(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
元上節の後端部を元節に対して引出／収容させることによって定格長さを変化させることができるズーム機構を備え、釣糸を各節に沿って案内する釣糸ガイド機構が設けられた釣竿であって、
元上節の後端部に、元上節の後端部を元節に収容させた状態で元上節の外周面と元節の内周面との隙間に挿入可能に配設され、元上節の後端部が元節から引き出された状態で収容状態時より径方向へ突出し釣糸と元上節との接触を防止する接触防止手段が備えられていることを特徴とする釣竿。
【請求項２】
請求項１記載の釣竿において、
上記接触防止手段は、上記元上節から突出するように湾曲形成された板状部材からなることを特徴とする釣竿。
【請求項３】
請求項２記載の釣竿において、
上記板状部材は、上記元上節の長手方向に沿って配設された薄肉細長の部材からなり、
上記元上節に固定された固定端部と、
固定端部に延設され、上記元上節の径方向外方に湾曲形成された釣糸当接部とを有することを特徴とする釣竿。
【請求項４】
請求項１ないし３のいずれかに係る釣竿において、
上記接触防止手段は、上記釣糸と接触したときに当該釣糸との摩擦力を抑える摩擦低減部材を備えていることを特徴とする釣竿。
【請求項５】
請求項１ないし４のいずれかに記載の釣竿において、
元上節が元節に収容されるときに、上記隙間に上記接触防止手段が挿入されるように当該接触防止手段を案内する挿入案内手段をさらに備えていることを特徴とする釣竿。
【請求項６】
請求項５記載の釣竿において、
上記挿入案内手段は、
上記板状部材の少なくとも上記釣糸当接部を弾性材料により形成することにより構成されていることを特徴とする釣竿。
【請求項７】
請求項６記載の釣竿において、
上記挿入案内手段は、
上記元上節側へ滑らかに漸次近接する近接端部を上記釣糸当接部に延設することにより構成されていることを特徴とする釣竿。
【請求項８】
請求項１ないし７のいずれかに記載の釣竿において、
上記接触防止手段は、上記元上節と上記釣糸とが接近したときに、当該釣糸を支持する釣糸支持部をさらに備えていることを特徴とする釣竿。
【請求項９】
請求項８記載の釣竿において、
上記釣糸支持部は、上記釣糸が嵌まり込む溝により構成されていることを特徴とする釣竿。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術の分野】
この発明は、釣竿、特に釣用リールが装着され、定格長さを変化させることのできる機構（いわゆるズーム機構）を備えた釣竿に関するものである。
【０００２】
【従来の技術および発明が解決しようとする課題】
釣竿の中にはズーム機構を備えているものがある。この機構は、釣竿の使用中に釣竿を構成する元節に対して元上節の一部が進退（伸縮）するように構成されたものであり、単一の釣竿でありながら長尺モードと短尺モードとの２つの態様を自由に選択して使用することができる。
【０００３】
ズーム機構を搭載したタイプの釣竿は、たとえば図５に示すように、釣用リール１が釣竿２に対して上向きに装着される場合がある。このような場合に釣竿２は、釣糸ガイド３が上向きになるように使用され、釣用リール１から引き出された釣糸４は、釣竿２の上端縁に沿うように釣糸ガイド３によって案内される。
【０００４】
ところで、同図に示すようにズーム機構を作動させた場合（定格長さを長尺に設定した場合）には、釣用リール１にもっとも近い第１番目の釣糸ガイド３までの距離が長くなるため、魚がヒットして釣竿２が大きく曲がったときに、釣用リール１と釣糸ガイド３との中間部分５において、釣糸４が釣竿２の表面と接触することがある。なお、このことは、図に示すようないわゆるアウターガイドタイプの釣竿に限らず、釣糸がエントランスガイドから釣竿の内部に案内されるインナーガイドタイプの釣竿であっても同様である。
【０００５】
釣糸４と釣竿２との接触はそれ自体特に問題はないが、釣人にとっては釣糸４の接触による不快感があることは否めない。これを解消するためには、釣用リール１と釣糸ガイド３との間にさらに釣糸ガイド３と同様の別の釣糸ガイドを設ければよいが、ズーム機構を搭載した釣竿２では元上節６が元節７に対して伸縮するから、単純にそのような措置をとることはできない。
【０００６】
