(57)【要約】  ＰＴＲＳの送信を適切に制御すること。本開示の一態様に係るユーザ端末は、上り共有チャネルの再送を行う場合に、変調及び符号化方式（ＭＣＳ：Modulation  and  coding  scheme）インデックスが所定値より大きい範囲に含まれるか否かに基づいて位相追従参照信号（ＰＴＲＳ：Phase  Tracking  Reference  Signal）の時間密度の決定を制御する制御部と、前記ＰＴＲＳの送信を行う送信部と、を有する。
2019225685.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
上り共有チャネルの再送を行う場合に、変調及び符号化方式（ＭＣＳ：Modulation  and  coding  scheme）インデックスが所定値より大きい範囲に含まれるか否かに基づいて位相追従参照信号（ＰＴＲＳ：Phase  Tracking  Reference  Signal）の時間密度の決定を制御する制御部と、
前記ＰＴＲＳの送信を行う送信部と、を有することを特徴とするユーザ端末。
【請求項２】
前記制御部は、前記ＭＣＳインデックスが所定値より大きい第２の範囲に含まれる場合、初回送信で通知された前記所定値以下の第１の範囲に含まれるＭＣＳインデックスに基づいて前記ＰＴＲＳの時間密度を決定することを特徴とする請求項１に記載のユーザ端末。
【請求項３】
上り共有チャネルの再送を行う場合に、変調及び符号化方式（ＭＣＳ：Modulation  and  coding  scheme）インデックスが所定値より大きい範囲に含まれるか否かに基づいて位相追従参照信号（ＰＴＲＳ：Phase  Tracking  Reference  Signal）の時間密度の決定を制御する工程と、
前記ＰＴＲＳの送信を行う工程と、を有することを特徴とする無線通信方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、次世代移動通信システムにおけるユーザ端末及び無線通信方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
ＵＭＴＳ（Universal  Mobile  Telecommunications  System）ネットワークにおいて、更なる高速データレート、低遅延などを目的としてロングタームエボリューション（ＬＴＥ：Long  Term  Evolution）が仕様化された（非特許文献１）。また、ＬＴＥ（ＬＴＥ  Ｒｅｌ．８、９）の更なる大容量、高度化などを目的として、ＬＴＥ−Ａ（ＬＴＥアドバンスト、ＬＴＥ  Ｒｅｌ．１０、１１、１２、１３）が仕様化された。【０００３】
ＬＴＥの後継システム（例えば、ＦＲＡ（Future  Radio  Access）、５Ｇ（5th  generation  mobile  communication  system）、５Ｇ＋（plus）、ＮＲ（New  Radio）、ＮＸ（New  radio  access）、ＦＸ（Future  generation  radio  access）、ＬＴＥ  Ｒｅｌ．１４又は１５以降などともいう）も検討されている。【０００４】
既存のＬＴＥシステム（例えば、３ＧＰＰ  Ｒｅｌ．８−１４）では、ユーザ端末（ＵＥ：User  Equipment）は、無線基地局からの下り制御情報（ＤＣＩ：Downlink  Control  Information、ＤＬアサインメント等ともいう）に基づいて、下り共有チャネル（例えば、ＰＤＳＣＨ：Physical  Downlink  Shared  Channel）の受信を制御する。また、ユーザ端末は、ＤＣＩ（ＵＬグラント等ともいう）に基づいて、上り共有チャネル（例えば、ＰＵＳＣＨ：Physical  Uplink  Shared  Channel）の送信を制御する。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】3GPP  TS  36.300  V8.12.0  “Evolved  Universal  Terrestrial  Radio  Access  (E-UTRA)  and  Evolved  Universal  Terrestrial  Radio  Access  Network  (E-UTRAN);  Overall  description;  Stage  2  (Release  8)”、２０１０年４月
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
将来の無線通信システム（例えば、ＮＲ）では、基地局（例えば、ｇＮＢ）は、下りリンクで位相追従参照信号（ＰＴＲＳ：Phase  Tracking  Reference  Signal）を送信することが検討されている。また、ＰＴＲＳの時間領域の密度（time  domain  density）が、ＤＣＩで通知される変調及び符号化方式（ＭＣＳ：Modulation  and  coding  scheme）のインデックスに基づいて制御されることが検討されている。【０００７】
一方で、ＵＬデータ（例えば、ＵＬ−ＳＣＨ）が多重されない上り共有チャネル（例えば、ＰＵＳＣＨ）を利用して上り制御情報（ＵＣＩ）の送信が行われる場合（UCI  on  PUSCH  without  data）、ＭＣＳインデックスをどのように決定するかについて十分に検討されていない。これにより、ＰＴＲＳの時間領域の密度についてもどのように決定するかが問題となる。ＰＴＲＳを適切に送信できない場合（例えば、ＰＴＲＳの時間密度を適切に決定できない場合）、通信品質が劣化するおそれがある。【０００８】
そこで、本開示は、ＰＴＲＳの送信を適切に制御することができるユーザ端末及び無線通信方法を提供することを目的の１つとする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本開示の一態様に係るユーザ端末は、上り共有チャネルの再送を行う場合に、変調及び符号化方式（ＭＣＳ：Modulation  and  coding  scheme）インデックスが所定値より大きい範囲に含まれるか否かに基づいて位相追従参照信号（ＰＴＲＳ：Phase  Tracking  Reference  Signal）の時間密度の決定を制御する制御部と、前記ＰＴＲＳの送信を行う送信部と、を有することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１０】
本開示の一態様によれば、ＰＴＲＳの送信を適切に制御することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】ＭＣＳテーブルの一例を示す図である。
【図２】ＭＣＳテーブルの一例を示す図である。
【図３】ＭＣＳテーブルの一例を示す図である。
【図４】ＭＣＳインデックスとＰＴＲＳの時間領域密度の対応を示すテーブルの一例を示す図である。
【図５】ＰＴＲＳの時間領域密度の決定の一例を示す図である。
【図６】ＰＴＲＳの時間領域密度の決定の他の例を示す図である。
【図７】ＰＴＲＳの時間領域密度の決定の他の例を示す図である。
【図８】一実施形態に係る無線通信システムの概略構成の一例を示す図である。
【図９】一実施形態に係る無線基地局の全体構成の一例を示す図である。
【図１０】一実施形態に係る無線基地局の機能構成の一例を示す図である。
【図１１】一実施形態に係るユーザ端末の全体構成の一例を示す図である。
【図１２】一実施形態に係るユーザ端末の機能構成の一例を示す図である。
【図１３】一実施形態に係る無線基地局及びユーザ端末のハードウェア構成の一例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
ＮＲにおいて、基地局（例えば、ｇＮＢ）は、下りリンクで位相追従参照信号（ＰＴＲＳ：Phase  Tracking  Reference  Signal）を送信する。基地局は、ＰＴＲＳを、例えば１サブキャリアにおいて時間方向に連続又は非連続にマッピングして送信してもよい。基地局は、ＰＴＲＳを、下り共有チャネル（ＰＤＳＣＨ：Physical  Downlink  Shared  Channel）を送信する期間（スロット、シンボルなど）の少なくとも一部において送信してもよい。基地局が送信するＰＴＲＳは、ＤＬ  ＰＴＲＳと呼ばれてもよい。
【００１３】
また、ＵＥは、上りリンクで位相追従参照信号（ＰＴＲＳ）を送信する。ＵＥは、ＰＴＲＳを、例えば１サブキャリアにおいて時間方向に連続又は非連続にマッピングして送信してもよい。ＵＥは、ＰＴＲＳを、上り共有チャネル（ＰＵＳＣＨ：Physical  Uplink  Shared  Channel）を送信する期間（スロット、シンボルなど）の少なくとも一部において送信してもよい。ＵＥが送信するＰＴＲＳは、ＵＬ  ＰＴＲＳと呼ばれてもよい。以下、ＵＬ  ＰＴＲＳのことを単にＰＴＲＳと呼ぶ。
【００１４】
ＵＥは、上位レイヤシグナリングの設定（例えば、PTRS-UplinkConfig情報要素の有無）に基づいて、上りリンクにＰＴＲＳがあるか否かを判断してもよい。ＵＥは、ＰＵＳＣＨのためのリソースブロックにＰＴＲＳが存在すると想定してもよい。基地局は、ＵＥから送信されるＰＴＲＳに基づいて位相ノイズを決定し、受信信号の位相誤差を補正してもよい。
【００１５】
ここで、上位レイヤシグナリングは、例えば、ＲＲＣ（Radio  Resource  Control）シグナリング、ＭＡＣ（Medium  Access  Control）シグナリング、ブロードキャスト情報などのいずれか、又はこれらの組み合わせであってもよい。
【００１６】
ＭＡＣシグナリングは、例えば、ＭＡＣ制御要素（ＭＡＣ  ＣＥ（Control  Element））、ＭＡＣ  ＰＤＵ（Protocol  Data  Unit）などを用いてもよい。ブロードキャスト情報は、例えば、マスタ情報ブロック（ＭＩＢ：Master  Information  Block）、システム情報ブロック（ＳＩＢ：System  Information  Block）、最低限のシステム情報（ＲＭＳＩ：Remaining  Minimum  System  Information）、その他のシステム情報（ＯＳＩ：Other  System  Information）などであってもよい。
【００１７】
また、ＮＲでは、下り制御情報（ＤＣＩ：Downlink  Control  Information）（ＵＬグラント、例えば、ＤＣＩフォーマット０＿０、０＿１）に含まれる所定フィールド（例えば、変調及び符号化方式（ＭＣＳ：Modulation  and  coding  scheme）フィールド）に基づいて、当該ＤＣＩによりスケジューリングされる物理上り共有チャネル（例えば、ＰＵＳＣＨ：Physical  Uplink  Shared  Channel）の変調方式（又は変調次数）及び符号化率の少なくとも一つ（変調次数／符号化率）を制御することが検討されている。
【００１８】
具体的には、ユーザ端末（ＵＥ：User  Equipment）は、ＭＣＳインデックスと、変調次数（Modulation  order）と、ＴＢＳインデックスとを関連付けるテーブル（ＭＣＳテーブル）を用いて、上記ＤＣＩ内の上記ＭＣＳフィールドが示すＭＣＳインデックスに対応する変調次数／符号化率をＰＵＳＣＨ用に決定することが検討されている。
