数値を求める為のスイープ波でのピッチ波形測定の過程（後述する）とが行われる。
【００６２】
以下、具体的に、図２２のプロフィールを設定し、本発明によるアンテナの方向調整方法を時系列的に説明する。ここで、6GHz帯運用とし、3.6mD オフセットアンテナ使用とし、K=4/3 とし、反射点損失0dB とする。
【００６３】
（各種伝搬諸元計算）
以下の各諸元を計算するが、これらの公式は、昭和36年10月５日初版、渋谷  茂一著「マイクロウエーブ伝搬解説」コロナ社によるとよい。ここで、
α1 （垂直角）      ；  0.04°、
α2 （垂直角）      ； -0.34°、
θ1 （夾角）        ；  0.64°、
θ2 （夾角）        ；  0.34°、
ｄ1 （反射点距離）  ；  15808m、
ｄ2 （反射点距離）  ；  29192m、
路程差（Ｌ2 −Ｌ1 ）；  1.4661346m、
である。以上の計算は K=4/3でのものである。
【００６４】
次に、6GHz帯 3.6mDオフセットアンテナのＡ局、Ｂ局の直接波、反射波の上下指向特性図２３、図２４を作図し、これより各 a、b 、c 、d を求める。
【００６５】
0003779071.tif 000003
以上の数値で(ad-c)を計算すると、両局について共に正かつ(1+c<a+d) が成立するので、 Case-1 である。前述の（反射波存在区間上下方調周波数の決定）におけると同様にして、上記Ａ、Ｂ両局のρを計算すると、
0003779071.tif 000004
となる。上の各式を満足させる中心位相角と、その周波数を計算すると、
119.41°→ 6.10415192GHz、
240.59°→ 6.173029179GHz 、
0003779071.tif 000005
となる。上の各式を満足させる中心位相角と、その周波数を計算すると、
120.33°→ 6.104674837GHz 、
239.68°→ 6.172511946GHz 、
となる。次に、路程差が1.4661346mなのでピッチ周波数（巾）は、
（３×108 ）／1.4661346 ＝0.204619685GHz、
となる。図２３、図２４より、相手アンテナに正対した時のD/U 比は、
Ａ局側(300m)  →   5.75dB 、
Ｂ局側(150m)  →   5.87dB 、
となる。従って、Ａ、Ｂ両局とも上下左右の方向調整が終了した時のスイープ波ピッチ波形は図２５に示す通りである。以上の計算に基づいて、実際の区間における方向調整を行う。
【００６６】
（両局アンテナ上下角を計算角に合わせ、水平方向を定める。）
Ａ局側(300m)アンテナは水平方向より下に0.34°向ける。Ｂ局側(150m)アンテナは上に0.04°向ける。オフセットアンテナの場合は、メーカー取付の指示表示により合わせる。パラボラ又はカセグレンアンテナの場合は、無風時に重りを下げて上下角を合わせる。
【００６７】
次に、両局で使用が予定されている周波数 (ＣＷ波）で交互に水平方向を電界最大位置で固定する。この時、最大電界値が理屈に合う合わないは気にしなくて良い。ひとえに、電界最大値に合わせる。
【００６８】
（干渉波のチェック）
Ａ局、Ｂ局の周辺における6GHz帯無線局の有無を知るために、この作業を実施する。スペクトルアナライザーをアンテナに接続し、飛び込んでくる同周波数帯内の周波数、その大体の側帯波巾、電界絶対値等を知る事により、次のＡ局からＢ局へ、及び、Ｂ局からＡ局へのスイープ波送出の可否を判断する。これは垂直(V) 、水平(H) 両偏波分を行なう。
【００６９】
（スイープ波での測定）
干渉波のチェックで、スイープ波送出可と判断された場合は、この測定を実施する。スイープ巾は、計算によれば、ピッチ周波数が約0.2046 GHzだから、理想的には一割増しの約0.22 GHz巾必要である。しかし、その送出が無理なら、半分の0.12 GHz巾でもよい。この測定の目的は、Ａ〜Ｂ両局のアンテナ標高値、区間距離、そして方向調整時のＫが、前述の（各種伝播諸元計算）での数値と完全に同一とは言えないので実測するものである。使用波長が約 5cmゆえ、Ｋの僅かの違い、標高の僅かの違いでも、直接波反射波の位相差は極めて大きく異なってくる。例えば、Ａ局及びＢ局の標高が僅か0.2mだけ増加して、各々、300.2m、 150.2m となった時には、位相差は 244.1°から 269.4°へと約25°（但し、f=6.175GHz）も異なってくる。従って、計算値はあくまで参考値であり、実作業は測定された値により進めて行く。
【００７０】
