(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
一般式（１）
ＴｉＸ1Ｘ2Ｘ3Ｘ4          （１）
〔式中、Ｘ1，Ｘ2，Ｘ3，Ｘ4はそれぞれ独立にハロゲン原子、炭素数１〜２０のアルコキシ基、アラルキルオキシ基、アリールオキシ基又は−ＮＲｘＲｙ基（Ｒｘ，Ｒｙはそれぞれ独立に炭素数１〜２０のアルキル基又はアラルキル基を表す）を示す。又は、Ｘ1，Ｘ2，Ｘ3，Ｘ4のいずれか同士が環を形成していてもよい。〕で表されるチタン化合物と、このチタン化合物の１〜１０倍モル量の一般式（２）
Ｒ1ＭｇＸ5          （２）
〔式中、Ｒ1はβ位に水素原子を有する炭素数２〜１０のアルキル基を示し、Ｘ5はハロゲン原子を示す。〕で表されるグリニャール試剤とから調製される、炭素−炭素の不飽和結合と、求電子官能基を有する化合物であるアルデヒド化合物、ケトン化合物、イミン化合物、ヒドラゾン化合物、アリル化合物、プロパギル化合物、アシル化合物、エステル化合物、α，β不飽和カルボニル化合物もしくは炭酸エステル化合物、又は求電子試剤である水、重水、塩素、臭素、ヨウ素、Ｎ−ブロモサクシミド、酸素、炭酸ガスもしくは一酸化炭素との反応用チタン触媒。
【請求項２】
チタン化合物が不斉配位子を有するものである請求項１記載のチタン触媒。
【請求項３】
一般式（１）
ＴｉＸ1Ｘ2Ｘ3Ｘ4          （１）
〔式中、Ｘ1，Ｘ2，Ｘ3，Ｘ4はそれぞれ独立にハロゲン原子、炭素数１〜２０のアルコキシ基、アラルキルオキシ基、アリールオキシ基又は−ＮＲｘＲｙ基（Ｒｘ，Ｒｙはそれぞれ独立に炭素数１〜２０のアルキル基又はアラルキル基を表す）を示す。又は、Ｘ1，Ｘ2，Ｘ3，Ｘ4のいずれか同士が環を形成していてもよい。〕で表されるチタン化合物と、このチタン化合物の１〜１０倍モル量の一般式（２）
Ｒ1ＭｇＸ5          （２）
〔式中、Ｒ1はβ位に水素原子を有する炭素数２〜１０のアルキル基を示し、Ｘ5はハロゲン原子を示す。〕で表されるグリニャール試剤とを−７８〜０℃で反応させることを特徴とする炭素−炭素の不飽和結合と、求電子官能基を有する化合物であるアルデヒド化合物、ケトン化合物、イミン化合物、ヒドラゾン化合物、アリル化合物、プロパギル化合物、アシル化合物、エステル化合物、α，β不飽和カルボニル化合物もしくは炭酸エステル化合物、又は求電子試剤である水、重水、塩素、臭素、ヨウ素、Ｎ−ブロモサクシミド、酸素、炭酸ガスもしくは一酸化炭素との反応用チタン触媒の製造法。
【請求項４】
チタン化合物が不斉配位子を有するものである請求項３記載のチタン触媒の製造法。
【請求項５】
一般式（１）
ＴｉＸ1Ｘ2Ｘ3Ｘ4          （１）
〔式中、Ｘ1，Ｘ2，Ｘ3，Ｘ4はそれぞれ独立にハロゲン原子、炭素数１〜２０のアルコキシ基、アラルキルオキシ基、アリールオキシ基又は−ＮＲｘＲｙ基（Ｒｘ，Ｒｙはそれぞれ独立に炭素数１〜２０のアルキル基又はアラルキル基を表す）を示す。又は、Ｘ1，Ｘ2，Ｘ3，Ｘ4のいずれか同士が環を形成していてもよい。〕で表されるチタン化合物と、このチタン化合物の１〜１０倍モル量の一般式（２）
Ｒ1ＭｇＸ5          （２）
〔式中、Ｒ1はβ位に水素原子を有する炭素数２〜１０のアルキル基を示し、Ｘ5はハロゲン原子を示す。〕で表されるグリニャール試剤、及び炭素−炭素の不飽和結合とを有する化合物とを−７８〜０℃で反応させることを特徴とする求電子官能基を有する化合物であるアルデヒド化合物、ケトン化合物、イミン化合物、ヒドラゾン化合物、アリル化合物、プロパギル化合物、アシル化合物、エステル化合物、α，β不飽和カルボニル化合物もしくは炭酸エステル化合物、又は求電子試剤である水、重水、塩素、臭素、ヨウ素、Ｎ−ブロモサクシミド、酸素、炭酸ガスもしくは一酸化炭素との反応用有機チタン反応試剤の製造法。
【請求項６】
チタン化合物が不斉配位子を有するものである請求項５記載の製造法。
【請求項７】
炭素−炭素の不飽和結合を有する化合物が、オレフィン化合物、アセチレン化合物又はアレン化合物である請求項５又は６記載の製造法。
【請求項８】
一般式（１）
ＴｉＸ1Ｘ2Ｘ3Ｘ4          （１）
〔式中、Ｘ1，Ｘ2，Ｘ3，Ｘ4はそれぞれ独立にハロゲン原子、炭素数１〜２０のアルコキシ基、アラルキルオキシ基、アリールオキシ基又は−ＮＲｘＲｙ基（Ｒｘ，Ｒｙはそれぞれ独立に炭素数１〜２０のアルキル基又はアラルキル基を表す）を示す。又は、Ｘ1，Ｘ2，Ｘ3，Ｘ4のいずれか同士が環を形成していてもよい。〕で表されるチタン化合物、このチタン化合物の１〜１０倍モル量の一般式（２）
Ｒ1ＭｇＸ5          （２）
〔式中、Ｒ1はβ位に水素原子を有する炭素数２〜１０のアルキル基を示し、Ｘ5はハロゲン原子を示す。〕で表されるグリニャール試剤、及び炭素−炭素の不飽和結合を有する化合物を−７８〜０℃で処理した後、求電子官能基を有する化合物であるアルデヒド化合物、ケトン化合物、イミン化合物、ヒドラゾン化合物、アリル化合物、プロパギル化合物、アシル化合物、エステル化合物、α，β不飽和カルボニル化合物もしくは炭酸エステル化合物、又は求電子試剤である水、重水、塩素、臭素、ヨウ素、Ｎ−ブロモサクシミド、酸素、炭酸ガスもしくは一酸化炭素を付加反応させることを特徴とする付加反応方法。
【請求項９】
求電子官能基を有する化合物を炭素−炭素の不飽和結合を有する化合物と反応させた後、更に別途求電子官能基含有化合物を添加するようにした請求項８記載の方法。
【請求項１０】
求電子官能基を有する化合物を炭素−炭素の不飽和結合を有する化合物と反応させた後、求電子試剤を添加するようにした請求項８又は９記載の方法。
【請求項１１】
請求項８に記載の方法において、炭素−炭素の不飽和結合を有する化合物と求電子官能基を有する化合物又は求電子試剤の代りに、炭素−炭素の不飽和結合と求電子官能基とを同一分子内に有する化合物を用いて分子内付加反応させることを特徴とする付加反応方法。
【請求項１２】
炭素−炭素の不飽和結合と求電子官能基とを有する化合物を分子内付加反応させた後、更に別途求電子官能基含有化合物を添加するようにした請求項１１記載の方法。
【請求項１３】
炭素−炭素の不飽和結合と求電子官能基とを有する化合物を分子内付加反応させた後、求電子試剤を添加するようにした請求項１１又は１２記載の方法。
【請求項１４】
チタン化合物が不斉配位子を有するものである請求項８乃至１３のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１５】
炭素−炭素の不飽和結合を有する化合物が、オレフィン化合物、アセチレン化合物又はアレン化合物である請求項８乃至１４のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１６】
下記一般式（１）
ＴｉＸ1Ｘ2Ｘ3Ｘ4          （１）
〔式中、Ｘ1，Ｘ2，Ｘ3，Ｘ4はそれぞれ独立にハロゲン原子、炭素数１〜２０のアルコキシ基、アラルキルオキシ基、アリールオキシ基又は−ＮＲｘＲｙ（Ｒｘ，Ｒｙはそれぞれ独立に炭素数１〜２０のアルキル基又はアラルキル基を表す）を示す。又は、Ｘ1，Ｘ2，Ｘ3，Ｘ4のいずれか同士が環を形成していてもよい。〕で表されるチタン化合物と、このチタン化合物の１〜１０倍モル量の下記一般式（２）
Ｒ1ＭｇＸ5          （２）
〔式中、Ｒ1はβ位に水素原子を有する炭素数２〜１０のアルキル基を示し、Ｘ5はハロゲン原子を示す。〕で表されるグリニャール試剤とを反応させることにより得られるチタン触媒の存在下に、下記一般式（３）
Ｒ2Ｒ3Ｃ＝ＣＲ4ＣＨ2Ｃ（Ｒａ）（ＣＯＯＲｂ）2          （３）
〔式中、Ｒ2，Ｒ3，Ｒ4はそれぞれ独立に水素原子又は炭素数１〜１０のアルキル基を示し、Ｒａは炭素数１〜２０の置換又は非置換のアルキル基、アルケニル基又はアラルキル基を示し、Ｒｂは炭素数１〜１０のアルキル基又はアラルキル基を示す。〕で表されるアリル置換マロン酸エステル誘導体を脱アリル化することを特徴とする下記一般式（４）
ＲａＣＨ（ＣＯＯＲｂ）2          （４）
〔式中、Ｒａ，Ｒｂは前記に同じ。〕で表されるマロン酸エステル誘導体の製造方法。
【請求項１７】
下記一般式（５）
Ｒ2Ｒ3Ｃ＝ＣＲ4ＣＨ2ＣＨ（ＣＯＯＲｂ）2          （５）
〔式中、Ｒ2，Ｒ3，Ｒ4はそれぞれ独立に水素原子又は炭素数１〜１０のアルキル基を示し、Ｒｂは炭素数１〜１０のアルキル基又はアラルキル基を示す。〕で表されるアリルマロン酸エステルをアルキル化することにより、下記一般式（３）
Ｒ2Ｒ3Ｃ＝ＣＲ4ＣＨ2Ｃ（Ｒａ）（ＣＯＯＲｂ）2          （３）
〔式中、Ｒ2，Ｒ3，Ｒ4，Ｒｂは前記に同じ。Ｒａは炭素数１〜２０の置換又は非置換のアルキル基、アルケニル基又はアラルキル基を示す。〕で表されるアリル置換マロン酸エステル誘導体を合成し、次いでこの誘導体を、下記一般式（１）
ＴｉＸ1Ｘ2Ｘ3Ｘ4          （１）
〔式中、Ｘ1，Ｘ2，Ｘ3，Ｘ4はそれぞれ独立にハロゲン原子、炭素数１〜２０のアルコキシ基、アラルキルオキシ基、アリールオキシ基又は−ＮＲｘＲｙ（Ｒｘ，Ｒｙはそれぞれ独立に炭素数１〜２０のアルキル基又はアラルキル基を表す）を示す。又は、Ｘ1，Ｘ2，Ｘ3，Ｘ4のいずれか同士が環を形成していてもよい。〕で表されるチタン化合物と、このチタン化合物の１〜１０倍モル量の下記一般式（２）
Ｒ1ＭｇＸ5          （２）
〔式中、Ｒ1はβ位に水素原子を有する炭素数２〜１０のアルキル基を示し、Ｘ5はハロゲン原子を示す。〕で表されるグリニャール試剤とを反応させることにより得られるチタン触媒の存在下に、脱アリル化することを特徴とする下記一般式（４）
ＲａＣＨ（ＣＯＯＲｂ）2          （４）
〔式中、Ｒａ，Ｒｂは前記に同じ。〕で表されるマロン酸エステル誘導体の製造法。
【請求項１８】
Ｒ2，Ｒ3，Ｒ4がそれぞれ水素原子である請求項１６又は１７に記載の方法。
【請求項１９】
一般式（１）
ＴｉＸ1Ｘ2Ｘ3Ｘ4          （１）
〔式中、Ｘ1，Ｘ2，Ｘ3，Ｘ4はそれぞれ独立にハロゲン原子、炭素数１〜２０のアルコキシ基、アラルキルオキシ基、アリールオキシ基又は−ＮＲｘＲｙ基（Ｒｘ，Ｒｙはそれぞれ独立に炭素数１〜２０のアルキル基又はアラルキル基を表す）を示す。又は、Ｘ1，Ｘ2，Ｘ3，Ｘ4のいずれか同士が環を形成していてもよい。〕で表されるチタン化合物、このチタン化合物の１〜１０倍モル量の一般式（２）
Ｒ1ＭｇＸ5          （２）
〔式中、Ｒ1はβ位に水素原子を有する炭素数１〜２０のアルキル基を示し、Ｘ5はハロゲン原子を示す。〕で表されるグリニャール試剤、及びイミン化合物を−７８〜０℃で処理した後、求電子官能基化合物を付加反応させることを特徴とする付加反応方法。
【発明の詳細な説明】
技術分野
本発明は、有機合成上有用な、新規なチタン触媒、有機チタン反応試剤及びそれらの製造法並びにそれらを用いる有用な反応に関するものである。
背景技術
従来、チタン化合物は有機合成上有用な化合物として活用されてきたが、そのほとんどがルイス酸触媒として利用するもの〔例えば、アルドール反応、マイケル反応の触媒：向山ら、Ａｎｇｅｗ．Ｃｈｅｍ．，Ｉｎｔ，Ｅｄ．Ｅｎｇｌ．，１６，８１７（１９７７）、不斉エン反応の触媒：三上ら、Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．，１１２，３９４９（１９９０）等〕、及び配位子を求核試剤で置き換えて新たな求核試剤として反応させるもの〔例えば、チタン化合物と有機リチウムやグリニヤール反応剤で得られる有機チタンの反応：Ｒｅｅｔｚら、“Ｏｒｇａｎｏｔｉｔａｎｉｕｍ  Ｒｅａｇｅｎｔｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ”，Ｓｐｒｉｎｇｅｒ（１９８６）、チタン化合物とアルキルグリニヤール試剤から得られる錯体とエステル化合物との反応：Ｃｏｒｅｙら、Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．，１１６，９３４５（１９９４）等〕である。
また、チタン化合物を触媒的に利用して、反応性の低い分子のカップリング反応に用いている例は限られていた〔例えば、チタン化合物と還元剤とから得られる低原子価チタン化合物を用いたカルボニル化合物の二量化反応：ＭｃＭｕｒｒｙら、Ａｃｃ．Ｃｈｅｍ．Ｒｅｓ．，７，２８１（１９７４）、チタン化合物と典型金属化合物の組み合わせで得られるＺｉｅｇｌｅｒ型反応剤を用いる反応：佐藤ら、有合化、３８，２３４（１９８０）等〕。
一方、同じＩＶａ族のジルコニウムは、ジルコノセン（ビスシクロペンタジエニルジルコニウム）に代表される２価の触媒種として、比較的反応活性の低い炭素−炭素不飽和結合の反応を触媒する等〔例えば、根岸ら、有合比、４７，２（１９８９）等〕、有機合成上極めて有用な金属触媒である。これに対して、チタン化合物でもチタノセンを経由する反応は２，３種知られているが、前述のジルコノセンを経由する反応に比べて優位性を示す例はほとんどない（Ｅ．Ｎｅｇｉｓｈｉ，Ｃｏｍｐｒｅｈｅｎｓｉｖｅ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，Ｖｏｌ５，１１６３−１１８４（１９９１）、Ｂ．Ｍ．Ｔｒｏｓｔ，Ｉ．Ｆｌｅｍｉｎｇ，Ｌ．Ａ．Ｐａｑｕｅｔｔｅ，Ｅｄｓ．，Ｐｅｒｇａｍｏｎ  Ｐｒｅｓｓ等）。さらに、ジルコノセン、チタノセンは高価であり、工業的には必ずしも利用しやすい化合物ではなかった。
発明の開示
本発明は、炭素−炭素の不飽和結合と求電子官能基を有する化合物又は求電子試剤との反応に用いることができる、新規なチタン触媒及びその製造法並びに有機チタン反応試剤及びその製造法を提供することを目的とする。更に、本発明は、これらのチタン触媒或いは有機チタン反応試剤を用いた、炭素−炭素の不飽和結合を有する化合物と求電子官能基を有する化合物又は求む電子試剤との付加反応方法、或いは炭素−炭素の不飽和結合と求電子官能基とを同一分子内に有する化合物の分子内付加反応方法、更にはアリル置換マロン酸エステルを脱アリル化してマロン酸エステル誘導体を得るための脱アリル化反応方法をも提供することを目的とする。
本発明者らは、上記目的を達成するために鋭意検討を行った結果、下記一般式（１）で示されるチタン化合物と、このチタン化合物の１〜１０倍モル量程度の下記一般式（２）で示されるグリニヤール試剤との存在下、オレフィン化合物、アセチレン化合物、アレン化合物等の炭素−炭素の脂肪族又は脂環式の不飽和結合を有する化合物と、アルデヒド基、ケトン基、イミノ基、ヒドラゾン基、脂肪族又は脂環式の二重結合、三重結合、アシル基、エステル基、カーボネート基等の求電子官能基を有する化合物又は求電子試剤とを反応させた場合、比較的反応活性の低い炭素−炭素の脂肪族又は脂環式の不飽和結合が活性化され、この炭素−炭素不飽和結合を有する化合物と上記種々の求電子官能基を有する化合物又は求電子試剤との付加反応が触媒されて、これら炭素−炭素不飽和結合含有化合物と求電子官能基含有化合物又は求電子試剤との付加物が得られることを見い出した。またこの場合、炭素−炭素の脂肪族又は脂環式の不飽和結合と求電子官能基とを同一分子内に有する化合物を用いた場合には分子内付加反応が有利に進行することを見い出した。更に、上記チタン触媒を用いることにより、下記一般式（３）で表されるアリル置換マロン酸エステル誘導体が脱アリル化し、下記一般式（４）のマロン酸エステル誘導体が副反応を伴わず、高収率で得られることを見い出した。
なお、上述したＪ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．，１１６，９３４５（１９９４）において、Ｃｏｒｅｙらの反応は、チタン化合物とアルキルグリニヤール試剤という反応試剤を用いており、この組み合わせは本発明と類似であるが、彼らはグリニヤール試剤由来のアルキル基を求核試剤として反応させている。一方、本発明はチタン化合物とアルキルグリニヤール試剤から生成する反応種を触媒的に利用して、各種の不飽和化合物と求電子試剤の反応を行っている。即ち、グリニヤール試剤由来のアルキル基を反応に用いていない点でＣｏｒｅｙらの反応と本質的に異なっており、その適用範囲は広い。
即ち、本発明は、
〔ｉ〕一般式（１）
ＴｉＸ1Ｘ2Ｘ3Ｘ4          （１）
〔式中、Ｘ1，Ｘ2，Ｘ3，Ｘ4はそれぞれ独立にハロゲン原子、炭素数１〜２０のアルコキシ基、アラルキルオキシ基、アリールオキシ基又は−ＮＲｘＲｙ基（Ｒｘ，Ｒｙはそれぞれ独立に炭素数１〜２０のアルキル基又はアラルキル基を表す）を示す。又は、Ｘ1，Ｘ2，Ｘ3，Ｘ4のいずれか同士が環を形成していてもよい。〕で表されるチタン化合物と、このチタン化合物の１〜１０倍モル量の一般式（２）
Ｒ1ＭｇＸ5          （２）
〔式中、Ｒ1はβ位に水素原子を有する炭素数２〜１０のアルキル基を示し、Ｘ5はハロゲン原子を示す。〕で表されるグリニャール試剤とから調製される、炭素−炭素の不飽和結合と、求電子官能基を有する化合物であるアルデヒド化合物、ケトン化合物、イミン化合物、ヒドラゾン化合物、アリル化合物、プロパギル化合物、アシル化合物、エステル化合物、α，β不飽和カルボニル化合物もしくは炭酸エステル化合物、又は求電子試剤である水、重水、塩素、臭素、ヨウ素、Ｎ−ブロモサクシミド、酸素、炭酸ガスもしくは一酸化炭素との反応用チタン触媒、
〔ｉｉ〕一般式（１）
ＴｉＸ1Ｘ2Ｘ3Ｘ4          （１）
〔式中、Ｘ1，Ｘ2，Ｘ3，Ｘ4はそれぞれ独立にハロゲン原子、炭素数１〜２０のアルコキシ基、アラルキルオキシ基、アリールオキシ基又は−ＮＲｘＲｙ基（Ｒｘ，Ｒｙはそれぞれ独立に炭素数１〜２０のアルキル基又はアラルキル基を表す）を示す。又は、Ｘ1，Ｘ2，Ｘ3，Ｘ4のいずれか同士が環を形成していてもよい。〕で表されるチタン化合物と、このチタン化合物の１〜１０倍モル量の一般式（２）
