(57)【要約】  本開示の有機塩は、テレフタル酸と、１種以上の第一級アルキルアミンと、を含む。前記第一級アルキルアミンを構成するアルキル基の炭素数は、６以上１７以下である。本開示の有機塩は、例えば、気体中のヒドロキシラジカルの検出に利用可能である。本開示は：ヒドロキシラジカルのより簡便な検出を可能にするとともに、生体内で生じたヒドロキシラジカルの検出をも可能にする有機塩と；当該有機塩を用いたヒドロキシラジカルセンサと；を提供する。
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
テレフタル酸と、１種以上の第一級アルキルアミンと、を含み、
前記第一級アルキルアミンを構成するアルキル基の炭素数が６以上１７以下である有機塩。
【請求項２】
前記アルキル基がノルマルアルキル基である請求項１に記載の有機塩。
【請求項３】
前記アルキル基の炭素数が８以上である請求項１又は２に記載の有機塩。
【請求項４】
前記アルキル基の炭素数が１２以下である請求項１から３のいずれか１項に記載の有機塩。
【請求項５】
前記第一級アルキルアミンの分子と前記テレフタル酸の分子とを含む超分子結晶構造を有する請求項１から４のいずれか１項に記載の有機塩。
【請求項６】
前記超分子結晶構造が、前記第一級アルキルアミンの分子と前記テレフタル酸の分子との間に空隙を有する請求項５に記載の有機塩。
【請求項７】
気体に含まれるヒドロキシラジカルの検出用である請求項１から６のいずれか１項に記載の有機塩。
【請求項８】
気体に含まれるヒドロキシラジカルを検出するヒドロキシラジカルセンサであって、
請求項１から７のいずれか１項に記載の有機塩を含み、前記有機塩が前記気体に接触可能な構造を有する曝露部と、
前記曝露部の前記有機塩に紫外光を照射する光源と、
前記紫外光の照射によって生じる前記有機塩の蛍光を検出する光検出器と、を備え、
前記光検出器により検出した前記蛍光に基づいて前記気体に含まれるヒドロキシラジカルを検出する、ヒドロキシラジカルセンサ。
【請求項９】
検出メディアとして前記曝露部が脱着可能である請求項８に記載のヒドロキシラジカルセンサ。
【請求項１０】
気体に含まれるヒドロキシラジカルの検出に用いる検出メディアであって、
請求項１から７のいずれか１項に記載の有機塩を含み、
前記有機塩が前記気体に接触可能な構造を有する、検出メディア。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、有機塩と、これを備えるヒドロキシラジカルセンサ及び検出メディアとに関する。
【背景技術】
【０００２】
地球上の生物にとって、酸素は必須である。しかし、生体に取り込まれた酸素分子は、細胞内の還元反応により活性酸素種に変化する。活性酸素種は、例えば、スーパーオキシド（Ｏ2・−）、過酸化水素（Ｈ2Ｏ2）、及びヒドロキシラジカル（ＨＯ・）である。活性酸素種は、核酸、蛋白質、脂質、及び糖といった細胞の構成成分を酸化する。なかでもヒドロキシラジカルは、最も高い酸化能を有し、細胞に損傷を与えやすい。生体内のヒドロキシラジカルは、主として、Ｆｅ2+による過酸化水素の分解反応（フェントン反応）により生じる。近年、生体のストレスレベルに依存して、生体内におけるヒドロキシラジカルの生成量が変化すると考えられている。ヒドロキシラジカルの検出によって、例えば、生体のストレスレベルの判定が可能となる。【０００３】
非特許文献１には、電子スピン共鳴（ＥＳＲ）法に基づくヒドロキシラジカルの検出法が開示されている。非特許文献１の検出法では、５，５−ジメチル−１−ピロリン−Ｎ−オキシド（ＤＭＰＯ）といったスピントラップ剤が使用される。より具体的には、トラップされたヒドロキシラジカルの付加物であるＤＭＰＯ−ＯＨをＥＳＲスペクトロメトリーにより解析して、ヒドロキシラジカルが検出される。【０００４】
特許文献１には、レーザー誘起蛍光（ＬＩＦ）法に基づくヒドロキシラジカルの検出法が開示されている。特許文献１の検出法では、生体の体表から拡散する体表ガスに含まれるヒドロキシラジカルが検出される。より具体的には、レーザー光を生体に照射して体表ガス中のヒドロキシラジカルを励起させ、励起したヒドロキシラジカルが基底状態に戻る際の蛍光が検出される。【０００５】
特許文献２には、ｐ−ニトロジメチルアニリン法に基づくヒドロキシラジカルの検出法が開示されている。特許文献３には、メチオナール法に基づくヒドロキシラジカルの検出法が開示されている。特許文献２，３の検出法では、活性酸素種を含む検体に対する前処理が必要である。前処理では、ヒドロキシラジカル以外の活性酸素種が除去される。【０００６】
特許文献４には、液中で生成したヒドロキシラジカルをテレフタル酸溶液を用いて検出する方法が開示されている。特許文献４の検出法では、ヒドロキシラジカルを捕捉したテレフタル酸が発する蛍光が利用されている。【０００７】
特許文献５には、固体表面、及び気相内におけるヒドロキシラジカルを、テレフタル酸又はその塩を高分子ゲルの基材内に担持させた組成物を用いて検出する方法が開示されている。テレフタル酸の塩として、テレフタル酸二ナトリウムが特許文献５に開示されている。特許文献５の検出法では、ヒドロキシラジカルを捕捉したテレフタル酸が発光する蛍光が利用されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開２０１３−２０５０６１号公報
【特許文献２】特開平５−３３６９９７号公報
【特許文献３】特開平５−３３６９９８号公報
【特許文献４】特許第５７４０１３８号
【特許文献５】特開２０１８−４０６３９号公報
【非特許文献】
【０００９】
【非特許文献１】藤井博匡、「生体内で生成するフリーラジカル種とその検出について」、株式会社住化分析センター技術広報誌（SCAS NEWS）2010-I号(Vol. 31)、pp.3-6
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
本開示は、ヒドロキシラジカルのより簡便な検出を可能にするとともに、生体内で生じたヒドロキシラジカルの検出をも可能にする有機塩と、当該有機塩を用いたヒドロキシラジカルセンサとを提供する。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本開示は、
テレフタル酸と、１種以上の第一級アルキルアミンと、を含み、
前記第一級アルキルアミンを構成するアルキル基の炭素数が６以上１７以下である有機塩、
を提供する。
【発明の効果】
【００１２】
本開示の有機塩は、ヒドロキシラジカルのより簡便な検出を可能にするとともに、生体内で生じたヒドロキシラジカルの検出をも可能にする。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】図１は、テレフタル酸の結晶構造を説明するための模式図である。
【図２】図２は、本開示の有機塩が含みうる第一級アルキルアミンの例を示す図である。
【図３】図３は、本開示のヒドロキシラジカルセンサの一例を示す模式図である。
【図４】図４は、本開示のヒドロキシラジカルセンサによってヒドロキシラジカルを検出する方法の一例を示すフローチャートである。
【図５】図５は、本開示の検出メディアの一例を模式的に示す斜視図である。
【図６】図６は、実施例１で作製されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−オクチルアミン）塩の結晶構造を示す模式図である。
【図７】図７は、実施例及び比較例で作製された有機塩の評価に使用した試料ホルダを模式的に示す三面図である。
【図８】図８は、実施例及び比較例で作製された有機塩の評価に使用した光学系を示す模式図である。
【図９】図９は、実施例及び比較例で作製された有機塩の評価に使用した試料ホルダ収容チャンバを示す模式図である。
【図１０】図１０は、実施例及び比較例で作製された有機塩の評価に使用した紫外線照射チャンバを示す模式図である。
【図１１】図１１は、実施例１で作製されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−オクチルアミン）塩の蛍光スペクトルＡ及び蛍光スペクトルＢを示すグラフである。
【図１２】図１２は、実施例１で作製されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−オクチルアミン）塩の質量分析結果（曝露前）を示す図である。
【図１３】図１３は、実施例１で作製されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−オクチルアミン）塩の質量分析結果（曝露後）を示す図である。
【図１４】図１４は、実施例１で作製されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−オクチルアミン）塩の蛍光スペクトル（体表ガスへの曝露前後）を示すグラフである。
【図１５】図１５は、実施例２で作製されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ノニルアミン）塩の結晶構造を示す模式図である。
【図１６】図１６は、実施例２で作製されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ノニルアミン）塩の蛍光スペクトルＡ及び蛍光スペクトルＢを示すグラフである。
【図１７】図１７は、実施例３で作製されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ウンデシルアミン）塩の結晶構造を示す模式図である。
【図１８】図１８は、実施例３で作製されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ウンデシルアミン）塩の蛍光スペクトルＡ及び蛍光スペクトルＢを示すグラフである。
【図１９】図１９は、実施例４で作製されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ドデシルアミン）塩の結晶構造を示す模式図である。
【図２０】図２０は、実施例４で作製されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ドデシルアミン）塩の蛍光スペクトルＡ及び蛍光スペクトルＢを示すグラフである。
【図２１】図２１は、実施例５で作製されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ヘキシルアミン）塩の蛍光スペクトルＡ及び蛍光スペクトルＢを示すグラフである。
【図２２】図２２は、実施例６で作製されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ヘプチルアミン）塩の蛍光スペクトルＡ及び蛍光スペクトルＢを示すグラフである。