一方、図２３、図２４は標高の僅かな変化、Ｋ値の僅かの変動で大きく変化することはない。従って、相手アンテナに上下的に正対した時、反射波、直接波の合成電界が最大値をもたらす位相差ρは、Ａ局、Ｂ局とも計算値を使用する。その位相差ρを現出させる周波数の計算に使用する同相周波数、ピッチ周波数巾を、このスイープ波の測定で見つけ出すのが本測定の目的である。それゆえ、他局への干渉の恐れで、スイープ波送出が不可能な場合は、一部スイープ法や一部点々法により測定する。最悪の場合は、全て点々法となる可能性もあるが、本測定は是非とも実施することが望ましい。
【００７１】
なお、Ａ局からＢ局へ送出する場合、Ｂ局からＡ局へ送出する場合の合成波のdB巾は異なる。しかし、同相、逆相の周波数、ピッチの周波数巾は同一となっているので、両方向の測定は不要で、どちらか片方のみで良い。
【００７２】
（上下方向調整周波数の計算）
スイープ波の測定で、図２６に示す波形が測定されたとする(K=1.5）。これにより、ピッチ周波数巾は、
(6.0950-5.9967) ×2 ＝ 0.1966 GHz 、
となる。従って、Ａ局側(300m)  アンテナ上下方向調整用の周波数は、
(0.1966/360)×119.41) ＋5.9967≒6.061911128GHz、
となり、Ｂ局側(150m)  アンテナ上下方向調整用の周波数は、
(0.1966/360)×120.33) ＋5.9967≒6.06241355GHz 、
となる。
【００７３】
（Ａ局アンテナ上下第１回目の方向調整）
Ａ、Ｂ両局のアンテナは、ここまでで両アンテナの上下角を計算で求めた角に合わせて、左右方向は正確に正対している。この状態で、図２７に示すように、Ｂ局側から前記Ａ局についての適切な周波数である 6.061911128GHz の電波をＡ局に向け発出する。そして、Ａ局側アンテナを上下に動かし電界最大値で仮固定する。
【００７４】
（Ｂ局側アンテナ上下方向調整）
仮固定したＡ局側のアンテナから、図２８に示すように、当該Ｂ局についての適切な周波数である 6.06241355GHzの電波をＢ局に向け発出する。そして、Ｂ局側アンテナを上下に動かし電界最大値で固定する。
【００７５】
（Ａ局側アンテナ上下第２回目の方向調整）
固定したＢ局側アンテナから、図２９に示すように、再度、 6.061911128GHz の周波数をＡ局に向け発出する。そして、再度、Ａ局側アンテナを上下に動かし電界最大値で固定する。
【００７６】
以上で、反射波存在区間における上下方向のアンテナの方向調整方法の説明を終る。図３０に、前述の（Ｂ局側アンテナ上下方向調整）及び（Ａ局側アンテナ上下第２回目の方向調整）における上下方向調整合成波電界特性をプロットしておく。
【００７７】
（本発明の第２の実施の形態（反射点が上下する海面の場合））
上下方向の方向調整のための適切な周波数は計算で求めることができる。しかし、この計算の元となる数値は、反射点が海面の場合には、時々、定まらない。図２２に設定したプロフィールについて以上に述べた本発明の実施の形態を、そのまま海面反射の場合に適用することはできない。そこで、海面反射の場合について、以上に述べた本発明の実施の形態の応用問題として、以下に説明する。以下に述べるアンテナ上下方向調整方法も、前述の場合と同様、従来にない海面反射のアンテナ上下方向調整方法である。
【００７８】
標高の変化は路程差の変化をもたらし、使用波長が短いので同一波長での直接波反射波の位相差は大きく変化する。しかし、夾角、垂直角の変化は、アンテナの標高の変動が数ｍの場合には無視して良い。従ってａ、ｂ、ｃ、ｄ値から求まる、相手アンテナに正対時合成電界最大をもたらす位相差の変化は無視できる。但し、その位相差をもたらす周波数は、アンテナ標高値により変化する。また、その位相差には一定の範囲が算出されている。例えば、図３に示すプロフィールを例にとって考えると、Ａ局の標高が300m、Ｂ局の標高が150m、区間距離が45kmであり、6GHz帯3.6mD オフセットアンテナ使用の場合、K=4/3 では、
0003779071.tif 000006
となる（前述の（各種伝搬諸元計算）参照）。
【００７９】
一方、標高は満潮時の海面を０ｍとして計測されている。１ｍ潮が引けば、電波伝播上のアンテナ高は１ｍと大となる。満潮から 5cm、10cm、15cm、20cm潮が引いた時の、6GHz帯での上記各位相角での周波数を計算すると表２に示すようになり、それをグラフ化すれば図３１、図３２となる。
【００８０】
【表２】
0003779071.tif 000007
表２において、満潮時のプロフィールは図３に示すプロフィールに等しい。以下、満潮から 5cm、10cm、15cm、20cm潮が引くと、これに伴い、Ａ局の標高ｈ2 及びＢ局の標高ｈ1 が、各々、5cm 、10cm、15cm、20cmづつ高くなり、更に、Ａ局から正規反射点までの距離ｄ2 及びＢ局から正規反射点までの距離ｄ1 も変化する。
【００８１】