Ｒ1ＭｇＸ5          （２）
〔式中、Ｒ1はβ位に水素原子を有する炭素数２〜１０のアルキル基を示し、Ｘ5はハロゲン原子を示す。〕で表されるグリニャール試剤とを−７８〜０℃で反応させることを特徴とする炭素−炭素の不飽和結合と、求電子官能基を有する化合物であるアルデヒド化合物、ケトン化合物、イミン化合物、ヒドラゾン化合物、アリル化合物、プロパギル化合物、アシル化合物、エステル化合物、α，β不飽和カルボニル化合物もしくは炭酸エステル化合物、又は求電子試剤である水、重水、塩素、臭素、ヨウ素、Ｎ−ブロモサクシミド、酸素、炭酸ガスもしくは一酸化炭素との反応用チタン触媒の製造法、
〔ｉｉｉ〕一般式（１）
ＴｉＸ1Ｘ2Ｘ3Ｘ4          （１）
〔式中、Ｘ1，Ｘ2，Ｘ3，Ｘ4はそれぞれ独立にハロゲン原子、炭素数１〜２０のアルコキシ基、アラルキルオキシ基、アリールオキシ基又は−ＮＲｘＲｙ基（Ｒｘ，Ｒｙはそれぞれ独立に炭素数１〜２０のアルキル基又はアラルキル基を表す）を示す。又は、Ｘ1，Ｘ2，Ｘ3，Ｘ4のいずれか同士が環を形成していてもよい。〕で表されるチタン化合物と、このチタン化合物の１〜１０倍モル量の一般式（２）
Ｒ1ＭｇＸ5          （２）
〔式中、Ｒ1はβ位に水素原子を有する炭素数２〜１０のアルキル基を示し、Ｘ5はハロゲン原子を示す。〕で表されるグリニャール試剤、及び炭素−炭素の不飽和結合とを有する化合物とを−７８〜０℃で反応させることを特徴とする求電子官能基を有する化合物であるアルデヒド化合物、ケトン化合物、イミン化合物、ヒドラゾン化合物、アリル化合物、プロパギル化合物、アシル化合物、エステル化合物、α，β不飽和カルボニル化合物もしくは炭酸エステル化合物、又は求電子試剤である水、重水、塩素、臭素、ヨウ素、Ｎ−ブロモサクシミド、酸素、炭酸ガスもしくは一酸化炭素との反応用有機チタン反応試剤の製造法、
〔ｉｖ〕一般式（１）
ＴｉＸ1Ｘ2Ｘ3Ｘ4          （１）
〔式中、Ｘ1，Ｘ2，Ｘ3，Ｘ4はそれぞれ独立にハロゲン原子、炭素数１〜２０のアルコキシ基、アラルキルオキシ基、アリールオキシ基又は−ＮＲｘＲｙ基（Ｒｘ，Ｒｙはそれぞれ独立に炭素数１〜２０のアルキル基又はアラルキル基を表す）を示す。又は、Ｘ1，Ｘ2，Ｘ3，Ｘ4のいずれか同士が環を形成していてもよい。〕で表されるチタン化合物、このチタン化合物の１〜１０倍モル量の一般式（２）
Ｒ1ＭｇＸ5          （２）
〔式中、Ｒ1はβ位に水素原子を有する炭素数２〜１０のアルキル基を示し、Ｘ5はハロゲン原子を示す。〕で表されるグリニャール試剤、及び炭素−炭素の不飽和結合を有する化合物を−７８〜０℃で処理した後、求電子官能基を有する化合物であるアルデヒド化合物、ケトン化合物、イミン化合物、ヒドラゾン化合物、アリル化合物、プロパギル化合物、アシル化合物、エステル化合物、α，β不飽和カルボニル化合物もしくは炭酸エステル化合物、又は求電子試剤である水、重水、塩素、臭素、ヨウ素、Ｎ−ブロモサクシミド、酸素、炭酸ガスもしくは一酸化炭素を付加反応させることを特徴とする付加反応方法、
〔ｖ〕下記一般式（１）
ＴｉＸ1Ｘ2Ｘ3Ｘ4          （１）
〔式中、Ｘ1，Ｘ2，Ｘ3，Ｘ4はそれぞれ独立にハロゲン原子、炭素数１〜２０のアルコキシ基、アラルキルオキシ基、アリールオキシ基又は−ＮＲｘＲｙ（Ｒｘ，Ｒｙはそれぞれ独立に炭素数１〜２０のアルキル基又はアラルキル基を表す）を示す。又は、Ｘ1，Ｘ2，Ｘ3，Ｘ4のいずれか同士が環を形成していてもよい。〕で表されるチタン化合物と、このチタン化合物の１〜１０倍モル量の下記一般式（２）
Ｒ1ＭｇＸ5          （２）
〔式中、Ｒ1はβ位に水素原子を有する炭素数２〜１０のアルキル基を示し、Ｘ5はハロゲン原子を示す。〕で表されるグリニャール試剤とを反応させることにより得られるチタン触媒の存在下に、下記一般式（３）
Ｒ2Ｒ3Ｃ＝ＣＲ4ＣＨ2Ｃ（Ｒａ）（ＣＯＯＲｂ）2          （３）
〔式中、Ｒ2，Ｒ3，Ｒ4はそれぞれ独立に水素原子又は炭素数１〜１０のアルキル基を示し、Ｒａは炭素数１〜２０の置換又は非置換のアルキル基、アルケニル基又はアラルキル基を示し、Ｒｂは炭素数１〜１０のアルキル基又はアラルキル基を示す。〕で表されるアリル置換マロン酸エステル誘導体を脱アリル化することを特徴とする下記一般式（４）
ＲａＣＨ（ＣＯＯＲｂ）2          （４）
〔式中、Ｒａ，Ｒｂは前記に同じ。〕で表されるマロン酸エステル誘導体の製造方法。
〔ｖｉ〕下記一般式（５）
Ｒ2Ｒ3Ｃ＝ＣＲ4ＣＨ2ＣＨ（ＣＯＯＲｂ）2          （５）
〔式中、Ｒ2，Ｒ3，Ｒ4はそれぞれ独立に水素原子又は炭素数１〜１０のアルキル基を示し、Ｒｂは炭素数１〜１０のアルキル基又はアラルキル基を示す。〕で表されるアリルマロン酸エステルをアルキル化することにより、下記一般式（３）
Ｒ2Ｒ3Ｃ＝ＣＲ4ＣＨ2Ｃ（Ｒａ）（ＣＯＯＲｂ）2          （３）
〔式中、Ｒ2，Ｒ3，Ｒ4，Ｒｂは前記に同じ。Ｒａは炭素数１〜２０の置換又は非置換のアルキル基、アルケニル基又はアラルキル基を示す。〕で表されるアリル置換マロン酸エステル誘導体を合成し、次いでこの誘導体を、下記一般式（１）
ＴｉＸ1Ｘ2Ｘ3Ｘ4          （１）
〔式中、Ｘ1，Ｘ2，Ｘ3，Ｘ4はそれぞれ独立にハロゲン原子、炭素数１〜２０のアルコキシ基、アラルキルオキシ基、アリールオキシ基又は−ＮＲｘＲｙ（Ｒｘ，Ｒｙはそれぞれ独立に炭素数１〜２０のアルキル基又はアラルキル基を表す）を示す。又は、Ｘ1，Ｘ2，Ｘ3，Ｘ4のいずれか同士が環を形成していてもよい。〕で表されるチタン化合物と、このチタン化合物の１〜１０倍モル量の下記一般式（２）
Ｒ1ＭｇＸ5          （２）
〔式中、Ｒ1はβ位に水素原子を有する炭素数２〜１０のアルキル基を示し、Ｘ5はハロゲン原子を示す。〕で表されるグリニャール試剤とを反応させることにより得られるチタン触媒の存在下に、脱アリル化することを特徴とする下記一般式（４）
ＲａＣＨ（ＣＯＯＲｂ）2          （４）
〔式中、Ｒａ，Ｒｂは前記に同じ。〕で表されるマロン酸エステル誘導体の製造法、
〔ｖｉｉ〕一般式（１）
ＴｉＸ1Ｘ2Ｘ3Ｘ4          （１）
〔式中、Ｘ1，Ｘ2，Ｘ3，Ｘ4はそれぞれ独立にハロゲン原子、炭素数１〜２０のアルコキシ基、アラルキルオキシ基、アリールオキシ基又は−ＮＲｘＲｙ基（Ｒｘ，Ｒｙはそれぞれ独立に炭素数１〜２０のアルキル基又はアラルキル基を表す）を示す。又は、Ｘ1，Ｘ2，Ｘ3，Ｘ4のいずれか同士が環を形成していてもよい。〕で表されるチタン化合物、このチタン化合物の１〜１０倍モル量の一般式（２）
Ｒ1ＭｇＸ5          （２）
〔式中、Ｒ1はβ位に水素原子を有する炭素数１〜２０のアルキル基を示し、Ｘ5はハロゲン原子を示す。〕で表されるグリニャール試剤、及びイミン化合物を−７８〜０℃で処理した後、求電子官能基化合物を付加反応させることを特徴とする付加反応方法
を提供する。
発明を実施するための最良の形態
本発明の第１発明は、一般式（１）
ＴｉＸ1Ｘ2Ｘ3Ｘ4          （１）
〔式中、Ｘ1，Ｘ2，Ｘ3，Ｘ4はそれぞれ独立にハロゲン原子、炭素数１〜２０のアルコキシ基、アラルキルオキシ基、アリールオキシ基又は−ＮＲｘＲｙ基（Ｒｘ，Ｒｙはそれぞれ独立に炭素数１〜２０のアルキル基又はアラルキル基を表す）を示す。又は、Ｘ1，Ｘ2，Ｘ3，Ｘ4のいずれか同士が環を形成していてもよい。〕で表されるチタン化合物と、このチタン化合物の１〜１０倍モル量の一般式（２）
Ｒ1ＭｇＸ5          （２）
〔式中、Ｒ1はβ位に水素原子を有する炭素数２〜１０のアルキル基を示し、Ｘ5はハロゲン原子を示す。〕で表されるグリニヤール試剤とから調製される、炭素−炭素の不飽和結合と求電子官能基を有する化合物又は求電子試剤との反応用チタン触媒である。
また、第２発明は上記式（１）のチタン化合物と、チタン化合物の１〜１０倍モル量の上記式（２）のグリニヤール試剤とを反応させて、チタン触媒を製造する方法である。
ここで、一般式（１）中のＸ1，Ｘ2，Ｘ3，Ｘ4はそれぞれ独立にハロゲン原子、炭素数１〜２０のアルコキシ基、アラルキルオキシ基又はアリールオキシ基、あるいは−ＮＲｘＲｙ基（Ｒｘ，Ｒｙはそれぞれ独立に炭素数１〜２０のアルキル基又はアラルキル基を表す）を示す。又は、Ｘ1，Ｘ2，Ｘ3，Ｘ4のいずれか同士が環を形成していてもよい。
この場合、ハロゲン原子の具体例としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子を挙げることができ、炭素数１〜２０のアルコキシ基、アラルキルオキシ基又はアリールオキシ基として具体的には、メトキシ、エトキシ、プロポキシ、ｉ−プロポキシ、ブトキシ、ｉ−ブトキシ、ｓｅｃ−ブトキシ、ｔ−ブトキシ、ヘキシルオキシ、ヘプチルオキシ、オクチルオキシ、ノニルオキシ、メンチルオキシ、ベンジルオキシ、フェネチルオキシ、フェノキシ、ナフチルオキシ、ビフェニルオキシ、ビナフチルオキシ等を挙げることができ、Ｒｘ，Ｒｙとして具体的には、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、ｓ−ブチル、ｔ−ブチル、ヘキシル、シクロヘキシル、ヘプチル、オクチル、ノニル、ベンジル、フェネチル、ナフチルエチル等を挙げることができる。環を形成した基としては、酸素原子又は窒素原子でチタン原子に結合して５乃至７員環を形成するもので、具体的にはエチレンジオキシ、プロピレンジオキシ、１，２−ジメチルエチレンジオキシ、酒石酸ジエステルジオキシ、ビフェニル−１，１’−ジオキシ、ビナフチル−１，１’−ジオキシ、エチレン−１−アミノ−２−オキシ等を挙げることができる。一般式（１）で表されるチタン化合物として好ましくは、テトライソプロポキシチタン、クロロトリイソプロポキシチタン、ジクロロジプロポキシチタンを例示することができる。
なお、チタン化合物として不斉配位子を持つものを使用すると、後述するように求電子官能基との反応を不斉反応化することができ、光学活性な化合物を得ることができる。不斉配位子としては、例えば、α−フェネチルオキシ、α−フェネチルアミノ、メンチルオキシ、酒石酸ジエステルジオキシ、ビフェニルジオキシ、ビナフチルジオキシ、２−フェニル−エチレン−１−アミノ−２−オキシ等が挙げられる。
一般式（２）の中のＲ1はβ位に水素原子を有する炭素数２〜１０のアルキル基を示し、Ｘ5はハロゲン原子を示すが、β位に水素原子を有する炭素数２〜１０のアルキル基としては、具体的には、エチル、プロピル、ｉ−プロピル、ブチル、ｉ−ブチル、ｓｅｃ−ブチル、ペンチル、ｉ−ペンチル、ヘキシル、ｉ−ヘキシル、ペプチル、ｉ−ヘプチル、オクチル、ｉ−オクチル、ノニル、ｉ−ノニル、デシル又はｉ−デシルを挙げることができ、ハロゲン原子の具体例としては、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子を挙げることができる。一般式（２）で表されるグリニヤール試剤として好ましくは、エチルマグネシウムクロリド、エチルマグネシウムブロミド、プロピルマグネシウムクロリド、プロピルマグネシウムブロミド、ｉ−プロピルマグネシウムクロリド、ｉ−プロピルマグネシウムブロミドを例示することができる。
また、第２発明のチタン触媒の調整法は、一般式（１）で表されるチタン化合物と、このチタン化合物の１〜１０倍モル量の一般式（２）で表されるグリニヤール試剤とを、不活性溶媒中で反応させればよい。不活性溶媒としては反応に関与しないものであればよく、ヘキサン、ヘプタン等の飽和炭化水素系、ベンゼン、トルエン等の芳香族炭化水素系、ジエチルエーテル、ジイロプロピルエーテル、ｔ−ブチルメチルエーテル、テトラヒドロフラン、ジオキサン等のエーテル系又はこれらの混合溶媒を挙げることができる。好ましくはエーテル系溶媒、特にジエチルエーテル、ジイソプロピルエーテル、ｔ−ブチルメチルエーテルである。反応温度は−１００〜０℃、好ましくは−７８〜−１０℃である。反応時間は反応温度によって異なるが、１分〜２０時間、好ましくは１０分から２時間である。チタン化合物に対するグリニヤール試剤の当量は、１〜１０当量でよいが、反応基質との副反応を避けるためにも特に１．５〜２．５当量とすることが望ましい。
上記チタン化合物とグリニヤール試剤とからなるチタン触媒は、炭素−炭素の不飽和結合と求電子官能基との反応系に添加して用いられるが、この場合、その使用に当ってはチタン化合物とグリニヤール試剤とはこれを予じめ反応させたものを該反応系に添加してもよいが、手順の簡略化等の点からチタン化合物とグリニヤール試剤とをそれぞれ上記反応系に別々に添加し、該反応系でチタン化合物とグリニヤール試剤とを反応させることによっても使用することができる。ここで、上記反応系には、チタン化合物とグリニヤール試剤とを添加する際、炭素−炭素の不飽和結合を有する化合物と求電子官能基を有する化合物又は求電子試剤との両者が含まれていなくともよく、いずれか一方、好ましくは前者の化合物を含んでいればよい。
次に、本発明の第３発明は、上記式（１）のチタン化合物と、このチタン化合物の１〜１０倍モル量の上記式（２）のグリニヤール試剤、及び炭素−炭素の不飽和結合を有する化合物とからなる有機チタン反応試剤であり、第４発明は、上記式（１）のチタン化合物と、このチタン化合物の１〜１０倍モル量の式（２）のグリニヤール試剤、及び炭素−炭素の不飽和結合を有する化合物とを混合して、有機チタン反応試剤を製造する方法である。
ここで、炭素−炭素不飽和結合としては、脂肪族又は脂環式の二重結合又は三重結合であり、化合物としてはオレフィン化合物、アセチレン化合物、又はアレン化合物である。
また、この炭素−炭素不飽和結合含有化合物の使用量は、該化合物１当量に対し、上記チタン化合物とこのチタン化合物の１〜１０倍モル量のグリニヤール試剤とからなるチタン触媒が０．０１〜５当量、特に０．５〜１．２当量であるような量とすることが好ましい。
この有機チタン反応試剤は、その炭素−炭素不飽和結合を有する化合物が求電子官能基を有する化合物又は求電子試剤と付加反応するものである。
この有機チタン反応試剤は、上記チタン化合物、グリニヤール試剤、炭素−炭素不飽和結合含有化合物を不活性溶媒中で混合、反応させることにより得ることができる。不活性溶媒としては、反応に関与しないものであればよく、ヘキサン、ヘプタン等の飽和炭化水素系、ベンゼン、トルエン等の芳香族炭化水素系、ジエチルエーテル、シイソプロピルエーテル、ｔ−ブチルメチルエーテル、テトラヒドロフラン、ジオキサン等のエーテル系、ジクロロメタン、ジクロロエタン等のハロゲン系又はこれらの混合溶媒を挙げることができるが、特にエーテル系溶媒が好ましい。反応温度は−１００℃〜溶媒の還流温度、好ましくは−７８℃〜０℃である。反応時間は反応温度によって異なるが、１分〜２０時間、好ましくは１０分〜４時間である。
本発明の上記チタン触媒は、炭素−炭素不飽和結合（脂肪族又は脂環式のＣ−Ｃ二重結合及びＣ−Ｃ三重結合）を活性化し、種々の求電子官能基及び求電子試剤との反応を触媒する。
従って、本発明の第５発明は、上記一般式（１）のチタン化合物と、このチタン化合物の１〜１０倍モル量の上記一般式（２）のグリニヤール試剤の存在下に、炭素−炭素の不飽和結合を有する化合物と求電子官能基を有する化合物又は求電子試剤とを付加反応させる付加反応方法であり、第６発明は、この付加反応方法において、炭素−炭素の不飽和結合を有する化合物と求電子官能基を有する化合物の代わりに、炭素−炭素の不飽和結合と求電子官能基とを同一分子内に有する化合物を用いて分子内付加反応させる付加反応方法であり、第７発明は、上記チタン反応試剤に、求電子官能基を有する化合物又は求電子試剤を加えて炭素−炭素の不飽和結合を有する化合物と付加反応させる付加反応方法である。
求電子官能基としては、アルデヒド基、ケトン基、イミノ基、ヒドラゾン基、二重結合、三重結合、アシル基、エステル基、又はカーボネート基等が挙げられ、化合物としてはアルデヒド化合物、ケトン化合物、イミン化合物、ヒドラゾン化合物、オレフィン化合物、アセチレン化合物、アシル化合物、エステル化合物、α，β不飽和カルボニル化合物、又は炭酸エステル化合物等である。これら官能基が上記炭素−炭素不飽和化合物の分子内にあってもよい。求電子試剤としては、水、重水、塩素、臭素、ヨウ素、Ｎ−ブロモサクシミド、酸素、炭酸ガス、一酸化炭素等である。
反応は、中間にチタン触媒と炭素−炭素不飽和結合とで有機チタン反応試剤が生成し、これがさらに求電子官能基又は求電子試剤と反応すると考えられる。この場合、反応は不活性溶媒中で行う。不活性溶媒としては、反応に関与しないものであればよく、ヘキサン、ヘプタン等の飽和炭化水素系、ベンゼン、トルエン等の芳香族炭化水素系、ジエチルエーテル、ジイソプロピルエーテル、ｔ−ブチルメチルエーテル、テトラヒドロフラン、ジオキサン等のエーテル系、ジクロロメタン、ジクロロエタン等のハロゲン系又はこれらの混合溶媒を挙げることができる。チタン触媒調製と連続化するためには、同一のエーテル系溶媒が好ましい。反応温度は−１００℃〜溶媒の還流温度、好ましくは−７８℃〜０℃である。反応時間は反応温度によって異なるが、１分〜２０時間、好ましくは１０分〜４時間である。各基質の当量は、炭素−炭素不飽和結合化合物１当量に対し、求電子官能基化合物を０．５〜２当量、好ましくは０．７〜１．３当量、チタン触媒を０．０１〜５当量、好ましくは０．５〜１．２当量である。各基質の添加順序は、触媒調製後、炭素−炭素不飽和結合含有化合物を加え、次いで求電子官能基含有化合物又は求電子試剤を加える方法、炭素−炭素不飽和結合含有化合物共存下に触媒調製を行い、しかる後求電子官能基含有化合物又は求電子試剤を加える方法、炭素−炭素不飽和結合含有化合物と求電子官能基含有化合物又は求電子試剤の混合溶液中に触媒を加える方法、チタン化合物、グリニヤール試剤、炭素−炭素不飽和結合含有化合物及び求電子官能基含有化合物又は求電子試剤を同時に混合する方法等がある。炭素−炭素不飽和結合と求電子官能基が同一分子内に共存する場合も、触媒調製後、反応基質を加えてもよいし、反応基質共存下で触媒調製してもよい。求電子官能基含有化合物との反応後、水等の求電子試剤を加えることにより反応を停止することができる。