【００１９】
ここで、各変調次数は、各変調方式に対応する値である。例えば、ＱＰＳＫ（Quadrature  Phase  Shift  Keying）、１６ＱＡＭ（Quadrature  Amplitude  Modulation）、６４ＱＡＭ、２５６ＱＡＭの変調次数は、それぞれ、２、４、６、８である。
【００２０】
図１−図３は、ＭＣＳテーブルの一例を示す図である。なお、図１−３に示されるＭＣＳテーブルの値は、例示にすぎず、これに限られない。また、ＭＣＳインデックス（ＩＭＣＳ）に関連付けられる一部の項目（例えば、スペクトル効率）は省略されてもよいし、他の項目が追加されてもよい。
【００２１】
ユーザ端末は、以下の条件（１）−（３）の少なくとも一つを用いてどのＭＣＳテーブルを用いてＰＵＳＣＨの変調次数／符号化率を決定するかを決定してもよい：
（１）トランスフォームプリコーディングが有効化（enable）されるか否か（ＤＦＴ拡散ＯＦＤＭ（ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭ：Discrete  Fourier  Transform−Spread−Orthogonal  Frequency  Division  Multiplexing）波形又はＯＦＤＭ波形のいずれが適用されるか）、
（２）ユーザ端末によって利用されるＭＣＳテーブルを示す情報（ＭＣＳテーブル情報）が特定の変調方式（例えば、２５６ＱＡＭ）を示すか否か、
（３）どのＲＮＴＩ（Radio  Network  Temporary  Identifier）でスクランブルされるＣＲＣを有する（ＣＲＣスクランブルされる）ＤＣＩであるか。
【００２２】
例えば、ユーザ端末は、ＤＣＩ（例えば、ＤＣＩフォーマット０＿０又は０＿１）が特定のＲＮＴＩ（例えば、Ｃ−ＲＮＴＩ、ＴＣ−ＲＮＴＩ、ＣＳ−ＲＮＴＩ）でＣＲＣスクランブルされ、かつ、トランスフォームプリコーディングが無効化（disable）され、かつ、上記ＭＣＳテーブル情報が２５６ＱＡＭを示さない場合、図１に示されるテーブルを用いて、当該ＤＣＩ内のＭＣＳインデックス（ＩＭＣＳ）に対応する変調次数／符号化率を決定してもよい。
【００２３】
また、ユーザ端末は、トランスフォームプリコーディングが無効化され、かつ、上記ＭＣＳテーブル情報が２５６ＱＡＭを示す場合、図２に示されるテーブルを用いて、当該ＤＣＩ内のＭＣＳインデックス（ＩＭＣＳ）に対応する変調次数／符号化率を決定してもよい。
【００２４】
また、ユーザ端末は、トランスフォームプリコーディングが有効化され、かつ、上記ＭＣＳテーブル情報が２５６ＱＡＭを示さない場合、図３に示されるテーブルを用いて、当該ＤＣＩ内のＭＣＳインデックス（ＩＭＣＳ）に対応する変調次数／符号化率を決定してもよい。
【００２５】
例えば、図３において、なお、ユーザ端末が特定の条件を満たす場合（例えば、ＢＰＳＫのサポート）、特定のＭＣＳインデックス（例えば、０、１）に対応する変調次数ｑは、１（ＢＰＳＫ）であってもよい。上記特定の条件を満たさない場合、当該変調次数ｑは、２（ＱＰＳＫ）であってもよい。
【００２６】
また、ユーザ端末は、トランスフォームプリコーディングが有効化され、かつ、上記ＭＣＳテーブル情報が２５６ＱＡＭを示す場合、図２に示されるテーブルを用いて、当該ＤＣＩ内のＭＣＳインデックス（ＩＭＣＳ）に対応する変調次数／符号化率を決定してもよい。
【００２７】
なお、図１−３に示されるテーブルを用いる条件は、上記の条件に限られない。
【００２８】
また、ＮＲでは、ＰＴＲＳの時間領域密度（ｔｉｍｅ  ｄｏｍａｉｎ  ｄｅｎｓｉｔｙ）が、所定のテーブルを参照して、ＤＣＩで通知されるＭＣＳインデックスに基づいて決定することが検討されている。
【００２９】
図４は、ＭＣＳインデックス（例えば、ＭＣＳインデックスの範囲）と、ＰＴＲＳの時間密度の対応が規定されたテーブル（以下、所定テーブルとも記す）を示している。例えば、ＤＣＩで通知されたＭＣＳインデックスがＭＣＳ１以上ＭＣＳ２未満である場合にＰＴＲＳの時間密度は４、ＭＣＳ２以上ＭＣＳ３未満である場合にＰＴＲＳの時間密度は２、ＭＣＳ３以上ＭＣＳ４未満である場合にＰＴＲＳの時間密度は１となる。もちろん、ＭＣＳインデックスとＰＴＲＳの時間密度（又は、時間領域密度）の対応関係はこれに限られない。
【００３０】
ところで、ＮＲでは、ユーザ端末がチャネル状態の測定用の参照信号に基づいて測定した結果をチャネル状態情報（ＣＳＩ）として無線基地局に所定タイミングでフィードバックするＣＳＩ報告がサポートされている。
【００３１】
チャネル状態の測定用の参照信号は、例えば、ＣＳＩ−ＲＳ（Channel  State  Information-Reference  Signal）とも呼ばれるが、これに限られない。ＣＳＩは、ＣＱＩ（Channel  Quality  Indicator）、ＰＭＩ（Precoding  Matrix  Indicator）、ＲＩ（Rank  Indicator）の少なくとも一つを含んでもよい。また、ＣＳＩは、第１のＣＳＩ（ＣＳＩパート１）及び第２のＣＳＩ（ＣＳＩパート２）の少なくとも一つを含んでもよい。
【００３２】
ＣＳＩ報告には、周期的なＣＳＩの報告（Ｐ−ＣＳＩ報告）、半永続的（セミパーシステント（Semi-Persistent））に指定されるリソースを用いたＣＳＩの報告（ＳＰ−ＣＳＩ報告）、非周期的なＣＳＩの報告（Ａ−ＣＳＩ報告）がサポートされる。
【００３３】
ＵＥは、Ａ−ＣＳＩ報告を行う場合、無線基地局からのＣＳＩトリガ（ＣＳＩ要求）に応じてＡ−ＣＳＩの送信を行う。例えば、ＵＥは、ＣＳＩトリガを受信してから所定タイミング（例えば、４サブフレーム）後にＡ−ＣＳＩ報告を行う。
【００３４】
Ａ−ＣＳＩトリガは、下り制御チャネル（ＰＤＣＣＨ：Physical  Downlink  Control  Channel）を用いて送信される下り制御情報（ＤＣＩ：Downlink  Control  Information）に含まれる。Ａ−ＣＳＩトリガが含まれるＤＣＩは、ＵＬグラントであり、例えば、ＤＣＩフォーマット０＿０及び０＿１の少なくとも一つである。
【００３５】
Ａ−ＣＳＩ報告では、ユーザ端末は、Ａ−ＣＳＩトリガを含むＵＬグラントで指定されたＰＵＳＣＨを用いて、ＣＳＩを送信する。当該ＰＵＳＣＨは、対応するトランスポートチャネル（ＵＬ−ＳＣＨ：Uplink  Shared  Channel、上りデータ、上りユーザデータ等ともいう）が存在しない場合、ＵＬ−ＳＣＨなしのＰＵＳＣＨ（PUSCH  without  UL-SCH）等とも呼ばれる。
【００３６】
ＵＬ−ＳＣＨなしのＰＵＳＣＨであるか否かは、ＵＬグラント内の所定フィールド（例えば、ＵＬ−ＳＣＨ識別子（UL-SCH  indicator）フィールド）によって示されてもよい。例えば、ＵＬ−ＳＣＨ識別子フィールドは、１ビットであり、ＵＬ−ＳＣＨなしのＰＵＳＣＨ又はＵＬ−ＳＣＨありのＰＵＳＣＨのいずれであるかを示してもよい。
【００３７】
このように、ＵＬ−ＳＣＨなしのＰＵＳＣＨは上りの制御情報（例えば、Ａ−ＣＳＩ）の伝送に用いられ、ＵＬ−ＳＣＨありのＰＵＳＣＨで伝送されるデータ（例えば上りユーザデータ及び上位レイヤ制御情報の少なくとも一つ、）とは、伝送されるデータの内容が異なるおそれがある。
【００３８】
このため、ＵＬ−ＳＣＨありのＰＵＳＣＨと、ＵＬ-ＳＣＨなしのＰＵＳＣＨについて、ＰＵＳＣＨの変調次数／符号化率の決定方法が異なって設定される可能性も考えられる。
【００３９】
このように、ＵＣＩ  ｏｎ  ＰＵＳＣＨ  ｗｉｔｈｏｕｔ  ｄａｔａ（例えば、Ａ−ＣＳＩ  ｏｎ  ＰＵＳＣＨ  ｗｉｔｈｏｕｔ  ｄａｔａ）において、ＭＣＳインデックスがＤＣＩでどのように決まるか十分に検討されていない。そのため、ＵＣＩ  ｏｎ  ＰＵＳＣＨ  ｗｉｔｈｏｕｔ  ｄａｔａに対応するＰＴＲＳ時間領域密度をどのように制御するかが問題となる。
【００４０】
例えば、ＵＣＩ  ｏｎ  ＰＵＳＣＨ  ｗｉｔｈｏｕｔ  ｄａｔａ（例えば、Ａ−ＣＳＩ  ｏｎ  ＰＵＳＣＨ  ｗｉｔｈｏｕｔ  ｄａｔａ）において、所定のＭＣＳインデックス（例えば、第１の範囲のＭＣＳインデックス（＝０−２７））が通知されたときは、所定テーブルにしたがってＰＴＲＳ時間領域密度を決定する。
【００４１】
一方で、ＰＵＳＣＨ送信の場合（少なくともＵＣＩ  ｏｎ  ＰＵＳＣＨ  ｗｉｔｈｏｕｔ  ｄａｔａの場合を含む）、再送のときはＭＣＳインデックス＝０−２７が通知される、又はＭＣＳインデックス＝２８−３１が通知される可能性がある。例えば、所定テーブルに定義されていない値（例えば、ＭＣＳインデックス３０等）が通知されることも考えられる。つまり、再送（例えば、ＰＵＳＣＨ及びＵＣＩの少なくとも一方の再送）を行う場合のＰＴＲＳの送信（例えば、ＰＴＲＳ時間領域密度）をどのように制御するかが問題となる。
【００４２】
そこで、本発明者らは、通知されるＭＣＳインデックスが含まれる範囲（例えば、第１の範囲と第２の範囲のいずれに含まれるか）に基づいて前記ＰＴＲＳの時間領域密度の決定方法を制御することを着想した。第１の範囲は、ＭＣＳインデックスが０−２７、第２の範囲は、ＭＣＳインデックスが２８−３１であってもよい。あるいは、第１の範囲は、ＭＣＳインデックスが０−２８、第２の範囲は、ＭＣＳインデックスが２９−３１であってもよい。もちろん、ＭＣＳインデックスはこれに限られない。
【００４３】
以下、本開示に係る実施形態について、図面を参照して詳細に説明する。本実施形態に係る態様は、それぞれ単独で適用されてもよいし、組み合わせて適用されてもよい。また、以下に示す構成は、データ（例えば、ＵＬ−ＳＣＨ）なしのＰＵＳＣＨ送信を例に挙げて説明するが、データありのＰＵＳＣＨ送信に適用してもよい。また、以下に示す構成は、ＣＰ−ＯＦＤＭに適用してもよいし、ＤＦＴ−Ｓ−ＯＦＤＭに適用してもよい。また、ＤＬ伝送について適用してもよいし、ＰＴＲＳ以外の信号に適用してもよい。
【００４４】
（第１の態様）
第１の態様では、再送（例えば、ＰＵＳＣＨ再送）におけるＰＴＲＳ時間密度をＭＣＳインデックスが含まれる範囲及び所定ルールの少なくとも一つを利用して決定する。
【００４５】
ＵＥは、再送を行う場合、通知されたＭＣＳインデックスが第１の範囲（例えば、０−２７（又は、０−２８）に含まれる場合、通知されたＭＣＳインデックスと所定テーブル（例えば、図４）に基づいて、ＰＴＲＳの時間領域密度を決定する。
【００４６】
ＵＥは、ＵＥに通知されたＤＣＩに含まれる新規データ指標フィールド（new  data  indicator  field）の値が、以前のＤＣＩにおける当該フィールドの値と異なる場合に再送であると判断してもよい。例えば、ＵＥは、通知されたＤＣＩの新規データ指標フィールドの値が０→１又は１→０に推移した場合に再送であると判断してもよい。
【００４７】
一方で、ＵＥは、ＭＣＳインデックスが第１の範囲（例えば、２８−３１（又は、２９−３１）に含まれる場合、以下のルール１−１、１−２、１−３の少なくとも一つを適用する。
【００４８】
＜ルール１−１＞
ＵＥは、初回送信で適用したＰＴＲＳ時間領域密度を利用する。この場合、ＵＥは、初回送信で通知されたＭＣＳインデックス（例えば、０−２７のいずれか）に対応するＰＴＲＳ時間密度を再送においても適用する。
【００４９】
これにより、再送においてＭＣＳインデックスとして、所定テーブルに定義されていない値であっても、ＰＴＲＳ時間密度を適切に決定することができる。
