(57)【要約】  植物の病害抵抗性誘導用または植物の病害防除用の組成物を提供する。銅化合物と、スレオニンやセリン等の特定のアミノ酸とを含有する組成物。
2019172277.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
組成物であって、
植物の病害抵抗性誘導用または植物の病害防除用であり、
下記成分（Ａ）および（Ｂ）を含有し：
（Ａ）少なくとも１種の銅化合物；
（Ｂ）少なくとも１種のアミノ酸；
前記成分（Ｂ）が、水酸基を有するアミノ酸、アラニン、プロリン、およびトリプトファンからなる群より選択される、組成物。
【請求項２】
前記水酸基を有するアミノ酸が、水酸基を有する非芳香族のアミノ酸である、請求項１に記載の組成物。
【請求項３】
前記成分（Ｂ）が、スレオニン、セリン、ホモセリン、ヒドロキシプロリン、アラニン、およびプロリンからなる群より選択される、請求項１または２に記載の組成物。
【請求項４】
前記成分（Ｂ）が、スレオニン、セリン、ホモセリン、およびヒドロキシプロリンからなる群より選択される、請求項１〜３のいずれか１項に記載の組成物。
【請求項５】
前記成分（Ｂ）が、Ｌ−体である、請求項１〜４のいずれか１項に記載の組成物。
【請求項６】
前記成分（Ａ）が、銅塩である、請求項１〜５のいずれか１項に記載の組成物。
【請求項７】
前記成分（Ａ）が、硫酸銅または塩化銅である、請求項１〜６のいずれか１項に記載の組成物。
【請求項８】
前記植物が、ナス科植物、ウリ科植物、またはバラ科植物である、請求項１〜７のいずれか１項に記載の組成物。
【請求項９】
前記植物が、トマト、キュウリ、またはイチゴである、請求項１〜８のいずれか１項に記載の組成物。
【請求項１０】
前記成分（Ａ）を０．０１ｍＭ〜５ｍＭの濃度で含有する液体の形態で使用される、請求項１〜９のいずれか１項に記載の組成物。
【請求項１１】
前記成分（Ｂ）を０．０２ｍＭ〜１０ｍＭの濃度で含有する液体の形態で使用される、請求項１〜１０のいずれか１項に記載の組成物。
【請求項１２】
前記成分（Ａ）の含有量に対する前記成分（Ｂ）の含有量の比率（成分（Ｂ）の含有量／成分（Ａ）の含有量）が、モル比で、０．１〜１０である、請求項１〜１１のいずれか１項に記載の組成物。
【請求項１３】
植物の病害抵抗性を誘導する方法であって、
下記成分（Ａ）および（Ｂ）を植物に施用することを含み：
（Ａ）少なくとも１種の銅化合物；
（Ｂ）少なくとも１種のアミノ酸；
前記成分（Ｂ）が、水酸基を有するアミノ酸、アラニン、プロリン、およびトリプトファンからなる群より選択される、方法。
【請求項１４】
植物の病害を防除する方法であって、
下記成分（Ａ）および（Ｂ）を植物に施用することを含み：
（Ａ）少なくとも１種の銅化合物；
（Ｂ）少なくとも１種のアミノ酸；
前記成分（Ｂ）が、水酸基を有するアミノ酸、アラニン、プロリン、およびトリプトファンからなる群より選択される、方法。
【請求項１５】
植物体を製造する方法であって、
下記成分（Ａ）および（Ｂ）を植物に施用して植物を栽培すること；および
植物体を回収することを含み：
（Ａ）少なくとも１種の銅化合物；
（Ｂ）少なくとも１種のアミノ酸；
前記成分（Ｂ）が、水酸基を有するアミノ酸、アラニン、プロリン、およびトリプトファンからなる群より選択される、方法。
【請求項１６】
前記水酸基を有するアミノ酸が、水酸基を有する非芳香族のアミノ酸である、請求項１３〜１５のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１７】
前記成分（Ｂ）が、スレオニン、セリン、ホモセリン、ヒドロキシプロリン、アラニン、およびプロリンからなる群より選択される、請求項１３〜１６のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１８】
前記成分（Ｂ）が、スレオニン、セリン、ホモセリン、およびヒドロキシプロリンからなる群より選択される、請求項１３〜１７のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１９】
前記成分（Ｂ）が、Ｌ−体である、請求項１３〜１８のいずれか１項に記載の方法。
【請求項２０】
前記成分（Ａ）が、銅塩である、請求項１３〜１９のいずれか１項に記載の方法。
【請求項２１】
前記成分（Ａ）が、硫酸銅または塩化銅である、請求項１３〜２０のいずれか１項に記載の方法。
【請求項２２】
前記植物が、ナス科植物、ウリ科植物、またはバラ科植物である、請求項１３〜２１のいずれか１項に記載の方法。
【請求項２３】
前記植物が、トマト、キュウリ、またはイチゴである、請求項１３〜２２のいずれか１項に記載の方法。
【請求項２４】
前記成分（Ａ）が、前記成分（Ａ）を０．０１ｍＭ〜５ｍＭの濃度で含有する液体の形態で施用される、請求項１３〜２３のいずれか１項に記載の方法。
【請求項２５】
前記成分（Ｂ）が、前記成分（Ｂ）を０．０２ｍＭ〜１０ｍＭの濃度で含有する液体の形態で施用される、請求項１３〜２４のいずれか１項に記載の方法。
【請求項２６】
前記成分（Ａ）の施用量に対する前記成分（Ｂ）の施用量の比率（成分（Ｂ）の施用量／成分（Ａ）の施用量）が、モル比で、０．１〜１０である、請求項１３〜２５のいずれか１項に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、植物の病害抵抗性誘導用または植物の病害防除用の組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
植物の病害を防除するためには、殺菌剤等の病原体に直接作用することで病害を防除する農薬や、植物自体が有する病害抵抗性を高めることで植物の病害を防除する農薬（抵抗性誘導型農薬）が使用されている。【０００３】
銅化合物は、農業用殺菌剤の成分として用いられている。【０００４】
硫酸銅を有効成分とするボルドー液等の無機銅剤は、糸状菌性病害から細菌性病害まで幅広い病害に有効であり、耐性菌の出現リスクが低く、人畜に対する安全性が高く、安価である。そのため、無機銅剤は、古くから農業用殺菌剤として利用されてきた。【０００５】
しかし、硫酸銅は、例えば、ウリ科、アブラナ科、マメ科等の野菜、及びカンキツ、ブドウ、モモ等の果樹に対する薬害を引き起こしやすいという問題がある。このような薬害を軽減するために、ボルドー液には、通常、炭酸カルシウムが併用されている。【０００６】
また、重金属である銅には、継続的な使用により、土壌への蓄積による作物の生育の悪化や、地下水への蓄積によるヒトでの健康被害につながる事例が認められる。そのため、銅の散布量削減が求められている。【０００７】
例えば、オキシン銅等を有効成分とする有機銅剤は、殺菌作用は無機銅剤と同じように銅イオンによるが、銅イオンの菌体への浸透に優れ、薬効が無機銅剤にくらべて高い。そのため、有機銅剤を用いると、銅の散布量を削減することができ、以て無機銅剤に比べて薬害を低減することができる。しかし、銅の配位子となるオキシン等の有機化合物は、有害性が高いものが多い。【０００８】
アミノ酸はタンパク質を構成する要素であり、いくつかのアミノ酸について、植物に施用された例が知られている（特許文献１〜２等）。【０００９】
また、塩基性アミノ酸と銅化合物を含有する殺真菌組成物が報告されている（特許文献３）。同文献においては、具体的には、リジンと硫酸銅を含有する組成物をブドウに施用したことが開示されている。【００１０】
また、プロリン、アラニン、およびグリシンから選択されるアミノ酸と、５〜１５％（ｗ／ｗ）の亜鉛、３〜１０％（ｗ／ｗ）のマンガン、１〜３％（ｗ／ｗ）のホウ素、３〜３．５％（ｗ／ｗ）の銅、および０．１〜１％（ｗ／ｗ）のビタミンＫの水溶性誘導体を含有する、植物の発芽促進および根成長促進用の液体組成物が報告されている（特許文献４）。同文献においては、具体的には、そのような組成物をトウモロコシに施用したことが開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１１】
【特許文献１】WO2011/087002
【特許文献２】特開平6-80530号公報
【特許文献３】WO2005/036967
【特許文献４】WO2013/186405
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
本発明は、植物の病害抵抗性誘導用または植物の病害防除用の組成物を提供することを課題とする。本発明は、一態様において、銅の使用量が少ない植物の病害抵抗性誘導用または植物の病害防除用の組成物を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明者らは、上記課題を解決するために鋭意検討した結果、銅化合物と特定のアミノ酸を併用して植物に施用することにより顕著な病害抵抗性誘導効果または顕著な病害防除効果が得られることを見出し、本発明を完成させた。【００１４】
すなわち、本発明は以下の通り例示できる。
［１］
組成物であって、
植物の病害抵抗性誘導用または植物の病害防除用であり、
下記成分（Ａ）および（Ｂ）を含有し：
（Ａ）少なくとも１種の銅化合物；
（Ｂ）少なくとも１種のアミノ酸；
前記成分（Ｂ）が、水酸基を有するアミノ酸、アラニン、プロリン、およびトリプトファンからなる群より選択される、組成物。
［２］
前記水酸基を有するアミノ酸が、水酸基を有する非芳香族のアミノ酸である、前記組成物。
［３］
前記成分（Ｂ）が、スレオニン、セリン、ホモセリン、ヒドロキシプロリン、アラニン、およびプロリンからなる群より選択される、前記組成物。
［４］
前記成分（Ｂ）が、スレオニン、セリン、ホモセリン、およびヒドロキシプロリンからなる群より選択される、前記組成物。
［５］
前記成分（Ｂ）が、Ｌ−体である、前記組成物。
