(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
織布の両端で織布の織縮みを防止するための織機のテンプル装置であって、
複数のテンプルリングを回転可能に備え、織布の両端に対応して配置された一対のテンプル部材と、
該テンプル部材間において上記テンプル部材による織布の上下方向に関する経路の規制方向と同一方向に織布を規制し案内する円筒形状の織布経路規制部材とを備え、
上記一対のテンプル部材は、その少なくとも一方が、織幅の変更に対応すべく織幅方向に移動可能であり、
上記織布経路規制部材は、その径が、上記織布経路規制部材によって規制された部分の織布の経路と上記テンプル部材によって規制された部分の織布の経路との差に起因する織布の斜行が織布の品質を低下させない程度となるように設定されており、
更に、上記織布経路規制部材は、上記一対のテンプル部材に対して着脱可能に支持されて両テンプル部材間を連結すると共に、長孔を介してネジ部材により上記テンプル部材に取り付けられていて上記長孔の範囲内でテンプル装置の長さ調整を可能としている、
ことを特徴とするテンプル装置。
【請求項２】
上記織布経路規制部材は、該織布経路規制部材によって規制された部分の織布の経路とテンプル部材によって規制された部分の織布の経路とが略同一の経路となるように織布を案内することを特徴とする請求項１に記載のテンプル装置。
【請求項３】
上記織布経路規制部材を取り替え可能であることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載のテンプル装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明が属する技術分野】
この発明は、織布の両端で織布の織縮みを防止する織機のテンプル装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、織布の織縮みを防止するために、織布の両端に対応して一対のテンプル部材を設けるテンプル装置においては、テンプル部材を経由する織布（以下、織布両端部）とテンプル部材を経由しない織布（以下、織布中央部）との間で、経糸方向の織布経路に差が生じる。この経糸方向の織布経路の差によって、織布中央部が先行し、織布の緯糸の歪み（以下、斜行）の原因となり、織布の品質低下にもつながる（図１３参照）。
【０００３】
これは、図１４及び図１５で示すように、上記斜行の原因が、織布３及び織布３′のような、織布経路の相違のためである。織布両端部の織布３は、テンプル部材１１の周囲を経由する。一方、織布中央部の織布３′は、織布の経路を規制するものがなく、短距離で進行する。このため、同一織布上の幅方向の織布経路に相違が生じ、織布の経路の短い方、つまり織布中央部が先に進行してしまい、図１３で示すような斜行が発生する。
【０００４】
また、図１５で示すような上置きテンプルの場合、織布中央部には上面から織布の経路を規制する部材が皆無のため、下糸より上糸の多い開口組織の時には織布両端部に比べて織り前の上下位置が上がってしまう。このため、筬打ち時に、織布中央部では織り前が筬溝の上あごと干渉し、布裂けや糸切れが発生する原因となる。
【０００５】
さらに、上記テンプル装置は、テンプル部材を片持ちで支持しているため、織布の張力に負けてテンプル部材がたわむことがある。このたわみは、本来の織縮み防止に影響を与える。
【０００６】
以上のような問題点を解決するために、特公昭５２−３９４７１では、織機のサイドフレームに固定的に連結されたロッドと、該ロッド両端部の近傍の周囲に設けられた回転式のピン付きリングからなるテンプル装置が提案されている。
【０００７】
しかし、上記テンプル装置は織機に固定されているため、ロッド両端部の近傍に設けられているピン付きリングの間に設けられた織布を規制する部分を変更するとき、テンプル装置全てを取り換える必要がある。このため、織布の種類などに応じて織布の規制の度合いをロッドの径などによって変更したり、織布によってはロッド両端部の近傍に設けられているピン付きリングの間について織布の規制を行わないようにする事などの選択を行うことは困難である。また、既存の織機に織布を規制する部分を取り付けることも困難である。
【０００８】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は、前記従来技術の問題点を鑑みてなされたもので、織布の両端に対応して一対のテンプル部材を設けるテンプル装置において、織布の経糸方向の織布経路を、織布中央部において、織布両端部と同一方向に規制するテンプル装置の経糸経路規制部材が着脱可能であることを目的とする。
