(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
固定部材と、
該固定部材に対して相対回転可能な回転体と、
該回転体に固定される直方体形状を呈する第１磁石及び該第１磁石と対向して前記回転体に固定されるとともに前記第１磁石と異なる磁極の直方体形状を呈する第２磁石と、
前記第１磁石と前記第２磁石との間に発生する磁界中に配置されるように前記固定部材に固定され、磁束を感知する磁気感知方向に対して垂直な感磁面を有し、磁束密度の磁気感知方向成分に対応した電気信号を出力する磁電変換素子と、
前記第１磁石と前記第２磁石との間に発生する磁界中に配置されるように前記固定部材に固定され、磁性体から成る補正ヨークと、
を備え、前記磁電変換素子から出力される電気信号に応じて前記固定部材と前記回転体との相対回転角度を検出する角度センサであって、
前記補正ヨークは前記感磁面に対向して配置され、前記固定部材と前記回転体との相対回転の軸心をＺ軸、該Ｚ軸と交わる前記磁気感知方向の軸心をＸ軸、前記Ｚ軸および前記Ｘ軸の両軸に垂直な方向の軸心をＹ軸としたときに、前記補正ヨークは、前記Ｘ軸方向に関する距離が前記第１磁石と前記第２磁石との間隔の３／４の範囲内に、前記Ｙ軸方向に関する距離が前記第１磁石と前記第２磁石との間隔の１／２の範囲内に設定されるとともに、
前記第１磁石を２個の磁石で形成するとともに前記第２磁石を２個の磁石で形成し、前記第１磁石を形成する２個の磁石及び前記第２磁石を形成する２個の磁石のそれぞれが離間して前記回転体に固定されることを特徴とする角度センサ。
【請求項２】
請求項１に記載の角度センサにおいて、前記補正ヨークは前記Ｚ軸上に配置され、前記磁電変換素子は前記Ｚ軸からオフセットした位置に配置されることを特徴とする角度センサ。
【請求項３】
前記磁電変換素子の前記感磁面は互いに対向する第１感磁面及び第２感磁面を有し、
前記補正ヨークは前記第１感磁面と対向する第１補正ヨーク及び前記第２感磁面と対向する第２補正ヨークを有することを特徴とする、請求項１に記載の角度センサ。
【請求項４】
前記補正ヨーク及び磁電変換素子の中心が前記Ｘ軸線上に配置されることを特徴とする、請求項３に記載の角度センサ。
【請求項５】
前記補正ヨークの前記Ｘ軸方向の長さが前記補正ヨークの前記Ｙ軸方向の長さよりも長いことを特徴とする、請求項１乃至請求項３に記載の角度センサ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、感知した磁束密度を電気信号に変換する磁電変換素子を用いて、固定部材と回転体との相対回転角度を検出する角度センサに関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来の角度センサとして、特許第２９２０１７９号公報に開示される技術がある。この公報には、内面と外面とで異なる磁極を持つ管状磁石を含む形式の角度センサとして、管状磁石が２つの磁気部品間の主磁極間隙の中で回転運動し、これらの磁気部品の一方が、中にホール素子を収納する二次磁極間隙を呈する２つの固定子により形成されているセンサで、２つの固定子は管状磁石の内部に配置され、他方の磁気部品は管状磁石と同軸的な管状ヨークにより構成され、各固定子と管状磁石によって円筒形の主磁極間隙が構成される角度センサが開示されている。
【０００３】
上述の構成の角度センサでは、センサと管状ヨークの相対回転角度に応じた磁束を２つの固定子で集磁（磁束を集める）し、センサと管状ヨークとの相対回転角度に応じた磁束を二次磁極間隙に通過させて、二次磁極間隙に配置されるホール素子にて通過する磁束に対応する電気信号を出力することで、センサと管状ヨークの相対回転角度を検出している。
