(57)【要約】  多能性幹細胞から分化誘導した細胞群に残存する未分化の多能性幹細胞を除去するための組成物及び方法を提供することを目的とし、ジヒドロオロト酸デヒドロゲナーゼ阻害剤は、多能性幹細胞に対して細胞傷害活性を示す一方で、体性幹細胞等の分化した細胞に対しては有意な細胞傷害活性を示さないことを見出した。【特許請求の範囲】
【請求項１】
ジヒドロオロト酸デヒドロゲナーゼ阻害剤を有効成分として含有する、多能性幹細胞から分化誘導した細胞群に残存する未分化の多能性幹細胞を除去するための組成物。
【請求項２】
前記多能性幹細胞が、胚性幹細胞（ＥＳ細胞）、人工多能性幹細胞（ｉＰＳ細胞）及び胚性腫瘍細胞（ＥＣ細胞）からなる群から選択される少なくとも１の多能性幹細胞である、請求項１に記載の組成物。
【請求項３】
前記ジヒドロオロト酸デヒドロゲナーゼ阻害剤がブレキナー（ｂｒｅｑｕｉｎａｒ）である、請求項１又は２に記載の組成物。
【請求項４】
前記細胞群が、前記多能性幹細胞から分化誘導した体性幹細胞を含む細胞群である、請求項１〜３のうちのいずれか一項に記載の組成物。
【請求項５】
多能性幹細胞から分化誘導した細胞群とジヒドロオロト酸デヒドロゲナーゼ阻害剤とを接触させる工程を含む、前記細胞群から残存する未分化の多能性幹細胞を除去する方法。
【請求項６】
前記多能性幹細胞が、胚性幹細胞（ＥＳ細胞）、人工多能性幹細胞（ｉＰＳ細胞）及び胚性腫瘍細胞（ＥＣ細胞）からなる群から選択される少なくとも１の多能性幹細胞である、請求項５に記載の方法。
【請求項７】
前記ジヒドロオロト酸デヒドロゲナーゼ阻害剤がブレキナー（ｂｒｅｑｕｉｎａｒ）である、請求項５又は６に記載の方法。
【請求項８】
前記細胞群が、前記多能性幹細胞から分化誘導した体性幹細胞を含む細胞群である、請求項５〜７のうちのいずれか一項に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、多能性幹細胞を除去するための組成物、及び多能性幹細胞の除去方法に関する。より詳しくは、多能性幹細胞から分化誘導した細胞群に残存する未分化の多能性幹細胞を除去するための組成物及び方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
胚性幹細胞（ＥＳ細胞）、人工多能性幹細胞（ｉＰＳ細胞）等の多能性幹細胞は、生体を構成する全ての細胞に分化する能力を有することから再生医療実現化の要としてその利用が期待されている。そして、現在までに、これら多能性幹細胞から治療に必要とされる特定の移植用機能細胞への分化誘導法が多々確立されている。【０００３】
しかしながら、分化誘導後に残存した未分化の多能性幹細胞は、腫瘍を形成する可能性がある。そのため、移植治療を進める上で大きな障害となっており、この問題を解決するため、多能性幹細胞を除去する様々な方法が開発されている（非特許文献１〜５）。【０００４】
しかし、これらの方法による他の細胞への安全性についての検証は不十分なこともあり、副作用少なく、多能性幹細胞を除去する方法は未だ実用化されていないのが現状である。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】Ｔａｎｇら、Ｎａｔ  Ｂｉｏｔｅｃｈ、２０１１年、２９巻、８２９〜８３４ページ
【非特許文献２】Ｂｅｎ−Ｄａｖｉｄら、Ｃｅｌｌ  Ｓｔｅｍ  Ｃｅｌｌ、２０１３年、１２巻、１６７〜１７９ページ
【非特許文献３】Ｓｈｉｒａｋｉら、Ｃｅｌｌ  Ｍｅｔａｂ、２０１４年、１９巻、７８０−７９４ページ
【非特許文献４】Ｐａｒｒら、Ｓｃｉ  Ｒｅｐ、２０１６年９月９日；６：３２５３２
【非特許文献５】Ｋｕａｎｇら、Ｃｅｌｌ  Ｃｈｅｍ  Ｂｉｏｌ、２０１７年、２４巻、６８５−６９４ページ
【非特許文献６】Ｓｙｋｅｓら、Ｃｅｌｌ、２０１６年、１６７巻、１７１〜１８６ページ
【非特許文献７】Ｌａｄｄｓら、Ｎａｔ  Ｃｏｍｍｕｎ、２０１８年３月１６日、９（１）：１１０７
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、前記従来技術の有する課題に鑑みてなされたものであり、未分化の多能性幹細胞に対して細胞傷害性をもたらす一方で、他の細胞に対しては毒性の少ない化合物を見出すことを目的とする。さらには、該化合物を有効成分とする多能性幹細胞を除去するための組成物、及び前記化合物を用いた多能性幹細胞の除去方法を提供することを、本発明の目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者は、前記目的を達成すべく鋭意研究を重ねた結果、ジヒドロオロト酸デヒドロゲナーゼ（ＤＨＯＤＨ）阻害剤が、ＥＳ細胞及びｉＰＳ細胞等の多能性幹細胞に対して細胞傷害活性を示すことを見出した。一方、ＤＨＯＤＨ阻害剤は、分化した細胞（アストロサイト等の体細胞、神経幹細胞等の体性幹細胞）に対しては、有意な細胞傷害性を示さないことを明らかにした。【０００８】
さらに、多能性幹細胞をＤＨＯＤＨ阻害剤にて処理した上でマウスに移植することによって、または多能性幹細胞を移植したマウスにＤＨＯＤＨ阻害剤を投与することによって、前記マウスに特段の副作用をもたらすことなく、多能性幹細胞からの腫瘍形成を抑制できることも確認した。【０００９】
ＤＨＯＤＨは、ピリミジンのｄｅ  ｎｏｖｏ合成の４番目の化学反応を触媒する酸化還元酵素である。ＤＨＯＤＨ阻害剤は、その合成を阻害することによって、Ｔ細胞やＢ細胞の増殖を抑制し、免疫抑制効果を発揮することが既に明らかとなっており、当該薬剤は、かかる効果故、関節リウマチ等の自己免疫疾患の治療に用いられている。さらに、ＤＨＯＤＨ阻害剤については、がん幹細胞における分化阻害を解除することによって、または同細胞におけるｐ５３の合成を増強することによって、白血病（急性骨髄性白血病、慢性骨髄性白血病）に対する治療効果を奏することも報告されている（非特許文献６及び７）。【００１０】
しかしながら、ＤＨＯＤＨ阻害剤の多能性幹細胞への影響については何ら検証も示唆もされていなかったものの、本発明者は、上述のとおり、当該薬剤によって多能性幹細胞を除去できることを初めて明らかにした。その一方で、多能性幹細胞と比して劣るとはいえ多分化能と自己増殖性を備え、同じく幹細胞に分類される、体性幹細胞（神経幹細胞等）に対しては、ＤＨＯＤＨ阻害剤は有意な細胞傷害性を示さないことも、本発明者は見出し、本発明を完成するに至った。【００１１】
すなわち、本発明は、ＤＨＯＤＨ阻害剤を用いた、多能性幹細胞を除去するための組成物、及び多能性幹細胞の除去方法に関し、より具体的には以下を提供する。
＜１＞  ジヒドロオロト酸デヒドロゲナーゼ阻害剤を有効成分として含有する、多能性幹細胞から分化誘導した細胞群に残存する未分化の多能性幹細胞を除去するための組成物。
＜２＞  前記多能性幹細胞が、胚性幹細胞（ＥＳ細胞）、人工多能性幹細胞（ｉＰＳ細胞）及び胚性腫瘍細胞（ＥＣ細胞）からなる群から選択される少なくとも１の多能性幹細胞である、＜１＞に記載の組成物。
＜３＞  前記ジヒドロオロト酸デヒドロゲナーゼ阻害剤がブレキナー（ｂｒｅｑｕｉｎａｒ）である、＜１＞又は＜２＞に記載の組成物。
＜４＞  前記細胞群が、前記多能性幹細胞から分化誘導した体性幹細胞を含む細胞群である、＜１＞〜＜３＞のうちのいずれか一項に記載の組成物。
＜５＞  多能性幹細胞から分化誘導した細胞群とジヒドロオロト酸デヒドロゲナーゼ阻害剤とを接触させる工程を含む、前記細胞群から残存する未分化の多能性幹細胞を除去する方法。
＜６＞  前記多能性幹細胞が、胚性幹細胞（ＥＳ細胞）、人工多能性幹細胞（ｉＰＳ細胞）及び胚性腫瘍細胞（ＥＣ細胞）からなる群から選択される少なくとも１の多能性幹細胞である、＜５＞に記載の方法。
＜７＞  前記ジヒドロオロト酸デヒドロゲナーゼ阻害剤がブレキナー（ｂｒｅｑｕｉｎａｒ）である、＜５＞又は＜６＞に記載の方法。
＜８＞  前記細胞群が、前記多能性幹細胞から分化誘導した体性幹細胞を含む細胞群である、＜５＞〜＜７＞のうちのいずれか一項に記載の方法。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、分化細胞には有意な細胞傷害をもたらすことなく、未分化の多能性幹細胞を除去することが可能となる。すなわち、本発明によれば、多能性幹細胞から分化誘導した細胞群に残存する未分化の多能性幹細胞を除去することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】ジヒドロオロト酸デヒドロゲナーゼ（ＤＨＯＤＨ）阻害剤存在下３日間培養した後の、マウス胚性幹（ＥＳ）細胞の生存率を示すグラフである。図中、「ＢＲＱ」、「Ｌｅｆｌｕｎｏｍｉｄｅ］、「Ｔｅｒｉｆｌｕｎｏｍｉｄｅ」及び「Ｖｉｄｏｆｌｕｄｉｍｕｓ」は、各ＤＨＯＤＨ阻害剤（ブレキナー、レフルノミド、テリフルノミド及びビドフルジムス）存在下における細胞の生存率を示す（図中の表記については、図２においても同様である）。
【図２】ＤＨＯＤＨ阻害剤存在下３日間培養した後の、マウス人工多能性幹（ｉＰＳ）細胞の生存率を示すグラフである。
