(57)【要約】  ユーザ装置は、端末間直接通信に使用する参照信号の配置に係る情報を基地局装置又は第１のユーザ装置から受信する受信部と、前記端末間直接通信に使用する参照信号の配置に係る情報に基づいて、端末間直接通信の信号を決定する制御部と、前記決定された端末間直接通信の信号を第２のユーザ装置に送信する送信部とを有し、前記端末間直接通信に使用する参照信号の配置に係る情報は、端末間直接通信に使用する参照信号の送信密度を含む。
2020021640.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
端末間直接通信に使用する参照信号の配置に係る情報を基地局装置又は第１のユーザ装置から受信する受信部と、
前記端末間直接通信に使用する参照信号の配置に係る情報に基づいて、端末間直接通信の信号を決定する制御部と、
前記決定された端末間直接通信の信号を第２のユーザ装置に送信する送信部とを有し、
前記端末間直接通信に使用する参照信号の配置に係る情報は、端末間直接通信に使用する参照信号の送信密度を含むユーザ装置。
【請求項２】
前記端末間直接通信に使用する参照信号の配置に係る情報は、以下の１）−５）のうち少なくとも１つを含み、ＰＨＹ（Physical）レイヤ又はＭＡＣ(Media access control)レイヤのシグナリングを介して受信される請求項１記載のユーザ装置。
１）リソース又はリソースプール内の周波数領域及び時間領域におけるマッピングパターン
２）参照信号が配置されるＲＥ（Resource element）の開始位置及び終了位置
３）参照信号が配置されるＲＥの間隔
４）参照信号が配置されるＲＢ（Resource block）の間隔
５）参照信号が配置されるスロットのインデックス
【請求項３】
前記第１のユーザ装置から端末間直接通信に使用する参照信号の配置に係る情報を受信する場合、前記第１のユーザ装置が送信する参照信号の系列に基づいて、端末間直接通信に使用する参照信号の配置に係る情報を暗黙的に取得する請求項１記載のユーザ装置。
【請求項４】
前記端末間直接通信に使用する参照信号の配置に係る情報は、前記第２のユーザ装置から基地局装置又は前記第１のユーザ装置に送信される端末間直接通信の信号の受信に係るフィードバックに基づいて決定される請求項１記載のユーザ装置。
【請求項５】
端末間直接通信がマルチキャスト又はブロードキャストであって、前記端末間直接通信の信号の受信に係るフィードバックが複数である場合、前記複数のフィードバックのうち最も受信状況が悪いフィードバック、前記複数のフィードバックのうち最も受信状況が良いフィードバック又は前記複数のフィードバックの中央値又は平均値となる受信状況のいずれかに基づいて、前記端末間直接通信に使用する参照信号の配置に係る情報が決定される請求項４記載のユーザ装置。
【請求項６】
端末間直接通信に使用する参照信号の配置に係る情報をユーザ装置に送信する送信部と、
前記端末間直接通信に使用する参照信号の配置に係る情報に基づいて決定された端末間直接通信の信号の受信に係るフィードバックを他のユーザ装置から受信する受信部と、
前記端末間直接通信の信号の受信に係るフィードバックに基づいて、前記端末間直接通信に使用する参照信号の配置に係る情報を決定する制御部とを有し、
前記端末間直接通信に使用する参照信号の配置に係る情報は、端末間直接通信に使用する参照信号の送信密度を含む基地局装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無線通信システムにおけるユーザ装置及び基地局装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
ＬＴＥ（Long Term Evolution）及びＬＴＥの後継システム（例えば、ＬＴＥ−Ａ（LTE Advanced）、ＮＲ（New Radio）（５Ｇともいう。））では、ユーザ装置同士が無線基地局を介さないで直接通信を行うＤ２Ｄ（Device to Device）技術が検討されている（例えば非特許文献１）。【０００３】
Ｄ２Ｄは、ユーザ装置と基地局装置との間のトラフィックを軽減し、災害時等に基地局装置が通信不能になった場合でもユーザ装置間の通信を可能とする。なお、３ＧＰＰ（3rd Generation Partnership Project）では、Ｄ２Ｄを「サイドリンク（ｓｉｄｅｌｉｎｋ）」と称しているが、本明細書では、より一般的な用語であるＤ２Ｄを使用する。ただし、後述する実施の形態の説明では必要に応じてサイドリンクも使用する。【０００４】
Ｄ２Ｄ通信は、通信可能な他のユーザ装置を発見するためのＤ２Ｄディスカバリ（D2D discovery、Ｄ２Ｄ発見ともいう。）と、ユーザ装置間で直接通信するためのＤ２Ｄコミュニケーション（D2D direct communication、Ｄ２Ｄ通信、端末間直接通信等ともいう。）と、に大別される。以下では、Ｄ２Ｄコミュニケーション、Ｄ２Ｄディスカバリ等を特に区別しないときは、単にＤ２Ｄと呼ぶ。また、Ｄ２Ｄで送受信される信号を、Ｄ２Ｄ信号と呼ぶ。ＮＲにおけるＶ２Ｘ（Vehicle to Everything）に係るサービスの様々なユースケースが検討されている（例えば非特許文献２）。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】３ＧＰＰ  ＴＳ  ３６．２１１  Ｖ１５．２．０（２０１８−０６）
【非特許文献２】３ＧＰＰ  ＴＲ  ２２．８８６  Ｖ１５．１．０（２０１７−０３）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
Ｖ２Ｘにおいて、ユーザ装置が搭載される車両等は、すれ違い時に移動方向が互いに異なるため、相対速度の変化に伴い、通信環境が急激に変化することが想定される。しかしながら、急激に変化する通信環境に適応することが可能な参照信号は使用されていなかった。【０００７】
本発明は上記の点に鑑みてなされたものであり、端末間直接通信において、適切な参照信号を使用することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
開示の技術によれば、端末間直接通信に使用する参照信号の配置に係る情報を基地局装置又は第１のユーザ装置から受信する受信部と、前記端末間直接通信に使用する参照信号の配置に係る情報に基づいて、端末間直接通信の信号を決定する制御部と、前記決定された端末間直接通信の信号を第２のユーザ装置に送信する送信部とを有し、前記端末間直接通信に使用する参照信号の配置に係る情報は、端末間直接通信に使用する参照信号の送信密度を含むユーザ装置が提供される。
【発明の効果】
【０００９】
開示の技術によれば、端末間直接通信において、適切な参照信号を使用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】Ｖ２Ｘを説明するための図である。