【０００４】
この角度センサによると、相対回転角度に比例した磁束が二次磁極間隙を通過するので、センサと管状ヨークとの相対回転角度に比例する出力信号を得ることが可能になる。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら上述した構成の角度センサでは、センサを形成する２つの固定子は管状磁石の内径に沿った半円形状を呈しているため、形状が複雑であるとともに固定子も比較的大型化してしまい、角度センサのコストが高くなってしまう。更に、管状磁石や半円形状の固定子等の複雑な構成を採用することで、角度センサの小型化が困難である、という問題もある。
【０００６】
そこで本発明は、上述した問題を解決すべく、相対回転角度に比例する出力信号を得ることが可能で、なおかつ可及的に低コストで小型化が可能な角度センサを提供することを技術的課題とする。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
上記課題を解決するために請求項１の発明は、固定部材と、固定部材に対して相対回転可能な回転体と、回転体に固定される直方体形状を呈する第１磁石及び第１磁石と対向して回転体に固定されるとともに第１磁石と異なる磁極の直方体形状を呈する第２磁石と、第１磁石と第２磁石との間に発生する磁界中に配置されるように固定部材に固定され、磁束を感知する磁気感知方向に対して垂直な感磁面を有し、磁束密度の磁気感知方向成分に対応した電気信号を出力する磁電変換素子と、第１磁石と第２磁石との間に発生する磁界中に配置されるように固定部材に固定され、磁性体から成る補正ヨークとを備え、磁電変換素子から出力される電気信号に応じて固定部材と回転体との相対回転角度を検出する角度センサであって、補正ヨークは感磁面に対向して配置され、固定部材と回転体との相対回転の軸心をＺ軸、Ｚ軸と交わる磁気感知方向の軸心をＸ軸、Ｚ軸およびＸ軸の両軸に垂直な方向の軸心をＹ軸としたときに、補正ヨークは、補正ヨークは、Ｘ軸方向に関する距離が第１磁石と第２磁石との間隔の３／４の範囲内に、Ｙ軸方向に関する距離が第１磁石と第２磁石との間隔の１／２の範囲内に設定されるとともに、第１磁石を２個の磁石で形成するとともに第２磁石を２個の磁石で形成し、第１磁石を形成する２個の磁石及び第２磁石を形成する２個の磁石のそれぞれが離間して回転体に固定されるようにした。
【０００８】
請求項１によると、第１磁石と第２磁石との間の磁束が磁電変換素子内を通過すると、磁電変換素子はこの磁束密度の磁気感知方向成分（磁束密度のＸ軸成分）に応じた電気信号を出力し、この電気信号に基づいて回転体と固定部材との相対回転角度が検出される。したがって、補正ヨークを備えない場合には磁電変換素子から出力される電気信号は正弦波形となる。請求項１においては、磁電変換素子の感磁面と対向して補正ヨークが固定部材に固定されているので、補正ヨーク近傍の磁束は補正ヨークに集磁されて、磁電変換素子の近傍を通過する磁束の密度や方向は補正ヨークを備えない場合に対して変化する。この補正ヨークによって磁電変換素子を通過する磁束が補正されるので、磁電変換素子の近傍での磁束密度の磁気感知方向成分を回転体と固定部材との相対回転角度の正弦成分に比例させずに、相対回転角度の大きさに対して磁束密度の磁気感知方向成分を比例させる、つまり相対回転角度の大きさと磁束密度の磁気感知方向成分との関係を直線とすることが可能になる。これによって、回転体と固定部材との相対回転角度の大きさに比例した電気信号が出力されるように設定することが可能になる。つまり、補正ヨークによる磁束の集磁により、相対回転角度の大きさと磁束密度の磁気感知方向成分との関係が直線となるように磁電変換素子を通過する磁束の密度、方向を補正することができる。