(57)【要約】ウェットグリップ性能、低燃費性の総合性能が顕著に改善されたタイヤ用ゴム組成物、及び該ゴム組成物を用いた空気入りタイヤを提供することを目的とする。本発明は、ｔａｎδの温度分布曲線におけるピーク位置のｔａｎδ及び半値幅が下記式（１）を満たすタイヤ用ゴム組成物である。ピーク位置のｔａｎδ／半値幅≧０．０２５      （１）
2020179582.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ｔａｎδの温度分布曲線におけるピーク位置のｔａｎδ及び半値幅が下記式（１）を満たすタイヤ用ゴム組成物。
ピーク位置のｔａｎδ／半値幅≧０．０２５      （１）
【請求項２】
下記式を満たす請求項１記載のタイヤ用ゴム組成物。
０．０２５≦ピーク位置のｔａｎδ／半値幅≦０．１００
【請求項３】
下記式を満たす請求項１記載のタイヤ用ゴム組成物。
０．０２７≦ピーク位置のｔａｎδ／半値幅≦０．０８０
【請求項４】
イソプレン系ゴム及びスチレンブタジエンゴムを含む請求項１〜３のいずれかに記載のタイヤ用ゴム組成物。
【請求項５】
ファルネセン系ポリマーを含む請求項１〜４のいずれかに記載のタイヤ用ゴム組成物。
【請求項６】
クマロンインデン樹脂を含む請求項１〜５のいずれかに記載のタイヤ用ゴム組成物。
【請求項７】
請求項１〜６のいずれかに記載のゴム組成物を用いた空気入りタイヤ。
【請求項８】
トレッドの総厚みの最大値が５ｍｍ以上である請求項７記載の空気入りタイヤ。
【請求項９】
トレッドの主溝深さが８．０〜１３．０ｍｍである請求項７又は８記載の空気入りタイヤ。
【請求項１０】
トレッドの主溝幅が６〜１６ｍｍである請求項７〜９のいずれかに記載の空気入りタイヤ。
【請求項１１】
主溝底部におけるサブトレッド総厚みの最大値が０．５〜２．０ｍｍである請求項７〜１０のいずれかに記載の空気入りタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、タイヤ用ゴム組成物及び空気入りタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
タイヤに要求される重要な性能として、ウェットグリップ性能、低燃費性等があり、これらを両立することが望まれている。例えば、ウェットグリップ性能を向上する場合、フィラーの増量等の手法が従来から提案されているが、増量により低燃費性が悪くなる傾向があり、一般にウェットグリップ性能、低燃費性の両立は難しい。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
本発明は、上記課題を解決し、ウェットグリップ性能、低燃費性の総合性能が顕著に改善されたタイヤ用ゴム組成物、及び該ゴム組成物を用いた空気入りタイヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本発明は、ｔａｎδの温度分布曲線におけるピーク位置のｔａｎδ及び半値幅が下記式（１）を満たすタイヤ用ゴム組成物に関する。
ピーク位置のｔａｎδ／半値幅≧０．０２５      （１）【０００５】
前記ゴム組成物は、下記式を満たすことが好ましい。
０．０２５≦ピーク位置のｔａｎδ／半値幅≦０．１００【０００６】
前記ゴム組成物は、下記式を満たすことが好ましい。
０．０２７≦ピーク位置のｔａｎδ／半値幅≦０．０８０【０００７】
イソプレン系ゴム及びスチレンブタジエンゴムを含むことが好ましい。
ファルネセン系ポリマーを含むことが好ましい。
クマロンインデン樹脂を含むことが好ましい。【０００８】
本発明はまた、前記ゴム組成物を用いた空気入りタイヤに関する。
前記タイヤは、トレッドの総厚みの最大値が５ｍｍ以上であることが好ましい。
前記タイヤは、トレッドの主溝深さが８．０〜１３．０ｍｍであることが好ましい。【０００９】
前記タイヤは、トレッドの主溝幅が６〜１６ｍｍであることが好ましい。
前記タイヤは、主溝底部におけるサブトレッド総厚みの最大値が０．５〜２．０ｍｍであることが好ましい。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、ｔａｎδの温度分布曲線におけるピーク位置のｔａｎδ及び半値幅が前記式（１）を満たすタイヤ用ゴム組成物であるので、ウェットグリップ性能、低燃費性の総合性能が顕著に改善される。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】タイヤ２のトレッド４の近辺が示された拡大断面図である。
【図２】主溝を模式的に示す概略図である。
【図３】ゴム組成物のｔａｎδの温度分布曲線の一例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
本発明のタイヤ用ゴム組成物（加硫後のゴム組成物）は、ｔａｎδの温度分布曲線におけるピーク位置のｔａｎδ及び半値幅が下記式（１）を満たす。
ピーク位置のｔａｎδ／半値幅≧０．０２５      （１）
「ピーク位置のｔａｎδ（ｔａｎδの温度分布曲線における最大ｔａｎδ値）」／「半値幅（該最大ｔａｎδ値の１／２のｔａｎδ値になる高温側の温度−該最大ｔａｎδ値の１／２のｔａｎδ値になる低温側の温度（ＦＷＨＭ））」（単位：１／℃）が下限以上であると、良好なウェットグリップ性能、低燃費性の総合性能が得られる傾向がある。ピーク位置のｔａｎδ／半値幅≧０．０２７が好ましく、ｔａｎδ／半値幅≧０．０２９がより好ましく、ｔａｎδ／半値幅≧０．０３０が更に好ましい。上限は特に限定されないが、ピーク位置のｔａｎδ／半値幅≦０．１００が好ましく、ピーク位置のｔａｎδ／半値幅≦０．０８０がより好ましく、ピーク位置のｔａｎδ／半値幅≦０．０６０が更に好ましい。
【００１３】
該ゴム組成物で前述の効果が得られる理由は必ずしも明らかではないが、以下の作用効果により奏するものと推察される。
ｔａｎδの温度分布曲線のピーク位置のｔａｎδ／ｔａｎδの温度分布曲線の半値幅が式（１）を満たす場合、ピーク位置のｔａｎδが比較的高い、ｔａｎδの温度分布曲線の波形が比較的シャープになる、等の物性を有しているため、高いｔａｎピークによりウェットグリップ性能が向上する、シャープな波形によりウェットグリップ性能、低燃費性が改善される、等の作用効果が得られると推察される。従って、前記ゴム組成物では、ウェットグリップ性能、低燃費性の総合性能が顕著に改善されるものと推察される。
【００１４】
このように、本発明は、式（１）「ピーク位置のｔａｎδ／半値幅≧０．０２５」を満たすタイヤ用ゴム組成物の構成にすることにより、ウェットグリップ性能、低燃費性の総合性能の改善という課題（目的）を解決するものである。すなわち、前記式（１）は課題（目的）を規定したものではなく、本願の課題は、ウェットグリップ性能、低燃費性の総合性能の改善であり、そのための解決手段として前記式（１）を満たすような構成にしたものである。