【０００９】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するために本発明では、織布の両端で織布の織縮みを防止するための織機のテンプル装置を、複数のテンプルリングを回転可能に備え、織布の両端に対応して配置された一対のテンプル部材と、該テンプル部材間において上記テンプル部材による織布の上下方向に関する経路の規制方向と同一方向に織布を規制し案内する円筒形状の織布経路規制部材とを備え、上記一対のテンプル部材は、その少なくとも一方が、織幅の変更に対応すべく織幅方向に移動可能であり、上記織布経路規制部材は、その径が、上記織布経路規制部材によって規制された部分の織布の経路と上記テンプル部材によって規制された部分の織布の経路との差に起因する織布の斜行が織布の品質を低下させない程度となるように設定されており、更に、上記織布経路規制部材は、上記一対のテンプル部材に対して着脱可能に支持されて両テンプル部材間を連結すると共に、長孔を介してネジ部材により上記テンプル部材に取り付けられていて上記長孔の範囲内でテンプル装置の長さ調整を可能としている、ことをその要旨とする。
【００１０】
上記織布経路規制部材における織布の経路とテンプル部材における織布の経路とが略同一の経路となるように織布を案内する織布経路規制部材であることを特徴とする。
【００１１】
上記テンプル部材の少なくとも一方が織幅方向に移動可能であり、上記織布経路規制部材が織幅方向について織布を規制する長さを調整可能である。さらに、上記テンプル部材の少なくとも一方が織幅方向に移動可能であり、上記織布経路規制部材を取り換え可能である。
【００１２】
また、上記織布経路規制部材は、両テンプル部材の先端に設けられた先端部材同士を連結した状態で上記両テンプル部材に支持されている。この連結により、前記テンプル部材のたわみが改善され、織布の織縮みの防止を確実に行うことが可能となる。
【００１３】
本発明の構成によれば、織布経路規制部材を着脱可能とすることにより、織布やその他の条件に応じて、織布経路規制部材を使用したり、使用しなかったりすることが出来る。また、条件に応じて、織布経路規制部材の織布を規制する程度や規制の方向などの種類を変更して設けることも可能となる。また、織布経路規制部材を織幅方向に長さ調整可能とすることで、一つの織布経路規制部材があれば、同一織機において複数の織幅に対応することが可能となる。
【００１４】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて詳述する。
【００１５】
第一の実施の形態を図１から図４に示す。テンプル装置１０は、テンプル部材１１と、テンプルガイド６と、係合部材４２ａ、４２ｂと、織布経路規制部材３２からなる。前記テンプル部材１１は、テンプルリング１１ａ、１１ｂと、支軸１２ａ、１２ｂと、先端部材２２ａ、２２ｂと、テンプルホルダ１３ａ、１３ｂとからなる。
【００１６】
前記テンプルガイド６の一端にはブラケット７ｂがネジ止めされており、ブラケット７ｂにはブラケット７ａがネジ止めされている。ブラケット７ａには、テンプルホルダ１３ａがネジ止めされている。テンプルホルダ１３ａの一端に設けられた孔１３１ａに、支軸１２ａが嵌合することで、支軸１２ａが、テンプルホルダ１３ａに支持されている。
【００１７】
前記テンプルガイド６の他端には、テンプルガイド６に設けられている溝６１をスライド可能に角ナット８ｃが設けられている。この角ナット８ｃによって、テンプル部材１１が織幅方向に移動可能に設けられている。角ナット８ｃにはブラケット８ｂが、ブラケット８ｂにはブラケット８ａが、ネジ止めされている。ブラケット８ａにはテンプルホルダ１３ｂがネジ止めされており、テンプルホルダ１３ａと同様に、テンプルホルダ１３ｂに設けられた孔１３１ｂに支軸１２ｂが嵌合することで、支軸１２ｂがテンプルホルダ１３ｂに支持されている。
【００１８】
テンプルリング１１ａは、図１３に示すように、織布がその両端に広がるように、支軸１２ａに対して斜めに複数配列してなり、その表面には、図２に示すように針１４が複数立設している。また、テンプルリング１１ａは、支軸１２ａと交差する軸線を中心軸として、回転可能に設けられている。また、支軸１２ａは、複数のテンプルリング１１ａの配列よりも織布中央側に長く、複数のテンプルリング１１ａから突出している。支軸１２ａの突出部分と、テンプルホルダ１３ａに設けられた孔１３１ａが嵌合している。