また、このような集磁を行う補正ヨークは、Ｘ軸方向に関する距離が対向する第１磁石と第２磁石との間隔の３／４以下の範囲に、Ｙ軸方向に関する距離が対向する第１磁石と第２磁石との間隔の１／２以下の範囲に設定されるため、補正ヨークを磁石の内径に沿った形状とする必要がなく、また、大型化する必要もない。したがって、請求項１によれば、相対回転角度の大きさと磁束の磁気感知方向の大きさとの関係を直線とすることが可能な角度センサを、低コスト且つ小型に提供することができる。
【０００９】
また、第１磁石および第２磁石を直方体形状としているので、管状の磁石を用いる必要がないので磁石の製造に要するコストを抑えることができ、結果として角度センサの低コスト化を実現することができる。
【００１０】
更に、第１磁石を２個の磁石で形成するとともに第２磁石を２個の磁石で形成し、第１磁石を形成する２個の磁石及び第２磁石を形成する２個の磁石のそれぞれを離間して回転体に固定しているので、第１磁石と第２磁石の間に発生する磁束の均一性が高まるため、回転体や固定部材のわずかな位置変動による磁電変換素子の出力変動がさらに小さくなり、角度センサの検出精度の低下を抑えることができ、好適である。
【００１１】
請求項２に示すように、補正ヨークがＺ軸上に配置され、磁電変換素子がＺ軸からオフセットした位置に配置されるようにすると、補正ヨークが１個であっても磁電変換素子を通過する磁束の密度および方向を効率良く補正することができるため、部品数を少なくすることができ、結果として角度センサの低コスト化と小型化に有利である。
【００１２】
また、請求項３に示すように、磁電変換素子の感磁面は互いに対向する第１感磁面及び第２感磁面を有し、補正ヨークは第１感磁面と対向する第１補正ヨーク及び第２感磁面と対向する第２補正ヨークを有するようにすると、第１補正ヨークと第２補正ヨークの間の磁束密度の分布が比較的均一になり、組み付け等により磁電変換素子の位置がずれた場合でも、所望の特性からの変動が少ない角度センサとすることができる。
【００１３】
具体的には、請求項４に示すように、補正ヨーク及び磁電変換素子の中心がＸ軸線上に配置すると、請求項３で示した効果が最も顕著に現れて好適である。
【００１４】
ここで、補正ヨークは長手方向が磁化しやすい方向となるため、請求項５で示すように、補正ヨークのＸ軸方向の長さが補正ヨークのＹ軸方向の長さよりも長くすると、正弦波出力を直線に補正する効果が高く、より小さな補正ヨークで相対回転角度と磁電変換素子の出力の関係を直線にすることができ、結果として小型化が実現できる。
【００１５】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態を図面を参照して説明する。本発明の第１の実施の形態における角度センサを図１から図４に従って説明する。
【００１６】
図１は第１の実施の形態における角度センサ１１の平面図、図２は図１のＡ−Ａ断面図である。角度センサ１１は回転軸１２の回転角度を検出するセンサであり、固定部材１４と、回転軸１２に取り付けられるとともに固定部材１４に対して相対回転可能に配設され、磁性体よりなる筒状ヨーク（回転体）１３と、筒状ヨーク１３の内周面に取り付けられ直方体形状を呈する第１磁石Ｍ１、第１磁石Ｍ１と対向して筒状ヨーク１３の内周面に取り付けられ直方体形状を呈するとともに第１磁石Ｍ１と異なる磁極の第２磁石Ｍ２とを備えている。筒状ヨーク１３内の第１磁石Ｍ１と第２磁石Ｍ２との間に発生する磁界中には、筒状ヨーク１３の回転に対して相対回転角度をなすように磁電変換素子１５が固定部材１４に固定されている。磁電変換素子１５は、通過する磁束を感知する磁気感知方向に対して垂直な感磁面を有し、通過する磁束密度の磁気感知方向成分に対応した電気信号を出力し、この電気信号によって固定部材１４に対する回転軸１２（筒状ヨーク１３）の回転角度θが検出される。図１において、Ｚ軸は回転軸１２の回転軸心を、Ｘ軸はＺ軸と交わる磁気感知方向の軸心を、Ｙ軸はＺ軸とＸ軸とに垂直な方向の軸心をそれぞれ示している。尚、図１は回転軸の回転角度が０の状態を示している。