【００１５】
式（１）を満たすゴム組成物の作製には、ｔａｎδを変化させることができる種々の手法が使用できる。例えば、前記式（１）を満足させる手法として、（ａ）ポリマー成分としてファルネセン系ポリマー等の液状ポリマーを適量配合する方法、（ｂ）ポリマー成分としてクマロンインデン樹脂等の固体ポリマーを適量配合する方法、（ｃ）イソプレン系ゴム、スチレンブタジエンゴム等の異種のゴム成分をそれぞれ適量配合する方法、（ｄ）ゴム成分とポリマーとの混合物を予め製造する方法、（ｅ）ＳＰ値が同一又は近い材料同士を混合した混合物を予め製造する方法、等を単独又は適宜組み合わせる手法が挙げられる。
【００１６】
なかでも、複数のゴム成分、複数のポリマー成分を使用し、互いにＳＰ値が同一又は近似するゴム成分とポリマー成分とを予め混合して複数の混合物を製造した後、複数の混合物を必要に応じて他の材料と混合する方法が好適に使用できる。この場合、各混合物中の材料の馴染みがそれぞれ良好になり、ウェットグリップ性能、低燃費性の総合性能が顕著に改善されるものと推察される。
【００１７】
前記ゴム組成物（加硫後のゴム組成物）は、ｔａｎδの温度分布曲線における前記ピーク位置のｔａｎδが下記式（２）を満たすことが好ましい。
ピーク位置のｔａｎδ≧０．８０      （２）
ピーク位置のｔａｎδが下限以上であると、良好なウェットグリップ性能が得られる傾向がある。ピーク位置のｔａｎδ≧１．００がより好ましく、ピーク位置のｔａｎδ≧１．０５が更に好ましく、ピーク位置のｔａｎδ≧１．１０が特に好ましい。上限は特に限定されず、ｔａｎδは大きいほど望ましい。
【００１８】
前記ゴム組成物（加硫後のゴム組成物）は、ｔａｎδの温度分布曲線における前記半値幅（℃）が下記式（３）を満たすことが好ましい。
半値幅≦５０℃      （３）
半値幅が上限以下であると、良好な低燃費性が得られる傾向がある。半値幅≦４８℃がより好ましく、半値幅≦４６℃が更に好ましく、半値幅≦４４℃が特に好ましい。下限は特に限定されず、半値幅は小さいほど望ましい。
【００１９】
前記ゴム組成物（加硫後のゴム組成物）は、温度分布曲線におけるｔａｎδのピーク温度（℃）が下記式（４）を満たすことが好ましい。
−３０℃≦ｔａｎδのピーク温度≦１０℃      （４）
上記範囲内であると、良好なウェットグリップ性能、低燃費性の総合性能が得られる傾向がある。−２５℃≦ｔａｎδのピーク温度≦５℃がより好ましく、−２０℃≦ｔａｎδのピーク温度≦０℃が更に好ましい。
【００２０】
前記式（２）、（３）、（４）を満たすゴム組成物は、例えば、式（１）を満たすための手法と同様の手法等を用いることで作製可能である。
【００２１】
なお、ｔａｎδの温度分布曲線は、複数のピークトップが存在してもよく、その場合、少なくとも１つのピーク（曲線）について、該ピーク位置のｔａｎδ／該ピークを含む曲線の半値幅が上記範囲内となればよい。また、少なくとも１つのピーク（曲線）について、該ピーク位置のｔａｎδ、該ピークを含む曲線の半値幅、ｔａｎδのピーク温度が上記範囲内であることが好適である。
【００２２】
ここで、ｔａｎδの温度分散カーブは、後述の実施例の方法で測定可能であり、得られた曲線を用いて、前記ピーク位置のｔａｎδ、半値幅、ｔａｎδのピーク温度を測定できる。
【００２３】
ゴム成分としては、イソプレン系ゴム、ブタジエンゴム（ＢＲ）、スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）、アクリロニトリルブタジエンゴム（ＮＢＲ）、クロロプレンゴム（ＣＲ）、ブチルゴム（ＩＩＲ）、スチレン−イソプレン−ブタジエン共重合ゴム（ＳＩＢＲ）等のジエン系ゴムが挙げられる。これらジエン系ゴムは単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。なかでも、ウェットグリップ性能、低燃費性の観点から、イソプレン系ゴム、ＢＲ、ＳＢＲが好ましく、イソプレン系ゴム、ＳＢＲがより好ましい。
【００２４】
前記ゴム組成物がイソプレン系ゴムを含む場合、ゴム成分１００質量％中のイソプレン系ゴムの含有量（合計含有量）は、好ましく５質量％以上、より好ましくは１０質量％以上、更に好ましくは１５質量％以上、特に好ましくは２５質量％以上である。下限以上にすることで、良好な低燃費性が得られる傾向がある。該含有量の上限は特に限定されないが、好ましくは６０質量％以下、より好ましくは４５質量％以下、更に好ましくは３５質量％以下、特に好ましくは３０質量％以下である。上限以下にすることで、ウェットグリップ性能、低燃費性の総合性能が顕著に改善される傾向がある。
【００２５】
イソプレン系ゴムとしては、天然ゴム（ＮＲ）、イソプレンゴム（ＩＲ）、改質ＮＲ、変性ＮＲ、変性ＩＲ等が挙げられる。ＮＲとしては、例えば、ＳＩＲ２０、ＲＳＳ♯３、ＴＳＲ２０等、タイヤ工業において一般的なものを使用できる。ＩＲとしては、特に限定されず、例えば、ＩＲ２２００等、タイヤ工業において一般的なものを使用できる。改質ＮＲとしては、脱タンパク質天然ゴム（ＤＰＮＲ）、高純度天然ゴム（ＵＰＮＲ）等、変性ＮＲとしては、エポキシ化天然ゴム（ＥＮＲ）、水素添加天然ゴム（ＨＮＲ）、グラフト化天然ゴム等、変性ＩＲとしては、エポキシ化イソプレンゴム、水素添加イソプレンゴム、グラフト化イソプレンゴム等、が挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００２６】
前記ゴム組成物がＳＢＲを含む場合、ゴム成分１００質量％中のＳＢＲの含有量は、好ましくは１０質量％以上、より好ましくは３５質量％以上、更に好ましくは５０質量％以上、特に好ましくは５５質量％以上である。下限以上にすることで、良好なウェットグリップ性能が得られる傾向がある。該含有量の上限は特に限定されないが、好ましくは９０質量％以下、より好ましくは８０質量％以下、更に好ましくは７０質量％以下、特に好ましくは６０質量％以下である。上限以下にすることで、ウェットグリップ性能、低燃費性の総合性能が顕著に改善される傾向がある。
【００２７】
ＳＢＲとしては特に限定されず、例えば、乳化重合スチレンブタジエンゴム（Ｅ−ＳＢＲ）、溶液重合スチレンブタジエンゴム（Ｓ−ＳＢＲ）等を使用できる。ＳＢＲは、非変性ＳＢＲ、変性ＳＢＲのいずれであってもよい。
【００２８】
変性ＳＢＲとしては、シリカ等の充填剤と相互作用する官能基を有するＳＢＲであればよく、例えば、ＳＢＲの少なくとも一方の末端を、上記官能基を有する化合物（変性剤）で変性された末端変性ＳＢＲ（末端に上記官能基を有する末端変性ＳＢＲ）や、主鎖に上記官能基を有する主鎖変性ＳＢＲや、主鎖及び末端に上記官能基を有する主鎖末端変性ＳＢＲ（例えば、主鎖に上記官能基を有し、少なくとも一方の末端を上記変性剤で変性された主鎖末端変性ＳＢＲ）や、分子中に２個以上のエポキシ基を有する多官能化合物により変性（カップリング）され、水酸基やエポキシ基が導入された末端変性ＳＢＲ等が挙げられる。