【図２】本発明の実施の形態における参照信号の配置の例を示す図である。
【図３】本発明の実施の形態における通信状況の例（１）を示す図である。
【図４】本発明の実施の形態における通信状況の例（２）を示す図である。
【図５】本発明の実施の形態におけるＳＬ通信を説明するためのシーケンス図である。
【図６】本発明の実施の形態における複数のユーザ装置２０に送信するＳＬ通信を説明するためのフローチャートである。
【図７】本発明の実施の形態における基地局装置１０の機能構成の一例を示す図である。
【図８】本発明の実施の形態におけるユーザ装置２０の機能構成の一例を示す図である。
【図９】本発明の実施の形態における基地局装置１０又はユーザ装置２０のハードウェア構成の一例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、図面を参照して本発明の実施の形態を説明する。なお、以下で説明する実施の形態は一例であり、本発明が適用される実施の形態は、以下の実施の形態に限られない。
【００１２】
本発明の実施の形態の無線通信システムの動作にあたっては、適宜、既存技術が使用される。ただし、当該既存技術は、例えば既存のＬＴＥであるが、既存のＬＴＥに限られない。また、本明細書で使用する用語「ＬＴＥ」は、特に断らない限り、ＬＴＥ−Ａｄｖａｎｃｅｄ、及び、ＬＴＥ−Ａｄｖａｎｃｅｄ以降の方式（例：ＮＲ）を含む広い意味を有するものとする。
【００１３】
また、本発明の実施の形態において、複信（Duplex）方式は、ＴＤＤ（Time Division Duplex）方式でもよいし、ＦＤＤ（Frequency Division Duplex）方式でもよいし、又はそれ以外（例えば、Flexible Duplex等）の方式でもよい。
【００１４】
また、以下の説明において、送信ビームを用いて信号を送信する方法は、プリコーディングベクトルが乗算された（プリコーディングベクトルでプリコードされた）信号を送信するデジタルビームフォーミングであってもよいし、ＲＦ（Radio Frequency）回路内の可変移相器を用いてビームフォーミングを実現するアナログビームフォーミングであってもよい。同様に、受信ビームを用いて信号を受信する方法は、所定の重みベクトルを受信した信号に乗算するデジタルビームフォーミングであってもよいし、ＲＦ回路内の可変位相器を用いてビームフォーミングを実現するアナログビームフォーミングであってもよい。デジタルビームフォーミングとアナログビームフォーミングを組み合わせたハイブリッドビームフォーミングが適用されてもよい。また、送信ビームを用いて信号を送信することは、特定のアンテナポートで信号を送信することであってもよい。同様に、受信ビームを用いて信号を受信することは、特定のアンテナポートで信号を受信することとであってもよい。アンテナポートとは、３ＧＰＰの規格で定義されている論理アンテナポート又は物理アンテナポートを指す。また、上記プリコーディング又はビームフォーミングは、プリコーダ又は空間領域フィルタ（Spatial domain filter）等と呼ばれてもよい。
【００１５】
なお、送信ビーム及び受信ビームの形成方法は、上記の方法に限られない。例えば、複数アンテナを備える基地局装置１０又はユーザ装置２０において、それぞれのアンテナの角度を変える方法を用いてもよいし、プリコーディングベクトルを用いる方法とアンテナの角度を変える方法を組み合わせる方法を用いてもよいし、異なるアンテナパネルを切り替えて利用してもよいし、複数のアンテナパネルを合わせて使う方法を組み合わせる方法を用いてもよいし、その他の方法を用いてもよい。また、例えば、高周波数帯において、複数の互いに異なる送信ビームが使用されてもよい。複数の送信ビームが使用されることを、マルチビーム運用といい、ひとつの送信ビームが使用されることを、シングルビーム運用という。
【００１６】
また、本発明の実施の形態において、無線パラメータ等が「設定される（Configure）」とは、所定の値が予め設定（Pre-configure）されることであってもよいし、基地局装置１０又はユーザ装置２０から通知される無線パラメータが設定されることであってもよい。
【００１７】
図１は、Ｖ２Ｘを説明するための図である。３ＧＰＰでは、Ｄ２Ｄ機能を拡張することでＶ２Ｘ（Vehicle to Everything）あるいはｅＶ２Ｘ（enhanced V2X）を実現することが検討され、仕様化が進められている。図１に示されるように、Ｖ２Ｘとは、ＩＴＳ（Intelligent Transport Systems）の一部であり、自動車間で行われる通信形態を意味するＶ２Ｖ（Vehicle to Vehicle）、自動車と道路脇に設置される路側機（ＲＳＵ：Road-Side Unit）との間で行われる通信形態を意味するＶ２Ｉ（Vehicle to Infrastructure）、自動車とドライバが所持するモバイル端末との間で行われる通信形態を意味するＶ２Ｎ（Vehicle to Nomadic device）、及び、自動車と歩行者が所持するモバイル端末との間で行われる通信形態を意味するＶ２Ｐ（Vehicle to Pedestrian）の総称である。
【００１８】
また、３ＧＰＰにおいて、ＬＴＥ又はＮＲのセルラ通信及び端末間通信を用いたＶ２Ｘが検討されている。ＬＴＥ又はＮＲのＶ２Ｘについて、今後３ＧＰＰ仕様に限られない検討も進められることが想定される。例えば、インターオペラビリティの確保、上位レイヤの実装によるコストの低減、複数ＲＡＴ（Radio Access Technology）の併用又は切替方法、各国におけるレギュレーション対応、ＬＴＥ又はＮＲのＶ２Ｘプラットフォームのデータ取得、配信、データベース管理及び利用方法が検討されることが想定される。
【００１９】
本発明の実施の形態において、通信装置が車両に搭載される形態を主に想定するが、本発明の実施の形態は、当該形態に限定されない。例えば、通信装置は人が保持する端末であってもよいし、通信装置がドローンあるいは航空機に搭載される装置であってもよいし、通信装置が基地局、ＲＳＵ、中継局（リレーノード）等であってもよい。
【００２０】
なお、ＳＬ（Sidelink）は、ＵＬ（Uplink）又はＤＬ（Downlink）と以下１）−４）のいずれか又は組み合わせに基づいて区別されてもよい。また、ＳＬは、他の名称であってもよい。
１）時間領域のリソース配置
２）周波数領域のリソース配置
３）参照する同期信号（ＳＬＳＳ（Sidelink Synchronization Signal）を含む）
４）送信電力制御のためのパスロス測定に用いる参照信号
【００２１】
