(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも加熱部及び循環ポンプが配設された暖房回路を有する熱源機と、この熱源機外に設置されて個別の熱動弁及び循環配管により上記暖房回路と接続された少なくとも１の端末放熱器とを備え、上記熱動弁の開状態への変換によって上記暖房回路から加熱された温水が上記循環配管を通して上記端末放熱器に対し循環供給されるように構成された温水暖房装置について、通常運転を行う前に上記熱動弁が正常に開変換作動するか否かをチェックする温水暖房装置の試運転制御方法において、
上記循環ポンプとして直流電動機により駆動されその回転数の変更により吐出流量が可変とされる流量可変型のポンプを用いて上記温水暖房装置を設置し、
次に、上記熱源機及び循環配管に水張りした状態で、試運転制御を行うコントローラにより上記直流電動機をその回転数が一定回転数を持続するように作動制御する一方、上記熱動弁に対し開作動指令を出力し、
以後、上記直流電動機の作動制御中に印加される電圧値もしくは電流値又は上記暖房回路内の循環流量値もしくは配管圧力値の内の少なくともいずれか１の値を監視対象値としてその監視対象値の変動を監視し、
その監視対象値に所定の変動が発生することにより上記熱動弁の開変換作動が正常に行われることを検出するようにする一方、
上記熱動弁への開作動指令の出力と同時にタイマーをスタートさせ、
監視対象値に所定の変動が発生した後、その監視対象値が安定状態に至るまでのタイマー値を検出し、その検出タイマー値をコントローラに対し上記熱動弁の開作動開始から全開状態までの開変換作動に要する基準開時間値として記憶設定するようにする
ことを特徴とする温水暖房装置の試運転制御方法。
【請求項２】
少なくとも加熱部及び循環ポンプが配設された暖房回路を有する熱源機と、この熱源機外に設置されて個別の熱動弁及び循環配管により上記暖房回路と接続された少なくとも１の端末放熱器とを備え、上記熱動弁の開状態への変換によって上記暖房回路から加熱された温水が上記循環配管を通して上記端末放熱器に対し循環供給されるように構成された温水暖房装置について、通常運転を行う前に上記熱動弁が正常に開変換作動するか否かをチェックする温水暖房装置の試運転制御方法において、
端末放熱器と、この各端末放熱器に温水を個別に循環させる循環配管と、上記端末放熱器に対し上記循環配管を通しての温水の供給を開閉切換する熱動弁との組み合わせからなる端末系統を２以上備えた温水暖房装置について、
上記循環ポンプとして直流電動機により駆動されその回転数の変更により吐出流量が可変とされる流量可変型のポンプを用いて上記温水暖房装置を設置し、
次に、上記熱源機及び循環配管に水張りした状態で、試運転制御を行うコントローラにより上記直流電動機をその回転数が一定回転数を持続するように作動制御する一方、上記熱動弁に対し開作動指令を出力し、
以後、上記直流電動機の作動制御中に印加される電圧値もしくは電流値又は上記暖房回路内の循環流量値もしくは配管圧力値の内の少なくともいずれか１の値を監視対象値としてその監視対象値の変動を監視し、
その監視対象値に所定の変動が発生することにより上記熱動弁の開変換作動が正常に行われることを検出するようにし、その際に、
まず、任意の１の端末系統の熱動弁をチェック対象にして、このチェック対象熱動弁に開作動指令を出力し、監視対象値の変動発生によりそのチェック対象熱動弁の開変換作動が正常に行われることを検出する開変換作動チェックを行い、
以後、全数の熱動弁についての開変換作動チェックが完了するまでチェック対象熱動弁を任意の新たな熱動弁に変更して開変換作動チェックを順次繰り返すようにし、
上記チェック対象熱動弁の変更の際、今回のチェック対象熱動弁についての正常開変換作動の検出と同時に、上記今回のチェック対象熱動弁を開状態にしたまま次回のチェック対象熱動弁に対し開作動指令を出力するようにする
ことを特徴とする温水暖房装置の試運転制御方法。
【請求項３】
請求項２記載の温水暖房装置の試運転制御方法であって、
全熱動弁についての開変換作動チェックを完了した後、その全熱動弁に対し閉作動指令を一斉に出力するようにする、温水暖房装置の試運転制御方法。
【請求項４】
請求項２記載の温水暖房装置の試運転制御方法であって、
コントローラに対し報知手段を接続し、
開変換作動が正常に行われたことを検出したとき、そのチェック結果を上記報知手段により報知するようにする、温水暖房装置の試運転制御方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、温水暖房装置の試運転時の試運転制御のために用いられる温水暖房装置の試運転制御方法に関し、特に、端末放熱器に対する温水の循環供給を開閉切換えするための熱動弁が正常に開変換作動するか否かをチェックするものに係る。
【０００２】
【従来の技術】
従来より、温水暖房装置としては、燃焼バーナにより加熱される熱交換器や貯湯タンク内の水を循環させる循環ポンプが配設された暖房回路を備えた熱源機と、この熱源機外の各室に設置された複数の端末放熱器（例えば床暖房器や浴室暖房機）とからなるものが一般に知られている。このものでは、上記複数の端末放熱器が上記暖房回路に対し熱動弁及び循環配管を介して並列に接続され、所望の熱動弁を開作動させることで上記熱交換器により加熱された温水が対応する端末放熱器に対し個別に循環供給されるようになっている。
【０００３】
そして、上記の温水暖房装置については、熱源機及び各端末放熱器をそれぞれ設置し、その熱源機と各端末放熱器との間に循環配管等の配管工事を行った後、使用（通常の暖房運転）に供される前に、水張りを行い正常に機能するか否かの試運転が一般に行われている。すなわち、上記各熱動弁が正常に開閉作動するか否か、循環配管が正常に配管されているか否か、各端末放熱器に対し所定温度の温水が供給されて端末放熱器による暖房が正常に行われるか否か等のチェックが試運転として行われている。
【０００４】
