(57)【要約】【課題】無線信号の存在をより好適な態様でフィードバック可能とする。【解決手段】無線の通信経路を介して他の通信装置と通信を行う１以上の通信部と、前記１以上の通信部のうち少なくとも一部の通信部による無線信号の受信結果に基づき、当該無線信号の到来方向を推定する推定部と、前記到来方向の推定結果に応じた報知情報が出力部を介して提示されるように制御する出力制御部と、を備える、通信装置。【選択図】図７
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線の通信経路を介して他の通信装置と通信を行う１以上の通信部と、
前記１以上の通信部のうち少なくとも一部の通信部による無線信号の受信結果に基づき、当該無線信号の到来方向を推定する推定部と、
前記到来方向の推定結果に応じた報知情報が出力部を介して提示されるように制御する出力制御部と、
を備える、通信装置。
【請求項２】
前記出力制御部は、前記報知情報として、前記到来方向を示す情報が提示されるように制御する、請求項１に記載の通信装置。
【請求項３】
前記出力制御部は、前記到来方向を示す情報が実空間に重畳して提示されるように制御する、請求項２に記載の通信装置。
【請求項４】
複数の前記通信部と、
当該複数の通信部のそれぞれが、相対的に互いに異なる方向から到来する無線信号を受信するように、当該複数の通信部を支持する筐体と、
を備え、
前記推定部は、前記複数の通信部のうち少なくとも一部の通信部による前記無線信号の受信結果に基づき、当該無線信号の到来方向を推定する、
請求項１に記載の通信装置。
【請求項５】
前記推定部は、前記少なくとも一部の通信部それぞれによる前記無線信号の受信結果に基づき、当該少なくとも一部の通信部のうち受信感度がより高い通信部を特定し、
前記出力制御部は、前記報知情報として、受信感度のより高い前記通信部の特定結果に応じた情報が提示されるように制御する、
請求項４に記載の通信装置。
【請求項６】
前記出力制御部は、前記報知情報として、特定された受信感度のより高い前記通信部が支持された位置が提示されるように制御する、請求項５に記載の通信装置。
【請求項７】
前記出力制御部は、前記報知情報として、受信感度のより高い前記通信部の特定結果に応じた前記筐体の把持方法の誘導に係る情報が提示されるように制御する、請求項５に記載の通信装置。
【請求項８】
前記出力制御部は、前記筐体の把持方法の誘導に係る情報として、当該筐体の把持位置が提示されるように制御する、請求項７に記載の通信装置。
【請求項９】
前記出力制御部は、前記筐体の姿勢に応じた当該筐体の把持方法の誘導に係る情報が提示されるように制御する、請求項７に記載の通信装置。
【請求項１０】
前記通信部は、前記無線信号の受信に係る指向性ビームのパターンを制御可能に構成され、
前記推定部は、前記通信部が前記無線信号の受信に利用する前記指向性ビームに関連付けられた識別情報に基づき、当該無線信号の到来方向を推定する、
請求項１に記載の通信装置。
【請求項１１】
前記無線信号は、基地局が複数のビームパターンを選択的に切り替えて送信するダウンリンク信号である、請求項１０に記載の通信装置。
【請求項１２】
無線の通信経路を介して他の通信装置と通信を行う１以上の通信部のうち少なくとも一部の通信部による無線信号の受信結果に基づき、当該無線信号の到来方向を推定する推定部と、
前記到来方向の推定結果に応じた報知情報が出力部を介して提示されるように制御する出力制御部と、
を備える、情報処理装置。
【請求項１３】
コンピュータが、
無線の通信経路を介して他の通信装置と通信を行う１以上の通信部のうち少なくとも一部の通信部による無線信号の受信結果に基づき、当該無線信号の到来方向を推定することと、
前記到来方向の推定結果に応じた報知情報が出力部を介して提示されるように制御することと、
を含む、情報処理方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、通信装置、情報処理装置、及び情報処理方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
ＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａ（Advanced）と呼ばれる通信規格に基づく移動体通信システムにおいては、主に、７００ＭＨｚ〜３．５ＧＨｚ前後の極超短波と呼ばれる周波数の無線信号が通信に利用されている。【０００３】
また、近年では、ＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａに続く第５世代（５Ｇ）移動体通信システムについて各種検討がされている。例えば、同移動体通信システムでは、２８ＧＨｚや３９ＧＨｚといったミリ波と呼ばれる周波数の無線信号（以下、単に「ミリ波」とも称する）を利用した通信の利用が検討されている。例えば、非特許文献１において、移動体通信システムへのミリ波の利用についての検討が成されている。また、ミリ波を利用した通信の規格の具体的な一例として、６０ＧＨｚ帯を利用するＷｉＧｉｇ（登録商標）と称される通信規格が挙げられる。【０００４】
一般的にはミリ波は空間減衰が比較的大きく、ミリ波を通信に利用する場合には、利得の高いアンテナが求められる傾向にある。このような要求を実現するために、所謂ビームフォーミングと呼ばれる技術が利用される場合がある。具体的には、ビームフォーミングによりアンテナのビーム幅を制御し、ビームの指向性を向上させることで、アンテナの利得をより向上させることが可能となる。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】Samsung，SK  Telecom，KT  Corporation，LG  Uplus，NTT  DOCOMO，INC.，“On band definition for 26.5-29.5GHz”，R4−1704770，3GPP  TSG  RAN  WG4  Meeting  #83，Hangzhou，China  15th−19th  May  2017
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
一方で、ミリ波は直進性が非常に強く、建物、人、車両等の遮蔽物によりミリ波が遮蔽されることで、一時的に十分な電波強度を得ることが困難となるような状況が想定され得る。このような状況下では、例えば、ユーザの移動等に伴い端末装置の位置や姿勢が変化することで、当該端末装置が基地局から送信された無線信号の直接波を再度受信することが可能となる（即ち、十分な電波強度を得ることが可能となる）場合もある。しかしながら、ユーザが無線信号を直接視認することは困難である。このような背景から、ユーザに対して無線信号の存在をフィードバックする技術の実現が求められる。【０００７】
そこで、本開示では、無線信号の存在をより好適な態様でフィードバック可能とする技術を提案する。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本開示によれば、無線の通信経路を介して他の通信装置と通信を行う１以上の通信部と、前記１以上の通信部のうち少なくとも一部の通信部による無線信号の受信結果に基づき、当該無線信号の到来方向を推定する推定部と、前記到来方向の推定結果に応じた報知情報が出力部を介して提示されるように制御する出力制御部と、を備える、通信装置が提供される。【０００９】
また、本開示によれば、無線の通信経路を介して他の通信装置と通信を行う１以上の通信部のうち少なくとも一部の通信部による無線信号の受信結果に基づき、当該無線信号の到来方向を推定する推定部と、前記到来方向の推定結果に応じた報知情報が出力部を介して提示されるように制御する出力制御部と、を備える、情報処理装置が提供される。【００１０】
また、本開示によれば、コンピュータが、無線の通信経路を介して他の通信装置と通信を行う１以上の通信部のうち少なくとも一部の通信部による無線信号の受信結果に基づき、当該無線信号の到来方向を推定することと、前記到来方向の推定結果に応じた報知情報が出力部を介して提示されるように制御することと、を含む、情報処理方法が提供される。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本開示の一実施形態に係るシステムの概略的な構成の一例について説明するための説明図である。
【図２】同実施形態に係る端末装置の構成の一例を示すブロック図である。
【図３】ミリ波の利用を想定した通信装置の概略的な構成の一例について説明するための説明図である。
【図４】同実施形態に係る端末装置に適用されるアンテナ装置の概略的な構成の一例ついて説明するための説明図である。
【図５】同実施形態に係る端末装置により形成される指向性ビームのパターンの一例について概要を説明するための説明図である。
【図６】無線信号の到来方向の推定方法について概要を説明するための説明図である。
【図７】実施例１に係る通信装置による、無線信号の到来方向の推定結果に応じた情報のフィードバック方法の一例について説明するための説明図である。
【図８】実施例２に係る通信装置による、無線信号の到来方向の推定結果に応じた情報のフィードバック方法の一例について説明するための説明図である。
【図９】実施例３に係る通信装置による、無線信号の到来方向の推定結果に応じた情報のフィードバック方法の一例について説明するための説明図である。
【図１０】実施例４に係る通信装置による、無線信号の到来方向の推定結果に応じた情報のフィードバック方法の一例について説明するための説明図である。