また、ＳＬ又はＵＬのＯＦＤＭ（Orthogonal Frequency Division Multiplexing）に関して、ＣＰ−ＯＦＤＭ（Cyclic-Prefix OFDM）、ＤＦＴ−Ｓ−ＯＦＤＭ（Discrete Fourier Transform - Spread - OFDM）、Ｔｒａｎｓｆｏｒｍ  ｐｒｅｃｏｄｉｎｇされていないＯＦＤＭ又はＴｒａｎｓｆｏｒｍ  ｐｒｅｃｏｄｉｎｇされているＯＦＤＭのいずれが適用されてもよい。
【００２２】
ＬＴＥのＳＬにおいて、ユーザ装置２０へのＳＬのリソース割り当てに関してＭｏｄｅ３とＭｏｄｅ４が規定されている。Ｍｏｄｅ３では、基地局装置１０からユーザ装置２０に送信されるＤＣＩ（Downlink Control Information）によりダイナミックに送信リソースが割り当てられる。また、Ｍｏｄｅ３ではＳＰＳ（Semi Persistent Scheduling）も可能である。Ｍｏｄｅ４では、ユーザ装置２０はリソースプールから自律的に送信リソースを選択する。
【００２３】
図２は、本発明の実施の形態における参照信号の配置の例を示す図である。図２において、時間領域に対応するＯＦＤＭシンボル（OFDM symbol）及び周波数領域に対応するサブキャリア（Subcarrier）で特定される無線フレーム上のリソースに、参照信号が配置される例である。ＯＦＤＭシンボルは＃０から＃１３までの１４が示されており、ＮＲにおける１スロットに対応する。サブキャリアは＃０から＃１１までの１２が示されており、１リソースブロックに対応する。なお、図２は、ＮＲのＤＬの無線フレームの例であるが、ＵＬ又はＳＬの無線フレームに同様の参照信号の配置が行われてもよい。
【００２４】
図２に示されるように、ＰＤＣＣＨ（Physical downlink control channel）は、ＯＦＤＭシンボル＃０及び＃１に、１リソースブロックで配置される。ＤＭＲＳ（Demodulation reference signal）は、ＯＦＤＭシンボル＃２及び＃１１に、１リソースブロックで配置される。ＤＭＲＳは、主に復調に使用される参照信号である。ＯＦＤＭシンボル＃２に配置されるＤＭＲＳを、Ｆｒｏｎｔ−ｌｏａｄｅｄ  ＤＭＲＳ、ＯＦＤＭシンボル＃１１に配置されるＤＭＲＳをＡｄｄｉｔｉｏｎａｌ  ＤＭＲＳと呼んでもよい。ＯＦＤＭシンボル＃４、＃６、＃８、＃１０及び＃１３のサブキャリア＃０に、ＰＴＲＳ（Phase tracking reference signal）が配置される。ＰＴＲＳは、主に位相補正に使用される参照信号である。ＯＦＤＭシンボル＃５及び＃６のサブキャリア＃４、＃５、＃８及び＃９に、ＣＳＩ−ＲＳ（Channel-state information reference signal）（８−ｐｏｒｔ）が配置される。ＣＳＩ−ＲＳ（８−ｐｏｒｔ）は、主にチャネル状態の推定のため使用される。８−ｐｏｒｔは、ＣＳＩ−ＲＳが送信されるアンテナポートを示す。ＯＦＤＭシンボル＃４及び＃８のサブキャリア＃３、＃７及び＃１１に、ＣＳＩ−ＲＳ  ｆｏｒ  ｔｒａｃｋｉｎｇが配置される。ＣＳＩ−ＲＳ  ｆｏｒ  ｔｒａｃｋｉｎｇは、主に時間領域及び周波数領域のトラッキングに使用される。
【００２５】
ＮＲにおけるミリ波の送信及び高速移動のシナリオでは、周波数及び／又は時間領域のノイズ低減のため、トラッキング精度が要求される。そこで、上述のＰＴＲＳ及びＣＳＩ−ＲＳ  ｆｏｒ  ｔｒａｃｋｉｎｇがサポートされる。ＰＴＲＳ及びＣＳＩ−ＲＳの送信間隔は、準静的に設定される。
【００２６】
図３は、本発明の実施の形態における通信状況の例（１）を示す図である。ＳＬ通信においてＰＴＲＳ及び／又はＣＳＩ−ＲＳがサポートされる場合、図３に示されるように、ユーザ装置２０Ａとユーザ装置２０Ｂがそれぞれ搭載される車両同士がすれ違うとき等に送受信端末の相対速度が急激に変化するため、ＰＴＲＳ及び／又はＣＳＩ−ＲＳの送信密度をより動的に制御する必要がある。ＰＴＲＳ及び／又はＣＳＩ−ＲＳの送信密度をより動的に制御することで、変化する通信環境に適応する参照信号を使用して、ＳＬ通信の品質を向上させることができる。ＳＬに導入するＰＴＲＳを「ＳＬ−ＰＴＲＳ」、ＳＬに導入するＣＳＩ−ＲＳを「ＳＬ−ＣＳＩ−ＲＳ」と呼んでもよい。
【００２７】
図４は、本発明の実施の形態における通信状況の例（２）を示す図である。図４に示されるように、ＳＬ通信においてユーザ装置２０Ａがマルチキャスト又はブロードキャストをユーザ装置２０Ｂ、２０Ｃ及び２０Ｄに行う場合、ＰＴＲＳ及び／又はＣＳＩ−ＲＳの設定を、いずれのユーザ装置２０とのＳＬ通信に対して最適化するか一意には定まらない。そこで、ＳＬ通信においてマルチキャスト又はブロードキャストを行う場合のＰＴＲＳ及び／又はＣＳＩ−ＲＳの設定が規定される必要がある。
【００２８】
図５は、本発明の実施の形態におけるＳＬ通信を説明するためのシーケンス図である。図５を用いて、基地局装置１０又はスケジューリング能力を有するユーザ装置２０が、ＳＬ送信を行うユーザ装置２０にＳＬ−ＰＴＲＳ及び／又はＳＬ−ＣＳＩ−ＲＳを動的に指定する手順を説明する。スケジューリング能力を有するユーザ装置２０とは、基地局装置１０からの指示に基づき又は自律的に他のユーザ装置２０に対し、ＭＣＳ（Modulation and Coding Scheme）、ＴＢＳ（Transport block size）、ランク又は送信レイヤ数、リソース配置、送信電力、送信タイミングのうち少なくとも１つを決定し、通知するユーザ装置２０である。
【００２９】
ステップＳ１１において、基地局装置１０は、ＳＬ−ＰＴＲＳ及び／又はＳＬ−ＣＳＩ−ＲＳの送信密度をＰＨＹ（Physical）レイヤシグナリング又はＭＡＣ（Medium Access Control）レイヤシグナリングを介してユーザ装置２０Ａに指定する。切り替え候補となるＳＬ−ＰＴＲＳ及び／又はＳＬ−ＣＳＩ−ＲＳの送信パターンは、予め仕様で定義されるか、又はＲＲＣ（Radio Resource Control）設定によってユーザ装置２０Ａに取得される。基地局装置１０が、送信パターンに対応するインデックスをＰＨＹレイヤシグナリング又はＭＡＣレイヤシグナリングを介してユーザ装置２０Ａに通知することにより、ユーザ装置２０Ａは、ＳＬ−ＰＴＲＳ及び／又はＳＬ−ＣＳＩ−ＲＳの送信パターンを切り替えてもよい。
【００３０】
例えば、ＳＬ−ＰＴＲＳ及び／又はＳＬ−ＣＳＩ−ＲＳの送信パターンは、下記１）−５）のいずれか１つ以上を含む。
１）リソース又はリソースプール内の周波数領域及び時間領域におけるマッピングパターン
２）参照信号が配置されるＲＥ（Resource element）の開始位置及び終了位置
３）参照信号が配置されるＲＥの間隔
４）参照信号が配置されるＲＢ（Resource block）の間隔
５）参照信号が配置されるスロットのインデックス
【００３１】