【００１７】
筒状ヨーク１３は平面小判形の有底筒体であって、回転軸１２と一体的に連結されている。尚、筒状ヨーク１３の機能は、第１磁石Ｍ１と第２磁石Ｍ２の外周側(ホール素子１５とは逆側の面)の磁極を減少させ、結果としてホール素子１５近傍に生ずる磁界の強度を高め、ホール素子１５の出力を高めることである。そのため筒状ヨーク１３を備えなくても角度センサ１０の基本機能が損なわれるものではない。筒状ヨーク１３の中心軸線は回転軸１２の軸心（Ｚ軸）と一致しており、回転軸１２の回転とともに筒状ヨーク１３はその中心軸線（Ｚ軸）を回転中心として一体回転する。尚、筒状ヨーク１３は、図１において円弧状に形成された左右両側を円弧部１３ａ、１３ｂと、左右方向に互いに平行に延在する上下両側を平壁部１３ｃ、１３ｄとしている。
【００１８】
筒状ヨーク１３の平壁部１３ｃの内周面には、第１磁石Ｍ１が固着されている。また、平壁部１３ｄの内周面には、図１においてＸ軸を中心軸線として対称となるように第２磁石Ｍ２が固着されている。第１磁石Ｍ１及び第２磁石Ｍ２の各寸法（幅、着磁方向の厚さ、高さ）は、３ｍｍ、５．２ｍｍ、５ｍｍとなっている。また、第１磁石Ｍ１と第２磁石Ｍ２との間隔は、１０ｍｍとなっている。第１磁石Ｍ１は平壁部１３ｃに固着された側がＳ極に、その反対側がＮ極に着磁されている。第２磁石Ｍ２は平壁部１３ｄに固着された側がＮ極に、その反対側がＳ極に着磁されている。したがって、筒状ヨーク１３内に図１の破線矢印で示すように第１磁石Ｍ１から第２磁石Ｍ２に向かう磁界が形成される。そして、回転軸１２が回転すると第１磁石Ｍ１及び第２磁石Ｍ２はＺ軸を中心として回転する。
【００１９】
磁電変換素子１５はホール素子であり、筒状ヨーク１３の中心、すなわち図１においてＸ軸とＹ軸とＺ軸との交点がホール素子１５の中心と一致するように固定部材１４に固定されている。固定部材１４は図２の点線で示される形状を呈しており、モールド成形によりホール素子１５は固定部材１４内に配設されている。ホール素子１５の各寸法（Ｘ軸方向、Ｙ軸方向、Ｚ軸方向）は、それぞれ１．５ｍｍ、４．０ｍｍ、４．０ｍｍとなっている。図１において、ホール素子１５が通過する磁束を感知する磁気感知方向はＸ軸方向であり、ホール素子１５のＸ軸に対して垂直な２つの面が、それぞれ第１感磁面１５ａ、第２感磁面１５ｂである。つまり、第１感磁面１５ａ及び第２感磁面１５ｂに対して垂直方向の磁束（Ｘ軸方向の磁束密度成分）のみが電気信号として出力される。また、第１感磁面１５ａ及び第２感磁面１５ｂに対して平行な磁束（Ｙ軸方向の磁束）がホール素子１５内を通過しても、ホール素子１５は電気信号を出力しない。
【００２０】
感磁面１５ａ、１５ｂと対向する箇所には、ホール素子を通過する磁束の方向を補正する第１補正ヨーク１６Ａ、第２補正ヨーク１６Ｂがそれぞれ固定されている。補正ヨーク１６Ａ、１６Ｂについても、ホール素子１５と同様にモールド成形により固定部材１４内に配設されている。補正ヨーク１６Ａ、１６Ｂは軟磁性材料から成り、その各寸法（Ｘ軸方向、Ｙ軸方向、Ｚ軸方向）は、２．０ｍｍ、２．０ｍｍ、５．０ｍｍとなっている。また、第１補正ヨーク１６Ａと第２補正ヨーク１６Ｂは、第１補正ヨーク１６Ａと第２補正ヨーク１６Ｂとを結ぶ直線がＸ軸と平行となるように固定部材１４に固定されている。これにより、ホール素子１５を通過する磁束が磁気感知方向に向かうように補正され易くなる。
