(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ロータ表面に磁石を配設し、飛散防止カバーを被せる表面磁石貼付け型モータにおいて、
底面に傾斜面が形成された前記磁石が貼付けられた前記飛散防止カバー内に、前記ロータが介挿され、前記磁石の前記傾斜面と前記ロータの傾斜面とを当接させて固着されることにより前記磁石がロータに固着されている
ことを特徴とする表面磁石貼付け型モータ。
【請求項２】
請求項１において、
前記ロータの外周面に、鋸歯状の凹凸面が形成され、
前記ロータの前記傾斜面が、前記鋸歯状の凹凸面によって構成されている
ことを特徴とする表面磁石貼付け型モータ。
【請求項３】
請求項２において、
前記ロータの前記鋸歯状の凹凸面および前記磁石の前記傾斜面が、円弧状の面によって構成されている
ことを特徴とする表面磁石貼付け型モータ。
【請求項４】
請求項２において、
前記ロータの前記鋸歯状の凹凸面および前記磁石の前記傾斜面が、テーパ面によって構成されている
ことを特徴とする表面磁石貼付け型モータ。
【請求項５】
ロータ表面に磁石を貼付け、飛散防止カバーを被せる表面磁石貼付け型モータの組み付け方法において、
底面に傾斜した接着面が形成された前記磁石を前記飛散防止カバーに貼付けた後、前記ロータに被せ、
前記飛散防止カバーを回転させることにより、前記磁石の接着面を前記ロータの接着面に当接させて、
前記磁石の接着面と前記ロータの接着面とを接着することにより、前記磁石がロータに接着される
ことを特徴とする表面磁石貼付け型モータの組み付け方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、ロータ表面に磁石を貼付け、飛散防止カバーを被せる表面磁石貼付け型モータおよびその組み付け方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来の表面磁石貼付け型モータは、図１２ないし図１４に示されるようにロータＲに磁石Ｍを貼付け、飛散防止カバーＣを上方より被せるものであり、すなわちモータシャフトに磁石を貼り付け、その外周に飛散防止カバーとしてのステンレス管を被せるものであった。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
上記従来の表面磁石貼付け型モータは、モータシャフトに磁石を貼り付け、その外周に飛散防止カバーとしてのステンレス管を被せるものであるため、図１４に示されるように磁石Ｍの厚さの公差における上限品で、ステンレス管Ｃの内径の公差における下限品であっても組付け可能でなければならない。よって公差における中央品においては、図１４に示されるように磁石―ステンレス管に隙間が生じ、エアギャップが大きいという問題があった。
【０００４】
すなわちモータシャフトであるロータは、φ４０±０．１であるから、３９．９ないし４０．１であり、磁石は２．４ないし２．５であり、ロータに磁石を付けたものはφ４４．７ないしφ４５．１である。カバーは、φ４５．１が組み付くためには、内径φ４５．２５以上が必要であり、カバーの寸法がφ４５．２５〜φ４５．５の場合には最大φ４５．５となり、最大φ４５．５とφ４４．７との差は０．８となり、隙間が、０．８ｍｍも生ずることになる。この隙間があることにより、図１５に示すようにカバーがロータに対して偏心して取り付けられるため、カバーとステータ間のエアギャップを広くとる必要がある。
つまり、前記磁石と前記ステータ間のエアギャップは、前記ステータと飛散防止カバー隙間と、飛散防止カバー厚みと、磁石と飛散防止カバー隙間との和となり、磁石とステータ間のエアギャップが大きくなり、磁束を有効に利用できないという問題があった。
【０００５】
そこで本発明者は、ロータ表面に磁石を配設し、飛散防止カバーを被せる表面磁石貼付け型モータにおいて、傾斜面が形成された前記磁石が貼付けられた前記飛散防止カバー内に、前記ロータを介挿して、前記磁石の前記傾斜面と前記ロータの傾斜面とを当接させて固着することにより前記磁石を前記ロータに固着するという本発明の第１の技術的思想に着眼した。
【０００６】
また本発明者は、ロータ表面に磁石を貼付け、飛散防止カバーを被せる表面磁石貼付け型モータの組み付け方法において、傾斜面が形成された前記磁石を前記飛散防止カバーに貼付けた後、前記ロータに被せ、前記飛散防止カバーを回転させることにより、前記磁石の傾斜面を前記ロータの傾斜面に当接させて、前記磁石の傾斜面と前記ロータの傾斜面とを接着することにより、前記磁石がロータに接着するという本発明の第２の技術的思想に着眼した。