【００２９】
上記官能基としては、例えば、アミノ基、アミド基、シリル基、アルコキシシリル基、イソシアネート基、イミノ基、イミダゾール基、ウレア基、エーテル基、カルボニル基、オキシカルボニル基、メルカプト基、スルフィド基、ジスルフィド基、スルホニル基、スルフィニル基、チオカルボニル基、アンモニウム基、イミド基、ヒドラゾ基、アゾ基、ジアゾ基、カルボキシル基、ニトリル基、ピリジル基、アルコキシ基、水酸基、オキシ基、エポキシ基等が挙げられる。なお、これらの官能基は、置換基を有していてもよい。なかでも、アミノ基（好ましくはアミノ基が有する水素原子が炭素数１〜６のアルキル基に置換されたアミノ基）、アルコキシ基（好ましくは炭素数１〜６のアルコキシ基）、アルコキシシリル基（好ましくは炭素数１〜６のアルコキシシリル基）、アミド基が好ましい。
【００３０】
変性ＳＢＲとして、例えば、下記式で表される化合物（変性剤）により変性されたＳＢＲを好適に使用できる。
【化１】
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（式中、Ｒ１、Ｒ２及びＲ３は、同一又は異なって、アルキル基、アルコキシ基、シリルオキシ基、アセタール基、カルボキシル基（−ＣＯＯＨ）、メルカプト基（−ＳＨ）又はこれらの誘導体を表す。Ｒ４及びＲ５は、同一又は異なって、水素原子又はアルキル基を表す。Ｒ４及びＲ５は結合して窒素原子と共に環構造を形成してもよい。ｎは整数を表す。）
【００３１】
上記式で表される化合物（変性剤）により変性された変性ＳＢＲとしては、なかでも、溶液重合のスチレンブタジエンゴム（Ｓ−ＳＢＲ）の重合末端（活性末端）を上記式で表される化合物により変性されたＳＢＲ（特開２０１０−１１１７５３号公報に記載の変性ＳＢＲ等）が好適に用いられる。
【００３２】
Ｒ１、Ｒ２及びＲ３としてはアルコキシ基が好適である（好ましくは炭素数１〜８、より好ましくは炭素数１〜４のアルコキシ基）。Ｒ４及びＲ５としてはアルキル基（好ましくは炭素数１〜３のアルキル基）が好適である。ｎは、好ましくは１〜５、より好ましくは２〜４、更に好ましくは３である。また、Ｒ４及びＲ５が結合して窒素原子と共に環構造を形成する場合、４〜８員環であることが好ましい。なお、アルコキシ基には、シクロアルコキシ基（シクロヘキシルオキシ基等）、アリールオキシ基（フェノキシ基、ベンジルオキシ基等）も含まれる。
【００３３】
上記変性剤の具体例としては、２−ジメチルアミノエチルトリメトキシシラン、３−ジメチルアミノプロピルトリメトキシシラン、２−ジメチルアミノエチルトリエトキシシラン、３−ジメチルアミノプロピルトリエトキシシラン、２−ジエチルアミノエチルトリメトキシシラン、３−ジエチルアミノプロピルトリメトキシシラン、２−ジエチルアミノエチルトリエトキシシラン、３−ジエチルアミノプロピルトリエトキシシラン等が挙げられる。なかでも、３−ジメチルアミノプロピルトリメトキシシラン、３−ジメチルアミノプロピルトリエトキシシラン、３−ジエチルアミノプロピルトリメトキシシランが好ましい。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００３４】
変性ＳＢＲとしては、以下の化合物（変性剤）により変性された変性ＳＢＲも好適に使用できる。変性剤としては、例えば、エチレングリコールジグリシジルエーテル、グリセリントリグリシジルエーテル、トリメチロールエタントリグリシジルエーテル、トリメチロールプロパントリグリシジルエーテル等の多価アルコールのポリグリシジルエーテル；ジグリシジル化ビスフェノールＡ等の２個以上のフェノール基を有する芳香族化合物のポリグリシジルエーテル；１，４−ジグリシジルベンゼン、１，３，５−トリグリシジルベンゼン、ポリエポキシ化液状ポリブタジエン等のポリエポキシ化合物；４，４’−ジグリシジル−ジフェニルメチルアミン、４，４’−ジグリシジル−ジベンジルメチルアミン等のエポキシ基含有３級アミン；ジグリシジルアニリン、Ｎ，Ｎ’−ジグリシジル−４−グリシジルオキシアニリン、ジグリシジルオルソトルイジン、テトラグリシジルメタキシレンジアミン、テトラグリシジルアミノジフェニルメタン、テトラグリシジル−ｐ−フェニレンジアミン、ジグリシジルアミノメチルシクロヘキサン、テトラグリシジル−１，３−ビスアミノメチルシクロヘキサン等のジグリシジルアミノ化合物；
【００３５】
ビス−（１−メチルプロピル）カルバミン酸クロリド、４−モルホリンカルボニルクロリド、１−ピロリジンカルボニルクロリド、Ｎ，Ｎ−ジメチルカルバミド酸クロリド、Ｎ，Ｎ−ジエチルカルバミド酸クロリド等のアミノ基含有酸クロリド；１，３−ビス−（グリシジルオキシプロピル）−テトラメチルジシロキサン、（３−グリシジルオキシプロピル）−ペンタメチルジシロキサン等のエポキシ基含有シラン化合物；
【００３６】
（トリメチルシリル）［３−（トリメトキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（トリエトキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（トリプロポキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（トリブトキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（メチルジメトキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（メチルジエトキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（メチルジプロポキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（メチルジブトキシシリル）プロピル］スルフィド等のスルフィド基含有シラン化合物；
【００３７】