さらに、代表的な反応型を示し、本発明の有用性を説明する。なお、以下の式中、Ｒａ〜Ｒｋは有機置換基を表し、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは無置換の直鎖又は分枝の炭素数１〜２０、特に１〜１０のアルキル基、アラルキル基、アルケニル基又はアルキニル基、置換もしくは無置換の芳香族基、複素環基又はシクロアルカン基、アルキル又は芳香族置換シリル基、アルキル又は芳香族置換スズ基、エステル基等を表す。
Ｃ1〜Ｃ20のアルキル基としては、メチル、エチル、ｎ−プロピル、ｉ−プロピル、ｎ−ブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｔ−ブチル、ペンチル、オクチル、デシル、ドデシル、オクタデシル、エイコサニル等が挙げられる。
Ｃ7〜Ｃ17のアラルキル基としては、ベンジル、フェネチル、α−メチルベンジル等が挙げられる。
Ｃ2〜Ｃ20のアルケニル基としては、ビニル、アリル、クロチル、デセニル、ドデセニル、オクタデセニル、エイコセニル等が挙げられる。
Ｃ2〜Ｃ20のアルキニル基としては、エチニル、ヘキシニル、デシニル、ドデシニル、オクタデシニル、エイコシニル等が挙げられる。
芳香族基としては、フェニル、ナフチル、アントラニル等が挙げられる。
複素環基としては、フリル、チオフェニル、ピラゾリル等が挙げられる。
Ｃ3〜Ｃ10のシクロアルキル基としては、シクロプロピル、シクロペンチル、シクロヘキシル、シクロヘプチル、シクロデシル等が挙げられる。
置換シリル基としては、トリメチルシリル、トリエチルシリル、トリ−ｎ−プロピルシリル、トリ−ｎ−ブチルシリル、ｔ−ブチルジメチルシリル、トリ−ｎ−デシルシリル等が挙げられる。
アルキル又は芳香族置換スズ基としては、トリメチルスズ、トリエチルスズ、トリブチルスズ、トリフェニルスズ、トリベンジルスズ等が挙げられる。
エステル基としては、Ｃ2〜Ｃ11のエステル基、例えばメチルエステル、エチルエステル、ブチルエステル、デシルエステル等が挙げられる。
上記Ｃ1〜Ｃ20のアルキル基、Ｃ7〜Ｃ17のアラルキル基、Ｃ2〜Ｃ20のアルケニル基、Ｃ2〜Ｃ20のアルキニル基、芳香族基、複素環基、Ｃ3〜Ｃ10のシクロアルキル基、置換シリル基、アルキル又は芳香族置換スズ基、エステル基は、ハロゲン原子、Ｃ1〜Ｃ10のアシル基、Ｃ1〜Ｃ10のカーバメート基、Ｃ1〜Ｃ10のエーテル基、Ｃ1〜Ｃ10のスルホン酸エステル基、Ｃ1〜Ｃ10の燐酸エステル基、Ｃ7〜Ｃ17のアラルキル基、Ｃ2〜Ｃ11のエステル基等で置換されていてもよい。
以下、具体例を挙げる。
オレフィン化合物としては、置換されていてもよいハロゲン化アリル、置換されていてもよいアリルアルコール誘導体が挙げられる。
置換されていてもよいハロゲン化アリルとしては、Ｃ1〜Ｃ20のアルキル置換ハロゲン化アリル、フェニル置換ハロゲン化アリル、ｏ−ハロゲノフェニル置換ハロゲン化アリル、ｍ−ハロゲノフェニル置換ハロゲノ化アリル、ｐ−ハロゲノフェニル置換ハロゲン化アリル等が挙げられる。
置換されていてもよいアリルアルコール誘導体としては、Ｃ4〜Ｃ13のアリルアルコールアルキルエステル、Ｃ4〜Ｃ13のアリルアルコールアルキルカーバメート、Ｃ4〜Ｃ13のアリルアルコールアルキルエーテル、Ｃ4〜Ｃ13のアリルアルコールアルキルスルホン酸エステル、アリルアルコール−ｏ−ヒドロキシフェニルスルホン酸エステル、アリルアルコール−ｍ−ヒドロキシフェニルスルホン酸エステル、アリルアルコール−ｐ−ヒドロキシフェニルスルホン酸エステル、Ｃ4〜Ｃ13のアリルアルコールアルキル燐酸エステル等が挙げられる。
上記アリルアルコール誘導体は、更にＣ1〜Ｃ20のアルキル基、フェニル基、ｏ−ハロゲノフェニル基、ｍ−ハロゲノフェニル基、ｐ−ハロゲノフェニル基等で置換されていてもよい。
アセチレン化合物としては、置換されていてもよいＣ2〜Ｃ20の三重結合を有する化合物、置換されていてもよいハロゲン化プロパギル、置換されていてもよいトリアルキル（Ｃ3〜Ｃ12）シリルハロゲン化プロパギル、置換されていてもよいプロパギルアルコール誘導体が挙げられる。
置換されていてもよいＣ2〜Ｃ20の三重結合を有する化合物の置換基としては、Ｃ1〜Ｃ20のアルキル基、フェニル基、ｏ−ハロゲノフェニル基、ｍ−ハロゲノフェニル基、ｐ−ハロゲノフェニル基、トリアルキル（Ｃ3〜Ｃ12）シリル基等で置換されていてもよい。
置換されていてもよいハロゲン化プロパギルとしては、Ｃ1〜Ｃ20のアルキル置換ハロゲン化プロパギル、フェニル置換ハロゲン化プロパギル、ｏ−ハロゲノフェニル置換ハロゲン化プロパギル、ｍ−ハロゲノフェニル置換ハロゲン化プロパギル、ｐ−ハロゲノフェニル置換ハロゲン化プロパギル等が挙げられる。
置換されていてもよいトリアルキル（Ｃ3〜Ｃ12）シリルハロゲン化プロパギルとしては、トリメチルシリルハロゲン化プロパギル、トリエチルシリルハロゲン化プロパギル、トリ−ｎ−プロピルシリルハロゲン化プロパギル、トリ−ｎ−ブチルシリルハロゲン化プロパギル、ｔ−ブチルジメチルシリルハロゲン化プロパギル、トリ−ｎ−デシルシリルハロゲン化プロパギル等が挙げられる。
置換されていてもよいプロパギルアルコール誘導体としては、Ｃ4〜Ｃ13のプロパギルアルコールアルキルエステル、Ｃ4〜Ｃ13のプロパギルアルコールアルキルカーバメート、Ｃ4〜Ｃ13のプロパギルアルコールアルキルエーテル、Ｃ4〜Ｃ13のプロパギルアルコールアルキルスルホン酸エステル、プロパギルアルコール−ｏ−ヒドロキシフェニルスルホン酸エステル、プロパギルアルコール−ｍ−ヒドロキシフェニルスルホン酸エステル、プロパギルアルコール−ｐ−ヒドロキシフェニルスルホン酸エステル、Ｃ4〜Ｃ13のプロパギルアルコールアルキル燐酸エステル等が挙げられる。
上記トリアルキル（Ｃ3〜Ｃ12）シリルハロゲン化プロパギル、プロパギルアルコール誘導体は、更にＣ1〜Ｃ20のアルキル基、フェニル基、ｏ−ハロゲノフェニル基、ｍ−ハロゲノフェニル基、ｐ−ハロゲノフェニル基、トリアルキル（Ｃ3〜Ｃ12）シリル基等で置換されていてもよい。
アレン化合物としては、置換されていてもよいハロゲン化アレニル、置換されていてもよいアレニルアルコール誘導体が挙げられる。
置換されていてもよいハロゲン化アレニルとしては、Ｃ1〜Ｃ20のアルキル置換ハロゲン化アレニル、Ｃ3〜Ｃ10のシクロアルキル置換ハロゲン化アレニル、フェニル置換ハロゲン化アレニル、ｏ−ハロゲノフェニル置換ハロゲン化アレニル、ｍ−ハロゲノフェニル置換ハロゲン化アレニル、ｐ−ハロゲノフェニル置換ハロゲン化アレニル等が挙げられる。
置換されていてもよいアレニルアルコール誘導体としては、Ｃ4〜Ｃ13のアレニルアルコールアルキルエステル、Ｃ4〜Ｃ13のアレニルアルコールアルキルカーバメート、Ｃ4〜Ｃ13のアレニルアルコールアルキルエーテル、Ｃ4〜Ｃ13のアレニルアルコールアルキルスルホン酸エステル、アレニルアルコール−ｏ−ヒドロキシフェニルスルホン酸エステル、アレニルアルコール−ｍ−ヒドロキシフェニルスルホン酸エステル、アレニルアルコール−ｐ−ヒドロキシフェニルスルホン酸エステル、Ｃ4〜Ｃ13のアレニルアルコールアルキル燐酸エステル等が挙げられる。
上記アレニルアルコール誘導体は、更にＣ1〜Ｃ20のアルキル基、フェニル基、ｏ−ハロゲノフェニル基、ｍ−ハロゲノフェニル基、ｐ−ハロゲノフェニル基等で置換されていてもよい。
上記ハロゲンとしては、弗素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子等が挙げられる。
アルデヒド化合物としては、Ｃ1〜Ｃ10のアルキルアルデヒド、Ｃ4〜Ｃ14のシクロアルキルアルデヒド、Ｃ2〜Ｃ14のシクロアルキルアルデヒド、ベンズアルデヒド、ｏ−ハロゲノベンズアルデヒド、ｍ−ハロゲノベンズアルデヒド、ｐ−ハロゲノベンズアルデヒド、Ｃ1〜Ｃ10のアルキルエステル基置換フェニルアルデヒド、ｏ−ハロゲノ桂皮アルデヒド、ｍ−ハロゲノ桂皮アルデヒド、ｐ−ハロゲノ桂皮アルデヒド、ｐ−ハロゲノベンズアルデヒド、フリルアルデヒド、チオフェンアルテヒド等が挙げられる。
ケトン化合物としては、Ｃ3〜Ｃ20のアルキルケトン、Ｃ4〜Ｃ30のアルキルエステル基置換アルキルケトン、Ｃ3〜Ｃ10のシクロアルキルケトン、アセトフェノン、テトラロン、デカロン、フリルケトン、チオフェノケトン等が挙げられる。
イミン化合物としては、上記アルデヒド化合物とＣ1〜Ｃ10のアルキルアミン、アニリン、ベンジルアミンとの反応物が挙げられる。
ヒドラゾン化合物としては、上記ケトン化合物とＣ1〜Ｃ10のアルキルヒドラジンとの反応物が挙げられる。
オレフィン化合物としては、置換されていてもよいアリルアルコール誘導体が挙げられる。
置換されていてもよいアリルアルコール誘導体としては、Ｃ4〜Ｃ13のアリルアルコールアルキルエステル、Ｃ4〜Ｃ13のアリルアルコールアルキルカーバメート等が挙げられる。
上記アリルアルコール誘導体は、更にＣ1〜Ｃ20のアルキル基、フェニル基、ｏ−ハロゲノフェニル基、ｍ−ハロゲノフェニル基、ｐ−ハロゲノフェニル基等で置換されていてもよい。
Ｉ．アセチレン化合物と求電子官能基含有化合物との反応
（１）アセチレン化合物とアルデヒド又はケトンとの反応
0003846507.tif 000002
生成物としては、付加物であるアリルアルコール体（Ａ）及び／又は（Ｂ）が得られる。二重結合の付加位置は置換基によって異なり、２種類あるが、二重結合の立体はＲａ，Ｒｂについてシス体のみ得られる。
（２）アセチレン化合物とイミンとの反応
0003846507.tif 000003
生成物としては、付加物であるアリルアミン体（Ｃ）及び／又は（Ｄ）が得られる。
（３）アセチレン化合物とヒドラゾン化合物との反応
0003846507.tif 000004
生成物としては、付加物であるヒドラジン体（Ｅ）及び／又は（Ｆ）が得られる。
（４）アセチレン化合物とアリル化合物との反応
0003846507.tif 000005
生成物としては、Ｘａが脱離した付加物であるジエン体（Ｇ）及び／又は（Ｈ）が得られる。
（５）アセチレン化合物とプロパルギル化合物との反応
0003846507.tif 000006
生成物としては、Ｘａが脱離した付加物であるアレン体（Ｉ）及び／又は（Ｊ）が得られる。
（６）プロパルギル化合物とアルデヒド又はケトンとの反応
0003846507.tif 000007
Ｒｋが水素原子である末端アセチレン化合物の場合、生成物はＸａが脱離した付加物であるアセチレン体（Ｋ）が得られる。Ｒｋが水素原子以外の有機置換基である場合、Ｒｃ，Ｒｄ共に水素原子の場合は生成物はＸａが脱離した付加物であるアレン体（Ｌ）が得られるが、Ｒｃ，Ｒｄがどちらか一方でも水素原子でない場合はアセチレン体（Ｋ）が得られる。また、Ｘａが保護基で保護された水酸基で、脱離能が低い場合、主生成物として（Ｋ’）が、副生物として（Ｌ）が得られる。
ＩＩ．オレフィン化合物と求電子官能基化合物との反応
（１）アリル化合物とアルデヒド又はケトンとの反応
0003846507.tif 000008
生成物は、Ｘａが脱離した付加物であるアルコール体（Ｍ）又は（Ｎ）である。
（２）アリル化合物とイミン化合物との反応
0003846507.tif 000009
生成物は、Ｘａが脱離した付加物であるアミン体（Ｏ）又は（Ｐ）である。
ＩＩＩ．アレイ化合物と求電子官能基化合物との反応
（１）アレン化合物とアルデヒド又はケトンとの反応
0003846507.tif 000010
生成物は、Ｘａが脱離した付加物であるアレン体（Ｑ）及び／又はジエン体（Ｒ）である。
なお、上述した各反応では、反応後処理として、通常、求電子試剤でもある水を加え、チタン基部分を水素原子に置き換えるが、水の代わりに重水Ｄ2Ｏを加えれば重水素原子Ｄが、また、ヨウ素を加えればヨウ素原子が分子内に入った化合物が得られる。また、求電子官能基含有化合物の代わりに、求電子試剤である水または重水を加えると、不飽和結合が環化されて水素原子または重水素原子が入った化合物が得られる。例えばアセチレン化合物では以下のようである。
0003846507.tif 000011
ＩＶ．分子内に不飽和結合と求電子官能基を合わせ持つ化合物の反応
上記各反応で、不飽和結合と求電子官能基が同一分子内にある化合物に当該チタン触媒を作用させると、分子内反応が起こる。
不飽和結合と求電子官能基を同一分子内に有する化合物としては、炭素鎖内にＮ、Ｏ、Ｓ原子を有していてもよく、かつ置換されていてもよいＣ1〜Ｃ5のアルキレン基、置換されていてもよいフェニレン基又は複素環基等の一端に不飽和結合、他端に求電子官能基を有する化合物が挙げられる。
上記アルキレン基、フェニレン基、複素環基は、Ｃ1〜Ｃ10のアルキル基、フェニル基、水酸基、置換シリル基保護水酸基、Ｃ8〜Ｃ15のアラルキルオキシアルキル基、Ｃ3〜Ｃ17のエステル基置換アルキル基等で置換されていてもよい。複素環基としては、ピロール、インドール等が挙げられる。
不飽和結合としては、Ｃ2〜Ｃ20のアルケニル基、Ｃ2〜Ｃ20のアルキニル基等が挙げられる。
上記Ｃ2〜Ｃ20のアルケニル基、Ｃ2〜Ｃ20のアルキニル基は、Ｃ1〜Ｃ20のアルキル基、フェニル基、置換シリル基、アルキル又は芳香族置換スズ基等で置換されていてもよい。
分子内官能基としては、二重結合、三重結合、アルデヒド基、ケトン基、イミノ基、ヒドラゾン基、Ｃ1〜Ｃ10のカーバメート基、Ｃ1〜Ｃ10のアシル基、Ｃ2〜Ｃ11のエステル基が挙げられる。
以下に代表的な反応型を挙げる。
（１）非共役不飽和結合を２個持つ場合
0003846507.tif 000012
生成物としては、分子内で不飽和結合間の環化反応が起こり、環状化合物（Ｓ）が得られる。なお、Ｒｂがエステル基の場合、さらに環化した環状ケトン体（Ｔ）又はシクロプロパン化体（Ｔ’）が得られる。
0003846507.tif 000013
（２）不飽和結合とカーボネート基を持つ場合
0003846507.tif 000014
生成物としては、分子内で環化反応したラクトン化合物（Ｕ）又はα，β不飽和エステル体（Ｖ）が得られる。不飽和結合がアレンの場合、β，γ−不飽和エステル体（Ｖ’）が得られる。
0003846507.tif 000015
（３）不飽和結合とエステル基を持つ場合
0003846507.tif 000016
生成物としては、分子内で環化反応して環状ケトン化合物（Ｗ）、又は、更にシクロプロパン化した（Ｗ’）が得られる。
（４）不飽和結合とアシル基を持つ場合
（ａ）三重結合とアシル基を持つ場合
0003846507.tif 000017
生成物としては、α，β不飽和ケトン体（Ｘ）である。
（ｂ）二重結合とアシル基を持つ場合
0003846507.tif 000018
生成物としては、シクロプロパン化合物（Ｙ）が得られる。
（５）プロパルギル基又はアリル基と、アルデヒド基又はケトン基を持つ場合
0003846507.tif 000019
生成物としては、内部環化アルコール体（ＰＬ）又は（ＡＬ）が得られる。
（６）プロパルギル基又はアリル基と、イミノ基を持つ場合
0003846507.tif 000020
生成物としては、内部環化アミン体（ＰＭ）又は（ＡＭ）が得られる。
Ｖ．多段階反応
上記チタン触媒による不飽和結合含有化合物と求電子官能基含有化合物又は分子内不飽和結合及び求電子官能基含有化合物との反応の後、水等の求電子試剤を加える代わり、続いて求電子官能基含有化合物を加えると、チタン部分にさらに求電子官能基含有化合物が反応した化合物が得られ、多段階反応が可能となる。例えば、ＩＶ−３の場合、さらにアルデヒド又はケトンを反応させると以下のように有機チタン中間体（ＺA）を経て、多段階反応物（ＺB）が得られる。
0003846507.tif 000021
ＶＩ．その他
（１）イミン化合物と求電子官能基化合物との反応
求電子官能基化合物がアルデヒド又はケトン化合物の場合を示すと、下式のようになる。
0003846507.tif 000022
チタン触媒との付加物を経由して、生成物としては付加体であるアミノアルコールが得られる。
さらに、上述したようにチタン化合物として不斉配位子を持つものを使用すると、求電子官能基との反応を不斉反応化することができ、光学活性な化合物を得ることができる。
具体的な反応例としては、例えば、アセチレン化合物とアルデヒドまたはケトン化合物の反応において、触媒とするチタン化合物の配位子に不斉配位子を持つものを使用すると、生成物として光学活性なアリルアルコール化合物（Ａ＊），（Ｂ＊）が得られる。
0003846507.tif 000023
以上、代表的な反応型を挙げたが、不飽和結合と求電子官能基の組み合わせ、分子内、分子間で種々の反応型が可能であり、本発明の有用性は大きい。
本発明のチタン触媒、有機チタン反応試剤は、比較的反応活性の低い炭素−炭素不飽和結合を活性化して、求電子官能基との反応を触媒するものであり、しかも安価で工業的に有利である。また、かかるチタン触媒、有機チタン反応試剤を用いた炭素−炭素不飽和結合と求電子官能基との反応により確実にかつ工業的有利に炭素−炭素不飽和結合含有化合物と求電子官能基含有化合物との種々の付加反応物、或いは同一分子内に炭素−炭素不飽和結合と求電子官能基とを有する化合物の種々の分子内付加反応物を得ることができる。
また、本発明のチタン触媒は、下記一般式（３）
Ｒ2Ｒ3Ｃ＝ＣＲ4ＣＨ2Ｃ（Ｒａ）（ＣＯＯＲｂ）2          （３）