そこで、本発明は、ズーム機構を備えた釣竿であっても、釣糸と釣竿本体との接触を防止することのできる釣竿を提供することである。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
（１）上記目的を達成するため、本願に係る釣竿は、元上節の後端部を元節に対して引出／収容させることによって定格長さを変化させることができるズーム機構を備え、釣糸を各節に沿って案内する釣糸ガイド機構が設けられた釣竿であって、元上節の後端部に、元上節の後端部を元節に収容させた状態で元上節の外周面と元節の内周面との隙間に挿入可能に配設され、元上節の後端部が元節から引き出された状態で収容状態時より径方向へ突出し釣糸と元上節との接触を防止する接触防止手段が備えられていることを特徴とするものである。
【０００８】
この構成によれば、元上節の後端部が元節から引き出された状態にあるとき（この状態を「ズームアップ状態」という。）は、釣用リールと釣糸ガイドとの距離が大きくなるため、魚がヒットして釣竿が湾曲すると、釣用リールから繰り出された釣糸と元上節とが接近することがある。しかし、元上節の後端部に接触防止手段が設けられているから、元上節に接近した釣糸が元上節と接触することがない。
【０００９】
(2)  上記接触防止手段は、上記元上節から突出するように湾曲形成された板状部材により構成することができる。このようにすれば、元上節に接近した釣糸は板状部材と当接するから、元上節と接触することがない。
【００１０】
また、上記板状部材を、上記元上節の長手方向に沿って配設された薄肉細長の部材により構成し、当該板状部材が上記元上節に固定された固定端部と、固定端部に延設され、上記元上節の径方向外方に湾曲形成された釣糸当接部とを有するように形成することができる。このようにすれば、薄肉板にプレス加工や打ち抜き加工等を施すことによって、接触防止手段を簡単に構成することができる。また、固定端部を元上節に固定するだけで容易に接触防止手段を配設することができる。そして、元上節に接近した釣糸は釣糸当接部に当接するから、元上節との接触を避けることができる。
【００１１】
さらに、上記接触防止手段は、上記釣糸と接触したときに当該釣糸との摩擦力を抑える摩擦低減部材を備えることもできる。これにより、釣糸が接触防止手段に当接して摺動する場合でも、両者間に生じる摩擦力を低減させて釣糸を保護することができる。
【００１２】
(3)  元上節が元節に収容されるときに、上記隙間に上記接触防止手段が挿入されるように当該接触防止手段を案内する挿入案内手段をさらに備えることもできる。このようにすれば、元上節の後端部を元節に収容させるときに、接触防止手段が元節に引っ掛かることを防止してスムーズに挿入することができる。
【００１３】
特に、上記挿入案内手段は、上記板状部材の少なくとも上記釣糸当接部を弾性材料により形成することにより構成することができる。このようにすれば、仮に接触防止手段を構成する板状部材の外形寸法が元節と元上節との隙間寸法よりも大きい場合であっても、上記板状部材を元節と元上節との隙間に挿入することができる。
【００１４】
詳述すると、釣糸当接部は、上記固定端部から元上節の径方向外方に湾曲形成されているから、元上節を元節に収容する際に、釣糸当接部が元節の端部に当接する。さらに元上節を元節に収容すると、釣糸当接部に元節の端部が相対的に押し付けられる。このとき、釣糸当接部は湾曲形成されていることから、釣糸当接部と元節の端部とは一定の交差角で交差する。したがって、元節の端部に相対的に押し付けられた釣糸当接部は弾性変形し、板状部材の外形寸法が上記隙間寸法よりも小さくなる。その結果、板状部材全体を上記隙間に挿入することができる。
【００１５】
さらに、上記挿入案内手段は、上記元上節側へ滑らかに漸次近接する近接端部を上記釣糸当接部に延設することにより構成することもできる。このようにすれば、特に近接端部を元節側に向けて配置することにより、元上節が元節に収容される際に、近接端部が元上節と元節との隙間に入りこむ。そして、さらに元上節を元節に収容していくと、元節の端部が相対的に近接端部または上記釣糸当接部を当接・押圧する。その結果、釣糸当接部が弾性変形して板状部材全体を上記隙間に挿入することができる。
【００１６】
なお、元上節を元節から引き出すと、上記板状部材が上記隙間から引き抜かれ、上記弾性変形が復元する。
【００１７】