エチレンイミン、プロピレンイミン等のＮ−置換アジリジン化合物；メチルトリエトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（トリメチルシリル）−３−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（トリメチルシリル）−３−アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（トリメチルシリル）アミノエチルトリメトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（トリメチルシリル）アミノエチルトリエトキシシラン等のアルコキシシラン；４−Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノベンゾフェノン、４−Ｎ，Ｎ−ジ−ｔ−ブチルアミノベンゾフェノン、４−Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノベンゾフェノン、４，４’−ビス（ジメチルアミノ）ベンゾフェノン、４，４’−ビス（ジエチルアミノ）ベンゾフェノン、４，４’−ビス（ジフェニルアミノ）ベンゾフェノン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−ビス−（テトラエチルアミノ）ベンゾフェノン等のアミノ基及び／又は置換アミノ基を有する（チオ）ベンゾフェノン化合物；４−Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノベンズアルデヒド、４−Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノベンズアルデヒド、４−Ｎ，Ｎ−ジビニルアミノベンズアルデヒド等のアミノ基及び／又は置換アミノ基を有するベンズアルデヒド化合物；Ｎ−メチル−２−ピロリドン、Ｎ−ビニル−２−ピロリドン、Ｎ−フェニル−２−ピロリドン、Ｎ−ｔ−ブチル−２−ピロリドン、Ｎ−メチル−５−メチル−２−ピロリドン等のＮ−置換ピロリドンＮ−メチル−２−ピペリドン、Ｎ−ビニル−２−ピペリドン、Ｎ−フェニル−２−ピペリドン等のＮ−置換ピペリドン；Ｎ−メチル−ε−カプロラクタム、Ｎ−フェニル−ε−カプロラクタム、Ｎ−メチル−ω−ラウリロラクタム、Ｎ−ビニル−ω−ラウリロラクタム、Ｎ−メチル−β−プロピオラクタム、Ｎ−フェニル−β−プロピオラクタム等のＮ−置換ラクタム類；の他、
【００３８】
Ｎ，Ｎ−ビス−（２，３−エポキシプロポキシ）−アニリン、４，４−メチレン−ビス−（Ｎ，Ｎ−グリシジルアニリン）、トリス−（２，３−エポキシプロピル）−１，３，５−トリアジン−２，４，６−トリオン類、Ｎ，Ｎ−ジエチルアセトアミド、Ｎ−メチルマレイミド、Ｎ，Ｎ−ジエチル尿素、１，３−ジメチルエチレン尿素、１，３−ジビニルエチレン尿素、１，３−ジエチル−２−イミダゾリジノン、１−メチル−３−エチル−２−イミダゾリジノン、４−Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノアセトフェン、４−Ｎ，Ｎ−ジエチルアミノアセトフェノン、１，３−ビス（ジフェニルアミノ）−２−プロパノン、１，７−ビス（メチルエチルアミノ）−４−ヘプタノン等を挙げることができる。なかでも、アルコキシシランにより変性された変性ＳＢＲが好ましい。
なお、上記化合物（変性剤）による変性は公知の方法で実施可能である。
【００３９】
ＳＢＲとしては、例えば、住友化学（株）、ＪＳＲ（株）、旭化成（株）、日本ゼオン（株）等により製造・販売されているＳＢＲを使用できる。なお、ＳＢＲは、単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００４０】
前記ゴム組成物は、カーボンブラックを含むことが好ましい。カーボンブラックの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは１質量部以上、より好ましくは３質量部以上、更に好ましくは１０質量部以上である。該含有量は、好ましくは３０質量部以下、より好ましくは２０質量部以下、更に好ましくは１５質量部以下である。上記範囲内にすることで、良好なウェットグリップ性能、低燃費性が得られる傾向がある。
【００４１】
カーボンブラックとしては特に限定されず、ＳＡＦ、ＩＳＡＦ、ＨＡＦ、ＭＡＦ、ＦＥＦ、ＳＲＦ、ＧＰＦ、ＡＰＦ、ＦＦ、ＣＦ、ＳＣＦ及びＥＣＦのようなファーネスブラック（ファーネスカーボンブラック）；アセチレンブラック（アセチレンカーボンブラック）；ＦＴ及びＭＴのようなサーマルブラック（サーマルカーボンブラック）；ＥＰＣ、ＭＰＣ及びＣＣのようなチャンネルブラック（チャンネルカーボンブラック）；グラファイトなどをあげることができる。これらは、１種を単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００４２】
良好なウェットグリップ性能、低燃費性が得られるという理由から、カーボンブラックの窒素吸着比表面積（Ｎ２ＳＡ）は、好ましくは５０ｍ２／ｇ以上、より好ましくは８０ｍ２／ｇ以上であり、また、好ましくは２００ｍ２／ｇ以下、より好ましくは１５０ｍ２／ｇ以下である。同様の理由から、カーボンブラックのジブチルフタレート（ＤＢＰ）吸収量は、好ましくは５０ｍｌ／１００ｇ以上、より好ましくは８０ｍｌ／１００ｇ以上であり、また、好ましくは２００ｍｌ／１００ｇ以下、より好ましくは１５０ｍｌ／１００ｇ以下である。
なお、カーボンブラックの窒素吸着比表面積は、ＡＳＴＭ  Ｄ４８２０−９３に従って測定され、ＤＢＰ吸収量は、ＡＳＴＭ  Ｄ２４１４−９３に従って測定される。
【００４３】
カーボンブラックとしては特に限定されず、Ｎ１３４、Ｎ１１０、Ｎ２２０、Ｎ２３４、Ｎ２１９、Ｎ３３９、Ｎ３３０、Ｎ３２６、Ｎ３５１、Ｎ５５０、Ｎ７６２等が挙げられる。市販品としては、例えば、旭カーボン（株）、キャボットジャパン（株）、東海カーボン（株）、三菱化学（株）、ライオン（株）、新日化カーボン（株）、コロンビアカーボン社等の製品を使用できる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００４４】
前記ゴム組成物は、シリカを含むことが好ましい。シリカとしては、例えば、乾式法シリカ（無水シリカ）、湿式法シリカ（含水シリカ）などが挙げられる。なかでも、シラノール基が多いという理由から、湿式法シリカが好ましい。
【００４５】
シリカの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは１０質量部以上、より好ましくは３０質量部以上、更に好ましくは５０質量部以上、特に好ましくは６０質量部以上である。下限以上にすることで、良好なウェットグリップ性能、低燃費性が得られる傾向がある。該含有量は、好ましくは１５０質量部以下、より好ましくは１００質量部以下、更に好ましくは８０質量部以下である。上限以下にすることで、良好な分散性が得られる傾向がある。
【００４６】
シリカの窒素吸着比表面積（Ｎ２ＳＡ）は、好ましくは４０ｍ２／ｇ以上、より好ましくは７０ｍ２／ｇ以上、更に好ましくは１１０ｍ２／ｇ以上である。下限以上にすることで、良好なウェットグリップ性能、低燃費性が得られる傾向がある。また、シリカのＮ２ＳＡは、好ましくは２２０ｍ２／ｇ以下、より好ましくは２００ｍ２／ｇ以下である。上限以下にすることで、良好な分散性が得られる傾向がある。
なお、シリカのＮ２ＳＡは、ＡＳＴＭ  Ｄ３０３７−９３に準じてＢＥＴ法で測定される値である。
【００４７】
シリカとしては、例えば、デグッサ社、ローディア社、東ソー・シリカ（株）、ソルベイジャパン（株）、（株）トクヤマ等の製品を使用できる。
【００４８】
