(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の機能、これらの機能の中から一つの機能を選択する選択手段及び前記選択された機能を調整する調整手段を有する機器を一つ又は複数備えた電子機器の機能選択調整装置において、車両状況的要因、及び／又は環境的要因を含めた使用者の使用頻度に基づいて、自動的に機器への機能割り付けをする自動割り付け手段を備え、該自動割り付け手段により、車両状況的要因、及び／又は環境的要因を含めた使用者の使用頻度の高い機能の調整画面が、該調整画面の上位画面よりも優先して表示されるように構成されていることを特徴とする電子機器の機能選択調整装置。
【請求項２】
自動的に機器への機能割り付けをする前に、割り付け後の内容を音声にて告知する音声告知確認手段を備え、該音声告知確認手段からの告知内容より使用者が前記割り付けを実行させて良いか否かの確認ができる確認手段を備えていることを特徴とする請求項１記載の電子機器の機能選択調整装置。
【請求項３】
自動的に行なわれる機器への機能割り付けの確認を全ての場合を対象とする、対象としない、又は一部の場合だけを対象とすることを使用者が任意に選択できる確認選択手段を備えていることを特徴とする請求項２記載の電子機器の機能選択調整装置。
【請求項４】
時間的要因、カレンダー的要因、車両状況的要因、及び／又は環境的要因を含めた使用者の使用頻度に基づいて、自動的に機能の調整をする自動機能調整手段を備えていることを特徴とする請求項１〜３のいずれかの項に記載の電子機器の機能選択調整装置。
【請求項５】
自動的に機能調整する前に、調整後の内容を音声にて告知する音声告知確認手段を備え、該音声告知確認手段からの告知内容より使用者が前記調整を実行させて良いか否かの確認ができる確認手段を備えていることを特徴とする請求項４記載の電子機器の機能選択調整装置。
【請求項６】
自動的に行なわれる機能調整の確認を全ての場合を対象とする、対象としない、又は一部の場合だけを対象とすることを使用者が任意に選択できる確認選択手段を備えていることを特徴とする請求項５記載の電子機器の機能選択調整装置。
【請求項７】
時間的要因、カレンダー的要因、車両状況的要因、及び／又は環境的要因のうちの全ての要因を対象とする、対象としない又は一部だけを対象とすることを使用者が任意に選択できる要因選択手段を備えていることを特徴とする請求項４〜６のいずれかの項に記載の電子機器の機能選択調整装置。
【請求項８】
使用者が状況に応じて操作し易い機器を操作できるように、一つの機能の調整を同じように行なうことができる機器を複数備えていることを特徴とする請求項１〜７のいずれかの項に記載の電子機器の機能選択調整装置。
【請求項９】
複数の機能及びこれらの機能の中から一つの機能を選択する選択手段及び前記選択された機能を調整する調整手段を有する電子機器の機能選択調整装置において、使用者の身体が選択手段及び／又は調整手段に接近又は接触したことを検出する検出手段を備え、該検出手段からの検出結果に基づいて、機能の内容及び／又は選択された機能を調整する内容を告知する内容告知手段を備えていることを特徴とする請求項１〜８のいずれかの項に記載の電子機器の機能選択調整装置。
【請求項１０】
告知する方法を複数有する内容告知手段を備え、予め使用者がこれらの方法の中から任意に選択することができる方法選択手段を備えていることを特徴とする請求項９記載の電子機器の機能選択調整装置。
【請求項１１】
使用者の希望する告知方法にするために、予め使用者が選択した方法を維持する方法維持手段を備えていることを特徴とする請求項１０記載の電子機器の機能選択調整装置。
【請求項１２】
告知する一つの機能の内容及び／又は一つの機能を調整する内容を複数有する内容告知手段を備え、予め使用者がこれらの内容の中から任意に選択することができる内容選択手段を備えていることを特徴とする請求項１０又は請求項１１記載の電子機器の機能選択調整装置。
【請求項１３】
告知する一つの機能の内容及び／又は一つの機能を調整する内容を予め使用者が作成することができる内容作成手段を備えていることを特徴とする請求項９〜１２のいずれかの項に記載の電子機器の機能選択調整装置。
【請求項１４】
使用者の希望する告知内容にするために、予め使用者が設定した内容を維持する内容維持手段を備えていることを特徴とする請求項１２又は請求項１３記載の電子機器の機能選択調整装置。
【請求項１５】
前記検出手段からの検出結果に基づいて、接近又は接触があったことを告知する受け付け告知手段を備えていることを特徴とする請求項９〜１４のいずれかの項に記載の電子機器の機能選択調整装置。
【請求項１６】
前記検出手段からの検出結果に基づいて、選択手段及び／又は調整手段を操作可能状態にする制御手段を備えていることを特徴とする請求項９〜１５のいずれかの項に記載の電子機器の機能選択調整装置。
【請求項１７】
接近又は接触検出後、又は選択手段操作後、所定時間以内に選択手段又は調整手段の操作が行なわれない場合にのみ、機能の内容及び／又は選択された機能を調整する内容を告知する内容告知手段を備えていることを特徴とする請求項９〜１６のいずれかの項に記載の電子機器の機能選択調整装置。
【請求項１８】
前記内容告知手段からの告知後、所定時間以内に選択手段又は調整手段の操作が行なわれない場合、選択可能な機能の内容及び／又は選択された機能の調整可能な内容を音声にて告知する音声告知手段を備えていることを特徴とする請求項１６又は請求項１７記載の電子機器の機能選択調整装置。
【請求項１９】
前記音声告知手段からの音声告知後、所定時間以内に選択手段又は調整手段の操作が行なわれない場合、さらに詳しい選択可能な機能の内容及び／又は選択された機能の調整可能な内容を音声告知する音声告知手段を備えていることを特徴とする請求項１８記載の電子機器の機能選択調整装置。
【請求項２０】
接近又は接触検出後、又は選択手段操作後、選択手段又は調整手段の操作が行なわれず、所定時間以内に再び使用者の身体が選択手段又は調整手段に接近又は接触したことを検出した場合、前記使用者が選択可能な機能の内容及び／又は選択された機能の調整可能な内容の音声告知を希望しているとして、これら内容を音声で告知する音声告知手段を備えていることを特徴とする請求項１６〜１９のいずれかの項に記載の電子機器の機能選択調整装置。
【請求項２１】
所定時間を使用者が任意に設定することができる所定時間設定手段を備えていることを特徴とする請求項１７〜２０のいずれかの項に記載の電子機器の機能選択調整装置。
【請求項２２】
使用者がブラインドタッチによって、選択手段及び／又は調整手段の操作を行なうことができるように、表面状態がそれぞれ異なる複数のスイッチが形成されている選択手段及び／又は調整手段を有することを特徴とする請求項１６〜２１のいずれかの項に記載の電子機器の機能選択調整装置。
【請求項２３】
使用者がブラインドタッチによって、選択手段及び／又は調整手段の操作を行なうことができるように、形状がそれぞれ異なる複数のスイッチが形成されている選択手段及び／又は調整手段を有することを特徴とする請求項１６〜２２のいずれかの項に記載の電子機器の機能選択調整装置。
【請求項２４】
選択手段及び／又は調整手段に形成されているスイッチが比較的軽い荷重でオンする系列と、より重い荷重でオンする系列とからなる２段階スイッチで形成されており、使用者が加える力の大きさにより、機能の選択及び／又は機能の調整の制御に差別化をもたらす選択手段及び／又は調整手段を備えていることを特徴とする請求項１６〜２３のいずれかの項に記載の電子機器の機能選択調整装置。
【請求項２５】
使用者が加える圧力の方向により、機能の選択及び／又は機能の調整の制御に差別化をもたらす圧力センサを含んで構成されている選択手段及び／又は調整手段を備えていることを特徴とする請求項１６〜２４のいずれかの項に記載の電子機器の機能選択調整装置。
【請求項２６】
使用者が加える圧力の方向及び大きさにより、機能の選択及び／又は機能の調整の制御に差別化をもたらす圧力センサを含んで構成されている選択手段及び／又は調整手段を備えていることを特徴とする請求項１６〜２５のいずれかの項に記載の電子機器の機能選択調整装置。
【請求項２７】
光送受信対の光送信部と光受信部の間に侵入する使用者の身体による光受信部への集光の変化により、接近又は接触を検出する検出手段を備えていることを特徴とする請求項９〜２６のいずれかの項に記載の電子機器の機能選択調整装置。
【請求項２８】
前記光送受信対として、赤外光分散器及び赤外光集光器を用いていることを特徴とする請求項２７記載の電子機器の機能選択調整装置。
【請求項２９】
超音波送受信対の送信部より超音波が発射され、反射波が受信部にて受信され、その往復時間を利用して、接近又は接触を検出する検出手段を備えていることを特徴とする請求項９〜２８のいずれかの項に記載の電子機器の機能選択調整装置。
【請求項３０】
接近又は接触検出後、前記身体の移動方向を検出する検出手段を備え、検出結果に基づいて、機能の選択を行なう選択手段及び／又は機能の調整を行なう調整手段を備えていることを特徴とする請求項９〜２９のいずれかの項に記載の電子機器の機能選択調整装置。
【請求項３１】
前記移動方向の検出だけでなく、移動速度も検出する検出手段を備えていることを特徴とする請求項３０記載の電子機器の機能選択調整装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は電子機器の機能選択調整装置に関し、より詳細には、自動車などに取り付けられた機器への機能割り付けを使用者の希望する形態にし、なおかつ運転中の機器操作をブラインドタッチで行なうことを可能にすることにより、運転中の視線移動を最小限にし、安全性を確保するための電子機器の機能選択調整装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、複数の機能、これらの機能の中から一つの機能を選択する選択手段及び前記選択された機能を調整する調整手段を有する機器を一つ又は複数備えた電子機器において、前記機器への機能割り付けをする場合、使用者が利用する度に前記選択手段を用いて機能の選択を行なわなければならず、機能割り付け形態が毎回同じである使用者にとっては、毎回同じ作業をしなければならなかった。
【０００３】
また、従来の機能選択及び機能調整における必要なデータ構造の一例を図３６（ａ）に示し、選択手段及び調整手段の操作部位である操作タッチパネルを図３６（ｂ）に示している。この従来技術では、例えばオーディオのボリュームの上げ下げの調整を行なうには、メニュー画面から数えて３階層構造になっており、使用者は最低３回前記タッチパネルに視線を移す必要があり、なおかつ適当な操作を行なうために、前記タッチパネル上の特定の位置に触れる必要があった。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