【図１１】実施例５に係る通信装置による、無線信号の到来方向の推定結果に応じた情報のフィードバック方法の一例について説明するための説明図である。
【図１２】実施例６に係る通信装置による、無線信号の到来方向の推定結果に応じた情報のフィードバック方法の一例について説明するための説明図である。
【図１３】実施例６に係る通信装置による、無線信号の到来方向の推定結果に応じた情報のフィードバック方法の一例について説明するための説明図である。
【図１４】実施例６に係る通信装置による、筐体の把持方法の誘導に係る動作の一例について概要を説明するための説明図である。
【図１５】同実施形態に係るシステムを構成する情報処理装置のハードウェア構成の一例を示す機能ブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下に添付図面を参照しながら、本開示の好適な実施の形態について詳細に説明する。なお、本明細書及び図面において、実質的に同一の機能構成を有する構成要素については、同一の符号を付することにより重複説明を省略する。
【００１３】
なお、説明は以下の順序で行うものとする。
１．概略構成
１．１．システム構成の一例
１．２．端末装置の構成例
２．ミリ波の利用を想定した通信に関する検討
３．技術的特徴
３．１．通信装置の概略構成
３．２．概略的な動作
３．３．実施例
４．ハードウェア構成
５．むすび
【００１４】
＜＜１．概略構成＞＞
＜１．１．システム構成の一例＞
まず、図１を参照して、本開示の一実施形態に係るシステム１の概略的な構成の一例について説明する。図１は、本開示の一実施形態に係るシステム１の概略的な構成の一例について説明するための説明図である。図１に示すように、システム１は、無線通信装置１００と、端末装置２００とを含む。ここでは、端末装置２００は、ユーザとも呼ばれる。当該ユーザは、ＵＥとも呼ばれ得る。無線通信装置１００Ｃは、ＵＥ−Ｒｅｌａｙとも呼ばれる。ここでのＵＥは、ＬＴＥ又はＬＴＥ−Ａにおいて定義されているＵＥであってもよく、ＵＥ−Ｒｅｌａｙは、３ＧＰＰで議論されているＰｒｏｓｅ  ＵＥ  ｔｏ  Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ｒｅｌａｙであってもよく、より一般的に通信機器を意味してもよい。
【００１５】
（１）無線通信装置１００
無線通信装置１００は、配下の装置に無線通信サービスを提供する装置である。例えば、無線通信装置１００Ａは、セルラーシステム（又は移動体通信システム）の基地局である。基地局１００Ａは、基地局１００Ａのセル１０Ａの内部に位置する装置（例えば、端末装置２００Ａ）との無線通信を行う。例えば、基地局１００Ａは、端末装置２００Ａへのダウンリンク信号を送信し、端末装置２００Ａからのアップリンク信号を受信する。
【００１６】
基地局１００Ａは、他の基地局と例えばＸ２インタフェースにより論理的に接続されており、制御情報等の送受信が可能である。また、基地局１００Ａは、所謂コアネットワーク（図示を省略する）と例えばＳ１インタフェースにより論理的に接続されており、制御情報等の送受信が可能である。なお、これらの装置間の通信は、物理的には多様な装置により中継され得る。
【００１７】
ここで、図１に示した無線通信装置１００Ａは、マクロセル基地局であり、セル１０Ａはマクロセルである。一方で、無線通信装置１００Ｂ及び１００Ｃは、スモールセル１０Ｂ及び１０Ｃをそれぞれ運用するマスタデバイスである。一例として、マスタデバイス１００Ｂは、固定的に設置されるスモールセル基地局である。スモールセル基地局１００Ｂは、マクロセル基地局１００Ａとの間で無線バックホールリンクを、スモールセル１０Ｂ内の１つ以上の端末装置（例えば、端末装置２００Ｂ）との間でアクセスリンクをそれぞれ確立する。なお、無線通信装置１００Ｂは、３ＧＰＰで定義されるリレーノードであってもよい。マスタデバイス１００Ｃは、ダイナミックＡＰ（アクセスポイント）である。ダイナミックＡＰ１００Ｃは、スモールセル１０Ｃを動的に運用する移動デバイスである。ダイナミックＡＰ１００Ｃは、マクロセル基地局１００Ａとの間で無線バックホールリンクを、スモールセル１０Ｃ内の１つ以上の端末装置（例えば、端末装置２００Ｃ）との間でアクセスリンクをそれぞれ確立する。ダイナミックＡＰ１００Ｃは、例えば、基地局又は無線アクセスポイントとして動作可能なハードウェア又はソフトウェアが搭載された端末装置であってよい。この場合のスモールセル１０Ｃは、動的に形成される局所的なネットワーク（Localized  Network／Virtual  Cell）である。
【００１８】
セル１０Ａは、例えば、ＮＲ、ＬＴＥ、ＬＴＥ−Ａ（LTE-Advanced）、ＬＴＥ−ＡＤＶＡＮＣＥＤ  ＰＲＯ、ＧＳＭ（登録商標）、ＵＭＴＳ、Ｗ−ＣＤＭＡ、ＣＤＭＡ２００、ＷｉＭＡＸ、ＷｉＭＡＸ２又はＩＥＥＥ８０２．１６などの任意の無線通信方式に従って運用されてよい。
【００１９】
なお、スモールセルは、マクロセルと重複して又は重複せずに配置される、マクロセルよりも小さい様々な種類のセル（例えば、フェムトセル、ナノセル、ピコセル及びマイクロセルなど）を含み得る概念である。ある例では、スモールセルは、専用の基地局によって運用される。別の例では、スモールセルは、マスタデバイスとなる端末がスモールセル基地局として一時的に動作することにより運用される。いわゆるリレーノードもまた、スモールセル基地局の一形態であると見なすことができる。リレーノードの親局として機能する無線通信装置は、ドナー基地局とも称される。ドナー基地局は、ＬＴＥにおけるＤｅＮＢを意味してもよく、より一般的にリレーノードの親局を意味してもよい。
【００２０】
（２）端末装置２００
端末装置２００は、セルラーシステム（又は移動体通信システム）において通信可能である。端末装置２００は、セルラーシステムの無線通信装置（例えば、基地局１００Ａ、マスタデバイス１００Ｂ又は１００Ｃ）との無線通信を行う。例えば、端末装置２００Ａは、基地局１００Ａからのダウンリンク信号を受信し、基地局１００Ａへのアップリンク信号を送信する。
【００２１】
また、端末装置２００としては、所謂ＵＥのみに限らず、例えば、ＭＴＣ端末、ｅＭＴＣ（Enhanced  MTC）端末、及びＮＢ−ＩｏＴ端末等のような所謂ローコスト端末（Low  cost  UE）が適用されてもよい。
【００２２】
（３）補足
以上、システム１の概略的な構成を示したが、本技術は図１に示した例に限定されない。例えば、システム１の構成として、マスタデバイスを含まない構成、ＳＣＥ（Small  Cell  Enhancement）、ＨｅｔＮｅｔ（Heterogeneous  Network）、ＭＴＣネットワーク等が採用され得る。またシステム１の構成の、他の一例として、マスタデバイスがスモールセルに接続し、スモールセルの配下でセルを構築してもよい。
【００２３】
以上、図１を参照して、本開示の一実施形態に係るシステム１の概略的な構成の一例について説明した。
【００２４】
＜１．２．端末装置の構成例＞
次に、図２を参照して、本開示の実施形態に係る端末装置２００の構成の一例を説明する。図２は、本開示の実施形態に係る端末装置２００の構成の一例を示すブロック図である。図２に示すように、端末装置２００は、アンテナ部２００１と、無線通信部２００３と、記憶部２００７と、出力部２００９と、検知部２０１１と、制御部２００５とを含む。
【００２５】
（１）アンテナ部２００１
アンテナ部２００１は、無線通信部２００３により出力される信号を電波として空間に放射する。また、アンテナ部２００１は、空間の電波を信号に変換し、当該信号を無線通信部２００３へ出力する。
【００２６】
（２）無線通信部２００３
無線通信部２００３は、信号を送受信する。例えば、無線通信部２００３は、基地局からのダウンリンク信号を受信し、基地局へのアップリンク信号を送信する。
【００２７】
（３）記憶部２００７
記憶部２００７は、端末装置２００の動作のためのプログラム及び様々なデータを一時的に又は恒久的に記憶する。
【００２８】
（４）出力部２００９
出力部２００９は、ユーザに対して各種情報を提示する。出力部２００９の構成については、提示対象となる情報の提示方法に応じて適宜変更されてもよく、当該出力部２００９として複数種類のデバイスが適用されてもよい。具体的な一例として、出力部２００９は、所謂ディスプレイ等の表示部として構成されていてもよい。この場合には、出力部２００９は、画像（例えば、動画像や静止画像）等のような表示情報を表示することで、各種情報をユーザに提示する。また、他の一例として、出力部２００９は、所謂スピーカ等のような音響出力部として構成されていてもよい。この場合には、出力部２００９は、音声等のような音響を出力することで、各種情報をユーザに提示する。また、出力部２００９は、アクチュエータ等の振動部を備え、当該振動部を振動させることで触覚や力覚を模擬し、当該触覚や力覚の提示により各種情報をユーザに提示してもよい。もちろん、これらはあくまで一例であり、必ずしも提示対象となる情報の種類、当該情報の提示方法、及び当該情報の提示に係る出力部２００９の構成を限定するものではない。
【００２９】
（５）検知部２０１１
検知部２０１１は、端末装置２００の各種状態を検知する。具体的な一例として、検知部２０１１は、加速度センサや角速度センサ等のような各種センサを含み、端末装置２００の筐体の姿勢の変化や、端末装置２００の位置の変化等を検知してもよい。
（６）制御部２００５
制御部２００５は、端末装置２００の様々な機能を提供する。制御部２００５は、通信制御部２０１３と、推定部２０１５と、出力制御部２０１７とを含む。なお、制御部２００５は、これらの構成要素以外の他の構成要素をさらに含み得る。即ち、制御部２００５は、これらの構成要素の動作以外の動作も行い得る。