ステップＳ１１におけるＳＬ−ＰＴＲＳ及び／又はＳＬ−ＣＳＩ−ＲＳの送信パターンの指定は、ＰＢＣＨ（Physical broadcast channel）、ＰＤＣＣＨ又はＰＤＳＣＨ（Physical downlink shared channel）等のＤＬ信号を介するＰＨＹレイヤシグナリング又はＭＡＣレイヤシグナリングで行われてもよい。
【００３２】
なお、ステップＳ１１及びＳ１４における基地局装置１０は、スケジューリング能力を有するユーザ装置２０に置換されてもよい。置換された場合、ステップＳ１１におけるＳＬ−ＰＴＲＳ及び／又はＳＬ−ＣＳＩ−ＲＳの送信パターンの指定は、ＰＳＢＣＨ（Physical sidelink broadcast channel）、ＰＳＣＣＨ（Physical Sidelink Control Channel）、ＰＳＳＣＨ（Physical Sidelink Shared Channel）等のＳＬ信号を介するＰＨＹレイヤシグナリング又はＭＡＣレイヤシグナリングで行われてもよい。また、ステップＳ１１及びＳ１４におけるＳＬ−ＰＴＲＳ及び／又はＳＬ−ＣＳＩ−ＲＳの送信パターンの指定は、参照信号の系列に基づいて決定されてもよい。参照信号は、例えば、ＳＬ−ＰＴＲＳ、ＳＬ−ＣＳＩ−ＲＳ又はＳＬＳＳの系列であって、全ての送信パターン共通に参照信号が配置されるリソースエレメントにおいて受信された参照信号の系列が判別されてもよい。ステップＳ１２、Ｓ１５、Ｓ１６、Ｓ１８において、ユーザ装置２０Ｂは、該当参照信号の系列に基づきＳＬ−ＰＴＲＳ及び／又はＳＬ−ＣＳＩ−ＲＳの送信パターンを判別してもよい。
【００３３】
ステップＳ１２において、ユーザ装置２０Ａは、基地局装置１０から指示された参照信号の設定に基づいて決定したＳＬ信号をユーザ装置２０Ｂに送信する。参照信号の設定指示に基づいて、ＳＬ−ＰＴＲＳ及び／又はＳＬ−ＣＳＩ−ＲＳの送信パターンを切り替えることによって、ユーザ装置２０Ａは、ＳＬ通信に必要な参照信号の送信密度に変更することができる。
【００３４】
ステップＳ１３において、ユーザ装置２０Ｂは、ＳＬ受信状況のフィードバックを基地局装置１０に送信する。フィードバックされる情報は、下記１）−４）のいずれか一つ以上を含む。
１）ＣＱＩ（Channel quality indicator）、ＢＬＥＲ（Block error rate）、ＲＳＲＰ（Reference Signal Received Power）、ＲＳＲＱ（Reference Signal Received Quality）、ＳＩＮＲ（Signal-to-Interference plus Noise power Ratio）、ドップラシフト量、その他の受信品質又は移動速度を示す情報。ＳＬ測定又は復号に基づくことを示すように、例えば、ＳＬ−ＣＱＩ、ＳＬ−ＢＬＥＲ等と呼ばれてもよい。
２）ＳＬ−ＰＴＲＳ及び／又はＳＬ−ＣＳＩ−ＲＳの密度の上昇又は下降を直接示す１ビット又は２ビット以上の情報。２ビット以上の情報は、１ビットの情報が示す上昇又は下降よりも大きな上昇又は下降を示してもよい。
３）ＳＬ−ＰＴＲＳ及び／又はＳＬ−ＣＳＩ−ＲＳの送信パターンを示す情報。
４）１ビットのフラグ。例えば、ＳＬ−ＰＴＲＳ及び／又はＳＬ−ＣＳＩ−ＲＳの密度の上昇を要求する場合に送信される。
【００３５】
なお、ステップＳ１３におけるフィードバックは、ＰＵＣＣＨ（Physical uplink control channel）又はＰＵＳＣＨ（Physical uplink shared channel）を介してＵＬ信号で基地局装置１０に送信されてもよいし、ＰＳＣＣＨ又はＰＳＳＣＨを介してＳＬ信号で送信側ユーザ装置２０又はスケジューリング能力を有するユーザ装置２０に送信されてもよい。
【００３６】
ステップＳ１４において、基地局装置１０は、ユーザ装置２０Ｂから受信したＳＬ受信状況のフィードバックに基づいて、ユーザ装置２０ＢにおけるＳＬ受信状況に適応するように決定した参照信号の設定を、ステップＳ１１と同様にユーザ装置２０Ｂに送信する。ステップＳ１５において、ユーザ装置２０Ａは、ステップＳ１２と同様に基地局装置１０から指示された参照信号の設定に基づいて決定したＳＬ信号をユーザ装置２０Ｂに送信する。例えば、ステップＳ１５の後、ステップＳ１３と同様にユーザ装置２０Ｂは、ＳＬ受信状況のフィードバックを基地局装置１０に送信してもよい。
【００３７】
なお、送信側ユーザ装置２０が自律的にＳＬ−ＰＴＲＳ及び／又はＳＬ−ＣＳＩ−ＲＳの送信パターンを切り替えてもよい。ステップＳ１６において、ユーザ装置２０Ａは、自律的に決定した参照信号の設定でＳＬ送信をユーザ装置２０Ｂに行う。自律的に決定されるＳＬ−ＰＴＲＳ及び／又はＳＬ−ＣＳＩ−ＲＳの送信パターンは、ステップＳ１１と同様である。
【００３８】
ＳＬ−ＰＴＲＳ及び／又はＳＬ−ＣＳＩ−ＲＳの送信パターンは、送信側ユーザ装置２０Ａから受信側ユーザ装置２０Ｂに明示的に通知されてもよいし、受信側ユーザ装置２０Ｂがブラインドで検出してもよい。例えば、ＳＬ−ＰＴＲＳ及び／又はＳＬ−ＣＳＩ−ＲＳの送信パターンは、ＰＳＢＣＨ、ＰＳＣＣＨ又はＰＳＳＣＨを介してＳＬ信号で明示的に通知されてもよいし、ＳＬ−ＰＴＲＳ、ＣＳＩ−ＲＳ又はＳＬＳＳの系列に基づいて暗黙的に検出されてもよい。
【００３９】
ステップＳ１７において、ユーザ装置２０Ｂは、ステップＳ１３と同様にＳＬ受信状況のフィードバックをユーザ装置２０Ａに送信する。ステップＳ１８において、ユーザ装置２０Ａは、ステップＳ１４と同様に、ユーザ装置２０Ｂから受信したＳＬ受信状況のフィードバックに基づいて、ユーザ装置２０ＢにおけるＳＬ受信状況に適応するように決定した参照信号の設定を、ステップＳ１６と同様にユーザ装置２０Ｂに送信する。
【００４０】
図６は、本発明の実施の形態におけるＳＬ通信を説明するためのフローチャートである。図６を用いて、ユーザ装置２０が、マルチキャスト又はブロードキャストのＳＬ通信を行なった場合のＳＬ参照信号の設定について説明する。なお、図６において、基地局装置１０は、スケジューリング能力を有するユーザ装置２０に置換されてもよい。
【００４１】
ステップＳ２１において、ユーザ装置２０がＳＬマルチキャスト又はブロードキャストを行う。続いて、ＳＬマルチキャスト又はブロードキャストを受信した複数のユーザ装置２０から、ＳＬ受信に係るフィードバックを基地局装置１０又はＳＬ送信したユーザ装置２０が受信する（Ｓ２２）。
【００４２】
ステップＳ２３において、基地局装置１０又はＳＬ送信したユーザ装置２０は、ステップＳ２２で受信した複数のフィードバックに基づいて参照信号のパターンを決定する。例えば、ＳＬ−ＰＴＲＳ及び／又はＳＬ−ＣＳＩ−ＲＳの送信パターンの選択は、以下１）−３）のいずれかの方法であってもよい。
１）フィードバックのうち受信状況が最悪のケースに適合する送信密度の高い送信パターンを選択
２）フィードバックのうち受信状況が最善のケースに適合する送信密度の低い送信パターンを選択
３）フィードバックの中央値又は平均値となる受信状況に適合する送信密度を有する送信パターンを選択