特に、上記熱動弁はコントローラからの開作動指令を受けてヒータ加熱が行われ、この加熱を受けて開変換作動する構造となっているため、上記開作動指令の出力により正常に開変換作動をするか否かのチェックが試運転においては重要となる。
【０００５】
熱動弁についての上記チェックは、通常、循環ポンプと端末放熱器との間で循環される往き側温水と、戻り側温水との両温度間の温度差の変動を監視することにより行われている。すなわち、燃焼バーナを燃焼作動させて熱交換器で所定温度に加熱した温水を循環ポンプの作動により暖房回路内で循環させ、この状態でチェック対象の熱動弁に開作動指令を出力する。その熱動弁が正常に開変換作動していけば、加熱されて高温の往き側温水が上記暖房回路から循環配管を通して端末放熱器に供給され、この端末放熱器で放熱されて低温となった戻り側温水が上記循環ポンプに戻されることになる。従って、上記熱動弁への開作動指令の出力前における往き側温水と戻り側温水との温度検出値間の温度差が上記端末放熱器での放熱等により増大変動することになる。そこで、上記温度差が増大した状態で安定したことを検出することにより、熱動弁が正常に開変換作動して開状態になったことを検出するようにされている。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
ところが、上記熱動弁についての従来の開変換作動チェックでは極めて長時間を要し、試運転に要する全所要時間の長大化を招くという問題がある。
【０００７】
すなわち、上記従来の開変換作動チェックでは、温水が端末放熱器に供給されてから放熱が徐々に進行するため、熱動弁がたとえ正常に開変換作動していたとしても上記温度差は徐々にしか増大しない上にこの増大が比較的長時間にわたり進行することになる。しかも、上記熱動弁が実際には既に全開状態になっていたとしても、上記の放熱は安定状態にならずにその後しばらくは継続するため、往き側及び戻り側の両温水温度を検出して温度差を監視していても、その温度差は熱動弁が全開状態に到達した以降もしばらくは増大することになる。このため、上記温度差が安定状態になるまでには実際の熱動弁動作以上の時間が経過することになり、上記の安定状態に至ったことの判定のために所定の判定時間の経過を見込む必要がある。以上の結果、開変換作動チェックの結果を得るためには、熱動弁の実際の開変換動作に要する時間以上の長い待機時間（例えば１２分間）を必要とするという不都合がある。
【０００８】
しかも、従来は一つの熱動弁について開変換作動チェックをした後、引き続いて閉作動指令を出力して閉変換作動チェックを行い、次に、他の熱動弁について上記と同様に開と閉との両変換作動チェックを行うというように熱動弁１つ毎に個別に開・閉の両変換作動チェックが順に行われている。閉変換作動チェックに要する待機時間は開変換作動チェックと比較すれば若干短い（例えば１０分間）ものの、開・閉の双方で二重の待機時間を必要としている。
【０００９】
特に、温水暖房装置においては、通常は、複数もしくは多数（例えば４〜１０）の端末放熱器を熱源機に対し接続する場合が多く、その端末放熱器と同数の熱動弁について逐一チェックする必要があるために、試運転全体の所要時間が極めて長いものとなっている。
【００１０】
本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、温水暖房装置の試運転の中でも特に長い時間を要する熱動弁の開変換作動チェックのための試運転時間を可及的に短縮化し得る温水暖房装置の試運転制御方法を提供することにある。
【００１１】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するために、本発明は、少なくとも加熱部及び循環ポンプが配設された暖房回路を有する熱源機と、この熱源機外に設置されて個別の熱動弁及び循環配管により上記暖房回路と接続された少なくとも１の端末放熱器とを備え、上記熱動弁の開状態への変換によって上記暖房回路から加熱された温水が上記循環配管を通して上記端末放熱器に対し循環供給されるように構成された温水暖房装置について、通常運転を行う前に上記熱動弁が正常に開変換作動するか否かをチェックする温水暖房装置の試運転制御方法を対象にして以下の特定事項を有するものである。すなわち、上記循環ポンプとして直流電動機により駆動されその回転数の変更により吐出流量が可変とされる流量可変型のポンプを用いて上記温水暖房装置を設置し、次に、上記熱源機及び循環配管に水張りした状態で、試運転制御を行うコントローラにより上記直流電動機をその回転数が一定回転数を持続するように作動制御する一方、上記熱動弁に対し開作動指令を出力する。以後、上記直流電動機の作動制御中に印加される電圧値もしくは電流値又は上記暖房回路内の循環流量値もしくは配管圧力値の内の少なくともいずれか１の値を監視対象値としてその監視対象値の変動を監視し、その監視対象値に所定の変動が発生することにより上記熱動弁の開変換作動が正常に行われることを検出するようにすることを主特定事項とするものである。
【００１２】
ここで、上記の「加熱部」としては、燃焼バーナとこの燃焼バーナの燃焼熱により加熱される熱交換器との組み合わせ、あるいは、電気ヒータ等を用いるものである。
【００１３】
上記の主特定事項を有するものであれば、開作動指令に基づき熱動弁が正常に開変換作動をするか否かの開変換作動チェックに要する時間を短縮することが可能になり、温水暖房装置の試運転に要する全体時間の大幅な短縮化を図ることが可能になる。すなわち、熱動弁は開作動指令を受けると正常であればヒータによる加熱が開始され当初は加熱遅れにより全閉からごく僅かずつしか開作動しないものの、加熱が十分になると急激に開度が増大して全開に近づくことになる。その開度の急増大により熱源機の暖房回路から循環配管に循環供給される水の循環流量値も急増大することになる。この結果、循環配管の配管長や端末放熱器の存在に基づく抵抗を新たに受けて配管圧力値も急変動したり、あるいは、これらの変動の影響を受ける循環ポンプの直流電動機を一定回転数に維持するための作動制御上、印加電圧値が変動したり、その印加電圧値の変更に伴い電流値の変動が生じたりすることになる。従って、電流値、電圧値、配管圧力値及び循環流量値のいずれか一つの値を監視対象として監視し、その監視対象値が上記開度の急増大に対応する所定の変動が生じたことを検出することにより、熱動弁が正常に開変換作動したことを確実かつ早期に検出することが可能になる。