【００１９】
更に、支軸１２ａの突出部分にはネジ溝が設けられており、ネジ溝部分には先端部材２２ａがネジ止めされている。先端部材２２ａの他端の凹部２２１ａには、係合部材４２ａの凸部４２１ａが嵌合されている。係合部材４２ａの他端には、円筒形の織布経路規制部材３２が嵌合しており、織布経路規制部材３２に設けられた長孔５２で、係合部材４２ａにネジ５１でネジ止めされている。なお、織布経路規制部材３２の内径は、係合部材４２ａ及び先端部材２２ａの外径より少し大きく、係合部材４２ａ及び先端部材２２ａが、織布経路規制部材３２内に挿入される形となる。
【００２０】
なお、テンプルリング１１ｂ、支軸１２ｂ、テンプルホルダ１３ｂ、先端部材２２ｂ、係合部材４２ｂ及び織布経路規制部材３２の構成は、以上詳述したテンプルリング１１ａ、支軸１２ａ、テンプルホルダ１３ａ、先端部材２２ａ、係合部材４２ａ及び織布経路規制部材３２と同様に構成されている。
【００２１】
以上の構成により、テンプルリング１１ａ、１１ｂの外径と、織布経路規制部材３２の外径とは、織布経路規制部材３２の肉厚分だけ織布経路規制部材３２の方が大きくなり、織布全幅に亘って略同一の経路となる。また、図１に示す一点鎖線Ａの断面図が図２であり、一点鎖線Ｂの断面図が図３となる。
【００２２】
テンプル装置１０の一端であるテンプル部材１１ｂは、角ナット８ｃによってスライド可能であるため、織布経路規制部材３２を係合部材４２ａ、４２ｂに嵌合させることは容易である。また、テンプル部材１１ｂが角ナット８ｃによって織幅方向に移動可能であり、織幅の変更に伴って長さの異なる織布経路規制部材３２に取り換えることも容易に行うことが可能である。また、長孔５２が設けられているので、織幅の多少の変更であれば、ネジ５１を操作することで、長孔５２の範囲内では織布経路規制部材３２を取り換えることなく、織幅方向について織布を規制する長さを調整することも可能である。
【００２３】
第二の実施の形態を図５に示す。テンプル装置１０は、テンプル部材１１、織布経路規制部材３１及びテンプルガイド６からなる。テンプル部材１１の構成は、第一の実施の形態と同様にテンプルリング１１ａ、１１ｂと、支軸１２ａ、１２ｂと、テンプルホルダ１３ａ、１３ｂと、先端部材２１ａ、２１ｂとで構成されている。
【００２４】
先端部材２１ａ、２１ｂの織布中央側端部には、円筒形の織布経路規制部材３１が嵌合している。また、先端部材２１ａ、２１ｂは、織布中央側に向かって狭くなるようなテーパー状であり、テンプルリング１１ａ、１１ｂの外径と織布経路規制部材３１の外径とが同一となるように形成されている。これにより、織布両端部と織布中央部との織布経路が同一となる。
【００２５】
また、第一の実施の形態と同様に、テンプル部材１１は織幅方向に移動可能に設けられているので、織布経路規制部材３１は着脱可能であるとともに、長さの異なる織布経路規制部材と取り換えて使用することも可能となる。
【００２６】
第三の実施の形態を図６に示す。テンプル装置１０は、テンプル部材１１、織布経路規制部材３３及びテンプルガイド６からなる。テンプル部材１１の構成は、第一の実施の形態と同様にテンプルリング１１ａ、１１ｂと、支軸１２ａ、１２ｂと、テンプルホルダ１３ａ、１３ｂと、先端部材２３ａ、２３ｂとで構成されている。
【００２７】
織布経路規制部材３３は、筒状規制部３３ａ、ｂと、中央規制部３３ｃとからなる。中央規制部３３ｃには、凸部３３ｄ、３３eが形成されている。凸部３３ｄの先端が先端部材２３ａの中央側端部に設けられた凹部に嵌合する。筒状規制部３３ａの両端は、先端部材２３ａと中央規制部３３ｃにそれぞれ嵌合している。先端部材２３ａと、筒状規制部３３ａとが嵌合している部分には、ボルト５１ａがネジ止めされており、ボルト５１ａによって中央規制部３３ｃの凸部３３ｄの先端が固定されている。また、中央規制部３３ｃと筒状規制部３３ａとが嵌合している部分は、ボルト５１によってネジ止めされている。
【００２８】
なお、凸部３３e、筒状規制部３３ｂ及び先端部材２３ｂは、上記凸部３３ｄ、筒状規制部３３ａ及び先端部材２３ａと同様に構成されている。
【００２９】
凸部３３ｄ、３３ｅは、先端部材２３ａ、２３ｂに完全に挿入されていなくても、ボルト５１ａによって締め付けられる位置まで挿入していれば、連結可能である。また、筒状規制部３３ａ、３３ｂの先端部材２３ａ、２３ｂ側には、長孔５２がそれぞれ設けてある。このため、連結可能な範囲内で、織布経路規制部材３３の長さ調節が可能となる。