(4)  上記接触防止手段は、上記元上節と上記釣糸とが接近したときに、当該釣糸を支持する釣糸支持部をさらに備えることもできる。
【００１８】
この構成では、釣糸支持部によって釣糸を支持することができるから、接触防止手段に当接した釣糸が簡単に当該接触防止手段から外れてしまうことがなく、釣糸と元上節との接触を確実に防止することができる。
【００１９】
特に、上記釣糸支持部は、上記釣糸が嵌まり込む溝により構成することができる。このようにすれば、釣糸支持部を簡単に形成することができるし、釣糸を確実に保持することができる。
【００２０】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態について説明する。
【００２１】
図１は、本発明の一実施形態に係る釣竿１０の要部正面図であり、釣用リール１１が装着され、且つ魚がヒットした状態を示している。
【００２２】
釣竿１０は、たとえば船釣りに使用される振出式のものであって、複数の節１２，１３，１４等からなる。なお、説明を簡単にするために、図１では釣竿１０の一部を省略して図示している。
【００２３】
上記節とは、釣竿１０を構成する細長棒状の部材であって、釣竿１０の先端側から順に、第１番節１２，第２番節（図示せず）と呼ばれ、最も後端の節を特に元節１４といい、元節１４に連続する前節を特に元上節１３という。各節１２〜１４は筒状に形成されており、たとえばカーボン繊維を螺旋状に巻回して形成する等、公知の要領で製造することができる。なお、第１番節１２は、中空棒状ではなく中実棒状に形成されることもある。
【００２４】
また、各節１２〜１３には、図に示すようなガイド部材１５〜１８が設けられている。各ガイド部材１５〜１８は、釣用リール１１から繰り出される釣糸１９が挿通される挿通孔（図示せず）を有し、釣糸１９を釣竿１０の外周面に沿って長手方向に案内するためのものである。すなわち、この釣竿１０は、アウターガイドタイプの釣竿である。
【００２５】
本実施形態に係る釣竿１０は、いわゆるズーム機構を搭載しており、元上節１３の後端部分２０が元節１４に対して収容され、また引き出されるようになっている。詳述すると、ズーム機構は、元上節１３を元節１４から引き出した伸長位置（図に示す位置）と、この位置から上記後端部分２０を元節１４に収容した縮短位置との間で位置変化を可能とするものであって、伸長位置および縮短位置のそれぞれの位置において、元上節１３を元節１４に対して所定の保持力で保持させることができるようになっている。つまり、釣竿１０を長尺モードと短尺モードとの２つのモードで使い分けることができるようになっている。
【００２６】
また、縮短位置において元上節１３をがたつきなく保持するために、元上節１３の所定位置には、リング状の保持具２１が装着されている。この保持具２１の外径は元節１４の先端内径に対応しており、元上節１３が縮短位置となったときに保持具２１が元節１４の先端内部にぴったりと嵌め込まれた状態となる。すなわち、元上節１３が縮短位置となったときの当該元上節１３と元節１４との境界部分に上記保持具２１が設けられている。
【００２７】
図に示すように、元上節１３の後端部分２０の所定部には、接触防止板２２（接触防止手段）が取り付けられている。この接触防止板２２は、釣糸１９が元上節１３に接触するのを防止するためのものである。本実施形態では、接触防止板２２は、弾性材料、たとえばニッケルチタン合金等のいわゆる形状記憶合金等からなる板状の部材である。接触防止板２２をこのような形状記憶合金等により構成するのは、後述するように弾性変形させるためであり、したがって、弾性に富む材料であれば、他の材料を採用することができるのは勿論である。
【００２８】
図２は、元上節１３の要部拡大斜視図であり、接触防止板２２の具体的形状とその取付要領を示したものである。また、図３は、接触防止板２２が元節１４の内部に挿脱される要領を示したものであり、(a)図は、ズームアップ状態において接触防止板２２が元節１４の外側に配置されている状態を示し、(b)図は元節１４の内部に挿入されている状態を示している。
【００２９】
図２に示すように接触防止板２２は、薄肉かつ細長に形成されており、元上節１３の長手方向に沿って延びるように配置されている。接触防止板２２は、本体２３と脚部２４（固定端部）とを有しており、これらが一体的に形成されている。
【００３０】