〔式中、Ｒ2，Ｒ3，Ｒ4はそれぞれ独立に水素原子又は炭素数１〜１０のアルキル基を示し、Ｒａは炭素数１〜２０の置換又は非置換のアルキル基、アルケニル基又はアラルキル基を示し、Ｒｂは炭素数１〜１０のアルキル基又はアラルキル基を示す。〕で表されるアリル置換マロン酸エステル誘導体の脱アリル化触媒となり、この反応を利用することで、マロン酸エステルの酸性水素原子の保護基としてアリル基（Ｒ2Ｒ3Ｃ＝ＣＲ4ＣＨ2−）を用いることができ、副反応を防止して下記一般式（４）
ＲａＣＨ（ＣＯＯＲｂ）2          （４）
〔式中、Ｒａは炭素数１〜２０の置換又は非置換のアルキル基、アルケニル基又はアラルキル基を示し、Ｒｂは炭素数１〜１０のアルキル基又はアラルキル基を示す。〕
で表されるマロン酸エステル誘導体を高収率で合成することができる。
従って、本発明の第８発明は、上記一般式（１）のチタン化合物と、このチタン化合物の１〜１０倍モル量の上記一般式（２）のグリニヤール試剤とを反応させることにより得られるチタン触媒の存在下に、上記一般式（３）で表されるアリル置換マロン酸エステル誘導体を脱アリル化して、上記一般式（４）で表されるマロン酸エステル誘導体を得ることからなる脱アリル化反応方法である。
この場合、上記一般式（３）で表されるアリル置換マロン酸エステル誘導体は、市販の或いはマロン酸エステルのモノアリル化により得られる下記一般式（５）
Ｒ2Ｒ3Ｃ＝ＣＲ4ＣＨ2ＣＨ（ＣＯＯＲｂ）2          （５）
〔式中、Ｒ2，Ｒ3，Ｒ4はそれぞれ独立に水素原子又は炭素数１〜１０のアルキル基を示し、Ｒｂは炭素数１〜１０のアルキル基又はアラルキル基を示す。〕で表されるアリルマロン酸エステルを、更にアルキル化することにより得ることができる。
ここで、上記一般式（３）、（４）、（５）中のＲ2，Ｒ3，Ｒ4はそれぞれ独立に水素原子又は炭素数１〜１０のアルキル基を示し、具体的にはメチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｔ−ブチル、ヘキシル、シクロヘキシル、ヘプチル、オクチル、ノニル、デシル等を挙げることができるが、特にそれぞれ水素原子であることが好ましい。
Ｒａは炭素数１〜２０の置換又は非置換のアルキル基、アルケニル基又はアラルキル基を示し、具体的にはメチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｔ−ブチル、ヘキシル、シクロヘキシル、ヘプチル、オクチル、ノニル、ベンジル、フェネチル、ナフチルエチル等を挙げることができる。これらは二重結合、置換基を含んでいてもよく、置換基としてはハロゲン原子、ケトン、エステル、エーテル等が挙げられる。Ｒｂは炭素数１〜１０のアルキル基又はアラルキル基を示し、具体的にはメチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｔ−ブチル、ヘキシル、シクロヘキシル、ヘプチル、オクチル、ノニル、ベンジル、フェネチル等を挙げることができる。
上記式（５）のアリルマロン酸エステルの酸性水素原子をアルキル化して式（３）のアリル置換マロン酸エステル誘導体を得る場合、そのアルキル化は、通常よく用いられる塩基による脱プロトン及びアルキル化試剤との反応により行うことができる。塩基としては水素化ナトリウム、水素化カルシウム等のアルカリ金属又はアルカリ土類金属の水素化物、炭酸ナトリウム、炭酸カリウム等のアルカリ金属又はアルカリ土類金属の炭酸塩、水酸化ナトリウム、水酸化カルシウム等のアルカリ金属又はアルカリ土類金属の水酸化物、ブチルリチウム等のアルキルリチウム、あるいはピリジン、ＤＢＵ、トリエチルアミン等の有機塩基を挙げることができる。一方、アルキル化試剤は、ＲａＸ〔Ｒａは前記に同じ。Ｘは脱離基で塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子等のハロゲン原子、あるいはトシル、メシル、トリフレート等の置換水酸基を表す。〕である。反応は、エーテル、ＴＨＦ、アセトン等を用いた均一系、塩化メチレン、トルエンと塩基水溶液及び相関移動触媒を用いた二相系で行うことができる。反応温度、反応時間は条件によって異なるが、通常−７８〜１００℃、１分〜３０時間である。
以上のようにして合成した一般式（３）で表されるアリル置換マロン酸エステル誘導体は、前記のように調製したチタン触媒と反応させることにより、脱アリル化することができる。この場合、式（３）のアリル置換マロン酸エステル誘導体とチタン触媒を反応させるに際し、予め調製したチタン触媒をアリル置換マロン酸エステル誘導体と反応させるようにしてもよく、あるいは式（１）、（２）の化合物をアリル置換マロン酸エステル誘導体に加え、脱アリル化反応系中で式（１）、（２）の化合物を反応させてチタン触媒を製造するようにしてもよい。
脱アリル化反応に際し、求電子官能基を有する化合物を存在させてもよい。求電子官能基としては、アルデヒド基、ケトン基、イミノ基、ヒドラゾン基、二重結合、三重結合、アシル基、エステル基又はカーボネート基等が挙げられ、化合物としてはアルデヒド化合物、ケトン化合物、イミン化合物、ヒドラゾン化合物、オレフィン化合物、アセチレン化合物、アシル化合物、エステル化合物、α，β不飽和カルボニル化合物又は炭酸エステル化合物等である。
アルデヒド化合物としては、Ｃ1〜Ｃ10のアルキルアルデヒド、Ｃ4〜Ｃ14のシクロアルキルアルデヒド、Ｃ2〜Ｃ14のシクロアルケニルアルデヒド、ベンズアルデヒド、ｏ−ハロゲノベンズアルデヒド、ｍ−ハロゲノベンズアルデヒド、ｐ−ハロゲノベンズアルデヒド、Ｃ1〜Ｃ10のアルキルエステル基置換フェニルアルデヒド、ｏ−ハロゲノ桂皮アルデヒド、ｍ−ハロゲノ桂皮アルデヒド、ｐ−ハロゲノ桂皮アルデヒド、ｐ−ハロゲノベンズアルデヒド、フリルアルデヒド、チオフェンアルデヒド等が挙げられる。
ケトン化合物としては、Ｃ3〜Ｃ20のアルキルケトン、Ｃ4〜Ｃ30のアルキルエステル基置換アルキルケトン、Ｃ3〜Ｃ10のシクロアルキルケトン、アセトフェノン、テトラロン、デカロン、フリルケトン、チオフェノケトン等が挙げられる。
イミン化合物としては、上記アルデヒド化合物とＣ1〜Ｃ10のアルキルアミン、アニリン、ベンジルアミンとの反応物が挙げられる。
ヒドラゾン化合物としては、上記ケトン化合物とＣ1〜Ｃ10のアルキルヒドラジンとの反応物が挙げられる。
オレフィン化合物としては、置換されていてもよいアリルアルコール誘導体が挙げられる。
置換されていてもよいアリルアルコール誘導体としては、Ｃ4〜Ｃ13のアリルアルコールアルキルエステル、Ｃ4〜Ｃ13のアリルアルコールアルキルカーバメート等が挙げられる。
上記アリルアルコール誘導体は、更にＣ1〜Ｃ20のアルキル基、フェニル基、ｏ−ハロゲノフェニル基、ｍ−ハロゲノフェニル基、ｐ−ハロゲノフェニル基等で置換されていてもよい。
反応は不活性溶媒中で行う。不活性溶媒としては、反応に関与しないものであればよく、ヘキサン、ヘプタン等の飽和炭化水素系、ベンゼン、トルエン等の芳香族炭化水素系、ジエチルエーテル、ジイソプロピルエーテル、ｔ−ブチルメチルエーテル、テトラヒドロフラン、ジオキサン等のエーテル系、ジクロロメタン、ジクロロエタン等のハロゲン系又はこれらの混合溶媒を挙げることができる。チタン触媒調製と連続化するためには、同一のエーテル系溶媒が好ましい。反応温度は−１００℃〜溶媒の還流温度、好ましくは−７８〜０℃である。反応時間は反応温度によって異なるが、１分〜２０時間、好ましくは１０分〜４時間である。各基質の当量は、アリル置換マロン酸エステル誘導体１当量に対し、チタン触媒を０．０１〜５当量、好ましくは０．５〜２．５当量である。求電子官能基を有する化合物を存在させて脱アリル化反応を行う場合、アリル置換マロン酸エステル誘導体１当量に対し、求電子官能基を有する化合物を０．５〜２当量、好ましくは０．７〜１．３当量存在させることができる。反応後、求電子試剤を加えることにより反応を停止することができる。求電子試剤としては、水、希塩酸水、重水、塩素、臭素、ヨウ素、Ｎ−ブロモサクシイミド、酸素、炭酸ガス、一酸化炭素等が挙げられる。
以上の脱アリル化反応で得られた式（５）のマロン酸エステル誘導体は、そのまま、あるいは更にアルキル化して２置換体とし、定法に従い、加水分解、脱炭酸することで、各種のモノカルボン酸化合物に誘導することができる。
下記式に本発明に従ったマロン酸エステル誘導体の製造方法及びこれを用いた誘導シェーマを示す。
0003846507.tif 000024
本発明によれば、特定のチタン触媒を用いて式（３）のアリル置換マロン酸エステル誘導体の脱アリル化を行うことによって、アリル基をマロン酸エステルの酸性水素原子の保護基として用いることができ、目的とする式（４）のマロン酸エステル誘導体を副反応を少なくして高収率で合成できる。
即ち、マロン酸エステルは、２個の酸性水素原子がそれぞれ容易に脱プロトン−アルキル化され、２個のカルボキシル基が容易に脱炭酸できるため、下記式に示すように、種々の誘導体展開が可能であり、有機合成上、有用な化合物である〔Ａ．Ｃ．Ｃｏｐｅら，Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｒｅａｃｔｉｏｎｓ，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，１９５７，Ｖｏｌ．９，Ｐ１０７．Ｈ．Ｏ．Ｈｏｕｓｅ，Ｍｏｄｅｒｎ  Ｓｙｎｔｈｅｔｉｃ  Ｒｅａｃｔｉｏｎｓ，Ｂｅｎｊａｍｉｎ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，１９７２，Ｐ４９２．他〕。
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ところが、いままで酸性水素原子の好適な保護基がなかったため〔Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，Ｊ．Ｆ．Ｗ．ＭｃＯｍｉｅ，Ｅｄ．，Ｐｌｅｎｕｍ  Ｐｒｅｓｓ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，１９７３．Ｔ．Ｗ．Ｇｒｅｅｎｅら，Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，１９９１．他〕、モノアルキル化の際にジアルキル化の副反応、モノアルキル体から更に誘導する際の反応の制約等が避けられなかった〔Ａ．Ｂｒａｎｄｓｔｒｏｍ，Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ  Ｌｅｔｔ．，１９７２，４７３．Ｇ．Ｂｒａｍら，Ｊ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．，Ｃｈｅｍ．Ｃｏｍｍｕｎ．，１９７９，５２２．他〕。
本発明のチタン触媒を用いることにより、上記従来技術の問題点を解決することができ、上記脱アリル化反応でマロン酸エステル誘導体を工業的有利に製造することができるものである。
以下、実施例により本発明を具体的に説明するが、本発明は下記の実施例に制限されるものではない。なお、下記例において、Ｍｅはメチル基、Ｅｔはエチル基、ｉ−Ｐｒはイソプロピル基、Ｂｕはブチル基、tＢｕはｔ−ブチル基、Ｐｈはフェニル基、Ａｃはアセチル基、Ｔｓはｐ−トルエンスルホニル基、ＴＭＳはトリメチルシリル基、ＯＥＥはエトキシエチルオキシ基を示す。また、特にことわらない限り、1Ｈ−ＮＭＲは1Ｈ−ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3，δ（ｐｐｍ））、13Ｃ−ＮＭＲは13Ｃ−ＮＭＲ（７５ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3，δ（ｐｐｍ））、ＩＲはＩＲ（ＮＥＡＴ）としての結果である。
実施例１−１
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テトライソプロポキシチタン０．３０ｍｌ（１．０ｍｍｏｌ）とアリルブロミド（１．０ｍｍｏｌ）のエチルエーテル（５ｍｌ）溶液に、−５０℃でイソプロピルマグネシウムブロミドの１．２モルエチルエーテル溶液１．６７ｍｌ（２．０ｍｍｏｌ）を滴下した。反応液を−５０〜−４０℃で１時間撹拌すると黄色から褐色に変化した。これに−４５〜−４０℃でベンズアルデヒド０．０７１ｍｌ（０．７ｍｍｏｌ）を加え、３０分で−１０〜０℃まで昇温した。１Ｎ塩酸水５ｍｌを加え、室温まで昇温し分液した。有機層を飽和炭酸水素ナトリウム水で洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒を減圧留去し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製すると、１−フェニル−３−ブテン−１−オール９７ｍｇ（ベンズアルデヒドに対する収率９４％）が得られた。
実施例１−２〜１−１４
実施例１−１のアリルブロミド、テトライソプロポキシチタン、イソプロピルマグネシウムブロミドをそれぞれ表−１のように代えると、１−フェニル−３−ブテン−１−オールが表１のような収率で得られた。
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実施例１−１５
テトライソプロポキシチタン０．９０ｍｌ（３．０ｍｍｏｌ）とアリルブロミド（３．０ｍｍｏｌ）のｎ−ブチルエーテル（５ｍｌ）溶液に、−７８℃でイソプロピルマグネシウムブロミドの０．９７モルｎ−ブチルエーテル溶液６．２ｍｌ（６．０ｍｍｏｌ）を滴下した。反応液を−５０〜−４０℃で１時間撹拌した後、これにベンズアルデヒド０．２１ｍｌ（２．１ｍｍｏｌ）を加え、３０分で０℃まで昇温した。３Ｎ塩酸水１０ｍｌを加え、室温まで昇温し分液した。有機層を飽和炭酸水素ナトリウム水で洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒を減圧留去し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製すると、１−フェニル−３−ブテン−１−オール２５２ｍｇ（ベンズアルデヒドに対する収率８１％）が得られた。
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実施例２−１〜２−２１
実施例１−１のアリルブロミド、ベンズアルデヒドをそれぞれ表２，３のように代えると、対応するアリルアルコール体が表２，３のような収率で得られた。
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実施例２−１８の生成物
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実施例２−１９の生成物
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実施例２−２０の生成物
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実施例２−２１の生成物
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実施例３−１
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テトライソプロポキシチタン０．４２５ｍｌ（１．４３ｍｍｏｌ）とプロパルギルブロミド０．１２７ｍｌ（１．４３ｍｍｏｌ）のエチルエーテル（１０ｍｌ）溶液に、−５０℃でイソプロピルマグネシウムブロミドの１．４３モルエチルエーテル溶液１．９０ｍｌ（２．７２ｍｍｏｌ）を滴下した。反応液を−５０〜−４０℃で１時間撹拌した。これに−４０℃でベンズアルデヒド０．１０２ｍｌ（１．０ｍｍｏｌ）を加え、３０分で−２０℃まで昇温した。１Ｎ塩酸水を加え、室温まで昇温し分液した。有機層を飽和炭酸水素ナトリウム水で洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒を減圧留去し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製すると、４−フェニル−１−ブチン−４−オール１２４ｍｇ（収率８５％）が得られた。
実施例３−２〜３−２１
実施例３−１のプロパルギルブロミド、ベンズアルデヒドを表４，５のように代えると、対応するアルコール体が表４，５のような収率で得られた。
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実施例３−２２
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テトライソプロポキシチタン０．１７５ｍｌ（０．６０ｍｍｏｌ）と３−トリメチルシリルプロパルギルアルコールテトラヒドロピラニルエーテル９７ｍｇ（０．４６ｍｍｏｌ）のエチルエーテル（３．５ｍｌ）溶液に、アルゴン雰囲気下、−７８℃でイソプロピルマグネシウムブロミドの２．２７モルエチルエーテル溶液０．５ｍｌ（１．１３ｍｍｏｌ）を滴下した。反応液を−５０℃まで１時間昇温した後、２時間撹拌した。−７８℃に再冷却した後、ヘキサナール０．０７２ｍｌ（０．６０ｍｍｏｌ）を加え、２時間で−４０℃まで昇温し、１Ｎ塩酸水を加え、分液した。有機層を飽和炭酸水素ナトリウムで洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒を減圧留去し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製すると、生成物１１３ｍｇ（収率７８％）が得られた。
実施例３−２３〜３−２６
実施例３−２２の３−トリメチルシリルプロパルギルアルコールテトラヒドロピラニルエーテル、ヘキサナールを表６のようにかえると、対応する付加物が表６のような収率で得られた。