【００３０】
通信制御部２０１３は、無線通信部２００３の動作を制御することで、他の装置（例えば、基地局１００）との間の通信を制御する。具体的な一例として、通信制御部２０１３は、送信対象となるデータを所定の変調方式に基づき変調することで送信信号を生成し、無線通信部２００３に当該送信信号を基地局１００に向けて送信させてもよい。また、他の一例として、通信制御部２０１３は、基地局１００からの信号の受信結果（即ち、受信信号）を無線通信部２００３から取得し、当該受信信号に対して所定の復調処理を施すことで当該基地局１００から送信されたデータを復調してもよい。
【００３１】
推定部２０１５は、他の通信装置（例えば、基地局１００）から送信される無線信号の受信結果に基づき、当該無線信号の到来方向を推定する。このとき、推定部２０１５は、検知部２０１１による端末装置２００の姿勢（筐体の姿勢）の検知結果を、上記無線信号の到来方向の推定に利用してもよい。なお、無線信号の到来方向の推定方法については詳細を別途後述する。
【００３２】
出力制御部２０１７は、出力部２００９を介した情報の提示を制御する。具体的な一例として、出力制御部２０１７は、通信制御部２０１３による通信の制御結果に応じて、各種情報を出力部２００９に提示させてもよい。また、出力制御部２０１７は、推定部２０１５による無線信号の到来方向の推定結果に応じて、各種情報を出力部２００９に提示させてもよい。具体的な一例として、出力制御部２０１７は、端末装置２００に対する上記無線信号の到来方向が識別可能に提示された表示情報を、ディスプレイ等のような表示部として構成された出力部２００９を介してユーザに提示してもよい。また、このとき出力制御部２０１７は、検知部２０１１による端末装置２００の姿勢（筐体の姿勢）の検知結果に応じて、出力部２００９を介して提示する情報を制御してもよい。なお、無線信号の到来方向の推定結果に応じた情報の提示に係る処理については詳細を別途後述する。
【００３３】
なお、図２に示す構成はあくまで一例であり、必ずしも本実施形態に係る端末装置２００の機能構成を限定するものではない。具体的な一例として、端末装置２００の各構成のうち一部が当該端末装置２００の外部に設けられていてもよい。より具体的な一例として、無線通信部２００３に相当する部分が外部装置として端末装置２００に外付けされていてもよい。また、他の一例として、制御部２００５に相当する構成や、当該制御部２００５の一部に相当する構成が、チップ等のような外部装置として構成されており、端末装置２００に装着されることでその機能が実現されてもよい。このように、無線通信部２００３と制御部２００５とが互いに異なる装置に設けられていてもよく、この場合には、制御部２００５を備える装置が「情報処理装置」の一例に相当する。また、制御部２００５のうち一部の構成が端末装置２００の外部に設けられていてもよい。具体的な一例として、推定部２０１５に相当する構成が他の装置に設けられていてもよく、この場合には、推定部２０１５に相当する構成が設けられた装置が「情報処理装置」の一例に相当する。また、端末装置２００の各構成のうち、少なくとも一部の構成が、複数のデバイスが互いに連携して動作することで実現されてもよい。
【００３４】
以上、図２を参照して、本開示の実施形態に係る端末装置２００の構成の一例を説明した。
【００３５】
＜＜２．ミリ波の利用を想定した通信に関する検討＞＞
ＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａ等の規格に基づく通信システムでは、７００ＭＨｚ〜３．５ＧＨｚ前後の極超短波と呼ばれる周波数の無線信号が通信に利用されている。これに対して、ＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａに続く第５世代（５Ｇ）移動体通信システムでは、２８ＧＨｚや３９ＧＨｚといったミリ波と呼ばれる周波数の無線信号（以下、単に「ミリ波」とも称する）を利用した通信の利用が検討されている。
【００３６】
ＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａのような極超短波を利用した通信では、所謂ＭＩＭＯ（Multiple−Input  and  Multiple−Output）と呼ばれる技術を採用することで、フェージング環境下においても、直接波に加えて反射波を信号の送受信に利用して通信性能をより向上させることが可能である。
【００３７】
これに対して、ミリ波は、極超短波に比べて伝送される情報の量を増加させることが可能となる一方で、直進性が高く伝搬ロスや反射損失が増大する傾向にある。そのため、無線信号が送受信されるアンテナ間を直接結ぶ経路上に障害物が存在しない環境（所謂ＬＯＳ：Line  of  Site）においては、反射波の影響をほとんど受けずに、主に直接波が通信特性に寄与することとなる。このような特性から、ミリ波を利用した通信においては、例えば、スマートフォン等のような通信端末が、基地局から直接送信される無線信号（即ち、ミリ波）を受信する（即ち、直接波を受信する）ことで、通信性能をより向上させることが可能となる。
【００３８】
また、上述したように、ミリ波は伝搬ロス（空間減衰）が比較的大きいため、ミリ波を通信に利用する場合には、利得の高いアンテナが求められる傾向にある。このような要求を実現するために、５Ｇの移動体通信システムでは、所謂ビームフォーミングと呼ばれる技術により指向性ビームを形成することで、基地局と端末装置との間の通信に当該指向性ビームを利用することが検討されている。このような技術を利用することで、例えば、基地局と端末装置との間の通信を、時間及び周波数での多重に加えて空間的にも多重することも可能となる。
【００３９】
一方で、ミリ波は直進性が非常に強いという特性上、建物、人、車両等の遮蔽物によりミリ波が遮蔽されることで、一時的に十分な電波強度を得ることが困難となるような状況が想定され得る。このような状況下では、例えば、ユーザの移動等に伴い端末装置の位置や姿勢が変化することで、当該端末装置が基地局から送信された無線信号の直接波を再度受信することが可能となる（即ち、十分な電波強度を得ることが可能となる）場合もある。しかしながら、ユーザが無線信号を直接視認することは困難であることは言うまでもない。このような背景から、ユーザに対して無線信号の存在をフィードバックする技術の実現が求められる。
【００４０】
以上のような状況を鑑み、本開示では、ミリ波のように直進性が非常に高く、遮蔽物による遮蔽に伴い電波強度が著しく低下し得る無線信号が通信に利用される状況下で、ユーザに対して当該無線信号の存在をより好適な態様でフィードバック可能とする技術を提案する。
【００４１】
＜＜３．技術的特徴＞＞
続いて、本開示の一実施形態に係る通信装置（端末装置２００）の技術的特徴について説明する。
【００４２】
＜３．１．通信装置の概略構成＞
まず、本開示の一実施形態に係る通信装置の概略的な構成の一例として、特に、ミリ波の利用を想定した端末装置２００の構成の一例について説明する。例えば、図３は、ミリ波の利用を想定した通信装置の概略的な構成の一例について説明するための説明図であり、特に、無線信号の送受信を行うアンテナ装置（通信部）の設置方法の一例について示している。
【００４３】
図３に示す例では、端末装置２００は、略長方形の形状を成す表面及び裏面を有する板状の筐体２０１を備えている。なお、以降の説明では、便宜上、板状の筐体２０１の厚み方向をｚ方向とし、特に、ディスプレイ等の表示部が設けられる表面側を＋ｚ方向とも称し、裏面側を−ｚ方向とも称する。また、板状の筐体２０１の表面の長尺方向をｙ方向とし、特に、端末装置２００が縦向きで保持された状態で使用される場合において、ユーザから見て上側に相当する方向を＋ｙ方向とも称し、下側に相当する方向を−ｙ方向とも称する。また、板状の筐体２０１の表面の短尺方向をｘ方向とし、特に、端末装置２００が縦向きで保持された状態で使用される場合において、ユーザから見て右側に相当する方向を＋ｘ方向とも称し、左側に相当する方向を−ｘ方向とも称する。
【００４４】
図３に示す端末装置２００は、無線信号を送受信するための通信部として複数のアンテナ装置２２０（即ち、アンテナ装置２２０ａ〜２２０ｄ）を備える。アンテナ装置２２０ａ〜２２０ｄのそれぞれは、端末装置２００の筐体２０１に対して互いに異なる方向から到来する無線信号を受信可能となるように、当該筐体２０１により支持される。このとき、アンテナ装置２２０ａ〜２２０ｄのそれぞれは、例えば、筐体２０１の端部近傍に位置するように、当該筐体２０１の内部に保持される。
【００４５】
具体的な一例として、アンテナ装置２２０ａは、端末装置２００に対して＋ｙ方向から到来する無線信号を受信可能となるように、筐体２０１の＋ｙ方向の端部近傍に保持されている。また、アンテナ装置２２０ｄは、端末装置２００に対して−ｘ方向から到来する無線信号を受信可能となるように、筐体２０１の−ｘ方向の端部近傍に保持されている。
【００４６】
また、一部のアンテナ装置２２０（通信部）は、複数の通信モジュールを含むことで、複数の方向それぞれから到来する無線信号を受信可能となるように構成されていてもよい。具体的な一例として、アンテナ装置２２０ｂは、２つの通信モジュールがＬ字型に連結されて構成されている。このような構成の基で、アンテナ装置２２０ｂは、一方のモジュールが、端末装置２００に対して＋ｘ方向から到来する無線信号を受信可能となるように、筐体２０１の＋ｘ方向の端部近傍に保持されている。また、このときアンテナ装置２２０ｂは、他方のモジュールが端末装置２００に対して−ｚ方向から到来する無線信号を受信可能となるように、筐体２０１の−ｚ方向の面（裏面）近傍に保持されている。同様に、アンテナ装置２２０ｃは、２つの通信モジュールがＬ字型に連結されて構成されている。このような構成の基で、アンテナ装置２２０ｃは、一方のモジュールが、端末装置２００に対して−ｙ方向から到来する無線信号を受信可能となるように、筐体２０１の−ｙ方向の端部近傍に保持されている。また、このときアンテナ装置２２０ｃは、他方のモジュールが端末装置２００に対して＋ｚ方向から到来する無線信号を受信可能となるように、筐体２０１の＋ｚ方向の面（表面）近傍に保持されている。