脚部２４は、本体２３よりもさらに細く形成されており、綿糸やナイロン糸等からなる締結糸２５により元上節１３に締結固定されている。なお、脚部２４の固定は、他の既知の手段を採用することもできる。
【００３１】
本体２３は、図に示すように略への字状に形成されており、脚部２４に連続する釣糸当接部２６と、近接端部２７とを有している。釣糸当接部２６は、釣糸１９が当接する部材であって（図１参照）、元上節１３の径方向外方に突出するような山形に湾曲形成されている。
【００３２】
また、近接端部２７は、釣糸当接部２６に連続し、元上節１３の外周面に滑らかに沿うように湾曲形成されている。近接端部２７は、図に示すように、元上節１３に滑らかに漸次近接するように形成するのが好ましい。この場合、「滑らかに漸次近接」とは、元上節１３に当接するように形成する態様も含まれる。さらに、近接端部２７の先端部（図中右端部）２８は、図に示すように、幅方向寸法が漸次小さくなるように曲面状に仕上げる（いわゆるＲ加工を施す）のが好ましい。なお、上記釣糸当接部２６および近接端部２７の作用効果については後述する。
【００３３】
本実施形態では、釣糸当接部２６に溝２９（釣糸支持部）が設けられている。この溝２９は、釣糸当接部２６の頂部３１に、元上節１３の径方向内方に凹となるように形成されている。釣糸１９は、元上節１３に近接したときにこの溝２９に嵌まり込むようになっている。
【００３４】
溝２９は、釣糸当接部２６と一体的に形成することができる。すなわち、接触防止板２２は、たとえば平板のプレス加工等により構成することができるが、そのときに、釣糸当接部２６と共に溝２９を形成することができる。なお、この溝２９を無くすこともできる。
【００３５】
本実施形態に係る釣竿１０では、その使用時に次のようにして釣糸１９と元上節１３との接触を防止することができる。
【００３６】
図１を参照して説明する。まず、仮に元上節１３が縮短位置にあるとしたならば、釣糸ガイド１８と釣用リール１１との距離が短くなるので、魚がヒットして釣竿１０が湾曲したとしても釣糸１９が元上節１３に接触することはない。
【００３７】
ところが、ズームアップ状態となったときは、釣用リール１１と釣糸ガイド１８との距離が大きくなるため、釣竿１０が湾曲すると、釣糸１９が元上節に接近する。しかし、元上節１３に接触防止板２２が設けられているから、元上節１３に接近した釣糸１９が接触防止板２２に当接する。これにより、釣糸１９が元上節１３と接触することがない。したがって、釣糸１９の接触による元上節１３の塗装の損傷のおそれや釣人の不快感をなくすことができる。
【００３８】
ところで、この釣竿１０はズーム機構を搭載しているから、元上節１３が元節１４に対して自在に引き出し、収容が可能である必要がある。この場合、接触防止板２２の外形寸法（高さ寸法）が上記隙間３０の寸法（元上節１３の外周面と元節１４の内周面との隙間寸法）よりも小さい場合は、接触防止板２２と元節１４との接触を避けることができるが、本実施形態のように、接触防止板２２の高さ寸法が上記隙間３０の寸法よりも大きい場合には、次のようにして接触防止板２２が上記隙間３０に挿入される。
【００３９】
図３を参照して説明する。同図(a)の状態（ズームアップ状態）から元上節１３を元節１４内に収容していくと、接触防止板２２が元節１４側に接近する。接触防止板２２の近接端部２７は、元上節１３に滑らかに漸次近接するように形成されているから、さらに元上節１３を元節１４内に収容すると、近接端部２７の先端部が上記隙間３０に挿入されると共に、元節１４の端部に接触防止板２２が当接する。
【００４０】
このとき、接触防止板２２が上述したような弾性材料により構成されているから、元上節１３を元節１４に収容していくにしたがって、接触防止板２２が弾性変形し、接触防止板２２の高さ寸法が小さくなる。したがって、同図(b)に示すように接触防止板２２が撓み、完全に上記隙間３０内に挿入される。すなわち、本実施形態では、接触防止板２２自体を弾性材料により形成した点、および接触防止板２２の近接端部２７を、接触防止板２２を上記隙間３０に挿入するときの案内部材として機能させた点により、接触防止板２２が隙間３０に挿入されるときの挿入案内手段が構成されている。
【００４１】
もっとも、上記近接端部２７はなくすこともできる。そのような場合でも、接触防止板２２が弾性材料により形成されているから、次のようにして接触防止板２２が上記隙間３０に挿入される。