【０００７】
本発明者は、表面磁石貼付け型モータおよびその組み付け方法において、上記第１および第２の技術的思想に着眼した後、更に研究開発を重ねた結果、従来における前記磁石と前記飛散防止カバーとの間のエアギャップを無くし、磁束の有効利用を可能にする表面磁石貼付け型モータの提供および組み付けを可能にするという目的を達成する本発明に到達した。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
本発明（請求項１に記載の第１発明）の表面磁石貼付け型モータは、
ロータ表面に磁石を配設し、飛散防止カバーを被せる表面磁石貼付け型モータにおいて、
底面に傾斜面が形成された前記磁石が貼付けられた前記飛散防止カバー内に、前記ロータが介挿され、前記磁石の前記傾斜面と前記ロータの傾斜面とを当接させて固着されることにより前記磁石がロータに固着されている
ものである。
【０００９】
本発明（請求項２に記載の第２発明）の表面磁石貼付け型モータは、
前記第１発明において、
前記ロータの外周面に、鋸歯状の凹凸面が形成され、
前記ロータの前記傾斜面が、前記鋸歯状の凹凸面によって構成されている
ものである。
【００１０】
本発明（請求項３に記載の第３発明）の表面磁石貼付け型モータは、
前記第２発明において、
前記ロータの前記鋸歯状の凹凸面および前記磁石の前記傾斜面が、円弧状の面によって構成されている
ものである。
【００１１】
本発明（請求項４に記載の第４発明）の表面磁石貼付け型モータは、
前記第２発明において、
前記ロータの前記鋸歯状の凹凸面および前記磁石の前記傾斜面が、テーパ面によって構成されている
ものである。
【００１２】
本発明（請求項５に記載の第５発明）の表面磁石貼付け型モータの組み付け方法は、
ロータ表面に磁石を貼付け、飛散防止カバーを被せる表面磁石貼付け型モータの組み付け方法において、
底面に傾斜した接着面が形成された前記磁石を前記飛散防止カバーに貼付けた後、前記ロータに被せ、
前記飛散防止カバーを回転させることにより、前記磁石の傾斜面を前記ロータの傾斜面に当接させて、
前記磁石の傾斜面と前記ロータの傾斜面とを接着することにより、前記磁石がロータに接着される
ものである。
【００１３】
【発明の作用および効果】
上記構成より成る第１発明の表面磁石貼付け型モータは、ロータ表面に磁石を配設し、飛散防止カバーを被せる表面磁石貼付け型モータにおいて、底面に傾斜面が形成された前記磁石が貼付けられた前記飛散防止カバー内に、前記ロータが介挿され、前記磁石の前記傾斜面と前記ロータの傾斜面とを当接させて固着されることにより前記磁石がロータに固着されているので、従来における前記磁石と前記飛散防止カバーとの間のエアギャップを無くし、磁束の有効利用を可能にするという効果を奏する。
【００１４】
上記構成より成る第２発明の表面磁石貼付け型モータは、前記第１発明において、前記磁石の前記傾斜面と前記ロータの外周面に形成された前記鋸歯状の凹凸面の前記傾斜面とを当接させて固着されることにより前記磁石がロータに固着されているので、前記磁石の前記傾斜面と前記ロータの前記傾斜面との楔作用による前記傾斜面のなじみが良いとともに固着面積が増えるため、従来における前記磁石と前記飛散防止カバーとの間のエアギャップを無くし、磁束の有効利用を可能にするとともに、前記磁石とロータとの固着強度を高めるという効果を奏する。
【００１５】
上記構成より成る第３発明の表面磁石貼付け型モータは、前記第２発明において、前記磁石の円弧状の面の前記傾斜面と前記ロータの円弧状の面の前記傾斜面とを当接させて固着されるので、両傾斜面のなじみが良いとともに固着面積が増えるため、両傾斜面のなじみが良く前記磁石と前記飛散防止カバーとの間のエアギャップを有効に無くし、磁束の有効利用を可能にするとともに、前記磁石とロータとの固着強度を高めるという効果を奏する。
【００１６】
上記構成より成る第４発明の表面磁石貼付け型モータは、前記第２発明において、前記磁石のテーパ面の前記傾斜面と前記ロータのテーパ面の前記傾斜面とを当接させて固着されるので、両傾斜面のなじみが良いとともに固着面積が増えるため、両傾斜面のなじみが良く前記磁石と前記飛散防止カバーとの間のエアギャップを有効に無くし、磁束の有効利用を可能にするとともに、前記磁石とロータとの固着強度を高めるという効果を奏する。
【００１７】