前記ゴム組成物は、シリカと共にシランカップリング剤を含むことが好ましい。
シランカップリング剤としては、特に限定されず、例えば、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（４−トリエトキシシリルブチル）テトラスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２−トリメトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）トリスルフィド、ビス（４−トリメトキシシリルブチル）トリスルフィド、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）ジスルフィド、ビス（４−トリエトキシシリルブチル）ジスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（２−トリメトキシシリルエチル）ジスルフィド、ビス（４−トリメトキシシリルブチル）ジスルフィド、３−トリメトキシシリルプロピル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、２−トリエトキシシリルエチル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、３−トリエトキシシリルプロピルメタクリレートモノスルフィド、などのスルフィド系、３−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、２−メルカプトエチルトリエトキシシラン、Ｍｏｍｅｎｔｉｖｅ社製のＮＸＴ、ＮＸＴ−Ｚなどのメルカプト系、ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリメトキシシランなどのビニル系、３−アミノプロピルトリエトキシシラン、３−アミノプロピルトリメトキシシランなどのアミノ系、γ−グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、などのグリシドキシ系、３−ニトロプロピルトリメトキシシラン、３−ニトロプロピルトリエトキシシランなどのニトロ系、３−クロロプロピルトリメトキシシラン、３−クロロプロピルトリエトキシシランなどのクロロ系などがあげられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。なかでも、本発明の効果がより良好に得られるという理由から、スルフィド系、メルカプト系が好ましい。
【００４９】
シランカップリング剤としては、例えば、デグッサ社、Ｍｏｍｅｎｔｉｖｅ社、信越シリコーン（株）、東京化成工業（株）、アヅマックス（株）、東レ・ダウコーニング（株）等の製品を使用できる。
【００５０】
シランカップリング剤の含有量は、シリカ１００質量部に対して、３質量部以上が好ましく、５質量部以上がより好ましい。３質量部以上であると、添加による効果が得られる傾向がある。また、上記含有量は、２５質量部以下が好ましく、２０質量部以下がより好ましい。２５質量部以下であると、配合量に見合った効果が得られ、良好な混練時の加工性が得られる傾向がある。
【００５１】
フィラー（カーボンブラック、シリカ等）の合計含有量は、ウェットグリップ性能、低燃費性の総合性能が顕著に改善されるという点から、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは３０〜１２０質量部、より好ましくは４０〜１００質量部、更に好ましくは５０〜８０質量部、特に好ましくは５０〜７０質量部である。
【００５２】
前記ゴム組成物は、ウェットグリップ性能、低燃費性の総合性能の観点から、液状ポリマー、固体ポリマー等のポリマー成分（樹脂成分）を含むことが好ましい。
【００５３】
液状ポリマーとは、常温（２５℃）で液体状態の重合体であり、固体ポリマーとは、常温（２５℃）で固体状態の重合体である。液状ポリマー、固体ポリマーとしては、ファルネセン系ポリマー、液状ジエン系重合体、スチレン系樹脂、クマロンインデン樹脂、テルペン系樹脂、ｐ−ｔ−ブチルフェノールアセチレン樹脂、アクリル系樹脂等が挙げられる。なかでも、ウェットグリップ性能、低燃費性の総合性能の観点から、ファルネセン系ポリマー、クマロンインデン樹脂等を好適に使用できる。
【００５４】
ファルネセン系ポリマーとは、ファルネセンを重合することで得られる重合体であり、ファルネセンに基づく構成単位を有する。ファルネセンには、α−ファルネセン（（３Ｅ，７Ｅ）−３，７，１１−トリメチル−１，３，６，１０−ドデカテトラエン）やβ−ファルネセン（７，１１−ジメチル−３−メチレン−１，６，１０−ドデカトリエン）などの異性体が存在するが、以下の構造を有する（Ｅ）−β−ファルネセンが好ましい。
【化２】
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【００５５】
ファルネセン系ポリマーは、ファルネセンの単独重合体（ファルネセン単独重合体）でも、ファルネセンとビニルモノマーとの共重合体（ファルネセン−ビニルモノマー共重合体）でもよい。
【００５６】
ビニルモノマーとしては、スチレン、２−メチルスチレン、３−メチルスチレン、４−メチルスチレン、α−メチルスチレン、２，４−ジメチルスチレン、２，４−ジイソプロピルスチレン、４−ｔｅｒｔ−ブチルスチレン、５−ｔ−ブチル−２−メチルスチレン、ビニルエチルベンゼン、ジビニルベンゼン、トリビニルベンゼン、ジビニルナフタレン、ｔｅｒｔ−ブトキシスチレン、ビニルベンジルジメチルアミン、（４−ビニルベンジル）ジメチルアミノエチルエーテル、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノエチルスチレン、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノメチルスチレン、２−エチルスチレン、３−エチルスチレン、４−エチルスチレン、２−ｔ−ブチルスチレン、３−ｔ−ブチルスチレン、４−ｔ−ブチルスチレン、ビニルキシレン、ビニルナフタレン、ビニルトルエン、ビニルピリジン、ジフェニルエチレン、３級アミノ基含有ジフェニルエチレンなどの芳香族ビニル化合物や、ブタジエン、イソプレンなどの共役ジエン化合物などが挙げられる。これらは、１種を単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。なかでも、ブタジエンが好ましい。すなわち、ファルネセン−ビニルモノマー共重合体としては、ファルネセンとブタジエンとの共重合体（ファルネセン−ブタジエン共重合体）が好ましい。
【００５７】