【００４３】
また、複数のフィードバックのうち参照するフィードバックを、ＲＳＲＰ、ＲＳＲＱ又はＳＩＮＲ等で示される通信品質が最も良いフィードバックとしてもよいし、上位Ｎ個のフィードバックとしてもよいし、所定の閾値以上のフィードバックとしてもよい。また、また、複数のフィードバックのうち参照するフィードバックを、ＲＳＲＰ、ＲＳＲＱ又はＳＩＮＲ等で示される通信品質が最も悪いフィードバックとしてもよいし、下位Ｎ個のフィードバックとしてもよいし、所定の閾値以下のフィードバックとしてもよい。
【００４４】
ステップＳ２３における参照信号のパターンの決定は、基地局装置１０又はスケジューリング能力を有するユーザ装置２０が行ってもよいし、ＳＬ送信したユーザ装置２０が自律的に行ってもよい。
【００４５】
ステップＳ２４において、ユーザ装置２０は、基地局装置１０、スケジューリング能力を有するユーザ装置２０又は自装置が決定した参照信号のパターンに基づいて変更した参照信号を含むＳＬマルチキャスト又はブロードキャストを行う。
【００４６】
なお、図５又は図６で説明した参照信号の設定は、ＳＬに適用される例で示したが、ＤＬ又はＵＬに同様に適用されてもよい。また、図５又は図６で説明した参照信号はＳＬ−ＰＴＲＳ及び／又はＳＬ−ＣＳＩ−ＲＳに限られず、他の参照信号、同期信号に適用されてもよく、参照信号の送信密度に係る制御は、制御信号及びデータの繰り返し送信における送信密度又は繰り返し送信回数等に適用されてもよい。
【００４７】
なお、ＳＬ−ＰＴＲＳ、ＳＬ−ＣＳＩ−ＲＳの送信パターン及び／又はＳＬのリソースの一部又は全部は、ＵＬ又はＤＬと共通であってもよい。例えば、リソースがＳＬとＵＬ又はＤＬとで共通の場合、参照信号をＳＬとＵＬ又はＤＬとが共有していることになる。また、図５又は図６で説明した参照信号の設定において、基地局装置１０は、スケジューリング能力を有するユーザ装置２０のほか、中継局等に置換されてもよい。
【００４８】
上述の実施例により、ユーザ装置間の相対速度が急激に変化するような不安定な通信環境においても、動的に参照信号の配置パターンを切り替えることにより端末間直接通信の継続が可能となる。また、受信側ユーザ装置から取得したフィードバックに基づいて、基地局装置又はユーザ装置が決定した参照信号の配置パターンに切り替えることで、通信環境に適応した端末間直接通信を行うことができる。また、ＳＬ通信がマルチキャスト又はブロードキャストの場合に、適切な参照信号の配置パターンに切り替えることができる。
【００４９】
すなわち、端末間直接通信において、適切な参照信号を使用することができる。
【００５０】
（装置構成）
次に、これまでに説明した処理及び動作を実行する基地局装置１０及びユーザ装置２０の機能構成例を説明する。基地局装置１０及びユーザ装置２０は上述した実施例を実施する機能を含む。ただし、基地局装置１０及びユーザ装置２０はそれぞれ、実施例の中の一部の機能のみを備えることとしてもよい。
【００５１】
＜基地局装置１０＞
図７は、基地局装置１０の機能構成の一例を示す図である。図７に示されるように、基地局装置１０は、送信部１１０と、受信部１２０と、設定部１３０と、制御部１４０とを有する。図７に示される機能構成は一例に過ぎない。本発明の実施の形態に係る動作を実行できるのであれば、機能区分及び機能部の名称はどのようなものでもよい。
【００５２】
送信部１１０は、ユーザ装置２０側に送信する信号を生成し、当該信号を無線で送信する機能を含む。受信部１２０は、ユーザ装置２０から送信された各種の信号を受信し、受信した信号から、例えばより上位のレイヤの情報を取得する機能を含む。また、送信部１１０は、ユーザ装置２０へＮＲ−ＰＳＳ、ＮＲ−ＳＳＳ、ＮＲ−ＰＢＣＨ、ＤＬ／ＵＬ制御信号等を送信する機能を有する。また、例えば、送信部１１０は、ユーザ装置２０に他端末が近接していることを示す情報を送信し、受信部１２０は、ユーザ装置２０から端末情報を受信する。
【００５３】
設定部１３０は、予め設定される設定情報、及び、ユーザ装置２０に送信する各種の設定情報を記憶装置に格納し、必要に応じて記憶装置から読み出す。設定情報の内容は、例えば、Ｄ２Ｄ通信の参照信号に係る情報等である。
【００５４】
制御部１４０は、実施例において説明したように、ユーザ装置２０がＤ２Ｄ通信を行うための設定に係る処理を行う。また、制御部１４０は、Ｄ２Ｄ通信の参照信号に係る処理を実行する。制御部１４０における信号送信に関する機能部を送信部１１０に含め、制御部１４０における信号受信に関する機能部を受信部１２０に含めてもよい。
【００５５】
＜ユーザ装置２０＞
図８は、ユーザ装置２０の機能構成の一例を示す図である。図８に示されるように、ユーザ装置２０は、送信部２１０と、受信部２２０と、設定部２３０と、制御部２４０とを有する。図８に示される機能構成は一例に過ぎない。本発明の実施の形態に係る動作を実行できるのであれば、機能区分及び機能部の名称はどのようなものでもよい。
【００５６】
送信部２１０は、送信データから送信信号を作成し、当該送信信号を無線で送信する。受信部２２０は、各種の信号を無線受信し、受信した物理レイヤの信号からより上位のレイヤの信号を取得する。また、受信部２２０は、基地局装置１０から送信されるＮＲ−ＰＳＳ、ＮＲ−ＳＳＳ、ＮＲ−ＰＢＣＨ、ＤＬ／ＵＬ／ＳＬ制御信号等を受信する機能を有する。また、例えば、送信部２１０は、Ｄ２Ｄ通信として、他のユーザ装置２０に、ＰＳＣＣＨ（Physical Sidelink Control Channel）、ＰＳＳＣＨ（Physical Sidelink Shared Channel）、ＰＳＤＣＨ（Physical Sidelink Discovery Channel）、ＰＳＢＣＨ（Physical Sidelink Broadcast Channel）等を送信し、受信部１２０は、他のユーザ装置２０から、ＰＳＣＣＨ、ＰＳＳＣＨ、ＰＳＤＣＨ又はＰＳＢＣＨ等を受信する。
【００５７】
設定部２３０は、受信部２２０により基地局装置１０又はユーザ装置２０から受信した各種の設定情報を記憶装置に格納し、必要に応じて記憶装置から読み出す。また、設定部２３０は、予め設定される設定情報も格納する。設定情報の内容は、例えば、Ｄ２Ｄ通信の参照信号に係る情報等である。
【００５８】
制御部２４０は、実施例において説明したように、他のユーザ装置２０と実行されるＤ２Ｄ通信を制御する。また、制御部２４０は、Ｄ２Ｄ通信の参照信号に係る処理を実行する。制御部２４０における信号送信に関する機能部を送信部２１０に含め、制御部２４０における信号受信に関する機能部を受信部２２０に含めてもよい。
【００５９】
（ハードウェア構成）