［６］
前記成分（Ａ）が、銅塩である、前記組成物。
［７］
前記成分（Ａ）が、硫酸銅または塩化銅である、前記組成物。
［８］
前記植物が、ナス科植物、ウリ科植物、またはバラ科植物である、前記組成物。
［９］
前記植物が、トマト、キュウリ、またはイチゴである、前記組成物。
［１０］
前記成分（Ａ）を０．０１ｍＭ〜５ｍＭの濃度で含有する液体の形態で使用される、前記組成物。
［１１］
前記成分（Ｂ）を０．０２ｍＭ〜１０ｍＭの濃度で含有する液体の形態で使用される、前記組成物。
［１２］
前記成分（Ａ）の含有量に対する前記成分（Ｂ）の含有量の比率（成分（Ｂ）の含有量／成分（Ａ）の含有量）が、モル比で、０．１〜１０である、前記組成物。
［１３］
植物の病害抵抗性を誘導する方法であって、
下記成分（Ａ）および（Ｂ）を植物に施用することを含み：
（Ａ）少なくとも１種の銅化合物；
（Ｂ）少なくとも１種のアミノ酸；
前記成分（Ｂ）が、水酸基を有するアミノ酸、アラニン、プロリン、およびトリプトファンからなる群より選択される、方法。
［１４］
植物の病害を防除する方法であって、
下記成分（Ａ）および（Ｂ）を植物に施用することを含み：
（Ａ）少なくとも１種の銅化合物；
（Ｂ）少なくとも１種のアミノ酸；
前記成分（Ｂ）が、水酸基を有するアミノ酸、アラニン、プロリン、およびトリプトファンからなる群より選択される、方法。
［１５］
植物体を製造する方法であって、
下記成分（Ａ）および（Ｂ）を植物に施用して植物を栽培すること；および
植物体を回収することを含み：
（Ａ）少なくとも１種の銅化合物；
（Ｂ）少なくとも１種のアミノ酸；
前記成分（Ｂ）が、水酸基を有するアミノ酸、アラニン、プロリン、およびトリプトファンからなる群より選択される、方法。
［１６］
前記水酸基を有するアミノ酸が、水酸基を有する非芳香族のアミノ酸である、前記方法。
［１７］
前記成分（Ｂ）が、スレオニン、セリン、ホモセリン、ヒドロキシプロリン、アラニン、およびプロリンからなる群より選択される、前記方法。
［１８］
前記成分（Ｂ）が、スレオニン、セリン、ホモセリン、およびヒドロキシプロリンからなる群より選択される、前記方法。
［１９］
前記成分（Ｂ）が、Ｌ−体である、前記方法。
［２０］
前記成分（Ａ）が、銅塩である、前記方法。
［２１］
前記成分（Ａ）が、硫酸銅または塩化銅である、前記方法。
［２２］
前記植物が、ナス科植物、ウリ科植物、またはバラ科植物である、前記方法。
［２３］
前記植物が、トマト、キュウリ、またはイチゴである、前記方法。
［２４］
前記成分（Ａ）が、前記成分（Ａ）を０．０１ｍＭ〜５ｍＭの濃度で含有する液体の形態で施用される、前記方法。
［２５］
前記成分（Ｂ）が、前記成分（Ｂ）を０．０２ｍＭ〜１０ｍＭの濃度で含有する液体の形態で施用される、前記方法。
［２６］
前記成分（Ａ）の施用量に対する前記成分（Ｂ）の施用量の比率（成分（Ｂ）の施用量／成分（Ａ）の施用量）が、モル比で、０．１〜１０である、前記方法。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】硫酸銅とアミノ酸の併用によるキュウリの病害抵抗性誘導効果（キチナーゼ活性）を示す図。
【図２】硫酸銅とアミノ酸の併用によるキュウリの病害抵抗性誘導効果（パーオキシダーゼ活性）を示す図。
【図３】硫酸銅とアミノ酸の併用によるキュウリの病害抵抗性誘導効果（キチナーゼ活性）を示す図。
【図４】硫酸銅とアミノ酸の併用によるキュウリの病害抵抗性誘導効果（パーオキシダーゼ活性）を示す図。
【図５】硫酸銅とアミノ酸の併用によるキュウリの病害抵抗性誘導効果（キチナーゼ活性）を示す図。
【図６】硫酸銅とアミノ酸の併用によるキュウリの病害抵抗性誘導効果（パーオキシダーゼ活性）を示す図。
【図７】硫酸銅とアミノ酸の併用によるキュウリの病害抵抗性誘導効果（キチナーゼ活性）を示す図。
【図８】硫酸銅とアミノ酸の併用によるキュウリの病害抵抗性誘導効果（パーオキシダーゼ活性）を示す図。
【図９】硫酸銅とアミノ酸の併用によるキュウリの病害抵抗性誘導効果（キチナーゼ活性）を示す図。
【図１０】硫酸銅とアミノ酸の併用によるキュウリの病害抵抗性誘導効果（パーオキシダーゼ活性）を示す図。
【図１１】硫酸銅との併用によるキュウリの病害抵抗性誘導効果（キチナーゼ活性）におけるThr濃度の影響を示す図。
【図１２】硫酸銅との併用によるキュウリの病害抵抗性誘導効果（パーオキシダーゼ活性）におけるThr濃度の影響を示す図。
【図１３】硫酸銅との併用によるキュウリの病害抵抗性誘導効果（キチナーゼ活性）におけるLys濃度の影響を示す図。
【図１４】硫酸銅との併用によるキュウリの病害抵抗性誘導効果（パーオキシダーゼ活性）におけるLys濃度の影響を示す図。
【図１５】硫酸銅との併用によるキュウリの病害抵抗性誘導効果（キチナーゼ活性）におけるPro濃度の影響を示す図。
【図１６】硫酸銅との併用によるキュウリの病害抵抗性誘導効果（パーオキシダーゼ活性）におけるPro濃度の影響を示す図。
【図１７】硫酸銅との併用によるキュウリの病害抵抗性誘導効果（キチナーゼ活性）におけるAla濃度の影響を示す図。
【図１８】硫酸銅との併用によるキュウリの病害抵抗性誘導効果（パーオキシダーゼ活性）におけるAla濃度の影響を示す図。
【図１９】硫酸銅との併用によるキュウリの病害抵抗性誘導効果（キチナーゼ活性）におけるVal濃度の影響を示す図。
【図２０】硫酸銅との併用によるキュウリの病害抵抗性誘導効果（パーオキシダーゼ活性）におけるVal濃度の影響を示す図。
【図２１】硫酸銅との併用によるキュウリの病害抵抗性誘導効果（キチナーゼ活性）におけるSer濃度の影響を示す図。
【図２２】硫酸銅との併用によるキュウリの病害抵抗性誘導効果（パーオキシダーゼ活性）におけるSer濃度の影響を示す図。
【図２３】硫酸銅との併用によるキュウリの病害抵抗性誘導効果（キチナーゼ活性）におけるTrp濃度の影響を示す図。
【図２４】硫酸銅との併用によるキュウリの病害抵抗性誘導効果（パーオキシダーゼ活性）におけるTrp濃度の影響を示す図。
【図２５】硫酸銅との併用によるキュウリの病害抵抗性誘導効果（キチナーゼ活性）におけるTyr濃度の影響を示す図。
【図２６】硫酸銅との併用によるキュウリの病害抵抗性誘導効果（パーオキシダーゼ活性）におけるTyr濃度の影響を示す図。
【図２７】硫酸銅との併用によるキュウリの病害抵抗性誘導効果（キチナーゼ活性）におけるPro濃度の影響を示す図。
【図２８】硫酸銅との併用によるキュウリの病害抵抗性誘導効果（パーオキシダーゼ活性）におけるPro濃度の影響を示す図。
【図２９】硫酸銅と最適濃度のアミノ酸の併用によるキュウリの病害抵抗性誘導効果（キチナーゼ活性）を示す図。
【図３０】硫酸銅と最適濃度のアミノ酸の併用によるキュウリの病害抵抗性誘導効果（パーオキシダーゼ活性）を示す図。
【図３１】硫酸銅とアミノ酸の併用によるキュウリ炭疽病の防除効果を示す図。
【図３２】硫酸銅と水酸基を有するアミノ酸の併用によるキュウリの病害抵抗性誘導効果（キチナーゼ活性）を示す図。
【図３３】硫酸銅と水酸基を有するアミノ酸の併用によるキュウリの病害抵抗性誘導効果（パーオキシダーゼ活性）を示す図。
【図３４】硫酸銅と水酸基を有するアミノ酸の併用によるキュウリ炭疽病の防除効果を示す図。
【図３５】硫酸銅または塩化銅とアミノ酸の併用によるキュウリの病害抵抗性誘導効果（キチナーゼ活性）を示す図。
【図３６】硫酸銅または塩化銅とアミノ酸の併用によるキュウリの病害抵抗性誘導効果（パーオキシダーゼ活性）を示す図。
【図３７】硫酸銅とアミノ酸の併用によるキュウリの病害抵抗性誘導効果（キチナーゼ活性）における硫酸銅濃度の影響を示す図。
【図３８】硫酸銅とアミノ酸の併用によるキュウリの病害抵抗性誘導効果（パーオキシダーゼ活性）における硫酸銅濃度の影響を示す図。
【図３９】硫酸銅とアルコール類の併用によるキュウリの病害抵抗性誘導効果（キチナーゼ活性）を示す図。
【図４０】硫酸銅とアルコール類の併用によるキュウリの病害抵抗性誘導効果（パーオキシダーゼ活性）を示す図。
【図４１】硫酸銅とアミノ酸の併用によるトマトの病害抵抗性遺伝子発現誘導効果を示す図。
【図４２】硫酸銅とアミノ酸の併用によるトマトの病害抵抗性遺伝子発現誘導効果を示す図。
【図４３】硫酸銅とスレオニン発酵液の併用によるトマトの病害抵抗性遺伝子発現誘導効果を示す図。
【図４４】硫酸銅との併用によるキュウリの病害抵抗性誘導効果（キチナーゼ活性）におけるHyp濃度の影響を示す図。
【図４５】硫酸銅との併用によるキュウリの病害抵抗性誘導効果（パーオキシダーゼ活性）におけるHyp濃度の影響を示す図。
【図４６】硫酸銅との併用によるキュウリの病害抵抗性誘導効果（キチナーゼ活性）におけるHse濃度の影響を示す図。
【図４７】硫酸銅との併用によるキュウリの病害抵抗性誘導効果（パーオキシダーゼ活性）におけるHse濃度の影響を示す図。
【図４８】硫酸銅との併用によるキュウリの病害抵抗性誘導効果（キチナーゼ活性）におけるHse濃度の影響を示す図。
【図４９】硫酸銅との併用によるキュウリの病害抵抗性誘導効果（パーオキシダーゼ活性）におけるHse濃度の影響を示す図。
【図５０】塩化銅とアミノ酸の併用によるキュウリの病害抵抗性誘導効果（キチナーゼ活性）を示す図。
【図５１】塩化銅とアミノ酸の併用によるキュウリの病害抵抗性誘導効果（パーオキシダーゼ活性）を示す図。
【図５２】硫酸銅とSerの併用によるイチゴ炭疽病の防除効果を示す図。
【図５３】硫酸銅とアミノ酸の併用によるイチゴの病害抵抗性遺伝子発現誘導効果を示す図。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明を詳細に説明する。
【００１７】
本発明においては、下記成分（Ａ）および（Ｂ）を利用する：
（Ａ）銅化合物；
（Ｂ）アミノ酸。
【００１８】