【図３】ＢＲＱ存在下３日間培養した後の、マウス神経幹細胞等の生存率を示すグラフである。図中、「ｍＮＳＣ」、「ｍＮＳＣ＋５％ＦＣＳ」及び「アストロサイト」は、ＢＲＱ存在下における、マウス神経幹細胞、５％ウシ胎仔血清添加時のマウス神経幹細胞及びマウスアストロサイトの生存率を各々示す。
【図４】１０μＭ  ＢＲＱ存在下３日間培養後の、各種細胞の生存率を示すグラフである。図中、「ＥＳ」、「ｉＰＳ」、「ＮＴ２」、「ＰＡ６」、「Ｃ２Ｃ１２」、「ＮＳＣ」及び「アストロサイト」は、マウスＥＳ細胞、マウスｉＰＳ細胞、ヒト胚性癌細胞、マウス骨髄由来ストローマ細胞、マウス筋芽細胞、マウス神経幹細胞及びマウスアストロサイトの前記生存率を各々示す。
【図５】ＢＲＱ存在下において、マウス神経幹細胞及びマウスＥＳ細胞を３日間混合培養した結果を示す、蛍光顕微鏡写真である。図中、「コントロール」はＢＲＱ非存在下における培養結果を示す。図中、上段の３写真は、神経幹細胞のマーカー（Ｎｅｓｔｉｎ）を免疫染色にて検出した結果を示す。中段の３写真は、多能性幹細胞のマーカー（Ｎａｎｏｇ）を免疫染色にて検出した結果を示す。下段の３写真は、Ｎｅｓｔｉｎ及びＮａｎｏｇを免疫染色にて検出した結果と、ＤＡＰＩによって細胞核を対比染色した結果とを重ね合わせた写真である。
【図６】ＢＲＱ存在下において、マウス神経幹細胞及びマウスｉＰＳ細胞を３日間混合培養した結果を示す、蛍光顕微鏡写真である。図中、「コントロール」はＢＲＱ非存在下における培養結果を示す。図中、上段の３写真は、多能性幹細胞のマーカー（Ｎａｎｏｇ）を免疫染色にて検出した結果を示す。中段の３写真は、神経幹細胞のマーカー（Ｎｅｓｔｉｎ）を免疫染色にて検出した結果を示す。下段の３写真は、Ｎｅｓｔｉｎ及びＮａｎｏｇを免疫染色にて検出した結果と、ＤＡＰＩによって細胞核を対比染色した結果とを重ね合わせた写真である。
【図７】１０μＭ  ＢＲＱ存在下、各種リボヌクレオシド（ウリジン、アデノシン、グアノシン又はシチジン）を添加した際の、マウスｉＰＳ細胞の生存率を示すグラフである。
【図８】１０μＭ  ＢＲＱ存在下、各種リボヌクレオシド（ウリジン、アデノシン、グアノシン又はシチジン）を添加した際の、マウスＥＳ細胞の生存率を示すグラフである。
【図９】１０μＭ  ＢＲＱ存在下、各種リボヌクレオシド（ウリジン二リン酸（ＵＤＰ）又はウリジン二リン酸−Ｎ−アセチルグルコサミン（ＵＤＰ−ＧｌｃＮＡｃ））を添加した際の、マウスｉＰＳ細胞の生存率を示すグラフである。
【図１０】１０μＭ  ＢＲＱ存在下、各種リボヌクレオシド（ＵＤＰ又はＵＤＰ−ＧｌｃＮＡｃ）を添加した際の、マウスＥＳ細胞の生存率を示すグラフである。
【図１１】多能性幹細胞におけるＢＲＱ依存的細胞傷害性に対する、ヌクレオチド二リン酸の用量依存効果を示すグラフである。図中、「ＥＳＣ」はマウスＥＳ細胞に対する効果を示し、「ｉＰＳＣ」はマウスｉＰＳ細胞に対する効果を示す。また各グラフにおいて、丸はＵＤＰの、ダイアモンドはＣＤＰの、四角はＡＤＰの、三角はＧＤＰの用量依存効果を示す。エラーバーは±ＳＤ（標準偏差）を示す。統計学的有意性はｔ検定によって判定した。＊＊ｐ＜０．０１、＊＊＊ｐ＜０．００１。
【図１２】ＢＲＱ存在下での、多能性幹細胞におけるＢｒｄＵ陽性細胞の割合を示すグラフである。図中、「ＥＳＣ」はマウスＥＳ細胞における前記割合を示し、「ｉＰＳＣ」はマウスｉＰＳ細胞細胞における前記割合を示す。「Ｎ」及び「ＢＲＱ」は、多能性幹細胞の培養培地においてＢＲＱが各々存在していない及び存在していることを示す。
【図１３】ＢＲＱ存在下での、多能性幹細胞におけるＣａｓｐ３陽性細胞の割合を示すグラフである。図中、「ＥＳＣ」はマウスＥＳ細胞における前記割合を示し、「ｉＰＳＣ」はマウスｉＰＳ細胞細胞における前記割合を示す。「Ｎ」及び「ＢＲＱ」は、多能性幹細胞の培養培地においてＢＲＱが各々存在していない及び存在していることを示す。
【図１４】ＤＨＯＤＨ発現ベクターによるノックダウン効率をウエスタンブロッティングにより分析した結果を示す写真である。ＦＬＡＧタグ標識マウスＤＨＯＤＨ発現ベクターを、コントロールｓｈＲＮＡをコードするベクター（図中「Ｃ」）又はＤＨＯＤＨに対するｓｈＲＮＡ１〜３を各々コードするベクター（図中、「ＤＨＯＤＨ  ｓｈ１，ｓｈ２、ｓｈ３」）と共にＣｏｓ７細胞に導入した。遺伝子導入してから２日後に、細胞抽出液を回収し、抗ＦＬＡＧ抗体及び抗ＧＡＰＤＨ抗体（ローディングコントロール）を用いたウエスタンブロッティングによって分析した。
【図１５】コントロールｓｈＲＮＡ発現多能性幹細胞又はＤＨＯＤＨｓｈＲＮＡ発現多能性幹細胞における、Ｋｉ６７陽性細胞の割合を示すグラフである。図中「ＥＳＣ」及び「ｉＰＳＣ」は、マウスＥＳ細胞及びマウスｉＰＳ細胞各々における前記割合を示す。エラーバーは±ＳＤを示す。統計学的有意性は、ｔ検定によって判定した。＊Ｐ＜０．０５，＊＊Ｐ＜０．０１，＊＊＊Ｐ＜０．００１。
【図１６】コントロールｓｈＲＮＡ発現多能性幹細胞又はＤＨＯＤＨｓｈＲＮＡ発現多能性幹細胞における、Ｃａｓｐ３陽性細胞の割合を示すグラフである。図中「ＥＳＣ」及び「ｉＰＳＣ」は、マウスＥＳ細胞及びマウスｉＰＳ細胞各々における前記割合を示す。エラーバーは±ＳＤを示す。統計学的有意性は、ｔ検定によって判定した。＊Ｐ＜０．０５，＊＊Ｐ＜０．０１，＊＊＊Ｐ＜０．００１。
【図１７】コントロールｓｈＲＮＡ発現多能性幹細胞及びｄｈｏｄｈ  ｓｈ発現多能性幹細胞に、ＧＦＰ及びＫｉ６７を対象とする免疫染色を施して観察し、得られた代表的な結果を示す、蛍光顕微鏡写真である。図中「ＥＳＣ」及び「ｉＰＳＣ」は、マウスＥＳ細胞及びマウスｉＰＳ細胞各々を観察した結果を示す。１段目及び３段目における各３写真は、マウスＥＳ細胞及びマウスｉＰＳ細胞のＫｉ６７（赤色）の発現及び核（青色、ＤＡＰＩによる対比染色）を検出した結果を示す。２段目及び４段目における各３写真は、マウスＥＳ細胞及びマウスｉＰＳ細胞のＧＦＰ（緑色）及びＫｉ６７（赤色）の発現を検出した結果を示す。スケールバーは１００μｍを示す。
【図１８】コントロールｓｈＲＮＡ発現多能性幹細胞及びｄｈｏｄｈ  ｓｈ発現多能性幹細胞に、ＧＦＰ及びＣａｓｐ３を対象とする免疫染色を施して観察し、得られた代表的な結果を示す、蛍光顕微鏡写真である。図中「ＥＳＣ」及び「ｉＰＳＣ」は、マウスＥＳ細胞及びマウスｉＰＳ細胞各々を観察した結果を示す。１段目及び３段目における各３写真は、マウスＥＳ細胞及びマウスｉＰＳ細胞のＣａｓｐ３（赤色）の発現及び核（青色、ＤＡＰＩによる対比染色）を検出した結果を示す。２段目及び４段目における各３写真は、マウスＥＳ細胞及びマウスｉＰＳ細胞のＧＦＰ（緑色）及びＣａｓｐ３（赤色）の発現を検出した結果を示す。スケールバーは１００μｍを示す。
【図１９】１０μＭ  ＢＲＱ存在下で２４時間培養した後に、各細胞を蛍光顕微鏡にて観察した結果を示す写真である。図中、「ＮＳＣ」、「ｉＰＳ」及び「ＥＳ」は、マウス神経幹細胞、マウスｉＰＳ細胞及びマウスＥＳ細胞を観察した結果を示す。「ＢＲＱ」は１０μＭ  ＢＲＱ存在下で培養した結果を示し、「ＤＭＳＯ」はＢＲＱ非存在下で培養した結果を示す。上段の６写真はＳｏｘ２を免疫染色した結果を示し、下段の６写真はＳｏｘ２を免疫染色した結果とＤＡＰＩによって細胞核を対比染色した結果とを重ね合わせた写真である。矢印はＳｏｘ２陰性細胞を示す。各数値はＤＡＰＩ陽性細胞に対するＳｏｘ２陽性細胞の割合（％）を示す。スケールバーは１００μｍを表す。
【図２０】１０μＭ  ＢＲＱ存在下で２４時間培養した後の各細胞における、Ｓｏｘ２陽性細胞の割合（％）を示すグラフである。図中、「ＮＳＣ」、「ｉＰＳ」及び「ＥＳ」は、マウス神経幹細胞、マウスｉＰＳ細胞及びマウスＥＳ細胞における各Ｓｏｘ２陽性細胞の割合を示す。「ＢＲＱ」は１０μＭ  ＢＲＱ存在下で培養した結果を示し、「Ｃｏｎｔ」はＢＲＱ非存在下で培養した結果を示す。「＊＊」はＰ値＜０．０１であることを示す。
【図２１】１０μＭ  ＢＲＱ存在下で１日又は２日培養した後の、各細胞における多能性幹細胞マーカー遺伝子（Ｓｏｘ２、Ｏｃｔ４及びＮａｎｏｇ）の発現量を示すグラフである。図中、「ＥＳ」及び「ｉＰＳ」は、マウスＥＳ細胞及びマウスｉＰＳ細胞における各遺伝子の発現量を示す。「ＢＲＱ」は１０μＭ  ＢＲＱ存在下で培養した結果を示し、「ＤＭＳＯ」はＢＲＱ非存在下で培養した結果を示す。各グラフの縦軸は、「ＤＭＳＯ」における各遺伝子の発現量を１００とした場合の相対的な値を示す。
【図２２】１０μＭ  ＢＲＱ存在下で２日間培養した後に、各細胞を蛍光顕微鏡にて観察した結果を示す写真である。図中、「ＥＳ」及び「ｉＰＳ」は、マウスＥＳ細胞及びマウスｉＰＳ細胞を観察した結果を示す。「ＢＲＱ」は１０μＭ  ＢＲＱ存在下で培養した結果を示し、「ｃｏｎｔ」はＢＲＱ非存在下で培養した結果を示す。上段の４写真はＮａｎｏｇを免疫染色した結果を示し、下段の４写真はＮａｎｏｇを免疫染色した結果とＤＡＰＩによって細胞核を対比染色した結果とを重ね合わせた写真である。矢印はＮａｎｏｇが細胞質に広がって分布している細胞（Ｎａｎｏｇが核外に排除された細胞）を示す。