【００４７】
次いで、アンテナ装置２２０（通信部）の構成の一例として、特に、ミリ波を通信に利用する場合のようにビームフォーミングにより指向性ビームを形成することを想定した場合の一例について説明する。例えば、図４は、本開示の一実施形態に係る端末装置２００に適用されるアンテナ装置の概略的な構成の一例ついて説明するための説明図であり、本実施形態に係るアンテナ装置の概略的な側面図を示している。なお、図４は、図面の上方向が、アンテナ装置２２０が放射パターンを形成する方向に相当する。
【００４８】
図４に示すように、アンテナ装置２２０は、基板２２１と、複数のアンテナ素子２２３と、制御回路２２５とを含み、当該複数のアンテナ素子２２３をアレイ化することでアレイアンテナとして構成されている。例えば、図４に示す例では、各アンテナ素子２２３として、平面状のエレメントを適用している。具体的には、基板２２１は、略平板上に形成されている。基板２２１の表面には、複数のアンテナ素子２２３が、当該基板２２１が延伸する方向に沿って配列されるように保持されている。また、基板２２１の裏面（即ち、アンテナ素子２２３が保持された面とは反対側の面）には、制御回路２２５が保持されている。制御回路２２５は、所謂ＲＦＩＣ（Radio  Frequency  Integrated  Circuit）を含む。制御回路２２５は、複数のアンテナ素子２２３と電気的に接続され、当該アンテナ素子２２３の駆動を制御する。なお、図４では詳細な図示を省略しているが、制御回路２２５と各アンテナ素子２２３との間は、基板２２１の配線層を介して接続される。
【００４９】
以上のような構成の基で、複数のアンテナ素子２２３それぞれにより送信または受信される無線信号の位相や電力を制御することで、当該無線信号の指向性を制御する（即ち、ビームフォーミングを行う）ことが可能となる。例えば、参照符号Ｒｘ０１〜Ｒｘ０５のそれぞれは、アンテナ装置２２０により形成される無線信号の受信に係る指向性ビームのパターンの一例を模式的に示している。
【００５０】
なお、上記はあくまで一例であり、無線信号の送信や受信に係る指向性ビームを形成することが可能であれば、アンテナ装置２２０の構成は必ずしも図４に示す例には限定されない。例えば、アンテナ素子２２３として、平面状のエレメントとは異なる他のエレメントが適用されてもよい。
【００５１】
また、図５は、本開示の一実施形態に係る端末装置により形成される指向性ビームのパターンの一例について概要を説明するための説明図である。図５におけるｘ方向、ｙ方向、及びｚ方向は、図３におけるｘ方向、ｙ方向、及びｚ方向にそれぞれ対応している。また、図５に示す例では、説明を簡単にするために、ｘ方向及びｙ方向について形成される指向性ビームのパターンについて図示しており、ｚ方向については図示を省略している。
【００５２】
アンテナ装置２２０ａ〜２２０ｄは、それぞれが図４を参照して説明したように無線信号の送信や受信に係る指向性ビームを形成可能に構成されている。また、図３を参照して説明したように、アンテナ装置２２０ａ〜２２０ｄのそれぞれは、端末装置２００の筐体２０１に対して互いに異なる方向から到来する無線信号を受信可能となるように支持されている。即ち、アンテナ装置２２０ａ〜２２０ｄのそれぞれにより、筐体２０１に対して互いに異なる方向に向けて指向性ビームのパターンが形成されることとなる。
【００５３】
以上のような構成により、端末装置２００の筐体２０１に対していずれの方向から無線信号が到来したとしても、アンテナ装置２２０ａ〜２２０ｄのいずれかにより形成される指向性ビームを利用して、当該無線信号を受信することが可能となる。これにより、ミリ波を通信に利用する場合のようにビームフォーミングにより指向性ビームを形成することで、基地局１００と端末装置２００との間の通信が空間的に多重されるような状況下においても、端末装置２００は、基地局１００から送信された無線信号をより好適な態様で受信することが可能となる。
【００５４】
以上、図３〜図５を参照して、本開示の一実施形態に係る通信装置の概略的な構成の一例として、特に、ミリ波の利用を想定した端末装置２００の構成の一例について説明した。
【００５５】
＜３．２．概略的な動作＞
続いて、本開示の一実施形態に係る端末装置２００の概略的な動作として、特に、他の通信装置から送信された無線信号の存在をユーザに対してフィードバックする動作について概要を説明する。
【００５６】
本実施形態に係る端末装置２００は、他の通信装置（例えば、基地局１００）から送信された無線信号の受信結果に基づき、当該端末装置２００に対する当該無線信号の到来方向を推定し、当該推定結果に応じた報知情報をユーザに提示する。即ち、本実施形態に係る端末装置２００は、当該報知情報の提示により、無線信号の到来方向をユーザにフィードバックする。
【００５７】
ここで、図６を参照して、端末装置２００が、他の通信装置から送信された無線信号の到来方向を推定するための仕組みについて概要を説明する。図６は、無線信号の到来方向の推定方法について概要を説明するための説明図である。図６に示す例では、基地局１００から送信される無線信号を端末装置２００が受信する場合の一例について示している。図６において、参照符号Ｔｘは、基地局１００が無線信号（ダウンリンク信号）の送信に際して形成した指向性ビームを示している。また、参照符号Ｒｘは、端末装置２００が他の通信装置（例えば、基地局１００）から送信された無線信号の受信に際して形成した指向性ビームを示している。なお、以降では、図６に示す例のように、基地局１００から送信される無線信号を端末装置２００が受信する場合に着目して各説明を行うが、必ずしも端末装置２００の通信相手を限定するものではない。即ち、以降で説明する内容については、ビームフォーミング技術に基づき指向性ビームが形成されれば、端末装置２００が基地局１００以外の他の通信装置と無線通信を行う場合においても適用することが可能である。
【００５８】
無線通信にミリ波が利用される場合のように、ビームフォーミング技術に基づき指向性ビームが形成される場合には、基地局１００と端末装置２００との間で、ビーム同期によるＢＰＬ（Beam  Pear  Link）状態が確立された状態で通信が行われる。即ち、図６に示すように、基地局１００と端末装置２００とが互いに指向性ビームを向け合うことでＢＰＬ状態が確立され、基地局１００と端末装置２００との間で通信を行うことが可能となる。このような特性から、例えば、端末装置２００は、複数のアンテナ装置２２０のうち、いずれのアンテナ装置２２０が基地局１００との通信に使用されているか（例えば、受信感度のより高いアンテナ装置２２０はいずれか）を判別することで、基地局１００から送信された無線信号の到来方向を大まかに推定することが可能である。
【００５９】
また、図６に示すように、端末装置２００は、基地局１００から送信された無線信号を受信するために指向性ビームＲｘを形成している。そのため、端末装置２００は、基地局１００から送信された無線信号の受信に利用されている指向性ビームＲｘを特定することで、当該無線信号の到来方向をより詳細に推定することが可能となる。なお、図５を参照して説明したように、アンテナ装置２２０ａ〜２２０ｄにより指向性ビームが形成される。そのため、例えば、アンテナ装置２２０ａ〜２２０ｄにより形成される各指向性ビームに対して個別に関連付けられた識別情報（例えば、ビームＩＤ）を利用することで、無線信号の受信に利用されている指向性ビームを特定することが可能となる。
【００６０】
なお、上記はあくまで一例であり、基地局１００から送信された無線信号の到来方向を推定することが可能であれば、その方法は必ずしも上記に説明した方法には限定されない。具体的な一例として、基地局１００が無線信号を送信するために形成した指向性ビームＴｘを特定することで、端末装置２００に対する当該無線信号の到来方向を推定することも可能である。具体的には、基地局１００が設置された位置を示す情報と、指向性ビームＴｘの識別情報に基づき、当該指向性ビームＴｘにより基地局１００から無線信号が送信されている方向を算出することが可能である。このような特性を利用し、端末装置２００は、当該基地局１００から送信された無線信号の到来方向を推定してもよい。
【００６１】
以上のようにして、端末装置２００は、基地局１００から送信された無線信号の到来方向を推定し、当該推定結果に応じた報知情報を報知することで、当該無線信号の到来方向をユーザにフィードバックする。
【００６２】
以上、図６を参照して、本開示の一実施形態に係る端末装置２００の概略的な動作として、特に、他の通信装置から送信された無線信号の存在をユーザに対してフィードバックする動作について概要を説明する。
【００６３】
＜３．３．実施例＞
続いて、本開示の一実施形態に係る通信装置の実施例として、無線信号の到来方向の推定結果に応じた情報のフィードバック方法の一例について説明する。
【００６４】
（実施例１）