成分（Ａ）および（Ｂ）を総称して、「有効成分」ともいう。
【００１９】
有効成分を利用することにより、具体的には有効成分を植物に施用することにより、植物の病害抵抗性を誘導すること、または、植物の病害を防除することができる。なお、植物の病害抵抗性が誘導されることにより、植物の病害が防除されてもよい。
【００２０】
植物の病害抵抗性の誘導は、例えば、病害抵抗性に関与する遺伝子の発現の増大を指標として、確認することができる。すなわち、有効成分の非利用時と比較して、有効成分の利用時に病害抵抗性に関与する遺伝子の発現が増大している場合に、植物の病害抵抗性が誘導されたと判断できる。病害抵抗性に関与する遺伝子としては、Peroxidase、Chitinase、WRKY-type transcription factor、Glucanase、Pto-interactor 5、Glutathione S-transferase、Enhanced disease susceptibility 1 protein、Pathogenesis-related protein、Phenylalanine ammonia lyase、OPR 12-oxophytodienoate reductase等のタンパク質をコードする遺伝子が挙げられる。遺伝子の発現の上昇は、例えば、同遺伝子の転写量（mRNAの量）、同遺伝子の翻訳量（同遺伝子にコードされるタンパク質の量）、または同遺伝子にコードされるタンパク質の活性を測定することにより、確認することができる。mRNAの量の測定法としては、ノーザンハイブリダイゼーションやRT-PCRが挙げられる。タンパク質の量の測定法としては、ウエスタンブロッティングが挙げられる。タンパク質の活性の測定法は、対象のタンパク質の種類等の諸条件に応じて、適宜選択できる。例えば、Peroxidaseの活性およびChitinaseの活性の測定法としては、実施例に記載の方法が挙げられる。
【００２１】
植物の病害の防除は、例えば、病害の症状の軽減を指標として、確認することができる。すなわち、有効成分の非利用時と比較して、有効成分の利用時に病害の症状が軽減されている場合に、植物の病害が防除されたと判断できる。例えば、病害が葉に斑を生ずるものである場合、病害の症状の軽減としては、斑の数の低減や斑の面積の低減が挙げられる。なお、「病害の症状の軽減」には、病害の症状が完全に消失する場合も包含される。また、「病害の防除」には、将来的に発生し得る病害の防除および既に発生している病害の防除の両方が包含される。将来的に発生し得る病害の防除としては、将来的に病害が発生しない場合や、将来的に病害が発生した際の病害の症状が軽減される場合が挙げられる。既に発生している病害の防除としては、既に発生している病害の症状が軽減される場合や、既に発生している病害の症状の悪化や規模の拡大が防止される場合が挙げられる。
【００２２】
＜１＞植物
植物の種類は特に制限されない。植物は、木本植物であってもよく、草本植物であってもよい。植物としては、イネ科植物（イネ、オオムギ、コムギ、トウモロコシ、エンバク、シバ等）、ナス科植物（トマト、ピーマン、ナス、ジャガイモ等）、ウリ科植物（キュウリ、メロン、カボチャ等）、マメ科植物（エンドウ、ダイズ、インゲンマメ、アルファルファ、ラッカセイ、ソラマメ等）、アブラナ科植物（ダイコン、ハクサイ、キャベツ、コマツナ、ナノハナ、チンゲンサイ、シロイヌナズナ等）、バラ科植物（イチゴ、リンゴ、ナシ等）、クワ科植物（クワ等）、アオイ科植物（ワタ等）、セリ科植物（ニンジン、パセリ、セロリ等）、ユリ科植物（ネギ、タマネギ、アスパラガス等）、キク科植物（ゴボウ、ヒマワリ、キク、シュンギク、ベニバナ、レタス等）、ツツジ科植物（ブルーベリー等）、ブドウ科植物（ブドウ等）、ミカン科植物（ウンシュウミカン、レモン、ユズ等）が挙げられる。植物としては、特に、ナス科植物、ウリ科植物、バラ科植物が挙げられる。植物として、さらに特には、トマト、キュウリ、イチゴが挙げられる。植物としては、１種の植物を対象としてもよく、２種またはそれ以上の植物を対象としてもよい。なお、一態様において、本発明からは、植物がイネ科植物である場合、特にトウモロコシである場合が除かれてもよい。
【００２３】
＜２＞病害
病害の種類は特に限定されない。病害としては、カビ、細菌、原生生物、またはウイルスにより引き起こされるものが挙げられる。病害として、具体的には、うどんこ病、べと病、モザイク病、つる割病、つる枯病、青枯病、先枯病、葉枯病、環紋葉枯病、芽枯病、芽枯細菌病、縁枯細菌病、苗立枯病、じくほこりかび病、すすかび病、葉かび病、灰色かび病、ばら色かび病、萎凋病、萎凋細菌病、半身萎凋病、根腐病、根腐萎凋病、軟腐病、果実腐敗病、輪斑病、グノモニア輪斑病、輪紋病、斑点病、斑点細菌病、角斑細菌病、黒星病、黒斑病、褐斑病、炭疽病、じゃのめ病、萎黄病、黄化葉巻病、菌核病、白絹病、フェアリーリング病、疫病、いもち病、ごま葉枯病、そうか病、粉状そうか病、赤かび病、褐紋病、雪腐病、さび病、黒穂病、株腐病、黒あざ病、紋枯病、夏疫病、紫斑病、根こぶ病、黒節病、黒あし病が挙げられる。病害としては、例えば、これらの病害の内、選択した植物に生じ得る病害を対象とすることができる。病害としては、１種の病害を対象としてもよく、２種またはそれ以上の病害を対象としてもよい。
【００２４】
例えば、トマト等のナス科植物に生じ得る病害としては、限定されるものではないが、うどんこ病、モザイク病、青枯病、環紋葉枯病、苗立枯病、すすかび病、葉かび病、灰色かび病、ばら色かび病、萎凋病、半身萎凋病、根腐病、根腐萎凋病、軟腐病、輪紋病、斑点病、斑点細菌病、黒斑病、褐斑病、炭疽病、萎黄病、黄化葉巻病、菌核病、白絹病、疫病、そうか病、粉状そうか病、黒あざ病、夏疫病、黒あし病が挙げられる。
【００２５】
また、例えば、キュウリ等のウリ科植物に生じ得る病害としては、限定されるものではないが、うどんこ病、べと病、モザイク病、つる割病、つる枯病、青枯病、縁枯細菌病、苗立枯病、灰色かび病、ばら色かび病、半身萎凋病、根腐病、軟腐病、果実腐敗病、斑点病、斑点細菌病、黒星病、黒斑病、褐斑病、炭疽病、菌核病、白絹病、疫病が挙げられる。
【００２６】
また、例えば、イチゴ等のバラ科植物に生じ得る病害としては、限定されるものではないが、うどんこ病、モザイク病、青枯病、先枯病、葉枯病、芽枯病、芽枯細菌病、苗立枯病、じくほこりかび病、灰色かび病、ばら色かび病、萎凋病、萎凋細菌病、根腐病、根腐萎凋病、軟腐病、果実腐敗病、輪斑病、グノモニア輪斑病、斑点細菌病、角斑細菌病、黒斑病、炭疽病、じゃのめ病、萎黄病、菌核病、白絹病、フェアリーリング病、疫病が挙げられる。
【００２７】
＜３＞有効成分
＜３−１＞銅化合物；成分（Ａ）
成分（Ａ）は、銅化合物である。銅化合物は、銅を構成要素として含むものであれば特に制限されない。銅化合物は、有機銅化合物であってもよく、無機銅化合物であってもよい。銅化合物としては、銅塩が挙げられる。銅塩としては、銅と無機酸との塩や銅と有機酸との塩が挙げられる。銅塩として、具体的には、例えば、硫酸銅、硝酸銅、炭酸銅、リン酸銅、ピロリン酸銅、ヒ酸銅、シュウ酸銅、クエン酸銅、安息香酸銅、フマル酸銅、酒石酸銅、乳酸銅、リンゴ酸銅、ギ酸銅、酢酸銅、プロピオン酸銅、オクタン酸銅、デカン酸銅、パルミチン酸銅、ステアリン酸銅、オレイン酸銅、リノール酸銅、グルコン酸銅、グルタミン酸銅、アジピン酸銅、ホウ酸銅、メタンスルホン酸銅、スルファミン酸銅、塩化銅、臭化銅、硫化銅、酸化銅、水酸化銅が挙げられる。銅塩としては、特に、硫酸銅や塩化銅が挙げられる。銅塩として、さらに特には、硫酸銅が挙げられる。これら銅化合物における銅の価数は特に制限されない。銅の価数は、例えば、１価または２価であってよい。すなわち、例えば、硫酸銅としては、硫酸銅(I)（Cu2SO4）や硫酸銅(II)（CuSO4）が挙げられる。また、例えば、塩化銅としては、塩化銅(I)（CuCl）や塩化銅(II)（CuCl2）が挙げられる。銅化合物は、特記しない限り、無水物、水和物、またはそれらの混合物であってよい。例えば、硫酸銅(II)の水和物としては、硫酸銅(II)五水和物が挙げられる。銅化合物は、使用時にはイオン等のいずれの形態をとっていてもよい。銅化合物としては、１種の銅化合物を用いてもよく、２種またはそれ以上の銅化合物を組み合わせて用いてもよい。
【００２８】
銅化合物としては、市販品を用いてもよく、適宜製造して取得したものを用いてもよい。銅化合物の製造方法は特に制限されない。銅化合物は、例えば、公知の方法により製造することができる。銅化合物は、所望の程度に精製されていてもよく、そうでなくてもよい。すなわち、銅化合物としては、精製品を用いてもよく、銅化合物を含有する素材を用いてもよい。銅化合物としては、例えば、銅化合物の含有量が１％（ｗ／ｗ）以上、５％（ｗ／ｗ）以上、１０％（ｗ／ｗ）以上、３０％（ｗ／ｗ）以上、５０％（ｗ／ｗ）以上、７０％（ｗ／ｗ）以上、９０％（ｗ／ｗ）以上、または９５％（ｗ／ｗ）以上の素材を用いてもよい。
【００２９】
＜３−２＞アミノ酸；成分（Ｂ）