【００１４】
以上により、従来技術では熱動弁が完全に全開状態になった後に温水の往き側と戻り側との両温水の温度差が安定状態になるのを待ってからでないと正常に開変換作動しているとの判定を行い得なかったのに比べ、全開状態になるまで待たずに正常に開変換作動しているとの判定が行い得る点で、開変換作動チェックに要する時間の短縮化が図られる。特に、熱動弁が複数もしくは多数設置されている温水暖房装置の場合には、大幅な時間の短縮化を得ることが可能になる。なお、熱動弁の開変換作動が正常に行われていることを検出した場合には、例えばコントローラに接続させたリモコン等の報知手段により正常である旨を表示させたり音声報知させたりする報知を作業者に行うようにすればよい。
【００１５】
しかも、温度変動に依存することなく開変換作動チェックが行い得るため、上記発明の場合には従来技術では必要であった加熱部での加熱作動を不要にして、管路内に水張りした水の状態のままで熱動弁の開変換作動チェックを行うことが可能となる。これにより、試運転制御の簡略化が図られる。
【００１６】
上記の主特定事項に対し、熱動弁への開作動指令の出力と同時にタイマーをスタートさせ、監視対象値に所定の変動が発生した後、その監視対象値が安定状態に至るまでのタイマー値を検出し、その検出タイマー値をコントローラに対し上記熱動弁の開作動開始から全開状態までの開変換作動に要する基準開時間値として記憶設定するようにする。この場合には、試運転後の通常暖房運転において、開変換作動に要する時間を検出することにより、その検出時間値と、上記基準開時間値との対比により故障発生等の異常を検出することが可能になる。
【００１７】
また、上記の主特定事項に対し、端末放熱器と、この各端末放熱器に温水を個別に循環させる循環配管と、上記端末放熱器に対し上記循環配管を通しての温水の供給を開閉切換する熱動弁との組み合わせからなる端末系統を２以上備えた温水暖房装置を対象とする場合には、以下の特定事項をさらに付加することにより、熱動弁の開変換作動チェックに要する試運転時間のより一層かつ大幅な短縮化が図られることになる。すなわち、まず、任意の１の端末系統の熱動弁をチェック対象にして、このチェック対象熱動弁に開作動指令を出力し、監視対象値の変動発生によりそのチェック対象熱動弁の開変換作動が正常に行われることを検出する開変換作動チェックを行い、以後、全数の熱動弁についての開変換作動チェックが完了するまでチェック対象熱動弁を任意の新たな熱動弁に変更して開変換作動チェックを順次繰り返すようにし、上記チェック対象熱動弁の変更の際、今回のチェック対象熱動弁についての正常開変換作動の検出と同時に、上記今回のチェック対象熱動弁を開状態にしたまま次回のチェック対象熱動弁に対し開作動指令を出力するようにすればよい。
【００１８】
この場合には、今回のチェック対象熱動弁が全開状態になる前の段階で次回のチェック対象熱動弁についての開作動を開始させることが可能となり、全開状態になった後にさらに一定の判定時間の経過を待つ従来技術と比べ、大幅な時間短縮化が図られる。このように次回のチェック対象熱動弁に開作動指令を出力したとしても、上述の如く出力後の初期段階では熱動弁の加熱遅れに起因して直ぐには開かれず、その結果、循環流量等への影響もない一方、次回のチェック対象熱動弁の開度が急増大する頃には前回のチェック対象熱動弁は既に全開状態となってそれ以上循環流量値等への変動は生じないため、その前回のチェック対象熱動弁を開いたままでも今回のチェック対象熱動弁についての開変換作動チェックが確実に行い得る。
【００１９】
さらに、上記の複数の端末系統を対象とする場合において、全熱動弁についての開変換作動チェックを完了した後、その全熱動弁に対し閉作動指令を一斉に出力するようにしてもよい。
【００２０】
なお、上記発明における監視対象値の監視において、循環流量値もしくは配管圧力値を監視対象とする場合には、例えば流量検出手段もしくは圧力検出手段を暖房回路に配設して検出してもよいが、これに限らず、熱源機が給湯回路、風呂注湯回路もしくは風呂追い焚き回路等を併有するものであれば、それらの暖房回路以外の他の回路に既設置の流量検出手段もしくは圧力検出手段を試運転時にのみ一時的に有効利用するようにしてもよい。
【００２１】
【発明の効果】
以上、説明したように、請求項１〜請求項４のいずれかに係る温水暖房装置の試運転制御方法によれば、熱動弁が正常に開変換作動したことを確実かつ早期に検出することができ、温水暖房装置の試運転の中でも特に長い時間を要する熱動弁の開変換作動チェックのための試運転時間を可及的かつ大幅に短縮することができるようになる。特に、熱動弁が複数もしくは多数設置されている温水暖房装置の場合には、極めて大きな時間短縮を得ることができるようになる。
【００２２】
特に、請求項１によれば、試運転時において熱動弁の開作動指令の出力から全開状態に至るまでの時間を基準開時間値として予め記憶設定しておくことにより、通常暖房運転時における熱動弁の異常発生の検出を容易に行うことができるようになる。
【００２３】
さらに、請求項２によれば、複数の熱動弁を対象とする場合に、次回のチェック対象熱動弁に開作動指令を出力する前に今回のチェック対象熱動弁の閉作動を待つ必要がない分、試運転時間の大幅な短縮化を図ることができる。
【００２４】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。
【００２５】