上述の本発明の実施の形態の説明に用いた機能構成図（図７及び図８）は、機能単位のブロックを示している。これらの機能ブロック（構成部）は、ハードウェア及び／又はソフトウェアの任意の組み合わせによって実現される。また、各機能ブロックの実現手段は特に限定されない。すなわち、各機能ブロックは、物理的及び／又は論理的に複数要素が結合した１つの装置により実現されてもよいし、物理的及び／又は論理的に分離した２つ以上の装置を直接的及び／又は間接的に（例えば、有線及び／又は無線）で接続し、これら複数の装置により実現されてもよい。
【００６０】
また、例えば、本発明の一実施の形態における基地局装置１０及びユーザ装置２０はいずれも、本発明の実施の形態に係る処理を行うコンピュータとして機能してもよい。図９は、本発明の実施の形態に係る基地局装置１０又はユーザ装置２０である無線通信装置のハードウェア構成の一例を示す図である。上述の基地局装置１０及びユーザ装置２０はそれぞれ、物理的には、プロセッサ１００１、記憶装置１００２、補助記憶装置１００３、通信装置１００４、入力装置１００５、出力装置１００６、バス１００７等を含むコンピュータ装置として構成されてもよい。
【００６１】
なお、以下の説明では、「装置」という文言は、回路、デバイス、ユニット等に読み替えることができる。基地局装置１０及びユーザ装置２０のハードウェア構成は、図に示した１００１〜１００６で示される各装置を１つ又は複数含むように構成されてもよいし、一部の装置を含まずに構成されてもよい。
【００６２】
基地局装置１０及びユーザ装置２０における各機能は、プロセッサ１００１、記憶装置１００２等のハードウェア上に所定のソフトウェア（プログラム）を読み込ませることで、プロセッサ１００１が演算を行い、通信装置１００４による通信、記憶装置１００２及び補助記憶装置１００３におけるデータの読み出し及び／又は書き込みを制御することで実現される。
【００６３】
プロセッサ１００１は、例えば、オペレーティングシステムを動作させてコンピュータ全体を制御する。プロセッサ１００１は、周辺装置とのインタフェース、制御装置、演算装置、レジスタ等を含む中央処理装置（ＣＰＵ：Central Processing Unit）で構成されてもよい。
【００６４】
また、プロセッサ１００１は、プログラム（プログラムコード）、ソフトウェアモジュール又はデータを、補助記憶装置１００３及び／又は通信装置１００４から記憶装置１００２に読み出し、これらに従って各種の処理を実行する。プログラムとしては、上述の実施の形態で説明した動作の少なくとも一部をコンピュータに実行させるプログラムが用いられる。例えば、図７に示した基地局装置１０の送信部１１０、受信部１２０、設定部１３０、制御部１４０は、記憶装置１００２に格納され、プロセッサ１００１で動作する制御プログラムによって実現されてもよい。また、例えば、図８に示したユーザ装置２０の送信部２１０と、受信部２２０と、設定部２３０、制御部２４０は、記憶装置１００２に格納され、プロセッサ１００１で動作する制御プログラムによって実現されてもよい。上述の各種処理は、１つのプロセッサ１００１で実行される旨を説明してきたが、２以上のプロセッサ１００１により同時又は逐次に実行されてもよい。プロセッサ１００１は、１以上のチップで実装されてもよい。なお、プログラムは、電気通信回線を介してネットワークから送信されてもよい。
【００６５】
記憶装置１００２は、コンピュータ読み取り可能な記録媒体であり、例えば、ＲＯＭ（Read Only Memory）、ＥＰＲＯＭ（Erasable Programmable ROM）、ＥＥＰＲＯＭ（Electrically Erasable Programmable ROM）、ＲＡＭ（Random Access Memory）等の少なくとも１つで構成されてもよい。記憶装置１００２は、レジスタ、キャッシュ、メインメモリ（主記憶装置）等と呼ばれてもよい。記憶装置１００２は、本発明の一実施の形態に係る処理を実施するために実行可能なプログラム（プログラムコード）、ソフトウェアモジュール等を保存することができる。
【００６６】
補助記憶装置１００３は、コンピュータ読み取り可能な記録媒体であり、例えば、ＣＤ−ＲＯＭ（Compact Disc ROM）等の光ディスク、ハードディスクドライブ、フレキシブルディスク、光磁気ディスク（例えば、コンパクトディスク、デジタル多用途ディスク、Ｂｌｕ−ｒａｙ（登録商標）ディスク）、スマートカード、フラッシュメモリ（例えば、カード、スティック、キードライブ）、フロッピー（登録商標）ディスク、磁気ストリップ等の少なくとも１つで構成されてもよい。補助記憶装置１００３は、補助記憶装置と呼ばれてもよい。上述の記憶媒体は、例えば、記憶装置１００２及び／又は補助記憶装置１００３を含むデータベース、サーバその他の適切な媒体であってもよい。
【００６７】
通信装置１００４は、有線及び／又は無線ネットワークを介してコンピュータ間の通信を行うためのハードウェア（送受信デバイス）であり、例えばネットワークデバイス、ネットワークコントローラ、ネットワークカード、通信モジュール等ともいう。例えば、基地局装置１０の送信部１１０及び受信部１２０は、通信装置１００４で実現されてもよい。また、ユーザ装置２０の送信部２１０及び受信部２２０は、通信装置１００４で実現されてもよい。
【００６８】
入力装置１００５は、外部からの入力を受け付ける入力デバイス（例えば、キーボード、マウス、マイクロフォン、スイッチ、ボタン、センサ等）である。出力装置１００６は、外部への出力を実施する出力デバイス（例えば、ディスプレイ、スピーカー、LEDランプ等）である。なお、入力装置１００５及び出力装置１００６は、一体となった構成（例えば、タッチパネル）であってもよい。
【００６９】
また、プロセッサ１００１及び記憶装置１００２等の各装置は、情報を通信するためのバス１００７で接続される。バス１００７は、単一のバスで構成されてもよいし、装置間で異なるバスで構成されてもよい。
【００７０】
また、基地局装置１０及びユーザ装置２０はそれぞれ、マイクロプロセッサ、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ：Digital Signal Processor）、ＡＳＩＣ（Application Specific Integrated Circuit）、ＰＬＤ（Programmable Logic Device）、ＦＰＧＡ（Field Programmable Gate Array）等のハードウェアを含んで構成されてもよく、当該ハードウェアにより、各機能ブロックの一部又は全てが実現されてもよい。例えば、プロセッサ１００１は、これらのハードウェアの少なくとも１つで実装されてもよい。
【００７１】
（実施の形態のまとめ）
以上、説明したように、本発明の実施の形態によれば、端末間直接通信に使用する参照信号の配置に係る情報を基地局装置又は第１のユーザ装置から受信する受信部と、前記端末間直接通信に使用する参照信号の配置に係る情報に基づいて、端末間直接通信の信号を決定する制御部と、前記決定された端末間直接通信の信号を第２のユーザ装置に送信する送信部とを有し、前記端末間直接通信に使用する参照信号の配置に係る情報は、端末間直接通信に使用する参照信号の送信密度を含むユーザ装置が提供される。