上記従来技術によれば、機能割り付け形態が毎回同じである使用者にとっては、毎回同じ作業をしなければならず、面倒であるという課題があった。
【０００５】
また、機器操作をブラインドタッチで行なうことができないために、自動車の運転中などに使用する場合、視線移動を抑えることができず、安全性を確保することが困難であるという課題があった。
【０００６】
本発明は上記課題に鑑みなされたものであって、使用者が利用する度に機能の選択を行なわずに使用者の希望する機能割り付け形態にされており、また自動車運転中などの場合の視線移動を最小限にして機器操作を行なうことができ、安全性を確保することができる電子機器の機能選択調整装置を提供することを目的としている。
【０００７】
【課題を解決するための手段及びその効果】
上記目的を達成するために本発明に係る電子機器の機能選択調整装置（１）は、複数の機能、これらの機能の中から一つの機能を選択する選択手段及び前記選択された機能を調整する調整手段を有する機器を一つ又は複数備えた電子機器の機能選択調整装置において、車両状況的要因、及び／又は環境的要因を含めた使用者の使用頻度に基づいて、自動的に機器への機能割り付けをする自動割り付け手段を備え、該自動割り付け手段により、車両状況的要因、及び／又は環境的要因を含めた使用者の使用頻度の高い機能の調整画面が、該調整画面の上位画面よりも優先して表示されるように構成されていることを特徴としている。
【０００８】
上記した電子機器の機能選択調整装置（１）によれば、車両状況的要因、及び／又は環境的要因を含めた使用者の使用頻度の高い機能の調整画面が、該調整画面の上位画面よりも優先して表示されるので、状況に応じた使用頻度の高い機能割り付け形態にすることができる。
【０００９】
また本発明に係る電子機器の機能選択調整装置（２）は、上記電子機器の機能選択調整装置（１）において、自動的に機器への機能割り付けをする前に、割り付け後の内容を音声にて告知する音声告知確認手段を備え、該音声告知確認手段からの告知内容より使用者が前記割り付けを実行させて良いか否かの確認ができる確認手段を備えていることを特徴としている。
上記した電子機器の機能選択調整装置（２）によれば、割り付け後の内容の確認ができるので、使用者の希望しない機能割り付けが自動的に行なわれることを防止することができる。
【００１０】
また本発明に係る電子機器の機能選択調整装置（３）は、上記電子機器の機能選択調整装置（２）において、自動的に行なわれる機器への機能割り付けの確認を全ての場合を対象とする、対象としない、又は一部の場合だけを対象とすることを使用者が任意に選択できる確認選択手段を備えていることを特徴としている。
上記した電子機器の機能選択調整装置（３）によれば、確認する対象を選択でき、機能割り付けを自動的に行なって良い場合と使用者の確認を必要とする場合を分けることにより、不必要な確認を除くことができる。
【００１１】
また本発明に係る電子機器の機能選択調整装置（４）は、上記電子機器の機能選択調整装置（１）〜（３）において、時間的要因、カレンダー的要因、車両状況的要因、及び／又は環境的要因を含めた使用者の使用頻度に基づいて、自動的に機能の調整をする自動機能調整手段を備えていることを特徴としている。
上記した電子機器の機能選択調整装置（４）によれば、時間的要因、カレンダー的要因、車両状況的要因、及び／又は環境的要因を含めた使用者の使用頻度に基づいて、自動的に機能の調整をするので、時間や状況などに応じた使用頻度の高い機能の調整をすることができる。
【００１２】
また本発明に係る電子機器の機能選択調整装置（５）は、上記電子機器の機能選択調整装置（４）において、自動的に機能調整する前に、調整後の内容を音声にて告知する音声告知確認手段を備え、該音声告知確認手段からの告知内容より使用者が前記調整を実行させて良いか否かの確認ができる確認手段を備えていることを特徴としている。
上記した電子機器の機能選択調整装置（５）によれば、機能調整後の内容の確認ができるので、使用者の希望しない機能調整が自動的に行なわれることを防止することができる。
【００１３】
また本発明に係る電子機器の機能選択調整装置（６）は、上記電子機器の機能選択調整装置（５）において、自動的に行なわれる機能調整の確認を全ての場合を対象とする、対象としない、又は一部の場合だけを対象とすることを使用者が任意に選択できる確認選択手段を備えていることを特徴としている。
上記した電子機器の機能選択調整装置（６）によれば、確認する対象を選択でき、機能調整を自動的に行なって良い場合と使用者の確認を必要とする場合を分けることにより、不必要な確認を除くことができる。
【００１４】
また本発明に係る電子機器の機能選択調整装置（７）は、上記電子機器の機能選択調整装置（４）〜（６）において、時間的要因、カレンダー的要因、車両状況的要因、及び／又は環境的要因のうちの全ての要因を対象とする、対象としない又は一部だけを対象とすることを使用者が任意に選択できる要因選択手段を備えていることを特徴としている。
上記した電子機器の機能選択調整装置（７）によれば、これら要因のうち対象とするものを使用者が任意に選択できるので、より使用者の希望に添ったかたちで、時間や状況などに応じた使用頻度の高いものにすることができる。
【００１５】
また本発明に係る電子機器の機能選択調整装置（８）は、上記電子機器の機能選択調整装置（１）〜（７）において、使用者が状況に応じて操作し易い機器を操作できるように、一つの機能の調整を同じように行なうことができる機器を複数備えていることを特徴としている。
上記した電子機器の機能選択調整装置（８）によれば、複数の機器で同じ機能の調整を行なうことができるので、使用者は状況に応じて操作し易い機器を選んで操作することができる。
【００１６】
また本発明に係る電子機器の機能選択調整装置（９）は、上記電子機器の機能選択調整装置（１）〜（８）において、複数の機能及びこれらの機能の中から一つの機能を選択する選択手段及び前記選択された機能を調整する調整手段を有する電子機器の機能選択調整装置において、使用者の身体が選択手段及び／又は調整手段に接近又は接触したことを検出する検出手段を備え、該検出手段からの検出結果に基づいて、機能の内容及び／又は選択された機能を調整する内容を告知する内容告知手段を備えていることを特徴としている。
上記した電子機器の機能選択調整装置（９）によれば、使用者の身体が選択手段及び／又は調整手段に接近又は接触したことが検出された場合、使用者に選択手段及び／又は調整手段への操作意志があると判断し、機能の内容及び／又は選択された機能を調整する内容を使用者に知らせることができる。
【００１７】
また本発明に係る電子機器の機能選択調整装置（１０）は、上記電子機器の機能選択調整装置（９）において、告知する方法を複数有する内容告知手段を備え、予め使用者がこれらの方法の中から任意に選択することができる方法選択手段を備えていることを特徴としている。
上記した電子機器の機能選択調整装置（１０）によれば、前記内容告知手段より告知する方法に画面表示告知や音声告知など複数あるうちから、予め使用者が選択することができる。
【００１８】
また本発明に係る電子機器の機能選択調整装置（１１）は、上記電子機器の機能選択調整装置（１０）において、使用者の希望する告知方法にするために、予め使用者が選択した方法を維持する方法維持手段を備えていることを特徴としている。
上記した電子機器の機能選択調整装置（１１）によれば、使用者が選択した告知方法を維持するので、使用者の希望する告知方法を保つことができる。
【００１９】
また本発明に係る電子機器の機能選択調整装置（１２）は、上記電子機器の機能選択調整装置（１０）又は（１１）において、告知する一つの機能の内容及び／又は一つの機能を調整する内容を複数有する内容告知手段を備え、予め使用者がこれらの内容の中から任意に選択することができる内容選択手段を備えていることを特徴としている。
上記した電子機器の機能選択調整装置（１２）によれば、前記内容告知手段より告知する一つの機能の内容及び／又は一つの機能を調整する内容が複数あるうちから、予め使用者が選択することができる。
【００２０】
また本発明に係る電子機器の機能選択調整装置（１３）は、上記電子機器の機能選択調整装置（９）〜（１２）において、告知する一つの機能の内容及び／又は一つの機能を調整する内容を予め使用者が作成することができる内容作成手段を備えていることを特徴としている。
上記した電子機器の機能選択調整装置（１３）によれば、前記内容告知手段より告知する一つの機能の内容及び／又は一つの機能を調整する内容を予め使用者が作成することができる。
【００２１】
また本発明に係る電子機器の機能選択調整装置（１４）は、上記電子機器の機能選択調整装置（１２）又は（１３）において、使用者の希望する告知内容にするために、予め使用者が設定した内容を維持する内容維持手段を備えていることを特徴としている。
上記した電子機器の機能選択調整装置（１４）によれば、使用者が選択した告知内容を維持するので、使用者の希望する告知内容を保つことができる。
【００２２】
また本発明に係る電子機器の機能選択調整装置（１５）は、上記電子機器の機能選択調整装置（９）〜（１４）において、前記検出手段からの検出結果に基づいて、接近又は接触があったことを告知する受け付け告知手段を備えていることを特徴としている。
上記した電子機器の機能選択調整装置（１５）によれば、接近又は接触が検出された場合、前記接近又は前記接触があったことを、例えばピッという音などで使用者に知らせることができる。
【００２３】
また本発明に係る電子機器の機能選択調整装置（１６）は、上記電子機器の機能選択調整装置（９）〜（１５）において、前記検出手段からの検出結果に基づいて、選択手段及び／又は調整手段を操作可能状態にする制御手段を備えていることを特徴としている。
上記した電子機器の機能選択調整装置（１６）によれば、接近又は接触が検出された場合、使用者に選択手段及び／又は調整手段への操作意志があると判断し、前記選択手段及び／又は前記調整手段を操作可能状態にすることができる。
【００２４】
また本発明に係る電子機器の機能選択調整装置（１７）は、上記電子機器の機能選択調整装置（９）〜（１６）において、接近又は接触検出後、又は選択手段操作後、所定時間以内に選択手段又は調整手段の操作が行なわれない場合にのみ、機能の内容及び／又は選択された機能を調整する内容を告知する内容告知手段を備えていることを特徴としている。
上記した電子機器の機能選択調整装置（１７）によれば、接近又は接触検出後、又は選択手段操作後、直に告知するのではなく所定時間経過した後に告知するので、例えば告知方法が音声であった場合に、接近又は接触が検出される度に音声にて告知されるという煩さを回避することができる。
【００２５】