図１は、本発明の実施形態が適用される複合熱源機の例を示す。この複合熱源機２０は、給湯、暖房及び風呂追い焚きの各機能を有するものである。同図において、２１は給湯回路、２２は暖房回路、２３は追い焚き回路、２４はこれらの各回路の動作や試運転を制御するコントローラである。本複合熱源機２０は、風呂追い焚き時には暖房回路２２の湯水と、追い焚き回路２３の湯水との間で熱交換を行うことにより追い焚き回路２３の湯水を温度上昇させて追い焚きを行うタイプのものである。以下、上記複合熱源機２０の各主要構成要素２１，２２，２３，２４について説明する。
【００２６】
（給湯回路２１）
上記給湯回路２１は、給湯用燃焼室３１を形成する給湯用ケーシング（缶体）３２と、このケーシング３２内の燃焼室３１の上部に配設された給湯用熱交換器３３と、この熱交換器３３の下方に配設された給湯用バーナ３４と、このバーナ３４に燃料ガスを供給する給湯用燃料供給系３５と、上記バーナ３４に対し燃焼用空気を供給する送風ファン３６と、上記給湯用熱交換器３３にそれぞれ接続された給湯用入水管３７及び給湯用出湯管３８とを備えている。
【００２７】
上記給湯用燃料供給系３５は、後述の暖房用燃料供給系５５と共通の開閉用電磁弁３９の下流側と上記給湯用バーナ３４とを接続する給湯用ガス管４０と、この給湯用ガス管４０に介装されて上記バーナ３４への燃料ガス供給量を変更調整する給湯用電磁比例弁４１とを備えている。
【００２８】
そして、上記入水管３７を通して給湯用熱交換器３３に供給された水道水などの水は、その給湯用熱交換器３３を通過する間に給湯用バーナ３４の火炎により加熱され、上記出湯管３８を通して台所等のカラン４４や上記追い焚き回路２３などの所定の給湯箇所に給湯されるようになっている。上記給湯用入水管３７には、給湯用熱交換器３３への入水流量を検出する水量センサ４５と、入水サーミスタ４６とが設置されており、また、給湯用出湯管３８には出湯サーミスタ４７が設置されている。
【００２９】
（暖房回路２２）
上記暖房回路２２は、暖房用燃焼室５１を形成する暖房用ケーシング（缶体）５２と、加熱部を構成する暖房用熱交換器５３及び暖房用バーナ５４と、このバーナ５４に上記と同じ燃料ガスを供給する暖房用燃料供給系５５と、上記バーナ５４に対し燃焼用空気を供給する暖房用送風ファン５６と、上記暖房用熱交換器５３を通る暖房用循環流路５７とを備えている。
【００３０】
上記暖房用燃料供給系５５は、上記共通の開閉用電磁弁３９の下流側と上記暖房用バーナ５４とを接続する暖房用ガス管６０と、この暖房用ガス管６０に介装されて上記バーナ５４への燃料ガス供給量を変更調整する暖房用電磁比例弁６１とを備えている。
【００３１】
上記暖房用循環流路５７は、途中に介装された貯湯タンクとしての膨張タンク６４と、この膨張タンク６４から上記暖房用熱交換器５３に至る暖房用入水管６５と、その暖房用熱交換器５３から上記膨張タンク６４に至る暖房用出湯管６６とを備えている。上記膨張タンク６４には給湯用入水管３７から分岐して注水栓及び補給水電磁弁を介装した暖房用注水管６８の下流端が接続されており、膨張タンク６４への注水と、膨張タンク６４内の水位が低下したときの水の補給とが高水位スイッチ６４１（図２参照）及び低水位スイッチ６４２（図２参照）からの検出信号に基づき行われるようになっている。また、上記暖房用入水管６５には、膨張タンク６４内の温水を暖房用循環流路５７等を介して循環させる暖房用循環ポンプ６７が設置されており、上記暖房用出湯管６６はその途中において後述の追い焚き用熱交換器８１を通るように配設されている。
【００３２】
上記暖房用循環ポンプ６７は、ＤＣ（直流）モータを駆動用電動機とするＤＣポンプにより構成され、ＰＷＭ（Pulse Width Modulation）制御による印加電圧指令値の変更制御によりポンプ羽根（インベラ）の回転数の変更制御が行い得るようになっている。そして、上記回転数の変更制御により吐出流量能力が変更されるようになっている。また、上記の回転数を検出する回転数検出手段と、上記印加電圧指令により印加された電圧下で流れる電流値を検出する電流値検出手段とが配設され、それぞれ検出値をコントローラ２４に出力するようになっている。
【００３３】
上記暖房用入水管６５の中間位置には低温用暖房配管６９の上流端が分岐接続され、この低温用暖房配管６９の下流端には端末開閉弁として複数（図例では６つ）の熱動弁７２１〜７２６（図２参照）を有する６Ｐヘッダ７２が接続されている。そして、図２に示すように上記６Ｐヘッダ７２の各熱動弁７２１〜７２６に対し複数の低温用端末放熱器Ａ１〜Ａ４に向かう循環配管１１〜１４の上流端が個別に接続されて上記低温用暖房配管６９からの低温水が各端末放熱器Ａ１〜Ａ４に対し並列に分流されるようになっている。なお、上記各低温用端末放熱器Ａ１〜Ａ４は、建物の各部屋に設置された床暖房用の放熱パネルや放熱チューブ等により構成され、通常の暖房運転に際しては比較的低温（例えば６０℃）の温水が循環供給されるようになっている。また、図２の例では４つの熱動弁７２１〜７２４に対し上記の４つの端末放熱器Ａ１〜Ａ４が個別に接続され、他の２つの熱動弁７２５，７２６は未接続状態とされた場合を示している。
【００３４】
上記暖房用出湯管６６には上記暖房用熱交換器５３と追い焚き用熱交換器８１との中間位置で高温用暖房配管７０の上流端が分岐接続され、この高温用暖房配管７０の下流側には下流接続端７０１が設けられている。そして、この下流接続端７０１には、１もしくは２以上（図２では２つの例を示す）の高温用端末放熱器Ａ５，Ａ６へ向かう循環配管１５の上流端側が接続されるようになっている。上記循環配管１５はその途中位置で二つの分岐循環配管１５ａ，１５ｂに分岐され、それぞれ熱動弁により構成された熱動弁１５１，１５２を介して上記各高温用端末放熱器Ａ５，Ａ６を通るようになっている。なお、この高温用端末放熱器Ａ５，Ａ６は、例えば浴室乾燥機や室内暖房機等により構成され、通常の暖房運転に際しては比較的高温（例えば８０℃）の温水が循環供給されるようになっている。
【００３５】
上記下流接続端７０１の手前位置の高温用暖房配管７０から暖房用バイパス管７５の上流端が分岐接続されており、この暖房用バイパス管７５の下流端は膨張タンク６４手前の暖房戻り管７１に合流するように接続されている。この暖房戻り管７１の上流側接続端７１１には上記の低温用及び高温用の各端末放熱器Ａ１〜Ａ６を通過した循環配管１１〜１４，１５ａ，１５ｂの各下流端が接続されるようになっており、上記暖房戻り管７１の下流端は上記暖房用出湯管６６に対し膨張タンク６４手前位置で合流接続されている。