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実施例３−２２の生成物
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実施例３−２３の生成物
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実施例３−２４の生成物
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実施例３−２５の生成物
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実施例３−２６の生成物
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実施例４−１
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テトライソプロポキシチタン０．２７５ｍｌ（０．９３８ｍｍｏｌ）と６−ドデシン１２５ｍｇ（０．７５ｍｍｏｌ）のエチルエーテル（１０ｍｌ）溶液に、アルゴン雰囲気下、−７８℃でイソプロピルマグネシウムクロリドの１．５３モルエチルエーテル溶液１．５３ｍｌ（２．３４ｍｍｏｌ）を滴下した。反応液を−５０℃まで３０分で昇温したのち２時間撹拌した。−７８℃に再冷却したのち、重水１ｍｌを加え、室温まで昇温し１Ｎ塩酸水を加え、分液した。有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒を減圧留去し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製すると、（Ｚ）−６，７−ジデューテリオ−６−ドデセン１０４ｍｇ（収率８１％）が得られた。
実施例４−２〜４−６
実施例４−１の６−ドデシンを表７のように代えると、対応する重水素化体が表７のような収率で得られた。
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実施例４−１：（Ｚ）−６，７−Ｄｅｄｅｕｔｅｒｉｏ−６−ｄｏｄｅｃｅｎｅ
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実施例４−２：（Ｚ）−２，３−Ｄｉｄｅｕｔｅｒｉｏ−２−ｎｏｎｅｎｅ
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実施例４−３：１−Ｅｔｈｏｘｙｅｔｈｙｌｅｔｈｅｒ  ｏｆ（Ｚ）−２，３−ｄｉｄｅｕｔｅｒｉｏ−２−ｎｏｎｅｎｅ−１−ｏｌ
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実施例４−４：（Ｚ）−１，２−Ｄｉｄｅｕｔｅｒｉｏ−１−ｐｈｅｎｙｌ−１−ｐｒｏｐｅｎｅ
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実施例４−５：（Ｚ）−１，２−Ｄｉｄｅｕｔｅｒｉｏ−１，２−ｄｉｐｈｅｎｙｌｅｔｈｙｌｅｎｅ
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実施例４−６：（Ｚ）−１，２−Ｄｉｄｅｕｔｅｒｉｏ−１−（ｔｒｉｍｅｔｈｙｌｓｉｌｙｌ）−１−ｏｃｔｅｎｅ
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実施例５−１
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テトライソプロポキシチタン０．２２ｍｌ（０．７５ｍｍｏｌ）と１−トリメチルシリル−１−オクチン１３７ｍｇ（０．７５ｍｍｏｌ）のエチルエーテル（８ｍｌ）溶液に、アルゴン雰囲気下、−７８℃でイソプロピルマグネシウムクロリドの１．２５モルエチルエーテル溶液１．２０ｍｌ（１．５０ｍｍｏｌ）を滴下した。反応液を−５０℃まで３０分で昇温したのち２時間撹拌した。−７８℃に再冷却したのち、シクロヘキサノン０．０５４ｍｌ（０．５３ｍｍｏｌ）を加え、−７５〜−７０℃でさらに１時間撹拌した。水０．８ｍｌを加え、室温まで昇温し、反応液をセライト濾過して得た濾液を無水硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒を減圧留去し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製すると、５−１Ａ及び５−１Ｂの混合物１２４ｍｇ（収率８４％、Ａ：Ｂ＝９６．４）が得られた。
実施例５−２〜５−１０
実施例５−１の−トリメチルシリル−１−オクタン、シクロヘキサンを表８のように代えると、対応するアルコール体が表８のような収率で得られた。
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実施例５−１：５−１Ａ＋５−１Ｂ（９６：４）の生成物
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実施例５−２：５−２Ａの生成物
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実施例５−３：５−３Ａ＋５−３Ｂ（１６：８４）の生成物
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実施例５−４：５−４Ａ＋５−４Ｂ（７９：２１）の生成物
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実施例５−１０：５−１０Ａの生成物
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実施例６−１
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テトライソプロポキシチタン０．３３ｇ（１．１６ｍｍｏｌ）と１−トリメチルシリル−１−オクチン２１２ｍｇ（１．１６ｍｍｏｌ）のエチルエーテル（９ｍｌ）溶液に、−７８℃でイソプロピルマグネシウムクロリドの２モルエチルエーテル溶液１．１６ｍｌ（２．３２ｍｍｏｌ）を滴下した。反応液を−５０℃まで３０分で昇温したのち２時間撹拌した。Ｎ−ブチリデンベンジルアミン１４９ｍｇ（０．９３ｍｍｏｌ）を加え、−５０℃で１時間撹拌後、−１０℃まで２時間で昇温した。水２ｍｌを加え室温まで昇温し、３Ｎ塩酸３ｍｌを加え、沈殿が溶けるまで撹拌後、飽和炭酸水素ナトリウム水でアルカリ性とした。ヘキサン−エーテル（１：１、６０ｍｌ）で抽出し、有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒を減圧留去し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製すると、１−トリメチルシリル−２−ヘキシル−３−（Ｎ−ベンジル）アミノ−（Ｅ）−１−ヘキセン２６７ｍｇ（収率８３％）が得られた。
実施例６−２
実施例６−１で水の代わりに重水Ｄ2Ｏを加えると重水素化体が収率８３％、重水素化率９４％で得られた。
実施例６−３
実施例６−１で水の代わりにヨウ素を加えるとヨウ素化体が収率７６％で得られた。
実施例６−４〜６−１６
実施例６−１で１−トリメチルシリル−１−オクチン、Ｎ−ブチリデンベンジルアミンを表９のように代えると、対応するアミン体が表９のような収率で得られた。ただし、実施例６−１４〜６−１６のイミンのリチオ塩は、０℃でメチルリチウムのヘキサン−エーテル溶液にニトリル化合物を滴下することで調製した。
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実施例６−１の生成物
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実施例６−４の生成物
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実施例６−５の生成物
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実施例６−６の生成物
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実施例６−７の生成物
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実施例６−８の生成物
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実施例６−９の生成物
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実施例６−１０の生成物
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実施例６−１１の生成物
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実施例６−１２の生成物
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実施例６−１３の生成物
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実施例６−１４の生成物
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実施例６−１５の生成物
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実施例６−１６の生成物
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実施例７−１
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アルゴン雰囲気下、エチルエーテル９．５ｍｌにテトライソプロポキシチタン０．３７ｍｌ（１．２６ｍｍｏｌ）と不飽和化合物７−１Ｓ３３０ｍｇ（１．０ｍｍｏｌ）を加え、−７８℃に冷却後、イソプロピルマグネシウムクロリド２．５５ｍｌ（２．７７ｍｍｏｌ）を滴下した。−７８℃で３０分撹拌後、３０分で−５０℃に昇温し、２時間撹拌した。−７８℃に再冷却後、３Ｎ塩酸水２ｍｌを加え、室温に昇温後、ヘキサン−エーテルで抽出した。有機層を飽和炭酸水素ナトリウム水、飽和食塩水で洗浄後、無水硫酸マグネシウムで乾燥して溶媒を減圧留去し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製すると、環化体７−１Ｐ２６３ｍｇ（収率７９％）が得られた。
実施例７−２〜７−１５
実施例７−１の不飽和化合物、反応停止試剤を表１０，１１のように代えると、対応する環化体が表１０，１１のような収率で得られた。
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実施例７−２の生成物
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実施例７−３の生成物
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実施例７−４の生成物
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実施例７−５の生成物
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実施例７−６の生成物
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実施例７−７の生成物
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実施例７−１０の生成物
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実施例７−１２の生成物
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実施例７−１４の生成物（混合物）
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実施例７−１５の生成物
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実施例７−１６
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アルゴン雰囲気下、エチルエーテル９．５ｍｌにテトライソプロポキシチタン０．３７ｍｌ（１．２６ｍｍｏｌ）と不飽和化合物７−１６Ｓ４３２ｍｇ（１．０ｍｍｏｌ）を加え、−７８℃に冷却後、イソプロピルマグネシウムクロリド２．５５ｍｌ（２．７７ｍｍｏｌ）を滴下した。−７８℃で３０分撹拌後、３０分で−５０℃に昇温し、２時間撹拌した。−７８℃に再冷却後、ベンズアルデヒド０．１０２ｍｌ（１．０ｍｍｏｌ）を加え、−４０℃に昇温し１時間撹拌した。３Ｎ塩酸水２ｍｌを加え、室温に昇温後、ヘキサン−エーテルで抽出した。有機層を飽和炭酸水素ナトリウム水、飽和食塩水で洗浄後、無水硫酸マグネシウムで乾燥して溶媒を減圧留去し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製すると、環化体７−１６Ｐ５１８ｍｇ（収率９６％）が得られた。
実施例７−１６の生成物
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実施例７−１７〜７−２４
実施例７−１の不飽和化合物、反応停止剤を表１２のように代えると、対応する環化体が表１２のように得られた。
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実施例７−１７の生成物
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実施例７−１８の生成物
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実施例７−１９の生成物
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実施例７−２０の生成物
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実施例７−２１の生成物
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実施例７−２２の生成物
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実施例７−２３の生成物
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実施例７−２４の生成物
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実施例７−２５
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実施例７−１６と同様にして、７−２５Ｓ２５０ｍｇ（０．９３ｍｍｏｌ）とテトライソプロポキシチタン０．３４ｍｌ（１．６７ｍｍｏｌ）とイソプロピルマグネシウムブロミド（２．５６ｍｍｏｌ）を反応させた後、ベンズアルデヒド０．１４ｍｌ（１．４ｍｍｏｌ）と反応させ処理すると、環化付加体７−２５Ｐ１６０ｍｇ（収率６７％）が得られた。
実施例７−２６〜７−２７
実施例７−２５と同様にして、表１３のような出発物質とアルデヒドから、表１３のような生成物が得られた。
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実施例７−２５の生成物
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実施例７−２６の生成物
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実施例７−２７の生成物
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実施例８−１
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１−トリメチルシリル−１−オクチン１７０ｍｇ（０．９３４ｍｍｏｌ）、アリルカーボナート１２１ｍｇ（０．９３４ｍｍｏｌ）、テトライソプロポキシチタン０．３４２ｍｌ（１．１７ｍｍｏｌ）のエチルエーテル９ｍｌの溶液に、−７８℃でイソプロピルマグネシウムブロミドの１．４９モルエーテル溶液１．７２ｍｌ（２．５７ｍｍｏｌ）を滴下し、３０分で−５０℃に昇温し２時間撹拌した。−７８℃に再冷却し、水２ｍｌを加え、室温に昇温後、１Ｎ塩酸水１０ｍｌを加え３０分撹拌した。ヘキサンで抽出後、有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥して溶媒を減圧留去し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製すると、１−トリメチルシリル−２−ヘキシル−１，４−ペンタジエン（収率８３％）が得られた。
実施例８−２〜８−１１
実施例８−１の１−トリメチルシリル−１−オクタン、アリルカーボナートを表１４のように代えると、対応するジエン体が表１４のような収率で得られた。
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実施例８−１の生成物
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実施例８−６の生成物
（Ｅ  ｉｓｏｍｅｒ）