【００７２】
上記の構成により、ユーザ装置間の相対速度が急激に変化するような不安定な通信環境においても、動的に参照信号の配置パターンを切り替えることにより端末間直接通信の継続が可能となる。すなわち、端末間直接通信において、適切な参照信号を使用することができる。
【００７３】
前記端末間直接通信に使用する参照信号の配置に係る情報は、以下の１）−５）のうち少なくとも１つを含み、ＰＨＹ（Physical）レイヤ又はＭＡＣ(Media access control)レイヤのシグナリングを介して受信されてもよい。
１）リソース又はリソースプール内の周波数領域及び時間領域におけるマッピングパターン
２）参照信号が配置されるＲＥ（Resource element）の開始位置及び終了位置
３）参照信号が配置されるＲＥの間隔
４）参照信号が配置されるＲＢ（Resource block）の間隔
５）参照信号が配置されるスロットのインデックス
当該構成により、参照信号の配置パターンを詳細に指定することが可能となり、ＰＨＹレイヤ又はＭＡＣレイヤのシグナリングによって高速かつ動的に参照信号を指定することができる。
【００７４】
前記第１のユーザ装置から端末間直接通信に使用する参照信号の配置に係る情報を受信する場合、前記第１のユーザ装置が送信する参照信号の系列に基づいて、端末間直接通信に使用する参照信号の配置に係る情報を暗黙的に取得してもよい。当該構成により、参照信号の配置に係る情報を少ないオーバヘッドで取得することができる。
【００７５】
前記端末間直接通信に使用する参照信号の配置に係る情報は、前記第２のユーザ装置から基地局装置又は前記第１のユーザ装置に送信される端末間直接通信の信号の受信に係るフィードバックに基づいて決定されてもよい。当該構成により、参照信号が配置された信号を受信したユーザ装置２０の通信状況に追随する参照信号の配置を行うことができる。すなわち、受信側ユーザ装置から取得したフィードバックに基づいて、基地局装置又はユーザ装置が決定した参照信号の配置パターンに切り替えることで、通信環境に適応した端末間直接通信を行うことができる。
【００７６】
端末間直接通信がマルチキャスト又はブロードキャストであって、前記端末間直接通信の信号の受信に係るフィードバックが複数である場合、前記複数のフィードバックのうち最も受信状況が悪いフィードバック、前記複数のフィードバックのうち最も受信状況が良いフィードバック又は前記複数のフィードバックの中央値又は平均値となる受信状況のいずれかに基づいて、前記端末間直接通信に使用する参照信号の配置に係る情報が決定されてもよい。当該構成により、通信がマルチキャスト又はブロードキャストの場合に、適切な参照信号の配置パターンに切り替えることができる。
【００７７】
また、本発明の実施の形態によれば、端末間直接通信に使用する参照信号の配置に係る情報をユーザ装置に送信する送信部と、前記端末間直接通信に使用する参照信号の配置に係る情報に基づいて決定された端末間直接通信の信号の受信に係るフィードバックを他のユーザ装置から受信する受信部と、前記端末間直接通信の信号の受信に係るフィードバックに基づいて、前記端末間直接通信に使用する参照信号の配置に係る情報を決定する制御部とを有し、前記端末間直接通信に使用する参照信号の配置に係る情報は、端末間直接通信に使用する参照信号の送信密度を含む基地局装置が提供される。
【００７８】
上記の構成により、ユーザ装置間の相対速度が急激に変化するような不安定な通信環境においても、動的に参照信号の配置パターンを切り替えることにより端末間直接通信の継続が可能となる。すなわち、端末間直接通信において、適切な参照信号を使用することができる。
【００７９】
（実施形態の補足）
以上、本発明の実施の形態を説明してきたが、開示される発明はそのような実施形態に限定されず、当業者は様々な変形例、修正例、代替例、置換例等を理解するであろう。発明の理解を促すため具体的な数値例を用いて説明がなされたが、特に断りのない限り、それらの数値は単なる一例に過ぎず適切な如何なる値が使用されてもよい。上記の説明における項目の区分けは本発明に本質的ではなく、２以上の項目に記載された事項が必要に応じて組み合わせて使用されてよいし、ある項目に記載された事項が、別の項目に記載された事項に（矛盾しない限り）適用されてよい。機能ブロック図における機能部又は処理部の境界は必ずしも物理的な部品の境界に対応するとは限らない。複数の機能部の動作が物理的には１つの部品で行われてもよいし、あるいは１つの機能部の動作が物理的には複数の部品により行われてもよい。実施の形態で述べた処理手順については、矛盾の無い限り処理の順序を入れ替えてもよい。処理説明の便宜上、基地局装置１０及びユーザ装置２０は機能的なブロック図を用いて説明されたが、そのような装置はハードウェアで、ソフトウェアで又はそれらの組み合わせで実現されてもよい。本発明の実施の形態に従って基地局装置１０が有するプロセッサにより動作するソフトウェア及び本発明の実施の形態に従ってユーザ装置２０が有するプロセッサにより動作するソフトウェアはそれぞれ、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、フラッシュメモリ、読み取り専用メモリ（ＲＯＭ）、ＥＰＲＯＭ、ＥＥＰＲＯＭ、レジスタ、ハードディスク（ＨＤＤ）、リムーバブルディスク、ＣＤ−ＲＯＭ、データベース、サーバその他の適切な如何なる記憶媒体に保存されてもよい。
【００８０】
また、情報の通知は、本明細書で説明した態様／実施形態に限られず、他の方法で行われてもよい。例えば、情報の通知は、物理レイヤシグナリング（例えば、ＤＣＩ（Downlink Control Information）、ＵＣＩ（Uplink Control Information））、上位レイヤシグナリング（例えば、ＲＲＣ（Radio Resource Control）シグナリング、ＭＡＣ（Medium Access Control）シグナリング、ブロードキャスト情報（ＭＩＢ（Master Information Block）、ＳＩＢ（System Information Block））、その他の信号又はこれらの組み合わせによって実施されてもよい。また、ＲＲＣシグナリングは、ＲＲＣメッセージと呼ばれてもよく、例えば、ＲＲＣ接続セットアップ（RRC Connection Setup）メッセージ、ＲＲＣ接続再構成（RRC Connection Reconfiguration）メッセージ等であってもよい。
【００８１】