【００３６】
上記の各端末放熱器Ａ１〜Ａ６には端末コントローラ２４１〜２４６が個別に配設され、この各端末コントローラ２４１〜２４６は熱源機２０側のコントローラ２４との間で無線もしくは有線により双方向通信が可能になっている。これにより、試運転に際しては上記各端末コントローラ２４１〜２４６から熱源機側コントローラ２４に対し各端末放熱器Ａ１〜Ａ６の状況を出力したり、各熱動弁７２１〜７２４，１５１，１５２の開閉作動指令を上記各端末コントローラ２４１〜２４６からでも熱源機側コントローラ２４からでも出力し得るようになっている。
【００３７】
上記の熱源機２０外にそれぞれ並列に設置された端末は、熱動弁７２１と循環配管１１と端末放熱器Ａ１とで一つの端末系統１を構成し、熱動弁７２２と循環配管１２と端末放熱器Ａ２とで同じく一つの端末系統２を構成するというように、各熱動弁７２３，７２４，１５１，１５２と各循環配管１３，１４，１５及び１５ａ，１５及び１５ｂと各端末放熱器Ａ３〜Ａ６との各組み合わせによりそれぞれ一つの端末系統３〜６を構成することになる。
【００３８】
図１に戻り、上記暖房用熱交換器５３から高温用暖房配管７０の上流端との分岐までの間の暖房用出湯管６６には上記熱交換器５３からの往き側温水の出湯温度を検出する往き側サーミスタ７３が設置され、また、暖房戻り管７１には戻り側温水の温度を検出する戻り側サーミスタ７４が設置されている。
【００３９】
また、上記暖房用出湯管６６の追い焚き用熱交換器８１よりも下流位置には風呂用熱動弁７６が介装されており、この熱動弁７６が閉じることにより暖房用出湯管６６の温水は上記高温用暖房配管７０のみに流れ、熱動弁１５１，１５２の一方もしくは双方が開いていれば循環配管１５に、双方が閉じていれば暖房用バイパス管７５にそれぞれ流れて循環することになる。
【００４０】
（追い焚き回路２３）
追い焚き回路２３は、上記追い焚き用熱交換器８１と、この熱交換器８１を通る追い焚き用循環流路８２と、この循環流路８２を通して温水を循環させる追い焚き用循環ポンプ８３と、給湯用出湯管３８から分岐して上記循環流路８２にお湯を注湯する注湯管８４とを備えている。
【００４１】
上記追い焚き用循環流路８２は、図示省略の浴槽から追い焚き用熱交換器８１に至る風呂戻り管８５と、その追い焚き用熱交換器８１から上記浴槽に至る風呂往き管８６とにより構成されている。上記風呂戻り管８５には、上記循環ポンプ８３が設置されている一方、上記注湯管８４の下流端が接続されている。この注湯管８４にはこの注湯管８４を流れる流量を検出する湯量センサ８７及び電磁開閉弁８８等が設置されている。加えて、上記風呂戻り管８５には上記浴槽内の水位を検出するための圧力センサ８９が配設されている。
【００４２】
（コントローラ２４）
コントローラ２４は、報知手段を構成するリモコン２４０からユーザもしくは試運転作業者の入力操作に基づく各種操作指令を受けて上記の各熱交換回路２１，２２，２３の運転を制御するものであり、マイクロコンピュータやメモリ等を含んで構成されたものである。上記コントローラ２４は、上記各回路２１，２２，２３に対応して給湯制御手段、風呂追い焚き制御手段及び暖房制御手段等の通常運転を制御する部分と、記憶手段と、上記各回路２１，２２，２３及び暖房回路２２に接続される各端末放熱器Ａ１〜Ａ６等の各試運転を制御する試運転制御手段とを備えている。
【００４３】
（試運転制御）
以上の構成を前提として、暖房回路２２の循環ポンプ６７の吐出側の管路に対し管路内の圧力を検出する圧力検出手段としての圧力センサ７（図２参照）を試運転制御用にのみ用いるために配設した場合の試運転制御を以下に説明する。なお、以下の説明では暖房回路２２及び各端末系統１〜６からなる温水暖房系についての試運転制御について説明する。
【００４４】
本試運転制御は、熱源機２０の設置、各室への端末放熱器Ａ１〜Ａ６の設置、及び、各循環配管１１〜１５の配管・接続の各種工事や配線工事等が完了した後に行われる。この状態では全熱動弁７２１〜７２６，１５１，１５２及び風呂用熱動弁７６等は全て閉状態とされている。また、コントローラ２４の記憶手段には循環ポンプ６７についての所定のポンプ特性テーブルが予め記憶設定されている。
【００４５】
本試運転制御は、例えばリモコン２４０に配設された自動試運転スイッチをＯＮ操作することにより開始され、図３に示すように、水張り処理ＳＵＢ１を行った後に循環ポンプ６７についてのポンプ特性値補正処理ＳＵＢ２を行う。次に、チェックを行う端末放熱器Ａｊ、すなわち、端末系統を選択する（ステップＳ１）。この選択は、６つの端末系統１〜６の内から任意の端末系統を１つずつ選択して、新規選択端末系統の熱動弁の開変換作動が正常に行われているか否かをチェックする開チェック処理ＳＵＢ３、圧損チェック処理ＳＵＢ４及び新規選択端末系統の正常運転チェック処理ＳＵＢ５を行った後に、６つの端末系統１〜６の全てが選択されるまで端末系統を１つずつ増加選択して上記各処理ＳＵＢ３〜５を繰り返すようにする（ステップＳ２で「ＮＯ」の場合参照）。そして、全端末系統１〜６についての各処理ＳＵＢ３〜５が終了すれば（ステップＳ２でｊ＝ｊｍａｘ＝６；「ＹＥＳ」の場合）、それまでに開状態とされた全熱動弁７２１〜７２４，１５１，１５２を一斉かつ同時に閉作動し（ステップＳ３）、これら全熱動弁７２１〜７２４，１５１，１５２の閉チェック処理ＳＵＢ６と、各端末系統１〜６の圧損ばらつきチェック処理ＳＵＢ７とを行って試運転制御を終了する。以下、上記各処理を詳細に説明する。なお、上記自動試運転スイッチのＯＮ操作により、設置されている各端末コントローラ２４１〜２４６からの出力信号を受けて現に接続されている端末放熱器数、どの熱動弁に接続されているか、及び、正常通信可能か否か等の確認が行われる。
【００４６】