成分（Ｂ）は、アミノ酸である。アミノ酸としては、水酸基（ＯＨ基）を有するアミノ酸、アラニン、プロリン、トリプトファンが挙げられる。水酸基の数は特に制限されない。水酸基の数は、例えば、１つであってよい。水酸基を有するアミノ酸としては、非芳香族のものや芳香族のものが挙げられる。水酸基を有するアミノ酸としては、特に、非芳香族のものが挙げられる。水酸基を有する非芳香族のアミノ酸としては、スレオニン、セリン、ホモセリン、ヒドロキシプロリンが挙げられる。水酸基を有する芳香族のアミノ酸としては、チロシンや3,4-ジヒドロオキシフェニルアラニンが挙げられる。アミノ酸としては、特に、スレオニン、セリン、ホモセリン、ヒドロキシプロリン、アラニン、プロリン、トリプトファンが挙げられる。アミノ酸として、さらに特には、スレオニン、セリン、ホモセリン、ヒドロキシプロリン、アラニン、プロリンが挙げられる。アミノ酸として、さらに特には、スレオニン、セリン、ホモセリン、ヒドロキシプロリンが挙げられる。アミノ酸として、さらに特には、スレオニンやセリンが挙げられる。アミノ酸は、特記しない限り、Ｄ−体、Ｌ−体、またはそれらの混合物であってよい。混合物におけるＤ−体とＬ−体の比率は特に制限されない。混合物におけるＤ−体またはＬ−体の比率は、例えば、モル比で、２０〜８０％、３０〜７０％、４０〜６０％、または４５〜５５％であってよい。アミノ酸は、特に、Ｌ−体であってもよい。なお、Ｄ−体またはＬ−体のアミノ酸を選択した場合、有効成分としてＤ−体またはＬ−体の該アミノ酸が用いられることで足り、Ｌ−体またはＤ−体の該アミノ酸が併用されることを妨げるものではない。この場合、併用されるＬ−体またはＤ−体の該アミノ酸（すなわち有効成分として選択されなかった方）は、成分（Ｂ）には該当しない（すなわち有効成分以外の成分とみなす）ものとする。また、アミノ酸は、特記しない限り、フリー体のアミノ酸、もしくはその塩、またはそれらの混合物であってよい。アミノ酸の塩としては、カルボキシル基等の酸性基に対しては、アンモニウム塩、アルカリ金属との塩、アルカリ土類金属との塩、有機アミンとの塩が挙げられる。アミノ酸の塩としては、塩基性基に対しては、無機酸との塩や有機酸との塩が挙げられる。また、アミノ酸は、特記しない限り、無水物、水和物、またはそれらの混合物であってよい。アミノ酸は、使用時にはイオン等のいずれの形態をとっていてもよい。アミノ酸としては、１種のアミノ酸を用いてもよく、２種またはそれ以上のアミノ酸を組み合わせて用いてもよい。
【００３０】
アミノ酸としては、市販品を用いてもよく、適宜製造して取得したものを用いてもよい。アミノ酸の製造方法は特に制限されない。アミノ酸は、例えば、公知の方法により製造することができる。アミノ酸は、具体的には、例えば、化学合成、酵素反応、発酵法、抽出法、またはそれらの組み合わせにより製造することができる。アミノ酸は、所望の程度に精製されていてもよく、そうでなくてもよい。すなわち、アミノ酸としては、精製品を用いてもよく、アミノ酸を含有する素材を用いてもよい。アミノ酸を含有する素材として、具体的には、例えば、当該アミノ酸の生産能を有する微生物を培養して得られた培養液、菌体、培養上清等の発酵生産物、当該アミノ酸を含有する農水畜産物、およびそれらの加工品が挙げられる。加工品としては、上記のような発酵生産物等の素材を、濃縮、希釈、乾燥、分画、抽出、精製等の処理に供したものが挙げられる。アミノ酸としては、例えば、アミノ酸の含有量が１％（ｗ／ｗ）以上、５％（ｗ／ｗ）以上、１０％（ｗ／ｗ）以上、３０％（ｗ／ｗ）以上、５０％（ｗ／ｗ）以上、７０％（ｗ／ｗ）以上、９０％（ｗ／ｗ）以上、または９５％（ｗ／ｗ）以上の素材を用いてもよい。
【００３１】
＜４＞本発明の組成物
本発明の組成物は、有効成分（すなわち上記成分ＡおよびＢ）を含有する組成物である。本発明の組成物は、植物に施用して利用することができる。本発明の組成物の使用態様は、「本発明の方法」において詳述する。本発明の組成物を利用することにより、具体的には本発明の組成物を植物に施用することにより、植物の病害抵抗性を誘導すること、または、植物の病害を防除することができる。すなわち、本発明の組成物は、植物の病害抵抗性誘導用または植物の病害防除用の組成物であってよい。植物の病害抵抗性誘導用の組成物および植物の病害防除用の組成物を、それぞれ、「植物用病害抵抗性誘導剤」および「植物用病害防除剤」ともいう。なお、植物の病害抵抗性が誘導されることにより、植物の病害が防除されてもよい。すなわち、植物の病害抵抗性誘導用の組成物の一態様は、植物の病害防除用の組成物であってよい。また、植物の病害防除用の組成物の一態様は、植物の病害抵抗性誘導用の組成物であってよい。
【００３２】
本発明の組成物の組成は、本発明の組成物が有効成分を含有し、且つ、所望の効果が得られる限り、特に制限されない。本発明の組成物が含有する成分の種類や含有量は、対象の植物の種類、栽培方法、生育ステージ、対象の病害の種類や症状の程度、および本発明の組成物の利用態様等の諸条件に応じて適宜選択することができる。
【００３３】
本発明の組成物は、有効成分からなるものであってもよく、有効成分以外の成分を含有していてもよい。有効成分以外の成分としては、例えば、農薬用、肥料用、医薬用等の用途に通常用いられる成分が挙げられる。そのような成分として、具体的には、例えば、賦形剤、結合剤、崩壊剤、滑沢剤、安定化剤、希釈剤、界面活性剤、展着剤、pH調整剤、水、アルコール、ビタミン、ミネラル等の添加剤が挙げられる。展着剤として、具体的には、例えば、アプローチＢＩTM（花王（株））、ミックスパワーTM（シンジェンタジャパン（株））、スカッシュTM（丸和バイオケミカル（株））が挙げられる。有効成分以外の成分としては、１種の成分を用いてもよく、２種またはそれ以上の成分を用いてもよい。なお、一態様において、本発明の組成物からは、亜鉛、マンガン、ホウ素、およびビタミンＫの水溶性誘導体から選択される１種またはそれ以上、例えば４つ全て、の成分が有効成分と併用される場合、すなわち、本発明の組成物が亜鉛、マンガン、ホウ素、およびビタミンＫの水溶性誘導体から選択される１種またはそれ以上、例えば４つ全て、の成分を含有する場合、が除かれてもよい。ここでいう亜鉛、マンガン、およびホウ素は、それぞれ、特に、硫酸亜鉛(II)七水和物、硫酸マンガン、およびホウ酸であってもよい。また、「本発明の組成物が亜鉛、マンガン、ホウ素、またはビタミンＫの水溶性誘導体を含有する」とは、特に、本発明の組成物が５〜１５％（ｗ／ｗ）の亜鉛（特に硫酸亜鉛(II)七水和物）、３〜１０％（ｗ／ｗ）のマンガン（特に硫酸マンガン）、１〜３％（ｗ／ｗ）のホウ素（特にホウ酸）、または０．１〜１％（ｗ／ｗ）のビタミンＫの水溶性誘導体を含有することであってもよい。本発明の組成物は、適宜、製剤化されていてよい。本発明の組成物の剤形は特に制限されない。本発明の組成物の剤形は、本発明の組成物の利用態様等の諸条件に応じて適宜選択することができる。剤形としては、例えば、液剤、懸濁剤、散剤、錠剤、丸剤、カプセル剤、ペースト剤が挙げられる。
【００３４】
本発明の組成物における有効成分の総含有量は、例えば、０．００１％（ｗ／ｗ）以上、０．００２％（ｗ／ｗ）以上、０．００５％（ｗ／ｗ）以上、０．０１％（ｗ／ｗ）以上、０．０２％（ｗ／ｗ）以上、０．０５％（ｗ／ｗ）以上、０．１％（ｗ／ｗ）以上、０．２％（ｗ／ｗ）以上、０．５％（ｗ／ｗ）以上、１％（ｗ／ｗ）以上、２％（ｗ／ｗ）以上、５％（ｗ／ｗ）以上、または１０％（ｗ／ｗ）以上であってもよく、１００％（ｗ／ｗ）以下、９９．９％（ｗ／ｗ）以下、７０％（ｗ／ｗ）以下、５０％（ｗ／ｗ）以下、３０％（ｗ／ｗ）以下、２０％（ｗ／ｗ）以下、１５％（ｗ／ｗ）以下、１０％（ｗ／ｗ）以下、５％（ｗ／ｗ）以下、２％（ｗ／ｗ）以下、１％（ｗ／ｗ）以下、０．５％（ｗ／ｗ）以下、０．２％（ｗ／ｗ）以下、０．１％（ｗ／ｗ）以下、０．０５％（ｗ／ｗ）以下、または０．０２％（ｗ／ｗ）以下であってもよく、それらの矛盾しない組み合わせであってもよい。
【００３５】
本発明の組成物において、成分（Ａ）の含有量に対する成分（Ｂ）の含有量の比率（成分（Ｂ）の含有量／成分（Ａ）の含有量）は、例えば、モル比で、０．１以上、０．２以上、０．５以上、１以上、または２以上であってもよく、１０以下、９以下、８以下、７以下、６以下、５以下、４以下、３以下、２以下、または１以下であってもよく、それらの矛盾しない組み合わせであってもよい。成分（Ａ）の含有量に対する成分（Ｂ）の含有量の比率（成分（Ｂ）の含有量／成分（Ａ）の含有量）は、具体的には、例えば、モル比で、０．１〜１０、０．２〜７、または０．５〜６であってもよい。また、成分（Ａ）の含有量に対する成分（Ｂ）の含有量の比率（成分（Ｂ）の含有量／成分（Ａ）の含有量）は、より具体的には、例えば、モル比で、成分（Ｂ）がスレオニンの場合に２．５〜５．３であってもよく、成分（Ｂ）がアラニンの場合に１．０〜３．３であってもよく、成分（Ｂ）がセリンの場合に１．０〜３．３であってもよく、成分（Ｂ）がトリプトファンの場合に１．５〜１．７であってもよく、成分（Ｂ）がチロシンの場合に０．４〜１．２であってもよい。
【００３６】
本発明の組成物における各有効成分の含有量は、例えば、上記例示した有効成分の総含有量および含有量の比率を満たすように設定することができる。
【００３７】
また、本発明の組成物における各有効成分の含有量は、例えば、本発明の組成物の使用時に各有効成分の濃度が所定の範囲となるように設定することができる。本発明の組成物の使用時の有効成分の濃度を「有効成分の使用濃度」または「有効成分の施用濃度」ともいう。成分（Ａ）の濃度および成分（Ｂ）の使用濃度は、それぞれ、例えば、０．０１ｍＭ以上、０．０２ｍＭ以上、０．０５ｍＭ以上、０．１ｍＭ以上、０．２ｍＭ以上、０．３ｍＭ以上、０．５ｍＭ以上、０．７ｍＭ以上、１ｍＭ以上、２ｍＭ以上、５ｍＭ以上であってもよく、２０ｍＭ以下、１０ｍＭ以下、５ｍＭ以下、２ｍＭ以下、１ｍＭ以下、０．５ｍＭ以下、または０．２ｍＭ以下であってもよく、それらの矛盾しない組み合わせであってもよい。成分（Ａ）の使用濃度は、具体的には、例えば、０．０１ｍＭ〜５ｍＭ、０．０２ｍＭ〜１ｍＭ、または０．０５ｍＭ〜０．５ｍＭであってもよい。ボルドー液と呼ばれる殺菌剤では銅化合物の施用濃度は一般的に１０〜２０ｍＭであるが、本発明における成分（Ａ）の使用濃度はそれより低くてもよい。成分（Ｂ）の使用濃度は、具体的には、例えば、０．０２ｍＭ〜１０ｍＭ、０．０５ｍＭ〜５ｍＭ、または０．１ｍＭ〜２ｍＭであってもよい。上記例示したような有効成分の使用濃度は、特に、本発明の組成物が液体の形態で使用される場合の濃度であってよい。