本明細書で説明した各態様／実施形態は、ＬＴＥ（Long Term Evolution）、ＬＴＥ−Ａ（LTE-Advanced）、ＳＵＰＥＲ  ３Ｇ、ＩＭＴ−Ａｄｖａｎｃｅｄ、４Ｇ、５Ｇ、ＦＲＡ（Future Radio Access）、Ｗ−ＣＤＭＡ（登録商標）、ＧＳＭ（登録商標）、ＣＤＭＡ２０００、ＵＭＢ（Ultra Mobile Broadband）、ＩＥＥＥ  ８０２．１１（Ｗｉ−Ｆｉ）、ＩＥＥＥ  ８０２．１６（ＷｉＭＡＸ）、ＩＥＥＥ  ８０２．２０、ＵＷＢ（Ultra-WideBand）、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、その他の適切なシステムを利用するシステム及び／又はこれらに基づいて拡張された次世代システムに適用されてもよい。
【００８２】
本明細書で説明した各態様／実施形態の処理手順、シーケンス、フローチャート等は、矛盾の無い限り、順序を入れ替えてもよい。例えば、本明細書で説明した方法については、例示的な順序で様々なステップの要素を提示しており、提示した特定の順序に限定されない。
【００８３】
本明細書において基地局装置１０によって行われるとした特定動作は、場合によってはその上位ノード（upper node）によって行われることもある。基地局装置１０を有する１つ又は複数のネットワークノード（network nodes）からなるネットワークにおいて、ユーザ装置２０との通信のために行われる様々な動作は、基地局装置１０及び／又は基地局装置１０以外の他のネットワークノード（例えば、ＭＭＥ又はＳ−ＧＷ等が考えられるが、これらに限られない）によって行われ得ることは明らかである。上記において基地局装置１０以外の他のネットワークノードが１つである場合を例示したが、複数の他のネットワークノードの組み合わせ（例えば、ＭＭＥ及びＳ−ＧＷ）であってもよい。
【００８４】
本明細書で説明した各態様／実施形態は単独で用いてもよいし、組み合わせて用いてもよいし、実行に伴って切り替えて用いてもよい。
【００８５】
ユーザ装置２０は、当業者によって、加入者局、モバイルユニット、加入者ユニット、ワイヤレスユニット、リモートユニット、モバイルデバイス、ワイヤレスデバイス、ワイヤレス通信デバイス、リモートデバイス、モバイル加入者局、アクセス端末、モバイル端末、ワイヤレス端末、リモート端末、ハンドセット、ユーザエージェント、モバイルクライアント、クライアント、又はいくつかの他の適切な用語で呼ばれる場合もある。
【００８６】
基地局装置１０は、当業者によって、ＮＢ（NodeB）、ｅＮＢ（evolved NodeB）、ｇＮＢ、ベースステーション（Base Station）、又はいくつかの他の適切な用語で呼ばれる場合もある。
【００８７】
本明細書で使用する「判断（determining）」、「決定（determining）」という用語は、多種多様な動作を包含する場合がある。「判断」、「決定」は、例えば、判定（judging）、計算（calculating）、算出（computing）、処理（processing）、導出（deriving）、調査（investigating）、探索（looking up）（例えば、テーブル、データベース又は別のデータ構造での探索）、確認（ascertaining）した事を「判断」「決定」したとみなす事等を含み得る。また、「判断」、「決定」は、受信（receiving）（例えば、情報を受信すること）、送信（transmitting）（例えば、情報を送信すること）、入力（input）、出力（output）、アクセス（accessing）（例えば、メモリ中のデータにアクセスすること）した事を「判断」「決定」したとみなす事等を含み得る。また、「判断」、「決定」は、解決（resolving）、選択（selecting）、選定（choosing）、確立（establishing）、比較（comparing）等した事を「判断」「決定」したとみなす事を含み得る。つまり、「判断」「決定」は、何らかの動作を「判断」「決定」したとみなす事を含み得る。
【００８８】
本明細書で使用する「に基づいて」という記載は、別段に明記されていない限り、「のみに基づいて」を意味しない。言い換えれば、「に基づいて」という記載は、「のみに基づいて」と「に少なくとも基づいて」の両方を意味する。
【００８９】
「含む（include）」、「含んでいる（including）」、及びそれらの変形が、本明細書あるいは特許請求の範囲で使用されている限り、これら用語は、用語「備える（comprising）」と同様に、包括的であることが意図される。さらに、本明細書あるいは特許請求の範囲において使用されている用語「又は（or）」は、排他的論理和ではないことが意図される。
【００９０】
本開示の全体において、例えば、英語でのａ、ａｎ及びｔｈｅのように、翻訳により冠詞が追加された場合、これらの冠詞は、文脈から明らかにそうではないことが示されていなければ、複数のものを含み得る。
【００９１】
なお、本発明の実施の形態において、ＳＬ−ＰＴＲＳ及び／又はＳＬ−ＣＳＩ−ＲＳの送信パターンは、端末間直接通信に使用する参照信号の配置に係る情報の一例である。スケジューリング能力を有するユーザ装置２０は、第１のユーザ装置の一例である。受信側ユーザ装置２０Ｂは、第２のユーザ装置の一例である。
【００９２】
以上、本発明について詳細に説明したが、当業者にとっては、本発明が本明細書中に説明した実施形態に限定されるものではないということは明らかである。本発明は、特許請求の範囲の記載により定まる本発明の趣旨及び範囲を逸脱することなく修正及び変更態様として実施することができる。したがって、本明細書の記載は、例示説明を目的とするものであり、本発明に対して何ら制限的な意味を有するものではない。
【符号の説明】
【００９３】
１０        基地局装置
１１０      送信部
１２０      受信部
１３０      設定部
１４０      制御部
２０        ユーザ装置
２１０      送信部
２２０      受信部
２３０      設定部
２４０      制御部
１００１    プロセッサ
１００２    記憶装置
１００３    補助記憶装置
１００４    通信装置
１００５    入力装置
１００６    出力装置
【図１】
2020021640.tif 000003
【図２】
2020021640.tif 000004
【図３】
2020021640.tif 000005
【図４】
2020021640.tif 000006
【図５】
2020021640.tif 000007
【図６】
2020021640.tif 000008
【図７】
2020021640.tif 000009
【図８】
2020021640.tif 000010
【図９】
2020021640.tif 000011
【国際調査報告】
2020021640.tif 000012
2020021640.tif 000013
2020021640.tif 000014