【図２３】多能性幹細胞（ＰＳＣ）を、ＤＭＳＯ、ＺＶＡＤ（１００ｎＭ）、ＢＲＱ（１０μＭ）又はＢＲＱ及びＺＶＡＤ（ＢＲＱ：１０μＭ、ＺＶＡＤ：１００ｎＭ）の存在下にて２日間培養し、Ｎａｎｏｇ及びＯｃｔ４を免疫標識した結果を示す、蛍光顕微鏡写真である。図中、「ＥＳＣ」及び「ｉＰＳＣ」は、マウスＥＳ細胞及びマウスｉＰＳ細胞を観察した結果を示す。図中の数値は、全細胞における各核ＰＳＣマーカー陽性細胞数の割合を示す。上段の８写真は、Ｏｃｔ４（緑色）を免疫染色した結果を示し、中段の８写真は、Ｎａｎｏｇ（赤色）を免疫染色した結果を示し、下段の８写真は、前記Ｏｃｔ４を免疫染色した結果及びＮａｎｏｇを免疫染色した結果に、ＤＡＰＩによって細胞核（青色）を対比染色した結果を重ね合わせた結果を示す。スケールバーは５０μｍを示す。
【図２４】多能性幹細胞（ＰＳＣ）を、ＤＭＳＯ、ＢＲＱ（１０μＭ）又はＢＲＱ及びＬＭＢ（ＢＲＱ：１０μＭ、ＬＭＢ：０．１５ｎＭ）の存在下にて２日間培養し、Ｎａｎｏｇ（赤色）及びＯｃｔ４（緑色）を免疫標識した結果を示す、蛍光顕微鏡写真である。図中、「ＥＳＣ」及び「ｉＰＳＣ」は、マウスＥＳ細胞及びマウスｉＰＳ細胞を各々観察した結果を示す。図中の数値は、全細胞における各核ＰＳＣマーカー陽性細胞数の割合を示す。上段の６写真は、Ｏｃｔ４（緑色）を免疫染色した結果を示し、中段の６写真は、Ｎａｎｏｇ（赤色）を免疫染色した結果を示し、下段の６写真は、前記Ｏｃｔ４を免疫染色した結果及びＮａｎｏｇを免疫染色した結果に、ＤＡＰＩによって細胞核（青色）を対比染色した結果を重ね合わせた結果を示す。スケールバーは１００μｍを示す。
【図２５】ＤＭＳＯ又はＢＲＱにより前処理した多能性幹細胞から形成されたテラトーマの代表的な写真を示す。図中、「ＥＳＣ」及び「ｉＰＳＣ」は、マウスＥＳ細胞及びマウスｉＰＳ細胞各々から形成されたテラトーマを観察した結果を示す。スケールバーは１ｃｍを示す。
【図２６】ＤＭＳＯ又はＢＲＱにより前処理した多能性幹細胞から形成された腫瘍の体積を示すグラフである。図中、「ＥＳＣ」及び「ｉＰＳＣ」は、マウスＥＳ細胞及びマウスｉＰＳ細胞各々から形成された腫瘍の体積を示す。エラーバーは±ＳＤを示す。統計学的有意性はｔ検定によって判定した。＊＊Ｐ＜０．０１，＊＊＊Ｐ＜０．００１。
【図２７】ＤＭＳＯ又はＢＲＱにより処理したマウスにおいて、多能性幹細胞から形成されたテラトーマの代表的な写真を示す。図中、「ＥＳＣ」及び「ｉＰＳＣ」は、マウスＥＳ細胞及びマウスｉＰＳ細胞各々から形成されたテラトーマを観察した結果を示す。スケールバーは１ｃｍを示す。
【図２８】ＤＭＳＯ又はＢＲＱにより処理したマウスにおいて、多能性幹細胞から形成されたテラトーマの腫瘍体積を示すグラフである。図中、「ＥＳＣ」及び「ｉＰＳＣ」は、マウスＥＳ細胞及びマウスｉＰＳ細胞各々から形成された腫瘍体積を示す。エラーバーは±ＳＤを示す。統計学的有意性はｔ検定によって判定した。＊＊Ｐ＜０．０１，＊＊＊Ｐ＜０．００１。
【図２９】ＤＭＳＯ又はＢＲＱにより処理したマウスにおいて、多能性幹細胞から形成されたテラトーマにおけるＫｉ６７陽性細胞の割合示すグラフである。図中、「ＥＳＣ」及び「ｉＰＳＣ」は、マウスＥＳ細胞及びマウスｉＰＳ細胞各々から形成されたテラトーマにおける前記割合を示す。エラーバーは±ＳＤを示す。統計学的有意性はｔ検定によって判定した。＊＊Ｐ＜０．０１，＊＊＊Ｐ＜０．００１。
【図３０】Ｏｃｔ４（赤色）、Ｎａｎｏｇ（緑色）、ＡＦＰ（緑色）、βIIIチューブリン（赤色）及びＳＭＡ（緑色）を対象とする免疫染色を施したテラトーマについての代表的な画像を示す。図中、「ＥＳＣ」及び「ｉＰＳＣ」は、マウスＥＳ細胞及びマウスｉＰＳ細胞各々から形成されたテラトーマを観察した結果を示す。核はＤＡＰＩ（青色）にて対比染色によって検出した。スケールバーは１００μｍを示す。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
後述の実施例に示すとおり、本発明者は、ジヒドロオロト酸デヒドロゲナーゼ（ＤＨＯＤＨ）の酵素活性を阻害し、ピリミジン合成を阻害することによって、多能性幹細胞に細胞傷害をもたらし、当該細胞を除去できることを明らかにした。また、その一方で、多能性幹細胞を分化誘導することによって得られえる体性幹細胞や体細胞等の分化細胞においては、ＤＨＯＤＨを阻害しても、有意な細胞傷害は生じないことも見出した。
【００１５】
したがって、本発明は、ＤＨＯＤＨ阻害剤を用いる、多能性幹細胞から分化誘導した細胞群に残存する未分化の多能性幹細胞を除去するための組成物及び方法を、提供する。
【００１６】
本発明において、「ジヒドロオロト酸デヒドロゲナーゼ（ＤＨＯＤＨ）」は、ピリミジンのｄｅ  ｎｏｖｏ合成経路において第４反応であるジヒドロオロト酸からオロト酸への酸化を触媒する酵素を意味し、例えば、ジヒドロオロト酸デヒドロゲナーゼ（フマル酸）（ＥＣ番号：１．３．９８．１）、ジヒドロオロト酸デヒドロゲナーゼ（ＮＡＤ＋）（ＥＣ番号：１．３．１．１４）、ジヒドロオロト酸デヒドロゲナーゼ（ＮＡＤＰ＋）（ＥＣ番号：１．３．１．１５）、ジヒドロオロト酸デヒドロゲナーゼ（キノン）（ＥＣ番号：１．３．５．２）が挙げられる。
【００１７】
「ジヒドロオロト酸デヒドロゲナーゼ阻害剤〈ＤＨＯＤＨ阻害剤）」は、前記触媒反応を阻害する活性を有する化合物を意味する。なお、本発明における「阻害」には活性等の完全な阻害のみならず部分的な阻害（抑制）も含まれる。
【００１８】
本発明にかかる「ＤＨＯＤＨ阻害剤」としては、後述の実施例に示すような、ブレキナー（ｂｒｅｑｕｉｎａｒ、ＢＲＱ、６−フルオロ−２−（２’−フルオロ−１，１’−ビフェニル−４−イル）−３−メチル−４−キノリン−カルボン酸ナトリウム塩）、レフルノミド（ｌｅｆｌｕｎｏｍｉｄｅ、５−メチル−Ｎ−［４−（トリフルオロメチル）フェニル］−イソオキサゾール−４−カルボキサミド）、テリフルノミド（ｔｅｒｉｆｌｕｎｏｍｉｄｅ、（２Ｚ）−２−シアノ−３−ヒドロキシ−Ｎ−［４−（トリフルオロメチル）フェニル］ブタ−２−エンアミド）、ビドフルジムス（ｖｉｄｏｆｌｕｄｉｍｕｓ、２−（３−フルオロ−３’−メトキシビフェニル−４−イルカルバモイル）−シクロペンタ−１−エンカルボン酸、ＡＳＬＡＮ００３（２−（３，５−ジフルオロ−３’メトキシビフェニル−４−イルアミノ）ニコチン酸）等が挙げられる。さらに、例えば、Ｊ  Ｍｅｄ  Ｃｈｅｍ．、２０１３  Ａｐｒ  ２５；５６（８）：３１４８−６７に開示されている化合物１５〜１１０、Ｅｕｒ  Ｊ  Ｍｅｄ  Ｃｈｅｍ．２０１２  Ｍａｒ；４９：１０２−９に開示されている化合物７ａ〜７ｎ、Ｂｉｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ．２００８  Ａｕｇ  ２６；４７（３４）：８９２９−３６に開示されている化合物  コード３〜８、国際公開第２００８／０７７６３９号に開示されているアミノニコチン及びイソニコチン酸誘導体、Ｎｅｕｒｏ  Ｏｎｃｏｌ．２０１９  Ｓｅｐ  １０．ｐｉｉ：ｎｏｚ１７０．ｄｏｉ：１０．１０９３／ｎｅｕｏｎｃ／ｎｏｚ１７０．に開示されている化合物  １０５８０（後述のＩＣ５０：９ｎＭ）が挙げられる。
【００１９】
本発明にかかる「ＤＨＯＤＨ阻害剤」として、好ましくはヒト由来ＤＨＯＤＨに対する５０％阻害濃度（ＩＣ５０）が１００ｎＭ以下である化合物が好ましく、ＩＣ５０が５０ｎＭ以下である化合物がより好ましく、ＩＣ５０が２０ｎＭ以下である化合物がさらに好ましい。かかる化合物としては、例えば、以下の化合物が挙げられる（各化合物の構造及びヒト由来ＤＨＯＤＨに対するＩＣ５０を以下に示す）。
【００２０】
【化１】
2020130077.tif 000002
【００２１】
【化２】
2020130077.tif 000003
【００２２】
【化３】
2020130077.tif 000004
【００２３】
【化４】
2020130077.tif 000005
【００２４】
【化５】
2020130077.tif 000006
【００２５】
【化６】
2020130077.tif 000007
【００２６】
【化７】
2020130077.tif 000008
【００２７】
ＤＨＯＤＨの酵素活性は、当業者であれば、例えば、ジクロロインドフェノール（ＤＣＩＰ）を用いる色素還元アッセイにより求めることができる。吸収極大を６００ｎｍに持つＤＣＩＰは、ＤＨＯＤＨによる基質の酸化及び電子受容体の還元に伴い、還元され無色となる。そのため、当該波長における吸光度の減少を指標として、ＤＨＯＤＨの活性を求めることができる。また、ＤＨＯＤＨに対するＩＣ５０は、例えば、ヒト由来のＤＨＯＤＨ、基質（ジヒドロオロト酸）、電子受容体（例えば、ＣｏＱ）、及び緩衝液を含む酵素反応液に、様々な濃度の供試化合物（ＤＨＯＤＨ阻害剤）を添加し、前記ＤＣＩＰアッセイを行なうことにより求めることができる（国際公開第２００８／０７７６３９号、Ｂｉｏｃｈｅｍ  Ｊ．１９９８  Ｄｅｃ  １；３３６（Ｐｔ２）：２９９−３０３  参照のほど）。