【００５０】
＜ルール１−２＞
ＵＥは、初回送信で適用したＰＴＲＳ時間領域密度をもとに、所定の変換方法によって時間領域密度を決定する。
【００５１】
例えば、ＵＥは、所定テーブル（例えば、図４）において、初回送信で適用した行と異なる行のＰＴＲＳ時間領域密度を使用する。一例として、ＵＥは、初回送信で適用した行より一つ上の行、又は一つ下の行のＰＴＲＳ時間領域密度を使用する。
【００５２】
再送に適用するＰＴＲＳ時間領域密度を、初回送信の時間領域密度より小さくすることにより、符号化率を低くして特性改善することができる。一方で、再送に適用するＰＴＲＳ時間領域密度を、初回送信の時間領域密度より大きくすることにより、位相雑音補正効果をより効果的に得ることができるため特性改善を図ることができる。
【００５３】
＜ルール１−３＞
ＵＥは、再送時に通知されたＭＣＳインデックスと所定テーブルと所定の変換式によってＰＴＲＳ時間領域密度を決定する（図５−図７参照）。図５は、初回送信で利用するテーブルに対応し、図６、図７は、再送時に利用するテーブルに対応する。また、ここでは、初回送信で利用する（ＵＥに通知される）ＭＣＳインデックスが０−２７であり、再送で利用する（ＵＥに通知される）ＭＣＳインデックスが２８−３１の場合を示しているが、これに限られない。
【００５４】
例えば、ＵＥは、ＭＣＳインデックス＝２８−３１で通知されたＭｏｄｕｌａｔｉｏｎ  ｏｒｄｅｒと上位レイヤで通知されるＭＣＳインデックスの閾値に応じて、再送のＰＴＲＳ時間領域密度を決定してもよい。
【００５５】
ここでは、上位レイヤ（例えば、ＲＲＣシグナリング）で通知されるＭＣＳインデックスの閾値として、ＭＣＳインデックスが４と５の間、１１と１２の間、１９と２０の間を例に挙げているが、ＭＣＳインデックスの閾値及び設定される数はこれに限られない。
【００５６】
図６、図７では、ＵＥは、通知されたＭＣＳインデックス（２８−３１のいずれか）にそれぞれ対応するＭｏｄｕｌａｔｉｏｎ  ｏｒｄｅｒ（ここでは、２８が「ｑ」、２９が「２」、３０が「４」、３１が「６」に対応）に基づいて、再送のＰＴＲＳ時間領域密度を決定する場合を示している。
【００５７】
例えば、図６において、ＵＥは、Ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ  ｏｒｄｅｒが「ｑ」（ＭＣＳインデックス＝２８）の場合に、ＰＴＲＳなし（ＰＴＲＳが存在しない）と想定する。また、ＵＥは、Ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ  ｏｒｄｅｒが「２」（ＭＣＳインデックス＝２９）の場合に、ＰＴＲＳの時間領域密度が４であると想定する。また、ＵＥは、Ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ  ｏｒｄｅｒが「４」（ＭＣＳインデックス＝３０）の場合に、ＰＴＲＳの時間領域密度が２であると想定する。また、ＵＥは、Ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ  ｏｒｄｅｒが「６」（ＭＣＳインデックス＝３１）の場合に、ＰＴＲＳの時間領域密度が１であると想定する。
【００５８】
また、図７において、ＵＥは、ＭＣＳインデックス＝２８の場合に、ＰＴＲＳなし（ＰＴＲＳが存在しない）と想定する。また、ＵＥは、ＭＣＳインデックス＝２９の場合に、ＰＴＲＳの時間領域密度が４であると想定する。また、ＵＥは、ＭＣＳインデックス＝３０の場合に、ＰＴＲＳの時間領域密度が２であると想定する。
【００５９】
あるいは、図７において、ＵＥは、ＭＣＳインデックス＝２８又は２９の場合に、ＰＴＲＳなし（ＰＴＲＳが存在しない）と想定する。また、ＵＥは、ＭＣＳインデックス＝３０の場合に、ＰＴＲＳの時間領域密度が４であると想定する。また、ＵＥは、ＭＣＳインデックス＝３１の場合に、ＰＴＲＳの時間領域密度が２であると想定してもよい。
【００６０】
このように、再送時においてＭＣＳインデックス２８−３１が通知された場合に、ＭＣＳインデックスと所定テーブルと所定の変換式によってＰＴＲＳ時間領域密度を決定することにより、所定テーブルに定義されていない値であっても、ＰＴＲＳ時間密度を適切に決定することができる。
【００６１】
（第２の態様）
第２の態様では、初回送信において通知されるＭＣＳインデックスが所定範囲（例えば、２８−３１（又は、２９−３１））に含まれる場合に、所定ルールに基づいてＰＴＲＳ時間領域密度を決定する。
【００６２】
例えば、ＵＥは、初回送信において、ＤＣＩに含まれるＭＣＳインデックスが所定範囲（例えば、２８−３１）に含まれる場合、通知されたＭＣＳインデックスと所定テーブルと所定の変換式によってＰＴＲＳ時間領域密度を決定する（図５参照）。例えば、ＵＥは、上記第１の態様におけるルール１−３を適用してもよい（再送を初回送信に読み替えてもよい）。
【００６３】
例えば、ＵＥは、通知されるＭＣＳインデックスと上位レイヤで通知されるＭＣＳインデックスの閾値に応じて、ＰＴＲＳ時間領域密度を決定してもよい。一例として、ＵＥは、通知されたＭＣＳインデックス＝２８の場合に、ＰＴＲＳなし（ＰＴＲＳが存在しない）と想定する。また、ＵＥは、ＭＣＳインデックス＝２９の場合に、ＰＴＲＳの時間領域密度が４であると想定する。また、ＵＥは、ＭＣＳインデックス＝３０の場合に、ＰＴＲＳの時間領域密度が２であると想定する。また、ＵＥは、ＭＣＳインデックス＝３１の場合に、ＰＴＲＳの時間領域密度が１であると想定する。
【００６４】
これにより、初回送信においてＭＣＳインデックスとして、所定テーブルに定義されていない値が通知される場合であっても、ＰＴＲＳ時間密度を適切に決定することができる。
【００６５】
（バリエーション）
基地局からＵＥに通知するＰＴＲＳ−ＵＬ構成（例えば、ＰＴＲＳ−ＵｐｌｉｎｋＣｏｎｆｉｇ）の値を０−２７としてもよい。これにより、従来検討されているように、ＰＴＲＳ−ＵｐｌｉｎｋＣｏｎｆｉｇを０−２９に設定する場合と比べて、不要なＲＲＣビットを削減することが可能となる。また、ＰＴＲＳ−ＵＬ構成は、上位レイヤ（例えば、ＲＲＣシグナリング等）を利用して送信されてもよい。
【００６６】
（無線通信システム）
以下、本開示の実施形態に係る無線通信システムの構成について説明する。この無線通信システムでは、上記実施形態に示す無線通信方法の少なくとも一つ又はこれらの組み合わせを用いて通信が行われる。
【００６７】
図８は、一実施形態に係る無線通信システムの概略構成の一例を示す図である。無線通信システム１では、ＬＴＥシステムのシステム帯域幅（例えば、２０ＭＨｚ）を１単位とする複数の基本周波数ブロック（コンポーネントキャリア）を一体としたキャリアアグリゲーション（ＣＡ）及び／又はデュアルコネクティビティ（ＤＣ）を適用することができる。
【００６８】
なお、無線通信システム１は、ＬＴＥ（Long  Term  Evolution）、ＬＴＥ−Ａ（LTE-Advanced）、ＬＴＥ−Ｂ（LTE-Beyond）、ＳＵＰＥＲ  ３Ｇ、ＩＭＴ−Ａｄｖａｎｃｅｄ、４Ｇ（4th  generation  mobile  communication  system）、５Ｇ（5th  generation  mobile  communication  system）、ＮＲ（New  Radio）、ＦＲＡ（Future  Radio  Access）、Ｎｅｗ−ＲＡＴ（Radio  Access  Technology）などと呼ばれてもよいし、これらを実現するシステムと呼ばれてもよい。
【００６９】
無線通信システム１は、比較的カバレッジの広いマクロセルＣ１を形成する無線基地局１１と、マクロセルＣ１内に配置され、マクロセルＣ１よりも狭いスモールセルＣ２を形成する無線基地局１２（１２ａ−１２ｃ）と、を備えている。また、マクロセルＣ１及び各スモールセルＣ２には、ユーザ端末２０が配置されている。各セル及びユーザ端末２０の配置、数などは、図に示す態様に限定されない。
【００７０】
ユーザ端末２０は、無線基地局１１及び無線基地局１２の双方に接続することができる。ユーザ端末２０は、マクロセルＣ１及びスモールセルＣ２を、ＣＡ又はＤＣを用いて同時に使用することが想定される。また、ユーザ端末２０は、複数のセル（ＣＣ）（例えば、５個以下のＣＣ、６個以上のＣＣ）を用いてＣＡ又はＤＣを適用してもよい。
【００７１】
ユーザ端末２０と無線基地局１１との間は、相対的に低い周波数帯域（例えば、２ＧＨｚ）で帯域幅が狭いキャリア（既存キャリア、legacy  carrierなどとも呼ばれる）を用いて通信を行うことができる。一方、ユーザ端末２０と無線基地局１２との間は、相対的に高い周波数帯域（例えば、３．５ＧＨｚ、５ＧＨｚなど）で帯域幅が広いキャリアが用いられてもよいし、無線基地局１１との間と同じキャリアが用いられてもよい。なお、各無線基地局が利用する周波数帯域の構成はこれに限られない。
【００７２】
また、ユーザ端末２０は、各セルで、時分割複信（ＴＤＤ：Time  Division  Duplex）及び／又は周波数分割複信（ＦＤＤ：Frequency  Division  Duplex）を用いて通信を行うことができる。また、各セル（キャリア）では、単一のニューメロロジーが適用されてもよいし、複数の異なるニューメロロジーが適用されてもよい。
【００７３】
ニューメロロジーとは、ある信号及び／又はチャネルの送信及び／又は受信に適用される通信パラメータであってもよく、例えば、サブキャリア間隔、帯域幅、シンボル長、サイクリックプレフィックス長、サブフレーム長、ＴＴＩ長、ＴＴＩあたりのシンボル数、無線フレーム構成、送受信機が周波数領域で行う特定のフィルタリング処理、送受信機が時間領域で行う特定のウィンドウイング処理などの少なくとも１つを示してもよい。
【００７４】
例えば、ある物理チャネルについて、構成するＯＦＤＭシンボルのサブキャリア間隔が異なる場合及び／又はＯＦＤＭシンボル数が異なる場合には、ニューメロロジーが異なると称されてもよい。
【００７５】
無線基地局１１と無線基地局１２との間（又は、２つの無線基地局１２間）は、有線（例えば、ＣＰＲＩ（Common  Public  Radio  Interface）に準拠した光ファイバ、Ｘ２インターフェースなど）又は無線によって接続されてもよい。
【００７６】
無線基地局１１及び各無線基地局１２は、それぞれ上位局装置３０に接続され、上位局装置３０を介してコアネットワーク４０に接続される。なお、上位局装置３０には、例えば、アクセスゲートウェイ装置、無線ネットワークコントローラ（ＲＮＣ）、モビリティマネジメントエンティティ（ＭＭＥ）などが含まれるが、これに限定されない。また、各無線基地局１２は、無線基地局１１を介して上位局装置３０に接続されてもよい。
【００７７】
なお、無線基地局１１は、相対的に広いカバレッジを有する無線基地局であり、マクロ基地局、集約ノード、ｅＮＢ（eNodeB）、送受信ポイント、などと呼ばれてもよい。また、無線基地局１２は、局所的なカバレッジを有する無線基地局であり、スモール基地局、マイクロ基地局、ピコ基地局、フェムト基地局、ＨｅＮＢ（Home  eNodeB）、ＲＲＨ（Remote  Radio  Head）、送受信ポイントなどと呼ばれてもよい。以下、無線基地局１１及び１２を区別しない場合は、無線基地局１０と総称する。
【００７８】
各ユーザ端末２０は、ＬＴＥ、ＬＴＥ−Ａなどの各種通信方式に対応した端末であり、移動通信端末（移動局）だけでなく固定通信端末（固定局）を含んでもよい。