上記構成より成る第５発明の表面磁石貼付け型モータの組み付け方法は、ロータ表面に磁石を貼付け、飛散防止カバーを被せる表面磁石貼付け型モータの組み付け方法において、底面に傾斜した接着面が形成された前記磁石を前記飛散防止カバーに貼付けた後、前記ロータに被せ、前記飛散防止カバーを回転させることにより、前記磁石の傾斜面を前記ロータの傾斜面に当接させて、前記磁石の傾斜面と前記ロータの傾斜面とを接着することにより、前記磁石がロータに接着されるので、両傾斜面のなじみが良いとともに固着面積が増えるため、従来における前記磁石と前記飛散防止カバーとの間のエアギャップを無くし、磁束の有効利用を可能にする表面磁石貼付け型モータの組み付けを実現するとともに、前記磁石とロータとの固着強度を高めるという効果を奏する。
【００１８】
【発明の実施の形態】
以下本発明の実施の形態につき、図面を用いて説明する。
【００１９】
（第１実施形態）
本第１実施形態の表面磁石貼付け型モータは、図１ないし図７に示されるようにロータ１の表面に磁石２を配設し、飛散防止カバー３を被せる表面磁石貼付け型モータにおいて、傾斜面２２が形成された前記磁石２が貼付けられた前記飛散防止カバー３内に、前記ロータ１が介挿され、前記磁石２の前記傾斜面２２と前記ロータ１の鋸歯状の凹凸面１０によって構成された傾斜面とを当接させて固着されることにより前記磁石２がロータ１に固着されているものである。
【００２０】
本第１実施形態の表面磁石貼付け型モータは、電気式動力舵取装置に適用されるものである。
該電気式動力舵取装置４０は、図４に示すようにラックハウジング１１と、このラックハウジング１１の端部に同軸状に取り付けられたチューブヨークハウジング１３と、このチューブヨークハウジング１３の端部に同軸状に取り付けられたエンドハウジング１４とを備えている。
【００２１】
これら３つのハウジングは、いずれも中空で略円筒形状に形成されており、それらの内部には、ラックシャフト１２が挿通されている。チューブヨークハウジング１３には軸受１７および３０を介して中空で鉄製のモータシャフト１５が回転可能に挿通されている。
【００２２】
該モータシャフト１５には、ボールねじナット１６が固着され、ボールねじナット１６を介してラックシャフト１２が軸方向に移動可能に結合されている。ラックシャフト１２の両端には、ボール継手１８を介して操舵輪と連結されるタイロッド１９がそれぞれ連結されている。
【００２３】
前記チューブヨークハウジング１３は、図５に示されるようにその内部にはブラシレスＤＣモータ２０が装着されており、そのブラシレスＤＣモータ２０には、その回転軸であるモータシャフト１が挿通されている。
【００２４】
ブラシレスＤＣモータ２０は、前記チューブヨークハウジング１３の内周面に固定された電機子鉄心２１と、モータシャフト１の外周面に接着されたマグネット２とを備えている。つまり、モータシャフト１が磁路を形成している。なお、全部を図示しないが、電機子鉄心２１は、円周方向に複数のティースを有しており、それぞれに電機子巻線が巻回されている。
【００２５】
上記ブラシレスＤＣモータ２０を構成する表面磁石貼付け型モータの組み付け方法は、モータシャフト１としてのロータの表面に磁石２を貼付け、飛散防止カバー３を被せるものであり、以下詳細に説明する。
【００２６】
前記飛散防止カバー３は、ステンレス製の薄肉管状部材によって構成され、円弧状の傾斜面２２が形成された１４個の前記磁石２が、図６に示されるように前記飛散防止カバー３の内周面に一定角度毎に貼付けられる。
【００２７】
図７に示されるように外周面全周に亘り一定角度毎に複数例えば１４個の鋸歯状の円弧状凹凸面１０が形成されているロータ１に、図２および図３（Ａ）に示されるように１４個の前記磁石２が貼付けられた前記飛散防止カバー３を被せて同軸的に配置する。
【００２８】
前記ロータ１に前記飛散防止カバー３を被せる状態においては、１４個の前記磁石２に形成された前記傾斜面２２と、前記ロータ１に形成された１４個の鋸歯状の凹凸面１０との間には、要部を拡大して示した図３（Ａ）から明らかなように隙間Ｇが形成されている。
【００２９】
前記ロータ１に対して同軸的に配置された前記飛散防止カバー３を、矢印で示す時計方向に回転させることにより、図１および図３（Ｂ）に示されるように前記磁石２の円弧状の前記傾斜面２２を前記ロータ１の前記鋸歯状の円弧状凹凸面１０の傾斜面に当接させて、前記磁石２の傾斜面２２と前記ロータの傾斜面の前記鋸歯状の凹凸面１０とを接着剤により接着することにより、前記磁石２がロータ１に接着される。
【００３０】