【００２８】
また、本発明にかかる「ＤＨＯＤＨ阻害剤」には、その阻害活性を有する限り、薬理学上許容される塩、水和物又は溶媒和物も含まれる。このような薬理学上許容される塩としては、特に制限はなく、当該薬剤の各構造等に応じて適宜選択することができ、例えば、酸付加塩（塩酸塩、硫酸塩、臭化水素塩、硝酸塩、硫酸水素酸塩、リン酸塩、酢酸塩等）、塩基付加塩（ナトリウム塩、カリウム塩、亜鉛塩、カルシウム塩等）が挙げられる。また、水和物又は溶媒和物としては、特に制限はなく、例えば、ＤＨＯＤＨ阻害剤又はその塩１分子に対し、０．１〜１０分子の水又は溶媒が付加したものが挙げられる。
【００２９】
さらに、本発明にかかる「ＤＨＯＤＨ阻害剤」には、その阻害活性を有する限り、互変異性体、幾何異性体、不斉炭素に基づく光学異性体、立体異性体等の総ての異性体及び異性体混合物が含まれる。さらにまた、ＤＨＯＤＨ阻害剤が生体内で酸化、還元、加水分解、アミノ化、脱アミノ化、水酸化、リン酸化、脱水酸化、アルキル化、脱アルキル化、抱合等の代謝を受けてなおその阻害活性を示す化合物をも包含し、また本発明は生体内で酸化、還元、加水分解等の代謝を受けてＤＨＯＤＨ阻害剤を生成する化合物をも包含する。
【００３０】
なお、ＤＨＯＤＨ阻害剤に関しては、上述のとおり、多くの化合物が開発され市販もされているため、購入することによって入手することができる。また市販されていなくとも、それら化合物の製造方法についても多々報告がなされている。そのため、当業者であれば、当該製造方法に沿って適宜調製することもできる。
【００３１】
本発明において「多能性幹細胞」とは、分化万能性及び自己複製能を備えている細胞であればよく、例えば、胚性幹細胞（ＥＳ細胞）、胚性腫瘍細胞（ＥＣ細胞）、エピブラスト幹細胞（ＥｐｉＳ細胞）、胚性生殖細胞（ＥＧ細胞）、多能性生殖細胞（ｍＧＳ細胞）、ＭＵＳＥ細胞（Ｋｕｒｏｄａ  Ｙ．ら、Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．Ｕ．Ｓ．Ａ．、２０１０年、１０７巻、１９号、８６３９〜８６４３ページ  参照）等の生体から採取され得る細胞が挙げられる。さらに、「多能性幹細胞」には、人工多能性幹細胞（ｉＰＳ細胞）のように、生体から採取された体細胞から人工的に分化多能性等を持たせるよう誘導された細胞も含まれる。また、これら細胞の由来としては特に制限はなく、ヒト及び非ヒト動物（例えば、マウス及びラット等のげっ歯類、ウシ、ウマ、ブタ、ヒツジ、サル、イヌ、並びにネコ等の哺乳類、ニワトリ等の鳥類）が挙げられる。さらに、後述の再生医療等を目的とする場合には、免疫拒絶反応を抑えるという観点から後述の分化細胞を移植する対象に由来する多能性幹細胞であることが望ましい。
【００３２】
本発明において「未分化の多能性幹細胞」としては、分化しておらず、分化万能性を維持している前述の多能性幹細胞の他、多能性幹細胞が腫瘍化した細胞（例えば、テラトーマ、テトラカルシノーマ）も含まれる。
【００３３】
本発明において「多能性幹細胞から分化誘導した細胞群」とは、上述の多能性幹細胞に由来する任意の分化細胞を含む細胞の集団を意味する。かかる細胞群は、単種の分化細胞を含むものであってもよく、複数種の分化細胞を含むものであってもよい。さらに、その形態としては、それら細胞によって構成される組織、器官であってもよい。
【００３４】
本発明において「分化細胞」には、多能性を完全に喪失した細胞（最終分化細胞、例えば、体細胞、生殖細胞）のみならず、多能性を部分的に喪失した細胞（例えば、前駆細胞、体性幹細胞）も含まれる。「体性幹細胞」は、成体幹細胞、組織幹細胞とも称される細胞であり、例えば、神経幹細胞、衛星細胞、造血幹細胞（骨髄幹細胞）、間葉系幹細胞、腸管幹細胞、毛包幹細胞、乳腺幹細胞、内皮幹細胞、嗅粘膜幹細胞、神経冠幹細胞、精巣細胞が挙げられる。
【００３５】
「分化細胞」への多能性幹細胞からの分化誘導は、通常、各分化細胞が発生する胚葉（外胚葉、中胚葉、内胚葉）への分化誘導を介して行なわれ、当業者であれば、各胚葉系細胞への分化誘導に適した低分子化合物、タンパク質等（分化誘導因子）を用いた公知の方法を、適宜選択して行なうことができる。例えば、神経細胞等の外胚葉系細胞へは、ＢＭＰ阻害剤、ＴＧＦβ及びアクチビン阻害剤の存在下にて培養することによって分化誘導することができる（Ｎａｔ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌ．２００９  Ｍａｒ；２７（３）：２７５−８０  参照）。軟骨細胞等の中胚葉系の細胞へは、例えば、多能性幹細胞を、Ｗｎｔ及びアクチビンの存在下にて培養した後、ＢＭＰ４の存在下にて培養することにより、分化誘導することができる（Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ．２００８  Ｓｅｐ；１３５（１７）：２９６９−７９  参照）。また例えば、膵臓細胞、腸細胞等の内胚葉系細胞は、多能性幹細胞をアクチビンの存在下にて培養した後、ＢＭＰ４の存在下にて培養することによって、分化誘導することができる（例えば、Ｄｉａｂｅｔｅｓ  ２０１０  Ｓｅｐ；５９（９）：２０９４−２１０１、Ｎａｔｕｒｅ．  ２０１１  Ｆｅｂ  ３；４７０（７３３２）：１０５−９  参照）。
【００３６】
また、本発明において、上述の細胞群に残存する未分化の多能性幹細胞の「除去」は、当該細胞の完全な除去のみならず、当該細胞の数又は前記細胞群における割合の低減を意味する。また、当該除去は、ｉｎ  ｖｉｔｒｏで行なわれるものであってもよく、ｉｎ  ｖｉｖｏ又はｅｘ  ｖｉｖｏで行なわれるものであってもよい。
【００３７】
（多能性幹細胞を除去するための組成物）
本発明の実施形態として、ＤＨＯＤＨ阻害剤を有効成分として含有する、多能性幹細胞から分化誘導した細胞群に残存する未分化の多能性幹細胞を除去するための組成物が挙げられる。
【００３８】
本発明の組成物は、上述のＤＨＯＤＨ阻害剤の他、生理学的に許容される担体を含むものであってもよい。生理学的に許容される担体としては、例えば、生理的な等張液（生理食塩水、培地、ブドウ糖やその他の補助薬（Ｄ−ソルビトール、Ｄ−マンニトール、塩化ナトリウム等）を含む等張液等）、賦形剤、防腐剤、安定剤（ヒト血清アルブミン、ポリエチレングリコール等）、結合剤、溶解補助剤、非イオン性界面活性剤、緩衝剤（リン酸塩緩衝液、酢酸ナトリウム緩衝液等）、保存剤、酸化防止剤が挙げられる。
【００３９】
本発明の組成物は、研究目的又は医療目的（例えば、分化細胞、特に腫瘍化リスクの低減された分化細胞の製造）に用いられる試薬の形態であり得る。また、後述のとおり、前記分化細胞を移植した対象に投与される、医薬組成物の形態でもあり得る。
【００４０】
また、本発明は、分化細胞、特に腫瘍化リスクの低減された分化細胞を製造するためのキットをも提供する。当該キットにおいては、前記組成物の他、多能性幹細胞、上述の分化誘導因子、分化誘導用培地、培養器等の、多能性幹細胞から所望の細胞への分化誘導に必要な材料を含めることができる。さらに、所望の細胞に分化誘導できたことを確認するための、当該細胞特異的マーカー分子を検出するための試薬（例えば、当該マーカー分子に対して特異的な抗体）も、本発明のキットに含めることもできる。また、本発明の組成物の使用方法、分化誘導方法等を示した説明書も本発明のキットに含まれる。
【００４１】
（多能性幹細胞を除去するための方法）
本発明の実施形態としてはまた、多能性幹細胞から分化誘導した細胞群とジヒドロオロト酸デヒドロゲナーゼ阻害剤とを接触させる工程を含む、前記細胞群から残存する未分化の多能性幹細胞を除去する方法が挙げられる。
【００４２】
上述のＤＨＯＤＨ阻害剤と細胞群との「接触」については特に制限はなく、例えば、当該細胞群を維持するための培地にＤＨＯＤＨ阻害剤を添加することによって行なうことができる。その際の添加濃度としては、特に制限はなく、当業者であれば、対象とする多能性幹細胞及び細胞群の種類、並びに用いるＤＨＯＤＨ阻害剤の種類等によって適宜調整することができるが、通常０．１〜１０００μＭであり、好ましくは１〜１００μＭ、さらに好ましくは１０〜５０μＭである。
【００４３】
なお、このように未分化の多能性幹細胞を除去することにより、再生医療等に有用な、腫瘍化リスクの低減された分化細胞を得ることができる。したがって、本発明の方法は、「多能性幹細胞から分化誘導した細胞群とジヒドロオロト酸デヒドロゲナーゼ阻害剤とを接触させる工程を含む、腫瘍化リスクの低減された分化細胞を製造する方法」とも言い換えることができる。
【００４４】