また本発明に係る電子機器の機能選択調整装置（１８）は、上記電子機器の機能選択調整装置（１６）又は（１７）において、前記内容告知手段からの告知後、所定時間以内に選択手段又は調整手段の操作が行なわれない場合、選択可能な機能の内容及び／又は選択された機能の調整可能な内容を音声にて告知する音声告知手段を備えていることを特徴としている。
上記した電子機器の機能選択調整装置（１８）によれば、前記所定時間以内に選択手段又は調整手段の操作が行なわれない場合、告知内容を音声にて告知するので、使用者が視線移動させなくとも告知内容を知ることができる。
【００２６】
また本発明に係る電子機器の機能選択調整装置（１９）は、上記電子機器の機能選択調整装置（１８）において、前記音声告知手段からの音声告知後、所定時間以内に選択手段又は調整手段の操作が行なわれない場合、さらに詳しい選択可能な機能の内容及び／又は選択された機能の調整可能な内容を音声告知する音声告知手段を備えていることを特徴としている。
上記した電子機器の機能選択調整装置（１９）によれば、前記所定時間以内に選択手段又は調整手段の操作が行なわれない場合、さらに詳しい内容を音声にて使用者に知らせることができる。
【００２７】
また本発明に係る電子機器の機能選択調整装置（２０）は、上記電子機器の機能選択調整装置（１６）〜（１９）において、接近又は接触検出後、又は選択手段操作後、選択手段又は調整手段の操作が行なわれず、所定時間以内に再び使用者の身体が選択手段又は調整手段に接近又は接触したことを検出した場合、前記使用者が選択可能な機能の内容及び／又は選択された機能の調整可能な内容の音声告知を希望しているとして、これら内容を音声で告知する音声告知手段を備えていることを特徴としている。
上記した電子機器の機能選択調整装置（２０）によれば、使用者が告知内容の告知を希望している場合、前記告知内容を音声にて使用者に知らせることができる。
【００２８】
また本発明に係る電子機器の機能選択調整装置（２１）は、上記電子機器の機能選択調整装置（１７）〜（２０）において、所定時間を使用者が任意に設定することができる所定時間設定手段を備えていることを特徴としている。
上記した電子機器の機能選択調整装置（２１）によれば、所定時間を使用者が任意に設定することができる。
【００２９】
また本発明に係る電子機器の機能選択調整装置（２２）は、上記電子機器の機能選択調整装置（１６）〜（２１）において、使用者がブラインドタッチによって、選択手段及び／又は調整手段の操作を行なうことができるように、表面状態がそれぞれ異なる複数のスイッチが形成されている選択手段及び／又は調整手段を有することを特徴としている。
上記した電子機器の機能選択調整装置（２２）によれば、選択手段及び／又は調整手段に形成されている複数のスイッチの表面状態がそれぞれ異なっているので、使用者はブラインドタッチによって選択手段及び／又は調整手段の操作を行なうことができる。
【００３０】
また本発明に係る電子機器の機能選択調整装置（２３）は、上記電子機器の機能選択調整装置（１６）〜（２２）において、使用者がブラインドタッチによって、選択手段及び／又は調整手段の操作を行なうことができるように、形状がそれぞれ異なる複数のスイッチが形成されている選択手段及び／又は調整手段を有することを特徴としている。
上記した電子機器の機能選択調整装置（２３）によれば、選択手段及び／又は調整手段に形成されている複数のスイッチの形状がそれぞれ異なっているので、使用者はブラインドタッチによって選択手段及び／又は調整手段の操作を行なうことができる。
【００３１】
また本発明に係る電子機器の機能選択調整装置（２４）は、上記電子機器の機能選択調整装置（１６）〜（２３）において、選択手段及び／又は調整手段に形成されているスイッチが比較的軽い荷重でオンする系列と、より重い荷重でオンする系列とからなる２段階スイッチで形成されており、使用者が加える力の大きさにより、機能の選択及び／又は機能の調整の制御に差別化をもたらす選択手段及び／又は調整手段を備えていることを特徴としている。
上記した電子機器の機能選択調整装置（２４）によれば、選択手段及び／又は調整手段に形成されているスイッチが２段階スイッチなので、使用者が加える力の大きさにより、機能の選択及び／又は機能の調整の制御に差別化をもたらすことができる。
【００３２】
また本発明に係る電子機器の機能選択調整装置（２５）は、上記電子機器の機能選択調整装置（１６）〜（２４）において、使用者が加える圧力の方向により、機能の選択及び／又は機能の調整の制御に差別化をもたらす圧力センサを含んで構成されている選択手段及び／又は調整手段を備えていることを特徴としている。
上記した電子機器の機能選択調整装置（２５）によれば、選択手段及び／又は調整手段が圧力センサを含んで構成されているので、使用者が加える圧力の方向により、機能の選択及び／又は機能の調整の制御に差別化をもたらすことができる。
【００３３】
また本発明に係る電子機器の機能選択調整装置（２６）は、上記電子機器の機能選択調整装置（１６）〜（２５）において、使用者が加える圧力の方向及び大きさにより、機能の選択及び／又は機能の調整の制御に差別化をもたらす圧力センサを含んで構成されている選択手段及び／又は調整手段を備えていることを特徴としている。
上記した電子機器の機能選択調整装置（２６）によれば、使用者が加える圧力の方向及び大きさにより、機能の選択及び／又は機能の調整の制御に差別化をもたらすことができる。
【００３４】
また本発明に係る電子機器の機能選択調整装置（２７）は、上記電子機器の機能選択調整装置（９）〜（２６）において、光送受信対の光送信部と光受信部の間に侵入する使用者の身体による光受信部への集光の変化により、接近又は接触を検出する検出手段を備えていることを特徴としている。
上記した電子機器の機能選択調整装置（２７）によれば、使用者の身体の侵入による前記光受信部への集光の変化により、接近又は接触を検出することができる。
【００３５】
また本発明に係る電子機器の機能選択調整装置（２８）は、上記電子機器の機能選択調整装置（２７）において、前記光送受信対として、赤外光分散器及び赤外光集光器を用いていることを特徴としている。
上記した電子機器の機能選択調整装置（２８）によれば、光送受信対として、赤外光分散器及び赤外光集光器を用い、赤外という目に見えない光にすることにより、視界の煩わしさを無くすと共に、送受を対にすることにより、検知エリアを確実に設定することができる。
【００３６】
また本発明に係る電子機器の機能選択調整装置（２９）は、上記電子機器の機能選択調整装置（９）〜（２８）において、超音波送受信対の送信部より超音波が発射され、反射波が受信部にて受信され、その往復時間を利用して、接近又は接触を検出する検出手段を備えていることを特徴としている。
上記した電子機器の機能選択調整装置（２９）によれば、前記往復時間を利用して、接近又は接触を検出することができる。
【００３７】
また本発明に係る電子機器の機能選択調整装置（３０）は、上記電子機器の機能選択調整装置（９）〜（２９）において、接近又は接触検出後、前記身体の移動方向を検出する検出手段を備え、検出結果に基づいて、機能の選択を行なう選択手段及び／又は機能の調整を行なう調整手段を備えていることを特徴としている。
上記した電子機器の機能選択調整装置（３０）によれば、選択手段又は調整手段を使用者が直接操作しなくても、接近又は接触した身体の移動方向により、機能の選択又は機能の調整を行なうことができる。
【００３８】
また本発明に係る電子機器の機能選択調整装置（３１）は、上記電子機器の機能選択調整装置（３０）において、前記移動方向の検出だけでなく、移動速度も検出する検出手段を備えていることを特徴としている。
上記した電子機器の機能選択調整装置（３１）によれば、選択手段又は調整手段を使用者が直接操作しなくても、接近又は接触した身体の移動方向及び移動速度により、機能の選択又は機能の調整を行なうことができる。
【００３９】
【発明の実施の形態】
以下、本発明に係る電子機器の機能選択調整装置の実施の形態を図面に基づいて説明する。
図１（ａ）は実施の形態（１）に係る電子機器の機能選択調整装置が有する機器の要部を概略的に示したブロック図である。図中１０は機器を示している。機器オンオフ状況検知手段１１の出力側、機器機能割り付け状況検知手段１２の出力側、保存設定手段１３の出力側、及び保存解除手段１４の出力側は、それぞれ割り付け手段１５の入力側に接続されている。
【００４０】
上記の如く構成された実施の形態（１）における電子機器の機能選択調整装置の割り付け手段１５の動作を図１（ｂ）に示したフローチャートに基づいて説明する。
まずステップ１において、機器オンオフ状況検知手段１１からの信号を取り込んで機器１０がオン状態か否かを判断する。オン状態であれば、ステップ２に移り、オン状態でなければ、前記動作を終了する。
【００４１】
ステップ２では、機器機能割り付け状況検知手段１２からの信号を取り込んで機器１０へ機能割り付けがされているか否かを判断する。機能割り付けがされていれば、ステップ６に移り、機能割り付けがされていなければ、ステップ３に移る。
ステップ３では、使用者の希望する機能割り付けにするために保存された設定があるか否かを判断する。保存された設定があれば、ステップ４に移り、保存設定に従って機能割り付けを行い、ステップ６に進み、一方、保存された設定がなければ、ステップ５に移り、予め機器に設定されている機能割り付けを行い、ステップ６に進む。
【００４２】
ステップ６では、保存設定手段１３からの信号を取り込んで、使用者の希望する機能割り付けにするために保存する必要のある設定があるか否かを判断する。保存する必要のある設定があれば、ステップ７に移り、前記設定を保存し、ステップ８に移る。一方、保存する必要のある設定がなければ、ステップ８に移る。
ステップ８では、保存解除手段１４からの信号を取り込んで、保存されている設定を解除するか否かを判断する。使用者が解除を希望していれば、ステップ９に移り、保存されている設定を解除し、一方、使用者が解除を希望していなければ、前記動作を終了する。
【００４３】
本発明の実施の形態（１）に係る電子機器の機能選択調整装置が有する機器が、例えばタッチパネルである場合を図２に基づいて説明する。図中１６はタッチパネルを示している。１７はメニュー画面を示し、１８はメニュー画面１７においてオーディオ機能が選択された後に表示されるオーディオ機能選択画面を示している。１９はオーディオ機能選択画面においてラジオ機能が選択された後に表示されるラジオ機能調整画面を示している。また、２０ａ〜２０ｍはそれぞれスイッチを示している。
【００４４】
タッチパネル１６がオンされると、通常、最初はメニュー画面１７が表示されるが、使用者がラジオ機能をよく利用するので、ラジオ機能調整画面１９の保存スイッチ２０ｈをオンすることにより、ラジオ機能調整画面１９が保存され、新たにタッチパネル１６がオンされたときには、最初にラジオ機能調整画面１９が表示される。このことは、他の画面を保存するか、あるいは保存解除するまで維持される。