水張り処理ＳＵＢ１では、暖房用注水管６８を通して膨張タンク６４に注水した後、低温用の熱動弁７２１〜７２４及び高温用の熱動弁１５１，１５２の全てを開作動させる。次いで、循環ポンプ６７を作動させて熱源機２０側や熱源機２０外の端末放熱器Ａ１〜Ａ６側の全てに水張りを行い、水張り完了後、上記の全ての熱動弁７２１〜７２４，１５１，１５２を閉作動させて再び閉状態にする。
【００４７】
ポンプ特性値補正処理ＳＵＢ２では、上記の全ての熱動弁７２１〜７２４，１５１，１５２を閉状態のまま循環ポンプ６７の作動を継続することにより水の流れを熱源機２０の暖房回路２２内でのみの循環状態にする。すなわち、循環ポンプ６７により膨張タンク６４からの水が吸い込まれて吐出され、吐出された水が入水管６５、熱交換器５３、高温用暖房配管７０、バイパス管７５及び戻り管７１を経て上記膨張タンク６４に戻されるというような内循環状態にする。なお、上記バイパス管７５は熱源機２０側に予め組み込まれたものであるため、その配管仕様や所定のポンプ出力に対する流量（バイパス流量）も予め試験等を行うことにより既知のものである。
【００４８】
上記の内循環状態で、循環ポンプ６７に所定の印加電圧指令値を出力して予め記憶設定されているポンプ特性テーブル（図４の一点鎖線参照）に対応するポンプ仕事量（ポンプ能力）で作動させる。次に、この作動状態において、回転数検出手段による循環ポンプ６７の回転数検出値と電流値検出手段による電流検出値とを検出し、これら回転数検出値及び電流検出値により規定されるポンプ仕事量に合致するよう上記ポンプ特性テーブルを補正する。この補正は差分だけオフセットするか、差分を解消し得る比率を乗じることにより行う。この補正処理ＳＵＢ２は記憶設定されているポンプ特性テーブルが複数のポンプ仕事量に対応した複数のものであれば、その複数のポンプ仕事量に対応して複数回行えばよい。以後、補正後のポンプ特性テーブル（図４の実線参照）を用いる。以上の補正処理ＳＵＢ２により、循環ポンプ６７の製作誤差等に起因するばらつき等が予め補正される。
【００４９】
新規選択端末の熱動弁開チェック処理ＳＵＢ３では、図５に示すように、循環ポンプ６７の回転数を一定回転数で持続させる一定回転数持続制御（ステップＳ１１）を行う一方、新規選択されたチェック対象熱動弁である熱動弁（例えば７２１）に開作動指令を出力して開作動を開始させこれと同時にタイマーをスタートさせる（ステップＳ１２）。
【００５０】
その開作動された熱動弁７２１が正常であれば、図６に示すように当初は加熱遅れにより全閉からごく僅かずつしか開作動しないものの、加熱が十分になると急激に開度が増大して全開に近づくことになる。その開度の急増大により低温用暖房配管６９から循環配管１１に循環供給される水の流量も急増大することになる。この結果、循環配管１１の配管長や端末放熱器Ａ１の存在に基づく抵抗を新たに受けて圧力センサ７での圧力検出値も急変動したり、あるいは、これらの変動の影響を受ける循環ポンプ６７を一定回転数に維持する上で印加電圧値の変更させたり、その印加電圧値の変更に伴い電流値の変動が生じたりすることになる。
【００５１】
そこで、電流値、電圧値、圧力値及び流量値のいずれか一つの値（例えば圧力センサ７による圧力検出値）を監視対象値として検出・監視し、その検出値が上記開度の急増大に対応する所定の変動が生じたか否かを上記タイマーによる判定時間が経過するまで判定し（ステップＳ１３，Ｓ１４）、変動が生じれば正常に開作動していると判定してリモコン２４０の例えば液晶表示部に対し「開チェックＯＫ」と表示する（ステップＳ１３，Ｓ１５）。次いで、上記の変動後の監視対象値がそれ以上変動することなく安定すれば、その安定時点のタイマー値を基準開時間値として記憶手段に記憶設定する（ステップＳ１６，Ｓ１７）。もしも、所定の判定時間が経過しても変動が生じなければ、熱動弁７２１の開作動に異常があると判定して上記液晶表示部に対し「熱動弁開エラー」と表示させ（ステップＳ１４，Ｓ１８）、その熱動弁７２１に念のため閉作動信号を出力した後にステップＳ２にジャンプさせる（ステップＳ１９，Ｓ２０）。なお、図示を省略しているが、上記ステップＳ１５で「開チェックＯＫ」の表示を行った場合には、次の処理（圧損チェック処理ＳＵＢ４等）をステップＳ１６及びＳ１７よりも先に開始させて順次ステップＳ１での新規端末の追加選択を進行させる一方、ステップＳ１６及びＳ１７の基準開時間値の検出及び記憶設定を並行処理するようになっている。
【００５２】
以上の開チェック処理ＳＵＢ３により、従来技術では開作動させた熱動弁が完全に全開状態になって加熱した温水の往き側と戻り側との温度差が安定状態になるのを待ってからでないと正常開作動との判定を行い得なかったのに比べ、全開状態になるまで待たずに正常開作動との判定が行い得る点で開チェックに要する時間の短縮化を図ることができる。特に、熱動弁数が複数もしくは多数設置されている場合には、大幅な時間の短縮化を得ることができる。この結果、図６に示す如く今回の熱動弁が全開状態になる前の段階で次回の熱動弁についての開作動を開始させることができることになる上に、今回の熱動弁が全開状態になる直前位から次の処理（例えば圧損チェック処理ＳＵＢ４）を開始させて行い得ることになる。これにより、試運転に要する全体時間の大幅な時間短縮化が得られることになる。
【００５３】
圧損チェック処理ＳＵＢ４では、図７に示すように、まず、循環ポンプ６７（図７では「暖房ポンプ」と表示）の回転数を初期設定回転数（例えば２０００ｒｐｍ）から所定の回転数増分（例えば１００ｒｐｍ）ずつ段階的に増速させていく（ステップＳ２１）。この回転数の増速段階毎に、その時の圧力値Ｐと流量値Ｑとの関係（Ｐ−Ｑ関係）を順に取得してコントローラ２４の記憶手段に記憶保持する（ステップＳ２２）。この際、上記圧力値Ｐは圧力センサ７から直接検出する一方、上記流量値Ｑはその時の制御回転数と電流検出値とから演算により求めるなどにより取得すればよい。次に、今回の循環供給対象の端末系統（例えば端末系統１；端末放熱器Ａ１）についての圧損曲線の演算及び演算された圧損曲線の記憶手段への記憶保持を行う（ステップＳ２３）。すなわち、上記ステップＳ２２で取得したＰとＱとの各値の集合に基づいて両値についての関係式を高次近似式により求め、これを上記端末系統１（Ａ１）についての圧損曲線（圧損特性データ）として記憶手段に記憶する。具体的に示すと上記ステップＳ２２で取得したＰとＱの両値の組み合わせを図８に示すように圧力Ｐ及び機外流量Ｑの直交座標に順にプロットした場合（同図の黒丸参照）にそれらを順に結ぶ近似曲線により上記圧損曲線が得られることになる。