また、再生医療等のため、前記分化細胞を対象（ヒト又は非ヒト動物）に移植した場合には、ＤＨＯＤＨ阻害剤を当該対象に投与することによって、上述のＤＨＯＤＨ阻害剤と細胞群との「接触」を行なうことができる。投与形態としては特に制限はなく、静脈内投与、動脈内投与、腹腔内投与、皮下投与、皮内投与、気道内投与、直腸投与及び筋肉内投与、輸液による投与、局所投与、経口投与が挙げられ、移植する細胞群の種類、移植部位等に応じて適宜選択される。また、投与量は、対象の種類、年齢、体重、症状及び健康状態、投与形態、対象とする多能性幹細胞及び細胞群の種類、並びに用いるＤＨＯＤＨ阻害剤の種類等によって適宜調整されるが、１回あたりの投与量は、通常、０．００１〜１０００ｍｇ／ｋｇ体重であり、好ましくは、０．１〜１００ｍｇ／ｋｇ体重であり、より好ましくは、１〜５０ｍｇ／ｋｇ体重である。また、１日あたりの投与回数としても、特に制限はなく、前記のような様々な要因を考慮して、適宜調整される。さらに、対象への投与は継続して行なわれてもよい（例えば、１週間毎に１回投与）。
【００４５】
また、未分化の多能性幹細胞を除去するための、ＤＨＯＤＨ阻害剤と細胞群との接触時間としては、当該除去が十分に行なわれる時間であればよく、当業者であれば適宜調整することができるが、通常２〜７日間であり、好ましくは２〜５日間であり、より好ましくは２〜３日間である。
【実施例】
【００４６】
以下、実施例に基づいて本発明をより具体的に説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。また、本実施例は、以下の材料及び方法を用いて行なった。【００４７】
（動物・化学試薬）
マウスを用いた全ての実験は、北海道大学動物実験委員会が承認したプロトコールに従って行った。マウスは株式会社ホクドーから購入したものを用いた。特に断りがない限り、化学薬品及び増殖因子は、各々Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ社及びＰｅｐｒｏＴｅｃｈ社から購入したものを用いた。【００４８】
（多能性幹細胞）
マウスＥＳ細胞は、升井伸治氏（当該細胞を譲り受け時、京都大学ｉＰＳ研究所に在籍）より譲り受けた細胞株（Ｅ１４ｔｇ２ａ）を用いた。マウスｉＰＳ細胞は、理化学研究所バイオリソース研究センターから購入した細胞株（ｉＰＳ−Ｈｅｐ−ＦＢ／Ｎｇ／ｇｆｐ−１０３ｃ−１）を用いた。【００４９】
これら多能性幹細胞は、ＳＩＧＭＡ社のウェブサイトで公開している方法にて培養した（ｈｔｔｐｓ：／／ｗｗｗ．ｓｉｇｍａａｌｄｒｉｃｈ．ｃｏｍ／ｌｉｆｅ−ｓｃｉｅｎｃｅ／ｓｔｅｍ−ｃｅｌｌ−ｂｉｏｌｏｇｙ／ｓｔｅｍ−ｃｅｌｌ−ｐｒｏｔｏｃｏｌｓ．ｈｔｍｌ  参照）。また培養には、以下の組成からなる培養液（ＥＳＣ培養液）を用いた。
１ｍＭ  ピルビン酸ナトリウム（Ｇｉｂｃｏ社製，カタログ番号：１１３６０−０７０）、１ｘ非必須アミノ酸（Ｇｉｂｃｏ社製，カタログ番号１１１４０−０５０）、１００μＭ  ２−メルカプトエタノール（ＳＩＧＭＡ社製，ＣＡＳ番号：６０−２４−２）、１０００ｕｎｉｔｓ／ｍＬ  白血病阻害因子（ＬＩＦ、ＥＳＧＲＯ（登録商標），Ｇｉｂｃｏ社製，カタログ番号：ＥＳＧ１１０７）、１５％  ノックアウト血清代替物（ＫＳＲ、Ｔｈｅｒｍｏ  Ｆｉｓｈｅｒ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ社製，カタログ番号：１０８２８０２８）、及び１％  ウシ胎仔血清（ＦＢＳ、Ｈｙｃｌｏｎｅ社製）を含む、グラスゴー最小必須培地（ＧＭＥＭ培地、Ｓｉｇｍａ社製，製品番号：Ｇ５１５４−５００ＭＬ）。さらに、これら細胞を維持培養するために、１００ｍｍ培養ディッシュ（Ｆａｌｃｏｎ社製）の表面を、ウシ表皮由来のゼラチン（Ｓｉｇｍａ社製，製品番号：Ｇ９３９１）にてコートし、３７℃にて２時間以上置いたものを用いた。【００５０】
ヒト胚性癌（ＥＣ）細胞）（ＮＴ２）は、Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｔｉｓｓｕｅ  Ｃｕｌｔｕｒｅ  Ｃｏｌｌｅｃｔｉｏｎから入手し（ＣＲＬ−１９７３）、１０％ＦＢＳ含有ＤＭＥＭ（ダルベッコ改変イーグル培地）にて培養した。【００５１】
（分化細胞）
マウス神経幹細胞（ｍＮＳＣ）は、Ｊｏｈｅ  ＫＫら、Ｇｅｎｅｓ  Ｄｅｖ．１９９６年、１０巻、２４号、３１２９〜３１４０ページに記載のとおり、マウス（胎仔１４．５日目）の終脳から調製し、ＮＳＣ培養液［ｂＦＧＦ（１０ｎｇ／ｍｌ）、ＥＧＦ（１０ｎｇ／ｍｌ）、ヘパリン（５μＭ）、ＧｌｕｔａＭＡＸ（Ｇｉｂｃｏ社製）、ペニシリン、及びストレプトマイシンを含むＤＭＥＭ／Ｆ１２培地（Ｓｉｇｍａ社製）］にて培養した。【００５２】
マウス骨髄由来ストローマ細胞（ＰＡ６）は、理研バイオリソースセンターから入手し（ＲＢＲＣ−ＲＣＢ１１２７）、１０％ＦＢＳ含有αＭＥＭ（イーグル最小必須培地  α改変型）にて培養した。【００５３】
マウス筋芽細胞（Ｃ２Ｃ１２）は、理研バイオリソースセンターから入手し（ＲＢＲＣ−ＲＣＢ０９８７）、１０％ＦＢＳ含有ＤＭＥＭにて培養した。【００５４】
アストロサイトは、ｍＮＳＣを１０％ＦＢＳ含有ＤＭＥＭ存在下で３日間培養することにより調製、その後、同じ培地で維持した。【００５５】
（ＭＴＴアッセイ法）
９６ウェルプレートの各ウェルに、１０００個の各細胞を播種し、ＤＭＳＯのみを終濃度０．１％になるよう添加した培地（２００μＬ／ウェル）にて、又は各ジヒドロオロト酸デヒドロゲナーゼ（ＤＨＯＤＨ）阻害剤を添加した培地（２００μＬ／ウェル）にて、３日間培養した。なお、培地は、上述の各細胞に適した培養液を用いた。【００５６】
ＤＨＯＤＨ阻害剤として、Ｂｒｅｑｕｎａｒ（ＢＲＱ，Ｃａｙｍａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ，ＣＡＳ番号：９６１８７−５３−０），Ｌｅｆｌｕｎｏｍｉｄｅ（Ｃａｙｍａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ，ＣＡＳ番号：７５７０６−１２−６），Ｔｅｒｉｆｌｕｎｏｍｉｄｅ（Ｃａｙｍａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ，ＣＡＳ番号：１６３４５１−８１−８）又はＶｉｄｏｆｌｕｄｉｍｕｓ（Ｃａｙｍａｎ，ＣＡＳ番号：７１７８２４−３０−１）を、培地に添加した。各ＤＨＯＤＨ阻害剤の培地への添加濃度は、２００μＭからの２倍希釈系列とした。【００５７】
また、バックグランドとして、培地のみを入れたウェルを用意し、さらにコントロールとして、ＴｒｉｔｏｎＸ−１００（終濃度０．２％）を含む培地を細胞に添加したウェルも用意した。【００５８】
そして、各ウェルにＭＴＴ（５ｍｇ／ｍｌ、Ｗａｋｏ社製）５μＬを添加し、細胞を３７℃で２〜３時間インキュベートした。次いで、培地を１００μＬのＤＭＳＯに置換して細胞を溶解し、それら細胞溶解液の波長５７０ｎｍにおける吸光度を、マイクロプレートリーダー（Ｂｉｏ−Ｒａｄ社製、Ｂｅｎｃｈｍａｒｋモデル）にて測定した。また、得られた吸光度に基づき、細胞生存率は、以下の式によって算出した。
細胞生存率（％）＝（ＤＨＯＤＨ阻害剤添加ウェルにおける吸光度−バックグランドにおける吸光度）/（コントロールにおける吸光度−バックグランドにおける吸光度）×１００。【００５９】
（ヌクレオシド中和実験）
ＥＳ細胞又はｉＰＳ細胞を、ＢＲＱ（１０μＭ）の存在下、又はＢＲＱ（１０μＭ）及び様々な濃度のリボヌクレオシド（〜５００μＭ、全てＳｉｇｍａ社製）の存在下にて、３日間インキュベートし、上述のＭＴＴアッセイにより細胞生存率を分析した。【００６０】
（免疫染色）
細胞を、Ｋｏｎｄｏら、Ｇｅｎｅｓ  Ｄｅｖ．２００４年、１８巻、２３号、２９６３〜７２ページに記載の方法にて、固定し、免疫染色を施した。具体的には先ず、免疫染色に際して、細胞を、コーティングした８ウェルチャンバースライド（ガラス）上に播種し、１０μＭ  ＢＲＱの存在下で２４時間培養した。なお、ｍＮＳＣの培養には、ＰＤＬ＋フィブロネクチンコートを施したものを用いた（Ｊｏｈｅ  ＫＫら、Ｇｅｎｅｓ  Ｄｅｖ．１９９６年、１０巻、２４号、３１２９〜３１４０ページ  参照）。ＥＳ細胞及びｉＰＳ細胞の培養にはゼラチンコートを施したものを用いた。【００６１】
そして、免疫染色においては先ず、ＰＢＳにて細胞を１回洗浄した後、４％パラフォルムアルデヒドを加えて室温で１０分間インキュベートすることにより固定した。０．３％ＴｒｉｔｏｎＸ１００含有ＰＢＳで置換して室温で５分間インキュベートした後、０．３％ＴｒｉｔｏｎＸ１００及び１０％ＦＣＳ含有ＰＢＳ（ブロッキング溶液）に置換して室温で３０分間インキュベートした。ブロッキング溶液で希釈した１次抗体溶液に置換し、室温で２時間インキュベートした。ＰＢＳで３回洗浄した後、ブロッキング溶液で希釈した２次抗体及びＤＡＰＩ溶液を加えて、室温で２時間インキュベートした。ＰＢＳで３回洗浄した後、退色防止剤（ＤＡＫＯ社製、コード番号：Ｓ３０２３）で封入し、顕微鏡観察を行った。なお、ＤＡＰＩ溶液（１μｇ／ｍＬ、Ｄｏｊｉｎｄｏ社製、製品コード：Ｄ５２３）による対比染色によって、細胞核を可視化した。また、蛍光画像は、ＡｘｉｏＩｍａｇｅｒ  Ｍ１顕微鏡（Ｃａｒｌ  Ｚｅｉｓｓ社製）にて取得した。【００６２】
上記培養細胞に対する免疫染色において、抗原の検出には以下の抗体を用いた。
一次抗体：
抗Ｎｅｓｔｉｎマウスモノクローナル抗体（ＢＤ社製，クローン  Ｒａｔ４０１、１：２００に希釈して使用）、