【００４５】
本発明の実施の形態（１）に係る電子機器の機能選択調整装置によれば、使用者が希望する機能の割り付け形態を保存することにより、利用する度に機能の選択を行なわなくとも使用者の希望する機能割り付け形態にすることができる。
【００４６】
図３（ａ）は参考の形態（１）に係る電子機器の機能選択調整装置が有する機器の要部を概略的に示したブロック図である。図中２１は機器を示している。機器オンオフ状況検知手段２２の出力側及び機器機能割り付け状況検知手段２３の出力側は、それぞれ自動割り付け手段２４の入力側に接続されている。
【００４７】
上記の如く構成された参考の形態（１）における電子機器の機能選択調整装置の自動割り付け手段２４の動作を図３（ｂ）に示したフローチャートに基づいて説明する。
まずステップ１１において、機器オンオフ状況検知手段２２からの信号を取り込んで機器２１がオン状態か否かを判断する。オン状態であれば、ステップ１２に移り、オン状態でなければ、前記動作を終了する。
【００４８】
ステップ１２では、機器機能割り付け状況検知手段２３からの信号を取り込んで機器２１へ機能割り付けがされているか否かを判断する。機能割り付けがされていれば、ステップ１６に移り、機能割り付けがされていなければ、ステップ１３に移る。
ステップ１３では、使用回数の最も多い機能が複数あるか否かを判断する。複数なければ（一つであれば）、ステップ１５に移り、機器２１へ使用回数の最も多い機能を割り付け、ステップ１６に進み、一方、複数あれば、使用回数の最も多い機能のうちから予め機器に設定されている優先順位に従って機能割り付けを行い、ステップ１６に進む。
【００４９】
ステップ１６では、機能の選択が行なわれたか否かを判断する。機能選択が行なわれれば、ステップ１７に移り、選択された機能の使用回数に１を加える。これは機能の使用回数をカウントしておくためである。一方、機能選択が行なわれていなければ、前記動作を終了する。
【００５０】
参考の形態（１）に係る電子機器の機能選択調整装置によれば、使用者の使用頻度に基づいて、自動的に機器への機能割り付けをするので、利用する度に機能の選択を行なわずに使用頻度の高い機能割り付け形態にすることができる。
【００５１】
図４（ａ）は実施の形態（２）に係る電子機器の機能選択調整装置の要部を概略的に示したブロック図である。時間的要因検出手段２６の出力側、カレンダー的要因検出手段２７の出力側、車両状況的要因検出手段２８の出力側、及び環境的要因検出手段２９の出力側はそれぞれ自動割り付け手段３０の入力側に接続されている。
【００５２】
上記の如く構成された実施の形態（２）における電子機器の機能選択調整装置の自動割り付け手段３０の動作を図４（ｂ）に示したフローチャートに基づいて説明する。
まずステップ２１において、時間的要因検出手段２６、カレンダー的要因検出手段２７、車両状況的要因検出手段２８、及び環境的要因検出手段２９からパラメータを取り込み、次にステップ２２に移り、登録されているパラメータと照合し、次にステップ２３に移り、登録されているパラメータの中に同じのものがあるか否かを判断する。同じものが登録されていれば、ステップ２４に進む。一方、同じものが登録されていなければ、ステップ２５に移り、取り込んだパラメータを登録し、ステップ２８に進む。
【００５３】
ステップ２４では、登録されているパラメータに対応する機器操作内容が登録されているかを検索し、次にステップ２６に移り、登録されているか否かを判断する。登録されていれば、ステップ２７に移り、登録されている機器操作内容に基づいて機器への機能割り付けを行ない、一方、登録されていなければ、ステップ２８に移る。
ステップ２８では、機器操作内容を登録する。
【００５４】
本発明の実施の形態（２）に係る電子機器の機能選択調整装置が有する機器が、例えばタッチパネルであり、簡易のために自動割り付け手段３０の入力側には時間的要因検出手段２６の出力側が接続されている場合を説明する。また、登録されているパラメータ及び該パラメータに対応する機器操作内容を表１に示し、時間的要因検出手段２６から取り込んだパラメータが１８時３０分とすると、表１より〈３〉に登録されており、対応する機器操作内容に基づいて、ＣＤ機能調整画面を前記タッチパネルに表示する。
【００５５】
【表１】
0003778384.tif 000002
【００５６】
本発明の実施の形態（２）に係る電子機器の機能選択調整装置によれば、時間的要因、カレンダー的要因、車両状況的要因、及び環境的要因を含めた使用者の使用頻度に基づいて、自動的に機器への機能割り付けをするので、時間や状況などに応じた使用頻度の高い機能割り付け形態にすることができる。
【００５７】
図５は実施の形態（３）に係る電子機器の機能選択調整装置の要部を概略的に示したブロック図である。時間的要因検出手段２６の出力側、カレンダー的要因検出手段２７の出力側、車両状況的要因検出手段２８の出力側、環境的要因検出手段２９の出力側、及び確認手段３２の出力側はそれぞれ自動割り付け手段３１の入力側に接続され、自動割り付け手段３１の出力側は音声告知確認手段３３の入力側に接続されている。
【００５８】
上記の如く構成された実施の形態（３）における電子機器の機能選択調整装置の自動割り付け手段３１の動作を説明する。
自動的に機器への機能割り付けをする前に、機能割り付け後の形態を示した信号を音声告知確認手段３３に出力し、音声告知確認手段３３より音声にて前記形態が告知される。それにより、使用者は割り付け後の形態を確認し、また前記機能割り付けの実行又は不実行を決定し、前記決定を確認手段３２に入力する。そして、確認手段３２から前記決定を示した信号を入力し、入力された信号に基づいて、機能割り付けを行なう。
【００５９】
本発明の実施の形態（３）に係る電子機器の機能選択調整装置によれば、割り付け後の内容の確認ができるので、使用者の希望しない機能割り付けが自動的に行なわれることを防止することができる。
【００６０】
図６は実施の形態（４）に係る電子機器の機能選択調整装置の要部を概略的に示したブロック図である。時間的要因検出手段２６の出力側、カレンダー的要因検出手段２７の出力側、車両状況的要因検出手段２８の出力側、環境的要因検出手段２９の出力側、確認手段３２の出力側、及び確認選択手段３５の出力側はそれぞれ自動割り付け手段３４の入力側に接続され、自動割り付け手段３４の出力側は音声告知確認手段３３の入力側に接続されている。
本発明の実施の形態（４）に係る電子機器の機能選択調整装置によれば、確認する対象を選択でき、機能割り付けを自動的に行なって良い場合と使用者の確認を必要とする場合を分けることにより、不必要な確認を除くことができる。
【００６１】
図７（ａ）は実施の形態（５）に係る電子機器の機能選択調整装置の要部を概略的に示したブロック図である。時間的要因検出手段２６の出力側、カレンダー的要因検出手段２７の出力側、車両状況的要因検出手段２８の出力側、及び環境的要因検出手段２９の出力側はそれぞれ自動機能調整手段３６の入力側に接続されている。
【００６２】
上記の如く構成された実施の形態（５）における電子機器の機能選択調整装置の自動機能調整手段３６の動作を図７（ｂ）に示したフローチャートに基づいて説明する。
まずステップ３１において、時間的要因検出手段２６、カレンダー的要因検出手段２７、車両状況的要因検出手段２８、及び環境的要因検出手段２９からパラメータを取り込み、次にステップ３２に移り、登録されているパラメータと照合し、次にステップ３３に移り、登録されているパラメータの中に同じのものがあるか否かを判断する。同じものが登録されていれば、ステップ３４に進む。一方、同じものが登録されていなければ、ステップ３５に移り、取り込んだパラメータを登録し、ステップ３８に進む。
【００６３】
ステップ３４では、登録されているパラメータに対応する機器機能操作内容が登録されているかを検索し、次にステップ３６に移り、登録されているか否かを判断する。登録されていれば、ステップ３７に移り、登録されている機器機能操作内容に基づいて機能調整を行ない、一方、登録されていなければ、ステップ３８に移る。
ステップ３８では、機器機能操作内容を登録する。
【００６４】
本発明の実施の形態（５）に係る電子機器の機能選択調整装置によれば、時間的要因、カレンダー的要因、車両状況的要因、及び環境的要因を含めた使用者の使用頻度に基づいて、自動的に機能の調整をするので、時間や状況などに応じた使用頻度の高い機能の調整をすることができる。
【００６５】
図８は実施の形態（６）に係る電子機器の機能選択調整装置の要部を概略的に示したブロック図である。時間的要因検出手段２６の出力側、カレンダー的要因検出手段２７の出力側、車両状況的要因検出手段２８の出力側、環境的要因検出手段２９の出力側、及び確認手段３８の出力側はそれぞれ自動機能調整手段３７の入力側に接続され、自動機能調整手段３７の出力側は音声告知確認手段３９の入力側に接続されている。
【００６６】
上記の如く構成された実施の形態（６）における電子機器の機能選択調整装置の自動機能調整手段３７の動作を説明する。
自動的に機能調整をする前に、機能調整後の内容を示した信号を音声告知確認手段３９に出力し、音声告知確認手段３９より音声にて前記内容が告知される。それにより、使用者は機能調整後の内容を確認し、また前記機能調整の実行又は不実行を決定し、前記決定を確認手段３８に入力する。そして、確認手段３８から前記決定を示した信号を入力し、入力された信号に基づいて、機能調整を行なう。
本発明の実施の形態（６）に係る電子機器の機能選択調整装置によれば、機能調整後の内容の確認ができるので、使用者の希望しない機能調整が自動的に行なわれることを防止することができる。
【００６７】
図９は実施の形態（７）に係る電子機器の機能選択調整装置の要部を概略的に示したブロック図である。時間的要因検出手段２６の出力側、カレンダー的要因検出手段２７の出力側、車両状況的要因検出手段２８の出力側、環境的要因検出手段２９の出力側、確認手段３８の出力側、及び確認選択手段４１の出力側はそれぞれ自動機能調整手段４０の入力側に接続され、自動機能調整手段４０の出力側は音声告知確認手段３９の入力側に接続されている。
本発明の実施の形態（７）に係る電子機器の機能選択調整装置によれば、確認する対象を選択でき、機能調整を自動的に行なって良い場合と使用者の確認を必要とする場合を分けることにより、不必要な確認を除くことができる。
【００６８】
図１０は実施の形態（８）に係る電子機器の機能選択調整装置の要部を概略的に示したブロック図である。時間的要因検出手段２６の出力側、カレンダー的要因検出手段２７の出力側、車両状況的要因検出手段２８の出力側、環境的要因検出手段２９の出力側、及び要因選択手段４３の出力側はそれぞれ自動割り付け手段４２の入力側に接続されている。
【００６９】