【図２３】図２３は、実施例７で作製されたテレフタル酸ｎ−オクチルアミン・ｎ−ノニルアミン混合塩の蛍光スペクトルＡ及び蛍光スペクトルＢを示すグラフである。
【図２４Ａ】図２４Ａは、比較例１で準備したテレフタル酸の結晶構造を示す模式図である。
【図２４Ｂ】図２４Ｂは、比較例１で準備したテレフタル酸の結晶構造を示す模式図である。
【図２５】図２５は、比較例１で準備したテレフタル酸の蛍光スペクトルＡ及び蛍光スペクトルＢを示すグラフである。
【図２６】図２６は、比較例２で作製されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−メチルアミン）塩の蛍光スペクトルＡ及び蛍光スペクトルＢを示すグラフである。
【図２７】図２７は、比較例３で作製されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−エチルアミン）塩の蛍光スペクトルＡ及び蛍光スペクトルＢを示すグラフである。
【図２８】図２８は、比較例４で作製されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−プロピルアミン）塩の蛍光スペクトルＡ及び蛍光スペクトルＢを示すグラフである。
【図２９】図２９は、比較例５で作製されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ブチルアミン）塩の蛍光スペクトルＡ及び蛍光スペクトルＢを示すグラフである。
【図３０】図３０は、比較例６で作製されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ペンチルアミン）塩の蛍光スペクトルＡ及び蛍光スペクトルＢを示すグラフである。
【図３１】図３１は、比較例７で作製されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−オクタデシルアミン）塩の蛍光スペクトルＡ及び蛍光スペクトルＢを示すグラフである。
【図３２】図３２は、実施例１から６及び比較例２から７で作製された有機塩における、第一級アルキルアミンを構成するアルキル基の炭素数と、蛍光スペクトルのピーク強度の増加率との関係を示すグラフである。
【図３３】図３３は、実施例１から６及び比較例２から７で作製された有機塩における、第一級アルキルアミンを構成するアルキル基の炭素数と、蛍光スペクトルにおける波長４９０ｎｍの強度の増加率との関係を示すグラフである。
【図３４】図３４は、実施例８で作製された検出メディアにおいて、体表ガスへの曝露前後における有機塩の蛍光スペクトルの変化を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
（本開示の基礎となる知見）
ＥＳＲ法に基づく検出法では、スピントラップ剤の生体への投与が必要である。また、ＥＳＲ法又はＬＩＦ法に基づく検出法では、高価かつ大型の測定解析装置が必要であるとともに、熟練された技能がヒドロキシラジカルの検出に要求される。特許文献２から４の検出法では、液中に存在するヒドロキシラジカルの検出が前提である。このため、特許文献２から４の検出法では、生体内で生じたヒドロキシラジカルの検出は、事実上困難である。特許文献５の検出法では、テレフタル酸を担持する基材として高分子ゲルが使用される。特許文献５の検出法では、ゲルに含まれる水分の蒸発等による組成の変動に起因して、ヒドロキシラジカルの検出能の低下が懸念される。
【００１５】
溶液中及びゲル中のテレフタル酸は、ヒドロキシラジカルの捕捉剤（スカベンジャー）となりうる物質である。以下の化学式に示されるように、ヒドロキシラジカルの捕捉によって、テレフタル酸はヒドロキシテレフタル酸に変化する。テレフタル酸とヒドロキシテレフタル酸との間では、放射される蛍光の特性が異なっている。この特性の相違が、ヒドロキシラジカルの検出に利用可能である。
【化１】
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【００１６】
本発明者らは、固体のテレフタル酸によるヒドロキシラジカルの検出可能性を検討した。固体によるヒドロキシラジカルの検出が可能となれば、生体内で生じたヒドロキシラジカルの検出を視野に入れることができる。この場合、体表ガスといった生体に由来する気体に含まれるヒドロキシラジカルの検出が可能になるためである。また、固体の蛍光特性に基づく検出は、生体に対して非侵襲的であるとともに、高価かつ大型の装置を用いることなく実施できる。即ち、ヒドロキシラジカルのより簡便な検出が可能になる。
【００１７】
しかし、本発明者らの検討によれば、固体のテレフタル酸によるヒドロキシラジカルの検出は不可能である。ヒドロキシラジカルを含む気体に固体のテレフタル酸を曝露しても、テレフタル酸の蛍光特性は変化しない。これは、π−πスタッキング相互作用に基づく非常に緻密な結晶構造を固体のテレフタル酸が有しているためと推定される。図１は、テレフタル酸の結晶構造１０１を説明するための模式図である。図１に示されるように、固体のテレフタル酸は、ヒドロキシラジカルを捕捉できる空隙を結晶構造内に有していないと考えられる。
【００１８】
更なる検討に基づき本発明者らは、単純なテレフタル酸ではなく、テレフタル酸と、１種以上の第一級アルキルアミンとを含む有機塩を見出した。この有機塩によれば、固体でありながらも、ヒドロキシラジカルの検出が可能になる。これは、第一級アルキルアミンによって、ヒドロキシラジカルを捕捉可能な空隙がテレフタル酸の結晶構造に生じるためと推定される。ただし、第一級アルキルアミンを構成するアルキル基の炭素数は６以上１７以下である。炭素数が５以下の場合、おそらくは上記空隙が生じないために、ヒドロキシラジカルの検出は困難である。炭素数が１８以上の場合、単位重量の有機塩に占める、ヒドロキシラジカルの捕捉剤であるテレフタル酸の割合が小さくなる。また、炭素数が１８以上になると、ヒドロキシラジカルが親水性であるにもかかわらず、有機塩の疎水性が非常に強くなる。このため、炭素数が１８以上の場合、おそらくはヒドロキシラジカルの取り込みが制限されることで、ヒドロキシラジカルの検出が困難となる。
【００１９】
本開示の有機塩は、ヒドロキシラジカルのより簡便な検出を可能にするとともに、生体内で生じたヒドロキシラジカルの検出をも可能にする物質である。本開示の有機塩によれば、例えば、ヒドロキシラジカルのより簡便な検出が可能であるとともに、生体内で生じたヒドロキシラジカルの検出が可能なヒドロキシラジカルセンサを構築できる。
【００２０】
（開示の態様）
本開示の第１態様の有機塩は、テレフタル酸と、１種以上の第一級アルキルアミンと、を含み、前記第一級アルキルアミンを構成するアルキル基の炭素数が６以上１７以下である。
【００２１】
本開示の第２態様において、例えば、第１態様の有機塩では、前記アルキル基がノルマルアルキル基であってもよい。第２態様の有機塩では、例えば、潮解性が抑制される。このため第２態様の有機塩は、例えば、ヒドロキシラジカルセンサの構築に有利である。
【００２２】
本開示の第３態様において、例えば、第１又は第２態様の有機塩では、前記アルキル基の炭素数が８以上であってもよい。第３態様の有機塩では、例えば、潮解性が抑制される。また、第３態様の有機塩では、例えば、ヒドロキシラジカルの検出感度が向上する。このため第３態様の有機塩は、例えば、ヒドロキシラジカルセンサの構築に有利である。
【００２３】
本開示の第４態様において、例えば、第１から第３のいずれかの態様の有機塩では、前記アルキル基の炭素数が１２以下であってもよい。第４態様の有機塩では、例えば、ヒドロキシラジカルの検出感度が向上する。このため第４態様の有機塩は、例えば、ヒドロキシラジカルセンサの構築に有利である。
【００２４】
本開示の第５態様において、例えば、第１から第４のいずれかの態様の有機塩は、前記第一級アルキルアミンの分子と前記テレフタル酸の分子とを含む超分子結晶構造を有していてもよい。第５態様の有機塩では、例えば、ヒドロキシラジカルの検出感度が向上する。このため第５態様の有機塩は、例えば、ヒドロキシラジカルセンサの構築に有利である。
【００２５】
本開示の第６態様において、例えば、第５態様の有機塩は、前記第一級アルキルアミンの分子と前記テレフタル酸の分子との間に空隙を有していてもよい。第６態様の有機塩では、例えば、ヒドロキシラジカルの検出感度が向上する。このため第６態様の有機塩は、例えば、ヒドロキシラジカルセンサの構築に有利である。
【００２６】
本開示の第７態様において、例えば、第１から第６態様のいずれかの態様の有機塩は、気体に含まれるヒドロキシラジカルの検出用である。
【００２７】
本開示の第８態様のヒドロキシラジカルセンサは、気体に含まれるヒドロキシラジカルを検出するヒドロキシラジカルセンサであって；第１から第７のいずれかの態様の有機塩を含み、前記有機塩が前記気体に接触可能な構造を有する曝露部と；前記曝露部の前記有機塩に紫外光を照射する光源と；前記紫外光の照射によって生じる前記有機塩の蛍光を検出する光検出器と；を備え、前記光検出器により検出した前記蛍光に基づいて前記気体に含まれるヒドロキシラジカルを検出する。
【００２８】
本開示の第９態様において、例えば、第８態様のヒドロキシラジカルセンサでは、前記曝露部が検出メディアとして脱着可能であってもよい。第９態様では、例えば、ヒドロキシラジカルセンサにおける有機塩の交換が容易となる。また、第９態様では、例えば、曝露部である検出メディアを所定の時間、生体に接触させることにより、ごく微量である生体内で生じたヒドロキシラジカルの検出精度を向上できる。
【００２９】
本開示の第１０態様の検出メディアは、気体に含まれるヒドロキシラジカルの検出に用いる検出メディアであって、第１から第７のいずれかの態様の有機塩を含み、前記有機塩が前記気体に接触可能な構造を有する。第１０態様の検出メディアは、例えば、第９態様のヒドロキシラジカルセンサに使用できる。
【００３０】
（本開示の実施形態）
［有機塩］
本開示の有機塩について説明する。
【００３１】
本開示の有機塩は、テレフタル酸と、１種以上の第一級アルキルアミンとを含む。本開示の有機塩に含まれる第一級アルキルアミンの種類は、例えば１から５であり、１から３であっても、１又は２であってもよい。
【００３２】
本開示の有機塩において、テレフタル酸及び第一級アルキルアミンは、例えば、イオン結合により互いに結合している。本開示の有機塩におけるテレフタル酸及び第一級アルキルアミンの組成比は、各々の価数に基づけば、通常、１：２である。ただし、本開示の有機塩は、上記組成比１：２に比べて過剰に、又は不足して第一級アルキルアミンを含んでいてもよい。本開示の有機塩におけるテレフタル酸及び第一級アルキルアミンの組成比は、例えば、１：０．５〜１：４の範囲にあってもよい。