【００７９】
無線通信システム１においては、無線アクセス方式として、下りリンクに直交周波数分割多元接続（ＯＦＤＭＡ：Orthogonal  Frequency  Division  Multiple  Access）が適用され、上りリンクにシングルキャリア−周波数分割多元接続（ＳＣ−ＦＤＭＡ：Single  Carrier  Frequency  Division  Multiple  Access）及び／又はＯＦＤＭＡが適用される。
【００８０】
ＯＦＤＭＡは、周波数帯域を複数の狭い周波数帯域（サブキャリア）に分割し、各サブキャリアにデータをマッピングして通信を行うマルチキャリア伝送方式である。ＳＣ−ＦＤＭＡは、システム帯域幅を端末毎に１つ又は連続したリソースブロックによって構成される帯域に分割し、複数の端末が互いに異なる帯域を用いることで、端末間の干渉を低減するシングルキャリア伝送方式である。なお、上り及び下りの無線アクセス方式は、これらの組み合わせに限らず、他の無線アクセス方式が用いられてもよい。
【００８１】
無線通信システム１では、下りリンクのチャネルとして、各ユーザ端末２０で共有される下り共有チャネル（ＰＤＳＣＨ：Physical  Downlink  Shared  Channel）、ブロードキャストチャネル（ＰＢＣＨ：Physical  Broadcast  Channel）、下りＬ１／Ｌ２制御チャネルなどが用いられる。ＰＤＳＣＨによって、ユーザデータ、上位レイヤ制御情報、ＳＩＢ（System  Information  Block）などが伝送される。また、ＰＢＣＨによって、ＭＩＢ（Master  Information  Block）が伝送される。
【００８２】
下りＬ１／Ｌ２制御チャネルは、下り制御チャネル（ＰＤＣＣＨ（Physical  Downlink  Control  Channel）及び／又はＥＰＤＣＣＨ（Enhanced  Physical  Downlink  Control  Channel））、ＰＣＦＩＣＨ（Physical  Control  Format  Indicator  Channel）、ＰＨＩＣＨ（Physical  Hybrid-ARQ  Indicator  Channel）の少なくとも一つを含む。ＰＤＣＣＨによって、ＰＤＳＣＨ及び／又はＰＵＳＣＨのスケジューリング情報を含む下り制御情報（ＤＣＩ：Downlink  Control  Information）などが伝送される。
【００８３】
なお、ＤＣＩによってスケジューリング情報が通知されてもよい。例えば、ＤＬデータ受信をスケジューリングするＤＣＩは、ＤＬアサインメントと呼ばれてもよいし、ＵＬデータ送信をスケジューリングするＤＣＩは、ＵＬグラントと呼ばれてもよい。
【００８４】
ＰＣＦＩＣＨによって、ＰＤＣＣＨに用いるＯＦＤＭシンボル数が伝送される。ＰＨＩＣＨによって、ＰＵＳＣＨに対するＨＡＲＱ（Hybrid  Automatic  Repeat  reQuest）の送達確認情報（例えば、再送制御情報、ＨＡＲＱ−ＡＣＫ、ＡＣＫ／ＮＡＣＫなどともいう）が伝送される。ＥＰＤＣＣＨは、ＰＤＳＣＨ（下り共有データチャネル）と周波数分割多重され、ＰＤＣＣＨと同様にＤＣＩなどの伝送に用いられる。
【００８５】
無線通信システム１では、上りリンクのチャネルとして、各ユーザ端末２０で共有される上り共有チャネル（ＰＵＳＣＨ：Physical  Uplink  Shared  Channel）、上り制御チャネル（ＰＵＣＣＨ：Physical  Uplink  Control  Channel）、ランダムアクセスチャネル（ＰＲＡＣＨ：Physical  Random  Access  Channel）などが用いられる。ＰＵＳＣＨによって、ユーザデータ、上位レイヤ制御情報などが伝送される。また、ＰＵＣＣＨによって、下りリンクの無線リンク品質情報（ＣＱＩ：Channel  Quality  Indicator）、送達確認情報、スケジューリングリクエスト（ＳＲ：Scheduling  Request）などが伝送される。ＰＲＡＣＨによって、セルとの接続確立のためのランダムアクセスプリアンブルが伝送される。
【００８６】
無線通信システム１では、下り参照信号として、セル固有参照信号（ＣＲＳ：Cell-specific  Reference  Signal）、チャネル状態情報参照信号（ＣＳＩ−ＲＳ：Channel  State  Information-Reference  Signal）、復調用参照信号（ＤＭＲＳ：DeModulation  Reference  Signal）、位置決定参照信号（ＰＲＳ：Positioning  Reference  Signal）などが伝送される。また、無線通信システム１では、上り参照信号として、測定用参照信号（ＳＲＳ：Sounding  Reference  Signal）、復調用参照信号（ＤＭＲＳ）などが伝送される。なお、ＤＭＲＳはユーザ端末固有参照信号（UE-specific  Reference  Signal）と呼ばれてもよい。また、伝送される参照信号は、これらに限られない。
【００８７】
＜無線基地局＞
図９は、一実施形態に係る無線基地局の全体構成の一例を示す図である。無線基地局１０は、複数の送受信アンテナ１０１と、アンプ部１０２と、送受信部１０３と、ベースバンド信号処理部１０４と、呼処理部１０５と、伝送路インターフェース１０６と、を備えている。なお、送受信アンテナ１０１、アンプ部１０２、送受信部１０３は、それぞれ１つ以上を含むように構成されればよい。
【００８８】
下りリンクによって無線基地局１０からユーザ端末２０に送信されるユーザデータは、上位局装置３０から伝送路インターフェース１０６を介してベースバンド信号処理部１０４に入力される。
【００８９】
ベースバンド信号処理部１０４では、ユーザデータに関して、ＰＤＣＰ（Packet  Data  Convergence  Protocol）レイヤの処理、ユーザデータの分割・結合、ＲＬＣ（Radio  Link  Control）再送制御などのＲＬＣレイヤの送信処理、ＭＡＣ（Medium  Access  Control）再送制御（例えば、ＨＡＲＱの送信処理）、スケジューリング、伝送フォーマット選択、チャネル符号化、逆高速フーリエ変換（ＩＦＦＴ：Inverse  Fast  Fourier  Transform）処理、プリコーディング処理などの送信処理が行われて送受信部１０３に転送される。また、下り制御信号に関しても、チャネル符号化、逆高速フーリエ変換などの送信処理が行われて、送受信部１０３に転送される。
【００９０】
送受信部１０３は、ベースバンド信号処理部１０４からアンテナ毎にプリコーディングして出力されたベースバンド信号を無線周波数帯に変換して送信する。送受信部１０３で周波数変換された無線周波数信号は、アンプ部１０２によって増幅され、送受信アンテナ１０１から送信される。送受信部１０３は、本開示に係る技術分野での共通認識に基づいて説明されるトランスミッター／レシーバー、送受信回路又は送受信装置から構成することができる。なお、送受信部１０３は、一体の送受信部として構成されてもよいし、送信部及び受信部から構成されてもよい。
【００９１】
一方、上り信号については、送受信アンテナ１０１で受信された無線周波数信号がアンプ部１０２で増幅される。送受信部１０３はアンプ部１０２で増幅された上り信号を受信する。送受信部１０３は、受信信号をベースバンド信号に周波数変換して、ベースバンド信号処理部１０４に出力する。
【００９２】
ベースバンド信号処理部１０４では、入力された上り信号に含まれるユーザデータに対して、高速フーリエ変換（ＦＦＴ：Fast  Fourier  Transform）処理、逆離散フーリエ変換（ＩＤＦＴ：Inverse  Discrete  Fourier  Transform）処理、誤り訂正復号、ＭＡＣ再送制御の受信処理、ＲＬＣレイヤ及びＰＤＣＰレイヤの受信処理がなされ、伝送路インターフェース１０６を介して上位局装置３０に転送される。呼処理部１０５は、通信チャネルの呼処理（設定、解放など）、無線基地局１０の状態管理、無線リソースの管理などを行う。
【００９３】
伝送路インターフェース１０６は、所定のインターフェースを介して、上位局装置３０と信号を送受信する。また、伝送路インターフェース１０６は、基地局間インターフェース（例えば、ＣＰＲＩ（Common  Public  Radio  Interface）に準拠した光ファイバ、Ｘ２インターフェース）を介して他の無線基地局１０と信号を送受信（バックホールシグナリング）してもよい。
【００９４】
送受信部１０３は、データなしで上り制御情報の送信に利用される上り制御チャネルに対する位相追従参照信号（ＰＴＲＳ：Phase  Tracking  Reference  Signal）を受信する。
【００９５】
図１０は、一実施形態に係る無線基地局の機能構成の一例を示す図である。なお、本例では、本実施の形態における特徴部分の機能ブロックを主に示しており、無線基地局１０は、無線通信に必要な他の機能ブロックも有すると想定されてもよい。
【００９６】
ベースバンド信号処理部１０４は、制御部（スケジューラ）３０１と、送信信号生成部３０２と、マッピング部３０３と、受信信号処理部３０４と、測定部３０５と、を少なくとも備えている。なお、これらの構成は、無線基地局１０に含まれていればよく、一部又は全部の構成がベースバンド信号処理部１０４に含まれなくてもよい。
【００９７】
制御部（スケジューラ）３０１は、無線基地局１０全体の制御を実施する。制御部３０１は、本開示に係る技術分野での共通認識に基づいて説明されるコントローラ、制御回路又は制御装置から構成することができる。
【００９８】
制御部３０１は、例えば、送信信号生成部３０２における信号の生成、マッピング部３０３における信号の割り当てなどを制御する。また、制御部３０１は、受信信号処理部３０４における信号の受信処理、測定部３０５における信号の測定などを制御する。
【００９９】
制御部３０１は、システム情報、下りデータ信号（例えば、ＰＤＳＣＨで送信される信号）、下り制御信号（例えば、ＰＤＣＣＨ及び／又はＥＰＤＣＣＨで送信される信号。送達確認情報など）のスケジューリング（例えば、リソース割り当て）を制御する。また、制御部３０１は、上りデータ信号に対する再送制御の要否を判定した結果などに基づいて、下り制御信号、下りデータ信号などの生成を制御する。
【０１００】
制御部３０１は、同期信号（例えば、ＰＳＳ／ＳＳＳ）、下り参照信号（例えば、ＣＲＳ、ＣＳＩ−ＲＳ、ＤＭＲＳ）などのスケジューリングの制御を行う。
【０１０１】
制御部３０１は、下り制御情報で通知される変調及び符号化方式（ＭＣＳ：Modulation  and  coding  scheme）インデックスが所定範囲（例えば、第１の範囲と第２の範囲のいずれ）に含まれるかに基づいて、ＵＥにおけるＰＴＲＳの時間領域密度の決定方法を判断する。
【０１０２】
送信信号生成部３０２は、制御部３０１からの指示に基づいて、下り信号（下り制御信号、下りデータ信号、下り参照信号など）を生成して、マッピング部３０３に出力する。送信信号生成部３０２は、本開示に係る技術分野での共通認識に基づいて説明される信号生成器、信号生成回路又は信号生成装置から構成することができる。
【０１０３】