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（Ｚ  ｉｓｏｍｅｒ）
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実施例８−７の生成物
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実施例８−８の生成物
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実施例８−９の生成物
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実施例８−１０の生成物
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実施例９−１
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テトライソプロポキシチタン２８４ｍｌ（１．０ｍｍｏｌ）と１−トリメチルシリル−１−ブチン−４−カーボナート（０．５ｍｍｏｌ）のエチルエーテル（７．５ｍｌ）溶液に、−５０℃でイソプロピルマグネシウムブロミドの１．３モルエチルエーテル溶液１．５４ｍｌ（２ｍｍｏｌ）を滴下した。反応液を−４５〜−４０℃で１時間撹拌した。−４０℃で１Ｎ塩酸水５ｍｌを加え、室温まで昇温し３０分撹拌した。分液後、有機層を飽和炭酸水素ナトリウム水で洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒を減圧留去し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製すると、ラクトン体が収率８１％で得られた。
実施例９−２〜９−１０
実施例９−１の１−トリメチルシリル−１−ブチン−４−カーボナート、反応停止剤の１Ｎ塩酸水を表１５，１６のように代えると、対応するラクトン体又はα，β不飽和エステル体が表１５，１６のような収率で得られた。
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実施例９−１の生成物
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実施例９−２生成物
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実施例９−４の生成物
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実施例９−５の生成物
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実施例９−６の生成物
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実施例９−７の生成物
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実施例９−９の生成物
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実施例９−１１
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テトライソプロポキシチタン３６９ｍｇ（１．３ｍｍｏｌ）と１−トリメチルシリル−１−ブチン−４−カーボナート（１．０ｍｍｏｌ）のエチルエーテル（７．５ｍｌ）溶液に、−５０℃でイソプロピルマグネシウムブロミドの１．３モルエチルエーテル溶液２ｍｌ（２．６ｍｍｏｌ）を滴下した。反応液を−４５〜−４０℃で１時間撹拌した。−４０℃でベンズアルデヒド２１２ｍｇ（２ｍｍｏｌ）を加え、１時間で０℃まで昇温後、１Ｎ塩酸水５ｍｌを加え、室温まで昇温し３０分撹拌した。分液後、有機層を飽和炭酸水素ナトリウム水で洗浄し、無水マグネシウムで乾燥後、溶媒を減圧留去し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製すると、環化体が収率６５％で得られた。
実施例９−１２〜９−１６
実施例９−１１の１−トリメチルシリル−１−ブチン−４−カーボナートを表１７のように代えると、対応する環化体が表１７のような収率で得られた。
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実施例９−１１の生成物
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実施例９−１２の生成物
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実施例９−１３の生成物
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実施例９−１４の生成物
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実施例９−１５の生成物
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実施例９−１６の生成物
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実施例１０−１
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トリメントキシクロロチタンの２モルエーテル溶液０．７５ｍｌ（１．５ｍｍｏｌ）と１−トリメチルシリル−１−オクタン０．２１９ｍｌ（１．２ｍｍｏｌ）をエーテル１０ｍｌに溶かし、−７８℃に冷却後、イソプロピルマグネシウムブロミドの１．５２モルエーテル溶液１．９７ｍｌ（３ｍｍｏｌ）を滴下した。反応液を−３０℃に昇温し５時間撹拌後、−７８℃に再冷却し、プロパナール０．０６６ｍｌ（０．９ｍｍｏｌ）を加え１時間撹拌した。１Ｎ塩酸水２０ｍｌを加え室温で３０分撹拌した後、エーテル３０ｍｌで抽出した。有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒を減圧留去し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製すると、付加物の混合物（１０−１ａ＋１０−１ｂ）が収率３５％で得られた。
これをテトラヒドロフラン１ｍｌに溶かし、０℃で触媒量の水素化カリウムを加え室温で１時間撹拌した。塩化アンモニウム水３ｍｌを加え、エーテルで抽出し、有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒を減圧留去し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製すると、１０−１ａが単離された。得られた１０−１ａの旋光度は［α］D＝１．７°であり、ＭＴＰＡエステルに誘導し1Ｈ−ＮＭＲで分析すると、光学純度は２０％ｅｅであった。
実施例１０−２〜１０−６
実施例１０−１のトリメントキシクロロチタン、プロパナールをそれぞれ表１８，１９のように代えると、対応する付加物の混合物が表１８，１９のような比率、収率、旋光度、光学純度で得られた。
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実施例１０−１の生成物
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実施例１１−１〜１１−４
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アレニルアルコール誘導体１１Ａ（１．０ｍｍｏｌ）とテトライソプロポキシチタン０．２９６ｍｌ（１．０ｍｍｏｌ）のエチルエーテル（１０ｍｌ）溶液に、−６０℃でイソプロピルマグネシウムブロミドのエチルエーテル溶液（２．０ｍｍｏｌ）を加えた後、−５０〜−４０℃で１．５時間撹拌した。−４０℃でベンズアルデヒド７４ｍｇ（０．７ｍｍｏｌ）を加えた後、１時間で室温まで昇温した。３Ｎ塩酸水５ｍｌを加え、分液した。有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥して溶媒を減圧留去し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製すると、アレン体１１Ｂ及びジエン体１１Ｃが表２０のような収率で得られた。
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実施例１１−５
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３−［（エトキシカルボニル）オキシ］−１，２−ノナジエン４２４ｍｇ（２．０ｍｍｏｌ）とテトライソプロポキシチタン０．８９ｍｌ（３．０ｍｍｏｌ）のエチルエーテル（１２ｍｌ）溶液に、−７８℃でイソプロピルマグネシウムブロミドのエチルエーテル溶液（６．０ｍｍｏｌ）を加え、３０分で−５０℃に昇温し１時間撹拌後、ヨウ素７６１ｍｇ（３．０ｍｍｏｌ）のテトラヒドロフラン（４ｍｌ）溶液を滴下した。１．５時間で０℃まで昇温し、３Ｎ塩酸水（４ｍｌ）を加えた後、分液した。有機層を飽和チオ硫酸ナトリウム水、飽和炭酸水素ナトリウム水で洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒を減圧留去し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製すると、ヨウ素体である（Ｅ）−２−ヨード−１，３−ノナジエン３８５ｍｇ（収率７７％）が得られた。
実施例１１−６〜１１−８
実施例１１−５と同様にして表２１のようなアレニルアルコールから、ヨウ素体が得られた。
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実施例１１−５の生成物
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実施例１１−６の生成物
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実施例１１−７の生成物
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実施例１１−８の生成物
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実施例１１−９
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アルゴン雰囲気下、１１−９Ｓ１７９ｍｇ（０．８４３ｍｍｏｌ）とテトライソプロポキシチタン３３５ｍｇ（１．１８ｍｍｏｌ）のジエチルエーテル（８．４ｍｌ）溶液に、−７８℃でイソプロピルマグネシウムクロリドのジエチルエーテル溶液（２．２８ｍｍｏｌ）を加え、１時間で−５０℃に昇温し、更に２時間撹拌した。水（０．３ｍｌ）を加え室温まで昇温し、ジエチルエーテル（１０ｍｌ）とフッ化ナトリウム（３００ｍｇ）を加え１０分間撹拌した後、セライト濾過し、有機溶媒を減圧留去し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製すると、生成物１１−９Ｐ１５０ｍｇ（収率８３％，ｃｉｓ／ｔｒａｎｓ＝７７／２３）が得られた。
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実施例１１−１０
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実施例１１−９と同様にして、１１−１０Ｓ１９４ｍｇ（０．８５ｍｍｏｌ）から生成物１１−１０Ｐ１０９ｍｇ（収率５６％，ｃｉｓ体のみ）が得られた。
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実施例１２−１〜１２−８
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アセチレンカルボン酸エステル１２Ａ（１．０ｍｍｏｌ）とトリイソプロポキシクロロチタン（１．５ｍｍｏｌ）のエチルエーテル（１０ｍｌ）溶液に、−７８℃でイソプロピルマグネシウムブロミドのエチルエーテル溶液（３．０ｍｍｏｌ）を加えた後、−５０〜−４５℃で２時間撹拌した。飽和炭酸水素ナトリウム水溶液（０．３ｍｌ）を加え、室温まで昇温し、フッ化ナトリウム１ｇとセライト１ｇを加え、３０分撹拌した。混合液を濾過し、濾液を減圧濃縮し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製すると、環化体１２Ｂが表２２のような収率で得られた（表２２中、Ｄは重水素原子を表わし、水の代わりに重水で反応停止した場合に重水素化体が得られる）。
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実施例１２−９
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アセチレンカルボン酸エステル１２Ｃ（１．０ｍｍｏｌ）とトリイソプロポキシクロロチタン（１．５ｍｍｏｌ）のエチルエーテル（１０ｍｌ）溶液に、−７８℃でイソプロピルマグネシウムブロミドのエチルエーテル溶液（３．０ｍｍｏｌ）を加えた後、−５０〜−４５℃で２時間撹拌した。ヨウ素（３．０ｍｍｏｌ）のエチルエーテル（５ｍｌ）溶液を加えた後、１．５時間で０℃まで昇温し、３Ｎ塩酸水５ｍｌを加え分液した。有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥して溶媒を減圧留去し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製すると、ヨウ素体１２Ｄが得られた（収率５６％）。
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実施例１２−１０
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アセチレンカルボン酸エステル１２Ｃ（１．０ｍｍｏｌ）とトリイソプロポキシクロロチタン（１．５ｍｍｏｌ）のエチルエーテル（１０ｍｌ）溶液に、−７８℃でイソプロピルマグネシウムブロミドのエチルエーテル溶液（３．０ｍｍｏｌ）を加えた後、−５０〜−４５℃で２時間撹拌した。ベンズアルデヒド（１．５ｍｍｏｌ）溶液を加えた後、１．５時間で０℃まで昇温し、３Ｎ塩酸水５ｍｌを加え分液した。有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥して溶媒を減圧留去し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製すると、フラン体１２Ｅが得られた（収率６２％）。
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実施例１３−１〜１３−１１
表２３に示す１１種のアセチレンカルボン酸エステル１３Ａ（１．０ｍｍｏｌ）とトリイソプロポキシクロロチタン（２．３ｍｍｏｌ）のエチルエーテル（１０ｍｌ）溶液に、−７８℃でイソプロピルマグネシウムブロミドのエチルエーテル溶液（４．６ｍｍｏｌ）を加えた後、−５０〜−４５℃で２時間撹拌した。３Ｎ塩酸水５ｍｌを加え分液した。有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥して溶媒を減圧留去し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製すると、α，β−不飽和ケトン体１３Ｂが表２３のような収率で得られた。なお、３Ｎ塩酸水の代わりに重水を加えるとオレフィンの水素原子の代わりに重水素原子が入った化合物が同様の収率で得られた。
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実施例１３−１の生成物
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実施例１３−２の生成物
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実施例１３−３の生成物
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実施例１３−４の生成物
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実施例１３−５の生成物
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実施例１３−６の生成物
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実施例１３−７−１の生成物
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実施例１３−７−２の生成物
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実施例１３−８の生成物
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実施例１３−１０の生成物
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実施例１３−１２