【００３３】
本開示の有機塩は、通常、テレフタル酸及び第一級アルキルアミンを含む結晶構造を有する結晶性有機塩である。本開示の有機塩は、第一級アルキルアミンの分子と、テレフタル酸の分子とを含む超分子結晶構造を有していてもよい。この場合、本開示の有機塩は超分子結晶体である。本明細書において超分子とは、２種以上の分子の非共有結合による規則的な配列構造を意味している。非共有結合は、例えば、イオン結合、水素結合、及びπ−π相互作用である。
【００３４】
本開示の有機塩は、通常、常温（２５℃）において固体である。ただし、本開示の有機塩は潮解性を有することがある。本明細書において潮解性とは、水蒸気に対する潮解性を意味している。固体である本開示の有機塩は、高い安定性及び保存性を有しうる。また、固体である本開示の有機塩では、例えば、ヒドロキシラジカルが固相に捕捉された状態を達成できる。この状態によれば、例えば、捕捉したヒドロキシラジカルの長時間にわたる安定した保持が可能となる。このため、固体である本開示の有機塩によれば：後述の検出メディアへの応用が可能となる；捕捉後、一定時間が経過した後でのヒドロキシラジカルの検出が可能となる；及び、長時間にわたってヒドロキシラジカルを捕捉させることで、ヒドロキシラジカルの測定精度が向上する；といった効果が期待される。
【００３５】
本開示の有機塩は、ヒドロキシラジカルを捕捉できる空隙を結晶構造に有している。空隙は、結晶構造の表面に存在していても、結晶構造の内部に存在していてもよい。結晶構造の内部に存在する空隙は、例えば、超分子結晶構造における第一級アルキルアミンの分子とテレフタル酸の分子との間に存在する分子間の空隙である。空隙は、通常、１ｎｍ以下のサイズを有している。空隙のサイズは、０．２ｎｍから０．５ｎｍ程度でありうる。結晶構造における空隙の存在及びそのサイズは、例えば、有機塩に対するＸ線結晶構造解析により確認できる。
【００３６】
第一級アルキルアミンを構成するアルキル基の炭素数は６以上である。アルキル基は、分岐を有していてもよい。アルキル基は、分岐を有さないノルマルアルキル基であってもよい。アルキル基がノルマルアルキル基である場合、有機塩の潮解性が抑制される。潮解性の抑制により、例えば、有機塩の上述した効果がより確実に達成される。アルキル基の炭素数は８以上であってもよい。アルキル基の炭素数が８以上である場合、有機塩の潮解性が抑制される。潮解性の抑制は、同一方向に直線的に伸張したアルキル鎖に基づく疎水性ブロックの形成に起因すると推定される。また、アルキル基の炭素数が８以上である場合、有機塩におけるヒドロキシラジカルの捕捉性が向上する。捕捉性の向上は、同一方向に直線的に伸張したアルキル基に基づく分子間の空隙の形成に起因すると推定される。アルキル基の炭素数の上限は１７以下である。アルキル基の炭素数は１２以下であってもよい。アルキル基の炭素数が１２以下である場合、有機塩におけるヒドロキシラジカルの捕捉性が向上する。典型的な有機塩の一例では、アルキル基を構成する炭素原子に結合した水素原子は置換されていない。ただし、アルキル基を構成する炭素原子に結合した水素原子の少なくとも１つが置換されていてもよい。上記水素原子を置換する置換基は、例えば、フッ素原子である。
【００３７】
第一級アルキルアミンの具体例が図２に示される。図２に示される第一級アルキルアミンは、ノルマルアルキル基（ｎ−アルキル基）を有する。図２の第一級アルキルアミンは、（ａ）から（ｇ）の順に、ｎ−ヘキシルアミン、ｎ−ヘプチルアミン、ｎ−オクチルアミン、ｎ−ノニルアミン、ｎ−デシルアミン、ｎ−ウンデシルアミン、及びｎ−ドデシルアミンである。
【００３８】
本開示の有機塩は、テレフタル酸及び第一級アルキルアミン以外の分子を含んでいてもよい。
【００３９】
本開示の有機塩は、例えば、粉末、ペレット、フィルム、又は膜の形態をとりうる。ただし、本開示の有機塩の形態は上記例に限定されない。
【００４０】
本開示の有機塩は、例えば、ヒドロキシラジカルの検出に利用できる。即ち、本開示の有機塩は、ヒドロキシラジカルの検出用の有機塩であってもよい。ただし、本開示の有機塩の用途は、ヒドロキシラジカルの検出に限定されない。
【００４１】
本開示の有機塩は、例えば、テレフタル酸を溶剤に混合して得た混合液に第一級アルキルアミンが加えられた後、溶剤を留去して得ることができる。溶剤は、例えば、メタノール及びエタノールといったアルコール類である。
【００４２】
得られた有機塩は、例えば、溶液、分散液、又はスラリーとされた後、成形過程に供されてもよい。成形過程により、有機塩を含む成形体の形成も可能である。例えば、有機塩の溶液、分散液、又はスラリーを噴霧乾燥することで、粉末である有機塩、又は有機塩を含む成形体である粉末を形成できる。また、有機塩の溶液、分散液、又はスラリーを基板に塗布して得られた塗布膜を乾燥させることで、膜又はフィルムである有機塩、又は有機塩を含む成形体である膜又はフィルムを形成できる。基板への塗布には、スピンコート、ディスペンサー、インクジェット、及び３Ｄプリントといった各種の手法が使用可能である。成形体は、有機塩以外の他の材料を含んでいてもよい。他の材料は、例えば、有機塩のバインダーである。一例として溶液、分散液、又はスラリーが有機塩のバインダーを含む場合、形成された成形体は当該バインダーを含みうる。
【００４３】
[ヒドロキシラジカルセンサ]
本開示のヒドロキシラジカルセンサの一例が図３に示される。図３のヒドロキシラジカルセンサ１１は、気体に含まれるヒドロキシラジカルを検出する。ヒドロキシラジカルセンサ１１は、曝露部１２と、光源１３と、光検出器１４とを備える。曝露部１２は、本開示の有機塩を含む。曝露部１２は、ヒドロキシラジカル１５を含む気体に有機塩が接触可能な構造を有する。光源１３は、曝露部１２の有機塩に紫外光を照射する。光検出器１４は、紫外光の照射によって生じる有機塩の蛍光を検出する。ヒドロキシラジカルセンサ１１は、光検出器１４により検出した蛍光に基づいて、気体に含まれるヒドロキシラジカルを検出する。そのために図３のヒドロキシラジカルセンサ１１は、光検出器１４に接続された処理部１６をさらに備えている。処理部１６は、例えば、半導体チップ、及び／又は演算装置により構成される。
【００４４】
より具体的には、ヒドロキシラジカルセンサ１１は、曝露部１２の有機塩から発せられる蛍光の変化に基づいてヒドロキシラジカルを検出しうる。蛍光の変化は、例えば、ヒドロキシラジカルを捕捉する前の有機塩から発せられる蛍光スペクトルＡと、ヒドロキシラジカルを捕捉した後の有機塩から発せられる蛍光スペクトルＢとの差分である。蛍光の変化は、蛍光スペクトルＡと蛍光スペクトルＢとの間のピーク強度の変化であってもよい。また、蛍光の変化は、蛍光スペクトルＡと蛍光スペクトルＢとの間における特定の波長を有する光の強度の変化であってもよい。ヒドロキシラジカルを捕捉した本開示の有機塩は、具体的な組成に応じて、３８５ｎｍから６５０ｎｍの波長範囲、典型的には波長４９０ｎｍ、において蛍光スペクトルの変化を示しうる。即ち、３８５ｎｍから６５０ｎｍの波長範囲、典型的には波長４９０ｎｍ、に位置する光の強度の変化を検出することにより、ヒドロキシラジカルが検出されてもよい。光の強度の変化は、典型的には、強度の増大である。また、ヒドロキシラジカルセンサ１１は、蛍光の変化の程度と、ヒドロキシラジカルの量又は濃度との相関データを参照することで、曝露部１２の有機塩から発せられる蛍光スペクトルの変化に基づいて、気体に含まれるヒドロキシラジカルの量又は濃度を検出可能である。そのためにヒドロキシラジカルセンサ１１は、相関データを収容した記憶部をさらに備えていてもよい。相関データは、サーバーといったセンサ外部の記憶装置に収容されていてもよい。
【００４５】
光源１３が照射する紫外光の波長は、例えば、３００ｎｍから４００ｎｍの範囲にある。光源１３には、上記範囲の波長を有する紫外光を照射可能な任意の光源が選択可能である。
【００４６】
光検出器１４は、例えば、分光器である。分光器である光検出器１４によれば、蛍光の分光スペクトルが比較的簡便に得られる。
【００４７】
図３のヒドロキシラジカルセンサ１１の曝露部１２において、有機塩は、例えば、以下の（１）から（４）のいずれかの形態を有していてもよい。
（１）表面に凹部を有する基板を曝露部１２が備えており、基板の凹部に有機塩の粉末が充填されている。基板は、例えば、ガラス、石英、ケイ素、ケイ素酸化物、金属、金属酸化物、化合物半導体、樹脂、又はこれらの複合材料から構成される。樹脂は、例えば、ポリテトラフルオロエチレンといったフッ素樹脂、及びポリメタクリル酸メチルといったアクリル樹脂である。
（２）有機塩の粉末を固めたペレット。バインダーによって粉末が固められていてもよい。
（３）曝露部１２が基板を備えており、有機塩のフィルム又は膜が基板の表面に配置されている。基板を構成する材料は、（１）と同じである。有機塩のフィルム又は膜の形成方法は、上述のとおりである。
【００４８】
光検出器１４及び処理部１６には、公知の部材が使用可能である。
【００４９】
図３のヒドロキシラジカルセンサ１１は、あくまでも一例である。本開示のヒドロキシラジカルセンサは、ヒドロキシラジカルを検出可能である限り、任意の構成を有しうる。また、本開示のヒドロキシラジカルセンサは、ヒドロキシラジカルを検出可能である限り、上述した以外の任意の部材を備えていてもよい。
【００５０】
本開示のヒドロキシラジカルセンサでは、例えば、図４に示されるフローチャートに従ってヒドロキシラジカルを検出する。最初に、曝露部１２の有機塩に光源１３から紫外光を照射し、ヒドロキシラジカルを含む気体に曝露する前の有機塩の蛍光スペクトルＡを測定する（蛍光Ａ測定工程：工程１）。次に、ヒドロキシラジカルを含む気体に曝露部１２の有機塩を曝露する（曝露工程：工程２）。次に、曝露工程を経た有機塩に光源１３から紫外光を照射し、ヒドロキシラジカルを含む気体に曝露した後の有機塩の蛍光スペクトルＢを測定する（蛍光Ｂ測定工程：工程３）。次に、蛍光スペクトルＡと蛍光スペクトルＢとの間の変化を処理部１６により評価する（評価工程：工程４）。工程４により評価した結果を、数値データ、グラフ、又は分布図といった表示により、処理部１６の表示部に表示する（表示工程：工程５）。以上の工程により、ヒドロキシラジカルの検出が可能である。表示部に表示される結果は、例えば、気体に含まれるヒドロキシラジカルの量、及び／又は濃度である。
【００５１】
本開示のヒドロキシラジカルセンサによれば、例えば、非侵襲的手法により、生体内のヒドロキシラジカルが検出可能である。そのためには、例えば、生体の体表ガスに曝露部１２が曝露される。後述のように、生体の体表に接触可能な検出メディアが使用されてもよい。
【００５２】
生体は、例えば、人間、動物、植物である。ただし、生体は上記例に限定されない。
【００５３】