【００２１】
このように、第１の実施の形態では、補正ヨーク１６Ａ、１６Ｂは、Ｘ軸方向には第１磁石Ｍ１と第２磁石Ｍ２との間隔の３／４以下の範囲に、Ｙ軸方向には第１磁石Ｍ１と第２磁石Ｍ２との間隔の１／２以下の範囲に配置されている。
【００２２】
上述した構成の角度センサ１１の作動について説明する。図４は第１の実施の形態における角度センサ１１の回転角度θとホール素子１５を通過する磁束のＸ軸成分（磁気感知方向成分）ＢＸとの関係を示すグラフである。第１の実施の形態では、角度センサ１１の検出可能な角度範囲は−４５度（図１の状態から回転軸が反時計回りに４５度回転した状態）から＋４５度（図１の状態から時計回りに４５度回転した状態）までに設定されている。また、補正ヨーク１６Ａ、１６Ｂによる作用が理解しやすいように、図４には補正ヨーク１６Ａ、１６Ｂを備えない角度センサにおける回転角度θと磁束のＸ軸成分ＢＸとの関係も示している。
【００２３】
補正ヨーク１６Ａ、１６Ｂがない場合には、ホール素子１５に対して第１磁石Ｍ１から第２磁石Ｍ２への磁束が回転するだけであるので、回転角度θに対する磁束のＸ軸成分は正弦波となる。これに対して図１のように補正ヨーク１６Ａ、１６Ｂを備える角度センサ１１は、補正ヨーク１６Ａ、１６Ｂによってホール素子１５を通過する磁束の磁気感知方向成分が補正されるので、補正ヨーク１６Ａ、１６Ｂがない場合に対して磁束のＸ軸成分が変化する。この変化を調整することで回転角度θに対して磁束のＸ軸成分を比例させることが可能になる。
【００２４】
補正ヨーク１６Ａ、１６Ｂによる磁束の方向の補正について説明する。回転角度θが０から９０度の範囲内では、補正ヨーク１６Ａ、１６Ｂと各磁石Ｍ１、Ｍ２との最短距離は回転角度θが大きくなるのにともなって徐々に短くなる。したがって、図１に示す回転角度θが０の状態では最短距離は最も長く、図１の状態から回転軸１２が回転すると、回転軸１２の回転角度θが大きくなるにつれて最短距離が短くなる。この最短距離が短くなるほど補正ヨーク１６Ａ、１６Ｂが受ける磁束の影響が大きくなるため、補正ヨーク１６Ａ、１６Ｂと磁石Ｍ１、Ｍ２との距離が短いほど補正ヨーク１６Ａ、１６Ｂによる磁束の方向を大きく補正することができる。先述したように、補正ヨーク１６Ａ、１６Ｂがないときの回転角度θに対する磁束のＸ軸成分は正弦波となるので、図４からも判るように、補正ヨーク１６Ａ、１６Ｂがないときには回転角度θが大きくなるにつれて直線からずれる磁束のＸ軸成分が大きくなるが、回転角度θが大きくなるにつれて補正ヨーク１６Ａ、１６Ｂによる磁束の方向の補正力が大きくなるように構成されているので、正弦波に対する磁束のＸ軸成分のずれを適切に補正することができ、回転角度θと磁束のＸ軸成分を図４に示すような直線とすることが可能になる。
【００２５】
補正ヨーク１６Ａ、１６Ｂによる磁束のＸ軸成分の補正について、更に説明する。図３は角度センサ１１のホール素子１５と補正ヨーク１６Ａ、１６Ｂに係る箇所の拡大図であり、回転角度θが４５度のときを示している。図３において、補正ヨーク１６Ａ、１６Ｂがない場合の磁束の方向を破線矢印で、補正ヨーク１６Ａ、１６Ｂがある場合の磁束の方向を実線矢印でそれぞれ示す。図３からわかるように、回転角度θが４５度のときには各磁石Ｍ１、Ｍ２による磁束の方向はＸ軸に対して４５度の角度となっている。したがって、ホール素子１５の感磁面１５ａに対して４５度の角度をもって磁束がホール素子１５を通過する。感磁面１５ａ、１５ｂと対向する箇所には補正ヨーク１６Ａ、１６Ｂが配置されているので、筒状ヨーク１３内部における磁束の方向は、補正ヨーク１６Ａ、１６Ｂによる集磁によって図４の破線矢印方向から実線矢印方向へと補正される。