実施例１として、図７を参照して、無線信号の到来方向の推定結果に応じた情報のフィードバック方法の一例について説明する。図７は、実施例１に係る通信装置による、無線信号の到来方向の推定結果に応じた情報のフィードバック方法の一例について説明するための説明図である。図７は、図２に示す出力部２００９として、画像（例えば、動画像や静止画像）等のような表示情報を表示することでユーザに情報を提示する所謂ディスプレイ等のような表示部２０１９を利用することで、表示情報として、ユーザに情報をフィードバックする場合の一例を示している。
【００６５】
具体的には、図７に示す例では、表示部２０１９を介して、表示情報Ｖ１０１及びＶ１０３が提示されている。表示情報Ｖ１０３は、端末装置２００が備える複数のアンテナ装置２２０（通信部）のうち、無線信号の受信に使用されているアンテナ装置２２０をユーザにフィードバックするための情報である。具体的には、表示情報Ｖ１０３として、端末装置２００を模した画像が提示されており、当該画像上には、当該端末装置２００に設けられた複数のアンテナ装置２２０それぞれの位置がアイコンとして提示されている。また、複数のアンテナ装置２２０それぞれに対応するアイコンのうち、無線信号の受信に使用されているアンテナ装置２２０に対応するアイコンが強調表示されている。即ち、表示情報Ｖ１０３の提示により、無線信号の受信に使用されているアンテナ装置２２０（例えば、受信感度のより高いアンテナ装置２２０）が支持された位置がユーザにフィードバックされる。また、表示情報Ｖ１０１は、無線信号の到来方向をユーザにフィードバックするための情報である。具体的には、表示情報Ｖ１０１は、端末装置２００を模した表示情報Ｖ１０３を基点として提示される相対位置により、端末装置２００に対して無線信号が到来する方向を示している。
【００６６】
例えば、図７の左側に示す図では、表示情報Ｖ１０３の上方に表示情報Ｖ１０１が提示されている。即ち、図７に示す例では、図面の上側に相当する方向から端末装置２００に対して無線信号が到来しており、当該方向側に位置するアンテナ装置２２０が当該無線信号の受信に使用されていることが示されている。
【００６７】
また、図７の右側の図は、図７の左側の図に示す状態から端末装置２００を回転させることで、当該端末装置２００の姿勢が変化した状態を示している。この場合には、端末装置２００に対する無線信号の到来方向が相対的に変化することとなる。そのため、図７の右側の図では、端末装置２００の姿勢が変化した後の状態における当該端末装置２００に対する無線信号の到来方向に応じて、表示情報Ｖ１０１の提示位置が変化している。また、図７の右側の図では、無線信号の受信に使用されるアンテナ装置２２０も変化するため、表示情報Ｖ１０３において強調表示されるアイコンが左側の図から変化している。
【００６８】
以上、実施例１として、図７を参照して、無線信号の到来方向の推定結果に応じた情報のフィードバック方法の一例について説明した。
【００６９】
（実施例２）
実施例２として、図８を参照して、無線信号の到来方向の推定結果に応じた情報のフィードバック方法の他の一例について説明する。図８は、実施例２に係る通信装置による、無線信号の到来方向の推定結果に応じた情報のフィードバック方法の一例について説明するための説明図である。図８は、表示部２０１９を介して表示情報としてユーザに情報をフィードバックする場合の他の一例を示している。
【００７０】
具体的には、図８は、基地局１００から送信された無線信号の受信に使用されているアンテナ装置２２０の位置を示す情報と、当該無線信号の到来方向を示す情報と、が提示される場合の他の一例について示している。
【００７１】
図８に示す例では、表示部２０１９を介して、表示情報Ｖ１１１及びＶ１１３が提示されている。表示情報Ｖ１１３は、端末装置２００が備える複数のアンテナ装置２２０（通信部）のうち、無線信号の受信に使用されているアンテナ装置２２０をユーザにフィードバックするための情報である。具体的には、表示情報Ｖ１１３として、複数のアンテナ装置２２０それぞれが保持された位置に応じた表示部２０１９の画面上の位置に、当該アンテナ装置２２０それぞれに対応するアイコンが提示されている。即ち、表示部２０１９の画面上の上下左右の端部それぞれの近傍にアイコンが提示されることで、端末装置２００の筐体２０１の上下左右の端部それぞれの近傍にアンテナ装置２２０が設けられていることが示されている。また、複数のアンテナ装置２２０それぞれに対応するアイコンのうち、無線信号の受信に使用されているアンテナ装置２２０に対応するアイコンが強調表示されている。また、表示情報Ｖ１１１は、無線信号の到来方向をユーザにフィードバックするための情報である。具体的には、表示情報Ｖ１１１は、コンパスのような方向指示器を模した画像として提示されており、提示時の姿勢により無線信号の到来方向を示している。
【００７２】
例えば、図８の左側に示す図では、表示情報Ｖ１１１は図面の上側に相当する方向を指し示している。また、図８の左側に示す図では、表示情報Ｖ１１３として提示された複数のアンテナ装置２２０それぞれに対応するアイコンのうち、図面の上側に相当する方向に提示されたアイコンが強調表示されている。即ち、図８に示す例では、図面の上側に相当する方向から端末装置２００に対して無線信号が到来しており、当該方向側に位置するアンテナ装置２２０が当該無線信号の受信に使用されていることが示されている。
【００７３】
また、図８の右側の図は、図８の左側の図に示す状態から端末装置２００を回転させることで、当該端末装置２００の姿勢が変化した状態を示している。この場合には、端末装置２００に対する無線信号の到来方向が相対的に変化することとなる。そのため、図８の右側の図では、端末装置２００の姿勢が変化した後の状態における当該端末装置２００に対する無線信号の到来方向に応じて、表示情報Ｖ１１１が指し示す方向（端末装置２００に対する相対的な方向）が変化している。また、図８の右側の図では、無線信号の受信に使用されるアンテナ装置２２０も変化するため、表示情報Ｖ１１３として提示されるアイコンのうち、強調表示されるアイコンが左側の図から変化している。
【００７４】
以上、実施例２として、図８を参照して、無線信号の到来方向の推定結果に応じた情報のフィードバック方法の他の一例について説明した。
【００７５】
（実施例３）
実施例３として、図９を参照して、無線信号の到来方向の推定結果に応じた情報のフィードバック方法の他の一例について説明する。図９は、実施例３に係る通信装置による、無線信号の到来方向の推定結果に応じた情報のフィードバック方法の一例について説明するための説明図である。図９は、表示部２０１９を介して表示情報としてユーザに情報をフィードバックする場合の他の一例を示している。
【００７６】
具体的には、図９は、無線信号の到来方向を示す情報が提示される場合の一例について示している。
【００７７】
図９に示す例では、表示部２０１９を介して、表示情報Ｖ１１１が提示されている。表示情報Ｖ１１１は、無線信号の到来方向をユーザにフィードバックするための情報であり、図８に示す例における表示情報Ｖ１１１に相当する。そのため、表示情報Ｖ１１１の詳細な説明は省略する。
【００７８】
例えば、図９の左側に示す図では、表示情報Ｖ１１１は上方を指し示している。即ち、図９に示す例では、図面の上側に相当する方向から端末装置２００に対して無線信号が到来していることが示されている。
【００７９】
また、図９の右側の図は、図９の左側の図に示す状態から端末装置２００を回転させることで、当該端末装置２００の姿勢が変化した状態を示している。この場合には、図８を参照して説明した例と同様に、端末装置２００の姿勢が変化した後の状態における当該端末装置２００に対する無線信号の到来方向に応じて、表示情報Ｖ１１１が指し示す方向（端末装置２００に対する相対的な方向）が変化している。
【００８０】
以上、実施例３として、図９を参照して、無線信号の到来方向の推定結果に応じた情報のフィードバック方法の他の一例について説明した。
【００８１】
（実施例４）
実施例４として、図１０を参照して、無線信号の到来方向の推定結果に応じた情報のフィードバック方法の他の一例について説明する。図１０は、実施例４に係る通信装置による、無線信号の到来方向の推定結果に応じた情報のフィードバック方法の一例について説明するための説明図である。図１０は、表示部２０１９を介して表示情報としてユーザに情報をフィードバックする場合の他の一例を示している。
【００８２】
具体的には、図１０に示す例では、電波強度を示すアイコン等のように各種アイコンが表示される領域に対して、無線信号の到来方向を示すアイコンが提示される場合の一例について示している。
【００８３】
図１０において、参照符号Ｖ１２１は、各種アイコンが提示される領域を模式的に示している。また、また、領域Ｖ１２１には、アイコンＶ１２３が提示されている。アイコンＶ１２３は、無線信号の到来方向をユーザにフィードバックするための情報である。具体的には、アイコンＶ１２３は、コンパスのような方向指示器を模した画像として提示されており、提示時の姿勢により無線信号の到来方向を示している。
【００８４】
また、図９の右側の図は、図９の左側の図に示す状態から端末装置２００を回転させることで、当該端末装置２００の姿勢が変化した状態を示している。端末装置２００の姿勢の変化に応じて、領域Ｖ１２１が提示される表示部２０１９の画面上の位置が変化する。また、端末装置２００の姿勢が変化した後の状態における当該端末装置２００に対する無線信号の到来方向に応じて、アイコンＶ１２３が指し示す方向（端末装置２００に対する相対的な方向）が変化している。
【００８５】
以上、実施例４として、図１０を参照して、無線信号の到来方向の推定結果に応じた情報のフィードバック方法の他の一例について説明した。
【００８６】
（実施例５）