非侵襲的手法により生体内のヒドロキシラジカルが検出可能であることに基づき、本開示のヒドロキシラジカルセンサには、例えば、以下の応用が考えられる。
（１）種々の酸化ストレス疾患に関連する未病の予防、早期診断、早期治療、治療効果の判定への応用。この応用は、例えば、検診、外来、ベッドサイドといった医療現場において幅広く実施可能である。
（２）従来の酸化ストレスマーカーの代替。従来の酸化ストレスマーカーでは、ヒドロキシラジカルによる化学的修飾を利用してヒドロキシラジカルが検出されている。
（３）生体内におけるヒドロキシラジカル生成のモニタリング。モニタリングは、治療効果の判定、及び救急救命といった種々の臨床現場に活用できる可能性がある。モニタリングの対象となる疾患は、例えば、慢性疲労症候群、脳梗塞、心筋梗塞、及び狭心症といった虚血性及び再灌流性障害である。
（４）健康の維持増進への応用。例えば、栄養状態、身体活動量、睡眠、余暇、及び生活習慣といった種々の項目の指導又は管理への応用。
（５）運動により生じるヒドロキシラジカルの検出に基づくスポーツ医学への応用。
【００５４】
本開示のヒドロキシラジカルセンサは、生体内のヒドロキシラジカルの検出に限られず、気体に含まれるヒドロキシラジカルを検出する種々の用途に使用できる。用途の一例は、プラズマプロセス、又は紫外光プロセスから気体中に放出されるヒドロキシラジカルの検出である。この検出により、例えば、プラズマプロセス及び紫外光プロセスのより精密な制御が可能となる。
【００５５】
本開示のヒドロキシラジカルセンサでは、検出メディアとして曝露部１２が脱着可能であってもよい。この場合、例えば、ヒドロキシラジカルセンサにおける有機塩の交換が容易となる。また、この場合、例えば、曝露部である検出メディアを所定の時間、生体に接触させることによって、ごく微量である生体内で生じたヒドロキシラジカルの検出精度が向上可能である。検出メディアは、例えば、本開示の検出メディアである。
【００５６】
[検出メディア]
図５は、本開示の検出メディアの一例を示す斜視図である。図５に示される検出メディア３３は、本体部３４Ａと、蓋部３４Ｂと、本体部３４Ａの底面３５に戴置された有機塩１とを備えている。本体部３４Ａと蓋部３４Ｂとは、螺合による結合が可能である。蓋部３４Ｂは貫通孔３６を有している。本体部３４Ａと蓋部３４Ｂとが螺合された状態で、貫通孔３６を介して検出メディア３３の内部に気体が流通可能である。即ち、検出メディア３３は、貫通孔３６を介して流通した気体に有機塩１が接触可能な構造を有している。有機塩１は、例えば、有機塩１のペレットである。ただし、検出メディア３３が備える有機塩１の形態はペレットに限定されない。
【００５７】
本体部３４Ａ及び蓋部３４Ｂを構成する材料は、例えば、金属、樹脂である。金属は、例えば、アルミニウム、ステンレスである。樹脂は、例えば、ポリテトラフルオロエチレンといったフッ素樹脂である。ただし、本体部３４Ａ及び蓋部３４Ｂを構成する材料は、上記例に限定されない。
【００５８】
検出メディア３３は、そのままで使用可能である。ただし、検出メディア３３の使用態様は限定されない。検出メディア３３は、例えば、腕時計のバンドを模した装着帯に固定された状態で使用することも可能である。
【００５９】
本開示の検出メディアは、本開示の有機塩を含み、検出対象であるヒドロキシラジカルを含む気体に有機塩が接触可能な構造を有する限り、任意の構成を有していてもよい。また、本開示の検出メディアは、本開示の有機塩を含み、検出対象であるヒドロキシラジカルを含む気体に有機塩が接触可能な構造を有する限り、任意の部材を有していてもよい。
【実施例】
【００６０】
以下、実施例に基づき、本開示の有機塩及びヒドロキシラジカルセンサをより具体的に説明する。本開示の有機塩及びヒドロキシラジカルセンサは、以下の実施例に具体的に示された態様に限定されない。【００６１】
（実施例１）
［有機塩の合成］
実施例１では、以下の手順により、テレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−オクチルアミン）塩が有機塩として合成された。最初に、テレフタル酸１．００ｇ（６．０２ｍｍｏｌ）をメタノールに混合して、テレフタル酸及びメタノールの混合液１００ｍＬが得られた。次に、室温下、ｎ−オクチルアミン１．９５ｇ（１５．０５ｍｍｏｌ）が混合液に注加された。続いて、混合液が室温で撹拌された後、減圧下にメタノールが留去された。次に、得られた残渣にジエチルエーテルが加えられ、全体が室温で撹拌された後、減圧濾過及び乾燥により、テレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−オクチルアミン）塩２．４９ｇ（５．８６ｍｍｏｌ）が得られた。【００６２】
［テレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−オクチルアミン）塩の結晶構造の評価］
Ｘ線結晶構造解析により、作製されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−オクチルアミン）塩の結晶構造が評価された。評価により確認された結晶構造が図６に示される。図６に示されるように、テレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−オクチルアミン）塩では、以下の結晶構造が確認された。
（１）テレフタル酸の分子と、ｎ−オクチルアミンの分子とによる超分子結晶構造が構築されていた。組成比は、１：２であった。
（２）個々のｎ−オクチルアミン分子が有するｎ−オクチル鎖は直線的に延びていた。また、複数のｎ−オクチルアミン分子が有するｎ−オクチル鎖は互いに平行に配列していた。
（３）互いに配列した複数のｎ−オクチル鎖によって疎水性ブロックが形成されていた。
（４）テレフタル酸の分子とｎ−オクチルアミンの分子との間に、１ｎｍ以下のサイズを有する複数の空隙が存在していた。【００６３】
[テレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−オクチルアミン）塩のヒドロキシラジカル検出能の評価]
以下の手順に従い、作製されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−オクチルアミン）塩のヒドロキシラジカル検出能が評価された。【００６４】
＜試料ホルダへの充填＞
図７に示される試料ホルダ３１が準備された。図７は、実施例及び比較例で作製された有機塩の評価に使用した試料ホルダを模式的に示す三面図である。試料ホルダ３１は、ポリテトラフルオロエチレン製の斜四角柱であった。ただし、斜四角柱の４つの側面のうち、相対的に大きな面積を有する対向する２つの側面と、斜四角柱の底面とが成す角度は、各々、直角から１１度ずれた角度に設定されていた。斜四角柱の上面には、６つの凹部３２が設けられていた。各々の凹部３２は、３ｍｍ×３ｍｍの正方形状の開口と、１ｍｍの深さとを有していた。準備された試料ホルダ３１の各凹部３２に、作製されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−オクチルアミン）塩が充填された。充填量は、各凹部３２について３．５〜４ｍｇであった。【００６５】
＜蛍光スペクトルＡの測定＞
図８に示される光学系２１が準備された。図８は、実施例及び比較例で作製された有機塩の評価に使用した光学系を示す模式図である。光学系２１は、光源２２、電源２３、バンドパスフィルタ２４、分光器２５、ロングパスフィルタ２６、及びプローブ２７を備えていた。光源２２は、紫外光の光源である。光源２２には、株式会社杉藤より入手可能な紫外光ＬＥＤ光源（ＬＥＤ−ＵＶ（１２））が使用された。光源２２の電源２３には、株式会社杉藤より入手可能なＬＥＤ電源（ＪＯＬ−１２０５ＡＩＣＴ）が使用された。バンドパスフィルタ２４は、波長３６０ｎｍから３７０ｎｍの範囲にある紫外光のみを有機塩に照射するために使用された。バンドパスフィルタ２４には、シグマ光機株式会社製、ＹＩＦ−ＢＰ３６０−３７０Ｓが使用された。プローブ２７は、試料ホルダ３１に充填された有機塩に紫外光を照射するとともに、紫外光の照射によって有機塩から発せられる蛍光を分光器２５に導くために使用された。プローブ２７には、反射／後方散乱プローブ（オーシャンオプティクス社製、Ｒ４００−７−ＵＶ−ＶＩＳ）が使用された。プローブ２７の先端と、試料ホルダ３１に充填された有機塩との距離は、３ｍｍに設定された。分光器２５には、ビー・エー・エス株式会社製、ＳＥＣ２０００−ＵＶ／ＶＩスペクトロメーターシステムが使用された。ロングパスフィルタ（短波長カットフィルタ）２６は、波長３８５ｎｍ未満の光を分光器２５に導入しないために使用された。ロングパスフィルタ２６には、朝日分光株式会社製、ＬＵＸ３８５が使用された。【００６６】
準備した光学系２１を用いて、ヒドロキシラジカルを含む気体に曝露する前のテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−オクチルアミン）塩の蛍光スペクトルＡが測定された。蛍光スペクトルＡの測定は、試料ホルダ３１の各凹部に充填された各々のテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−オクチルアミン）塩に対して実施された。測定により得られた蛍光スペクトルＡの平均スペクトルが、後述する蛍光スペクトルＢとの対比に使用された。【００６７】
＜ヒドロキシラジカルを含む気体への曝露＞
図９に示される試料ホルダ収容チャンバ４１が準備された。図９は、実施例及び比較例で作製された有機塩の評価に使用した試料ホルダ収容チャンバを示す模式図である。チャンバ４１は、開口４２Ａを上面に有していた。開口４２Ａには、開口４２Ａを覆うようにサファイヤ基板４２Ｂが配置された。サファイヤ基板４２Ｂは、オゾンランプ４５（図１０参照）から照射される波長２５４ｎｍ及び波長１８５ｎｍの紫外光を透過可能である。また、開口４２Ａを覆うサファイヤ基板４２Ｂによって、チャンバ４１は密閉状態になりうる。チャンバ４１は、絶対圧にして１から数Ｔｏｒｒの減圧に耐える構造を有していた。チャンバ４１は、チャンバ４１の壁面を貫通するノズル４３Ａ及び４３Ｂを備えていた。ノズル４３Ａ，４３Ｂによって、チャンバ４１の内部への窒素又は加湿窒素の充填、及びこれらの常時流入及び排出が可能となる。【００６８】
準備されたチャンバ４１の内部にジャッキ４４が収容された。ジャッキ４４は、オゾンランプ４５と試料ホルダ３１との距離が凡そ２４ｍｍとなるように調整された。次に、ジャッキ４４の上面に、有機塩が充填された試料ホルダ３１が戴置された。オゾンランプ４５からの紫外光が有機塩に直接照射されないように、直角から１１度ずれた角度に設定された側面をジャッキ４４の上面との接触面として試料ホルダ３１は戴置された（図９参照）。【００６９】
