(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
足を覆う靴本体と、当該靴本体の底側に着脱可能に取付けられる靴底部とを少なくとも備える靴において、
前記靴底部が、吸水性を有する弾性多孔質素材で形成され、
前記靴本体の底面及び靴底部の上面が、互いに着脱可能に係合する面形状とされてなり、
所定幅の略帯状体で形成され、当該略帯状体の一方の面及び／又は他方の面が、靴本体の底面及び／又は靴底部の上面に着脱可能に係合する所定形状とされてなる交換補助手段を備え、
前記交換補助手段の一端部を前記靴本体の踵側に突出させつつ、前記一端部以外における一方の面及び／又は他方の面を靴本体の底面及び／又は靴底部の上面に係合させて交換補助手段の一端部以外を靴本体と靴底部との間に挟まれた状態とし、さらに前記一端部を靴本体の踵後側部分に着脱自在に止着することを
特徴とする靴。
【請求項２】
前記請求項１に記載の靴において、
前記靴本体の底側及び靴底部の上側にそれぞれ一体に固定され、互いに着脱可能に係合する一対の面ファスナを備え、
前記交換補助手段が、前記靴本体側の面ファスナ及び靴底部側の面ファスナにそれぞれ対応して着脱可能に係合する別の一対の面ファスナを一体化して形成されることを
特徴とする靴。
【請求項３】
前記請求項２に記載の靴において、
前記靴本体側の面ファスナが、靴本体の踵後側部分所定範囲まで延長配設され、
前記交換補助手段の一端部における前記靴本体寄りの面部分を靴本体側の面ファスナに対応して着脱可能に係合する所定の面ファスナとすることを
特徴とする靴。
【請求項４】
前記請求項１ないし３のいずれかに記載の靴において、
前記靴底部が、未加硫のゴムに少なくとも加硫促進剤を添加し且つ所定の短繊維を混練した原料に対し成型及びプレス加硫を行って得られる靴底状の略フェルト状体であることを
特徴とする靴。
【請求項５】
前記請求項４に記載の靴において、
前記短繊維が、長さを５ないし３０ｍｍ、太さを５ないし１５μｍとされ、前記ゴム１００重量部に対し２０ないし１２０重量部配合され、
前記靴底部として得られる前記略フェルト状体の密度を約０．３ないし０．５ｇ／ｃｍ3とすることを
特徴とする靴。
【請求項６】
前記請求項５に記載の靴において、
前記短繊維が、長さを２０ｍｍ、太さを１０ないし１５μｍとされ、前記ゴム１００重量部に対し１００重量部配合され、
前記靴底部として得られる前記略フェルト状体の密度を約０．３ｇ／ｃｍ3とすることを
特徴とする靴。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は靴底で滑りを防止し、且つ利用者により靴底が取替可能とされる靴に関し、特に、確実に滑りを防止できると共に靴底の摩耗に伴い利用者が容易に靴底を交換できる靴に関する。
【０００２】
【従来の技術】
発電所等の海水を流通させる水管内面にフジツボやイガイなどの海生物が付着すると、水質悪化や管内作業の障害となり、又、その除去作業には多くの労力が必要となるため、従来から水管内面への海生物付着防止対策として防汚塗装が行われてきた。
【０００３】
この防汚塗料は、その特性上極めて滑りやすく、従来は安全対策として作業者の歩行部分のみは防汚塗料による塗装を行わない工法が採られていたが、この歩行部分には依然として海生物の付着が避けられないため、作業環境改善と廃棄物低減の点から、近年、水管内面全体への防汚塗装が提案されている。この場合、作業の際には塗装部分を歩いても滑らない防滑性を有する靴を用いる必要がある。
従来、歩行時の滑りを防げる靴としては、平滑なゴム底に波線状の切込みを設けたものや、ゴム底にガラス繊維を接地面に垂直に配向させる状態で含むもの等が用いられていた。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
従来の靴は以上のように構成されており、靴底の滑りを抑える能力が不十分であり、極めて滑りやすい防汚塗装面において滑りを確実に防ぐことは難しいという課題を有していた。靴底に突起等が突出した別方式の滑り防止用靴では滑りは防げるものの塗装面を傷付けてしまうため、靴底に突起などを用いず、防汚塗装面を傷付けずに滑りを防ぐ靴が求められている。