抗Ｎａｎｏｇウサギポリクローナル抗体（Ｗａｋｏ  ｐｕｒｅ  ｃｈｅｍｉｃａｌ社製、コード番号：０１８−２７５２１、１：２００に希釈して使用）、
抗Ｓｏｘ２ウサギポリクローナル抗体（ＳｔｅｍＣｅｌｌ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ社製、１：５００に希釈して使用）、
抗Ｏｃｔ４マウスモノクローナル抗体（Ｃｅｌｌ  Ｓｉｇｎａｌｉｎｇ  Ｔｅｃｈ社製、１：２００に希釈して使用）、
抗ＧＦＰラットモノクローナル抗体（ナカライテスク社製、１：５００に希釈して使用）、
抗Ｋｉ６７ウサギモノクローナル抗体（Ｔｈｅｒｍｏ  Ｆｉｓｈｅｒ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ社製、１：１００に希釈して使用）、
抗活性型Ｃａｓｐａｓｅ３ウサギポリクローナル抗体（ＳｔｅｍＣｅｌｌ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ社製、１：１０００に希釈して使用）。
二次抗体：
Ａｌｅｘａ４８８標識抗マウスＩｇＧロバポリクローナル抗体（Ｔｈｅｒｍｏ  Ｆｉｓｈｅｒ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ社製、カタログ番号：Ｒ３７１２０、１：５００に希釈して使用）、
Ａｌｅｘａ４８８標識抗ウサギＩｇＧロバポリクローナル抗体（Ｔｈｅｒｍｏ  Ｆｉｓｈｅｒ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ社製、カタログ番号：Ａ−１１００８、１：５００に希釈して使用）、
Ａｌｅｘａ５９４標識抗ウサギＩｇＧロバポリクローナル抗体（Ｔｈｅｒｍｏ  Ｆｉｓｈｅｒ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ社製、カタログ番号：Ｒ３７１１９、１：５００に希釈して使用）、
Ａｌｅｘａ５９４標識抗マウスＩｇＧロバポリクローナル抗体（Ｔｈｅｒｍｏ  Ｆｉｓｈｅｒ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ社製、カタログ番号：Ｒ３７１１５、１：５００に希釈して使用）、
Ａｌｅｘａ４８８標識抗ラットＩｇＧヤギ抗体（Ｊａｃｋｓｏｎ  ＩｍｍｕｎｏＲｅｓｅａｒｃｈ社製、１：５００に希釈して使用）。【００６３】
腫瘍については、厚さ１０μｍの切片を調製し、Ｋｏｎｄｏ  Ｔ，及びＲａｆｆ  Ｍ．、ＥＭＢＯ  Ｊ．２０００；１９（９）：１９９８−２００７、並びにＴａｋａｎａｇａ  Ｈ，ら、Ｓｔｅｍ  Ｃｅｌｌｓ．２００９；２７（１）：１６５−１７４．に記載の方法にて免疫染色を行った。当該免疫染色には、以下の抗体を用いた。
一次抗体：
抗Ｏｃｔ４マウスモノクローナル抗体（Ｃｅｌｌ  Ｓｉｇｎａｌｉｎｇ  Ｔｅｃｈ社製、１：２００に希釈して使用）、
抗Ｎａｎｏｇウサギポリクローナル抗体（Ｗａｋｏ  Ｐｕｒｅ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ社製、１：２００に希釈して使用）、
抗Ｋｉ６７ウサギモノクローナル抗体（Ｔｈｅｒｍｏ  Ｆｉｓｈｅｒ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ社製、１：１００に希釈して使用）、
抗βIIIチューブリンマウスモノクローナル抗体（Ｓｉｇｍａ社製、１：４００に希釈して使用）、
抗平滑筋アクチンウサギポリクローナル抗体（Ｐｒｏｔｅｉｎｔｅｃｈ社製、ＳＭＡ、１：２００に希釈して使用）、
抗αフェトプロテインウサギポリクローナル抗体（Ｐｒｏｔｅｉｎｔｅｃｈ社製、ＡＦＰ、１：１００に希釈して使用）。
二次抗体：
Ａｌｅｘａ５９４標識抗マウスＩｇＧロバポリクローナル抗体（Ｔｈｅｒｍｏ  Ｆｉｓｈｅｒ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ社製、カタログ番号：Ｒ３７１１５、１：５００に希釈して使用）、
Ａｌｅｘａ４８８標識抗ウサギＩｇＧヤギ抗体（Ｊａｃｋｓｏｎ  ＩｍｍｕｎｏＲｅｓｅａｒｃｈ社製、１：５００に希釈して使用）。【００６４】
（混合培養）
マウスＮＳＣと、マウスＥＳ細胞又はマウスｉＰＳ細胞とを、各々２０００個ずつ播種し、１μＭ又は１０μＭのＢＲＱ存在下、ＥＳＣ培養液にて３日間培養した。そして、上述の免疫染色にて分析した。【００６５】
（定量ＲＴ−ＰＣＲ）
マウスＥＳ細胞及びマウスｉＰＳ細胞を、上述のウシ表皮由来のゼラチンにてコーティングした１００ｍｍ培養ディッシュ及びＥＳＣ培養液にて、ＢＲＱ存在下又は非存在下培養した後、これら細胞における、Ｓｏｘ２、Ｏｃｔ４及びＮａｎｏｇの遺伝子発現量を、以下に示す方法にて測定した。【００６６】
先ず、細胞からＲＮｅａｓｙキット（Ｑｉａｇｅｎ社製）を用いてトータルＲＮＡを調製し、トランスクリプターファーストストランドｃＤＮＡ合成キット（Ｒｏｃｈｅ  Ａｐｐｌｉｅｄ  Ｓｃｉｅｎｃｅ社製）を用いてｃＤＮＡを合成した。【００６７】
そして、当該ｃＤＮＡを鋳型とし、サンダーバード  サイバー  ｑＰＣＲミックス（ＴＯＹＯＢＯ社製）及びステップワンプラス（Ｔｈｅｒｍｏ  Ｆｉｓｈｅｒ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ社製）を用い、リアルタイムＰＣＲを行なった。反応条件は、９５℃１５秒、６０℃３０秒を４０サイクルとし、以下に示すオリゴヌクレオチドプライマーを使用し、各標的遺伝子を増幅した。
Ｓｏｘ２遺伝子：
フォワードプライマー  ５’−ＴＧＡＡＧＡＡＧＧＡＴＡＡＧＴＡＣＡＣＧＣＴ−３’（配列番号：１）、
リバースプライマー  ５’−ＴＣＣＴＧＣＡＴＣＡＴＧＣＴＧＴＡＧＣＴＧ−３’（配列番号：２）、
ｏｃｔ４遺伝子：
フォワードプライマー  ５’−ＣＴＧＡＡＧＣＡＧＡＡＧＡＧＧＡＴＣＡＣＣ−３’（配列番号：３）、
リバースプライマー  ５’−ＣＣＧＣＡＧＣＴＴＡＣＡＣＡＴＧＴＴＣＴＴ−３’（配列番号：４）、
ｎａｎｏｇ遺伝子：
フォワードプライマー  ５’−ＣＴＧＡＴＴＣＴＴＣＴＡＣＣＡＧＴＣＣＣＡＡ−３’（配列番号：５）、
リバースプライマー  ５’−ＡＧＡＧＴＴＣＴＴＧＣＡＴＣＴＧＣＴＧＧＡ−３’（配列番号：６）、
１８ＳリボゾームＲＮＡ遺伝子：
フォワードプライマー  ５’−ＣＧＧＡＣＡＧＧＡＴＴＧＡＣＡＧＡＴＴＧ−３’（配列番号：７）、
リバースプライマー  ５’−ＣＡＡＡＴＣＧＣＴＣＣＡＣＣＡＡＣＴＡＡ−３’（配列番号：８）。
なお、このようにして検出された各標的遺伝子の発現量は、１８ＳリボゾームＲＮＡの発量をもとに相対定量法（ｄｅｌｔａ  ｄｅｌｔａ  Ｃｔ法）により正規化した。【００６８】
（ベクター）
ベクターは、Ｎｉｓｈｉｄｅ  Ｋ，ら、ＰＬｏＳ  ＯＮＥ．２００９；４（８）：ｅ６８６９．及びＴａｋａｎａｇａ  Ｈ，ら、Ｓｔｅｍ  Ｃｅｌｌｓ．２００９；２７（１）：１６５−１７４．の記載に沿って構築した。【００６９】
具体的には先ず、マウスＤＨＯＤＨの全長ｃＤＮＡは、ＫＯＤ  Ｐｌｕｓ−Ｖｅｒ．２ポリメラーゼ（東洋紡株式会社製）を用い、その使用説明書に沿って、マウスＮＳＣ由来ｃＤＮＡから増幅した。当該増幅には、５’プライマー（５’−ＡＧＡＡＴＴＣＡＡＴＧＧＧＧＧＡＡＣＡ−３’  （配列番号：９））及び３’プライマー（５’−ＴＴＧＧＡＴＴＣＴＣＴＧＣＧＧＴＣ−３’（配列番号：１０））を用いた。増幅したｃＤＮＡを、ｐ３ｘＦＬＡＧ  ＣＭＶ１０ベクターに挿入し、ｐ３ｘＦＬＡＧ  ＣＭＶ１０−ｍＤＨＯＤＨを調製した。【００７０】
また、マウスＤＨＯＤＨをノックダウンするために、ＩｎｖｉｖｏＧｅｎのｓｉＲＮ  Ｗｉｚａｒｄソフトウェア（ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｓｉｒｎａｗｉｚａｒｄ．ｃｏｍ／）を用い、当該遺伝子を標的とする３つのショートヘアピン（ｓｈ）配列を選択した。これらｓｈ配列をｐｓｉＲＮＡ−ｈ７ＳＫｈｙｇｒｏ  Ｇ１発現ベクター（ＩｎｖｉｖｏＧｅｎ社製）に各々挿入し、ｐｓｉＲＮＡ−ｈ７ＳＫｈｙｇｒｏ−ｍＤＨＯＤＨｓｈ１−３を調製した。これらベクターによるノックダウン効率はウェスタンブロッティングにより分析した（図１４  参照）。その結果、高い効果を示したＤＨＯＤＨ  ｓｈ１及びｓｈ３をノックダウン実験に用いた。【００７１】
マウスＤＨＯＤＨを対象とするｓｈ１及びのｓｈ３の標的配列は、それぞれ５’−ＧＧＣＴＡＧＣＴＧＴＣｔＣＴＣＴＣＴ−３’（配列番号：１１）及び５’−ＧＧＡＡＧＣＴＧＴＧＴＣＴＣＴＣｔＡ−３’（配列番号：１２）である。コントロールとして用いたｓｈ（ｅｇｆｐ）の標的配列は５’−ＧＣＡＡＧＣＴＧＡＣＣＣＧＴＧＴＴＣＡ−３’（配列番号：１３）である。【００７２】
クローンニングしたｃＤＮＡの塩基配列は、ＢｉｇＤｙｅターミネーターキットバージョン３．１（Ａｐｐｌｉｅｄ  Ｂｉｏｓｙｓｔｅｍｓ社製）及びＡＢＩシーケンサーモデル３１３０ｘｌ（Ａｐｐｌｉｅｄ  Ｂｉｏｓｙｓｔｅｍｓ社製）を用いて確認した。【００７３】