【００４２】
すなわち、釣糸当接部２６が元上節１３の径方向外方に湾曲形成されているから、元上節１３を元節１４に収容すると、釣糸当接部２６が元節１４の端部に当接し、釣糸当接部２６に元節１４の端部が相対的に押し付けられる。このとき、釣糸当接部２６は図３に示すように湾曲形成されているから、釣糸当接部２６の表面（斜面）と元節１４の端部とが一定の交差角で交差しながら、釣糸当接部２６が弾性変形する。その結果、接触防止板２２が上記隙間３０に挿入される。
【００４３】
なお、元上節１３を元節１４から引き出す場合（ズームアップ状態に展開する場合）には、接触防止板２２が上記隙間３０から引き出されたときに上記弾性変形が復元し、同図(a)に示すように元上節１３から径方向に飛び出した姿勢となる。
【００４４】
また、上述した接触防止板２２の上記隙間３０への挿入要領は、接触防止板２２の取付方向を逆にした場合（上記固定端部２４を元節１４側に固定した場合）であっても同様である。すなわち、元上節１３を元節１４に収容すると、釣糸当接部２６が元節１４の端部に当接し、釣糸当接部２６に元節１４の端部が相対的に押し付けられる。このとき、釣糸当接部２６は図３に示すように湾曲形成されているから、釣糸当接部２６の表面（固定端部２４側の斜面）と元節１４の端部とが一定の交差角で交差しながら、釣糸当接部２６が弾性変形する。その結果、接触防止板２２が上記隙間３０に挿入される。
【００４５】
さらに、上述のように接触防止板２２を撓ませて上記隙間３０に挿入するためには、接触防止板２２全体を弾性材料により構成する必要はなく、少なくとも釣糸当接部２６が弾性材料により構成されていればよい。
【００４６】
加えて、本実施形態に係る接触防止板２２は、固定端部２４が元上節１３に固定されるものであるが、接触防止板２２の両端部を元上節１３に固定するようにしてもよい。その場合であっても、少なくとも釣糸当接部２６が弾性材料により構成していれば、釣糸当接部２６の弾性変形により、接触防止板２２全体を上記隙間３０に挿入することができる。
【００４７】
このように本実施形態に係る釣竿１０では、上述のように釣糸１９の接触による元上節１３の塗装の損傷のおそれや釣人の不快感をなくすことができることに加えて、接触防止板２２の外形寸法が元節１４と元上節１３との隙間３０の寸法より大きい場合であっても、従来どおりのズーム機構の機能を損なうことがない。
【００４８】
さらに、本実施形態に係る釣竿１０では特に次のような作用効果を奏する。
【００４９】
近接端部２７の先端部２８を曲面に仕上げているので（図２参照）、近接端部２７の上記隙間３０への挿入がきわめて円滑に行えるという利点がある。
【００５０】
なお、本実施形態では、接触防止板２２を上記隙間に案内するために上記近接端部２７を形成し、この部分によって接触防止板２２の挿入案内を行うようにしたが、接触防止板２２の挿入案内手段として他の既知の機構を採用することも可能である。たとえば、接触防止板２２を元上節１３にヒンジ機構等を介して回動可能に取り付け、元上節１３および元節１４内に配設したリンク機構によって、接触防止板２２の姿勢を、当該接触防止板２２が上記隙間３０に進入できるように変化させることもできる。
【００５１】
また、本実施形態では、接触防止板２２を板状部材を湾曲形成して構成しているので、釣糸１９の接触防止を実現するための構造をきわめて簡単にすることができ、釣竿１０の製造コストも大幅に上昇することがないという利点もある。
【００５２】
さらに、本実施形態では、接触防止板２２に溝２９が形成されているから、釣糸１９が元上節１３に接近すれば、釣糸１９が溝２９に嵌まり込む。したがって、釣糸１９は確実に支持され、釣糸１９が簡単に接触防止板２２から外れてしまうことを防止することができるので、釣糸１９と元上節１３との接触を確実に防止することができる。
【００５３】
本実施形態では、釣糸１９を支持するために溝２９を設けているが、他の構成により釣糸を支持または保持するようにしてもよい。たとえば、釣糸当接部２６の上にさらに釣糸１９を保持するような保持器を形成することもできる。ただし、接触防止板２２の上記隙間３０への収納や製造コストを考慮すると、釣糸１９を支持・保持する手段は、上記溝２９により実現するのが好ましい。
【００５４】
次に、本実施形態の変形例について説明する。