ファルネセン系ポリマーとして、液状ファルネセン系ポリマーを好適に使用できる。液状ファルネセン系ポリマーとは、常温（２５℃）で液体のファルネセン系ポリマーであり、重量平均分子量（Ｍｗ）が３０００〜３０万のものを好適に使用できる。液状ファルネセン系ポリマーのＭｗは、好ましくは８０００以上、より好ましくは１００００以上であり、また、好ましくは１０万以下、より好ましくは６万以下、更に好ましくは５万以下である。
【００５８】
ファルネセン系ポリマーのガラス転移温度（Ｔｇ）は、好ましくは−１００℃以上、より好ましくは−７８℃以上であり、また、好ましくは−１０℃以下、より好ましくは−３０℃以下、更に好ましくは−５４℃以下である。上記範囲内であると、本発明の効果がより良好に得られる傾向がある。
なお、Ｔｇは、ＪＩＳ−Ｋ７１２１：１９８７に従い、ティー・エイ・インスツルメント・ジャパン社製の示差走査熱量計（Ｑ２００）を用いて、昇温速度１０℃／分の条件で測定した値である。
【００５９】
ファルネセン系ポリマーの溶融粘度は、好ましくは０．１Ｐａ・ｓ以上、より好ましくは０．７Ｐａ・ｓ以上であり、また好ましくは５００Ｐａ・ｓ以下、より好ましくは１００Ｐａ・ｓ以下、更に好ましくは１３Ｐａ・ｓ以下である。上記範囲内であると、本発明の効果がより良好に得られる傾向がある。
なお、溶融粘度は、ブルックフィールド型粘度計（ＢＲＯＯＫＦＩＥＬＤ  ＥＮＧＩＮＥＥＲＩＮＧ  ＬＡＢＳ．ＩＮＣ．製）を用いて、３８℃で測定した値である。
【００６０】
ファルネセン−ビニルモノマー共重合体において、ファルネセンとビニルモノマーとの質量基準の共重合比（ファルネセン／ビニルモノマー）は、４０／６０〜９０／１０が好ましい。
【００６１】
ファルネセン系ポリマーの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは１．０質量部以上、より好ましくは５．０質量部以上、更に好ましくは７．０質量部以上、特に好ましくは７．５質量部、最も好ましくは８．５質量部以上であり、また、好ましくは５０．０質量部以下、より好ましくは３０．０質量部以下、更に好ましくは２０．０質量部以下、特に好ましくは１４．０質量部以下、最も好ましくは１２．０質量部以下、より最も好ましくは１０．０質量部以下である。上記範囲内であると、良好なウェットグリップ性能、低燃費性の総合性能が得られる傾向がある。
【００６２】
ファルネセン系ポリマーとしては、例えば、（株）クラレ等の製品を使用できる。
【００６３】
液状ジエン系重合体は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）で測定したポリスチレン換算の重量平均分子量（Ｍｗ）が、１．０×１０３〜２．０×１０５であることが好ましく、３．０×１０３〜１．５×１０４であることがより好ましい。
なお、本明細書において、液状ジエン系重合体のＭｗは、ゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）で測定したポリスチレン換算値である。
【００６４】
液状ジエン系重合体としては、液状スチレンブタジエン共重合体（液状ＳＢＲ）、液状ブタジエン重合体（液状ＢＲ）、液状イソプレン重合体（液状ＩＲ）、液状スチレンイソプレン共重合体（液状ＳＩＲ）などが挙げられる。
【００６５】
液状ポリマーの含有量（液状ファルネセン系ポリマー、液状ジエン系重合体等の合計含有量）は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは１質量部以上、より好ましくは５質量部以上、更に好ましくは７質量部以上、特に好ましくは７．５質量部、最も好ましくは８．５質量部以上であり、また、好ましくは５０質量部以下、より好ましくは３０質量部以下、更に好ましくは２０質量部以下、特に好ましくは１４．０質量部以下、最も好ましくは１２．０質量部以下、より最も好ましくは１０．０質量部以下である。上記範囲内であると、良好なウェットグリップ性能、低燃費性の総合性能が得られる傾向がある。
【００６６】
クマロンインデン樹脂は、樹脂の骨格（主鎖）を構成するモノマー成分として、クマロン及びインデンを含む樹脂である。クマロン、インデン以外に骨格に含まれるモノマー成分としては、スチレン、α−メチルスチレン、メチルインデン、ビニルトルエンなどが挙げられる。
【００６７】
クマロンインデン樹脂の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは１．０質量部以上、より好ましくは３．０質量部以上、更に好ましくは３．５質量部以上、特に好ましくは５．０質量部以上、最も好ましくは５．５質量部以下であり、また、好ましくは５０．０質量部以下、より好ましくは３０．０質量部以下、更に好ましくは２０．０質量部以下、特に好ましくは１０．０質量部以下、最も好ましくは９．０質量部以下、より最も好ましくは７．５質量部以下である。上記範囲内であると、良好なウェットグリップ性能、低燃費性の総合性能が得られる傾向がある。
【００６８】
クマロンインデン樹脂の水酸基価（ＯＨ価）は、好ましくは１５ｍｇＫＯＨ／ｇ以上、より好ましくは３０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上である。また、該ＯＨ価は、好ましくは１５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、より好ましくは１００ｍｇＫＯＨ／ｇ以下である。
なお、ＯＨ価とは、樹脂１ｇをアセチル化するとき、水酸基と結合した酢酸を中和するのに要する水酸化カリウムの量をミリグラム数で表したものであり、電位差滴定法（ＪＩＳ  Ｋ  ００７０：１９９２）により測定した値である。
【００６９】
クマロンインデン樹脂の軟化点は、３０℃以上が好ましく、６０℃以上がより好ましく、８０℃以上が更に好ましい。３０℃以上であると、所望のウェットグリップ性能が得られる傾向がある。また、上記軟化点は、１６０℃以下が好ましく、１３０℃以下がより好ましく、１２０℃以下がより好ましい。１６０℃以下であると、樹脂の分散性が良好となり、ウェットグリップ性能、低燃費性が改善する傾向がある。
なお、軟化点は、ＪＩＳ  Ｋ  ６２２０−１：２００１に規定される軟化点を環球式軟化点測定装置で測定し、球が降下した温度である。
【００７０】
スチレン系樹脂は、スチレン系単量体を構成モノマーとして用いたポリマーであり、スチレン系単量体を主成分（５０質量％以上）として重合させたポリマー等が挙げられる。具体的には、スチレン系単量体（スチレン、ｏ−メチルスチレン、ｍ−メチルスチレン、ｐ−メチルスチレン、α−メチルスチレン、ｐ−メトキシスチレン、ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルスチレン、ｐ−フェニルスチレン、ｏ−クロロスチレン、ｍ−クロロスチレン、ｐ−クロロスチレン等）をそれぞれ単独で重合した単独重合体、２種以上のスチレン系単量体を共重合した共重合体の他、スチレン系単量体及びこれと共重合し得る他の単量体のコポリマーも挙げられる。