【００３８】
なお、有効成分の量（例えば含有量（濃度）や使用量）は、有効成分を含有する素材を用いる場合にあっては、当該素材中の有効成分そのものの量に基づいて算出されるものとする。また、成分（Ｂ）の量（例えば含有量（濃度）や使用量）は、成分（Ｂ）が塩または水和物を形成している場合にあっては、塩または水和物の質量を等モルのフリー体の質量に換算した値に基づいて算出されるものとする。
【００３９】
有効成分およびその他の成分は、互いに混合されて本発明の組成物に含まれていてもよく、それぞれ別個に、あるいは、任意の組み合わせで別個に、本発明の組成物に含まれていてもよい。例えば、本発明の組成物は、それぞれ別個にパッケージングされた、成分（Ａ）と成分（Ｂ）のセットとして提供されてもよい。このような場合、成分（Ａ）と成分（Ｂ）は、適宜併用して植物に施用すればよい。
【００４０】
＜５＞本発明の方法
本発明の方法は、有効成分（すなわち上記成分ＡおよびＢ）を植物に施用することを含む方法である。本発明の方法により、具体的には有効成分を植物に施用することにより、植物の病害抵抗性を誘導すること、または、植物の病害を防除することができる。すなわち、本発明の方法は、植物の病害抵抗性を誘導する方法または植物の病害を防除する方法であってよい。なお、植物の病害抵抗性が誘導されることにより、植物の病害が防除されてもよい。すなわち、植物の病害抵抗性を誘導する方法の一態様は、植物の病害を防除する方法であってよい。また、植物の病害を防除する方法の一態様は、植物の病害抵抗性を誘導する方法であってよい。
【００４１】
有効成分は、例えば、本発明の組成物を利用して（すなわち本発明の組成物を施用することにより）、植物に施用することができる。すなわち、本発明の方法の一態様は、例えば、本発明の組成物を植物に施用することを含む方法であってよい。「有効成分を植物に施用すること」には、本発明の組成物を植物に施用することも包含される。本発明の組成物は、例えば、そのまま、あるいは適宜、水、生理食塩水、緩衝液、アルコール等の液体で希釈、分散、または溶解し、植物に施用することができる。すなわち、本発明の組成物は、例えば、適宜、上記例示したような有効成分の使用濃度が得られるように濃度を調整し、植物に施用することができる。本発明の組成物は、特に、液体の形態で植物に施用することができる。有効成分は、予め混合された状態で植物に施用されてもよく、それぞれ別個に植物に施用されてもよい。すなわち、例えば、有効成分が互いに混合されて本発明の組成物に含まれる場合、本発明の組成物を植物に施用することにより、有効成分を予め混合された状態で植物に施用することができる。また、例えば、有効成分がそれぞれ別個に本発明の組成物に含まれる場合、有効成分は、互いに混合してから植物に施用されてもよく、それぞれ別個に植物に施用されてもよい。有効成分をそれぞれ別個に植物に施用する場合、有効成分は同時に植物に施用されてもよく、そうでなくてもよい。有効成分が同時に植物に施用されない場合、成分（Ａ）の施用と成分（Ｂ）の施用の順序は特に制限されない。有効成分が同時に植物に施用されない場合、成分（Ａ）の施用と成分（Ｂ）の施用との間隔は、所望の効果が得られる限り、特に制限されない。成分（Ａ）の施用と成分（Ｂ）の施用との間隔は、例えば、７日以内、５日以内、３日以内、または１日以内であってよい。また、本発明の組成物は、他の成分と併用してもよい。他の成分については、本発明の組成物の説明における有効成分以外の成分についての記載を準用できる。すなわち、本発明の組成物は、例えば、展着剤等の添加剤と併用してもよい。
【００４２】
本発明の組成物の施用方法は、所望の効果が得られる限り、特に制限されない。本発明の組成物の施用方法は、対象の植物の種類、栽培方法、生育ステージ、および対象の病害の種類や症状の程度等の諸条件に応じて適宜選択することができる。本発明の組成物は、例えば、農薬や肥料を植物に施用する通常の方法で植物に施用することができる。本発明の組成物は、例えば、植物体に施用してもよく、植物の栽培に用いる土壌や培地へ施用してもよく、それらの組み合わせに施用してもよい。植物体への施用としては、植物体への散布や塗布、植物体の浸漬が挙げられる。本発明の組成物は、植物体の全体に施用してもよく、植物体の一部に施用してもよい。本発明の組成物は、例えば、植物体の地上部全体に施用してもよい。植物体の一部としては、葉、茎、幹、根、果実が挙げられる。本発明の組成物を葉に施用する場合、本発明の組成物は、葉の表面および裏面の一方のみに施用されてもよく、両方に施用されてもよい。植物体への施用として、具体的には、例えば、葉面散布や根部浸漬が挙げられる。土壌や培地への施用としては、土壌や培地への散布、潅注、混合が挙げられる。土壌や培地への施用は、有効成分が植物の根圏へ到達するように実施すればよい。
【００４３】
本発明の組成物の施用時期は、所望の効果が得られる限り、特に制限されない。本発明の組成物の施用時期は、対象の植物の種類、栽培方法、生育ステージ、および対象の病害の種類や症状の程度等の諸条件に応じて適宜選択することができる。本発明の組成物は、例えば、病害の発生前に植物に施用することができる。本発明の組成物を病害の発生前に植物に施用することにより、例えば、将来的に発生し得る病害を防除することができ得る。また、本発明の組成物は、例えば、病害の発生後に植物に施用することもできる。本発明の組成物を病害の発生後に植物に施用することにより、例えば、既に発生している病害を防除することができ得る。本発明の組成物は、１回のみ施用してもよく、２回またはそれ以上施用してもよい。本発明の組成物は、間欠的に施用してもよく、連続的に施用してもよい。
【００４４】
本発明の組成物の施用量は、所望の効果が得られる限り、特に制限されない。本発明の組成物の施用量は、対象の植物の種類、栽培方法、生育ステージ、対象の病害の種類や症状の程度、および本発明の組成物の施用方法や施用時期等の諸条件に応じて適宜選択することができる。
【００４５】
本発明の組成物の施用量は、例えば、有効成分を上記例示したような使用濃度で含有する液体の形態の本発明の組成物の施用量として、１００Ｌ／ヘクタール以上、２００Ｌ／ヘクタール以上、５００Ｌ／ヘクタール以上、１０００Ｌ／ヘクタール以上、１５００Ｌ／ヘクタール以上、３０００Ｌ／ヘクタール以上、または５０００Ｌ／ヘクタール以上であってもよく、１００００Ｌ／ヘクタール以下、８０００Ｌ／ヘクタール以下、７０００Ｌ／ヘクタール以下、５０００Ｌ／ヘクタール以下、３０００Ｌ／ヘクタール以下、または１５００Ｌ／ヘクタール以下であってもよく、それらの矛盾しない組み合わせであってもよい。本発明の組成物の施用量は、具体的には、例えば、有効成分を上記例示したような使用濃度で含有する液体の形態の本発明の組成物の施用量として、１００Ｌ／ヘクタール〜１００００Ｌ／ヘクタール、２００Ｌ／ヘクタール〜８０００Ｌ／ヘクタール、５００Ｌ／ヘクタール〜５０００Ｌ／ヘクタール、または１０００Ｌ／ヘクタール〜３０００Ｌ／ヘクタールであってもよい。また、本発明の組成物の施用量は、施用面積（二次元的の要素）だけではなく、三次元的要素も考慮して設定することができる。すなわち、本発明の組成物の施用量は、例えば、本発明の組成物を施用（例えば散布）する植物の高さに応じて設定することができる。本発明の組成物の施用量は、具体的には、例えば、有効成分を上記例示したような使用濃度で含有する液体の形態の本発明の組成物の施用量として、地表面〜膝高の植物では１０００Ｌ／ヘクタール〜１５００Ｌ／ヘクタール、膝高〜ヒトの背丈の植物では１５００Ｌ／ヘクタール〜３０００Ｌ／ヘクタール、ヒトの背丈〜２メートルの植物では３０００Ｌ／ヘクタール〜５０００Ｌ／ヘクタール、２メートル以上の植物では５０００Ｌ／ヘクタール〜７０００Ｌ／ヘクタールであってもよい。
【００４６】
また、本発明の組成物の施用量は、例えば、各有効成分の施用量が所定の範囲となるように設定することができる。成分（Ａ）および成分（Ｂ）の施用量は、それぞれ、例えば、０．０１ｍｏｌ／ヘクタール以上、０．０２ｍｏｌ／ヘクタール以上、０．０５ｍｏｌ／ヘクタール以上、０．１ｍｏｌ／ヘクタール以上、０．２ｍｏｌ／ヘクタール以上、０．３ｍｏｌ／ヘクタール以上、０．４ｍｏｌ／ヘクタール以上、０．５ｍｏｌ／ヘクタール以上、または０．７ｍｏｌ／ヘクタール以上、１ｍｏｌ／ヘクタール以上であってもよく、２０ｍｏｌ／ヘクタール以下、１０ｍｏｌ／ヘクタール以下、６ｍｏｌ／ヘクタール以下、５ｍｏｌ／ヘクタール以下、４ｍｏｌ／ヘクタール以下、３ｍｏｌ／ヘクタール以下、２ｍｏｌ／ヘクタール以下、１ｍｏｌ／ヘクタール以下、０．５ｍｏｌ／ヘクタール以下、または０．２ｍｏｌ／ヘクタール以下であってもよく、それらの矛盾しない組み合わせであってもよい。また、各有効成分の施用量は、例えば、本発明の組成物を施用（例えば散布）する植物の高さに応じて設定することができる。成分（Ａ）の施用量は、具体的には、例えば、地表面〜膝高の植物では０．０１ｍｏｌ／ヘクタール〜０．５ｍｏｌ／ヘクタール、膝高〜ヒトの背丈の植物では０．２ｍｏｌ／ヘクタール〜１ｍｏｌ／ヘクタール、ヒトの背丈〜２メートルの植物では０．４ｍｏｌ／ヘクタール〜２ｍｏｌ／ヘクタール、２メートル以上の植物では０．７ｍｏｌ／ヘクタール〜３ｍｏｌ／ヘクタールであってもよい。成分（Ｂ）の施用量は、具体的には、例えば、地表面〜膝高の植物では０．０２ｍｏｌ／ヘクタール〜２ｍｏｌ／ヘクタール、膝高〜ヒトの背丈の植物では０．３ｍｏｌ／ヘクタール〜４ｍｏｌ／ヘクタール、ヒトの背丈〜２メートルの植物では０．７ｍｏｌ／ヘクタール〜６ｍｏｌ／ヘクタール、２メートル以上の植物では１ｍｏｌ／ヘクタール〜１０ｍｏｌ／ヘクタールであってもよい。
【００４７】