次に、図１０に示されるように、チャンバ４１が紫外光照射チャンバ４６に収容された。図１０は、実施例及び比較例で作製された有機塩の評価に使用した紫外線照射チャンバを示す模式図である。チャンバ４６は、絶対圧にして１から数Ｔｏｒｒの減圧に耐える構造を有していた。チャンバ４６は、チャンバ４６の壁面を貫通するノズル４７Ａ及び４７Ｂ、並びにノズル４８Ａ及び４８Ｂを備えていた。ノズル４８Ａ，４８Ｂによって、チャンバ４６の内部への窒素の充填、及び窒素の常時流入及び排出が可能となる。ノズル４７Ａ，４７Ｂは、それぞれ、チャンバ４１のノズル４３Ａ，４３Ｂと配管４９Ａ，４９Ｂにより接続された。次に、チャンバ４１の開口４２Ａを覆うように、かつ開口４２Ａを介してチャンバ４１内に紫外光を照射可能であるようにオゾンランプ４５が配置された。オゾンランプ４５には、極光電機株式会社製、ＧＬ−４Ｚが使用された。オゾンランプ４５は、波長２５４ｎｍ及び波長１８５ｎｍの紫外光を照射可能である。【００７０】
次に、チャンバ４１及びチャンバ４６の内部が窒素により置換された。窒素による置換は、ヒドロキシラジカル以外の活性酸素種の発生を防止するために実施された。より具体的には、チャンバ４１及びチャンバ４６の内部を減圧した後、窒素を充填することを複数回繰り返した。その後、チャンバ４１内の相対湿度が９０〜９３％となるように、チャンバ４１内への加湿窒素の充填量が制御された。チャンバ４１内の温度は１８〜２３℃に制御された。【００７１】
チャンバ４１内の温度及び相対湿度が確立された後、オゾンランプ４５によってチャンバ４１内に紫外光を２時間照射した。オゾンランプ４５から照射される波長１８５ｎｍの真空紫外線（ＶＵＶ）によって水のＯＨ結合が切断されることで、ヒドロキシラジカルが生成する（以下の式（１）を参照）。式（１）は、例えば、株式会社エヌ・ティー・エスの刊行する「ＯＨラジカル類の生成と応用技術」の第８３頁に記載されている。このようにして、試料ホルダ３１に充填された有機塩は、ヒドロキシラジカルを含む気体に曝露された。
Ｈ2Ｏ＋ＶＵＶ１８５ｎｍ  →  ＨＯ・＋Ｈ      ・・・（１）【００７２】
＜蛍光スペクトルＢの測定＞
ヒドロキシラジカルを含む気体に曝露した後のテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−オクチルアミン）塩の蛍光スペクトルＢが、蛍光スペクトルＡの測定と同様にして、測定された。蛍光スペクトルＢの測定は、試料ホルダ３１の各凹部に充填された各々のテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−オクチルアミン）塩に対して実施された。測定により得られた蛍光スペクトルＢの平均スペクトルが、蛍光スペクトルＡとの対比に使用された。以降の各図に示す蛍光スペクトルＡ及び蛍光スペクトルＢは、いずれも、数学的に求められた平均スペクトルである。テレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−オクチルアミン）塩の蛍光スペクトルＡ及び蛍光スペクトルＢが図１１に示される。図１１に示されるように、ヒドロキシラジカルを含む気体に曝露されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−オクチルアミン）塩では、紫外光の照射により生じる蛍光について、曝露前に比べて、３８５ｎｍから６５０ｎｍの幅広い波長域における強度の増加、及び波長４９０ｎｍに位置する強度の増大が確認された。即ち、テレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−オクチルアミン）塩がヒドロキシラジカルの検出能を有していることが確認された。【００７３】
比較のため、ヒドロキシラジカルを含む気体に曝露することなく、温度２０℃及び相対湿度９１〜９３％に制御された雰囲気に２時間放置されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−オクチルアミン）塩の蛍光スペクトルが、蛍光スペクトルＡの測定と同様にして測定された。測定された蛍光スペクトルには、蛍光スペクトルＡからの変化が確認されなかった。【００７４】
ヒドロキシラジカルを含む気体への曝露の前後における各々のテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−オクチルアミン）塩に対して質量分析が実施された。質量分析に使用された装置、及び質量分析の測定条件は、次のとおりである。
装置：Thermo Fisher Scientfic製、LTQ Orbitrap XL
イオン化法：エレクトロスプレーイオン化（ＥＳＩ）法、陰イオンモード
測定条件：メタノール溶液を用いたインフュージョン測定
スプレー電圧３ｋＶ
標準溶液流量５μＬ／分【００７５】
ヒドロキシラジカルを含む気体に曝露する前のテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−オクチルアミン）塩の質量分析結果が図１２に示される。ヒドロキシラジカルを含む気体に曝露した後のテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−オクチルアミン）塩の質量分析結果が図１３に示される。図１２及び図１３に示されるように、ヒドロキシラジカルを含む気体に曝露した後の質量分析では、曝露する前の質量分析では確認されなかった「ｍ／ｚ＝１８１．０１４３」が確認された。「ｍ／ｚ＝１８１．０１４３」は、ヒドロキシテレフタル酸に相当する。即ち、ヒドロキシラジカルを含む気体への曝露による、テレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−オクチルアミン）塩のテレフタル酸分子のヒドロキシル化が確認された。【００７６】
［テレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−オクチルアミン）塩の潮解性の評価］
温度１８〜２０℃及び相対湿度１００％に制御された雰囲気にテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−オクチルアミン）塩が２時間放置された。放置後のテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−オクチルアミン）塩には、潮解が確認されなかった。なお、潮解の有無は目視により評価された。【００７７】
［体表ガスへの曝露実験］
３つの凹部３２を有し、かつ各々の凹部３２が２ｍｍ×２ｍｍの正方形状の開口を有する以外は、図７に示される試料ホルダ３１と同様の構成を有する試料ホルダが準備された。準備された試料ホルダの各凹部３２に、作製されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−オクチルアミン）塩が充填された。充填量は、各凹部３２について１．５〜１．７ｍｇであった。【００７８】
次に、テレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−オクチルアミン）塩が充填された試料ホルダが、厚さ方向の通気性を有するエチレン−テトラフルオロエチレン（ＥＴＦＥ）のメッシュを介して、被験者である人の前腕の表面に接触させたまま２時間放置された。試料ホルダは、凹部３２の開口面が前腕の表面側となるように前腕に接触させた。また、試料ホルダは、医療用テープを用いて前腕に固定した。【００７９】
２時間の放置前後におけるテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−オクチルアミン）塩の蛍光スペクトルが、蛍光スペクトルＡと同様にして測定された。蛍光スペクトルの測定結果が図１４に示される。図１４に示されるように、体表ガスに曝露されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−オクチルアミン）塩では、紫外光の照射により生じる蛍光について、放置前に比べて、３８５ｎｍから６２０ｎｍの幅広い波長域における強度の増加、及び波長４９０ｎｍに位置する強度の増大が確認された。即ち、体表ガスに含まれるヒドロキシラジカルの検出能をテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−オクチルアミン）塩が有していることが確認された。【００８０】
（実施例２）
ｎ−オクチルアミンの代わりにｎ−ノニルアミン１．９０ｇ（１５．０５ｍｍｏｌ）が用いられた。上記条件以外は実施例１と同様にして、テレフタル酸（ｎ−ノニルアミン）塩２．６７ｇ（５．９０ｍｍｏｌ）が得られた。【００８１】
作製されたテレフタル酸（ｎ−ノニルアミン）塩の結晶構造が、実施例１と同様のＸ線結晶構造解析により評価された。評価により確認された結晶構造が図１５に示される。図１５に示されるように、テレフタル酸（ｎ−ノニルアミン）塩では、以下の結晶構造が確認された。
（１）テレフタル酸の分子と、ｎ−ノニルアミンの分子とによる超分子結晶構造が構築されていた。組成比は、１：２であった。
（２）個々のｎ−ノニルアミン分子が有するｎ−ノニル鎖は直線的に延びていた。また、複数のｎ−ノニルアミン分子が有するｎ−ノニル鎖は互いに平行に配列していた。
（３）互いに配列した複数のｎ−ノニル鎖によって疎水性ブロックが形成されていた。
（４）テレフタル酸の分子とｎ−ノニルアミンの分子との間に、１ｎｍ以下のサイズを有する複数の空隙が存在していた。【００８２】
作製されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ノニルアミン）塩のヒドロキシラジカル検出能が、実施例１と同様の手法により評価された。テレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ノニルアミン）塩の蛍光スペクトルＡ及び蛍光スペクトルＢが図１６に示される。図１６に示されるように、ヒドロキシラジカルを含む気体に曝露されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ノニルアミン）塩では、紫外光の照射により生じる蛍光について、曝露前に比べて、３８５ｎｍから６２５ｎｍの幅広い波長域における強度の増加、及び波長４９０ｎｍに位置する強度の増大が確認された。即ち、テレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ノニルアミン）塩がヒドロキシラジカルの検出能を有していることが確認された。【００８３】