この補正により第１感磁面１５ａから第２感磁面１５ｂを通過する磁束の方向が破線矢印方向に対して磁気感知方向側に変位する。つまり、この補正によると、補正ヨーク１６Ａ、１６Ｂを備えない場合に比べて磁束のＸ軸成分が増大する。尚、回転角度θが０のときには磁束のＸ軸成分は０であるので、補正ヨーク１６Ａ、１６Ｂによる集磁が行われても磁束のＸ軸成分は０のままである。つまり、回転角度θが０のときには第１補正ヨーク１６Ａから第２補正ヨーク１６Ｂへ向かう磁束がないため、磁束のＸ軸成分は０である。回転角度θが０から大きくなると、補正ヨーク１６Ａ、１６Ｂによって集磁される磁束の方向が感磁面１５ａ、１５ｂと交差するようになり、磁束にＸ軸成分が発生する。このように、Ｘ軸方向に方位性をもって配置されている第１補正ヨーク１６Ａと第２補正ヨーク１６Ｂの間では、磁束のＸ軸成分ＢＸが増大する方向に磁束の方向が補正される。補正によって増大される磁束のＸ軸成分は、回転角度θが０から４５度の範囲内では、回転角度θが４５度である図３に示す状態で最大となる。このようになる理由として、先述したように、磁石Ｍ１、Ｍ２によって発生する磁束の方向がＸ軸に近づくに従って補正ヨーク１６Ａ、１６Ｂと磁石Ｍ１、Ｍ２との距離が短くなり、補正ヨーク１６Ａ、１６Ｂによる集磁が効率よく行われることと、第１補正ヨーク１６Ａと第２補正ヨーク１６ＢがＸ軸方向に並んで配置されているため、Ｘ軸方向に形状的な異方性が生じ、Ｘ軸方向に磁化が容易な方向となり、結果として、ホール素子１５を通過する磁束の方向がＸ軸方向へと補正され易くなることとの２つが考えられる。したがって、図４に示すように、回転角度θに対して感磁面１５ａ、１５ｂを通過する磁束のＸ軸成分を直線とすることができる。
【００２６】
上述したように、第１の実施の形態では、補正ヨーク１６Ａ、１６Ｂを、Ｘ軸方向には第１磁石Ｍ１と第２磁石Ｍ２との間隔の３／４以下の範囲に、Ｙ軸方向には第１磁石Ｍ１と第２磁石Ｍ２との間隔の１／２以下の範囲に配置することで、補正ヨーク１６Ａ、１６Ｂを磁石Ｍ１、Ｍ２に沿った形状とする必要がなくなり、複雑な構造とする必要がない。また、補正ヨーク１６Ａ、１６Ｂは従来技術で示される固定子に比べて小さくできるので、角度センサの小型化に有利である。更に、管状磁石に比べて低コストな直方体形状の磁石Ｍ１、Ｍ２を用いており、コストの面からも有利である。したがって、第１の実施の形態によると、回転角度θに比例する出力信号を得ることが可能な角度センサ１１を、低コスト且つ小型で提供することができる。
【００２７】
次に、本発明の第２の実施の形態について図５を用いて説明する。第２の実施の形態における角度センサ１１０は、図１から図４に示した第１の実施の形態に対して、磁石Ｍ１０、Ｍ２０の構成、筒状ヨーク１３０の形状および補正ヨーク１６０Ａ、１６０Ｂの寸法が異なるだけであり、それ以外の構成については第１の実施の形態で説明した角度センサ１１と同一であるので、説明を省略する。
【００２８】
図５において、第１磁石Ｍ１０は２個の磁石からなり、第１磁石Ｍ１０同士が周方向に離間して円筒形状の筒状ヨーク１３０の内周に取り付けられている。また、第２磁石Ｍ２０も２個の磁石からなり、第１磁石Ｍ１０と同様に第２磁石Ｍ２０同士が周方向に離間して筒状ヨーク１３０の内周に取り付けられている。第１磁石Ｍ１０から第１磁石Ｍ１０に対向する第２磁石Ｍ２０までの距離は、１２ｍｍである。第１磁石Ｍ１０および第２磁石Ｍ２０の各寸法（幅、着磁方向の厚さ、高さ）は、２．６ｍｍ、２．０ｍｍ、５．０ｍｍとなっている。補正ヨーク１６０Ａ、１６０Ｂの各寸法（Ｘ軸方向、Ｙ軸方向、Ｚ軸方向）は、２．２ｍｍ、０．６ｍｍ、５．０ｍｍとなっている。尚、ホール素子１５０は第１の実施の形態のホール素子１５と同一寸法である。このように、第２の実施の形態においても、補正ヨーク１６０Ａ、１６０Ｂは、Ｘ軸方向に関する距離が対向する第１磁石Ｍ１０と第２磁石Ｍ２０との間隔の３／４の範囲内に、Ｙ軸方向に関する距離が対向する第１磁石Ｍ１０と第２磁石Ｍ２０との間隔の１／２の範囲内に設定されている。