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アセチレンアルコールエステル１３Ｃ（１．０ｍｍｏｌ）とトリイソプロポキシクロロチタン（２．３ｍｍｏｌ）のエチルエーテル（１０ｍｌ）溶液に、−７８℃でイソプロピルマグネシウムブロミドのエチルエーテル溶液（４．６ｍｍｏｌ）を加えた後、−５０〜−４５℃で１時間撹拌した。−４０℃でベンズアルデヒド７４ｍｇ（０．７ｍｍｏｌ）を加え、１時間で０℃まで昇温後、３Ｎ塩酸水５ｍｌを加え分液した。有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥して溶媒を減圧留去し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製すると、フラン体１３Ｄが得られた（収率６２％）。
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実施例１４−１〜１４−９
表２４に示す９種のオレフィンエステル１４Ａ（１．０ｍｍｏｌ）とテトライソプロポキシチタン（２．０ｍｍｏｌ）のエチルエーテル（７ｍｌ）溶液に、−５０℃でイソプロピルマグネシウムブロミドのエチルエーテル溶液（４．０ｍｍｏｌ）を加え、−４５〜−４０℃で２時間撹拌した。０℃まで昇温し２時間撹拌し、３Ｎ塩酸水５ｍｌを加え分液した。有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥して溶媒を減圧留去し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製すると、シクロプロパン体１４Ｂが表２４のような収率で得られた。
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実施例１５−１〜１５−８
表２５に示す８種のオレフィンアルコールエステル１５Ａ（１．０ｍｍｏｌ）とテトライソプロポキシチタン（１．３ｍｍｏｌ）のエチルエーテル（７ｍｌ）溶液に、−５０℃でイソプロピルマグネシウムクロリドのエチルエーテル溶液（２．６ｍｍｏｌ）を加え、−５０〜−４０℃で１時間撹拌した。３Ｎ塩酸水５ｍｌを加え、分液した。有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥して溶媒を減圧留去し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製すると、ラクトン体又は開環体１５Ｂが表２５のような収率で得られた。
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実施例１６−１
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クロロトリイソプロポキシチタン２９３ｍｇ（１．１３ｍｍｏｌ）のジエチルエーテル（５．６ｍｌ）溶液に、−７８でイソプロピルマグネシウムブロミドのジエチルエーテル溶液１．６７ｍｌ（２．１７ｍｍｏｌ）を加え１時間撹拌した後、１６−１Ｓ１８７ｍｇ（０．７６３ｍｍｏｌ）のジエチルエーテル（２ｍｌ）溶液を加え３時間で室温まで昇温した。０℃で飽和炭酸水素ナトリウム水を加え、フッ化ナトリウム、セライトを加え室温で１時間撹拌した後、セライト濾過し、濾液を減圧濃縮し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製すると、環化体１６−１Ｐ８２ｍｇ（収率６５％）が得られた。
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実施例１６−２
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実施例１６−１と同様にして、１６−２Ｓから１６−２Ｐ（収率７０％）が得られた。
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実施例１６−３
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１６−３Ｓ１０３ｍｇ（０．３５６ｍｍｏｌ）とテトライソプロポキシチタン１４２ｍｇ（０．４９８ｍｍｏｌ）のジエチルエーテル（３．６ｍｌ）溶液に、−５０℃でイソプロピルマグネシウムブロミドのジエチルエーテル溶液０．５５ｍｌ（０．９６２ｍｍｏｌ）を加え、１時間撹拌した。１時間で室温まで昇温し、１Ｎ塩酸水を加え分液し、有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥後、有機溶媒を減圧留去し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製すると、生成物１６−３Ｐのｃｉｓ体５１ｍｇ（収率７９％）及びｔｒａｎｓ体６．５ｍｇ（収率１０％）が得られた。
実施例１６−４〜１６−５
実施例１６−３と同様にして、表２６のような出発物質から、環化体がそれぞれ得られた。
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実施例１６−３の生成物
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実施例１６−４の生成物
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実施例１７−１
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アルゴン雰囲気下、テトライソプロポキシチタン０．３７ｍｌ（１．２８ｍｍｏｌ）と３−ブロモシクロオクテン２１９ｍｇ（１．１６ｍｍｏｌ）のエチルエーテル（８ｍｌ）溶液に、−５０℃でイソプロピルマグネシウムブロミドの１．５３ｍｏｌエチルエーテル溶液１．６７ｍｌ（２．５６ｍｍｏｌ）を滴下した。反応液を−５０〜−４０℃で１．５時間撹拌し、−４０℃でＮ−プロピリデン−（（Ｒ）−１−フェニルエチル）アミン１３０ｍｇ（０．８１ｍｍｏｌ）を加え、５時間撹拌した。水を加え、室温まで昇温し分液した。有機層を無水硫酸マグネシウムを乾燥後、溶媒を減圧留去し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製すると、付加体１４７ｍｇ（収率６７％）が得られた。このもののジアステレオマー比は９２：８であった。
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実施例１７−２
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ベンジルアミン５５ｍｇ（０．５ｍｍｏｌ）のテトラヒドロフラン（１ｍｌ）溶液に０℃で無水硫酸マグネシウム、アルデヒド１７−２Ｓ９３ｍｇ（０．５ｍｍｏｌ）、トリエチルアミン０．０７ｍｌ（０．５ｍｍｏｌ）を加え、２時間撹拌した。無水ペンタンを加え固体を濾別し、濾液を濃縮すると、イミン１７−２Ｉが定量的に得られた。
このイミンとテトライソプロポキシチタン０．２２４ｍｌ（０．７５ｍｍｏｌ）のジエチルエーテル（７ｍｌ）溶液に、−７８℃でイソプロピルマグネシウムブロミドのジエチルエーテル溶液０．８５７ｍｌ（２．２５ｍｍｏｌ）を加え、−５０℃に昇温し３０分間撹拌後、３時間で室温まで昇温した。水を加えた後、分液し有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥後、有機溶媒を減圧留去し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製すると、生成物アミン１７−２Ｐ１００ｍｇ（収率５７％）が得られた。
実施例１７−３〜１７−１１
実施例１７−２と同様にして、表２７のようなアルデヒドとアミンからイミンを経て、生成物アミンが表２７のように得られた。
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１７−２Ｉ
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１７−２Ｐ
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１７−３Ｉ
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１７−３Ｐ
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１７−４Ｉ
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１７−４Ｐ
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１７−５Ｉ
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１７−５Ｐ
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１７−６Ｉ
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１７−６Ｐ
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１７−７Ｉ
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１７−７Ｐ
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１７−８Ｉ
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１７−８Ｐ
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（ｍａｊｏｒ  ｐｒｏｄｕｃｔ）
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（ｍｉｎｏｒ  ｐｒｏｄｕｃｔ）
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１７−９Ｐ
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Ａ：Ｂ：Ｃ：Ｄ＝７４：２３：１．８：１．２
ｃｉｓ  ｍａｊｏｒ  ｄｉａｓｔｅｒｅｏｍｅｒ  Ａ
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ｃｉｓ  ｍｉｎｏｒ  ｄｉａｓｔｅｒｅｏｍｅｒ  Ｂ
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Ｃ：Ｄ＝１．８：１．２  ｄｉａｓｔｅｒｅｏｍｉｘｔｕｒｅ
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１７−１０Ｉ
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１７−１０Ｐ
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Ａ：Ｂ＝６：４
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１７−１１Ｉ
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１７−１１Ｐ
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Ａ：Ｂ＝５４：４６
ｄｉａｓｔｅｒｅｏｍｅｒ  Ａ
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ｄｉａｓｔｅｒｅｏｍｅｒ  Ｂ
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Ａ：Ｂ＝５３：４７  ｄｉａｓｔｅｒｅｏｍｉｘｔｕｒｅ
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実施例１８−１
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テトライソプロポキシチタン４２６ｍｇ（１．５ｍｍｏｌ）とＮ−（フェニルメチリデン）プロピルアミン１４７ｍｇ（１．０ｍｍｏｌ）のジエチルエーテル（８ｍｌ）溶液に、−７８℃でイソプロピルマグネシウムクロリドのジエチルエーテル溶液２．４６ｍｌ（３．０ｍｍｏｌ）を加え、１時間で−５０℃まで昇温し２時間撹拌した。生成したチタン化合物に−７８℃で重水を加え、室温まで昇温した。分液し有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥後、有機溶媒を減圧留去し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製すると、生成物アミン１８−１Ｐ１４５ｍｇ（収率９７％）が得られた。
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実施例１８−２
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実施例１８−１と同様にして得られたチタン化合物に、重水の代わりにベンズアルデヒド２６５ｍｇ（２．５ｍｍｏｌ）を加え、−５０℃で２時間撹拌後、水を加え、実施例の１８−１と同様に処理・精製すると、生成物アミン１８−２Ｐ６４ｍｇ（収率２５％）が得られた。
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実施例１９−１
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アルゴン雰囲気下、クロロトリイソプロポキシチタン１５５ｍｇ（０．６ｍｍｏｌ）のジエチルエーテル（４．３ｍｌ）溶液に、−７８℃で１９−１Ｓ１１９ｍｇ（０．５ｍｍｏｌ）、イソプロピルマグネシウムクロリドのジエチルエーテル溶液０．７８ｍｌ（１．２ｍｍｏｌ）を加え３０分間撹拌し、１時間で−２０℃まで昇温後、２時間撹拌した。１Ｎ塩酸水を加え室温に昇温後、ジエチルエーテルで抽出した。有機層を飽和炭酸水素ナトリウム水で洗浄後、無水硫酸マグネシウムで乾燥して溶媒を減圧留去し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製すると、環化体１９−１Ｐ５８ｍｇ（収率６０％）が得られた。
１９−１Ｐ
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実施例１９−２
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実施例１９−１と同様にして、１９−２Ｓ８３ｍｇ（０．５ｍｍｏｌ）から環化体１９−２Ｐ６２ｍｇ（収率７４％）が得られた。
１９−２Ｐ
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実施例１９−３
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実施例１９−１と同様に、１９−２Ｓ８３ｍｇ（０．５ｍｍｏｌ）、クロロトリイソプロポキシチタン１５５ｍｇ（０．６ｍｍｏｌ）、イソプロピルマグネシウムクロリド（１．２ｍｍｏｌ）を反応させた後、ジエチルケトン０．０７６ｍｌ（０．７５ｍｍｏｌ）を加え室温で３時間撹拌した。１Ｎ塩酸水を加えた後、実施例１９−１と同様に処理・精製すると、１９−３Ｐ６８ｍｇ（収率５７％）が得られた。
１９−３Ｐ
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実施例２０−１
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テトライソプロポキシチタン５６８ｍｇ（２．０ｍｍｏｌ）と２０−１Ｓ２０４ｍｇ（１．０ｍｍｏｌ）のジエチルエーテル（１２ｍｌ）溶液に、−４５℃でイソプロピルマグネシウムクロリドのジエチルエーテル溶液３．０８ｍｌ（４．０ｍｍｏｌ）を加え、１時間撹拌後０℃まで２．５時間で昇温した。テトラヒドロフラン３ｍｌと水１．３ｍｌを加え室温まで昇温し、３０分間撹拌した。上澄みの有機層を分離し、無水硫酸マグネシウムで乾燥後、有機溶媒を減圧留去し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製すると、シクロプロピルアルコール体２０−１Ｐ１３４ｍｇ（収率７７％，ジアステレオマー比Ａ：Ｂ＝５５：４５）が得られた。
２０−１Ｐ
Ａ
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Ｂ
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実施例２０−２
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実施例２０−１と同様にして、２０−２Ｓから環化体２０−２Ｐが収率９８％で得られた。
２０−２Ｐ
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実施例２１−１
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２１−１Ｓ１４８ｍｇ（０．５ｍｍｏｌ）のジエチルエーテル（５ｍｌ）溶液に、−７８℃でテトライソプロポキシチタン２１３ｍｇ（０．７５ｍｍｏｌ）を加え、更にイソプロピルマグネシウムクロリドのジエチルエーテル溶液０．９７ｍｌ（１．４５ｍｍｏｌ）を加えた後、２時間で室温まで昇温した。テトラヒドロフラン２．５ｍｌと水１．２ｍｌを加え、ジエチルエーテルで抽出し、有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥後、有機溶媒を減圧留去し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製すると、シクロプロピルアルコール体２１−１Ｐ１１８ｍｇ（収率９４％）が得られた。