上記例示したような本発明の組成物の施用量は、特に、本発明の組成物を葉面散布等の植物体への散布、または土壌や培地への散布により、植物に施用する場合の施用量であってよい。
【００４８】
上述したような本発明の組成物の施用態様に関する記載は、有効成分を植物に施用するその他のいずれの場合にも準用できる。すなわち、有効成分は、例えば、上記例示したような使用濃度で植物に施用されてよい。また、有効成分は、例えば、上記例示したような有効成分の施用量で植物に施用されてよい。また、有効成分は、例えば、有効成分を含有する、液体組成物等の組成物として調製され、植物に施用されてよい。有効成分を含有する組成物については、本発明の組成物の説明を準用できる。有効成分は、特に、液体の形態で植物に施用することができる。すなわち、有効成分は、具体的には、例えば、有効成分を上記例示したような使用濃度で含有する液体組成物として調製され、植物に施用されてよい。有効成分は、予め混合された状態で植物に施用されてもよく、それぞれ別個に植物に施用されてもよい。すなわち、例えば、成分（Ａ）と成分（Ｂ）の両方を含有する液体組成物等の組成物を調製し、植物に施用することができる。また、成分（Ａ）を含有する液体組成物等の組成物と成分（Ｂ）を含有する液体組成物等の組成物をそれぞれ調製し、植物に施用することもできる。また、有効成分は、例えば、展着剤等の他の成分と併用してもよい。なお、一態様において、本発明の方法からは、亜鉛、マンガン、ホウ素、およびビタミンＫの水溶性誘導体から選択される１種またはそれ以上、例えば４つ全て、の成分が有効成分と併用される場合、すなわち、亜鉛、マンガン、ホウ素、およびビタミンＫの水溶性誘導体から選択される１種またはそれ以上、例えば４つ全て、の成分が植物に施用される場合、が除かれてもよい。ここでいう亜鉛、マンガン、およびホウ素は、それぞれ、特に、硫酸亜鉛(II)七水和物、硫酸マンガン、およびホウ酸であってもよい。また、「亜鉛、マンガン、ホウ素、またはビタミンＫの水溶性誘導体が植物に施用される」とは、特に、５〜１５％（ｗ／ｗ）の亜鉛（特に硫酸亜鉛(II)七水和物）、３〜１０％（ｗ／ｗ）のマンガン（特に硫酸マンガン）、１〜３％（ｗ／ｗ）のホウ素（特にホウ酸）、または０．１〜１％（ｗ／ｗ）のビタミンＫの水溶性誘導体が植物に施用されることであってもよい。
【００４９】
なお、本発明の方法を利用して植物を栽培することにより、植物体が得られる。よって、本発明の方法の一態様は、植物体を製造する方法であってもよい。本発明の方法の一態様は、より具体的には、有効成分（すなわち上記成分ＡおよびＢ）を植物に施用して植物を栽培することを含む、植物体を製造する方法であってもよい。植物の栽培は、本発明の組成物を施用すること以外は、例えば、植物を栽培する通常の方法と同一の方法により行うことができる。植物体は適宜回収することができる。すなわち、本発明の方法は、さらに、植物体を回収することを含んでいてもよい。回収される植物体は、植物体の全体であってもよく、植物体の一部であってもよい。植物体の一部としては、葉、茎、幹、根、果実が挙げられる。
【００５０】
＜６＞有効成分の使用
また、本発明は、上記のような用途での有効成分の使用を提供する。すなわち、本発明は、例えば、植物の病害抵抗性誘導のための有効成分の使用、植物の病害防除のための有効成分の使用、植物の病害抵抗性誘導用の組成物の製造のための有効成分の使用、および植物の病害防除用の組成物の製造のための有効成分の使用を提供する。
【００５１】
また、本発明は、他の有効成分との併用するための各有効成分の使用を提供する。各有効成分は、上記のような用途のために、他の有効成分と併用されてよい。
【実施例】
【００５２】
以下、非限定的な実施例により本発明をさらに具体的に説明する。下記実施例で用いたアミノ酸はいずれもＬ−体である。【００５３】
〔実施例１〕硫酸銅とアミノ酸の併用によるキュウリの病害抵抗性誘導効果の評価（１）
本実施例では、キュウリの第一本葉に硫酸銅と各種アミノ酸を組み合わせて施用し、病害抵抗性関連酵素であるキチナーゼ（Chitinase）およびパーオキシダーゼ（Peroxidase）の活性を指標として病害抵抗性誘導効果を評価した。【００５４】
（１）植物体の栽培と処理液の散布
キュウリ（品種「四葉」）を園芸用培養土（クミアイニッピ園芸培土1号；ＪＡ）とバーミキュライトの容積比３：１混合土に播種し、２週間栽培した。培養庫内の温度は23〜25℃、日周は14時間明期、光強度は約300μmol m-2 s-1とした。処理液として、0.32 mMの硫酸銅(II)と0.84 mMの各アミノ酸の組み合わせを含む水溶液、0.32 mMの硫酸銅(II)を単独で含む水溶液、0.84 mMの各アミノ酸を単独で含む水溶液、およびmock（モック）として超純水をそれぞれ用意した。各処理液は、展着剤としてアプローチBI（花王（株）;「アプローチBI」は同社の登録商標である）を1/1000濃度で添加して、実験に用いた。第一本葉に各処理液を約1 mL/100 cm2程度霧吹きで噴霧処理した。噴霧処理の48時間後に葉の中心部分の1.5cm四方を酵素活性測定用試料として回収し、直ちに液体窒素で凍結し、-80℃で保存した。試験は、各処理液について３連（n=3）で実施した。【００５５】
（２）酵素抽出
酵素活性測定用試料を凍結状態のまま植物破砕機MM300 MIXER MILL GRINDER (Retsch)により破砕し、500μLの抽出バッファー［100 mM NaH2PO4/Na2HPO4(pH6.0), 1 mM DTT］に懸濁した。10,000 rpm 5分間の遠心分離後の上清画分を粗抽出画分とした。粗抽出画分のタンパク質濃度をBradford法により測定した。【００５６】
（３）キチナーゼ活性測定
キチナーゼ活性は、McCreathらによる方法（McCreath, K. et al., J. Microbiol. Methods 14:229-237, 1992）により測定した。すなわち、基質である4MU-(GlcNAc)3（4-methylumbelliferyl-β-d-N,N',N''-triacetylchitobiose；SIGMA M5639）を、0.4 mMとなるように50%エタノール中に溶解し、-20℃で保存した。当該溶液を使用時に50% エタノールで10倍に希釈し、基質溶液とした。上記粗抽出画分をタンパク質濃度が1μg/μLとなるよう上記抽出バッファーで希釈し、試料とした。各試料50μLを96穴プレートに分注し、そこへ基質溶液50μLを添加し、37℃で反応を開始した。反応開始30分後及び90分後に、反応液に100μLの1M Gly/NaOH buffer (pH 10.2)を添加し、反応を停止した。液面の泡を完全に除去した後に、蛍光検出用プレートリーダーSpectraMax M2（Molecular Devices）を用いて、励起波長360 nm、蛍光波長450 nmで蛍光強度を測定した。4MU（4-methylumbelliferone）を標準物質として4MUの遊離量を算出し、1分間に1μmolの基質と反応する酵素量を1ユニットと定義した。【００５７】
（４）パーオキシダーゼ活性
パーオキシダーゼ活性は蛍光基質AmplexRedを用いて測定した。AmplexRed Ultra reagent（Invitrogen A36006）を、10 mM（1 mg/330 μl）となるようにDMSOに溶解し、-20℃で保存した。H2O2を、20 mMとなるように水で希釈し、4℃で保存した。これらの溶液を用いて基質溶液（100 mM NaH2PO4/Na2HPO4(pH7.4)、2 mM H2O2、50 μM AmplexRed）を調製した。上記粗抽出画分をタンパク質濃度が1 ng/μlとなるよう上記抽出バッファーで希釈し、試料とした。各試料40 μlを96穴プレート（Greiner blank half volume microplate）に分注し、そこへ基質溶液40 μlを添加することで反応を開始し、経時的に蛍光強度を測定した。蛍光強度は、プレートリーダーSpectraMax M2（Molecular Devices）を用いて励起波長544 nm、蛍光波長544/590 nm、インターバル90秒で10分間測定した。直線的に反応が進行している時間で定量を行なった。パーオキシダーゼ標準品（Sigma；P8415-5KU）を用いて反応量を算出し、1分間に1μmolの基質と反応する酵素量を1ユニットと定義した。【００５８】
（５）結果
結果を図１〜８に示す（n=3）。硫酸銅とThr、Pro、Ala、Val、Ser、Trp、またはTyrを併用することにより、硫酸銅を単独で施用した場合と比較して、植物の病害抵抗性マーカーであるキチナーゼ活性およびパーオキシダーゼ活性の増大が認められた。【００５９】
〔実施例２〕硫酸銅とアミノ酸の併用によるキュウリの病害抵抗性誘導効果の評価（２）
実施例１で硫酸銅との併用によりキチナーゼ活性およびパーオキシダーゼ活性の誘導効果が認められたアミノ酸７種類（Thr、Pro、Ala、Val、Ser、Trp、Tyr）および硫酸銅との併用による殺菌効果が既知であるLysについて、実施例１に記載の手順で、再度、硫酸銅との併用による病害抵抗性誘導効果を評価した。【００６０】
結果を図９〜１０に示す（n=3）。特に、硫酸銅とThr、Pro、Ala、またはSerを併用することにより、硫酸銅とLysを併用した場合と比較して、高い病害抵抗性誘導効果が認められた。中でも、硫酸銅とSerまたはThrを併用した場合に、顕著に高い病害抵抗性誘導効果が認められた。【００６１】
〔実施例３〕硫酸銅との併用によるキュウリの病害抵抗性誘導におけるアミノ酸濃度の影響の評価