【００５５】
図４は、上記実施形態の変形例に係る接触防止板３５の斜視図である。
【００５６】
本変形例に係る接触防止板３５が上記実施形態に係る接触防止板２２と異なるところは、上記実施形態に係る接触防止板２２では釣糸当接部２６に溝２９を設けたのに対し、本変形例では貫通孔３７を設けた点、およびこの貫通孔３７の両端部に一対の摩擦低減部材３６を設けた点である。そして、これら貫通孔３７および摩擦低減部材３６により、上記釣糸支持部が構成されている。なお、その他の構成については、上記実施形態に係る接触防止板２２と同様であるので、それらの詳しい説明は省略する。
【００５７】
本変形例では、この摩擦低減部材３６は、軸方向に切断された半円筒状に形成されており、その端部にフランジ３８が形成されている。また、このフランジ３８の内縁部３９および外縁部４０は、いわゆるＲ加工が施されて滑らかな曲面に仕上げられている。
【００５８】
摩擦低減部材３６は、たとえばシリコンカーバイト（ＳｉＣ）やセラミック等により構成することができる。この摩擦低減部材３６は、貫通孔３７の内側に嵌め込まれて固定されている。なお、摩擦低減部材３６の固定を確実なものとするために、所要のブラケット等あるいは接着剤等を介して貫通孔３７の内面に固着するようにしてもよい。
【００５９】
この摩擦低減部材３６を設けることにより、釣糸１９は、当該摩擦低減部材３６に当接し、これを介して接触防止板３５に支持されることになる。これにより、釣糸１９が接触防止板３５に当接して摺動する場合でも、両者間に生じる摩擦力を低減させることができ、釣糸１９を保護することができる。しかも、本変形例では、摩擦低減部材３６をシリコンカーバイト（ＳｉＣ）等により構成しているから、上記摩擦力をきわめて小さくすることができる。加えて、摩擦低減部材３６のフランジ３８の内縁部３９および外縁部４０は曲面に形成されているから、釣糸１９がきわめて滑らかに摺動することができるという利点もある。
【００６０】
なお、本実施形態では、釣竿１０はアウターガイドタイプのものであるが、釣糸が釣竿の内部を通るインナーガイドタイプのものでも同様に適用できる。インナーガイドタイプの釣竿では、釣用リールから繰り出された釣糸は、元上節の先端側に設けられたエントランスガイドから釣竿内部に案内されるが、そのようなタイプの釣竿であっても、釣用リールとエントランスガイドとの間の部分で釣糸が釣竿に接触する場合がある。しかし、上述した接触防止板２２または接触防止板３５を、たとえば元上節に取り付けることによって、釣糸と釣竿との接触を回避することができる。
【００６１】
【発明の効果】
以上のように本願発明によれば、釣竿をズームアップ状態で使用したとしても、釣用リールから繰り出された釣糸が元上節と接触することを防止できるので、釣糸との接触による塗装の損傷のおそれや釣竿使用中の不快感をなくすことができる。しかも、従来どおりのズーム機構の機能を損なうこともないという利点がある。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の一実施形態に係る釣竿の要部正面図である。
【図２】本発明の一実施形態に係る釣竿の元上節の要部拡大斜視図である。
【図３】本発明の一実施形態に係る接触防止板が元節の内部に進退する要領を示す要部拡大断面図であり、(a)図は、ズームアップ状態において接触防止板が元節の外側に配置されている状態を示し、(b)図は元節の内部に配置されている状態を示す。
【図４】本発明の一実施形態に係る接触防止板の変形例に係る接触防止板の構造を示す斜視図である。
【図５】ズーム機構が搭載された従来の釣竿の要部正面図である。
【符号の説明】
１０  釣竿
１１  釣用リール
１３  元上節
１４  元節
１５  釣糸ガイド
１６  釣糸ガイド
１７  釣糸ガイド
１８  釣糸ガイド
１９  釣糸
２０  後端部分
２２  接触防止板
２３  本体
２４  脚部
２６  釣糸当接部材
２７  近接端部
２８  先端部
２９  溝
３０  隙間
３５  接触防止板
３６  摩擦低減部材
【図１】
0003775658.tif 000002
【図２】
0003775658.tif 000003
【図３】
0003775658.tif 000004
【図４】
0003775658.tif 000005
【図５】
0003775658.tif 000006