上記構成より成る本第１実施形態の表面磁石貼付け型モータは、ロータ表面に磁石を配設し、飛散防止カバーを被せる表面磁石貼付け型モータにおいて、前記傾斜面２２が形成された前記磁石２が貼付けられた前記飛散防止カバー３内に、前記ロータ１が介挿され、前記磁石２の前記傾斜面２２と前記ロータ１の傾斜面とを当接させて固着されることにより前記磁石２がロータ１に固着されているので、従来における前記磁石と前記飛散防止カバーとの間のエアギャップを無くし、磁束の有効利用を可能にするという効果を奏する。
【００３１】
すなわち従来のモータではモータシャフトに磁石を貼り付け、その外周にステンレス管（飛散防止カバー）を被せるものであるため、磁石厚み公差上限品で、ステンレス管内径公差下限品であっても組付け可能でなければならないため、公差中央品では磁石―ステンレス管に隙間が生じ、エアギャップが大きくなり、磁石・ステータ間のエアギャップが大きく磁束を有効に利用できないという問題があった。本第１実施形態においては、飛散防止カバー３に磁石２を貼付け、ロータ１に被せ、公差が存在しても時計方向（ＣＷ）に回して前記傾斜面１０、２２に当接させた上で磁石２をロータ１に接着するので、磁石２とステンレス管である飛散防止カバー３との間に隙間がほとんど生じないため磁束を有効に利用できる。
【００３２】
また本第１実施形態の表面磁石貼付け型モータは、前記磁石２の前記傾斜面２２と前記ロータ１の外周面に形成された前記鋸歯状の凹凸面１０の前記傾斜面とを当接させて固着されることにより前記磁石２がロータ１に固着されているので、前記磁石２の前記傾斜面２２と前記ロータ１の前記傾斜面１０との楔作用による前記傾斜面２２、１０のなじみが良いとともに固着面積が増えるため、従来における前記磁石と前記飛散防止カバーとの間のエアギャップを無くし、磁束の有効利用を可能にするとともに、前記磁石２とロータ１との固着強度を高めるという効果を奏する。
【００３３】
さらに本第１実施形態の表面磁石貼付け型モータは、前記磁石２の円弧状の面の前記傾斜面２２と前記ロータ１の円弧状の面の前記傾斜面１０とを当接させて固着されるので、両傾斜面のなじみが良いとともに固着面積が増えるため、前記磁石と前記飛散防止カバーとの間のエアギャップを有効に無くし、磁束の有効利用を可能にするとともに、前記磁石２とロータ１との固着強度を高めるという効果を奏する。
【００３４】
また本第１実施形態の表面磁石貼付け型モータの組み付け方法は、ロータ表面に磁石を貼付け、飛散防止カバーを被せる表面磁石貼付け型モータの組み付け方法において、傾斜面２２が形成された前記磁石２を前記飛散防止カバー３に貼付けた後、前記ロータ１に被せ、前記飛散防止カバー３を回転させることにより、前記磁石２の傾斜面２２を前記ロータ１の傾斜面２２に当接させて、前記磁石２の傾斜面２２と前記ロータ１の傾斜面１０とを接着することにより、前記磁石２がロータ１に接着されるので、両傾斜面１０、２２のなじみが良いとともに固着面積が増えるため、前記ロータ１に対して前記飛散防止カバー３を相対的に回転させるという簡単な操作により、従来における前記磁石２と前記飛散防止カバー３との間のエアギャップを無くし、磁束の有効利用を可能にする表面磁石貼付け型モータの組み付けを実現するとともに、前記磁石２とロータ１との固着強度を高めるという効果を奏する。
【００３５】
（第２実施形態）
本第２実施形態の表面磁石貼付け型モータおよびその組み付け方法は、図８および図９に示されるようにロータ１の鋸歯状の凹凸面１０および前記磁石２の前記傾斜面２２が、テーパ面Ｔによって構成されている点が、上述の第１実施形態との相違点であり、以下相違点を中心に説明する。
【００３６】
前記飛散防止カバー３は、ステンレス製の薄肉管状部材によって構成され、テーパ面Ｔの傾斜面２２が形成された１４個の前記磁石２が、図８に示されるように前記飛散防止カバー３の内周面に一定角度毎に貼付けられる。
【００３７】
外周面全周に亘り一定角度毎に複数例えば１４個の鋸歯状のテーパ面Ｔの凹凸面１０が形成されているロータ１に、図８に示されるように１４個の前記磁石２が貼付けられた前記飛散防止カバー３を被せて同軸的に配置する。
【００３８】
前記ロータ１に前記飛散防止カバー３を被せる状態においては、１４個の前記磁石２に形成された前記傾斜面２２と、前記ロータ１に形成された１４個の鋸歯状の凹凸面１０との間には、要部を拡大して示した図８から明らかなように隙間Ｇが形成されている。
【００３９】