Ａ局側では、満潮と15cm潮が引いた時で、ρ＝108.27°〜130.55°を実現させる周波数は一波で可能である。Ｂ局側では、15cm潮が引けば、ρ＝116.27°〜124.38°を実現させる周波数は一波では不可で、5cm であれば可能となる。
【００８２】
Ａ局側でのアンテナの上下方向調整時の周波数は、「6.097820078GHz  〜  6.099815889GHz」の中心周波数 6.098817984GHz で実施しなければならない。しかも方向調整の実施時刻は、満潮 15cm 前から、満潮時を経て再び 15cm 潮が引くまでの間である。
【００８３】
Ｂ局側でのアンテナの上下方向調整時の周波数は、「6.102367181GHz  〜  6.103423327GHz」の中心周波数 6.102895254GHz で実施しなければならない。しかも方向調整の実施時刻は、満潮 5cm前から、満潮時を経て再び 5cm潮が引くまでの間である。
【００８４】
今、干満の差が 4m の海であれば、 0.15mのＡ局では、
0.15／(4/6) ≒0.225 （時）  →  13.5分、
となるので、満潮の約13分前から満潮の約13分後までの計26分間で上下方向調整を 6.098817984GHz で終了させねばならない。Ｂ局では、干満の差が４m の海であれば、
0.05／(4/6) ≒0.075 （時）  →   4.5分、
となるので、満潮の約４分前から満潮の約４分後までの計８分で 6.102895254GHz で上下方向調整を終了させねばならない。
【００８５】
また、例えば、東京の芝浦付近の海では干満の差が 1.5m である。反射点が芝浦付近の海であれば、Ａ局の場合が満潮時を中心に前後各36分の計72分間で上下方向調整を終らせねばならない。Ｂ局は満潮時を中心に前後各12分の計24分間で上下方向調整を終らせねばならない。
【００８６】
以上が、反射点が上下する海からの反射波を有する区間での上下方向のアンテナ方向調整の理論である。これをふまえ、実際の調整方法について以下に説明することとする。
【００８７】
先ず、前述の（各種伝搬諸元計算）の各種計算に加え、反射点の海を管轄する漁業協同組合、釣具店、海上保安庁水路部等より、方向調整の作業予定10日間位の干満の時刻と量のデータを教示してもらう。それを元に、図３１、図３２に相当するグラフを事前に作成する。次に、満潮時の標高値で計算した各角で、前述の（両局アンテナの上下角を計算角に合わせ、水平方向を定める。）及び（干渉波のチェック）の作業を実施する。
【００８８】
次に、満潮時刻を待って、正満潮時に前述の（スイープ波での測定）の作業を行ない、満潮時の同相（ρ＝0 °）周波数（ｆ1 ）、 180°位相差（ρ＝180 °）周波数（ｆ3 ）、を速やかに測定する。これを元に、図３１、図３２に相当するグラフ左側の周波数々値を置き換える。そして、図３３の中の様な点線を描き、上下アンテナ方向調整の周波数ｆ0 を決定する（図３３参照）。これより、ｆ0 で上下方向調整を実施できる干満の量が判明し、従って、正満潮時からどれ位の時間の間ｆ0 で上下方向調整が許されるかが判明する。
【００８９】
さて、干潮満潮の差が 4m の場合は、満潮時のｆ1 、ｆ3 を計測し、方向調整周波数を割り出し、両局のアンテナ上下方向調整を満潮から４分後に終了させる事は不可能である。このような場合は、何回かの満潮を利用して上下方向調整を終了させねばならない。しかし、我が国で 4m の潮差は有明海のみで、例外的な海とみてよい。事前に、十分にデータを集め、各計算を終了させれば、一回の満潮で方向調整を終了させる事は可能である。
【００９０】
【発明の効果】
以上、説明したように、本発明によれば、正規反射波存在区間において、任意のＣＷ波でアンテナの方向調整を実施した場合には必ずしも電界最大位置がアンテナ正対位置でない事に基づいて、アンテナ正対時に反射波及び直接波の合成電界が最大となる方向調整に適切な周波数を算出することにより、単偏波アンテナの場合には非正対のまま半永久的に運用させられていたミスを除去することができ、両偏波アンテナの場合にはクロス比の調整の困難さを著しく改善することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】反射波存在区間プロフィールを示す図である。
【図２】直接波、反射波のベクトル図である。
【図３】反射波存在区間プロフィールを示す図である。
【図４】  5GHz帯3.6mD オフセットアンテナの直接波、反射波左右指向特性を示す図である。
【図５】  5GHz帯3.6mD オフセットアンテナの左右方向調整時の直接波、反射波合成電界特性を示す図である。
【図６】  5GHz帯3.6mD オフセットアンテナの直接波、反射波上下指向特性を示す図である。