また、ベクターは、リポフェクタミン３０００（Ｔｈｅｒｍｏ  Ｆｉｓｈｅｒ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ社製）を用い、その使用説明書の記載に沿って、細胞に導入した。【００７４】
（テラトーマ形成）
多能性幹細胞を、ＢＲＱの存在下又は非存在下で２日間培養した。生存細胞（１ｘ１０６）を、５０μｌのマトリゲル（ＢＤ  Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅｓ社製）に懸濁し、１０％ペントバルビタールで麻酔した、５〜８週齢のＮＯＤ／ＳＣＩＤマウスの臀部に皮下注射した。そして、注射してから４週後に、マウスを犠牲死させ、Ｔｓｕｋａｍｏｔｏ  Ｙ，ら、Ｓｔｅｍ  Ｃｅｌｌｓ．２０１６；３４（８）：２０１６−２０２５．に記載の方法に沿って、腫瘍を摘出して撮影し、それらのサイズを測定した。また得られた測定値に基づき、腫瘍の体積は、以下の式によって算出した。
腫瘍の体積（ｃｍ３）＝長径×短径×短径×１／２。【００７５】
また、ＢＲＱのテラトーマ形成抑制活性を調べるために、皮下腫瘍を有するマウスの腹腔内に、２００μｌの生理食塩水、又は２５ｍｇ／ｋｇブレキナーナトリウム塩（ＢＲＱ、ＴＯＣＲＩＳ社製）ＰＢＳ溶液  ２００μｌを、毎日投与した。腹腔内投与の５日後に、マウスを犠牲死させ、Ｔｓｕｋａｍｏｔｏ  Ｙ，ら、Ｓｔｅｍ  Ｃｅｌｌｓ．２０１６；３４（８）：２０１６−２０２５．に記載の方法に沿って、腫瘍を摘出して撮影し、病理学的分析に供した。【００７６】
（ウェスタンブロッティング）
ウェスタンブロッティングは、Ｔａｋａｎａｇａ  Ｈ，ら、Ｓｔｅｍ  Ｃｅｌｌｓ．２００９；２７（１）：１６５−１７４．に記載の方法に沿って行なった。また、ウェスタンブロッティング及び免疫沈降には、一次抗体として、抗ＦＬＡＧ  Ｍ２マウス抗体（ＳＩＧＭＡ社製、１０μ／ｍｌ）及び抗ＧＡＰＤＨ抗体（Ｐｒｏｔｅｉｎｔｅｃｈ社製、１：５０００に希釈して使用）を用い、二次抗体として、西洋ワサビペルオキシダーゼ標識抗マウスＩｇＧ抗体（Ｓａｎｔａ  Ｃｒｕｚ社製、１：５０００に希釈して使用）を用いた。【００７７】
（統計解析）
上記にて得られた細胞生存率及び遺伝子発現量等における２群間の比較は、ｓｔｕｄｅｎｔ  ｔ−検定にて解析した。また、カプラン−マイヤー曲線は、無調整のイベント発生迄の時間（ｕｎａｄｊｕｓｔｅｄ  ｔｉｍｅ−ｔｏ−ｅｖｅｎｔ  ｖａｒｉａｂｌｅｓ）を推定するために用いた。P値が０．０５未満（両側検定）である場合、有意であると判断した。【００７８】
（実施例１）  多能性幹細胞に対するＤＨＯＤＨ阻害剤の細胞傷害活性についての検討
マウスＥＳ細胞及びマウスｉＰＳ細胞を、ＤＨＯＤＨ阻害剤（ＢＲＱ、Ｌｅｆｌｕｎｏｍｉｄｅ、Ｔｅｒｉｆｌｕｎｏｍｉｄｅ又はＶｉｄｅｆｌｕｄｉｍｕｓ）の存在下で各々３日間培養し、生存率をＭＴＴアッセイにより検討した。【００７９】
その結果、図１及び２に示すとおり、試験した４種のＤＨＯＤＨ阻害剤は全て、両多能性幹細胞に対する細胞傷害活性を有していることが明らかになった。特に、ＢＲＱに関しては、低濃度（１０μＭ〜）でも、多能性幹細胞に対する有意な細胞傷害活性が認められた。なお、ＢＲＱ、Ｌｅｆｌｕｎｏｍｉｄｅ、Ｔｅｒｉｆｌｕｎｏｍｉｄｅ及びＶｉｄｏｆｌｕｄｉｍｕｓのヒト由来のＤＨＯＤＨに対するＩＣ５０は各々、６〜２０ｎＭ、９８μＭ、１μＭ及び１３４ｎＭである。そのため、ＤＨＯＤＨ阻害剤間における多能性幹細胞に対する細胞傷害活性の差は、阻害活性の差に起因しているように見受けられる。【００８０】
（実施例２）  体性幹細胞等に対するＤＨＯＤＨ阻害剤の細胞傷害活性についての検討
マウス正常神経幹細胞（ｍＮＳＣ）、５％ウシ胎仔血清存在下で培養したｍＮＳＣ（ｍＮＳＣ＋５％ＦＣＳ）、マウスアストロサイトを、１０μＭ  ＢＲＱ存在下で３日間培養し、生存率をＭＴＴアッセイにより検討した。その結果、図３に示すとおり、神経幹細胞及び神経細胞（分化細胞）はＢＲＱに対して低感受性であることが明らかになった。【００８１】
また、他の多能性幹細胞（ＮＴ２：ヒト胚性癌（ＥＣ）細胞）及び他の体性幹細胞（ＰＡ６：マウス骨髄由来ストローマ細胞、Ｃ２Ｃ１２：マウス筋芽細胞）についても、１０μＭ  ＢＲＱ存在下で３日間培養し、生存率をＭＴＴアッセイにより検討した。その結果、図４に示すとおり、ＢＲＱは多能性幹細胞（ＥＳ細胞、ｉＰＳ細胞及びＥＣ細胞）では顕著な細胞傷害活性を示した。一方、ＥＳ細胞及びｉＰＳ細胞の生存率と、ＰＡ６細胞、Ｃ２Ｃ１２細胞、神経幹細胞及びアストロサイトのそれとの間に統計学的有意差が認められた（全てｐ＜０．０１）。すなわち、ＢＲＱの体性幹細胞及び体細胞に対する有意な細胞傷害活性は認められなかった。【００８２】
（実施例３）  多能性幹細胞に対するＤＨＯＤＨ阻害剤の細胞特異的傷害活性についての検証
多能性幹細胞（マウスＥＳ細胞又はマウスｉＰＳ細胞）と、該細胞から分化誘導して得られる細胞と見立てた体性幹細胞（マウス神経幹細胞）とを、様々な濃度のＢＲＱを含むＥＳ細胞培地にて３日間混合培養し、ＮＳＣマーカーであるＮｅｓｔｉｎ及び多能性幹細胞マーカーであるＮａｎｏｇに対する免疫染色を行った。その結果、図５及び６に示すとおり、上述の図１〜４に示した結果同様に、１０μＭのＢＲＱ存在下でＥＳ細胞とｉＰＳ細胞は消失したが、神経幹細胞への明らかな細胞傷害は観られなかった。【００８３】
（実施例４）  ＤＨＯＤＨ阻害剤の細胞傷害に対する、ヌクレオシド中和活性についての検証
ピリミジン合成は、新生（ｄｅ  ｎｏｖｏの合成）経路と再利用（サルベージ）経路とによって制御されている。ＤＨＯＤＨは、当該合成経路において律速となる４番目の化学反応を触媒する、ｄｅ  ｎｏｖｏ合成のキー因子である。そこで、ＤＨＯＤＨ阻害剤による多能性幹細胞の除去効果が、サルベージ経路の出発材料であるウリジン等のヌクレオシドを添加することにより、当該効果を解消できるかどうかを調べた。より具体的には、ＢＲＱの存在下、ヌクレオシド（アデノシン、グアノシン、シチジン又はウリジン）を培地に添加することによって、当該阻害剤による多能性幹細胞の細胞傷害活性を中和し得るかを検証した。その結果、図７及び８に示すとおり、ＢＲＱの細胞傷害活性に対し、ピリミジンヌクレオシド（ウリジン、シチジン）は中和活性を示し、特にウリジンは強い中和活性を示すことが明らかになった。【００８４】
また、ピリミジン合成経路の産物であるＵＭＰは、ＵＤＰ、ＵＴＰへと変化する。さらに、ＵＴＰを基質としてウリジン二リン酸−Ｎ−アセチルグルコサミン（ＵＤＰ−ＧｌｃＮａｃ）も生合成される。ＵＤＰ−ＧｌｃＮａｃは、Ｏ結合型Ｎ−アセチルグルコサミン転移酵素（ＯＧＴ）の基質となり、細胞内シグナル伝達に広範に関与することが明らかになっている。そこで、ＤＨＯＤＨ阻害剤による多能性幹細胞の細胞傷害活性が、これらＵＭＰからの生成物によっても中和されるかを検証した。その結果、図９及び１０に示すとおり、ＢＲＱの細胞傷害活性に対し、ＵＤＰ及びＵＤＰ−ＧｌｃＮａｃも中和活性を示すことが明らかになった。【００８５】
また、ヌクレオチド合成の中間基質であるヌクレオチド二リン酸（ＵＤＰ、ＣＤＰ、ＡＤＰ、ＧＤＰ）についても、ＢＲＱの細胞傷害活性に対する中和活性を評価した。その結果、上記同様に、ＵＤＰにおいて強い中和活性が認められた（図１１  参照）。【００８６】
以上のことから、ＢＲＱ等のＤＨＯＤＨ阻害剤は、ピリミジン合成経路を阻害することによって、多能性幹細胞に対する細胞傷害活性を奏していることが示唆された。また、その細胞傷害活性は、再利用（サルベージ）経路を活性化することにより抑制できることも示唆された。【００８７】
（実施例５）  ＢＲＱによる多能性幹細胞における細胞周期停止及び細胞死の誘導についての検証
多能性幹細胞において、ＤＨＯＤＨ阻害剤であるＢＲＱがどのような現象を引き起こしているかを明らかにすべく、多能性幹細胞を、ＢＲＱの存在下又は非存在下にて２日間培養した後、ブロモ−デオキシウリジン（ＢｒｄＵ）の取り込みアッセイとＣａｓｐ３免疫染色を行い、それらの細胞増殖性と細胞死を分析した。その結果、図１２及び１３に示すとおり、ＢＲＱは多能性幹細胞の増殖性を低減し、ＣＡＳＰ３を強く活性化することが明らかとなった。【００８８】
また、ＢＲＱ依存性の細胞傷害活性は、ＤＨＯＤＨ活性阻害に完全に依存しているかどうかを評価すべく、２種類のＤＨＯＤＨ特異的ｓｈＲＮＡ（図１４  参照）を用い、ＤＨＯＤＨをノックダウンした。その結果、図１５〜１８に示すとおり、多能性幹細胞の増殖性は低減し、ＣＡＳＰ３は強く活性化された。このように、ＢＲＱ処理細胞同様の現象が、ＤＨＯＤＨノックダウンによっても生じたことから、前記ＢＲＱ依存性細胞傷害性は、ＤＨＯＤＨ活性を阻害することによって発揮されたことが示唆された。【００８９】
（実施例６）  多能性幹細胞のマーカー分子への、ＤＨＯＤＨ阻害剤による影響についての検証