本発明の実施の形態（８）に係る電子機器の機能選択調整装置によれば、これら要因のうち対象とするものを使用者が任意に選択できるので、より使用者の希望に添ったかたちで、時間や状況などに応じた使用頻度の高い機能割り付け形態にすることができる。また、自動割り付け手段４２を自動機能調整手段として、機能調整においても用いることができる。
【００７０】
実施の形態（９）に係る電子機器の機能選択調整装置は、使用者が状況に応じて操作し易い機器を操作できるように、一つの機能の調整を同じように行なうことができる機器を複数備えている。
本発明の実施の形態（９）に係る電子機器の機能選択調整装置によれば、例えば、自動車にステアリングコラムスイッチとコンソールパッドスイッチが装備されており、いずれのスイッチを用いてもラジオの音量の上げ下げができ、状況に応じて使用者の操作し易いスイッチを用いることができる。すなわち、複数の機器で同じ機能の調整を行なうことができるので、使用者は状況に応じて操作し易い機器を選んで操作することができる。
【００７１】
図１１（ａ）は実施の形態（１０）に係る電子機器の機能選択調整装置の要部を概略的に示したブロック図である。検出手段５１の出力側、選択手段５２の出力側、及び調整手段５３の出力側はそれぞれ内容告知手段５４の入力側に接続されている。
【００７２】
上記の如く構成された実施の形態（１０）における電子機器の機能選択調整装置の内容告知手段５４の動作を図１１（ｂ）に示したフローチャートに基づいて説明する。
まずステップ４１において、使用者の身体の選択手段５２及び／又は調整手段５３への接近又は接触状況の信号を検出手段５１から取り込んで、接近又は接触したか否かを判断する。接近又は接触していないと判断されれば、前記動作を終了する。一方、接近又は接触したと判断されれば、ステップ４２に移り、選択手段５２から選択機能があるか否かの状況を示した信号を取り込んで、次にステップ４３において、選択機能があるか否かを判断する。選択機能がないと判断されれば、ステップ４５に移り、選択機能があると判断されれば、ステップ４４に移り、機能の内容を告知し、次にステップ４５に移る。
【００７３】
ステップ４５では、調整手段５３から調整機能があるか否かの状況を示した信号を取り込んで、次にステップ４６において、調整機能があるか否かを判断する。調整機能がないと判断されれば、前記動作を終了する。一方、調整機能があると判断されれば、ステップ４７に移り、機能を調整する内容を告知する。
【００７４】
本発明の実施の形態（１０）に係る電子機器の機能選択調整装置によれば、使用者の身体が選択手段５２及び／又は調整手段５３に接近又は接触したことが検出された場合、使用者に選択手段５２及び／又は調整手段５３への操作意志があると判断し、機能の内容及び／又は選択された機能を調整する内容を使用者に知らせることができる。また、音声にて告知することにより、使用者が視線移動しなくとも告知内容を知ることができる。
【００７５】
図１２は実施の形態（１１）に係る電子機器の機能選択調整装置の要部を概略的に示したブロック図である。方法選択手段５５の出力側は内容告知手段５６の入力側に接続されている。
本発明の実施の形態（１１）に係る電子機器の機能選択調整装置によれば、内容告知手段５６より告知する方法に画面表示告知や音声告知など複数あるうちから、予め使用者が選択することができる。
【００７６】
図１３は実施の形態（１２）に係る電子機器の機能選択調整装置の要部を概略的に示したブロック図である。方法選択手段５５の出力側及び方法維持手段５８はそれぞれ内容告知手段５７の入力側に接続されている。
本発明の実施の形態（１２）に係る電子機器の機能選択調整装置によれば、使用者が選択した告知方法は、新たに他の告知方法が選択されるまで維持されつづけるので、使用者の希望する告知方法を保つことができる。
【００７７】
図１４は実施の形態（１３）に係る電子機器の機能選択調整装置の要部を概略的に示したブロック図である。内容選択手段５９の出力側は内容告知手段６０の入力側に接続されている。
本発明の実施の形態（１３）に係る電子機器の機能選択調整装置によれば、内容告知手段６０より告知する一つの機能の内容及び／又は一つの機能を調整する内容が複数あるうちから、予め使用者が選択することができる。
【００７８】
図１５は実施の形態（１４）に係る電子機器の機能選択調整装置の要部を概略的に示したブロック図である。内容作成手段６１の出力側は内容告知手段６２の入力側に接続されている。
本発明の実施の形態（１４）に係る電子機器の機能選択調整装置によれば、内容告知手段６２より告知する一つの機能の内容及び／又は一つの機能を調整する内容を、予め使用者が作成することができる。
【００７９】
図１６は実施の形態（１５）に係る電子機器の機能選択調整装置の要部を概略的に示したブロック図である。内容選択手段５９の出力側及び内容維持手段６４はそれぞれ内容告知手段６３の入力側に接続されている。
本発明の実施の形態（１５）に係る電子機器の機能選択調整装置によれば、使用者が選択した告知内容は、新たに他の告知内容が選択されるまで維持されつづけるので、使用者の希望する告知方法を保つことができる。また、内容選択手段５９を内容作成手段６１として用いることにより、作成した告知内容を同様に保つことができる。
【００８０】
図１７（ａ）は実施の形態（１６）に係る電子機器の機能選択調整装置の要部を概略的に示したブロック図である。検出手段５１の出力側は受け付け告知手段６５の入力側に接続されている。
【００８１】
上記の如く構成された実施の形態（１６）における電子機器の機能選択調整装置の受け付け告知手段６５の動作を図１７（ｂ）に示したフローチャートに基づいて説明する。
まずステップ５１において、使用者の身体の選択手段５２及び／又は調整手段５３への接近又は接触状況の信号を検出手段５１から取り込んで、接近又は接触したか否かを判断する。接近又は接触していないと判断されれば、前記動作を終了する。一方、接近又は接触したと判断されれば、ステップ５２に移り、受け付け告知をする。
【００８２】
本発明の実施の形態（１６）に係る電子機器の機能選択調整装置によれば、接近又は接触が検出された場合、接近又は接触があったことを受け付け告知として、使用者に知らせることができる。例えば、「次の操作をして下さい」と音声にて告知したり、ピッという音などで受け付け告知を行なう。
【００８３】
図１８（ａ）は実施の形態（１７）に係る電子機器の機能選択調整装置の要部を概略的に示したブロック図である。検出手段５１の出力側、選択手段６７の出力側、及び調整手段６８の出力側はそれぞれ制御手段６６の入力側に接続されている。また制御手段６６の一方の出力側は選択手段６７の入力側に接続され、制御手段６６の他方の出力側は調整手段６８の入力側に接続されている。
【００８４】
上記の如く構成された実施の形態（１７）における電子機器の機能選択調整装置の制御手段６６の動作を図１８（ｂ）に示したフローチャートに基づいて説明する。
まずステップ５３において、使用者の身体の選択手段６７及び／又は調整手段６８への接近又は接触状況の信号を検出手段５１から取り込んで、接近又は接触したか否かを判断する。接近又は接触していないと判断されれば、前記動作を終了する。一方、接近又は接触したと判断されれば、ステップ５４に移り、選択手段６７から選択機能があるか否かの状況を示した信号を取り込んで、次にステップ５５において、選択機能があるか否かを判断する。選択機能がないと判断されれば、ステップ５７に移り、選択機能があると判断されれば、ステップ５６に移り、選択手段６７を操作可能状態にし、次にステップ５７に移る。
【００８５】
ステップ５７では、調整手段６８から調整機能があるか否かの状況を示した信号を取り込んで、次にステップ５８において、調整機能があるか否かを判断する。調整機能がないと判断されれば、前記動作を終了する。一方、調整機能があると判断されれば、ステップ５９に移り、調整手段６８を操作可能状態にする。
【００８６】
本発明の実施の形態（１７）に係る電子機器の機能選択調整装置によれば、使用者の身体が選択手段６７及び／又は調整手段６８に接近又は接触したことが検出された場合、使用者に選択手段６７及び／又は調整手段６８への操作意志があると判断し、選択手段６７及び／又は調整手段６８を操作可能状態にすることができる。
【００８７】
図１９（ａ）は実施の形態（１８）に係る電子機器の機能選択調整装置の要部を概略的に示したブロック図である。検出手段５１の出力側、選択手段５２の出力側、及び調整手段５３の出力側はそれぞれ内容告知手段６９の入力側に接続されている。
【００８８】
上記の如く構成された実施の形態（１８）における電子機器の機能選択調整装置の内容告知手段６９の動作を図１９（ｂ）に示したフローチャートに基づいて説明する。
まずステップ６１において、使用者の身体の選択手段５２及び／又は調整手段５３への接近又は接触状況の信号を検出手段５１から取り込んで、接近又は接触したか否かを判断する。接近又は接触したと判断されれば、ステップ６３に移る。一方、接近又は接触していないと判断されれば、ステップ６２に移り、選択手段５２の操作があったか否かの信号を選択手段５２から取り込んで、操作があったか否かを判断する。操作ありと判断されれば、ステップ６３に移り、一方、操作なしと判断されれば、前記動作を終了する。
【００８９】
ステップ６３では、タイマｔを０とし、次にステップ６４において、選択手段５２の操作があったか否かを判断する。操作ありと判断されれば、ステップ６３に戻り、操作なしと判断されれば、ステップ６５に移る。
ステップ６５では、調整手段５３の操作があったか否かを判断する。操作ありと判断されれば、前記動作を終了する。一方、操作なしと判断されれば、ステップ６６に移り、タイマｔが所定時間ｔ’を超えているか否かを判断する。超えていると判断されれば、ステップ６７に移り、一方、超えていないと判断されれば、ステップ６４に戻る。
ステップ６７では、機能の内容及び／又は選択された機能を調整する内容を告知する。
【００９０】
本発明の実施の形態（１８）に係る電子機器の機能選択調整装置によれば、使用者の身体が選択手段５２及び／又は調整手段５３に接近又は接触後、又は選択手段操作後、直に告知するのではなく所定時間ｔ’経過後、告知するので、例えば告知方法が音声であった場合に、接近又は接触が検出される度に音声にて告知されるという煩さなどを回避することができる。
【００９１】
図２０（ａ）は実施の形態（１９）に係る電子機器の機能選択調整装置の要部を概略的に示したブロック図である。内容告知手段５４の出力側、選択手段５２の出力側、及び調整手段５３の出力側はそれぞれ音声告知手段７０の入力側に接続されている。
【００９２】
上記の如く構成された実施の形態（１９）における電子機器の機能選択調整装置の音声告知手段７０の動作を図２０（ｂ）に示したフローチャートに基づいて説明する。