【００５４】
そして、ステップＳ１で上記端末系統１（Ａ１）が選択された場合、この端末系統１についてＳＵＢ３〜５が行われ、ステップＳ２を経て再度ステップＳ１に戻った場合に、次回に開作動させて水を循環供給させる端末系統が選択されることになる。ここで、次回のものとして端末系統６（Ａ６）が選択されたとすると、ＳＵＢ３を経て熱動弁７２１及び１５２が共に開かれた状態でＳＵＢ４の圧損チェック処理が上記と同様に行われることになる。この場合には図９に示すように前回の端末系統１（Ａ１）単独での圧損曲線に加え、２つの端末系統１，６（Ａ１，Ａ６）の合成された圧損曲線が得られ、この２つの端末系統１，６（Ａ１，Ａ６）の組み合わせについての圧損曲線が記憶保持されることになる。このようにして３つの端末系統、４つの端末系統というように複数の端末系統を組み合わせた場合の圧損曲線が順次得られて記憶保持されることになる。
【００５５】
その際に、今回得た圧損曲線と、前回得た圧損曲線との対比演算により新たに選択された端末系統の単独の場合の圧損曲線を順次取得して記憶保持していく（ステップＳ２４）。例えば、上記の２つの端末系統１，６（Ａ１，Ａ６）の合成された圧損曲線が得られたら、この合成圧損曲線と前回得た端末系統１（Ａ１）単独の圧損曲線との差分をプロットすることにより、今回新たに選択された端末系統６（Ａ６）単独の場合の圧損曲線（図９に点線で示す曲線）が得られることになる。これにより、全端末系統１〜６（Ａ１〜Ａ６）についてそれぞれ単独で水が循環供給された場合の圧損曲線が得られることになる。また、これと同様の方法により圧損曲線を取得していない任意の２以上の端末系統の組み合わせの場合の圧損曲線も得られることになり、以上の各圧損曲線が記憶手段に記憶保持された状態となる。
【００５６】
図１０は上記のステップＳ２４の処理により６つの端末系統１〜６（Ａ１〜Ａ６）についてそれぞれ単独使用時での６本の圧損曲線を得た例を示している。同図において実線で示す４本の曲線が端末系統１〜４（Ａ１〜Ａ４）の各単独使用時の圧損曲線であり、点線で示す２本の曲線が端末系統５，６（Ａ５，Ａ６）の各単独使用時の圧損曲線である。
【００５７】
新規選択の端末系統の正常運転チェック処理ＳＵＢ５は、暖房用バーナ５４を燃焼作動させて所定温度まで加熱した温水を端末系統に循環供給させてその端末系統の端末放熱器が正常暖房するか否かのチェックを行うものであり、従来より周知の方法が採用される。すなわち、各端末コントローラ２４１〜２４６により各端末放熱器Ａ１〜Ａ６が所定温度まで上昇するか否かを検出してコントローラ２４に出力したり、あるいは、往き側サーミスタ７３と戻り側サーミスタ７４との各温度検出値の差に基づいて判定したりすればよい。
【００５８】
そして、全端末系統１〜６の全熱動弁７２１〜７２４，１５１，１５２の一斉閉作動開始（ステップＳ３）の後の熱動弁の閉チェック処理ＳＵＢ６では、図１１に示すように、上記閉作動開始からスタートさせたタイマーにより、予め設定した閉作動時間（正常ならば全閉状態になるまでの所要時間）の経過を待った上で（ステップＳ３１）、上記と同様にしてその時の回転数検出値と電流検出値とに基づき演算により取得した現実の循環流量値は既知のバイパス流量値よりも多いか否かの判定を行う（ステップＳ３２）。現実に循環している流量値が上記バイパス流量値であれば、循環している水は全てバイパス管７５を通って循環しており全ての熱動弁７２１〜７２４，１５１，１５２は全閉状態となっていると判定してリモコン２４０の液晶表示部に「閉チェックＯＫ」との表示を行う（ステップＳ３３）。
【００５９】
逆に現実に循環している流量値が上記バイパス流量値よりも多ければ、いずれかの熱動弁が全閉とはならない異常が発生しているものと判定して、その特定を行う（ステップＳ３４）。すなわち、その時の流量値と圧力センサ７により検出した圧力値との組み合わせに合致する圧損曲線を上記圧損チェック処理ＳＵＢ４で記憶保持した各種の圧損曲線から割り出す。この割り出した圧損曲線が単独使用時の圧損曲線であればその端末系統の熱動弁が全閉とはならずにまだ開いていることが特定され、上記割り出した圧損曲線が２以上の端末系統の組み合わせ使用時の圧損曲線であればその組み合わせに係る２以上の端末系統の各熱動弁が全閉とはならずにまだ開いていることが特定されることになる。
【００６０】
そして、上記で特定された熱動弁及びこれらが閉異常（閉エラー）であることをリモコン２４０の液晶表示部に表示して作業者に報知する（ステップＳ３５）。
【００６１】
最後に、各端末系統１〜６の圧損ばらつきチェック処理ＳＵＢ７では、図１２に示すように、上記圧損チェック処理ＳＵＢ４で記憶手段に記憶保持された各種の圧損曲線の内から最大圧損曲線Ｗmaxと、最小圧損曲線Ｗminとを抽出し（ステップＳ４１）、Ｗminに対するＷmaxの比率（ばらつき度合；Ｗmax／Ｗmin）が限度値α（例えばα＝１．６）よりも大きいか否かの判定を行う（ステップＳ４２）。ばらつき度合が限度値αよりも小さければ、許容限度内であるとしてリモコン２４０の液晶表示部に対し「圧損ばらつきチェックＯＫ」と表示し（ステップＳ４３）、上記ばらつき度合が限度値αよりも大きければ上記液晶表示部に対し圧損ばらつきが発生していること、上記Ｗmax及びＷminに該当する特定端末系統、及び、発生しているばらつき度合の数値をそれぞれ表示する（ステップＳ４４）。この場合には、従来は熟練した作業者の勘でしか知り得なかった圧損ばらつきの発生及びどの端末系統に圧損ばらつきが発生しているかを容易かつ確実に作業者に報知することができ、その対策作業を迅速かつ容易に実施することができるようになる。この結果、大きな圧損ばらつきの発生により圧損の最大及び最小の二つの端末系統を通常運転において同時使用した場合に一方の端末系統での暖房が行い得ないといった事態の発生を確実に回避し得ることになる。なお、対策としては例えば各配管に配設されたボールバルブによる調整等が挙げられる。