比較のため、ヒドロキシラジカルを含む気体に曝露することなく、温度１９℃及び相対湿度９２〜９３％に制御された雰囲気に２時間放置されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ノニルアミン）塩の蛍光スペクトルが、蛍光スペクトルＡの測定と同様にして測定された。測定された蛍光スペクトルには、蛍光スペクトルＡからの変化が確認されなかった。【００８４】
作製されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ノニルアミン）塩の潮解性が、実施例１と同様の手法により評価された。温度１８〜２０℃及び相対湿度１００％に制御された雰囲気に２時間放置されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ノニルアミン）塩には、潮解が確認されなかった。【００８５】
（実施例３）
テレフタル酸の量が２．００ｇ（１２．０４ｍｍｏｌ）に変更され、形成するテレフタル酸及びメタノールの混合液の量が１５０ｍＬに変更された。また、ｎ−オクチルアミンの代わりにｎ−ウンデシルアミン４．５４ｇ（２６．４９ｍｍｏｌ）が用いられた。上記条件以外は実施例１と同様にして、テレフタル酸（ｎ−ウンデシルアミン）塩５．９７ｇ（１１．７３ｍｍｏｌ）が得られた。【００８６】
作製されたテレフタル酸（ｎ−ウンデシルアミン）塩の結晶構造が、実施例１と同様のＸ線結晶構造解析により評価された。評価により確認された結晶構造が図１７に示される。図１７に示されるように、テレフタル酸（ｎ−ウンデシルアミン）塩では、以下の結晶構造が確認された。
（１）テレフタル酸の分子と、ｎ−ウンデシルアミンの分子とによる超分子結晶構造が構築されていた。組成比は、１：２であった。
（２）個々のｎ−ウンデシルアミン分子が有するｎ−ウンデシル鎖は直線的に延びていた。また、複数のｎ−ウンデシルアミン分子が有するｎ−ウンデシル鎖は互いに平行に配列していた。
（３）互いに配列した複数のｎ−ウンデシル鎖によって疎水性ブロックが形成されていた。
（４）テレフタル酸の分子とｎ−ウンデシルアミンの分子との間に、１ｎｍ以下のサイズを有する複数の空隙が存在していた。【００８７】
作製されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ウンデシルアミン）塩のヒドロキシラジカル検出能が、実施例１と同様の手法により評価された。テレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ウンデシルアミン）塩の蛍光スペクトルＡ及び蛍光スペクトルＢが図１８に示される。図１８に示されるように、ヒドロキシラジカルを含む気体に曝露されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ウンデシルアミン）塩では、紫外光の照射により生じる蛍光について、曝露前に比べて、３８５ｎｍから６１５ｎｍの幅広い波長域における強度の増加、及び波長４９０ｎｍに位置する強度の増大が確認された。即ち、テレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ウンデシルアミン）塩がヒドロキシラジカルの検出能を有していることが確認された。【００８８】
比較のため、ヒドロキシラジカルを含む気体に曝露することなく、温度２０℃及び相対湿度９０〜９２％に制御された雰囲気に２時間放置されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ウンデシルアミン）塩の蛍光スペクトルが、蛍光スペクトルＡの測定と同様にして測定された。測定された蛍光スペクトルには、蛍光スペクトルＡからの変化が確認されなかった。【００８９】
作製されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ウンデシルアミン）塩の潮解性が、実施例１と同様の手法により評価された。温度１８〜２０℃及び相対湿度１００％に制御された雰囲気に２時間放置されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ウンデシルアミン）塩には、潮解が確認されなかった。【００９０】
（実施例４）
ｎ−オクチルアミンの代わりにｎ−ドデシルアミン２．７９ｇ（１５．０５ｍｍｏｌ）が用いられた。上記条件以外は実施例１と同様にして、テレフタル酸（ｎ−ドデシルアミン）塩３．０６ｇ（５．７０ｍｍｏｌ）が得られた。【００９１】
作製されたテレフタル酸（ｎ−ドデシルアミン）塩の結晶構造が、実施例１と同様のＸ線結晶構造解析により評価された。評価により確認された結晶構造が図１９に示される。図１９に示されるように、テレフタル酸（ｎ−ドデシルアミン）塩では、以下の結晶構造が確認された。
（１）テレフタル酸の分子と、ｎ−ドデシルアミンの分子とによる超分子結晶構造が構築されていた。組成比は、１：２であった。
（２）個々のｎ−ドデシルアミン分子が有するｎ−ドデシル鎖は直線的に延びていた。また、複数のｎ−ドデシルアミン分子が有するｎ−ドデシル鎖は互いに平行に配列していた。
（３）互いに配列した複数のｎ−ドデシル鎖によって疎水性ブロックが形成されていた。
（４）テレフタル酸の分子とｎ−ドデシルアミンの分子との間に、１ｎｍ以下のサイズを有する複数の空隙が存在していた。【００９２】
作製されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ドデシルアミン）塩のヒドロキシラジカル検出能が、実施例１と同様の手法により評価された。テレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ドデシルアミン）塩の蛍光スペクトルＡ及び蛍光スペクトルＢが図２０に示される。図２０に示されるように、ヒドロキシラジカルを含む気体に曝露されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ドデシルアミン）塩では、紫外光の照射により生じる蛍光について、曝露前に比べて、４２５ｎｍから６１０ｎｍの幅広い波長域における強度の増加、及び波長４９０ｎｍに位置する強度の増大が確認された。即ち、テレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ドデシルアミン）塩がヒドロキシラジカルの検出能を有していることが確認された。【００９３】
比較のため、ヒドロキシラジカルを含む気体に曝露することなく、温度２１℃及び相対湿度９２％に制御された雰囲気に２時間放置されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ドデシルアミン）塩の蛍光スペクトルが、蛍光スペクトルＡの測定と同様にして測定された。測定された蛍光スペクトルには、蛍光スペクトルＡからの変化が確認されなかった。【００９４】
作製されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ドデシルアミン）塩の潮解性が、実施例１と同様の手法により評価された。温度１８〜２０℃及び相対湿度１００％に制御された雰囲気に２時間放置されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ドデシルアミン）塩には、潮解が確認されなかった。【００９５】
（実施例５）
形成するテレフタル酸及びメタノールの混合液の量が２００ｍＬに変更され、ｎ−オクチルアミンの代わりにｎ−ヘキシルアミン１．５２ｇ（１５．０５ｍｍｏｌ）が用いられた。上記条件以外は実施例１と同様にして、テレフタル酸（ｎ−ヘキシルアミン）塩２．１７ｇ（５．８８ｍｍｏｌ）が得られた。【００９６】
作製されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ヘキシルアミン）塩のヒドロキシラジカル検出能が、実施例１と同様の手法により評価された。テレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ヘキシルアミン）塩の蛍光スペクトルＡ及び蛍光スペクトルＢが図２１に示される。図２１に示されるように、ヒドロキシラジカルを含む気体に曝露されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ヘキシルアミン）塩では、紫外光の照射により生じる蛍光について、曝露前に比べて、３８５ｎｍから６５０ｎｍの幅広い波長域における強度の増加、及び波長４９０ｎｍに位置する強度の増大が確認された。即ち、テレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ヘキシルアミン）塩がヒドロキシラジカルの検出能を有していることが確認された。【００９７】
比較のため、ヒドロキシラジカルを含む気体に曝露することなく、温度２１℃及び相対湿度９０〜９１％に制御された雰囲気に２時間放置されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ヘキシルアミン）塩の蛍光スペクトルが、蛍光スペクトルＡの測定と同様にして測定された。測定された蛍光スペクトルには、蛍光スペクトルＡからの変化が確認されなかった。【００９８】
作製されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ヘキシルアミン）塩の潮解性が、実施例１と同様の手法により評価された。温度１８〜２０℃及び相対湿度１００％に制御された雰囲気に２時間放置されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ヘキシルアミン）塩には、潮解が確認された。【００９９】
（実施例６）
形成するテレフタル酸及びメタノールの混合液の量が１５０ｍＬに変更され、ｎ−オクチルアミンの代わりにｎ−ヘプチルアミン１．７３ｇ（１５．０５ｍｍｏｌ）が用いられた。上記条件以外は実施例１と同様にして、テレフタル酸（ｎ−ヘプチルアミン）塩２．２２ｇ（５．６０ｍｍｏｌ）が得られた。【０１００】
作製されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ヘプチルアミン）塩のヒドロキシラジカル検出能が、実施例１と同様の手法により評価された。テレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ヘプチルアミン）塩の蛍光スペクトルＡ及び蛍光スペクトルＢが図２２に示される。図２２に示されるように、ヒドロキシラジカルを含む気体に曝露されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ヘプチルアミン）塩では、紫外光の照射により生じる蛍光について、曝露前に比べて、３８５ｎｍから６５０ｎｍの幅広い波長域における強度の増加、及び波長４９０ｎｍに位置する強度の増大が確認された。即ち、テレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ヘプチルアミン）塩がヒドロキシラジカルの検出能を有していることが確認された。【０１０１】