【００７１】
前記他の単量体としては、アクリロニトリル、メタクリロニトリルなどのアクリロニトリル類、アクリル類、メタクリル酸などの不飽和カルボン酸類、アクリル酸メチル、メタクリル酸メチルなどの不飽和カルボン酸エステル類、クロロプレン、ブタジエンイソプレンなどのジエン類、１−ブテン、１−ペンテンのようなオレフィン類；無水マレイン酸等のα，β−不飽和カルボン酸又はその酸無水物；等が例示できる。
【００７２】
なかでも、α−メチルスチレン系樹脂（α−メチルスチレン単独重合体、α−メチルスチレンとスチレンとの共重合体等）が好ましい。
【００７３】
テルペン系樹脂としては、ポリテルペン、テルペンフェノール、芳香族変性テルペン樹脂などが挙げられる。
ポリテルペンは、テルペン化合物を重合して得られる樹脂及びそれらの水素添加物である。テルペン化合物は、（Ｃ５Ｈ８）ｎの組成で表される炭化水素及びその含酸素誘導体で、モノテルペン（Ｃ１０Ｈ１６）、セスキテルペン（Ｃ１５Ｈ２４）、ジテルペン（Ｃ２０Ｈ３２）などに分類されるテルペンを基本骨格とする化合物であり、例えば、α−ピネン、β−ピネン、ジペンテン、リモネン、ミルセン、アロオシメン、オシメン、α−フェランドレン、α−テルピネン、γ−テルピネン、テルピノレン、１，８−シネオール、１，４−シネオール、α−テルピネオール、β−テルピネオール、γ−テルピネオールなどが挙げられる。
【００７４】
ポリテルペンとしては、上述したテルペン化合物を原料とするα−ピネン樹脂、β−ピネン樹脂、リモネン樹脂、ジペンテン樹脂、β−ピネン／リモネン樹脂などのテルペン樹脂の他、該テルペン樹脂に水素添加処理した水素添加テルペン樹脂も挙げられる。
テルペンフェノールとしては、上記テルペン化合物とフェノール系化合物とを共重合した樹脂、及び該樹脂に水素添加処理した樹脂が挙げられ、具体的には、上記テルペン化合物、フェノール系化合物及びホルマリンを縮合させた樹脂が挙げられる。なお、フェノール系化合物としては、例えば、フェノール、ビスフェノールＡ、クレゾール、キシレノールなどが挙げられる。
芳香族変性テルペン樹脂としては、テルペン樹脂を芳香族化合物で変性して得られる樹脂、及び該樹脂に水素添加処理した樹脂が挙げられる。なお、芳香族化合物としては、芳香環を有する化合物であれば特に限定されないが、例えば、フェノール、アルキルフェノール、アルコキシフェノール、不飽和炭化水素基含有フェノールなどのフェノール化合物；ナフトール、アルキルナフトール、アルコキシナフトール、不飽和炭化水素基含有ナフトールなどのナフトール化合物；スチレン、アルキルスチレン、アルコキシスチレン、不飽和炭化水素基含有スチレンなどのスチレン誘導体；クマロン、インデンなどが挙げられる。
【００７５】
ｐ−ｔ−ブチルフェノールアセチレン樹脂としては、ｐ−ｔ−ブチルフェノールとアセチレンとを縮合反応させて得られる樹脂が挙げられる。
【００７６】
アクリル系樹脂としては特に限定されないが、不純物が少なく、分子量分布がシャープな樹脂が得られるという点から、無溶剤型アクリル系樹脂を好適に使用できる。
【００７７】
無溶剤型アクリル系樹脂は、副原料となる重合開始剤、連鎖移動剤、有機溶媒などを極力使用せずに、高温連続重合法（高温連続塊重合法）（米国特許第４，４１４，３７０号明細書、特開昭５９−６２０７号公報、特公平５−５８００５号公報、特開平１−３１３５２２号公報、米国特許第５，０１０，１６６号明細書、東亜合成研究年報ＴＲＥＮＤ２０００第３号ｐ４２−４５等に記載の方法）により合成された（メタ）アクリル系樹脂（重合体）が挙げられる。なお、本発明において、（メタ）アクリルは、メタクリル及びアクリルを意味する。
【００７８】
上記アクリル系樹脂は、実質的に副原料となる重合開始剤、連鎖移動剤、有機溶媒などを含まないことが好ましい。また、上記アクリル系樹脂は、連続重合により得られる組成分布や分子量分布が比較的狭いものが好ましい。
【００７９】
上述のように、上記アクリル系樹脂としては、実質的に副原料となる重合開始剤、連鎖移動剤、有機溶媒などを含まないもの、すなわち、純度が高いものが好ましい。上記アクリル系樹脂の純度（該樹脂中に含まれる樹脂の割合）は、好ましくは９５質量％以上、より好ましくは９７質量％以上である。
【００８０】
上記アクリル系樹脂を構成するモノマー成分としては、例えば、（メタ）アクリル酸や、（メタ）アクリル酸エステル（アルキルエステル、アリールエステル、アラルキルエステルなど）、（メタ）アクリルアミド、及び（メタ）アクリルアミド誘導体などの（メタ）アクリル酸誘導体が挙げられる。
【００８１】
また、上記アクリル系樹脂を構成するモノマー成分として、（メタ）アクリル酸や（メタ）アクリル酸誘導体と共に、スチレン、α−メチルスチレン、ビニルトルエン、ビニルナフタレン、ジビニルベンゼン、トリビニルベンゼン、ジビニルナフタレンなどの芳香族ビニルを使用してもよい。
【００８２】
上記アクリル系樹脂は、（メタ）アクリル成分のみで構成される樹脂であっても、（メタ）アクリル成分以外の成分をも構成要素とする樹脂であっても良い。
また、上記アクリル系樹脂は、水酸基、カルボキシル基、シラノール基等を有していてよい。
【００８３】
固体ポリマーの含有量（固体クマロンインデン樹脂等の合計含有量）は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは１．０質量部以上、より好ましくは３．０質量部以上、更に好ましくは３．５質量部以上、特に好ましくは５．０質量部以上、最も好ましくは５．５質量部以下であり、また、好ましくは５０．０質量部以下、より好ましくは３０．０質量部以下、更に好ましくは２０．０質量部以下、特に好ましくは１０．０質量部以下、最も好ましくは９．０質量部以下、より最も好ましくは７．５質量部以下である。上記範囲内であると、良好なウェットグリップ性能、低燃費性の総合性能が得られる傾向がある。
【００８４】
液状ポリマー、固体ポリマー等のポリマー成分としては、例えば、丸善石油化学（株）、住友ベークライト（株）、ヤスハラケミカル（株）、東ソー（株）、ＲｕｔｇｅｒｓＣｈｅｍｉｃａｌｓ社、ＢＡＳＦ社、アリゾナケミカル社、日塗化学（株）、（株）日本触媒、ＪＸエネルギー（株）、荒川化学工業（株）、田岡化学工業（株）等の製品を使用できる。
【００８５】
前記ゴム組成物は、オイルを含むことが好ましい。
オイルの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、ウェットグリップ性能等の観点から、好ましくは１．０質量部以上、より好ましくは２．０質量部以上、更に好ましくは２．５質量部以上である。低燃費性の観点から、上限は、好ましくは１０．０質量部以下、より好ましくは７．０質量部以下、更に好ましくは５．０質量部以下である。
なお、オイルの含有量には、ゴム（油展ゴム）に含まれるオイルの量も含まれる。
【００８６】