多能性幹細胞においては、自己複製能の促進と未分化状態の維持に関わる３種類の転写因子（Ｓｏｘ２、Ｏｃｔ４、Ｎａｎｏｇ）が高いレベルにて発現していることが明らかとなっている。そこで、これら多能性幹細胞のマーカー分子へのＤＨＯＤＨ阻害剤による影響について検証した。【００９０】
具体的には先ず、ＢＲＱ存在下にて２４時間培養した、多能性幹細胞（マウスｉＰＳ細胞及びマウスＥＳ細胞）、並びに体性幹細胞（マウス神経幹細胞）におけるＳｏｘ２の発現を、蛍光免疫染色にて検出した。その結果、図１９及び２０に示すとおり、ＢＲＱ存在下の２４時間培養にて、ＥＳ細胞及びｉＰＳ細胞では早くも細胞増殖阻害、或いは細胞死が観察された。また、両多能性幹細胞の３０％程度においてＳｏｘ２の発現は認められないようになっていた。一方、体性幹細胞においては同様の変化は認められなかった。【００９１】
次に、ＢＲＱ存在下にて１日又は２日間培養した、多能性幹細胞（マウスｉＰＳ細胞及びマウスＥＳ細胞）におけるＳｏｘ２、Ｏｃｔ４及びＮａｎｏｇの遺伝子発現量を、ＰＣＲにて測定した。その結果、図２１に示すとおり、ＢＲＱにて２日間処理した細胞において、多能性幹細胞のマーカー遺伝子の発現量は総じて減少していることが明らかになった。【００９２】
また、ＢＲＱ存在下にて２日間培養した、多能性幹細胞（マウスｉＰＳ細胞及びマウスＥＳ細胞）におけるＮａｎｏｇの発現を、蛍光免疫染色にて検出した。その結果、図２２に示すとおり、通常、多能性幹細胞の核に局在しているＮａｎｏｇは、ＢＲＱ処理によって細胞質に広がって分布するようになることが明らかになった。【００９３】
以上の結果から、ＤＨＯＤＨ阻害剤によって、自己複製能の促進と未分化状態の維持に関わる３種類の転写因子（Ｓｏｘ２、Ｏｃｔ４、Ｎａｎｏｇ）の発現量が低減し、また細胞内局在が変化することによって、多能性幹細胞に細胞傷害、ひいては細胞死がもたらされることが示唆される。【００９４】
（実施例７）  ＤＨＯＤＨ阻害剤によって誘導される、ＣＲＭ１依存的多能性幹細胞マーカー分子の核外輸送
ＢＲＱ若しくはｐａｎカスパーゼ阻害剤であるＺ−ＶＡＤの存在下又は非存在下において、多能性幹細胞を培養した。ＢＲＱにて処理した後２日目に、多能性幹細胞（ＥＳ細胞及びｉＰＳ細胞）におけるＯｃｔ４陽性細胞及びＮａｎｏｇ陽性細胞の数を測定した。【００９５】
その結果、図２３に示すとおり、ＢＲＱにて処理した多能性幹細胞におけるＯｃｔ４陽性細胞及びＮａｎｏｇ陽性細胞の割合は、ＤＭＳＯにて処理したコントロール多能性幹細胞におけるそれらと比較して、有意に減少した（ＢＲＱにて処理したＥＳ細胞における、Ｏｃｔ４陽性細胞：２％、Ｎａｎｏｇ陽性細胞：６％。ＢＲＱにて処理したｉＰＳ細胞における、Ｏｃｔ４陽性細胞：０％、Ｎａｎｏｇ陽性細胞：０％。ＤＭＳＯにて処理したＥＳ細胞における、Ｏｃｔ４陽性細胞：８５％、Ｎａｎｏｇ陽性細胞：８６％。ＤＭＳＯにて処理したｉＰＳ細胞における、Ｏｃｔ４陽性細胞：９４％、Ｎａｎｏｇ陽性細胞：９３％）。【００９６】
また、Ｚ−ＶＡＤの添加によって、ＢＲＱ依存的細胞死にわずかな遅れを生じたものの、ＢＲＱにて処理した多能性幹細胞における前記Ｎａｎｏｇ陽性細胞及びＯｃｔ４陽性細胞の割合のの減少を回復させることはなかった（ＢＲＱ及びＺ−ＶＡＤにて処理したＥＳ細胞における、Ｏｃｔ４陽性細胞：５％、Ｎａｎｏｇ陽性細胞：２％。ＢＲＱ及びＺ−ＶＡＤにて処理したｉＰＳ細胞における、Ｏｃｔ４陽性細胞：３％、Ｎａｎｏｇ陽性細胞：５％）（図２３  参照）。【００９７】
また、ＢＲＱ存在下又は非存在下、レプトマイシンＢ（ＬＭＢ）を添加した培地にて、多能性幹細胞を培養し、Ｎａｎｏｇ及びＯｃｔ４の核局在を分析した。なお、ＬＭＢは、Ｅｘｐｏｒｔｉｎ  １としても知られるＣＲＭ１に対する特異的阻害剤である。【００９８】
その結果、図２４に示すとおり、ＬＭＢは、ＢＲＱにて処理した多能性幹細胞におけるＮａｎｏｇ及びＯｃｔ４の核外輸送を完全に抑制した。このことから、ＢＲＱによるＮａｎｏｇ及びＯｃｔ４の核からの排除は、ＣＲＭ１依存的に生じていたことが示唆される。【００９９】
（実施例８）  多能性幹細胞の腫瘍形成能に対する、ＤＨＯＤＨ阻害剤の抑制効果についての検証
ＤＨＯＤＨ阻害剤であるＢＲＱにて前処理した多能性幹細胞の腫瘍形成能について調べた。具体的には先ず、ＤＭＳＯのみ又は１０μＭ  ＢＲＱを添加した培地にて２日間培養した後、生存していた多能性幹細胞をＮＯＤ／ＳＣＩＤマウスの臀部皮下に注入した。そして、移植してから４週間後に、腫瘍を摘出して観察した。【０１００】
その結果、図２５及び２６に示すとおり、ＢＲＱにて前処理した細胞は増殖していなかった。一方、ＤＭＳＯにて処理した細胞においては、腫瘍形成が認められた。【０１０１】
また、ＢＲＱの抗テラトーマ形成活性を調べるため、先ず、ＮＯＤ／ＳＣＩＤマウスの臀部皮下に多能性幹細胞を移植し、１００ｍｍ３を超えるサイズに達する腫瘍を形成させた。そして、３日毎に１回、ＢＲＱを腹腔内注射し、５回目の腹腔内注射を施してから３日目に、マウスから腫瘍を摘出した。【０１０２】
図２７に示すとおり、ＢＲＱ投与によって腫瘍の増殖は抑制された。なお、図には示さないが、ＢＲＱを投与したマウスにおいて目に見える副作用は認められなかった。また図２８に示すとおり、ＤＭＳＯ及びＢＲＱにて処理したテラトーマのサイズは各々、ＥＳ細胞由来のもので０．５５ｃｍ３及び０．１２ｃｍ３であり、ｉＰＳ細胞由来のもので、１．３７ｃｍ３及び０．３２ｃｍ３であった。【０１０３】
次に、それら腫瘍の切片を調製し、増殖マーカー  Ｋｉ６７、多能性幹細胞マーカー（Ｏｃｔ４及びＮａｎｏｇ）、並びに分化マーカー（ＡＴＦ，βIIIチューブリン及びＳＭＡ）を対象とする免疫標識を施し、観察した。【０１０４】
その結果、図２９に示すとおり、ＢＲＱ処理腫瘍におけるＫｉ６７陽性増殖細胞は、ＤＭＳＯ処理腫瘍におけるそれらと比較して、有意に減少した。また、図３０に示すとおり、ＢＲＱ処理腫瘍において、Ｏｃｔ４陽性細胞及びＮａｎｏｇ陽性細胞の数は、有意に減少したが、ＤＭＳＯ処理腫瘍において、多能性幹細胞マーカーを発現している細胞は多く認められた。一方、三胚葉における各マーカーであるＡＴＦ，βIIIチューブリン及びＳＭＡを各々発現する細胞を、両腫瘍とも同様に含んでいた。【０１０５】
したがって、ＤＨＯＤＨ阻害剤は、未分化の多能性幹細胞を特異的に除去することによって、分化細胞及びマウスに対して明白な細胞毒性をもたらすことなく、腫瘍形成を抑制できることが明らかになった。
【産業上の利用可能性】
【０１０６】
以上説明したように、本発明によれば、分化細胞には有意な細胞傷害をもたらすことなく、未分化の多能性幹細胞を除去することが可能となる。したがって、本発明は、多能性幹細胞から分化誘導した細胞群に残存する未分化の多能性幹細胞を除去することに優れているため、腫瘍化リスクが低減され、また副作用の少ない再生医療等において有用である。
【図１】
2020130077.tif 000009
【図２】
2020130077.tif 000010
【図３】
2020130077.tif 000011
【図４】
2020130077.tif 000012
【図５】
2020130077.tif 000013
【図６】
2020130077.tif 000014
【図７】
2020130077.tif 000015
【図８】
2020130077.tif 000016
【図９】
2020130077.tif 000017
【図１０】
2020130077.tif 000018
【図１１】
2020130077.tif 000019
【図１２】
2020130077.tif 000020
【図１３】
2020130077.tif 000021
【図１４】
2020130077.tif 000022
【図１５】
2020130077.tif 000023
【図１６】
2020130077.tif 000024
【図１７】
2020130077.tif 000025
【図１８】
2020130077.tif 000026
【図１９】
2020130077.tif 000027
【図２０】
2020130077.tif 000028
【図２１】
2020130077.tif 000029
【図２２】
2020130077.tif 000030
【図２３】
2020130077.tif 000031
【図２４】
2020130077.tif 000032
【図２５】
2020130077.tif 000033
【図２６】
2020130077.tif 000034
【図２７】
2020130077.tif 000035
【図２８】
2020130077.tif 000036
【図２９】
2020130077.tif 000037
【図３０】
2020130077.tif 000038
【配列表】
2020130077000001.app
【国際調査報告】
2020130077.tif 000039
2020130077.tif 000040
2020130077.tif 000041
2020130077.tif 000042
2020130077.tif 000043
2020130077.tif 000044
2020130077.tif 000045