送信信号生成部３０２は、例えば、制御部３０１からの指示に基づいて、下りデータの割り当て情報を通知するＤＬアサインメント及び／又は上りデータの割り当て情報を通知するＵＬグラントを生成する。ＤＬアサインメント及びＵＬグラントは、いずれもＤＣＩであり、ＤＣＩフォーマットに従う。また、下りデータ信号には、各ユーザ端末２０からのチャネル状態情報（ＣＳＩ：Channel  State  Information）などに基づいて決定された符号化率、変調方式などに従って符号化処理、変調処理などが行われる。
【０１０４】
マッピング部３０３は、制御部３０１からの指示に基づいて、送信信号生成部３０２で生成された下り信号を、所定の無線リソースにマッピングして、送受信部１０３に出力する。マッピング部３０３は、本開示に係る技術分野での共通認識に基づいて説明されるマッパー、マッピング回路又はマッピング装置から構成することができる。
【０１０５】
受信信号処理部３０４は、送受信部１０３から入力された受信信号に対して、受信処理（例えば、デマッピング、復調、復号など）を行う。ここで、受信信号は、例えば、ユーザ端末２０から送信される上り信号（上り制御信号、上りデータ信号、上り参照信号など）である。受信信号処理部３０４は、本開示に係る技術分野での共通認識に基づいて説明される信号処理器、信号処理回路又は信号処理装置から構成することができる。
【０１０６】
受信信号処理部３０４は、受信処理によって復号された情報を制御部３０１に出力する。例えば、ＨＡＲＱ−ＡＣＫを含むＰＵＣＣＨを受信した場合、ＨＡＲＱ−ＡＣＫを制御部３０１に出力する。また、受信信号処理部３０４は、受信信号及び／又は受信処理後の信号を、測定部３０５に出力する。
【０１０７】
測定部３０５は、受信した信号に関する測定を実施する。測定部３０５は、本開示に係る技術分野での共通認識に基づいて説明される測定器、測定回路又は測定装置から構成することができる。
【０１０８】
例えば、測定部３０５は、受信した信号に基づいて、ＲＲＭ（Radio  Resource  Management）測定、ＣＳＩ（Channel  State  Information）測定などを行ってもよい。測定部３０５は、受信電力（例えば、ＲＳＲＰ（Reference  Signal  Received  Power））、受信品質（例えば、ＲＳＲＱ（Reference  Signal  Received  Quality）、ＳＩＮＲ（Signal  to  Interference  plus  Noise  Ratio）、ＳＮＲ（Signal  to  Noise  Ratio））、信号強度（例えば、ＲＳＳＩ（Received  Signal  Strength  Indicator））、伝搬路情報（例えば、ＣＳＩ）などについて測定してもよい。測定結果は、制御部３０１に出力されてもよい。
【０１０９】
＜ユーザ端末＞
図１１は、一実施形態に係るユーザ端末の全体構成の一例を示す図である。ユーザ端末２０は、複数の送受信アンテナ２０１と、アンプ部２０２と、送受信部２０３と、ベースバンド信号処理部２０４と、アプリケーション部２０５と、を備えている。なお、送受信アンテナ２０１、アンプ部２０２、送受信部２０３は、それぞれ１つ以上を含むように構成されればよい。
【０１１０】
送受信アンテナ２０１で受信された無線周波数信号は、アンプ部２０２で増幅される。送受信部２０３は、アンプ部２０２で増幅された下り信号を受信する。送受信部２０３は、受信信号をベースバンド信号に周波数変換して、ベースバンド信号処理部２０４に出力する。送受信部２０３は、本開示に係る技術分野での共通認識に基づいて説明されるトランスミッター／レシーバー、送受信回路又は送受信装置から構成することができる。なお、送受信部２０３は、一体の送受信部として構成されてもよいし、送信部及び受信部から構成されてもよい。
【０１１１】
ベースバンド信号処理部２０４は、入力されたベースバンド信号に対して、ＦＦＴ処理、誤り訂正復号、再送制御の受信処理などを行う。下りリンクのユーザデータは、アプリケーション部２０５に転送される。アプリケーション部２０５は、物理レイヤ及びＭＡＣレイヤより上位のレイヤに関する処理などを行う。また、下りリンクのデータのうち、ブロードキャスト情報もアプリケーション部２０５に転送されてもよい。
【０１１２】
一方、上りリンクのユーザデータについては、アプリケーション部２０５からベースバンド信号処理部２０４に入力される。ベースバンド信号処理部２０４では、再送制御の送信処理（例えば、ＨＡＲＱの送信処理）、チャネル符号化、プリコーディング、離散フーリエ変換（ＤＦＴ：Discrete  Fourier  Transform）処理、ＩＦＦＴ処理などが行われて送受信部２０３に転送される。
【０１１３】
送受信部２０３は、ベースバンド信号処理部２０４から出力されたベースバンド信号を無線周波数帯に変換して送信する。送受信部２０３で周波数変換された無線周波数信号は、アンプ部２０２によって増幅され、送受信アンテナ２０１から送信される。
【０１１４】
送受信部２０３は、データなしで上り制御情報の送信に利用される上り制御チャネルに対する位相追従参照信号（ＰＴＲＳ：Phase  Tracking  Reference  Signal）を送信する。
【０１１５】
図１２は、一実施形態に係るユーザ端末の機能構成の一例を示す図である。なお、本例においては、本実施の形態における特徴部分の機能ブロックを主に示しており、ユーザ端末２０は、無線通信に必要な他の機能ブロックも有すると想定されてもよい。
【０１１６】
ユーザ端末２０が有するベースバンド信号処理部２０４は、制御部４０１と、送信信号生成部４０２と、マッピング部４０３と、受信信号処理部４０４と、測定部４０５と、を少なくとも備えている。なお、これらの構成は、ユーザ端末２０に含まれていればよく、一部又は全部の構成がベースバンド信号処理部２０４に含まれなくてもよい。
【０１１７】
制御部４０１は、ユーザ端末２０全体の制御を実施する。制御部４０１は、本開示に係る技術分野での共通認識に基づいて説明されるコントローラ、制御回路又は制御装置から構成することができる。
【０１１８】
制御部４０１は、例えば、送信信号生成部４０２における信号の生成、マッピング部４０３における信号の割り当てなどを制御する。また、制御部４０１は、受信信号処理部４０４における信号の受信処理、測定部４０５における信号の測定などを制御する。
【０１１９】
制御部４０１は、無線基地局１０から送信された下り制御信号及び下りデータ信号を、受信信号処理部４０４から取得する。制御部４０１は、下り制御信号及び／又は下りデータ信号に対する再送制御の要否を判定した結果などに基づいて、上り制御信号及び／又は上りデータ信号の生成を制御する。
【０１２０】
また、制御部４０１は、無線基地局１０から通知された各種情報を受信信号処理部４０４から取得した場合、当該情報に基づいて制御に用いるパラメータを更新してもよい。
【０１２１】
また、制御部４０１は、下り制御情報で通知される変調及び符号化方式（ＭＣＳ：Modulation  and  coding  scheme）インデックスが所定範囲（例えば、第１の範囲と第２の範囲のいずれ）に含まれるかに基づいて前記ＰＴＲＳの時間領域密度の決定方法を制御する。
【０１２２】
送信信号生成部４０２は、制御部４０１からの指示に基づいて、上り信号（上り制御信号、上りデータ信号、上り参照信号など）を生成して、マッピング部４０３に出力する。送信信号生成部４０２は、本開示に係る技術分野での共通認識に基づいて説明される信号生成器、信号生成回路又は信号生成装置から構成することができる。
【０１２３】
送信信号生成部４０２は、例えば、制御部４０１からの指示に基づいて、送達確認情報、チャネル状態情報（ＣＳＩ）などに関する上り制御信号を生成する。また、送信信号生成部４０２は、制御部４０１からの指示に基づいて上りデータ信号を生成する。例えば、送信信号生成部４０２は、無線基地局１０から通知される下り制御信号にＵＬグラントが含まれている場合に、制御部４０１から上りデータ信号の生成を指示される。
【０１２４】
マッピング部４０３は、制御部４０１からの指示に基づいて、送信信号生成部４０２で生成された上り信号を無線リソースにマッピングして、送受信部２０３へ出力する。マッピング部４０３は、本開示に係る技術分野での共通認識に基づいて説明されるマッパー、マッピング回路又はマッピング装置から構成することができる。
【０１２５】
受信信号処理部４０４は、送受信部２０３から入力された受信信号に対して、受信処理（例えば、デマッピング、復調、復号など）を行う。ここで、受信信号は、例えば、無線基地局１０から送信される下り信号（下り制御信号、下りデータ信号、下り参照信号など）である。受信信号処理部４０４は、本開示に係る技術分野での共通認識に基づいて説明される信号処理器、信号処理回路又は信号処理装置から構成することができる。また、受信信号処理部４０４は、本開示に係る受信部を構成することができる。
【０１２６】
受信信号処理部４０４は、受信処理によって復号された情報を制御部４０１に出力する。受信信号処理部４０４は、例えば、ブロードキャスト情報、システム情報、ＲＲＣシグナリング、ＤＣＩなどを、制御部４０１に出力する。また、受信信号処理部４０４は、受信信号及び／又は受信処理後の信号を、測定部４０５に出力する。
【０１２７】
測定部４０５は、受信した信号に関する測定を実施する。測定部４０５は、本開示に係る技術分野での共通認識に基づいて説明される測定器、測定回路又は測定装置から構成することができる。
【０１２８】
例えば、測定部４０５は、受信した信号に基づいて、ＲＲＭ測定、ＣＳＩ測定などを行ってもよい。測定部４０５は、受信電力（例えば、ＲＳＲＰ）、受信品質（例えば、ＲＳＲＱ、ＳＩＮＲ、ＳＮＲ）、信号強度（例えば、ＲＳＳＩ）、伝搬路情報（例えば、ＣＳＩ）などについて測定してもよい。測定結果は、制御部４０１に出力されてもよい。
【０１２９】
（ハードウェア構成）
なお、上記実施形態の説明に用いたブロック図は、機能単位のブロックを示している。これらの機能ブロック（構成部）は、ハードウェア及びソフトウェアの少なくとも一方の任意の組み合わせによって実現される。また、各機能ブロックの実現方法は特に限定されない。すなわち、各機能ブロックは、物理的又は論理的に結合した１つの装置を用いて実現されてもよいし、物理的又は論理的に分離した２つ以上の装置を直接的又は間接的に（例えば、有線、無線などを用いて）接続し、これら複数の装置を用いて実現されてもよい。
【０１３０】
例えば、本開示の一実施形態における無線基地局、ユーザ端末などは、本開示の無線通信方法の処理を行うコンピュータとして機能してもよい。図１３は、一実施形態に係る無線基地局及びユーザ端末のハードウェア構成の一例を示す図である。上述の無線基地局１０及びユーザ端末２０は、物理的には、プロセッサ１００１、メモリ１００２、ストレージ１００３、通信装置１００４、入力装置１００５、出力装置１００６、バス１００７などを含むコンピュータ装置として構成されてもよい。
【０１３１】
なお、以下の説明では、「装置」という文言は、回路、デバイス、ユニットなどに読み替えることができる。無線基地局１０及びユーザ端末２０のハードウェア構成は、図に示した各装置を１つ又は複数含むように構成されてもよいし、一部の装置を含まずに構成されてもよい。
【０１３２】