【００３０】
第四の実施の形態を図７、図８に示す。テンプル装置１０は、テンプル部材１１、連結プレート２５、織布経路規制部材３５及びテンプルガイド６からなる。テンプル部材１１の構成は、第一の実施の形態と同様にテンプルリング１１ａ、１１ｂと、支軸１２ａ、１２ｂと、テンプルホルダ１３ａ、１３ｂと、先端部材２０ａ、２０ｂとで構成されている。
【００３１】
連結プレート２５の両端部は、テンプルホルダ１３ａとテンプルホルダ１３ｂに、それぞれボルト５１によって、テンプル部材１１に着脱可能にネジ止めされている。織布両端のテンプル部材１１の間隙を埋めるように、ブロック状の織布経路規制部材３５が連結プレート２５にボルト５１によって、固定されている。織布経路規制部材３５の織布３の接触面は、テンプルリング１１ａ、１１ｂとほぼ同一の形状となっており、高さ位置もほぼ同一である。これにより、織布３の経路は全幅略同一となる。図８は、図７の一点鎖線Ｃの位置の断面図となる。
【００３２】
また、連結プレート２５は一体のプレートでなく織幅方向に分割し、複数のネジ孔を織幅方向に設けることにより、織幅を変更してもその長さに応じて連結プレート２５の長さを変更することも可能となる。
【００３３】
本実施の形態では、テンプル部材１１の間隙を埋めるように、織布全幅に亘って、織布経路規制部材３５を設けたが、織布中央付近のみの織布３を規制する織布経路規制部材３５を設けてもよい。中央付近のみの規制であっても、織布両端部と中央付近の間も織布経路の差が軽減されるため、斜行を緩和することができる。また、織布経路規制部材３５は、テンプル部材１１の間隙に、互いに間隔をあけて複数個設けてもよい。
【００３４】
第五の実施の形態を図９及び図１０に示す。テンプル装置１０は、テンプル部材１１、連結プレート２５、織布経路規制部材３６及びテンプルガイド６からなる。テンプル部材１１の構成は、第一の実施の形態と同様にテンプルリング１１ａ、１１ｂと、支軸１２ａ、１２ｂと、テンプルホルダ１３ａ、１３ｂと、先端部材２０ａ、２０ｂとで構成されている。
【００３５】
連結プレート２５の両端部は、テンプルホルダ１３ａとテンプルホルダ１３ｂに、それぞれボルト５１によって、テンプル部材１１に着脱可能にネジ止めされている。織布両端のテンプル部材１１の間隙を埋めるように、ブロック状の織布経路規制部材３６が連結プレート２５にボルト５１によって、固定されている。織布経路規制部材３６は、テンプル部材１１が織布３を規制する方向、図示の例では下方向、と同一方向に織布３を規制している。
【００３６】
図１０は一点鎖線Ｄの断面図である。点線で示しているのは織布３′で、本願の織布経路規制部材を設けない場合の織布中央部の織布経路を示す。また、一点差線で示すのは、テンプルリング１１ａと、テンプルリング１１ａによって規制されている織布３ａである。本実施例では、第四の実施の形態で示すようなテンプル部材と同様の径で織布を規制しているのに対して、織布を規制する度合いが緩やかに規制されている。
【００３７】
織布経路規制部材３６は、テンプル部材１１間の間隙を埋めるように設けてもよいし、一部に設けてもよい。また、少なくとも１箇所設けられていればよく、間隔を開けて複数個設けてもよい。また、本実施例で示すように、テンプル部材１１とは規制するときの径が異なっていても良い。このように、織布経路規制部材が織布を規制する間隔や、径などによる、織布の規制の度合いは織布の種類などに応じて変更しても良い。
【００３８】
第六の実施の形態を図１１に示す。図示しないテンプル部材１１は、第二の実施の形態と同様である。織布経路規制部材３７は、筒状部３７ａ、３７ｂ、３７ｃからなる。筒状部３７ａは、先端部材２１ａの織布中央側端部に嵌合する。この時、テンプルリング１１ａと筒状部３７ａとはほぼ同一の外径となる。また、筒状部３７ｂも筒状部３７ａと同様に先端部材２１ｂに嵌合する。筒状部３７ｃは、筒状部３７ａ、３７ｂの中央側端部と嵌合する。筒状部３７ｃの内径は、筒状部３７ａ、３７ｂの外径よりも少し大きくなっており、筒状部３７ｃに筒状部３７ａ、３７ｂが挿入することになる。
【００３９】
筒状部３７ｃの両端付近にそれぞれ設けられている長孔５２において、ボルト５１をネジ止めする。長孔５２の範囲内で、織布経路規制部材３７の長さを調節することが可能となる。織布経路規制部材３７の筒状部は、複数個で構成すれば長さの調節が可能である。
【００４０】