【００２９】
このような磁石の構成によると、第１磁石Ｍ１０と第２磁石Ｍ２０の間の磁束の分布が一様になるので、組み付け時や寸法公差等によって筒状ヨーク１３０の回転中心と固定部材の中心とが若干ずれてしまうような場合であっても、ホール素子１５０の出力の変動は小さい。そのため、筒状ヨーク１３０や固定部材のわずかな位置変動が生じた場合であっても、図４に示すような回転角度θと磁束のＸ軸成分ＢＸとの直線関係を維持することが可能になる。
【００３０】
更に、第２の実施の形態では補正ヨーク１６０Ａ、１６０ＢのＸ軸方向の長さ（２．２ｍｍ）がＹ軸方向の長さ（０．６ｍｍ）よりも長いため、補正ヨーク１６０Ａ、１６０ＢはＸ軸方向が磁化しやすい方向となる。したがって、正弦波出力を直線に補正する効果が高く、図５に示す小さな補正ヨーク１６０Ａ、１６０Ｂにより、相対回転角度θとホール素子１５０の出力の関係を直線にすることができ、結果として角度センサ１１０を小型化できる。
【００３１】
以上、本発明の実施の形態について説明したが、本発明は上述した実施の形態に限定される意図はなく、例えば、図１或いは図５の平面図で示される補正ヨークの形状を、直方体形状以外の楕円形状やひし形等、どのような形状としてもよく、ホール素子の各感磁面と垂直な方向に方位性を持つような形状とするのが好ましい。また、第１補正ヨーク及び第２補正ヨークのそれぞれを、複数個のヨークで構成してもよい。
【００３２】
【発明の効果】
本発明によると、回転体と固定部材との相対回転角度の大きさに比例した電気信号が出力されるように設定することが可能になる。つまり、補正ヨークによる磁束の集磁により、相対回転角度の大きさと磁束密度の磁気感知方向成分との関係が直線となるように磁電変換素子を通過する磁束の密度、方向を補正することができる。また、このような集磁を行う補正ヨークは、Ｘ軸方向に関する距離が第１磁石と第２磁石との間隔の３／４の範囲内に、Ｙ軸方向に関する距離が第１磁石と第２磁石との間隔の１／２の範囲内に設定されるため、補正ヨークを磁石の内径に沿った形状とする必要がなく、また、大型化する必要もない。したがって、相対回転角度の大きさと磁束の磁気感知方向の大きさとの関係を直線とすることが可能な角度センサを、低コスト且つ小型に提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１の実施の形態における角度センサの平面図である。
【図２】図１のＡ−Ａ断面図である。
【図３】第１の実施の形態における角度センサ一部拡大図である。
【図４】第１の実施の形態の角度センサにおける回転角度と磁束密度との関係を示すグラフである。
【図５】本発明の第２の実施の形態における角度センサの平面図である。
【符号の説明】
１１，１１０・・・角度センサ
１２・・・回転軸
１３、１３０・・・筒状ヨーク（回転体）
１４・・・固定部材
１５、１５０・・・ホール素子（磁電変換素子）
１５ａ・・・第１感磁面
１５ｂ・・・第２感磁面
１６Ａ、１６０Ａ・・・第１補正ヨーク
１６Ｂ、１６０Ｂ・・・第２補正ヨーク
Ｍ１、Ｍ１０・・・第１磁石
Ｍ２、Ｍ２０・・・第２磁石
【図１】
0003775257.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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