まずステップ７１において、内容告知手段５４から信号を取り込んで、内容告知手段５４より告知されたか否かを判断する。告知されたと判断されれば、ステップ７２に移り、タイマｔを０とし、ステップ７３に進む。一方、告知されていないと判断されれば、前記動作を終了する。
【００９３】
ステップ７３では、選択手段５２の操作があったか否かを判断する。操作ありと判断されれば、前記動作を終了し、操作なしと判断されれば、ステップ７４に移る。
ステップ７４では、調整手段５３の操作があったか否かを判断する。操作ありと判断されれば、前記動作を終了する。一方、操作なしと判断されれば、ステップ７５に移り、タイマｔが所定時間ｔ’を超えているか否かを判断する。超えていると判断されれば、ステップ７６に移り、一方、超えていないと判断されれば、ステップ７３に戻る。
ステップ７６では、機能の内容及び／又は選択された機能を調整する内容を音声にて告知する。
【００９４】
本発明の実施の形態（１９）に係る電子機器の機能選択調整装置によれば、所定時間ｔ’以内に選択手段５２又は調整手段５３の操作が行なわれない場合、機能の内容及び／又は選択された機能の調整可能な内容を音声にて告知するので、使用者が視線移動しなくとも告知内容を知ることができる。
【００９５】
次に、実施の形態（２０）に係る電子機器の機能選択調整装置の音声告知手段７０の動作を図２１に示したフローチャートに基づいて説明する。
まずステップ７７において、音声にて内容告知されたか否かを判断する。告知されたと判断されれば、ステップ７８に移り、タイマｔを０とし、ステップ７９に進む。一方、告知されていないと判断されれば、前記動作を終了する。
【００９６】
ステップ７９では、選択手段５２の操作があったか否かを判断する。操作ありと判断されれば、前記動作を終了し、操作なしと判断されれば、ステップ８０に移る。
ステップ８０では、調整手段５３の操作があったか否かを判断する。操作ありと判断されれば、前記動作を終了する。一方、操作なしと判断されれば、ステップ８１に移り、タイマｔが所定時間ｔ’を超えているか否かを判断する。超えていると判断されれば、ステップ８２に移り、一方、超えていないと判断されれば、ステップ７９に戻る。
ステップ８２では、機能の内容及び／又は選択された機能を調整する内容を更に詳しく音声にて告知する。
【００９７】
本発明の実施の形態（２０）に係る電子機器の機能選択調整装置によれば、所定時間ｔ’以内に選択手段５２又は調整手段５３の操作が行なわれない場合、機能の内容及び／又は選択された機能の調整可能な内容を更に詳しく音声にて告知することができる。
【００９８】
図２２（ａ）は実施の形態（２１）に係る電子機器の機能選択調整装置の要部を概略的に示したブロック図である。検出手段５１の出力側、選択手段５２の出力側、及び調整手段５３の出力側はそれぞれ音声告知手段７１の入力側に接続されている。
【００９９】
上記の如く構成された実施の形態（２１）における電子機器の機能選択調整装置の音声告知手段７１の動作を図２２（ｂ）に示したフローチャートに基づいて説明する。
まずステップ８３において、使用者の身体の選択手段５２及び／又は調整手段５３への接近又は接触状況の信号を検出手段５１から取り込んで、接近又は接触したか否かを判断する。接近又は接触したと判断されれば、ステップ８５に移る。一方、接近又は接触していないと判断されれば、ステップ８４に移り、選択手段５２の操作があったか否かの信号を選択手段５２から取り込んで、操作があったか否かを判断する。操作ありと判断されれば、ステップ８５に移り、一方、操作なしと判断されれば、前記動作を終了する。
【０１００】
ステップ８５では、タイマｔを０とし、次にステップ８６において、選択手段５２の操作があったか否かを判断する。操作ありと判断されれば、ステップ８５に戻り、操作なしと判断されれば、ステップ８７に移る。
ステップ８７では、調整手段５３の操作があったか否かを判断する。操作ありと判断されれば、前記動作を終了する。一方、操作なしと判断されれば、ステップ８８に移る。
ステップ８８では、使用者の身体が選択手段５２及び／又は調整手段５３へ接近又は接触したか否かを判断する。接近又は接触したと判断されれば、ステップ９０に移り、一方、接近又は接触していないと判断されれば、ステップ８９に移る。
【０１０１】
ステップ８９では、タイマｔが所定時間ｔ’を超えているか否かを判断する。超えていると判断されれば、ステップ９０に移り、一方、超えていないと判断されれば、ステップ８６に戻る。
ステップ９０では、機能の内容及び／又は選択された機能を調整する内容を音声にて告知する。
【０１０２】
本発明の実施の形態（２１）に係る電子機器の機能選択調整装置によれば、接近又は接触検出後、又は選択手段５２操作後、選択手段５２又は調整手段５３の操作が行なわれず、所定時間ｔ’以内に再び使用者の身体が選択手段５２及び／又は調整手段５３に接近又は接触したことを検出した場合、前記使用者が選択可能な機能の内容及び／又は選択された機能の調整可能な内容の音声告知を希望しているとして、これら内容を音声にて告知することができる。
【０１０３】
図２３は実施の形態（２２）に係る電子機器の機能選択調整装置の要部を概略的に示したブロック図である。所定時間設定手段７２の出力側は内容告知手段７３の入力側に接続されている。
本発明の実施の形態（２２）に係る電子機器の機能選択調整装置によれば、使用者が任意に設定した時間が入力された所定時間設定手段７２から内容告知手段７３は所定時間を取り込むので、所定時間を使用者が任意に設定することができる。
【０１０４】
図２４（ａ）は実施の形態（２３）に係る電子機器の機能選択調整装置が有する選択手段及び／又は調整手段の操作部位を示した概略図であり、図２４（ｂ）は図２４（ａ）におけるＡＡ’線断面図である。
図中８１及び８２はそれぞれスイッチを示し、図中８３は表面シート、図中８４はシートスイッチを示している。スイッチ８１の表面状態は滑らかであるが、スイッチ８２の表面状態は凸凹を有している。
【０１０５】
また、図２５（ａ）はスイッチ８１、８２、及びシートスイッチ８４の構造の要部を示した概略図であり、図２５（ｂ）はスイッチ８１、８２を含んだ回路図である。スイッチ８１、８２はアースされ、スイッチ８１、８２はそれぞれ抵抗Ｒを介して基準電圧Ｖに接続されている。また、スイッチ８１と抵抗Ｒとの接点からＮＯＴ回路８５ａの入力側に接続され、スイッチ８２においても同様にＮＯＴ回路８５ｂの入力側に接続されている。よって、スイッチが開いている場合はＮＯＴ回路からは０が出力され、スイッチが閉じている場合はＮＯＴ回路からは１が出力される。
【０１０６】
シートスイッチ８４はスイッチ導体８４ａ、８４ｂ、アイソレータ８４ｃ、８４ｄ、及び導体コモン８４ｅを含んで構成されており、スイッチ８１が押されるとアイソレータ８４ｃが縮み、スイッチ導体８４ａと導体コモン８４ｅが接触することにより、スイッチ８１がオンされたことになる。同様に、スイッチ８２が押されるとアイソレータ８４ｄが縮み、スイッチ導体８４ｂと導体コモン８４ｅが接触することにより、スイッチ８２がオンされたことになる。
【０１０７】
本発明の実施の形態（２３）に係る電子機器の機能選択調整装置によれば、選択手段及び／又は調整手段に形成されているスイッチの表面状態がそれぞれ異なっているので、使用者はブラインドタッチによって選択手段及び／又は調整手段の操作を行なうことができる。
【０１０８】
図２６（ａ）は実施の形態（２４）に係る電子機器の機能選択調整装置が有する選択手段及び／又は調整手段の操作部位を示した概略図である。
図中８７及び８８はそれぞれスイッチを示しており、スイッチ８７の形状は丸であるが、スイッチ８８の形状は四角である。
【０１０９】
また、図２６（ｂ）はスイッチ８７、８８を含んだ回路図である。スイッチ８７、８８はアースされ、スイッチ８７、８８はそれぞれ抵抗Ｒを介して基準電圧Ｖに接続されている。また、スイッチ８７と抵抗Ｒとの接点からＮＯＴ回路８９ａの入力側に接続され、スイッチ８８においても同様にＮＯＴ回路８９ｂの入力側に接続されている。よって、スイッチが開いている場合はＮＯＴ回路からは０が出力され、スイッチが閉じている場合はＮＯＴ回路からは１が出力される。
【０１１０】
本発明の実施の形態（２４）に係る電子機器の機能選択調整装置によれば、選択手段及び／又は調整手段に形成されているスイッチの形状がそれぞれ異なっているので、使用者はブラインドタッチによって選択手段及び／又は調整手段の操作を行なうことができる。
【０１１１】
図２７（ａ）は実施の形態（２５）に係る電子機器の機能選択調整装置が有する選択手段及び／又は調整手段の操作部位の要部を概略的に示した断面図である。図中９０ａ、９０ｂはそれぞれＡスイッチ、Ｂスイッチを示しており、図中９１ａ、９１ｂは導体コモン、図中９２ａ、９２ｂ、９４ａ、９４ｂはアイソレータ、図中９３ａ、９３ｂはそれぞれスイッチ〈１〉導体、スイッチ〈２〉導体を示し、図中９５ａ、９５ｂはそれぞれスイッチ〈３〉導体、スイッチ〈４〉導体を示している。またアイソレータ９４ａ、９４ｂはアイソレータ９２ａ、９２ｂのサイズの２倍である。
【０１１２】
Ａスイッチ９０ａが軽く押されるとアイソレータ９２ａが縮み、スイッチ〈１〉導体９３ａと導体コモン９１ａが接触することにより、スイッチ〈１〉がオンされたことになる。また、Ａスイッチ９０ａが強く押されるとアイソレータ９４ａも縮み、スイッチ〈３〉導体９５ａとスイッチ〈１〉導体９３ａと導体コモン９１ａが接触することにより、スイッチ〈３〉がオンされたことになる。同様に、Ｂスイッチ９０ｂが押されると、スイッチ〈２〉がオンされたことになり、またＢスイッチが強く押されるとスイッチ〈４〉がオンされたことになる。
【０１１３】
また、図２７（ｂ）はスイッチ〈１〉〜〈４〉を含んだ回路図である。スイッチ〈１〉９６ａ、スイッチ〈２〉９６ｃは一方でアースされ、他方でそれぞれスイッチ〈３〉９６ｂ、スイッチ〈４〉９６ｄと接続されている。スイッチ〈１〉９６ａとスイッチ〈３〉９６ｂの接点、スイッチ〈３〉９６ｂ、スイッチ〈２〉９６ｃとスイッチ〈４〉９６ｄの接点、及びスイッチ〈４〉９６ｄからはそれぞれ抵抗Ｒを介して基準電圧Ｖに接続されている。また、それぞれのスイッチ〈１〉〜〈４〉と抵抗Ｒとの接点からＮＯＴ回路９７ａ〜９７ｄの入力側に接続されている。
表２には、スイッチの開閉状況とＮＯＴ回路９７ａ〜９７ｄから出力される信号との関係を示している。
【０１１４】
【表２】
0003778384.tif 000003
【０１１５】
上記の如く構成された実施の形態（２５）における電子機器の機能選択調整装置が有する選択手段及び／又は調整手段の動作を図２８に示したフローチャートに基づいて説明する。
但し、説明を容易にするためにラジオ音量調整状態にある調整手段の動作を説明し、Ａスイッチが押された場合は音量アップ、Ｂスイッチが押された場合は音量ダウンとする。
【０１１６】