【０００５】
滑りを最大限抑えながら、防汚塗装面への影響を小さくするためには、靴底を柔らかくする必要がある。ただし、靴底が激しく摩耗するため、実作業では短時間しか使用できず、交換を余儀なくされるという問題がある。この場合、靴底の摩耗に伴って靴全体を取替えていてはコスト面で非効率的であることから、靴底部分のみ交換できる靴が望まれる。
【０００６】
靴底を交換可能な靴は従来から種々提案されており、面ファスナで靴本体と靴底部を一体化させる構造が一般的であるが、靴本体から靴底部を剥がすにはかなりの力が必要で、また、剥がすための起点部分を作る必要がある。
このため、靴本体側の面ファスナと靴底部側の面ファスナとの間にあらかじめ挟み込んで靴底部を剥がす補助具が用いられる場合もあったが、補助具配設箇所は面ファスナ同士で係合せず、靴底部の固定力が弱まって靴底部が靴本体から外れる危険性もあるという課題を有していた。
【０００７】
本発明は、前記課題を解消するためになされたもので、防汚塗装面の損傷防止を図りつつ防汚塗装面上で安全に歩行できると共に、容易に靴底部の交換が行え、靴底部の摩耗に伴う防滑性低下を靴底部交換で解消できる靴を提供することを目的とする。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
本発明に係る靴は、足を覆う靴本体と、当該靴本体の底側に着脱可能に取付けられる靴底部とを少なくとも備える靴において、前記靴底部が、吸水性を有する弾性多孔質素材で形成され、前記靴本体の底面及び靴底部の上面が、互いに着脱可能に係合する面形状とされてなり、所定幅の略帯状体で形成され、当該略帯状体の一方の面及び／又は他方の面が、靴本体の底面及び／又は靴底部の上面に着脱可能に係合する所定形状とされてなる交換補助手段を備え、前記交換補助手段の一端部を前記靴本体の踵側に突出させつつ、前記一端部以外における一方の面及び／又は他方の面を靴本体の底面及び／又は靴底部の上面に係合させて交換補助手段の一端部以外を靴本体と靴底部との間に挟まれた状態とし、さらに前記一端部を靴本体の踵後側部分に着脱自在に止着するものである。
【０００９】
このように本発明においては、靴本体と弾性多孔質素材製の靴底部との間に、靴本体の底面及び／又は靴底部の上面と着脱可能に係合する面を有する略帯状の交換補助手段を挟み込んで配設し、交換補助手段の一端部を靴本体の踵後側に止着した状態で靴を使用し、摩耗した靴底部を交換する場合には、交換補助手段の一端部を靴本体の踵後側部分から離し、さらにこの一端部側から交換補助手段を靴本体に対し引離すと、靴底部の靴本体への係合も解消されて靴底部を靴本体から取外せることにより、靴底部の取替えが強い力を必要とせずに容易に行え、靴底部の交換作業の能率が向上する。また、靴底をなす吸水性のある弾性多孔質素材が滑りやすい面に接して面を確実にとらえ、滑りを防止でき、安全な歩行を可能にする。
【００１０】
また、本発明に係る靴は必要に応じて、前記靴本体の底側及び靴底部の上側にそれぞれ一体に固定され、互いに着脱可能に係合する一対の面ファスナを備え、前記交換補助手段が、前記靴本体側の面ファスナ及び靴底部側の面ファスナにそれぞれ対応して着脱可能に係合する別の一対の面ファスナを一体化して形成されるものである。
【００１１】
このように本発明においては、靴本体の底面及び靴底部の上面をそれぞれ面ファスナとし、交換補助手段も前記面ファスナと対応する別の面ファスナを組合わせたものとすることにより、交換補助手段を靴本体と靴底部との間に挟み込んだ状態で各面ファスナ同士が係合し、交換補助手段の配設位置においても靴本体と靴底部が交換補助手段を介して確実に一体化することとなり、使用中に靴本体から靴底部の外れる危険性が著しく小さくなる。
【００１２】
また、本発明に係る靴は必要に応じて、前記靴本体側の面ファスナが、靴本体の踵後側部分所定範囲まで延長配設され、前記交換補助手段の一端部における前記靴本体寄りの面部分を靴本体側の面ファスナに対応して着脱可能に係合する所定の面ファスナとするものである。
【００１３】