実施例５として、図１１を参照して、無線信号の到来方向の推定結果に応じた情報のフィードバック方法の他の一例について説明する。図１１は、実施例５に係る通信装置による、無線信号の到来方向の推定結果に応じた情報のフィードバック方法の一例について説明するための説明図である。図１１は、表示部２０１９を介して表示情報としてユーザに情報をフィードバックする場合の他の一例について示している。
【００８７】
具体的には、図１１に示す例では、ＡＲ技術に基づき実空間に対して無線信号の到来方向の推定結果に応じた表示情報を重畳表示させることで、ユーザに対して無線信号の到来方向がフィードバックされる。
【００８８】
図１１に示す例では、表示部２０１９を介して、撮像装置等により撮像された実空間の映像が表示され、当該映像に重畳するように表示情報Ｖ１３１が提示されている。また、図１１に示すように、表示情報Ｖ１３１に加えて、表示情報Ｖ１３３が提示されてもよい。表示情報Ｖ１３１は、無線信号の到来方向をユーザにフィードバックするための情報であり、実空間の映像を撮像する撮像装置の画角内における、無線信号の到来方向に応じた表示部２０１９の画面内の位置に提示される。即ち、表示情報Ｖ１３１は、実空間内における無線信号の送信元を示す位置を模式的に示しているとも言える。また、表示情報Ｖ１３３は、無線信号の送信に係る指向性ビームを可視化した表示情報である。
【００８９】
このような構成の基で、表示情報Ｖ１３１が表示部２０１９の画面内に表示された状態となることで、実空間の映像を撮像する撮像装置の光軸方向に指向性ビームを形成可能なアンテナ装置２２０（通信部）が、当該光軸方向から到来する無線信号を受信可能となる。即ち、表示部２０１９の画面内に表示情報Ｖ１３１が表示されるようにユーザが端末装置２００の姿勢を変化させることで、当該端末装置２００は、基地局１００から送信される無線信号を受信することが可能となる。
【００９０】
以上、実施例５として、図１１を参照して、無線信号の到来方向の推定結果に応じた情報のフィードバック方法の他の一例について説明した。
【００９１】
（実施例６）
実施例６として、図１２及び図１３を参照して、無線信号の到来方向の推定結果に応じた情報のフィードバック方法の他の一例について説明する。図１２及び図１３は、実施例６に係る通信装置による、無線信号の到来方向の推定結果に応じた情報のフィードバック方法の一例について説明するための説明図である。
【００９２】
前述したように、ミリ波は、建物、人、車両等の遮蔽物により遮蔽されることで一時的に十分な電波強度を得ることが困難となる場合がある。これは、端末装置２００の筐体２０１を把持するユーザの手についても同様である。即ち、筐体２０１の把持方法に応じて、一部のアンテナ装置２２０と基地局１００との間を直接結ぶ通信経路がユーザの手により遮蔽されることで、当該アンテナ装置２２０が当該基地局１００から送信される無線信号を受信することが困難となる場合がある。このような状況を鑑み、本実施例に係る端末装置２００は、筐体２０１の把持方法に応じて少なくとも一部のアンテナ装置２２０がユーザの手により覆われている場合に、当該アンテナ装置２２０をユーザが識別可能となるように当該ユーザに情報を報知する。
【００９３】
例えば、図１２は、ユーザから見て端末装置２００の筐体２０１の長尺方向が当該ユーザの横方向と略一致するような姿勢となるように当該筐体２０１が保持されている場合の一例を示している。換言すると、図１２に示す例では、表示部２０１９の画面が横長の状態となるように筐体２０１が保持されている。また、このとき当該筐体２０１の長尺方向の端部の双方がユーザの手により把持されている。即ち、図１２は、筐体２０１の長尺方向の両端部それぞれの近傍に設けられたアンテナ装置２２０がユーザの手により覆われた状態を模式的に示している。そのため、図１２に示す例では、端末装置２００は、無線信号の到来方向をユーザにフィードバックするとともに、手に覆われることで無線信号を受信することが困難となっているアンテナ装置２２０をユーザにフィードバックしている。
【００９４】
具体的には、端末装置２００は、表示情報Ｖ１４１の提示により、無線信号の到来方向をユーザにフィードバックしている。また、端末装置２００は、複数のアンテナ装置２２０それぞれに関連付けて提示されたアイコンのうち、無線信号の受信に使用されているアンテナ装置２２０に関連付けられたアイコンＶ１４３を強調表示している。同動作については、図７を参照して説明した例と同様である。
【００９５】
加えて、図１２に示す例では、端末装置２００は、ユーザの手により覆われているアンテナ装置２２０に関連付けられたアイコンに対して表示情報Ｖ１４５ａ及びＶ１４５ｂを重畳させることで、当該アンテナ装置２２０の使用が困難であることをユーザにフィードバックしている。なお、一部のアンテナ装置２２０がユーザの手で覆われていることを検知する方法については特に限定されない。具体的な一例として、接触センサや近接センサ等の各種センサを利用することで、一部のアンテナ装置２２０が手に覆われていることが検知されてもよい。また、端末装置２００は、一部のアンテナ装置２２０がユーザの手で覆われていることを検知した場合に、他のアンテナ装置２２０による無線信号の受信感度の測定を優先してもよい。
【００９６】
また、図１３は、ユーザから見て端末装置２００の筐体２０１の長尺方向が当該ユーザの縦方向と略一致するような姿勢となるように当該筐体２０１が保持されている場合の一例を示している。換言すると、図１３に示す例では、表示部２０１９の画面が縦長の状態となるように筐体２０１が保持されている。また、このとき当該筐体２０１の短尺方向の端部の双方がユーザの手により把持されている。即ち、図１３は、筐体２０１の短尺方向の両端部それぞれの近傍に設けられたアンテナ装置２２０がユーザの手により覆われた状態を模式的に示している。そのため、図１３に示す例では、端末装置２００は、無線信号の到来方向をユーザにフィードバックするとともに、手に覆われることで無線信号を受信することが困難となっているアンテナ装置２２０をユーザにフィードバックしている。
【００９７】
具体的には、端末装置２００は、表示情報Ｖ１５１の提示により、無線信号の到来方向をユーザにフィードバックしている。また、端末装置２００は、複数のアンテナ装置２２０それぞれに関連付けて提示されたアイコンのうち、無線信号の受信に使用されているアンテナ装置２２０に関連付けられたアイコンＶ１５３を強調表示している。同動作については、図８を参照して説明した例と同様である。
【００９８】
加えて、図１３に示す例では、端末装置２００は、ユーザの手により覆われているアンテナ装置２２０に関連付けられたアイコンに対して表示情報Ｖ１５５ａ及びＶ１５５ｂを重畳させることで、当該アンテナ装置２２０の使用が困難であることをユーザにフィードバックしている。
【００９９】
また、本実施例に係る端末装置２００は、筐体２０１が保持される姿勢と、無線信号の到来方向の推定結果（換言すると、無線信号の受信に使用されるアンテナ装置２２０の特定結果）と、に応じて、当該筐体２０１の把持方法の誘導に係る情報を提示してもよい。例えば、図１４は、本実施例に係る通信装置による、筐体２０１の把持方法の誘導に係る動作の一例について概要を説明するための説明図である。
【０１００】
具体的には、図１４に示す例では、表示部２０１９の画面が横長の状態となるように筐体２０１が保持された状態で、当該筐体２０１の長尺方向の一方（図面の左側）から無線信号が到来している。このような場合には、無線信号の受信に使用されるアンテナ装置２２０（即ち、強調表示されたアイコンＶ１４３に関連付けられたアンテナ装置２２０）が、手により覆われる状況は好ましくない。そのため、端末装置２００は、筐体２０１の把持位置を示す情報の提示等により、無線信号の受信に使用されることが予想されるアンテナ装置２２０がユーザの手により覆われないように当該ユーザを誘導してもよい。例えば、図１４に示す例の場合には、端末装置２００は、筐体２０１の長尺方向の端部のうち、図面の右側に相当する方向の端部がユーザに保持されるように、当該ユーザを誘導してもよい。
【０１０１】
また、端末装置２００は、コンテンツの起動等のトリガにより、筐体２０１が保持される姿勢が推測可能な場合には、当該姿勢の推測結果に基づき、当該筐体２０１の把持方法の誘導に係る情報をユーザに提示してもよい。具体的な一例として、映像コンテンツを視聴するような状況下では、表示部２０１９の画面が横長の状態となるように筐体２０１が保持されることが推測される。そのため、端末装置２００は、無線信号の到来方向がユーザの手で覆われないように、筐体２０１の姿勢の推測結果と、無線信号の到来方向の推測結果と、に基づき、当該筐体２０１の把持方法（例えば、筐体２０１の把持位置）を示す情報をユーザに提示してもよい。
【０１０２】
（補足）
以上、本開示の一実施形態に係る通信装置の実施例について説明したが、上記はあくまで一例であり、必ずしも本実施形態に係る通信装置の各種機能を限定するものではない。即ち、本開示に係る技術の基本思想、即ち、無線信号の受信結果に応じて当該無線信号の到来方向を推定し、当該推定結果に応じた情報を提示するという技術的思想を逸脱しない範囲であれば、一部の機能や構成が変更されてもよい。
【０１０３】
具体的な一例として、通信装置（端末装置２００）に対して複数の方向から無線信号が到来するような状況下では、無線信号の到来方向の推定結果に応じた情報として、複数候補の情報が提示されてもよい。また、このとき全ての候補の情報が提示されてもよいし、一部の候補（例えば、受信感度より高い順に所定数の候補）の情報が提示されてもよい。また、複数候補の情報の提示に際し、受信感度のより高い候補の情報がより強調されてもよい。もちろん、複数候補が存在する場合に、１つの候補のみについて情報が提示されてもよい。この場合には、複数候補の中から所定の条件に基づき１つの候補が特定され、特定された当該候補について情報が提示されればよい。具体的な一例として、受信感度のより高い候補が対象として特定されてもよい。