まずステップ９１において、スイッチ〈１〉がオンされたかどうかを判断する。スイッチ〈１〉がオンされていれば、ステップ９２に移り、一方、スイッチ〈１〉がオンされていなければ、ステップ９５に移る。
ステップ９２では、スイッチ〈３〉がオンされたかどうかを判断する。スイッチ〈３〉がオンされていなければ、ステップ９３に移り、音量をアップする。一方、スイッチ〈３〉がオンされていれば、ステップ９４に移り、音量を大幅にアップする。
【０１１７】
ステップ９５では、スイッチ〈２〉がオンされたかどうかを判断する。スイッチ〈２〉がオンされていれば、ステップ９６に移り、一方、スイッチ〈２〉がオンされていなければ、前記動作を終了する。
ステップ９６では、スイッチ〈４〉がオンされたかどうかを判断する。スイッチ〈４〉がオンされていなければ、ステップ９７に移り、音量をダウンする。一方、スイッチ〈４〉がオンされていれば、ステップ９８に移り、音量を大幅にダウンする。
【０１１８】
本発明の実施の形態（２５）に係る電子機器の機能選択調整装置によれば、選択手段及び／又は調整手段に形成されているスイッチが２段階スイッチなので、使用者が加える力の大きさにより、機能の選択及び／又は機能の調整の制御に差別化をもたらすことができる。
【０１１９】
実施の形態（２６）に係る電子機器の機能選択調整装置は、使用者が加える圧力の方向により、機能の選択及び／又は機能の調整の制御に差別化をもたらす圧力センサを含んで構成されている選択手段及び／又は調整手段を備えている。
【０１２０】
上記の如く構成された実施の形態（２６）における電子機器の機能選択調整装置に有する選択手段及び／又は調整手段の動作を図２９に示したフローチャートに基づいて説明する。
但し、説明を容易にするためにラジオ音量調整状態である調整手段の動作を説明し、前記圧力センサが正方向に押された場合は音量アップ、負方向に押された場合は音量ダウンとする。
【０１２１】
まずステップ１０１において、圧力が加えられたか否かを判断する。圧力が加えられていれば、ステップ１０２に移り、一方、圧力が加えられていなければ、前記動作を終了する。
ステップ１０２では、圧力が加えられた方向を検出し、次にステップ１０３において、前記方向が正方向であるか否かを判断する。正方向であると判断されれば、ステップ１０４に移り、音量をアップし、一方、正方向でない（負方向である）と判断されれば、ステップ１０５に移り、音量をダウンする。
【０１２２】
本発明の実施の形態（２６）に係る電子機器の機能選択調整装置によれば、選択手段及び／又は調整手段が圧力センサを含んで構成されているので、使用者が加える圧力の方向により、機能の選択及び／又は機能の調整の制御に差別化をもたらすことができる。
【０１２３】
実施の形態（２７）に係る電子機器の機能選択調整装置は、使用者が加える圧力の方向及び大きさにより、機能の選択及び／又は機能の調整の制御に差別化をもたらす圧力センサを含んで構成されている選択手段及び／又は調整手段を備えている。
【０１２４】
上記の如く構成された実施の形態（２７）における電子機器の機能選択調整装置に有する選択手段及び／又は調整手段の動作を図３０に示したフローチャートに基づいて説明する。
但し、説明を容易にするためにラジオ音量調整状態である調整手段の動作を説明し、前記圧力センサが正方向に押された場合は音量アップ、負方向に押された場合は音量ダウンとする。
【０１２５】
まずステップ１０６において、圧力が加えられたか否かを判断する。圧力が加えられていれば、ステップ１０７に移り、一方、圧力が加えられていなければ、前記動作を終了する。
ステップ１０７では、圧力が加えられた方向を検出し、次にステップ１０８において、前記方向が正方向であるか否かを判断する。正方向であると判断されれば、ステップ１０９に移り、一方、正方向でない（負方向である）と判断されれば、ステップ１１０に移る。
【０１２６】
ステップ１０９では、圧力が加えられた大きさを検出し、次にステップ１１１において、前記大きさが大きいか否かを判断する。大きくないと判断されれば、ステップ１１３に移り、音量をアップし、一方、大きいと判断されれば、ステップ１１４に移り、大きさに応じて音量をアップする。
ステップ１１０では、圧力が加えられた大きさを検出し、次にステップ１１２において、前記大きさが大きいか否かを判断する。大きくないと判断されれば、ステップ１１６に移り、音量をダウンし、一方、大きいと判断されれば、ステップ１１５に移り、大きさに応じて音量をダウンする。
【０１２７】
本発明の実施の形態（２７）に係る電子機器の機能選択調整装置によれば、選択手段及び／又は調整手段が圧力センサを含んで構成されているので、使用者が加える圧力の方向及び大きさにより、機能の選択及び／又は機能の調整の制御に差別化をもたらすことができる。
【０１２８】
実施の形態（２８）に係る電子機器の機能選択調整装置は、光送受信対の光送信部と光受信部の間に侵入する使用者の身体による光受信部への集光の変化により、接近又は接触を検出する検出手段を備えている。
図３１（ａ）は、上記の如く構成された実施の形態（２８）に係る電子機器の機能選択調整装置の要部を示した概略図であり、図３１（ｂ）は図３１（ａ）におけるＡＡ’線断面図である。
但し、説明を容易にするために選択手段を除く。
【０１２９】
図中１０１は調整手段、図中１０２は検出手段を示し、図中１０３は調整手段１０１の上方であり、検出手段１０２に囲まれた空間を示している。また、検出手段１０２は光送信部１０２ａ、光受信部１０２ｂ、出力回路１０２ｃ、及び入力回路１０２ｄを含んで構成される光送受信対を備えている。
【０１３０】
本発明の実施の形態（２８）に係る電子機器の機能選択調整装置によれば、空間１０３に使用者の身体が侵入した場合、光送信部１０２ａより送信された光を受信する光受信部１０２ｂにおいて、集光が減少することを利用し、使用者の調整手段への接近又は接触を検出することができる。
また、光送信部１０２ａとして赤外光分散器、光受信部１０２ｂとして赤外光集光器を用い、赤外という目に見えない光にすることにより、視界の煩わしさを無くすと共に、送受を対にすることにより、検知エリアを確実に設定することができる。
【０１３１】
実施の形態（２９）に係る電子機器の機能選択調整装置は、超音波送受信対の送信部より超音波が発射され、反射波が受信部にて受信され、その往復時間を利用して、接近又は接触を検出する検出手段を備えている。
図３２は、上記の如く構成された実施の形態（２９）に係る電子機器の機能選択調整装置の要部を示した概略図である。
但し、説明を容易にするために選択手段を除く。
図中１０４は調整手段、図中１０６は検出手段を示している。また、検出手段１０６は超音波送信部１０５ａ、超音波受信部１０５ｂを含んで構成されている超音波送受信対１０５を備えている。
【０１３２】
本発明の実施の形態（２９）に係る電子機器の機能選択調整装置によれば、超音波送信部１０５ａより超音波が発射され、反射波が超音波受信部１０５ｂにて受信される。その往復時間が所定時間以内の場合、すなわち超音波を反射させた障害物と超音波送受信対１０５からの距離が近い場合、使用者の身体が調整手段１０４に接近又は接触したと判断し、前記接近又は前記接触を検出することができる。
【０１３３】
実施の形態（３０）に係る電子機器の機能選択調整装置は、接近又は接触検出後、前記身体の移動方向を検出する検出手段を備え、検出結果に基づいて、機能の選択を行なう選択手段及び／又は機能の調整を行なう調整手段を備えている。  図３３（ａ）、図３３（ｂ）は、上記の如く構成された実施の形態（３０）に係る電子機器の機能選択調整装置の要部を示した概略部分斜視図である。
但し、説明を容易にするために選択手段を除く。
【０１３４】
図中１０７は調整手段、図中１０８、１０９はそれぞれ検出手段を示している。検出手段１０８は、検出部位１０８ａ、１０８ｂより構成されており、検出部位１０８ａ、１０８ｂ、及び調整手段１０７より囲まれている空間領域１１０ａに障害物が侵入したことを検出することができる。また、検出手段１０９は、検出部位１０９ａ、１０９ｂより構成されており、検出部位１０９ａ、１０９ｂ、及び調整手段１０７より囲まれている空間領域１１０ｂに障害物が侵入したことを検出することができる。
【０１３５】
上記の如く構成された実施の形態（３０）における電子機器の機能選択調整装置に有する調整手段１０７の動作を図３４に示したフローチャートに基づいて説明する。
但し、説明を容易にするためにラジオ音量調整状態である調整手段の動作を説明する。また、空間領域１１０ｂから空間領域１１０ａへの方向を正方向とし、前記身体の移動が正方向の場合は音量アップ、負方向の場合は音量ダウンとする。
【０１３６】
まずステップ１２１において、タイマｔを０とし、次にステップ１２２において、検出手段１０８、１０９より使用者の身体が空間領域１１０ａ、１１０ｂに侵入したか否かを判断する。侵入していれば、ステップ１２３に移り、一方、侵入していなければ、前記動作を終了する。
ステップ１２３では、前記侵入が空間領域１１０ａであるか否かを判断する。空間領域１１０ａへの侵入であれば、ステップ１２４に移り、一方、空間領域１１０ａへの侵入でなければ（空間領域１１０ｂへの侵入であれば）、ステップ１２５に移る。
【０１３７】
ステップ１２４では、前記身体が空間領域１１０ｂへ侵入したか否かを判断する。侵入していれば、ステップ１２７に移り、前記身体が負方向へ移動したのでラジオの音量をダウンさせる。一方、侵入していなければ、ステップ１２６に移る。
ステップ１２６では、タイマｔが所定時間ｔ’を超えたか否かを判断する。超えていなければ、ステップ１２４に戻り、一方、超えていれば、前記動作を終了する。
【０１３８】
ステップ１２５では、前記身体が空間領域１１０ａへ侵入したか否かを判断する。侵入していれば、ステップ１２８に移り、前記身体が正方向へ移動したのでラジオの音量をアップさせる。一方、侵入していなければ、ステップ１２９に移る。
ステップ１２９では、タイマｔが所定時間ｔ’を超えたか否かを判断する。超えていなければ、ステップ１２５に戻り、一方、超えていれば、前記動作を終了する。
【０１３９】
本発明の実施の形態（３０）によれば、空間領域１１０ａ、空間領域１１０ｂに使用者の身体が侵入したことを検出することができるので、使用者の身体の移動方向により、機能の選択及び／又は機能の調整を行なうことができる。
【０１４０】
実施の形態（３１）に係る電子機器の機能選択調整装置は、使用者の身体が移動する方向及び速度を検出する検出手段を備え、検出結果に基づいて、機能の選択を行なう選択手段及び／又は機能の調整を行なう調整手段を備えている。
【０１４１】
上記の如く構成された実施の形態（３１）における電子機器の機能選択調整装置に有する調整手段１０７の動作を図３５に示したフローチャートに基づいて説明する。
但し、説明を容易にするためにラジオ音量調整状態である調整手段の動作を説明し、選択手段を除く。また、空間領域１１０ｂから空間領域１１０ａへの方向を正方向とし、前記身体の移動が正方向の場合は音量アップ、負方向の場合は音量ダウンとする。