このように本発明においては、靴本体側の面ファスナを靴本体の踵後側まで延長すると共に、交換補助手段の一端部所定箇所には靴本体側の面ファスナと係合する別の面ファスナを配置し、靴底部の交換後、突出状態となっている交換補助手段の一端部を靴本体の踵後側部分に面ファスナ同士の係合で止着することにより、交換補助手段の一端部を容易に靴本体と一体化した状態とすることができる上、新たに靴底部を交換する際にも交換補助手段の一端部を靴本体の踵後ろ側部分から容易に引離すことができ、取扱い性に優れる。
【００１４】
また、本発明に係る靴は必要に応じて、前記靴底部が、未加硫のゴムに少なくとも加硫促進剤を添加し且つ所定の短繊維を混練した原料に対し成型及びプレス加硫を行って得られる靴底状の略フェルト状体であるものである。
このように本発明においては、靴底部をゴムと短繊維からなる略フェルト状体とし、ゴムで一体に固定された各短繊維間に多数の空隙が生じた状態となると共に、不規則な向きで集合状態にある短繊維が靴底として滑りやすい面に柔らかく接することにより、吸水性に優れ、滑りやすい面を確実にとらえられ、その表面を傷付けることなく防滑性を発揮できることに加え、衝撃吸収性にも優れ、履き心地の向上も図れる。
【００１５】
また、本発明に係る靴は必要に応じて、前記短繊維が、長さを５ないし３０ｍｍ、太さを５ないし１５μｍとされ、前記ゴム１００重量部に対し２０ないし１２０重量部配合され、前記靴底部として得られる前記略フェルト状体の密度を約０．３ないし０．５ｇ／ｃｍ3とするものである。
このように本発明においては、短繊維を所定長さ範囲及び所定太さ範囲のものとし、且つゴムに対する配合割合を所定値として、得られる靴底部を約０．３ないし０．５ｇ／ｃｍ3の密度範囲の略フェルト状体とすることにより、靴底としての硬さが適切となり、防滑性を十分発揮させつつ、靴底全体に必要十分な耐久性を与えられ、防滑用の靴として優れた性能を得られる。
【００１６】
また、本発明に係る靴は必要に応じて、前記短繊維が、長さを２０ｍｍ、太さを１０ないし１５μｍとされ、前記ゴム１００重量部に対し１００重量部配合され、前記靴底部として得られる前記略フェルト状体の密度を約０．３ｇ／ｃｍ3とするものである。
このように本発明においては、短繊維を所定長さ及び所定太さ範囲のものとし、且つゴムに対する配合割合を一定値として、得られる靴底部を密度が約０．３ｇ／ｃｍ3の略フェルト状体とすることにより、靴底としての硬さが比較的柔らかく滑りにくさが大となる最適な状態となり、靴底全体の耐久性を確保した上で防滑性を最大限発揮させられることとなり、防滑用の靴としての安全性を大幅に向上させられる。
【００１７】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の一実施の形態を図１ないし図４に基づいて説明する。図１は本実施の形態に係る靴の分解斜視図、図２は本実施の形態に係る靴における交換補助手段の靴本体取付状態の要部断面図、図３は本実施の形態に係る靴の装用可能状態の斜視図、図４は本実施の形態に係る靴の靴底部取外し途中状態の斜視図である。
【００１８】
前記各図において本実施の形態に係る靴１は、足を覆う靴本体２と、この靴本体２の底側に着脱可能に取付けられ、ゴム及び所定の短繊維からなる略フェルト状体の靴底部３と、表面及び裏面が靴本体２の底面及び靴底部３の上面にそれぞれ着脱可能に係合する面ファスナとされる略帯状の交換補助手段４とを備える構成である。
【００１９】
前記靴本体２は、公知の靴底取替え式の靴における本体部分と同様、底側に面ファスナ２ａを一体に配設される構成を有する一方、これに加えて、踵後ろ側部分の底寄り所定範囲に底側の面ファスナ２ａの一部を延長させて配設される構成を有するものである。
前記靴底部３は、靴底形状の略フェルト状体の上面に、前記靴本体２底側の面ファスナ２ａに対応して着脱自在に係合する面ファスナ３ａを一体に固定されたものである。前記略フェルト状体は、未加硫のゴムに加硫促進剤を添加し且つ所定の短繊維をロールで混練し、混練した原料をまずシート状に成形した後、所定の大きさに裁断し、靴底状に成型しつつプレス加硫を行って形成される。
【００２０】
前記短繊維は、ポリアミド系や飽和ポリエステル系の合成繊維であり、長さを５ないし３０ｍｍ、太さを５ないし１５μｍとされ、ゴム１００重量部に対し２０ないし１２０重量部配合される。最終的な略フェルト状体の密度は約０．３ないし０．５ｇ／ｃｍ3である。