前記ロータ１に対して同軸的に配置された前記飛散防止カバー３を、矢印で示す時計方向に回転させることにより、図９に示されるように前記磁石２のテーパ面Ｔの前記傾斜面２２を前記ロータ１の前記鋸歯状のテーパ面Ｔの凹凸面１０の傾斜面に当接させて、前記磁石２の傾斜面２２と前記ロータの傾斜面の前記鋸歯状の凹凸面１０とを接着剤により接着することにより、前記磁石２がロータ１に接着される。
【００４０】
上記構成より成る本第２実施形態の表面磁石貼付け型モータおよびその組み付け方法は、上述の第１実施形態と同様の効果に加え、前記磁石２のテーパ面Ｔの前記傾斜面２２と前記ロータ１のテーパ面Ｔの前記傾斜面１０とを当接させて固着されるので、両傾斜面のなじみが良いとともに固着面積が増えるため、前記磁石２と前記飛散防止カバー３との間のエアギャップを有効に無くし、磁束の有効利用を可能にするとともに、前記磁石２とロータ１との固着強度を高めるという効果を奏する。
【００４１】
上述の実施形態は、説明のために例示したもので、本発明としてはそれらに限定されるものでは無く、特許請求の範囲、発明の詳細な説明および図面の記載から当業者が認識することができる本発明の技術的思想に反しない限り、変更および付加が可能である。
【００４２】
上述の実施形態においては、一例として１４個の磁石を飛散防止カバー３および前記ロータ１を固着する例について説明したが、本発明としてはそれらに限定されるものでは無く、例えは図１０および図１１に示される１６個、あるいは８個その他必要に応じて任意の個数の磁石を配設する実施形態を採用することが出来る。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１実施形態の表面磁石貼付け型モータにおいて、磁石をロータに接着する状態を示す断面図である。
【図２】本第１実施形態の表面磁石貼付け型モータにおいて、飛散防止カバーをロータに被せたギャップが存在する状態を示す断面図である。
【図３】本第１実施形態の表面磁石貼付け型モータにおいて、磁石とロータとの間のギャップが存在する状態および存在しない状態を示す要部拡大断面図である。
【図４】本第１実施形態のモータを適用した電気式動力舵取装置を示す一部欠截断面図である。
【図５】本第１実施形態を適用した電気式動力舵取装置のモータ部を示す一部拡大断面図である。
【図６】本第１実施形態において飛散防止カバーに磁石を取り付けた状態を示す断面図である。
【図７】本第１実施形態における鋸歯状の凹凸面を形成したロータを示す断面図である。
【図８】本発明の第２実施形態の表面磁石貼付け型モータにおいて、磁石とロータとの間のギャップが存在する状態示す要部拡大断面図である。
【図９】本発明の第２実施形態の表面磁石貼付け型モータにおいて、磁石とロータとの間のギャップが存在しない状態を示す要部拡大断面図である。
【図１０】本発明のその他の実施形態の１６個の磁石が配設された表面磁石貼付け型モータにおいて、飛散防止カバーをロータに被せたギャップが存在する状態を示す断面図である。
【図１１】本発明のその他の表面磁石貼付け型モータにおいて、磁石をロータに接着する状態を示す断面図である。
【図１２】従来のモータにおけるギャップを説明するための説明図である。
【図１３】従来のモータにいて、飛散防止カバーをロータに被せる状態を示す斜視図である。
【図１４】従来のモータにおけるギャップを説明するための説明図である。
【図１５】従来のモータにおけるロータに対するカバーの偏心状態を説明するための説明図である。
【符号の説明】
１  ロータ
２  磁石
３  飛散防止カバー
１０  鋸歯状の凹凸面
２２  傾斜面
【図１】
0003813532.tif 000002
【図２】
0003813532.tif 000003
【図３】
0003813532.tif 000004
【図４】
0003813532.tif 000005
【図５】
0003813532.tif 000006
【図６】
0003813532.tif 000007
【図７】
0003813532.tif 000008
【図８】
0003813532.tif 000009
【図９】
0003813532.tif 000010
【図１０】
0003813532.tif 000011
【図１１】
0003813532.tif 000012
【図１２】
0003813532.tif 000013
【図１３】
0003813532.tif 000014
【図１４】
0003813532.tif 000015
【図１５】
0003813532.tif 000016