例えば、プロセッサ１００１は１つだけ図示されているが、複数のプロセッサがあってもよい。また、処理は、１のプロセッサによって実行されてもよいし、処理が同時に、逐次に、又はその他の手法を用いて、１以上のプロセッサによって実行されてもよい。なお、プロセッサ１００１は、１以上のチップによって実装されてもよい。
【０１３３】
無線基地局１０及びユーザ端末２０における各機能は、例えば、プロセッサ１００１、メモリ１００２などのハードウェア上に所定のソフトウェア（プログラム）を読み込ませることによって、プロセッサ１００１が演算を行い、通信装置１００４を介する通信を制御したり、メモリ１００２及びストレージ１００３におけるデータの読み出し及び書き込みの少なくとも一方を制御したりすることによって実現される。
【０１３４】
プロセッサ１００１は、例えば、オペレーティングシステムを動作させてコンピュータ全体を制御する。プロセッサ１００１は、周辺装置とのインターフェース、制御装置、演算装置、レジスタなどを含む中央処理装置（ＣＰＵ：Central  Processing  Unit）によって構成されてもよい。例えば、上述のベースバンド信号処理部１０４（２０４）、呼処理部１０５などは、プロセッサ１００１によって実現されてもよい。
【０１３５】
また、プロセッサ１００１は、プログラム（プログラムコード）、ソフトウェアモジュール、データなどを、ストレージ１００３及び通信装置１００４の少なくとも一方からメモリ１００２に読み出し、これらに従って各種の処理を実行する。プログラムとしては、上述の実施形態において説明した動作の少なくとも一部をコンピュータに実行させるプログラムが用いられる。例えば、ユーザ端末２０の制御部４０１は、メモリ１００２に格納され、プロセッサ１００１において動作する制御プログラムによって実現されてもよく、他の機能ブロックについても同様に実現されてもよい。
【０１３６】
メモリ１００２は、コンピュータ読み取り可能な記録媒体であり、例えば、ＲＯＭ（Read  Only  Memory）、ＥＰＲＯＭ（Erasable  Programmable  ROM）、ＥＥＰＲＯＭ（Electrically  EPROM）、ＲＡＭ（Random  Access  Memory）、その他の適切な記憶媒体の少なくとも１つによって構成されてもよい。メモリ１００２は、レジスタ、キャッシュ、メインメモリ（主記憶装置）などと呼ばれてもよい。メモリ１００２は、本開示の一実施形態に係る無線通信方法を実施するために実行可能なプログラム（プログラムコード）、ソフトウェアモジュールなどを保存することができる。
【０１３７】
ストレージ１００３は、コンピュータ読み取り可能な記録媒体であり、例えば、フレキシブルディスク、フロッピー（登録商標）ディスク、光磁気ディスク（例えば、コンパクトディスク（ＣＤ−ＲＯＭ（Compact  Disc  ROM）など）、デジタル多用途ディスク、Ｂｌｕ−ｒａｙ（登録商標）ディスク）、リムーバブルディスク、ハードディスクドライブ、スマートカード、フラッシュメモリデバイス（例えば、カード、スティック、キードライブ）、磁気ストライプ、データベース、サーバ、その他の適切な記憶媒体の少なくとも１つによって構成されてもよい。ストレージ１００３は、補助記憶装置と呼ばれてもよい。
【０１３８】
通信装置１００４は、有線ネットワーク及び無線ネットワークの少なくとも一方を介してコンピュータ間の通信を行うためのハードウェア（送受信デバイス）であり、例えばネットワークデバイス、ネットワークコントローラ、ネットワークカード、通信モジュールなどともいう。通信装置１００４は、例えば周波数分割複信（ＦＤＤ：Frequency  Division  Duplex）及び時分割複信（ＴＤＤ：Time  Division  Duplex）の少なくとも一方を実現するために、高周波スイッチ、デュプレクサ、フィルタ、周波数シンセサイザなどを含んで構成されてもよい。例えば、上述の送受信アンテナ１０１（２０１）、アンプ部１０２（２０２）、送受信部１０３（２０３）、伝送路インターフェース１０６などは、通信装置１００４によって実現されてもよい。
【０１３９】
入力装置１００５は、外部からの入力を受け付ける入力デバイス（例えば、キーボード、マウス、マイクロフォン、スイッチ、ボタン、センサなど）である。出力装置１００６は、外部への出力を実施する出力デバイス（例えば、ディスプレイ、スピーカー、ＬＥＤ（Light  Emitting  Diode）ランプなど）である。なお、入力装置１００５及び出力装置１００６は、一体となった構成（例えば、タッチパネル）であってもよい。
【０１４０】
また、プロセッサ１００１、メモリ１００２などの各装置は、情報を通信するためのバス１００７によって接続される。バス１００７は、単一のバスを用いて構成されてもよいし、装置間ごとに異なるバスを用いて構成されてもよい。
【０１４１】
また、無線基地局１０及びユーザ端末２０は、マイクロプロセッサ、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ：Digital  Signal  Processor）、ＡＳＩＣ（Application  Specific  Integrated  Circuit）、ＰＬＤ（Programmable  Logic  Device）、ＦＰＧＡ（Field  Programmable  Gate  Array）などのハードウェアを含んで構成されてもよく、当該ハードウェアを用いて各機能ブロックの一部又は全てが実現されてもよい。例えば、プロセッサ１００１は、これらのハードウェアの少なくとも１つを用いて実装されてもよい。
【０１４２】
（変形例）
なお、本開示において説明した用語及び本開示の理解に必要な用語については、同一の又は類似する意味を有する用語と置き換えてもよい。例えば、チャネル及びシンボルの少なくとも一方は信号（シグナリング）であってもよい。また、信号はメッセージであってもよい。参照信号は、ＲＳ（Reference  Signal）と略称することもでき、適用される標準によってパイロット（Pilot）、パイロット信号などと呼ばれてもよい。また、コンポーネントキャリア（ＣＣ：Component  Carrier）は、セル、周波数キャリア、キャリア周波数などと呼ばれてもよい。
【０１４３】
また、無線フレームは、時間領域において１つ又は複数の期間（フレーム）によって構成されてもよい。無線フレームを構成する当該１つ又は複数の各期間（フレーム）は、サブフレームと呼ばれてもよい。さらに、サブフレームは、時間領域において１つ又は複数のスロットによって構成されてもよい。サブフレームは、ニューメロロジーに依存しない固定の時間長（例えば、１ｍｓ）であってもよい。
【０１４４】
さらに、スロットは、時間領域において１つ又は複数のシンボル（ＯＦＤＭ（Orthogonal  Frequency  Division  Multiplexing）シンボル、ＳＣ−ＦＤＭＡ（Single  Carrier  Frequency  Division  Multiple  Access）シンボルなど）によって構成されてもよい。また、スロットは、ニューメロロジーに基づく時間単位であってもよい。
【０１４５】
また、スロットは、複数のミニスロットを含んでもよい。各ミニスロットは、時間領域において１つ又は複数のシンボルによって構成されてもよい。また、ミニスロットは、サブスロットと呼ばれてもよい。ミニスロットは、スロットよりも少ない数のシンボルで構成されてもよい。ミニスロットより大きい時間単位で送信されるＰＤＳＣＨ及びＰＵＳＣＨは、ＰＤＳＣＨ／ＰＵＳＣＨマッピングタイプＡと呼ばれてもよい。ミニスロットを用いて送信されるＰＤＳＣＨ及びＰＵＳＣＨは、ＰＤＳＣＨ／ＰＵＳＣＨマッピングタイプＢと呼ばれてもよい。
【０１４６】
無線フレーム、サブフレーム、スロット、ミニスロット及びシンボルは、いずれも信号を伝送する際の時間単位を表す。無線フレーム、サブフレーム、スロット、ミニスロット及びシンボルは、それぞれに対応する別の呼称が用いられてもよい。例えば、１サブフレームは送信時間間隔（ＴＴＩ：Transmission  Time  Interval）と呼ばれてもよいし、複数の連続したサブフレームがＴＴＩと呼ばれてよいし、１スロット又は１ミニスロットがＴＴＩと呼ばれてもよい。つまり、サブフレーム及びＴＴＩの少なくとも一方は、既存のＬＴＥにおけるサブフレーム（１ｍｓ）であってもよいし、１ｍｓより短い期間（例えば、１−１３シンボル）であってもよいし、１ｍｓより長い期間であってもよい。なお、ＴＴＩを表す単位は、サブフレームではなくスロット、ミニスロットなどと呼ばれてもよい。
【０１４７】
ここで、ＴＴＩは、例えば、無線通信におけるスケジューリングの最小時間単位のことをいう。例えば、ＬＴＥシステムでは、無線基地局が各ユーザ端末に対して、無線リソース（各ユーザ端末において使用することが可能な周波数帯域幅、送信電力など）を、ＴＴＩ単位で割り当てるスケジューリングを行う。なお、ＴＴＩの定義はこれに限られない。
【０１４８】
ＴＴＩは、チャネル符号化されたデータパケット（トランスポートブロック）、コードブロック、コードワードなどの送信時間単位であってもよいし、スケジューリング、リンクアダプテーションなどの処理単位となってもよい。なお、ＴＴＩが与えられたとき、実際にトランスポートブロック、コードブロック、コードワードなどがマッピングされる時間区間（例えば、シンボル数）は、当該ＴＴＩよりも短くてもよい。
【０１４９】
なお、１スロット又は１ミニスロットがＴＴＩと呼ばれる場合、１以上のＴＴＩ（すなわち、１以上のスロット又は１以上のミニスロット）が、スケジューリングの最小時間単位となってもよい。また、当該スケジューリングの最小時間単位を構成するスロット数（ミニスロット数）は制御されてもよい。
【０１５０】
１ｍｓの時間長を有するＴＴＩは、通常ＴＴＩ（ＬＴＥ  Ｒｅｌ．８−１２におけるＴＴＩ）、ノーマルＴＴＩ、ロングＴＴＩ、通常サブフレーム、ノーマルサブフレーム、又はロングサブフレームなどと呼ばれてもよい。通常ＴＴＩより短いＴＴＩは、短縮ＴＴＩ、ショートＴＴＩ、部分ＴＴＩ（partial又はfractional  TTI）、短縮サブフレーム、ショートサブフレーム、ミニスロット、又は、サブスロットなどと呼ばれてもよい。
【０１５１】
なお、ロングＴＴＩ（例えば、通常ＴＴＩ、サブフレームなど）は、１ｍｓを超える時間長を有するＴＴＩで読み替えてもよいし、ショートＴＴＩ（例えば、短縮ＴＴＩなど）は、ロングＴＴＩのＴＴＩ長未満かつ１ｍｓ以上のＴＴＩ長を有するＴＴＩで読み替えてもよい。
【０１５２】
リソースブロック（ＲＢ：Resource  Block）は、時間領域及び周波数領域のリソース割当単位であり、周波数領域において、１つ又は複数個の連続した副搬送波（サブキャリア（subcarrier））を含んでもよい。また、ＲＢは、時間領域において、１つ又は複数個のシンボルを含んでもよく、１スロット、１ミニスロット、１サブフレーム又は１ＴＴＩの長さであってもよい。１ＴＴＩ、１サブフレームは、それぞれ１つ又は複数のリソースブロックによって構成されてもよい。なお、１つ又は複数のＲＢは、物理リソースブロック（ＰＲＢ：Physical  RB）、サブキャリアグループ（ＳＣＧ：Sub-Carrier  Group）、リソースエレメントグループ（ＲＥＧ：Resource  Element  Group）、ＰＲＢペア、ＲＢペアなどと呼ばれてもよい。
【０１５３】