前記交換補助手段４は、前記靴本体２底側の面ファスナ２ａ及び靴底部３上側の面ファスナ３ａにそれぞれ対応して着脱可能に係合する別の一対の面ファスナを縫い合せて一体化して形成される構成である。この交換補助手段４の一端部は、靴本体２底側の面ファスナ２ａに対応する方の面ファスナをループ状に折返して固定し、靴本体２から取外す際のつまみ部としている。
【００２１】
次に、本実施形態の靴における靴底部の取付け及び取外しについて説明する。まず、靴本体２への靴底部３の取付けについては、交換補助手段４の一端部を靴本体２の踵側に所定長さ突出させた状態で、靴本体２底側の面ファスナ２ａ及び靴底部３上側の面ファスナ３ａにそれぞれ対応する交換補助手段４各面の面ファスナを係合させ、交換補助手段４を靴本体２と靴底部３との間に挟み込む。さらに、踵側に突出している交換補助手段４の一端部を靴本体２の踵後側部分に面ファスナ同士の係合により止着する。
【００２２】
こうして使用可能状態となった本実施の形態に係る靴１では、柔らかい略フェルト状体の靴底部３底面が滑りやすい面に当接して面を確実にとらえ、滑りを抑える。そして、交換補助手段４の一端部は靴本体２の踵後側部分に止着されており、使用中にこの一端部を誤って踏むことはない。使用に伴い、柔らかい靴底部３の底面は摩耗して靴底部３厚さは減少していくが、防滑性を有する略フェルト状体の部分がなくなると滑りやすくなって危険であるため、通常、さらなる摩耗で略フェルト状体の部分がなくなる直前まで靴底部３が摩耗した状態で、新しい靴底部３に交換する。
【００２３】
この摩耗した靴底部３を交換する場合などにおける靴本体２からの靴底部３の取外しについては、はじめに、交換補助手段４の一端部をつまんで靴本体２の踵後側部分から引離す。さらに、この一端部より交換補助手段４を靴本体２底面から引離すと、交換補助手段４と共に靴底部３の靴本体２への係合も踵側から解消されていく。一部が靴本体２から離れた靴底部３はそのまま引き剥がすと靴本体２から容易に取外せる。
【００２４】
このように、本実施の形態に係る靴は、靴本体２と靴底部３との間に、靴本体２底側の面ファスナ２ａ及び靴底部３上側の面ファスナ３ａとそれぞれ着脱可能に係合する面ファスナからなる交換補助手段４を挟み込んで配設し、摩耗した靴底部３を交換する場合には、交換補助手段４を一端部側から靴本体２に対し引離すと、靴底部３の靴本体２への係合も解消して靴底部３を靴本体２から取外せることから、靴底部３の取替えが容易に行え、靴底部３の交換作業の能率が向上する。また、交換補助手段４を靴本体２と靴底部３との間に挟み込んだ状態で各面ファスナ同士が係合し、交換補助手段４の配設位置においても靴本体２と靴底部３が確実に一体化することから、使用中に靴本体２から靴底部３が外れる危険性を著しく小さくできる。
【００２５】
さらに、本実施の形態に係る靴は、靴底部３をゴムと短繊維からなる所定密度の略フェルト状体とし、一体に固定された各短繊維間に多数の空隙が生じた状態となると共に、不規則な向きで集合状態にある短繊維が靴底として滑りやすい面に柔らかく接することから、吸水性に優れ、滑りやすい面を確実にとらえられ、その表面を傷付けることなく防滑性を発揮して面上を滑らず安全に歩行でき、且つ、靴底としての硬さが適切で靴底全体に必要十分な耐久性を与えられる。
【００２６】
なお、前記実施の形態に係る靴において、靴底部３をなす略フェルト状体に用いられる短繊維は所定の長さ及び太さ範囲内のものとされ、略フェルト状体としての密度は約０．３ないし０．５ｇ／ｃｍ3とされるが、好ましくは、短繊維の長さを２０ｍｍ、太さを１０ないし１５μｍとされ、ゴム１００重量部に対し短繊維を１００重量部配合されて、最終的に得られる略フェルト状体の密度を約０．３ｇ／ｃｍ3とされる。この場合、靴底としての硬さが比較的柔らかく滑りにくさが大となる最適な状態となり、靴底部３全体の耐久性を確保した上で防滑性を最大限発揮させられることとなり、防滑用の靴としての安全性を大幅に向上させられる。
【００２７】