硫酸銅との併用によるキュウリの病害抵抗性誘導における各アミノ酸の濃度の影響について評価した。すなわち、実施例２で評価したアミノ酸８種類（Thr、Pro、Ala、Val、Ser、Trp、Tyr、Lys）について、アミノ酸濃度を0.17 mM、0.36 mM、0.50 mM、0.67 mM、0.84 mM、または1.01 mMとして、実施例１に記載の手順で硫酸銅との併用による病害抵抗性誘導効果を評価した。【００６２】
結果を図１１〜２６に示す（n=3）。いずれのアミノ酸も、硫酸銅との併用による病害抵抗性誘導効果について濃度依存性が確認された。また、アミノ酸の種類により、硫酸銅との併用による病害抵抗性誘導効果について、飽和濃度および最大効果に差があることが示された。0.32 mMの硫酸銅に対し、LysおよびThrでは0.84 mM、Serでは0.67 mM、Ala、Val、Trpでは0.50 mMで効果が最大値に達した。Tyrでは供試した濃度範囲では0.17 mMが最も効果が高かった。Proでは供試した濃度範囲では効果が最大値に達さず、別途実施した高濃度域での試験により、1.18 mMで効果が最大値に達することがわかった（図２７〜２８）。ここで効果が最大値に達するのに要したアミノ酸濃度を、アミノ酸の最適濃度とした。【００６３】
〔実施例４〕各アミノ酸を最適濃度で硫酸銅と併用した場合の、キュウリの病害抵抗性誘導効果の評価
実施例２で評価したアミノ酸８種類（Thr、Pro、Ala、Val、Ser、Trp、Tyr、Lys）について、アミノ酸濃度を最適濃度として、実施例１に記載の手順で硫酸銅との併用による病害抵抗性誘導効果を評価した。各アミノ酸の最適濃度は、実施例３の結果より、LysおよびThrでは0.84 mM、Serでは0.67 mM、Ala、Val、Trpでは0.50 mM、Tyrでは0.17 mM、Proでは1.18 mMとした。【００６４】
結果を図２９〜３０に示す（n=3）。特に、硫酸銅とThr、Pro、Ala、またはSerを併用することにより、硫酸銅とLysを併用した場合と比較して、高い病害抵抗性誘導効果が認められた。中でも、硫酸銅とSerまたはThrを併用した場合に、顕著に高い病害抵抗性誘導効果が認められた。【００６５】
〔実施例５〕硫酸銅とアミノ酸の併用によるキュウリ炭疽病の防除効果の評価
本実施例では、キュウリの第一本葉に硫酸銅と各種アミノ酸を組み合わせて施用し、ウリ類炭疽病菌による生ずる病斑数の減少を指標として病害防除効果を評価した。【００６６】
（１）植物体の栽培と散布方法
実施例２で評価したアミノ酸８種類（Thr、Pro、Ala、Val、Ser、Trp、Tyr、Lys）について、アミノ酸濃度を最適濃度として、実施例１に記載の手順でキュウリの第一本葉への散布処理を実施した。0.32 mMの硫酸銅に対する各アミノ酸の最適濃度は、実施例３の結果より、LysおよびThrでは0.84 mM、Serでは0.67 mM、Ala、Val、Trpでは0.50 mM、Tyrでは0.17 mM、Proでは1.18 mMとした。銅に対する各アミノ酸の量比は、モル比で、LysおよびThrでは2.625、Serでは2.094、Ala、Val、Trpでは1.563、Tyrでは0.531、Proでは3.688である。【００６７】
（２）キュウリ炭疽病の防除効果の評価
噴霧処理の24時間後に、ウリ類炭疽病菌（Colletotrichum lagenarium 104-T株）をキュウリに接種した。接種は、分生胞子懸濁液（1×105分生胞子/mL）を葉面に噴霧することにより行った。接種後、暗所、湿室下に24時間静置することにより、ウリ類炭疽病菌をキュウリに感染させた。接種７日後に各処理葉に発生した罹病性病斑数を測定した。【００６８】
結果を図３１に示す（n=3）。硫酸銅とアミノ酸の併用により、硫酸銅を単独で施用する場合あるいはアミノ酸を単独で施用する場合と比較して、病斑数の減少が認められた。特に、硫酸銅とThr、Pro、Ala、Ser、またはTrpを併用することにより、硫酸銅とLysを併用した場合と比較して、高い病害防除効果が認められた。中でも、硫酸銅とSerまたはThrを併用した場合に、顕著に高い病害防除効果が認められた。本実施例でLysよりも高い病害防除効果が確認されたアミノ酸５種のうちTrp以外の４種（Thr、Pro、Ala、Ser）は、実施例４でLysよりも高い病害抵抗性誘導効果が確認されたアミノ酸と一致していた。また、SerおよびThrは、病害抵抗性誘導効果および病害防除効果の両方について、顕著な効果が認められた。【００６９】
〔実施例６〕硫酸銅と水酸基を含む各種アミノ酸の併用によるキュウリの病害抵抗性誘導効果の評価
硫酸銅との併用により顕著な病害抵抗性誘導効果および病害防除効果が確認されたSerとThrは、いずれも、水酸基を有するアミノ酸である。一方、同様に水酸基を有するがベンゼン環も有する芳香族アミノ酸であるTyrでは病害防除効果が小さかった。そこで、水酸基を保有する他のアミノ酸の中から、芳香族および非芳香族の代表的なものを選んで、実施例１に記載の手順で硫酸銅との併用による病害抵抗性誘導効果の評価を行った。非芳香族のものとしてはHse（ホモセリン）およびHyp（ヒドロキシプロリン）を、芳香族のものとしてはDOPA（3,4-ジヒドロオキシフェニルアラニン）を選んだ。【００７０】
結果を図３２〜３３に示す（n=3）。硫酸銅とHseまたはHypを併用することにより、キチナーゼ活性およびパーオキシダーゼ活性の顕著な誘導効果が認められ、その効果は硫酸銅とSerを併用した場合に匹敵するものであった。一方、硫酸銅とDOPAを併用した場合のキチナーゼ活性およびパーオキシダーゼ活性の誘導効果は、硫酸銅とLysを併用した場合と同程度であった。【００７１】
〔実施例７〕硫酸銅と水酸基を含む各種アミノ酸の併用によるキュウリ炭疽病の防除効果の評価
実施例６で評価したアミノ酸（Hse、Hyp、DOPA）について、実施例５に記載の手順で硫酸銅との併用による病害防除効果を評価した。【００７２】
結果を図３４に示す（n=3）。硫酸銅とHseまたはHypを併用することにより、顕著な病害防除効果が認められ、その効果は硫酸銅とSerまたはThrを併用した場合に匹敵するものであった。一方、DOPAには硫酸銅との併用による病害防除効果は認められず、逆に感染を促進した。【００７３】
〔実施例８〕硫酸銅あるいは塩化銅とアミノ酸の併用によるキュウリの病害抵抗性誘導効果
実施例２で評価したアミノ酸８種類（Thr、Pro、Ala、Val、Ser、Trp、Tyr、Lys）について、アミノ酸濃度を最適濃度として、実施例１に記載の手順で硫酸銅あるいは塩化銅との併用による病害抵抗性誘導効果を評価した。【００７４】
結果を図３５〜３６に示す（n=3）。アミノ酸の種類による病害抵抗性誘導効果の大きさの違いは、併用する銅化合物が硫酸銅であっても塩化銅であっても同傾向であった。すなわち、アミノ酸と銅化合物の併用による病害抵抗性誘導効果は、アミノ酸と銅イオンの組み合わせにより得られることが示唆された。【００７５】
〔実施例９〕硫酸銅とThrの併用によるキュウリの病害抵抗性誘導における硫酸銅濃度の影響の評価
硫酸銅とThrの併用によるキュウリの病害抵抗性誘導における硫酸銅濃度の影響について評価した。すなわち、Thrを最適濃度である0.84 mMに固定して、硫酸銅濃度を0.08 mM、0.16 mM、0.20 mM、0.24 mM、0.28 mM、または0.32 mMとして、実施例１に記載の手順で硫酸銅とThrの併用による病害抵抗性誘導効果を評価した。【００７６】
結果を図３７〜３８に示す（n=3）。硫酸銅と0.84 mMのThrとの併用による病害抵抗性誘導効果について硫酸銅濃度に対する依存性が確認され、硫酸銅濃度が0.16 mMで効果が最高値に達した。【００７７】
〔実施例１０〕硫酸銅とアルコール類の併用によるキュウリの病害抵抗性誘導効果
実施例６および実施例７では、水酸基を有する非芳香族アミノ酸４種類（Thr、Ser、Hse、Hyp）について、硫酸銅との併用による顕著な病害抵抗性誘導効果および病害防除効果が確認された。そこで、水酸基を保有するアミノ酸以外の物質としてアルコール類の中から代表的なものを選んで、実施例１に記載の手順で硫酸銅との併用による病害抵抗性誘導効果の評価を行った。アルコール類としては、EgOH（エチレングリコール）、IpOH（イソプロパノール）、GcOH（グリセロール）、EtOH（エタノール）を選んだ。比較のため、顕著な病害抵抗性誘導効果および病害防除効果が先の実施例で確認されたThrおよびSerも同時に再評価した。【００７８】
結果を図３９〜４０に示す（n=3）。硫酸銅とThrまたはSerを併用した場合は顕著な病害抵抗性誘導効果が再現された一方、硫酸銅とEgOH、IpOH、GcOH、EtOHのいずれかを併用した場合は、病害抵抗性誘導効果が小さかった。【００７９】
〔実施例１１〕硫酸銅とアミノ酸の併用によるトマトの病害抵抗性誘導効果の評価
本実施例では、トマトに硫酸銅とアミノ酸５種（Lys、Thr、Ser、Trp、Ala）を組み合わせて施用し、病害抵抗性遺伝子の発現を指標として病害抵抗性誘導効果を評価した。【００８０】
（１）植物体の栽培と処理液の散布
トマト（品種：桃太郎ファイト）の種子２粒を、培養土を入れた直径10.5cmのスリットポット（口径10.5 cm×高さ8.8 cm）に播き、バイオトロン中で、温度23℃、明期１４時間（6時〜20時）、暗期10時間（20時〜6時）で栽培した。培養土は、くみあいニッピ園芸培土1号（日本肥糧株式会社）とバーミキュライトを3:1（体積比）で混合したものを使用した。１週間後に1株を残して間引きし、栽培を継続した。播種の25日後に、0.1%の展着剤アプローチBI（花王（株））を添加した処理液を植物全体に散布した。処理区を表１に示す。アミノ酸の濃度はいずれも0.84 mMであり、硫酸銅の濃度は0.32 mM（Cuとして0.002%）である。各処理区につき3株のトマトを用い、1株当たり4 mLの処理液を散布した。散布の24時間後に2枚目の本葉から1.5 cm×1.5 cm四方をサンプルとして採集した。【００８１】