【０１４２】
まずステップ１３１において、タイマｔ０を０とし、次にステップ１３２において、検出手段１０８、１０９より使用者の身体が空間領域１１０ａ、１１０ｂに侵入したか否かを判断する。侵入していれば、ステップ１３３に移り、タイマｔ１を０とし、ステップ１３４に移る。一方、侵入していなければ、前記動作を終了する。
【０１４３】
ステップ１３４では、前記侵入が空間領域１１０ａであるか否かを判断する。空間領域１１０ａへの侵入であれば、ステップ１３５に移り、一方、空間領域１１０ａへの侵入でなければ（空間領域１１０ｂへの侵入であれば）、ステップ１３６に移る。
【０１４４】
ステップ１３５では、前記身体が空間領域１１０ｂへ侵入したか否かを判断する。侵入していれば、ステップ１３８に移り、前記身体が負方向へ移動したのでラジオの音量ダウンをタイマｔ１の大きさに基づいて行なう。すなわち、タイマｔ１が小さければ前記移動の速度が速いということなので、大幅に音量をダウンさせる。一方、侵入していなければ、ステップ１３７に移る。
ステップ１３７では、タイマｔ０が所定時間ｔ’を超えたか否かを判断する。超えていなければ、ステップ１３５に戻り、一方、超えていれば、前記動作を終了する。
【０１４５】
ステップ１３６では、前記身体が空間領域１１０ａへ侵入したか否かを判断する。侵入していれば、ステップ１３９に移り、前記身体が正方向へ移動したのでラジオの音量アップをタイマｔ１の大きさに基づいて行なう。すなわち、タイマｔ１が小さければ前記移動の速度が速いということなので、大幅に音量をアップさせる。一方、侵入していなければ、ステップ１４０に移る。
ステップ１４０では、タイマｔ０が所定時間ｔ’を超えたか否かを判断する。超えていなければ、ステップ１３６に戻り、一方、超えていれば、前記動作を終了する。
【０１４６】
本発明の実施の形態（３１）によれば、空間領域１１０ａ、空間領域１１０ｂに使用者の身体が侵入したことを検出することができるので、使用者の身体の移動方向及び移動速度により、機能の選択及び／又は機能の調整を行なうことができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】  （ａ）は本発明の実施の形態（１）に係る電子機器の機能選択調整装置が有する機器の要部を概略的に示したブロック図であり、（ｂ）は実施の形態（１）における割り付け手段の動作を示したフローチャートである。
【図２】  実施の形態（１）に係る電子機器の機能選択調整装置が有する機器がタッチパネルである場合を概略図である。
【図３】  （ａ）は参考の形態（１）に係る電子機器の機能選択調整装置が有する機器の要部を概略的に示したブロック図であり、（ｂ）は参考の形態（１）における自動割り付け手段の動作を示したフローチャートである。
【図４】  （ａ）は実施の形態（２）に係る電子機器の機能選択調整装置の要部を概略的に示したブロック図であり、（ｂ）は実施の形態（２）における自動割り付け手段の動作を示したフローチャートである。
【図５】  実施の形態（３）に係る電子機器の機能選択調整装置の要部を概略的に示したブロック図である。
【図６】  実施の形態（４）に係る電子機器の機能選択調整装置の要部を概略的に示したブロック図である。
【図７】  （ａ）は実施の形態（５）に係る電子機器の機能選択調整装置の要部を概略的に示したブロック図であり、（ｂ）は実施の形態（５）における自動機能調整手段の動作を示したフローチャートである。
【図８】  実施の形態（６）に係る電子機器の機能選択調整装置の要部を概略的に示したブロック図である。
【図９】  実施の形態（７）に係る電子機器の機能選択調整装置の要部を概略的に示したブロック図である。
【図１０】  実施の形態（８）に係る電子機器の機能選択調整装置の要部を概略的に示したブロック図である。
【図１１】  （ａ）は実施の形態（１０）に係る電子機器の機能選択調整装置の要部を概略的に示したブロック図であり、（ｂ）は実施の形態（１０）における内容告知手段の動作を示したフローチャートである。
【図１２】  実施の形態（１１）に係る電子機器の機能選択調整装置の要部を概略的に示したブロック図である。
【図１３】  実施の形態（１２）に係る電子機器の機能選択調整装置の要部を概略的に示したブロック図である。
【図１４】  実施の形態（１３）に係る電子機器の機能選択調整装置の要部を概略的に示したブロック図である。
【図１５】  実施の形態（１４）に係る電子機器の機能選択調整装置の要部を概略的に示したブロック図である。
【図１６】  実施の形態（１５）に係る電子機器の機能選択調整装置の要部を概略的に示したブロック図である。
【図１７】  （ａ）は実施の形態（１６）に係る電子機器の機能選択調整装置の要部を概略的に示したブロック図であり、（ｂ）は実施の形態（１６）における受け付け告知手段の動作を示したフローチャートである。
【図１８】  （ａ）は実施の形態（１７）に係る電子機器の機能選択調整装置の要部を概略的に示したブロック図であり、（ｂ）は実施の形態（１７）における制御手段の動作を示したフローチャートである。
【図１９】  （ａ）は実施の形態（１８）に係る電子機器の機能選択調整装置の要部を概略的に示したブロック図であり、（ｂ）は実施の形態（１８）における内容告知手段の動作を示したフローチャートである。
【図２０】  （ａ）は実施の形態（１９）に係る電子機器の機能選択調整装置の要部を概略的に示したブロック図であり、（ｂ）は実施の形態（１９）における音声告知手段の動作を示したフローチャートである。
【図２１】  実施の形態（２０）に係る電子機器の機能選択調整装置の音声告知手段の動作を示したフローチャートである。
【図２２】  （ａ）は実施の形態（２１）に係る電子機器の機能選択調整装置の要部を概略的に示したブロック図であり、（ｂ）は実施の形態（２１）における音声告知手段の動作を示したフローチャートである。
【図２３】  実施の形態（２２）に係る電子機器の機能選択調整装置の要部を概略的に示したブロック図である。
【図２４】  （ａ）は実施の形態（２３）に係る電子機器の機能選択調整装置が有する選択手段及び／又は調整手段の操作部位を示した概略図であり、（ｂ）は（ａ）におけるＡＡ’線断面図である。
【図２５】  （ａ）は実施の形態（２３）における電子機器の機能選択調整装置が有するスイッチ及びシートスイッチの構造の要部を示した概略図であり、（ｂ）は前記スイッチを含んだ回路図である。
【図２６】  （ａ）は実施の形態（２４）に係る電子機器の機能選択調整装置が有する選択手段及び／又は調整手段の操作部位を示した概略図であり、（ｂ）は実施の形態（２４）における電子機器の機能選択調整装置が有するスイッチを含んだ回路図である。
【図２７】  （ａ）は実施の形態（２５）に係る電子機器の機能選択調整装置が有する選択手段及び／又は調整手段の操作部位を示した概略図であり、（ｂ）は実施の形態（２５）における電子機器の機能選択調整装置が有するスイッチを含んだ回路図である。
【図２８】  実施の形態（２５）における電子機器の機能選択調整装置が有する選択手段及び／又は調整手段の動作を示したフローチャートである。
【図２９】  実施の形態（２６）における電子機器の機能選択調整装置が有する選択手段及び／又は調整手段の動作を示したフローチャートである。
【図３０】  実施の形態（２７）における電子機器の機能選択調整装置が有する選択手段及び／又は調整手段の動作を示したフローチャートである。
【図３１】  （ａ）は実施の形態（２８）に係る電子機器の機能選択調整装置の要部を示した概略図であり、（ｂ）は（ａ）におけるＡＡ’線断面図である。
【図３２】  実施の形態（２９）に係る電子機器の機能選択調整装置の要部を示した概略図である。
【図３３】  （ａ）及び（ｂ）は実施の形態（３０）に係る電子機器の機能選択調整装置の要部を示した概略部分斜視図である。
【図３４】  実施の形態（３０）における電子機器の機能選択調整装置が有する調整手段の動作を示したフローチャートである。
【図３５】  実施の形態（３１）における電子機器の機能選択調整装置が有する調整手段の動作を示したフローチャートである。
【図３６】  （ａ）は従来の機能選択及び機能調整における必要なデータ構造を示した概略図であり、（ｂ）は従来の選択手段及び調整手段の操作部位であるタッチパネルを示した概略図である。
【符号の説明】
８１、８２、８７、８８、９６ａ〜９６ｄ  スイッチ
８３  表面シート
８４  シートスイッチ
８４ａ、８４ｂ、９３ａ、９３ｂ、９５ａ、９５ｂ  スイッチ導体
８４ｃ、８４ｄ、９２ａ、９２ｂ、９４ａ、９４ｂ  アイソレータ
８４ｅ、９１ａ、９１ｂ  導体コモン
８５ａ、８５ｂ、８９ａ、８９ｂ、９７ａ〜９７ｄ  ＮＯＴ回路
１０１、１０４、１０７  調整手段
１０２、１０６、１０８、１０９  検出手段
１０２ａ  光送信部
１０２ｂ  光受信部
１０２ｃ  出力回路
１０２ｄ  入力回路
１０５ａ  超音波送信部
１０５ｂ  超音波受信部
【図０１】
0003778384.tif 000004
【図０２】
0003778384.tif 000005
【図０３】
0003778384.tif 000006
【図０４】
0003778384.tif 000007
【図０５】
0003778384.tif 000008
【図０６】
0003778384.tif 000009
【図０７】
0003778384.tif 000010
【図０８】
0003778384.tif 000011
【図０９】
0003778384.tif 000012
【図１０】
0003778384.tif 000013
【図１１】
0003778384.tif 000014
【図１２】
0003778384.tif 000015
【図１３】
0003778384.tif 000016
【図１４】
0003778384.tif 000017
【図１５】
0003778384.tif 000018
【図１６】
0003778384.tif 000019
【図１７】
0003778384.tif 000020
【図１８】
0003778384.tif 000021
【図１９】
0003778384.tif 000022
【図２０】
0003778384.tif 000023
【図２１】
0003778384.tif 000024
【図２２】
0003778384.tif 000025
【図２３】
0003778384.tif 000026
【図２４】
0003778384.tif 000027
【図２５】
0003778384.tif 000028
【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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