【０１０４】
また、無線信号の受信に複数の通信部（例えば、アンテナ装置２２０）が使用されている場合には、当該複数の通信部それぞれに対応する情報が強調されてもよい。また、このとき、無線信号の受信に使用されている複数の通信部それぞれの当該受信への寄与の度合いに応じて、当該複数の通信部それぞれに対応する情報の提示態様が制御されてもよい。具体的な一例として、無線信号の受信に使用されている複数の通信部のうち、より当該受信に寄与している通信部に対応する情報がより強調されてもよい。
【０１０５】
また、無線信号の到来方向の推定や、当該推定結果に応じた情報の提示に係る契機は特に限定されない。具体的な一例として、無線信号の到来方向の推定がリアルタイムで行われてもよい。この場合には、当該推定結果に応じた情報の提示については、無線信号の到来方向の推定と連動してリアルタイムで行われてもよいし、所定のトリガに応じて行われてもよい。また、無線信号の到来方向の推定と、当該推定結果に応じた情報の提示と、が所定のトリガに応じて行われてもよい。具体的な一例として、通信装置（端末装置２００）の位置や姿勢が急激に変化した場合に、当該変化の検知結果をトリガとして、無線信号の到来方向の推定や、当該推定結果に応じた情報の提示が行われてもよい。また、無線信号の到来方向の推定方法についても、ユースケースを鑑みて適宜変更されてもよい。具体的な一例として、その時々の無線信号の受信結果に基づき、当該無線信号の到来方向の推定が行われてもよい。また、他の一例として、無線信号の受信結果に応じた情報を逐次蓄積され、所定の期間分の当該情報の集計結果に基づき統計的に当該無線信号の到来方向の推定が行われてもよい。
【０１０６】
また、上記では、ユーザへのフィードバックを表示情報の提示により実現する場合の例について説明したが、ユーザに対して所望の情報をフィードバックすることが可能であれば、情報の種別や情報の提示方法は特に限定されない。具体的な一例として、無線信号の到来方向の推定結果に応じた情報が、音声や音響等としてスピーカ等のような音響出力部を介して提示されてもよい。また、他の一例として、無線信号の到来方向の推定結果に応じてアクチュエータ等の振動部を振動させることで、当該推定結果に応じた情報が触覚や力覚として提示されてもよい。
【０１０７】
＜＜４．ハードウェア構成＞＞
続いて、図１５を参照しながら、本実施形態に係るシステムを構成する情報処理装置（例えば、図２に示す端末装置２００）のハードウェア構成の一例について説明する。図１５は、本開示の一実施形態に係るシステムを構成する情報処理装置のハードウェア構成の一例を示す機能ブロック図である。
【０１０８】
本実施形態に係る撮像システムを構成する情報処理装置９００は、主に、ＣＰＵ９０１と、ＲＯＭ９０２と、ＲＡＭ９０３と、を備える。また、情報処理装置９００は、更に、ホストバス９０７と、ブリッジ９０９と、外部バス９１１と、インタフェース９１３と、入力装置９１５と、出力装置９１７と、ストレージ装置９１９と、ドライブ９２１と、接続ポート９２３と、通信装置９２５とを備える。
【０１０９】
ＣＰＵ９０１は、演算処理装置及び制御装置として機能し、ＲＯＭ９０２、ＲＡＭ９０３、ストレージ装置９１９又はリムーバブル記録媒体９２７に記録された各種プログラムに従って、情報処理装置９００内の動作全般又はその一部を制御する。ＲＯＭ９０２は、ＣＰＵ９０１が使用するプログラムや演算パラメータ等を記憶する。ＲＡＭ９０３は、ＣＰＵ９０１が使用するプログラムや、プログラムの実行において適宜変化するパラメータ等を一次記憶する。これらはＣＰＵバス等の内部バスにより構成されるホストバス９０７により相互に接続されている。なお、図２を参照して前述した制御部２００５の各構成（即ち、通信制御部２０１３、推定部２０１５、及び出力制御部２０１７）は、例えば、ＣＰＵ９０１により実現され得る。
【０１１０】
ホストバス９０７は、ブリッジ９０９を介して、ＰＣＩ（Ｐｅｒｉｐｈｅｒａｌ  Ｃｏｍｐｏｎｅｎｔ  Ｉｎｔｅｒｃｏｎｎｅｃｔ／Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ）バスなどの外部バス９１１に接続されている。また、外部バス９１１には、インタフェース９１３を介して、入力装置９１５、出力装置９１７、ストレージ装置９１９、ドライブ９２１、接続ポート９２３及び通信装置９２５が接続される。
【０１１１】
入力装置９１５は、例えば、マウス、キーボード、タッチパネル、ボタン、スイッチ、レバー及びペダル等、ユーザが操作する操作手段である。また、入力装置９１５は、例えば、赤外線やその他の電波を利用したリモートコントロール手段（いわゆる、リモコン）であってもよいし、情報処理装置９００の操作に対応した携帯電話やＰＤＡ等の外部接続機器９２９であってもよい。さらに、入力装置９１５は、例えば、上記の操作手段を用いてユーザにより入力された情報に基づいて入力信号を生成し、ＣＰＵ９０１に出力する入力制御回路などから構成されている。情報処理装置９００のユーザは、この入力装置９１５を操作することにより、情報処理装置９００に対して各種のデータを入力したり処理動作を指示したりすることができる。
【０１１２】
出力装置９１７は、取得した情報をユーザに対して視覚的又は聴覚的に通知することが可能な装置で構成される。このような装置として、ＣＲＴディスプレイ装置、液晶ディスプレイ装置、プラズマディスプレイ装置、ＥＬディスプレイ装置及びランプ等の表示装置や、スピーカ及びヘッドホン等の音声出力装置や、プリンタ装置等がある。出力装置９１７は、例えば、情報処理装置９００が行った各種処理により得られた結果を出力する。具体的には、表示装置は、情報処理装置９００が行った各種処理により得られた結果を、テキスト又はイメージで表示する。他方、音声出力装置は、再生された音声データや音響データ等からなるオーディオ信号をアナログ信号に変換して出力する。なお、図２を参照して前述した出力部２００９は、例えば、出力装置９１７により実現され得る。
【０１１３】
ストレージ装置９１９は、情報処理装置９００の記憶部の一例として構成されたデータ格納用の装置である。ストレージ装置９１９は、例えば、ＨＤＤ（Ｈａｒｄ  Ｄｉｓｋ  Ｄｒｉｖｅ）等の磁気記憶部デバイス、半導体記憶デバイス、光記憶デバイス又は光磁気記憶デバイス等により構成される。このストレージ装置９１９は、ＣＰＵ９０１が実行するプログラムや各種データ等を格納する。なお、図２を参照して前述した記憶部２００７は、例えば、ストレージ装置９１９により実現され得る。
【０１１４】
ドライブ９２１は、記録媒体用リーダライタであり、情報処理装置９００に内蔵、あるいは外付けされる。ドライブ９２１は、装着されている磁気ディスク、光ディスク、光磁気ディスク又は半導体メモリ等のリムーバブル記録媒体９２７に記録されている情報を読み出して、ＲＡＭ９０３に出力する。また、ドライブ９２１は、装着されている磁気ディスク、光ディスク、光磁気ディスク又は半導体メモリ等のリムーバブル記録媒体９２７に記録を書き込むことも可能である。リムーバブル記録媒体９２７は、例えば、ＤＶＤメディア、ＨＤ−ＤＶＤメディア又はＢｌｕ−ｒａｙ（登録商標）メディア等である。また、リムーバブル記録媒体９２７は、コンパクトフラッシュ（登録商標）（ＣＦ：ＣｏｍｐａｃｔＦｌａｓｈ）、フラッシュメモリ又はＳＤメモリカード（Ｓｅｃｕｒｅ  Ｄｉｇｉｔａｌ  ｍｅｍｏｒｙ  ｃａｒｄ）等であってもよい。また、リムーバブル記録媒体９２７は、例えば、非接触型ＩＣチップを搭載したＩＣカード（Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  Ｃｉｒｃｕｉｔ  ｃａｒｄ）又は電子機器等であってもよい。
【０１１５】
接続ポート９２３は、情報処理装置９００に直接接続するためのポートである。接続ポート９２３の一例として、ＵＳＢ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｓｅｒｉａｌ  Ｂｕｓ）ポート、ＩＥＥＥ１３９４ポート、ＳＣＳＩ（Ｓｍａｌｌ  Ｃｏｍｐｕｔｅｒ  Ｓｙｓｔｅｍ  Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ）ポート等がある。接続ポート９２３の別の例として、ＲＳ−２３２Ｃポート、光オーディオ端子、ＨＤＭＩ（登録商標）（Ｈｉｇｈ−Ｄｅｆｉｎｉｔｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｍｅｄｉａ  Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ）ポート等がある。この接続ポート９２３に外部接続機器９２９を接続することで、情報処理装置９００は、外部接続機器９２９から直接各種のデータを取得したり、外部接続機器９２９に各種のデータを提供したりする。
【０１１６】