比較のため、ヒドロキシラジカルを含む気体に曝露することなく、温度１８〜２３℃及び相対湿度９０〜９３％に制御された雰囲気に２時間放置されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ヘプチルアミン）塩の蛍光スペクトルが、蛍光スペクトルＡの測定と同様にして測定された。測定された蛍光スペクトルには、蛍光スペクトルＡからの変化が確認されなかった。【０１０２】
作製されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ヘプチルアミン）塩の潮解性が、実施例１と同様の手法により評価された。温度１８〜２０℃及び相対湿度１００％に制御された雰囲気に２時間放置されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ヘプチルアミン）塩には、潮解が確認された。【０１０３】
（実施例７）
テレフタル酸の量が０．５４ｇ（３．２７ｍｍｏｌ）に変更され、形成するテレフタル酸及びメタノールの混合液の量が５０ｍＬに変更された。また、単独のｎ−オクチルアミンの代わりにｎ−オクチルアミン０．４７ｇ（３．６０ｍｍｏｌ）及びｎ−ノニルアミン０．５２ｇ（３．６０ｍｍｏｌ）の混合物が用いられた。上記条件以外は実施例１と同様にして、テレフタル酸ｎ−オクチルアミン・ｎ−ノニルアミン混合塩１．２３ｇ（２．８０ｍｍｏｌ）が得られた。【０１０４】
作製されたテレフタル酸ｎ−オクチルアミン・ｎ−ノニルアミン混合塩のヒドロキシラジカル検出能が、実施例１と同様の手法により評価された。テレフタル酸ｎ−オクチルアミン・ｎ−ノニルアミン混合塩の蛍光スペクトルＡ及び蛍光スペクトルＢが図２３に示される。図２３に示されるように、ヒドロキシラジカルを含む気体に曝露されたテレフタル酸ｎ−オクチルアミン・ｎ−ノニルアミン混合塩では、紫外光の照射により生じる蛍光について、曝露前に比べて、３８５ｎｍから６３０ｎｍの幅広い波長域における強度の増加、及び波長４９０ｎｍに位置する強度の増大が確認された。即ち、テレフタル酸ｎ−オクチルアミン・ｎ−ノニルアミン混合塩がヒドロキシラジカルの検出能を有していることが確認された。【０１０５】
比較のため、ヒドロキシラジカルを含む気体に曝露することなく、温度２２℃及び相対湿度９３％に制御された雰囲気に２時間放置されたテレフタル酸ｎ−オクチルアミン・ｎ−ノニルアミン混合塩の蛍光スペクトルが、蛍光スペクトルＡの測定と同様にして測定された。測定された蛍光スペクトルには、蛍光スペクトルＡからの変化が確認されなかった。【０１０６】
作製されたテレフタル酸ｎ−オクチルアミン・ｎ−ノニルアミン混合塩の潮解性が、実施例１と同様の手法により評価された。温度１８〜２０℃及び相対湿度１００％に制御された雰囲気に２時間放置されたテレフタル酸ｎ−オクチルアミン・ｎ−ノニルアミン混合塩には、潮解が確認されなかった。【０１０７】
（比較例１）
比較例１では、テレフタル酸が準備された。準備されたテレフタル酸の結晶構造が、実施例１と同様のＸ線結晶構造解析により評価された。評価により確認された結晶構造が図２４Ａ及び図２４Ｂに示される。図２４Ａ及び図２４Ｂに示されるように、π−πスタッキング相互作用に基づくテレフタル酸の緻密な結晶構造が確認された。隣接するテレフタル酸の分子の間には、１ｎｍ以下のサイズを有する空隙が確認されなかった。【０１０８】
準備されたテレフタル酸のヒドロキシラジカル検出能が、実施例１と同様の手法により評価された。テレフタル酸の蛍光スペクトルＡ及び蛍光スペクトルＢが図２５に示される。図２５に示されるように、ヒドロキシラジカルを含む気体への曝露によっても、テレフタル酸が発する蛍光スペクトルは変化しなかった。即ち、固体のテレフタル酸がヒドロキシラジカルの検出能を有していないことが確認された。【０１０９】
（比較例２）
形成するテレフタル酸及びメタノールの混合液の量が２００ｍＬに変更され、ｎ−オクチルアミンの代わりに濃度４０重量％のｎ−メチルアミン水溶液１．１７ｇ（１５．０７ｍｍｏｌ）が用いられた。上記条件以外は実施例１と同様にして、テレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−メチルアミン）塩１．３６ｇ（５．９６ｍｍｏｌ）が得られた。【０１１０】
作製されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−メチルアミン）塩のヒドロキシラジカル検出能が、実施例１と同様の手法により評価された。テレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−メチルアミン）塩の蛍光スペクトルＡ及び蛍光スペクトルＢが図２６に示される。図２６に示されるように、ヒドロキシラジカルを含む気体への曝露によっても、テレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−メチルアミン）塩が発する蛍光スペクトルはほとんど変化しなかった。即ち、テレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−メチルアミン）塩がヒドロキシラジカルの検出能を有していないことが確認された。【０１１１】
比較のため、ヒドロキシラジカルを含む気体に曝露することなく、温度２０℃及び相対湿度９３％に制御された雰囲気に２時間放置されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−メチルアミン）塩の蛍光スペクトルが、蛍光スペクトルＡの測定と同様にして測定された。測定された蛍光スペクトルには、蛍光スペクトルＡからの変化が確認されなかった。【０１１２】
作製されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−メチルアミン）塩の潮解性が、実施例１と同様の手法により評価された。温度１８〜２０℃及び相対湿度１００％に制御された雰囲気に２時間放置されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−メチルアミン）には、潮解が確認された。【０１１３】
（比較例３）
形成するテレフタル酸及びメタノールの混合液の量が２００ｍＬに変更され、ｎ−オクチルアミンの代わりに濃度７０重量％のｎ−エチルアミン水溶液０．９７ｇ（１５．０５ｍｍｏｌ）が用いられた。上記条件以外は実施例１と同様にして、テレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−エチルアミン）塩１．５３ｇ（５．９７ｍｍｏｌ）が得られた。【０１１４】
作製されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−エチルアミン）塩のヒドロキシラジカル検出能が、実施例１と同様の手法により評価された。テレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−エチルアミン）塩の蛍光スペクトルＡ及び蛍光スペクトルＢが図２７に示される。図２７に示されるように、ヒドロキシラジカルを含む気体への曝露によっても、テレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−エチルアミン）塩が発する蛍光スペクトルはほとんど変化しなかった。即ち、テレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−エチルアミン）塩がヒドロキシラジカルの検出能を有していないことが確認された。【０１１５】
比較のため、ヒドロキシラジカルを含む気体に曝露することなく、温度１９℃及び相対湿度９２％に制御された雰囲気に２時間放置されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−エチルアミン）塩の蛍光スペクトルが、蛍光スペクトルＡの測定と同様にして測定された。測定された蛍光スペクトルには、蛍光スペクトルＡからの変化が確認されなかった。【０１１６】
作製されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−エチルアミン）塩の潮解性が、実施例１と同様の手法により評価された。温度１８〜２０℃及び相対湿度１００％に制御された雰囲気に２時間放置されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−エチルアミン）には、潮解が確認された。【０１１７】
（比較例４）
ｎ−オクチルアミンの代わりにｎ−プロピルアミン０．８９ｇ（１５．０５ｍｍｏｌ）が用いられた。上記条件以外は実施例１と同様にして、テレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−プロピルアミン）塩１．６８ｇ（５．９１ｍｍｏｌ）が得られた。【０１１８】
作製されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−プロピルアミン）塩のヒドロキシラジカル検出能が、実施例１と同様の手法により評価された。テレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−プロピルアミン）塩の蛍光スペクトルＡ及び蛍光スペクトルＢが図２８に示される。図２８に示されるように、ヒドロキシラジカルを含む気体への曝露によっても、テレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−プロピルアミン）塩が発する蛍光スペクトルはほとんど変化しなかった。また、波長４９０ｎｍに位置する強度は低下した。即ち、テレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−プロピルアミン）塩がヒドロキシラジカルの検出能を有していないことが確認された。【０１１９】
比較のため、ヒドロキシラジカルを含む気体に曝露することなく、温度２３℃及び相対湿度９０〜９２％に制御された雰囲気に２時間放置されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−プロピルアミン）塩の蛍光スペクトルが、蛍光スペクトルＡの測定と同様にして測定された。測定された蛍光スペクトルには、蛍光スペクトルＡからの変化が確認されなかった。【０１２０】
作製されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−プロピルアミン）塩の潮解性が、実施例１と同様の手法により評価された。温度１８〜２０℃及び相対湿度１００％に制御された雰囲気に２時間放置されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−プロピルアミン）には、潮解が確認された。【０１２１】