【表１】
2019172277.tif 000003
【００８２】
（２）遺伝子発現解析
サンプルから、SV Total RNA Isolation System TM（Promega）を用いて、そのキットのマニュアルに従ってRNAを抽出した。次いで、ReverTra Ace TM qPCR RT Master Mix（TOYOBO）を用いて、抽出したRNAから一本鎖cDNAを合成した。トマトの病害抵抗性に関連する遺伝子として、以下の9つの遺伝子を選択した：WRKY-type transcription factor（SLWRKY）；Glucanase（SLGlu）；Chitinase（SLChi）；Pto-interactor 5（SLPti 5）；Glutathione S-transferase （SLGST）；Enhanced disease susceptibility 1 protein（SLEDS 1）；Pathogenesis-related protein（SLPR 1a）；Phenylalanine ammonia lyase 5（SLPAL 5）；OPR 12-oxophytodienoate reductase 3（SLOPR 3）。上記のcDNAを鋳型とし、表２に示したプライマーを用いてリアルタイムPCRを行い、各遺伝子の発現量をアクチン（Actin）遺伝子に対する相対的な発現量として算出した。【００８３】
【表２】
2019172277.tif 000004
【００８４】
結果を図４１〜４２に示す（n=3）。図４２は、図４１のデータの内、硫酸銅とアミノ酸を併用した場合のデータを遺伝子発現量について降順で示したものである。ThrまたはSerと硫酸銅の組み合わせ、Trpと硫酸銅の組み合わせ、AlaまたはLysと硫酸銅の組み合わせの順で高い病害抵抗性誘導効果が得られる傾向が認められた。【００８５】
〔実施例１２〕硫酸銅とThr発酵液の併用によるトマトの病害抵抗性誘導効果の評価
Thrを含有する発酵液について、実施例１１に記載の手順でトマトの病害抵抗性誘導効果を評価した。処理区を表３に示す。Thr発酵液中のThrの濃度は0.84 mMに調整した。Real-time PCRは表２に示したプライマーを用いた。【００８６】
【表３】
2019172277.tif 000005
【００８７】
結果を図４３に示す（n=3）。ThrML+CuはThr+Cuと同等又はそれ以上のトマトの病害抵抗性誘導効果を示した。【００８８】
〔実施例１３〕硫酸銅との併用によるキュウリの病害抵抗性誘導におけるHypおよびHse濃度の影響の評価
実施例６および実施例７で硫酸銅との併用により顕著な病害抵抗性誘導効果および病害防除効果が確認されたHypおよびHseについて、硫酸銅との併用によるキュウリの病害抵抗性誘導における濃度の影響を評価した。すなわち、HypおよびHseについて、濃度を0.17 mM、0.36 mM、0.50 mM、0.67 mM、0.84 mM、または1.01 mMとして、実施例１に記載の手順で硫酸銅との併用による病害抵抗性誘導効果を評価した。【００８９】
結果を図４４〜４７に示す（n=3）。HypおよびHseのいずれも、硫酸銅との併用による病害抵抗性誘導効果について濃度依存性が確認された。また、HypとHseでは、硫酸銅との併用による病害抵抗性誘導効果について、飽和濃度および最大効果に差が確認された。0.32 mMの硫酸銅に対し、Hypは0.84mMで効果が最大値に達した。一方、Hseは供試した濃度範囲では効果が最大値に達さず、別途実施した高濃度域での試験により効果の最大値は1.51 mM以上で得られる可能性が示唆された（図４８〜４９）。【００９０】
〔実施例１４〕塩化銅（I）または塩化銅（II）とアミノ酸の併用によるキュウリの病害抵抗性誘導効果
実施例２で評価したアミノ酸のうち、硫酸銅との併用による病害抵抗性誘導効果が特に顕著であるThrおよびSerについて濃度を0.84mMとし、実施例１に記載の手順で塩化銅（I）または塩化銅（II）との併用による病害抵抗性誘導効果を評価した。【００９１】
結果を図５０〜５１に示す（n=3）。塩化銅（I）および塩化銅（II）のいずれも、ThrまたはSerとの併用により、顕著な病害抵抗性誘導効果が確認された。すなわち、アミノ酸と銅化合物の併用による病害抵抗性誘導効果は、アミノ酸と銅イオンの組み合わせにより得られるものであり、銅イオンは一価であっても二価であってもよいことが示唆された。【００９２】
〔実施例１５〕硫酸銅とSerの併用によるイチゴ炭疽病の防除効果
本実施例では、キュウリにおいて顕著な病害抵抗性効果および病害防除効果が確認された硫酸銅とSerの組み合わせを用いて、イチゴでの病害防除効果を確認した。すなわち、イチゴの本葉に硫酸銅とSerを組み合わせて施用し、イチゴ炭疽病菌による生ずる病斑数の減少を指標として病害防除効果を評価した。【００９３】
イチゴ（品種：女峰）を屋外ガラス温室（温度25℃-14時間および17℃-8時間の繰り返し、光強度はなりゆき）で園芸用培養土（クミアイニッピ園芸培土1号；ＪＡ）とバーミキュライトの容積比３：１混合土を充てんしたポットでランナー継代栽培し、本葉３−４枚程度に成長した苗を用意し、植物材料とした。処理液として、0.32 mMの硫酸銅(II)と0.64 mMのSerの組み合わせを含む水溶液、およびmock（モック）として超純水を用意した。各処理液は、展着剤としてアプローチBI（花王（株）;「アプローチBI」は同社の登録商標である）を1/1000濃度で添加して、実験に用いた。用意したイチゴ苗に各処理液を約2 mL/株、霧吹きで各本葉の表裏両面にかかるように苗全体に噴霧処理した。噴霧処理の24時間後に、イチゴ炭疽病菌（Colletotrichum gloeosporioides Nara gc5株）をイチゴに接種した。接種は、分生胞子懸濁液（5×105分生胞子/mL）を葉面に噴霧することにより行った。接種後、暗所、湿室下に24時間静置することにより、イチゴ炭疽病菌をイチゴに感染させた。接種4日後に各処理葉に発生した罹病性病斑数を各株、葉毎に測定した。【００９４】
結果を図５２に示す（n=3）。硫酸銅とSerの併用により、超純水を施用する場合と比較して、病斑数の顕著な減少が認められた。【００９５】
〔実施例１６〕硫酸銅とアミノ酸の併用によるイチゴの病害抵抗性誘導効果の評価
本実施例では、イチゴに硫酸銅と各種アミノ酸を組み合わせて施用し、病害抵抗性遺伝子の発現を指標として病害抵抗性誘導効果を評価した。【００９６】
イチゴの種子（品種：四季なり）を5 cmのポットに播種して、植物チャンバーで栽培した。栽培条件は実施例１１のトマト栽培と同様とした。播種から約50日後に、0.1%の展着剤アプローチBI（花王（株））を添加した処理液を植物全体に散布した。処理区を表４に示す。各処理区につき3株のイチゴを用い、1株当たり2 mLの処理液を散布した。【００９７】
【表４】
2019172277.tif 000006
【００９８】
散布の２４時間後に第１本葉を採り、RNAを抽出し、Real-Time PCRによりイチゴの病害抵抗性に関連する遺伝子の発現を解析した。イチゴの病害抵抗性に関連する遺伝子として、以下の3つの遺伝子を選択した：Osmotin-like proteins（OLP2）；Phenylalanine ammonia lyase（PAL）；Chitinase 2-1（Chi2-1）。用いたプライマーを表５に示す。サンプルの採集と遺伝子発現の解析は実施例１１と同様の手順で実施した。各遺伝子の発現量はアクチン（FaActin）遺伝子に対する相対的な発現量として算出した。【００９９】
【表５】
2019172277.tif 000007
【０１００】
結果を図５３に示す（n=3）。いずれのアミノ酸と硫酸銅を併用した場合でも、水処理（Con.）の場合と比較して、3つの遺伝子（FaOPL2、FaPAL、FaChi2-1）全てについて顕著な発現誘導効果が認められた。また、Lysと硫酸銅の組み合わせと比較して、FaOPL2遺伝子ではThr、Ser、またはProと硫酸銅、FaPAL遺伝子ではTrpまたはProと硫酸銅、FaChi2-1遺伝子ではThr、Ser、Ala、Trp、またはProと硫酸銅の組み合わせで、顕著な発現誘導効果が認められた。
【産業上の利用可能性】
【０１０１】
本発明によれば、植物の病害抵抗性誘導用または植物の病害防除用の組成物を提供することができる。【０１０２】
＜配列表の説明＞
配列番号１〜２８：プライマー
【図１】
2019172277.tif 000008
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
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【図４９】
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【図５０】
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【図５１】
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【図５２】
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【図５３】
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【配列表】
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【国際調査報告】
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