実施例２１−２〜２１−７
実施例２１−１と同様にして、表２８のような結果を得た。
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２１−１Ｐ
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２１−２Ｐ
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２１−３Ｐ
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２１−４Ｐ
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２１−５Ｐ
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２１−６Ｐ
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２１−７Ｐ
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実施例２１−８
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２１−８Ｓ１８３ｍｇ（０．５ｍｍｏｌ）のジエチルエーテル（５ｍｌ）溶液に、−７８℃でテトライソプロポキシチタン１５６ｍｇ（０．５５ｍｍｏｌ）を加え、更にイソプロピルマグネシウムクロリドのジエチルエーテル溶液０．７ｍｌ（１．０５ｍｍｏｌ）を加えた後、−５０℃で２時間撹拌した。テトラヒドロフラン２．５ｍｌと水１．２ｍｌを加え、ジエチルエーテルで抽出し、有機層無水硫酸マグネシウムで乾燥後、有機溶媒を減圧留去し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製すると、環状エノン体２１−８Ｐ１０１ｍｇ（収率６３％）が得られた。
実施例２１−９〜２１−１８
実施例２１−１と同様にして、表２９のような結果を得た。
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２１−８Ｐ
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２１−９Ｐ
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２１−１０Ｐ
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２１−１１Ｐ
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２１−１２Ｐ
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２１−１３Ｐ
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２１−１４Ｐ
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２１−１５Ｐ
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２１−１６Ｐ
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２１−１７Ｐ
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２１−１８Ｐ
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参考例１
水素化ナトリウム（０．９２ｇ，オイル中５５％，２１ｍｍｏｌ）のＴＨＦ（５０ｍｌ）懸濁溶液に、マロン酸ジエチル（３．２ｇ，２０ｍｍｏｌ）を０℃で滴下した。反応液を室温まで昇温し１時間撹拌した後、臭素化アリル（２．９ｇ，２４ｍｍｏｌ）を加え、終夜撹拌した。水を加えた後、エーテル抽出し、有機層を飽和食塩水で洗浄、無水硫酸マグネシウムで乾燥し、溶媒を減圧留去した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製し、アリルマロン酸ジエチル（２．８８ｇ，収率７２％）を得た。本品は市販品と一致した。
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参考例２
参考例１と同様にして、アリルマロン酸ジエチル（３．０ｇ，１５ｍｍｏｌ）と臭素化ベンジル（３．１ｇ，１８ｍｍｏｌ）から、アリル（ベンジル）マロン酸ジエチル（３．５６ｇ，収率８２％）を得た。
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アリル（ベンジル）マロン酸ジエチルの特性値
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実施例２２−１
テトライソプロポキシチタン（０．２８４ｇ，１．０ｍｍｏｌ）とアリル（ベンジル）マロン酸ジエチル（０．１４５ｇ，０．５ｍｍｏｌ）のエーテル（７．５ｍｌ）溶液に、イソプロピルマグネシウムクロリド（１．５３ｍｌ，エーテル中１．３１Ｍ，２ｍｍｏｌ）を−５０℃で滴下した。反応液を−４０℃で１時間撹拌すると、溶液の色は黄色から褐色に変化した。１Ｎ塩酸水溶液を加え、室温で１５分撹拌後、参考例１と同様に処理、精製し、脱アリル体であるベンジルマロン酸ジエチル（収率９７％）を得た。
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実施例２２−２
テトライソプロポキシチタン（０．２８４ｇ，１．０ｍｍｏｌ）とアリル（ベンジル）マロン酸ジエチル（０．１４５ｇ，０．５ｍｍｏｌ）のエーテル（７．５ｍｌ）溶液に、イソプロピルマグネシウムクロリド（１．５３ｍｌ，エーテル中１．３１Ｍ，２ｍｍｏｌ）を−５０℃で滴下した。反応液を−４０℃で１時間撹拌すると、溶液の色は黄色から褐色に変化した。次にベンズアルデヒド（０．０８０ｇ，０．７５ｍｍｏｌ）を加え、混合物を０℃で１時間撹拌した。１Ｎ塩酸水溶液を加え、室温で１５分撹拌後、参考例１と同様に処理、精製し、脱アリル体であるベンジルマロン酸ジエチル（収率９７％）を得た。
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参考例３
参考例２と同様にして、アリルマロン酸ジエチル（６．５ｇ、３２．５ｍｍｏｌ）と１，５−ジヨードペンタン（２１．１ｇ，６５ｍｍｏｌ）から、アリル（５−ヨードペンチル）マロン酸ジエチル（９．０１ｇ，収率７０％）を得た。
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アリル（５−ヨードペンチル）マロン酸ジエチルの特性値
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参考例４
ヨウ化銅（０．２２８ｇ，１．２ｍｍｏｌ）のＴＨＦ（２．１ｍｌ）懸濁液にブチルリチウム（０．８８ｍｌ，ヘキサン中２．６８Ｍ，２．４ｍｍｏｌ）を−１０℃で滴下した。反応液を３０分で０℃まで昇温した後、アリル（５−ヨードペンチル）マロン酸ジエチル（０．４０ｇ，１ｍｍｏｌ）を加え、０℃で５時間撹拌した。飽和塩化アンモニウム水溶液を加えた後、参考例１と同様に精製し、アリル（ノニル）マロン酸ジエチル（０．２３４ｇ，収率７５％）を得た。
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アリル（ノニル）マロン酸ジエチルの特性値
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実施例２２−３
実施例２２−１と同様にして、アリル（ノニル）マロン酸ジエチル（０．１７５ｇ，０．５４ｍｍｏｌ）の脱アリル反応で、ノニルマロン酸ジエチル（０．１４２ｇ，収率９２％）を得た。
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ノニルマロン酸ジエチルの特性値
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参考例５
参考例３と同様にして、アリルマロン酸ジエチル（２．０ｇ，１０ｍｍｏｌ）と１，４−ジヨードブタンから、アリル（４−ヨードブチル）マロン酸ジエチル（２．４８ｇ，収率６５％）を得た。
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アリル（４−ヨードブチル）マロン酸ジエチルの特性値
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実施例２２−４
実施例２２−１と同様にして、アリル（４−ヨードブチル）マロン酸ジエチル（０．５０ｇ，１．３１ｍｍｏｌ）の脱アリル反応で、（４−ヨードブチル）マロン酸ジエチル（０．４１２ｇ，収率９２％）を得た。
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（４−ヨードブチル）マロン酸ジエチルの特性値
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参考例６
参考例３と同様にして、アリルマロン酸ジエチル（３．０６ｇ，１５．３ｍｍｏｌ）と３−ブロモプロピオン酸アリル（３．５５ｇ，１８．４ｍｍｏｌ）から、アリル（２−カルボアリルオキシエチル）マロン酸ジエチル（４．５２ｇ，収率９５％）を得た。
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アリル（２−カルボアリルオキシエチル）マロン酸ジエチルの特性値
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参考例７
Ｐｄ2（ｄｂａ）3・ＣＨＣｌ3（０．２０７ｇ，０．２０ｍｍｏｌ）、ギ酸（１．３１ｇ，２８．４ｍｍｏｌ）、トリエチルアミン（２．４ｇ，２４ｍｍｏｌ）、トリブチルホスフィン（０．１６２ｇ，０．８ｍｍｏｌ）のＴＨＦ（７３ｍｌ）溶液に、室温でアリル（２−カルボアリルオキシエチル）マロン酸ジエチル（２．５１ｇ，８ｍｍｏｌ）を加え、４０℃で２時間撹拌した。１Ｎ塩酸水溶液を加えた後、エーテルで抽出し、有機層を飽和食塩水で洗浄後、飽和炭酸水素ナトリウム水溶液で抽出した。炭酸水素ナトリウム水溶液層をエーテルで洗浄後、１Ｎ塩酸水溶液で酸性とし、エーテルで抽出した。有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒を減圧留去し、アリル（２−カルボキシエチル）マロン酸ジエチル（１．９５ｇ，収率９０％）を得た。
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アリル（２−カルボキシエチル）マロン酸ジエチルの特性値
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参考例８
アリル（２−カルボキシエチル）マロン酸ジエチル（１．９５ｇ，７．２ｍｍｏｌ）とオキザリルクロリド（２．３ｇ，１８．１ｍｍｏｌ）のベンゼン（１４．５ｍｌ）溶液を７０℃で１時間加熱撹拌した。反応液を室温まで冷却後、溶媒を減圧留去し、４，４−ジカルボエトキシ−６−ヘプテン酸クロリド（１．９２ｇ，収率９１％）を得た。
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４，４−ジカルボエトキシ−６−ヘプテン酸クロリドの特性値
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参考例９
ヨウ化銅（０．２９３ｇ，１．２ｍｍｏｌ）のエーテル（２ｍｌ）懸濁液にメチルリチウム（１．２６ｍｌ，エーテル中１．９１Ｍ，２．４ｍｍｏｌ）を−１０℃で滴下した。反応液を３０分で０℃まで昇温した後、４，４−ジカルボエトキシ−６−ヘプテン酸クロリド（０．２９１ｇ，１．０ｍｍｏｌ）を加え、０℃で６時間撹拌した。飽和塩化アンモニウム水溶液を添加後、エーテルで抽出し、有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒を減圧留去した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製し、５，５−ジカルボエトキシ−７−オクテン−２−オン（０．２９５ｇ，収率９１％）を得た。
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５，５−ジカルボエトキシ−７−オクテン−２−オンの特性値
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参考例１０
トリフェニルメチルホスホニウムブロミド（０．５３６ｇ，１．５ｍｍｏｌ）のＴＨＦ（４．２ｍｌ）懸濁液に、ブチルリチウム（０．８８ｍｌ，ヘキサン中１．６Ｍ，１．４ｍｍｏｌ）を０℃で滴下した。反応液を０℃で３０分撹拌後、５，５−ジカルボエトキシ−７−オクテン−２−オン（０．２７ｇ，１．０ｍｍｏｌ）を加え、０℃で１時間撹拌した。参考例９と同様に処理、精製し、アリル（３−メチル−３−ブテニル）マロン酸ジエチル（０．２３９ｇ，収率８９％）を得た。
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アリル（３−メチル−３−ブテニル）マロン酸ジエチルの特性値
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実施例２２−５
実施例２２−１と同様にして、アリル（３−メチル−３−ブテニル）マロン酸ジエチル（０．１３４ｇ，０．５ｍｍｏｌ）の脱アリル反応で、（３−メチル−３−ブテニル）マロン酸ジエチル（０．１０３ｇ，収率９０％）を得た。
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（３−メチル−３−ブテニル）マロン酸ジエチルの特性値
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参考例１１
水素化ナトリウム（０．０４９ｇ，オイル中５５％，１．１３ｍｍｏｌ）のエタノール（１０．４ｍｌ）溶液に、アリルマロン酸ジエチル（３．０ｇ，１５ｍｍｏｌ）とメチルビニルケトン（１．３９ｇ，１９．９ｍｍｏｌ）を加え、室温で２２時間撹拌した。参考例１と同様に処理、精製し、５，５−ジカルボエトキシ−７−オクテン−２−オン（３．５６ｇ，収率８８％）を得た。
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比較参考例１
参考例３と同様の反応を行い、マロン酸ジエチル（０．１６ｇ，１．０ｍｍｏｌ）と１．５−ジヨードペンタン（０．６５ｇ，２．０ｍｍｏｌ）から、（５−ヨードペンチル）マロン酸ジエチル（０．２０ｇ，収率５７％）及びシクロヘキサン−１，１−ジマロン酸ジエチル（０．０９ｇ，収率４０％）を得た。
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（５−ヨードペンチル）マロン酸ジエチルの特性値
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シクロヘキサン−１，１−ジマロン酸ジエチルの特性値
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比較参考例２
参考例４と同様の反応を行い、（５−ヨードペンチル）マロン酸ジエチル（０．０６５ｇ，０．１８ｍｍｏｌ）から、ノニルマロン酸ジエチル（収率１０％）及びシクロヘキサン−１，１−ジマロン酸ジエチル（収率９０％）の混合物を得た。
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比較参考例３
参考例５と同様の反応を行い、マロン酸ジエチル（０．１６ｇ，１．０ｍｍｏｌ）と１，４−ジヨードブタンから、シクロペンタン−１，１−ジマロン酸ジエチル（０．１３５ｇ，収率６２％）のみが得られた。
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シクロペンタン−１，１−ジマロン酸ジエチルの特性値
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比較参考例４
参考例６と同様にして、マロン酸ジエチル（０．５８９ｇ，３．６８ｍｍｏｌ）と３−ブロモプロピオン酸アリルから、（２−カルボアリルエチル）マロン酸ジエチル（０．７５１ｇ，収率７５％）を合成した。
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（２−カルボアリルエチル）マロン酸ジエチルの特性値
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このものに参考例７と同様の反応を行っても、目的のカルボン酸は得られなかった。
比較参考例５
参考例１１と同様にして、マロン酸ジエチル（２．０ｇ，１２．５ｍｍｏｌ）とメチルビニルケトンから、（３−オキソブチル）マロン酸ジエチル（１．６８ｇ，収率６４％）を合成した。
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（３−オキソブチル）マロン酸ジエチルの特性値
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このもの（０．２３ｇ，１．０ｍｍｏｌ）とＰｈ3Ｐ＝ＣＨ2とからは、目的の（３−メチル−３−ブテニル）マロン酸ジエチルは０．０４５ｇ（収率２０％）しか得られなかった。