【００６２】
以上の試運転制御が終了すれば、暖房制御手段により通常使用時における暖房運転制御が行われる。この場合、各端末コントローラ２４１〜２４６又はリモコン２４０を用いてユーザーが端末放熱器Ａ１〜Ａ６の内から使用したい１又は２以上の端末放熱器の暖房作動スイッチをＯＮ操作することにより制御が開始される。この制御開始により、上記のＯＮ操作された端末系統の熱動弁の開作動、循環ポンプ６７の作動及びバーナ５４の燃焼作動が開始されることになる。その際、上記循環ポンプ６７の作動制御の基準として記憶手段に記憶された圧損曲線が用いられることになる。すなわち、上記ＯＮ操作された端末系統の圧損曲線に基づいてその圧損に対応した循環流量となるように上記循環ポンプ６７への印加電圧指令が上記暖房制御手段から出力され、その印加電圧指令に基づく回転数制御が行われることになる。これにより、暖房運転される端末系統が有する圧損特性に合致した流量の温水が循環供給され、確実な暖房運転と共に循環ポンプ６７の駆動エネルギーについての省エネルギー化が図られることになる。
【００６３】
より具体的な一例を示すと、例えば図１０において圧損が５．００×９．８ｋＰａとなる流量値を６つの圧損曲線から割り出し、その流量値をそれぞれ対応する端末系統への循環供給時の循環ポンプ６７の作動制御基準とするようにすればよい。
【００６４】
＜他の実施形態＞
なお、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、その他種々の実施形態を包含するものである。すなわち、上記実施形態では、循環ポンプ６７の吐出側の管路に圧力検出手段としての圧力センサ７を配設して配管内圧力を直接検出し、循環流量値を間接的に得るようにしているが、逆に、流量検出手段としての流量センサを試運転時用として設けて循環流量値を直接検出し、圧力値を間接的に得るようにしてもよい。この場合には、図１３に示すように、戻り管７１に流量センサ８を設けたり、あるいは、循環ポンプ６７の吐出側（往き側）の管路に流量センサ８を設けるようにすればよい。
【００６５】
また、上記の圧力センサ７あるいは流量センサ８を試運転時用にのみ設けることを省略して給湯回路２１（図１参照）や追い焚き回路２３に既設されているセンサを試運転時にのみ有効利用するようにしてもよい。例えば、戻り管７１の途中から給湯用入水管３７の水量センサ４５を通るように迂回するバイパス管を上記戻り管７１と給湯用入水管３７との間に着脱可能に接続するようにし、上記水量センサ４５を圧損特性データの取得時及び監視対象値検出用の流量検出手段として有効利用する。上記バイパス管は試運転時にのみ使用し、試運転終了後は取り外すようにすればよい。上記と同様のバイパス管を用いることにより注湯管８４の湯量センサ８７を圧損特性データの取得時及び監視対象値検出用の流量検出手段として有効利用するようにしてもよい。また、追い焚き回路２３の浴槽内水位を検出するための圧力センサ８９に対し高温用もしくは低温用の暖房配管７０もしくは６９と連通させる連通管を接続しておき、例えば三方切換弁の切換操作により試運転時には上記暖房配管７０，６９に連通させてその配管圧力を検出する圧力検出手段として用いるようにし、通常運転時には風呂戻り管８５と連通させて浴槽内水位を検出する水位検出センサとして用いるようにしてもよい。
【００６６】
あるいは、暖房回路２２には試運転時用の圧力検出手段及び流量検出手段のいずれをも配設しないで、コントローラ２４に予め記憶設定したポンプ特性テーブルもしくはポンプ特性補正処理ＳＵＢ２（図３参照）により補正されたポンプ特性テーブルを用いて圧損曲線の取得を行うようにしてもよい。
【図面の簡単な説明】
【図１】  本発明の実施形態を適用する複合熱源機を示す全体模式図である。
【図２】  暖房回路部分の熱源機と熱源機外の端末放熱器とを示す模式図である。
【図３】  試運転制御の全体フローチャートである。
【図４】  ポンプ特性テーブルの補正を説明するための圧力−流量関係図である。
【図５】  熱動弁の開チェック処理のサブルーチンを示すフローチャートである。
【図６】  熱動弁の開特性を示す時間−通過流量関係図である。
【図７】  圧損チェック処理のサブルーチンを示すフローチャートである。
【図８】  一つの端末系統の単独使用時の圧損曲線の取得方法を説明するための圧力−流量関係図である。
【図９】  単独及び二つの端末系統の各圧損曲線と、これらから未知の端末系統単独使用時の圧損曲線の取得方法を説明するための圧力−流量関係図である。
【図１０】  ６つの端末系統の各単独使用時の圧損曲線の例を示す圧力（圧損）−流量関係図である。
【図１１】  熱動弁の閉チェック処理のサブルーチンを示すフローチャートである。
【図１２】  圧損ばらつきチェック処理のサブルーチンを示すフローチャートである。
【図１３】  他の実施形態を適用する暖房回路を示す図２相当図である。
【符号の説明】
Ａ１〜Ａ６  端末放熱器
１〜６      端末系統
７          圧力センサ
８          流量センサ
１１〜１５、１５ａ、１５ｂ    循環配管
２０        熱源機
２２        暖房回路
２４        コントローラ
５３        暖房用熱交換器（加熱部）
５４        暖房用バーナ（加熱部）
６７        暖房用循環ポンプ（流量可変型のポンプ）
１５１，１５２      熱動弁
２４０              リモコン（報知手段）
７２１〜７２４      熱動弁
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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