以上の全ての実施の形態において、織布経路規制部材が織布と接触する部分は、角を設けず、円弧状に加工することが望ましい。また、織幅の変更があった場合、織布経路規制部材を織幅の長さに応じて容易に取り換え可能である。なお、長さの異なるものに取り換えるだけでなく、織布経路規制部材を複数に分割できる構成とすることにより、織幅に応じた長さに設定することも可能となる。また、図１２に示すように、織布経路規制部材３８は、織布を中央部分Ｅから両端部分に送りやすくし、テンプル装置の補助的機能を持たせるために、斜めに溝７０を設けてもよい。
【００４１】
なお、二幅織など複数の織布を同時に製織する場合においては、それぞれの織布の両端にテンプル部材が設けられており、本願の織布経路規制部材もそれぞれの織布に設けられる。
【００４２】
これまで、上置きテンプルを中心に詳述してきたが、これは上置きテンプルに限定するものではなく、図１４に示すような織布の下側にテンプル装置を設けた下置きテンプルの場合には、上置きテンプルと上下位置を逆に設けることで、同様な効果を得られる。この場合、テンプル部材が織布を規制する方向は上方向となる。また、テンプル装置の連結図のうち織布経路規制部材を誇張して短く図示してあるが、これはテンプル装置の全体を図示するために分かりやすくしたものである。
【００４３】
【発明の効果】
以上説明したように、この発明によれば、織布の経糸方向の織布経路が、同一方向に規制されるため、経糸方向の織布経路の差が減少して織布の斜行が改善される。さらに、織布両端部と織布中央部との経路を同一を含む略同一となるようにすれば、差がほとんどなくなり斜行を有効に防止できる。
【００４４】
織布経路規制部材を着脱可能とすることにより、織布やその他の条件に応じて、織布経路規制部材を使用したり、使用しなかったりすることが出来る。また、条件に応じて、織布経路規制部材の織布を規制する程度や規制の方向などの種類を変更して設けることも可能となる。また、織布経路規制部材を織幅方向に長さ調整可能とすることで、一つの織布経路規制部材があれば、同一織機において複数の織幅に対応することが可能となる。
【００４５】
上置きテンプル使用時には、織布中央部における筬打ち時に織り前が筬溝の上あごに干渉することが原因となって発生する布裂けや糸切れなどが、防止可能となる。また、上置きテンプル使用時に、テンプル装置間の連結を行うことによって、テンプル装置のたわみが改善され、織布の織縮みの防止を確実に行うことが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【図１】  第一の実施の形態における織幅方向の断面図である。
【図２】  図１における、Ａ部分の断面図である。
【図３】  図１における、Ｂ部分の断面図である。
【図４】  図１における、斜視図である。
【図５】  第二の実施の形態における織幅方向の断面図である。
【図６】  第三の実施の形態における織幅方向の断面図である。
【図７】  第四の実施の形態における織幅方向の断面図である。
【図８】  図７における、Ｃ部分の断面図である。
【図９】  第五の実施の形態における織幅方向の断面図である。
【図１０】  図９における、Ｄ部分の断面図である。
【図１１】  第六の実施の形態における織幅方向の断面図である。
【図１２】  織布経路規制部材に溝を設けたときの織布方向からの側面図である。
【図１３】  従来の上置きテンプル装置と織布の斜行の様子である。
【図１４】  下置きテンプルの断面図であり、織布の経路の違いを示している。
【図１５】  上置きテンプルの断面図であり、織布経路の違いを示している。
【符号の説明】
２    経糸
３    織布
４    筬羽
５    テンプルカバー
６    テンプルガイド
１０    テンプル装置
１１ａ、ｂ  テンプル部材
１２ａ、ｂ  支軸
１３ａ、ｂ  テンプルホルダ
２０〜２３ａ、ｂ  先端部材
３１、３２、３３ａ，ｂ、３４、３５、３６、３７  織布経路規制部材
４２ａ，ｂ  係合部材
５１、５１ａ  ボルト
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
0003774357.tif 000014
【図１４】
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【図１５】
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