また、前記実施の形態に係る靴においては、靴底部３をなす弾性多孔質素材として略フェルト状体を用いる構成としているが、これに限らず、弾性多孔質素材として連続気泡構造のウレタンフォームを用いる構成とすることもでき、靴底部３の製造工程を簡略化でき、製品としてのコストダウンが図れる。
【００２８】
また、前記実施の形態に係る靴においては、靴底部３をなす略フェルト状体をゴムと短繊維で形成する構成としているが、これに限らず、略フェルト状体の中にガラス繊維やカーボン繊維等の強化繊維を配設し、略フェルト状体の硬さはそのままに短繊維同士の結びつきを強めて強度を高める構成とすることもでき、靴底としての防滑性はそのまま維持しつつ、短繊維を脱落しにくくし、靴底部３の耐摩耗性を向上させられる。
【００２９】
また、前記実施の形態に係る靴において、靴底部３をなす略フェルト状体に含まれる各短繊維の向きは不規則となっているが、この他、略フェルト状体の短繊維に所定方向への配向性を付与する構成とすることもでき、滑りやすい面の性質によっては滑りにくさをさらに向上させられる。
また、前記実施の形態に係る靴においては、靴底部３をなす略フェルト状体の短繊維としてポリアミド系やポリエステル系の合成繊維を用いる構成としているが、これに限らず、短繊維として耐摩耗性素材（アラミド樹脂、ガラス、カーボン）製繊維を用いる構成とすることもできる。摩擦による短繊維自体の損耗を抑えられ、靴底部３の耐久性を高められる。
【００３０】
【実施例】
本発明に係る靴に関して、靴底部をなす略フェルト状体の密度の違いに基づく防滑性について比較した評価結果を説明する。
本発明に係る靴の靴底部を、この靴底部をなす略フェルト状体の密度を変えて防滑性の比較を行った。第１の実施例として、密度が０．３３３ｇ／ｃｍ3の略フェルト状体からなる靴底部を得た。略フェルト状体における材料配合割合は、ゴム１００重量部に対しポリアミド系短繊維が１００重量部である。
【００３１】
次に、第２の実施例として、プレスによる圧縮度合を変え、密度が０．４８９ｇ／ｃｍ3の略フェルト状体からなる靴底部を得た。略フェルト状体における材料配合割合は、第１の実施例と同様、ゴム１００重量部に対しポリアミド系短繊維が１００重量部である。
【００３２】
次に、第３の実施例として、プレスによる圧縮度合を変え、密度が０．５４７ｇ／ｃｍ3の略フェルト状体からなる靴底部を得た。略フェルト状体における材料配合割合は、第１の実施例と同様、ゴム１００重量部に対しポリアミド系短繊維が１００重量部である。
以上の各実施例における略フェルト状体の密度及び硬さを表１にまとめて示す。
【００３３】
【表１】
0003782684.tif 000002
【００３４】
表１で示される各実施例の略フェルト状体からなる各靴底部について、実際に靴本体に装着し、この靴を装用した作業者が防汚塗装面を歩く歩行試験を実施し、滑りにくさを評価した。評価は、◎印を全く滑らないもの、○印をほとんど滑らないもの、△印を少し滑るものとしている。この評価結果を表２左側に示す。また、各靴底部について、歩行試験後の摩耗状況も評価した。この評価結果（摩耗量）を表２右側に示す。
【００３５】
【表２】
0003782684.tif 000003
【００３６】
なお、いずれの各実施例においても、歩行試験後における防汚塗装の厚さ変化を確認した結果、塗膜の厚さ減少はほとんど確認されず、塗装面に与える影響の小さいことが確認できた。また、靴本体と靴底部とを一体化させる面ファスナは、歩行試験全体を通して十分な接着性能を有し、一体状態を維持した。
【００３７】
各実施例における靴底部の滑りにくさについては、密度が小で最も柔らかい実施例１で最も滑りにくく、これに比べて硬質な実施例２でやや滑る場合が認められ、また、密度が大で最も硬質である実施例３では実施例２より滑りやすい結果となり、略フェルト状体が柔らかいほど滑りにくくなる性質が確認できた。
【００３８】
一方、靴底部の摩耗量については、最も柔らかい実施例１に比べて硬めの実施例２及び実施例３でより小さい値となっており、略フェルト状体が硬質であるほど摩耗しにくく耐久性に優れる性質が確認できた。摩耗量を実際の作業における耐久性に換算すると、実施例１は１〜２日間の作業に使用して交換の必要性が生じる状態であり、また、実施例２及び実施例３は３〜４日間の作業に使用して交換の必要性が生じる状態である。