通信装置９２５は、例えば、通信網（ネットワーク）９３１に接続するための通信デバイス等で構成された通信インタフェースである。通信装置９２５は、例えば、有線若しくは無線ＬＡＮ（Ｌｏｃａｌ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）又はＷＵＳＢ（Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  ＵＳＢ）用の通信カード等である。また、通信装置９２５は、光通信用のルータ、ＡＤＳＬ（Ａｓｙｍｍｅｔｒｉｃ  Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｌｉｎｅ）用のルータ又は各種通信用のモデム等であってもよい。この通信装置９２５は、例えば、インターネットや他の通信機器との間で、例えばＴＣＰ／ＩＰ等の所定のプロトコルに則して信号等を送受信することができる。また、通信装置９２５に接続される通信網９３１は、有線又は無線によって接続されたネットワーク等により構成され、例えば、インターネット、家庭内ＬＡＮ、赤外線通信、ラジオ波通信又は衛星通信等であってもよい。なお、図２を参照して前述した無線通信部２００３は、例えば、通信装置９２５により実現され得る。
【０１１７】
以上、本開示の実施形態に係る撮像システムを構成する情報処理装置９００の機能を実現可能なハードウェア構成の一例を示した。上記の各構成要素は、汎用的な部材を用いて構成されていてもよいし、各構成要素の機能に特化したハードウェアにより構成されていてもよい。従って、本実施形態を実施する時々の技術レベルに応じて、適宜、利用するハードウェア構成を変更することが可能である。なお、図１５では図示しないが、本実施形態に係る撮像システムを構成する情報処理装置９００に対応する各種の構成を当然備える。
【０１１８】
なお、上述のような本実施形態に係る撮像システムを構成する情報処理装置９００の各機能を実現するためのコンピュータプログラムを作製し、パーソナルコンピュータ等に実装することが可能である。また、このようなコンピュータプログラムが格納された、コンピュータで読み取り可能な記録媒体も提供することができる。記録媒体は、例えば、磁気ディスク、光ディスク、光磁気ディスク、フラッシュメモリなどである。また、上記のコンピュータプログラムは、記録媒体を用いずに、例えばネットワークを介して配信してもよい。また、当該コンピュータプログラムを実行させるコンピュータの数は特に限定されない。例えば、当該コンピュータプログラムを、複数のコンピュータ（例えば、複数のサーバ等）が互いに連携して実行してもよい。なお、単数のコンピュータ、または、複数のコンピュータが連携するものを、「コンピュータシステム」とも称する。
【０１１９】
＜＜５．むすび＞＞
以上説明したように、本開示の一実施形態に係るシステムにおいて、通信装置（端末装置２００）は、無線の通信経路を介して他の通信装置と通信を行う１以上の通信部と、推定部と、出力制御部と、を備える。推定部は、上記１以上の通信部のうち少なくとも一部の通信部による無線信号の受信結果に基づき、当該無線信号の到来方向を推定する。出力制御部は、上記到来方向の推定結果に応じた報知情報が出力部を介して提示されるように制御する。以上のような構成により、ユーザが直接視認することが困難である無線信号を、当該ユーザに対して識別可能に提示することが可能となる。即ち、本実施形態に係る通信装置に依れば、ミリ波のように直進性が非常に高く、遮蔽物による遮蔽に伴い電波強度が著しく低下し得る無線信号が通信に利用される状況下においても、ユーザに対して当該無線信号の存在をより好適な態様でフィードバックすること可能となる。
【０１２０】
以上、添付図面を参照しながら本開示の好適な実施形態について詳細に説明したが、本開示の技術的範囲はかかる例に限定されない。本開示の技術分野における通常の知識を有する者であれば、特許請求の範囲に記載された技術的思想の範疇内において、各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり、これらについても、当然に本開示の技術的範囲に属するものと了解される。
【０１２１】
例えば、上述した実施形態では、主に無線信号を受信する通信部（アンテナ装置２２０）が複数設けられている場合について説明したが、少なくとも１つの通信部を備えていれば、無線信号の到来方向を推定し、当該推定結果に応じた情報をユーザに提示することが可能である。具体的な一例として、通信部が１つの場合においても、当該通信部が無線信号を受信したタイミングで当該無線信号の到来方向を推定することが可能である。即ち、端末装置２００は、筐体２０１の姿勢を変化させるようにユーザを誘導し、通信部が無線信号を受信可能となったタイミングで、そのときの筐体２０１の姿勢の検知結果と、無線信号の受信結果と、に基づき、当該無線信号の到来方向を推定すればよい。
【０１２２】
また、本明細書に記載された効果は、あくまで説明的または例示的なものであって限定的ではない。つまり、本開示に係る技術は、上記の効果とともに、または上記の効果に代えて、本明細書の記載から当業者には明らかな他の効果を奏しうる。
【０１２３】
なお、以下のような構成も本開示の技術的範囲に属する。
（１）
無線の通信経路を介して他の通信装置と通信を行う１以上の通信部と、
前記１以上の通信部のうち少なくとも一部の通信部による無線信号の受信結果に基づき、当該無線信号の到来方向を推定する推定部と、
前記到来方向の推定結果に応じた報知情報が出力部を介して提示されるように制御する出力制御部と、
を備える、通信装置。
（２）
前記出力制御部は、前記報知情報として、前記到来方向を示す情報が提示されるように制御する、前記（１）に記載の通信装置。
（３）
前記出力制御部は、前記到来方向を示す情報が実空間に重畳して提示されるように制御する、前記（２）に記載の通信装置。
（４）
複数の前記通信部と、
当該複数の通信部のそれぞれが、相対的に互いに異なる方向から到来する無線信号を受信するように、当該複数の通信部を支持する筐体と、
を備え、
前記推定部は、前記複数の通信部のうち少なくとも一部の通信部による前記無線信号の受信結果に基づき、当該無線信号の到来方向を推定する、
前記（１）〜（３）のいずれか一項に記載の通信装置。
（５）
前記推定部は、前記少なくとも一部の通信部それぞれによる前記無線信号の受信結果に基づき、当該少なくとも一部の通信部のうち受信感度がより高い通信部を特定し、
前記出力制御部は、前記報知情報として、受信感度のより高い前記通信部の特定結果に応じた情報が提示されるように制御する、
前記（４）に記載の通信装置。
（６）
前記出力制御部は、前記報知情報として、特定された受信感度のより高い前記通信部が支持された位置が提示されるように制御する、前記（５）に記載の通信装置。
（７）
前記出力制御部は、前記報知情報として、受信感度のより高い前記通信部の特定結果に応じた前記筐体の把持方法の誘導に係る情報が提示されるように制御する、前記（５）または（６）に記載の通信装置。
（８）
前記出力制御部は、前記筐体の把持方法の誘導に係る情報として、当該筐体の把持位置が提示されるように制御する、前記（７）に記載の通信装置。
（９）
前記出力制御部は、前記筐体の姿勢に応じた当該筐体の把持方法の誘導に係る情報が提示されるように制御する、前記（７）または（８）に記載の通信装置。
（１０）
前記通信部は、前記無線信号の受信に係る指向性ビームのパターンを制御可能に構成され、
前記推定部は、前記通信部が前記無線信号の受信に利用する前記指向性ビームに関連付けられた識別情報に基づき、当該無線信号の到来方向を推定する、
前記（１）〜（９）のいずれか一項に記載の通信装置。
（１１）
前記無線信号は、基地局が複数のビームパターンを選択的に切り替えて送信するダウンリンク信号である、前記（１０）に記載の通信装置。
（１２）
無線の通信経路を介して他の通信装置と通信を行う１以上の通信部のうち少なくとも一部の通信部による無線信号の受信結果に基づき、当該無線信号の到来方向を推定する推定部と、
前記到来方向の推定結果に応じた報知情報が出力部を介して提示されるように制御する出力制御部と、
を備える、情報処理装置。
（１３）
コンピュータが、
無線の通信経路を介して他の通信装置と通信を行う１以上の通信部のうち少なくとも一部の通信部による無線信号の受信結果に基づき、当該無線信号の到来方向を推定することと、
前記到来方向の推定結果に応じた報知情報が出力部を介して提示されるように制御することと、
を含む、情報処理方法。
【符号の説明】
【０１２４】
１        システム
１００    基地局
２００    端末装置
２０１    筐体
２２０    アンテナ装置
２２１    基板
２２３    アンテナ素子
２２５    制御回路
２００１  アンテナ部
２００３  無線通信部
２００５  制御部
２００７  記憶部
２００９  出力部
２０１１  検知部
２０１３  通信制御部
２０１５  推定部
２０１７  出力制御部
２０１９  表示部
【図１】
2020157930.tif 000003
【図２】
2020157930.tif 000004
【図３】
2020157930.tif 000005
【図４】
2020157930.tif 000006
【図５】
2020157930.tif 000007
【図６】
2020157930.tif 000008
【図７】
2020157930.tif 000009
【図８】
2020157930.tif 000010
【図９】
2020157930.tif 000011
【図１０】
2020157930.tif 000012
【図１１】
2020157930.tif 000013
【図１２】
2020157930.tif 000014
【図１３】
2020157930.tif 000015
【図１４】
2020157930.tif 000016
【図１５】
2020157930.tif 000017
【国際調査報告】
2020157930.tif 000018
2020157930.tif 000019
2020157930.tif 000020
2020157930.tif 000021