また、リソースブロックは、１つ又は複数のリソースエレメント（ＲＥ：Resource  Element）によって構成されてもよい。例えば、１ＲＥは、１サブキャリア及び１シンボルの無線リソース領域であってもよい。
【０１５４】
なお、上述した無線フレーム、サブフレーム、スロット、ミニスロット及びシンボルなどの構造は例示に過ぎない。例えば、無線フレームに含まれるサブフレームの数、サブフレーム又は無線フレームあたりのスロットの数、スロット内に含まれるミニスロットの数、スロット又はミニスロットに含まれるシンボル及びＲＢの数、ＲＢに含まれるサブキャリアの数、並びにＴＴＩ内のシンボル数、シンボル長、サイクリックプレフィックス（ＣＰ：Cyclic  Prefix）長などの構成は、様々に変更することができる。
【０１５５】
また、本開示において説明した情報、パラメータなどは、絶対値を用いて表されてもよいし、所定の値からの相対値を用いて表されてもよいし、対応する別の情報を用いて表されてもよい。例えば、無線リソースは、所定のインデックスによって指示されてもよい。
【０１５６】
本開示においてパラメータなどに使用する名称は、いかなる点においても限定的な名称ではない。例えば、様々なチャネル（ＰＵＣＣＨ（Physical  Uplink  Control  Channel）、ＰＤＣＣＨ（Physical  Downlink  Control  Channel）など）及び情報要素は、あらゆる好適な名称によって識別できるので、これらの様々なチャネル及び情報要素に割り当てている様々な名称は、いかなる点においても限定的な名称ではない。
【０１５７】
本開示において説明した情報、信号などは、様々な異なる技術のいずれかを使用して表されてもよい。例えば、上記の説明全体に渡って言及され得るデータ、命令、コマンド、情報、信号、ビット、シンボル、チップなどは、電圧、電流、電磁波、磁界若しくは磁性粒子、光場若しくは光子、又はこれらの任意の組み合わせによって表されてもよい。
【０１５８】
また、情報、信号などは、上位レイヤから下位レイヤ及び下位レイヤから上位レイヤの少なくとも一方へ出力され得る。情報、信号などは、複数のネットワークノードを介して入出力されてもよい。
【０１５９】
入出力された情報、信号などは、特定の場所（例えば、メモリ）に保存されてもよいし、管理テーブルを用いて管理してもよい。入出力される情報、信号などは、上書き、更新又は追記をされ得る。出力された情報、信号などは、削除されてもよい。入力された情報、信号などは、他の装置へ送信されてもよい。
【０１６０】
情報の通知は、本開示において説明した態様／実施形態に限られず、他の方法を用いて行われてもよい。例えば、情報の通知は、物理レイヤシグナリング（例えば、下り制御情報（ＤＣＩ：Downlink  Control  Information）、上り制御情報（ＵＣＩ：Uplink  Control  Information））、上位レイヤシグナリング（例えば、ＲＲＣ（Radio  Resource  Control）シグナリング、ブロードキャスト情報（マスタ情報ブロック（ＭＩＢ：Master  Information  Block）、システム情報ブロック（ＳＩＢ：System  Information  Block）など）、ＭＡＣ（Medium  Access  Control）シグナリング）、その他の信号又はこれらの組み合わせによって実施されてもよい。
【０１６１】
なお、物理レイヤシグナリングは、Ｌ１／Ｌ２（Layer  1／Layer  2）制御情報（Ｌ１／Ｌ２制御信号）、Ｌ１制御情報（Ｌ１制御信号）などと呼ばれてもよい。また、ＲＲＣシグナリングは、ＲＲＣメッセージと呼ばれてもよく、例えば、ＲＲＣ接続セットアップ（RRCConnectionSetup）メッセージ、ＲＲＣ接続再構成（RRCConnectionReconfiguration）メッセージなどであってもよい。また、ＭＡＣシグナリングは、例えば、ＭＡＣ制御要素（ＭＡＣ  ＣＥ（Control  Element））を用いて通知されてもよい。
【０１６２】
また、所定の情報の通知（例えば、「Ｘであること」の通知）は、明示的な通知に限られず、暗示的に（例えば、当該所定の情報の通知を行わないことによって又は別の情報の通知によって）行われてもよい。
【０１６３】
判定は、１ビットで表される値（０か１か）によって行われてもよいし、真（true）又は偽（false）で表される真偽値（boolean）によって行われてもよいし、数値の比較（例えば、所定の値との比較）によって行われてもよい。
【０１６４】
ソフトウェアは、ソフトウェア、ファームウェア、ミドルウェア、マイクロコード、ハードウェア記述言語と呼ばれるか、他の名称で呼ばれるかを問わず、命令、命令セット、コード、コードセグメント、プログラムコード、プログラム、サブプログラム、ソフトウェアモジュール、アプリケーション、ソフトウェアアプリケーション、ソフトウェアパッケージ、ルーチン、サブルーチン、オブジェクト、実行可能ファイル、実行スレッド、手順、機能などを意味するよう広く解釈されるべきである。
【０１６５】
また、ソフトウェア、命令、情報などは、伝送媒体を介して送受信されてもよい。例えば、ソフトウェアが、有線技術（同軸ケーブル、光ファイバケーブル、ツイストペア、デジタル加入者回線（ＤＳＬ：Digital  Subscriber  Line）など）及び無線技術（赤外線、マイクロ波など）の少なくとも一方を使用してウェブサイト、サーバ、又は他のリモートソースから送信される場合、これらの有線技術及び無線技術の少なくとも一方は、伝送媒体の定義内に含まれる。
【０１６６】
本開示において使用する「システム」及び「ネットワーク」という用語は、互換的に使用され得る。
【０１６７】
本開示においては、「基地局（ＢＳ：Base  Station）」、「無線基地局」、「固定局（fixed  station）」、「ＮｏｄｅＢ」、「ｅＮｏｄｅＢ（ｅＮＢ）」、「ｇＮｏｄｅＢ（ｇＮＢ）」、「アクセスポイント（access  point）」、「送信ポイント（transmission  point）」、「受信ポイント（reception  point）」、「送受信ポイント（transmission/reception  point）」、「セル」、「セクタ」、「セルグループ」、「キャリア」、「コンポーネントキャリア」、「部分帯域幅（ＢＷＰ：Bandwidth  Part）」などの用語は、互換的に使用され得る。基地局は、マクロセル、スモールセル、フェムトセル、ピコセルなどの用語で呼ばれる場合もある。
【０１６８】
基地局は、１つ又は複数（例えば、３つ）のセル（セクタとも呼ばれる）を収容することができる。基地局が複数のセルを収容する場合、基地局のカバレッジエリア全体は複数のより小さいエリアに区分でき、各々のより小さいエリアは、基地局サブシステム（例えば、屋内用の小型基地局（ＲＲＨ：Remote  Radio  Head））によって通信サービスを提供することもできる。「セル」又は「セクタ」という用語は、このカバレッジにおいて通信サービスを行う基地局及び基地局サブシステムの少なくとも一方のカバレッジエリアの一部又は全体を指す。
【０１６９】
本開示においては、「移動局（ＭＳ：Mobile  Station）」、「ユーザ端末（user  terminal）」、「ユーザ装置（ＵＥ：User  Equipment）」、「端末」などの用語は、互換的に使用され得る。
【０１７０】
移動局は、加入者局、モバイルユニット、加入者ユニット、ワイヤレスユニット、リモートユニット、モバイルデバイス、ワイヤレスデバイス、ワイヤレス通信デバイス、リモートデバイス、モバイル加入者局、アクセス端末、モバイル端末、ワイヤレス端末、リモート端末、ハンドセット、ユーザエージェント、モバイルクライアント、クライアント又はいくつかの他の適切な用語で呼ばれる場合もある。
【０１７１】
基地局及び移動局の少なくとも一方は、送信装置、受信装置などと呼ばれてもよい。なお、基地局及び移動局の少なくとも一方は、移動体に搭載されたデバイス、移動体自体などであってもよい。当該移動体は、乗り物（例えば、車、飛行機など）であってもよいし、無人で動く移動体（例えば、ドローン、自動運転車など）であってもよいし、ロボット（有人型又は無人型）であってもよい。なお、基地局及び移動局の少なくとも一方は、必ずしも通信動作時に移動しない装置も含む。
【０１７２】
また、本開示における無線基地局は、ユーザ端末で読み替えてもよい。例えば、無線基地局及びユーザ端末間の通信を、複数のユーザ端末間の通信（例えば、Ｄ２Ｄ（Device-to-Device）、Ｖ２Ｘ（Vehicle-to-Everything）などと呼ばれてもよい）に置き換えた構成について、本開示の各態様／実施形態を適用してもよい。この場合、上述の無線基地局１０が有する機能をユーザ端末２０が有する構成としてもよい。また、「上り」及び「下り」などの文言は、端末間通信に対応する文言（例えば、「サイド（side）」）で読み替えられてもよい。例えば、上りチャネルは、サイドチャネルで読み替えられてもよい。
【０１７３】
同様に、本開示におけるユーザ端末は、無線基地局で読み替えてもよい。この場合、上述のユーザ端末２０が有する機能を無線基地局１０が有する構成としてもよい。
【０１７４】
本開示において、基地局によって行われるとした動作は、場合によってはその上位ノード（upper  node）によって行われることもある。基地局を有する１つ又は複数のネットワークノード（network  nodes）を含むネットワークにおいて、端末との通信のために行われる様々な動作は、基地局、基地局以外の１つ以上のネットワークノード（例えば、ＭＭＥ（Mobility  Management  Entity）、Ｓ−ＧＷ（Serving-Gateway）などが考えられるが、これらに限られない）又はこれらの組み合わせによって行われ得ることは明らかである。
【０１７５】
本開示において説明した各態様／実施形態は単独で用いてもよいし、組み合わせて用いてもよいし、実行に伴って切り替えて用いてもよい。また、本開示で説明した各態様／実施形態の処理手順、シーケンス、フローチャートなどは、矛盾の無い限り、順序を入れ替えてもよい。例えば、本開示で説明した方法については、例示的な順序で様々なステップの要素を提示しており、提示した特定の順序に限定されない。
【０１７６】
本開示において説明した各態様／実施形態は、ＬＴＥ（Long  Term  Evolution）、ＬＴＥ−Ａ（LTE-Advanced）、ＬＴＥ−Ｂ（LTE-Beyond）、ＳＵＰＥＲ  ３Ｇ、ＩＭＴ−Ａｄｖａｎｃｅｄ、４Ｇ（4th  generation  mobile  communication  system）、５Ｇ（5th  generation  mobile  communication  system）、ＦＲＡ（Future  Radio  Access）、Ｎｅｗ−ＲＡＴ（Radio  Access  Technology）、ＮＲ（New  Radio）、ＮＸ（New  radio  access）、ＦＸ（Future  generation  radio  access）、ＧＳＭ（登録商標）（Global  System  for  Mobile  communications）、ＣＤＭＡ２０００、ＵＭＢ（Ultra  Mobile  Broadband）、ＩＥＥＥ  ８０２．１１（Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標））、ＩＥＥＥ  ８０２．１６（ＷｉＭＡＸ（登録商標））、ＩＥＥＥ  ８０２．２０、ＵＷＢ（Ultra-WideBand）、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、その他の適切な無線通信方法を利用するシステム、これらに基づいて拡張された次世代システムなどに適用されてもよい。また、複数のシステムが組み合わされて（例えば、ＬＴＥ又はＬＴＥ−Ａと、５Ｇとの組み合わせなど）適用されてもよい。