【図７】  5GHz帯3.6mD オフセットアンテナの上下方向調整時の直接波、反射波合成電界特性を示す図である。
【図８】ピッチ波電界発生を示す図である。
【図９】  dBピッチグラフである。
【図１０】周波数ピッチグラフである。
【図１１】ピッチ波形の繰り返しを示す図である。
【図１２】ピッチ波形を示す図である。
【図１３】アンテナの上下方向調整時の直接波、反射波指向特性を示す図である。
【図１４】合成電界最大の位相差範囲を示す図である。
【図１５】  5GHz帯3.6mD オフセットアンテナの直接波、反射波合成電界ピーク値が相手アンテナ上下的に正対位置で実現する方向調整特性を示す図である。
【図１６】  5GHz帯3.6mD オフセットアンテナ直接波反射波上下指向特性−２を示す図である。
【図１７】  5GHz帯3.6mD オフセットアンテナの上下方向調整時いかなる周波数でも直接波、反射波合成電界が、相手アンテナ正対時に電界最大となる方向調整特性を示す図である。
【図１８】反射波存在区間プロフィールを示す図である。
【図１９】合成電界最大の位相差範囲を示す図である。
【図２０】  2GHz帯1.8mφパラボラアンテナの直接波、反射波上下指向特性ならびに合成電界上下方向調整特性を示す図である。
【図２１】  2GHz帯1.8mφパラボラアンテナの直接波、反射波上下指向特性ならびに合成電界上下方向調整特性−２を示す図である。
【図２２】アンテナの上下方向調整プロフィールを示す図である。
【図２３】  6GHz帯3.6mD オフセットアンテナの直接波、反射波上下指向特性（Ａ局側) を示す図である。
【図２４】  6GHz帯3.6mD オフセットアンテナの直接波、反射波上下指向特性（Ｂ局側) を示す図である。
【図２５】両局のピッチ波形を示す図である。
【図２６】ピッチ波形を示す図である。
【図２７】方向調整の方法を示す図である。
【図２８】方向調整の方法を示す図である。
【図２９】方向調整の方法を示す図である。
【図３０】  6GHz帯3.6mD オフセットアンテナの直接波、反射波合成電界上下指向特性を示す図である。
【図３１】海面反射の合成電界最大をもたらす周波数の変化を示す図である。
【図３２】海面反射の合成電界最大をもたらす周波数の変化を示す図である。
【図３３】海上反射上下方向調整周波数と方向調整時間の算出を示す図である。
【符号の説明】
Ｔ    Ｔアンテナ（送信空中線）
Ｒ    Ｒアンテナ（受信空中線）
θ1 、θ2     直接波と反射波との夾角
Ｌ1     直接波の経路長
Ｌ2     反射波の経路長
Ｐ    直接波と反射波の合成電界
ｆ    周波数、
ｈ1 、ｈ2     アンテナの標高
Ｄは区間距離、
ｄ1 、ｄ2     アンテナから正規反射点までの距離
【図１】
0003779071.tif 000008
【図２】
0003779071.tif 000009
【図３】
0003779071.tif 000010
【図４】
0003779071.tif 000011
【図５】
0003779071.tif 000012
【図６】
0003779071.tif 000013
【図７】
0003779071.tif 000014
【図８】
0003779071.tif 000015
【図９】
0003779071.tif 000016
【図１０】
0003779071.tif 000017
【図１１】
0003779071.tif 000018
【図１２】
0003779071.tif 000019
【図１３】
0003779071.tif 000020
【図１４】
0003779071.tif 000021
【図１５】
0003779071.tif 000022
【図１６】
0003779071.tif 000023
【図１７】
0003779071.tif 000024
【図１８】
0003779071.tif 000025
【図１９】
0003779071.tif 000026
【図２０】
0003779071.tif 000027
【図２１】
0003779071.tif 000028
【図２２】
0003779071.tif 000029
【図２３】
0003779071.tif 000030
【図２４】
0003779071.tif 000031
【図２５】
0003779071.tif 000032
【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
0003779071.tif 000035
【図２９】
0003779071.tif 000036
【図３０】
0003779071.tif 000037
【図３１】
0003779071.tif 000038
【図３２】
0003779071.tif 000039
【図３３】
0003779071.tif 000040