（比較例５）
形成するテレフタル酸及びメタノールの混合液の量が２００ｍＬに変更され、ｎ−オクチルアミンの代わりにｎ−ブチルアミン１．９５ｇ（１５．０５ｍｍｏｌ）が用いられた。上記条件以外は実施例１と同様にして、テレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ブチルアミン）塩２．４９ｇ（５．８６ｍｍｏｌ）が得られた。【０１２２】
作製されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ブチルアミン）塩のヒドロキシラジカル検出能が、実施例１と同様の手法により評価された。テレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ブチルアミン）塩の蛍光スペクトルＡ及び蛍光スペクトルＢが図２９に示される。図２９に示されるように、ヒドロキシラジカルを含む気体への曝露によっても、テレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ブチルアミン）塩が発する蛍光スペクトルはほとんど変化しなかった。即ち、テレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ブチルアミン）塩がヒドロキシラジカルの検出能を有していないことが確認された。【０１２３】
比較のため、ヒドロキシラジカルを含む気体に曝露することなく、温度２１℃及び相対湿度９１％に制御された雰囲気に２時間放置されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ブチルアミン）塩の蛍光スペクトルが、蛍光スペクトルＡの測定と同様にして測定された。測定された蛍光スペクトルには、蛍光スペクトルＡからの変化が確認されなかった。【０１２４】
作製されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ブチルアミン）塩の潮解性が、実施例１と同様の手法により評価された。温度１８〜２０℃及び相対湿度１００％に制御された雰囲気に２時間放置されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ブチルアミン）には、潮解が確認された。【０１２５】
（比較例６）
テレフタル酸の量が２．００ｇ（１２．０４ｍｍｏｌ）に変更され、形成するテレフタル酸及びメタノールの混合液の量が５００ｍＬに変更された。また、ｎ−オクチルアミンの代わりにｎ−ペンチルアミン２．５２ｇ（２８．８９ｍｍｏｌ）が用いられた。上記条件以外は実施例１と同様にして、テレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ペンチルアミン）塩３．７２ｇ（１０．９３ｍｍｏｌ）が得られた。【０１２６】
作製されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ペンチルアミン）塩のヒドロキシラジカル検出能が、実施例１と同様の手法により評価された。テレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ペンチルアミン）塩の蛍光スペクトルＡ及び蛍光スペクトルＢが図３０に示される。図３０に示されるように、ヒドロキシラジカルを含む気体への曝露によっても、テレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ペンチルアミン）塩が発する蛍光スペクトルはほとんど変化しなかった。即ち、テレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ペンチルアミン）塩がヒドロキシラジカルの検出能を有していないことが確認された。【０１２７】
比較のため、ヒドロキシラジカルを含む気体に曝露することなく、温度２１℃及び相対湿度９１〜９３％に制御された雰囲気に２時間放置されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ペンチルアミン）塩の蛍光スペクトルが、蛍光スペクトルＡの測定と同様にして測定された。測定された蛍光スペクトルには、蛍光スペクトルＡからの変化が確認されなかった。【０１２８】
作製されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ペンチルアミン）塩の潮解性が、実施例１と同様の手法により評価された。温度１８〜２０℃及び相対湿度１００％に制御された雰囲気に２時間放置されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−ペンチルアミン）には、潮解が確認された。【０１２９】
（比較例７）
テレフタル酸の量が０．５０ｇ（３．０１ｍｍｏｌ）に変更され、ｎ−オクチルアミンの代わりにｎ−オクタデシルアミン１．７８ｇ（６．６２ｍｍｏｌ）が用いられた。上記条件以外は実施例１と同様にして、テレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−オクタデシルアミン）塩１．８２ｇ（２．５９ｍｍｏｌ）が得られた。【０１３０】
作製されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−オクタデシルアミン）塩のヒドロキシラジカル検出能が、実施例１と同様の手法により評価された。テレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−オクタデシルアミン）塩の蛍光スペクトルＡ及び蛍光スペクトルＢが図３１に示される。図３１に示されるように、ヒドロキシラジカルを含む気体への曝露によって、テレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−オクタデシルアミン）塩が発する蛍光スペクトルの強度は減少した。即ち、テレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−オクタデシルアミン）塩がヒドロキシラジカルの検出能を有していないことが確認された。【０１３１】
比較のため、ヒドロキシラジカルを含む気体に曝露することなく、温度２２℃及び相対湿度９１％に制御された雰囲気に２時間放置されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−オクタデシルアミン）塩の蛍光スペクトルが、蛍光スペクトルＡの測定と同様にして測定された。測定された蛍光スペクトルには、蛍光スペクトルＡからの変化が確認されなかった。【０１３２】
作製されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−オクタデシルアミン）塩の潮解性が、実施例１と同様の手法により評価された。温度１８〜２０℃及び相対湿度１００％に制御された雰囲気に２時間放置されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−オクタデシルアミン）には、潮解が確認されなかった。【０１３３】
実施例１から６及び比較例２から７で作製された各有機塩について、ヒドロキシラジカルを含む気体に曝露する前の蛍光スペクトルＡにおけるピーク波長、ピーク強度、及び波長４９０ｎｍの強度、並びにヒドロキシラジカルを含む気体に曝露した後の蛍光スペクトルＢにおけるピーク波長、ピーク強度、及び波長４９０ｎｍの強度が、以下の表１にまとめて示される。また、ヒドロキシラジカルを含む気体への曝露の前後におけるピーク強度の増加率及び波長４９０ｎｍの強度の増加率、並びに潮解性の評価結果が、併せて表１に示される。さらに、第一級アルキルアミンを構成するアルキル基の炭素数と、ピーク強度の増加率との関係が図３２に示される。また、第一級アルキルアミンを構成するアルキル基の炭素数と、波長４９０ｎｍの強度の増加率との関係が図３３に示される。図３２及び図３３に示されるように、第一級アルキルアミンを構成するアルキル基の炭素数が６以上１７以下の場合に、ヒドロキシラジカル検出能が発現することが確認された。また、表１に示されるように、第一級アルキルアミンを構成するアルキル基の炭素数が８以上の場合に、潮解性の抑制が確認された。【０１３４】
【表１】
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【０１３５】
（実施例８）
［体表ガスへの曝露実験２］
図５に示される構成を有する検出メディア３３が準備された。本体部３４Ａ及び蓋部３４Ｂは、ポリテトラフルオロエチレン製とした。有機塩１には、実施例１で作製されたテレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−オクチルアミン）塩のペレットが使用された。ペレットは、テレフタル酸Ｂｉｓ（ｎ−オクチルアミン）塩５ｍｇをアルミニウム製オープン型試料容器（株式会社日立ハイテクサイエンス、ＧＡＡ−００６８）に充填した後、プレス機によりプレスして作製された。【０１３６】
次に、準備された検出メディア３３が、腕時計のバンドを模した装着帯に取り付けられ、被験者である人の手首の表面に接触した状態で２時間放置された。検出メディア３３は、貫通孔３６の開口が人の手首に接するように装着帯に取り付けられた。【０１３７】
放置前後の有機塩１の蛍光スペクトルが、実施例１と同様にして測定された。蛍光スペクトルの測定結果が図３４に示される。図３４に示されるように、体表ガスに曝露された有機塩１では、紫外光の照射により生じる蛍光について、放置前に比べて、３８５ｎｍから６２０ｎｍの幅広い波長域における強度の増加、及び波長４９０ｎｍに位置する強度の増大が確認された。即ち、体表ガスに含まれるヒドロキシラジカルを検出メディア３３により検出可能であることが確認された。
【産業上の利用可能性】
【０１３８】
本開示の有機塩は、例えば、気体に含まれるヒドロキシラジカルの検出に利用可能である。本開示の有機塩は、例えば、気体に含まれるヒドロキシラジカルを検出するヒドロキシラジカルセンサに応用できる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４Ａ】
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【図２４Ｂ】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【国際調査報告】
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