【０１７７】
本開示において使用する「に基づいて」という記載は、別段に明記されていない限り、「のみに基づいて」を意味しない。言い換えれば、「に基づいて」という記載は、「のみに基づいて」と「に少なくとも基づいて」の両方を意味する。
【０１７８】
本開示において使用する「第１の」、「第２の」などの呼称を使用した要素へのいかなる参照も、それらの要素の量又は順序を全般的に限定しない。これらの呼称は、２つ以上の要素間を区別する便利な方法として本開示において使用され得る。したがって、第１及び第２の要素の参照は、２つの要素のみが採用され得ること又は何らかの形で第１の要素が第２の要素に先行しなければならないことを意味しない。
【０１７９】
本開示において使用する「判断（決定）（determining）」という用語は、多種多様な動作を包含する場合がある。例えば、「判断（決定）」は、判定（judging）、計算（calculating）、算出（computing）、処理（processing）、導出（deriving）、調査（investigating）、探索（looking  up）（例えば、テーブル、データベース又は別のデータ構造での探索）、確認（ascertaining）などを「判断（決定）」することであるとみなされてもよい。
【０１８０】
また、「判断（決定）」は、受信（receiving）（例えば、情報を受信すること）、送信（transmitting）（例えば、情報を送信すること）、入力（input）、出力（output）、アクセス（accessing）（例えば、メモリ中のデータにアクセスすること）などを「判断（決定）」することであるとみなされてもよい。
【０１８１】
また、「判断（決定）」は、解決（resolving）、選択（selecting）、選定（choosing）、確立（establishing）、比較（comparing）などを「判断（決定）」することであるとみなされてもよい。つまり、「判断（決定）」は、何らかの動作を「判断（決定）」することであるとみなされてもよい。
【０１８２】
また、「判断（決定）」は、「想定する（assuming）」、「期待する（expecting）」、「みなす（considering）」などで読み替えられてもよい。
【０１８３】
本開示において使用する「接続された（connected）」、「結合された（coupled）」という用語、又はこれらのあらゆる変形は、２又はそれ以上の要素間の直接的又は間接的なあらゆる接続又は結合を意味し、互いに「接続」又は「結合」された２つの要素間に１又はそれ以上の中間要素が存在することを含むことができる。要素間の結合又は接続は、物理的であっても、論理的であっても、あるいはこれらの組み合わせであってもよい。例えば、「接続」は「アクセス」で読み替えられてもよい。
【０１８４】
本開示において、２つの要素が接続される場合、１つ以上の電線、ケーブル、プリント電気接続などを用いて、並びにいくつかの非限定的かつ非包括的な例として、無線周波数領域、マイクロ波領域、光（可視及び不可視の両方）領域の波長を有する電磁エネルギーなどを用いて、互いに「接続」又は「結合」されると考えることができる。
【０１８５】
本開示において、「ＡとＢが異なる」という用語は、「ＡとＢが互いに異なる」ことを意味してもよい。「離れる」、「結合される」などの用語も同様に解釈されてもよい。
【０１８６】
本開示又は請求の範囲において、「含む（include）」、「含んでいる（including）」、及びそれらの変形が使用されている場合、これらの用語は、用語「備える（comprising）」と同様に、包括的であることが意図される。さらに、本開示あるいは請求の範囲において使用されている用語「又は（or）」は、排他的論理和ではないことが意図される。
【０１８７】
本開示において、例えば、英語でのa,  an及びtheのように、翻訳により冠詞が追加された場合、本開示は、これらの冠詞の後に続く名詞が複数形であることを含んでもよい。
【０１８８】
（付記）
本開示の補足事項について付記する。
【０１８９】
＜背景＞
・ＰＴＲＳのｔｉｍｅ  ｄｏｍａｉｎ  ｄｅｎｓｉｔｙ
所定のテーブルに基づいて、ＭＣＳインデックスに基づいて決定される。
【０１９０】
・ＭＣＳインデックス
ＤＣＩで通知される。
【０１９１】
・ＵＣＩ  ｏｎ  ＰＵＳＣＨ  ｗｉｔｈｏｕｔ  ｄａｔａ
ＭＣＳインデックスがＤＣＩでどのように決まるか決まっておらず、ＵＣＩ  ｏｎ  ＰＵＳＣＨ  ｗｉｔｈｏｕｔ  ｄａｔａのＰＴＲＳ  ｔｉｍｅ  ｄｏｍａｉｎ  ｄｅｎｓｉｔｙの決定方法がなかった。
【０１９２】
ＵＬ−ＳＣＨ  ｉｎｄｉｃａｔｏｒが、ＵＬデータがあるか、又はないかを１ビットで通知し、ＤＣＩのＩＭＣＳフィールドでＭＣＳが決定される。
【０１９３】
＜課題＞
ＵＣＩ  ｏｎ  ＰＵＳＣＨ  ｗｉｔｈｏｕｔ  ｄａｔａ（例えば、Ａ−ＣＳＩ  ｏｎ  ＰＵＳＣＨ  ｗｉｔｈｏｕｔ  ｄａｔａ）において、ＭＣＳインデックス＝０−２７が通知されたときは、所定のテーブルにしたがってＰＴＲＳ  ｔｉｍｅ  ｄｏｍａｉｎ  ｄｅｎｓｉｔｙを決定する。
【０１９４】
ＰＵＳＣＨ送信の場合（少なくともＵＣＩ  ｏｎ  ＰＵＳＣＨ  ｗｉｔｈｏｕｔ  ｄａｔａの場合を含む）、再送のときはＭＣＳインデックス＝０−２７が通知される、又はＭＣＳインデックス＝２８−３１が通知される可能性がある。
【０１９５】
また、再送のときのＰＴＲＳ（例えば、時間領域密度）の決定方法は定義されていない。
【０１９６】
＜提案１＞
再送の場合、つまりＵＥが通知されたＤＣＩのｎｅｗ  ｄａｔａ  ｉｎｄｉｃａｔｏｒ  ｆｉｅｌｄの値が、以前のＤＣＩにおける該当ｆｉｅｌｄの値と異なる場合（例えば、通知されたＤＣＩのｎｅｗ  ｄａｔａ  ｉｎｄｉｃａｔｏｒ  ｆｉｅｌｄの値が０→１又は１→０に推移した場合）であって、ＭＣＳインデックス＝０−２７が通知されたら、通知されたＭＣＳインデックスと所定のテーブルに従って、ＰＴＲＳ時間領域密度を決定する。
【０１９７】
ＭＣＳインデックス＝２８−３１が通知された場合には、以下の提案１−１、１−２、１−３のいずれかを適用する。
【０１９８】
・提案１−１
初回送信で使用したＰＴＲＳ時間領域密度を使用する。
【０１９９】
・提案１−２
初回送信で使用したＰＴＲＳ時間領域密度をもとに、所定の変換方法によって時間領域密度を決定する。
【０２００】
＜＜提案１−２−１＞＞
所定のテーブルにおいて、初回で使用した行よりひとつ上の行を使用する。これにより、密度を小さくして、符号化率を低くして特性改善することができる。
【０２０１】
＜＜提案１−２−２＞＞
所定のテーブルにおいて、初回で使用した行よりひとつ下の行を使用する。これにより、密度を大きくして、位相雑音補正効果をより効果的に得ることができるため特性改善を図ることができる。
【０２０２】
・提案１−３
再送時に通知されたＭＣＳインデックスと所定テーブルと所定の変換式によってＰＴＲＳ時間領域密度を決定する（図５−７参照）。
【０２０３】
例えば、ＭＣＳインデックス＝２８−３１で通知されたＭｏｄｕｌａｔｉｏｎ  ｏｒｄｅｒと上位レイヤで通知されるＭＣＳインデックスの閾値に応じて、再送のＰＴＲＳ時間領域密度を決定する。一例として、図６、又は図７に示すように、ＭＣＳインデックス＝２８−３１のＭｏｄｕｌａｔｉｏｎ  ｏｒｄｅｒと上位レイヤで通知されるＭＣＳインデックスの閾値に応じて、再送のＰＴＲＳ時間領域密度を決定する。
【０２０４】
＜提案２＞
初回送信において、ＭＣＳインデックス＝２８−３１が通知された場合には、上記提案１−３を利用してＰＴＲＳ時間領域密度を決定してもよい。例えば、通知されたＭＣＳインデックスと所定テーブルと所定の変換式によってＰＴＲＳ時間領域密度を決定する。
【０２０５】
＜提案３＞
基地局からＵＥに通知するＰＴＲＳ−ＵＬ構成（例えば、ＰＴＲＳ−ＵｐｌｉｎｋＣｏｎｆｉｇ）の値を０−２７としてもよい。これにより、ＰＴＲＳ−ＵｐｌｉｎｋＣｏｎｆｉｇを０−２９に設定する場合と比べて、不要なＲＲＣビットを削減することが可能となる。また、ＰＴＲＳ−ＵＬ構成は、上位レイヤ（例えば、ＲＲＣシグナリング等）を利用して送信されてもよい。
【０２０６】
以上を考慮して、以下のような構成を提案する。
【０２０７】
［構成１］
データ（ＵＬ-ＳＣＨ、又はトランスポートチャネル）なしで上り制御情報の送信に利用される上り制御チャネルに対する位相追従参照信号（ＰＴＲＳ：Phase  Tracking  Reference  Signal）を送信する送信部と、
下り制御情報で通知される変調及び符号化方式（ＭＣＳ：Modulation  and  coding  scheme）インデックスが第１の範囲と第２の範囲のいずれに含まれるかに基づいて前記ＰＴＲＳの時間領域密度の決定方法を制御する制御部と、を有することを特徴とするユーザ端末。
【０２０８】
［構成２］
データなしで上り制御情報の送信に利用される上り制御チャネルに対する位相追従参照信号（ＰＴＲＳ：Phase  Tracking  Reference  Signal）を送信する工程と、
下り制御情報で通知される変調及び符号化方式（ＭＣＳ：Modulation  and  coding  scheme）インデックスが第１の範囲と第２の範囲のいずれに含まれるかに基づいて前記ＰＴＲＳの時間領域密度の決定方法を制御する工程と、を有することを特徴とする無線通信方法。
【０２０９】
以上、本開示に係る発明について詳細に説明したが、当業者にとっては、本開示に係る発明が本開示中に説明した実施形態に限定されないということは明らかである。本開示に係る発明は、請求の範囲の記載に基づいて定まる発明の趣旨及び範囲を逸脱することなく修正及び変更態様として実施することができる。したがって、本開示の記載は、例示説明を目的とし、本開示に係る発明に対して何ら制限的な意味をもたらさない。
【０２１０】
本出願は、２０１８年５月２３日出願の特願２０１８−１１０６９７に基づく。この内容は、全てここに含めておく。
【図１】
2019225685.tif 000003
【図２】
2019225685.tif 000004
【図３】
2019225685.tif 000005
【図４】
2019225685.tif 000006
【図５】
2019225685.tif 000007
【図６】
2019225685.tif 000008
【図７】
2019225685.tif 000009
【図８】
2019225685.tif 000010
【図９】
2019225685.tif 000011
【図１０】
2019225685.tif 000012
【図１１】
2019225685.tif 000013
【図１２】
2019225685.tif 000014
【図１３】
2019225685.tif 000015
【国際調査報告】
2019225685.tif 000016
2019225685.tif 000017