これによって、所定の柔らかさとした略フェルト状体の靴底部で、所定の耐久性を確保しながら防汚塗装面に対する滑りにくさを得られることが確認できた。
【００３９】
【発明の効果】
このように本発明によれば、靴本体と弾性多孔質素材製の靴底部との間に、靴本体の底面及び／又は靴底部の上面と着脱可能に係合する面を有する略帯状の交換補助手段を挟み込んで配設し、交換補助手段の一端部を靴本体の踵後側に止着した状態で靴を使用し、摩耗した靴底部を交換する場合には、交換補助手段の一端部を靴本体の踵後側部分から離し、さらにこの一端部側から交換補助手段を靴本体に対し引離すと、靴底部の靴本体への係合も解消されて靴底部を靴本体から取外せることにより、靴底部の取替えが強い力を必要とせずに容易に行え、靴底部の交換作業の能率が向上するという効果を奏する。また、靴底をなす吸水性のある弾性多孔質素材が滑りやすい面に接して面を確実にとらえ、滑りを防止でき、安全な歩行を可能にするという効果を有する。
【００４０】
また、本発明によれば、靴本体の底面及び靴底部の上面をそれぞれ面ファスナとし、交換補助手段も前記面ファスナと対応する別の面ファスナを組合わせたものとすることにより、交換補助手段を靴本体と靴底部との間に挟み込んだ状態で各面ファスナ同士が係合し、交換補助手段の配設位置においても靴本体と靴底部が交換補助手段を介して確実に一体化することとなり、使用中に靴本体から靴底部の外れる危険性が著しく小さくなるという効果を有する。
【００４１】
また、本発明によれば、靴本体側の面ファスナを靴本体の踵後側まで延長すると共に、交換補助手段の一端部所定箇所には靴本体側の面ファスナと係合する別の面ファスナを配置し、靴底部の交換後、突出状態となっている交換補助手段の一端部を靴本体の踵後側部分に面ファスナ同士の係合で止着することにより、交換補助手段の一端部を容易に靴本体と一体化した状態とすることができる上、新たに靴底部を交換する際にも交換補助手段の一端部を靴本体の踵後ろ側部分から容易に引離すことができ、取扱い性に優れるという効果を有する。
【００４２】
また、本発明によれば、靴底部をゴムと短繊維からなる略フェルト状体とし、ゴムで一体に固定された各短繊維間に多数の空隙が生じた状態となると共に、不規則な向きで集合状態にある短繊維が靴底として滑りやすい面に柔らかく接することにより、吸水性に優れ、滑りやすい面を確実にとらえられ、その表面を傷付けることなく防滑性を発揮できることに加え、衝撃吸収性にも優れ、履き心地の向上も図れるという効果を有する。
【００４３】
また、本発明によれば、短繊維を所定長さ範囲及び所定太さ範囲のものとし、且つゴムに対する配合割合を所定値として、得られる靴底部を約０．３ないし０．５ｇ／ｃｍ3の密度範囲の略フェルト状体とすることにより、靴底としての硬さが適切となり、防滑性を十分発揮させつつ、靴底全体に必要十分な耐久性を与えられ、防滑用の靴として優れた性能を得られるという効果を有する。
【００４４】
また、本発明によれば、短繊維を所定長さ及び所定太さ範囲のものとし、且つゴムに対する配合割合を一定値として、得られる靴底部を密度が約０．３ｇ／ｃｍ3の略フェルト状体とすることにより、靴底としての硬さが比較的柔らかく滑りにくさが大となる最適な状態となり、靴底全体の耐久性を確保した上で防滑性を最大限発揮させられることとなり、防滑用の靴としての安全性を大幅に向上させられるという効果を有する。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の一実施の形態に係る靴の分解斜視図である。
【図２】本発明の一実施の形態に係る靴における交換補助手段の靴本体取付状態の要部断面図である。
【図３】本発明の一実施の形態に係る靴の装用可能状態の斜視図である。
【図４】本発明の一実施の形態に係る靴の靴底部取外し途中状態の斜視図である。
【符号の説明】
１    靴
２    靴本体
２ａ  面ファスナ
３    靴底部
３ａ  面ファスナ
４    交換補助手段
【図１】
0003782684.tif 000004
【図２】
0003782684.tif 000005
【図３】
0003782684.tif 000006
【図４】
0003782684.tif 000007