オイルとしては、例えば、プロセスオイル、植物油脂、又はその混合物が挙げられる。プロセスオイルとしては、例えば、パラフィン系プロセスオイル、アロマ系プロセスオイル、ナフテン系プロセスオイルなどを用いることができる。植物油脂としては、ひまし油、綿実油、あまに油、なたね油、大豆油、パーム油、やし油、落花生油、ロジン、パインオイル、パインタール、トール油、コーン油、こめ油、べに花油、ごま油、オリーブ油、ひまわり油、パーム核油、椿油、ホホバ油、マカデミアナッツ油、桐油等が挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。なかでも、本発明の効果がより良好に得られるという理由から、ナフテン系プロセスオイルが好ましい。
【００８７】
オイルとしては、例えば、出光興産（株）、三共油化工業（株）、（株）ジャパンエナジー、オリソイ社、Ｈ＆Ｒ社、豊国製油（株）、昭和シェル石油（株）、富士興産（株）等の製品を使用できる。
【００８８】
前記ゴム組成物は、アミド化合物を含有することが好ましい。
ゴム成分１００質量部に対するアミド化合物の含有量は、好ましくは０．１質量部以上、より好ましくは１．０質量部以上であり、また、好ましくは１０．０質量部以下、より好ましくは７．０質量部以下、更に好ましくは５．０質量部以下である。上記範囲内にすることで、ウェットグリップ性能、低燃費性の総合性能が顕著に改善される傾向がある。なお、本明細書において、アミド化合物として、アミド化合物以外に脂肪酸金属塩を含む混合物を用いる場合、アミド化合物の含有量は、該脂肪酸金属塩も含む量を意味する。
【００８９】
アミド化合物としては、特に限定されないが、脂肪酸アミド、脂肪酸アミドエステルが挙げられる。アミド化合物は、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。なかでも、脂肪酸アミドが好ましく、脂肪酸アミドと脂肪酸アミドエステルの混合物がより好ましい。
【００９０】
脂肪酸アミドは、飽和脂肪酸アミドでも不飽和脂肪酸アミドでもよい。飽和脂肪酸アミドとしては、ステアリン酸アミド、ベヘニン酸アミドなどが挙げられ、不飽和脂肪酸アミドとしては、オレイン酸アミド、エルカ酸アミドなどが挙げられる。なかでも、不飽和脂肪酸アミドが好ましく、オレイン酸アミドがより好ましい。
【００９１】
脂肪酸アミドエステルは、飽和脂肪酸アミドエステルでも不飽和脂肪酸アミドエステルでもよい。飽和脂肪酸アミドエステルとしては、ステアリン酸アミドエステル、ベヘニン酸アミドエステルなどが挙げられ、不飽和脂肪酸アミドエステルとしては、オレイン酸アミドエステル、エルカ酸アミドエステルなどが挙げられる。これらは、１種を単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。なかでも、不飽和脂肪酸アミドエステルが好ましく、オレイン酸アミドエステルがより好ましい。
【００９２】
アミド化合物として、アミド化合物及び脂肪酸金属塩の混合物も好適に使用できる。
脂肪酸金属塩を構成する金属としては、カリウム、ナトリウム、マグネシウム、カルシウム、バリウム、亜鉛、ニッケル、モリブデンなどが挙げられる。なかでも、カルシウム、亜鉛などのアルカリ土類金属が好ましく、カルシウムがより好ましい。
【００９３】
脂肪酸金属塩を構成する脂肪酸は、飽和脂肪酸でも不飽和脂肪酸でもよい。飽和脂肪酸としては、デカン酸、ドデカン酸、ステアリン酸などが挙げられ、不飽和脂肪酸としては、オレイン酸、エライジン酸などが挙げられる。なかでも、飽和脂肪酸が好ましく、ステアリン酸がより好ましい。また、不飽和脂肪酸としてはオレイン酸が好ましい。
【００９４】
アミド化合物としては、例えば、日油（株）、ストラクトール社、ランクセス社等の製品を使用できる。
【００９５】
前記ゴム組成物は、ワックスを含むことが好ましい。
ワックスの含有量は、氷上制動性能、破壊強度の総合性能の観点から、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．５〜２０質量部、より好ましくは１．０〜１０質量部である。
【００９６】
ワックスとしては、特に限定されず、パラフィンワックス、マイクロクリスタリンワックス等の石油系ワックス；植物系ワックス、動物系ワックス等の天然系ワックス；エチレン、プロピレン等の重合物等の合成ワックスなどが挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。なかでも、石油系ワックスが好ましく、パラフィンワックスがより好ましい。
【００９７】
なお、ワックスとしては、例えば、大内新興化学工業（株）、日本精蝋（株）、精工化学（株）等の製品を使用できる。
【００９８】
前記ゴム組成物は、老化防止剤を含むことが好ましい。
老化防止剤の含有量は、氷上制動性能、破壊強度の総合性能の観点から、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは１〜１０質量部以上、より好ましくは２〜７質量部以上である。
【００９９】
老化防止剤としては、例えば、フェニル−α−ナフチルアミン等のナフチルアミン系老化防止剤；オクチル化ジフェニルアミン、４，４′−ビス（α，α′−ジメチルベンジル）ジフェニルアミン等のジフェニルアミン系老化防止剤；Ｎ−イソプロピル−Ｎ′−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−（１，３−ジメチルブチル）−Ｎ′−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ′−ジ−２−ナフチル−ｐ−フェニレンジアミン等のｐ−フェニレンジアミン系老化防止剤；２，２，４−トリメチル−１，２−ジヒドロキノリンの重合物等のキノリン系老化防止剤；２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール、スチレン化フェノール等のモノフェノール系老化防止剤；テトラキス−［メチレン−３−（３′，５′−ジ−ｔ−ブチル−４′−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン等のビス、トリス、ポリフェノール系老化防止剤などが挙げられる。これらは単独で用いてもよいし、２種類以上を組み合わせて用いてもよい。なかでも、ｐ−フェニレンジアミン系老化防止剤、キノリン系老化防止剤が好ましく、Ｎ−（１，３−ジメチルブチル）−Ｎ′−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、２，２，４−トリメチル−１，２−ジヒドロキノリンの重合物がより好ましい。
【０１００】
なお、老化防止剤としては、例えば、精工化学（株）、住友化学（株）、大内新興化学工業（株）、フレクシス社等の製品を使用できる。
【０１０１】
前記ゴム組成物は、ステアリン酸を含むことが好ましい。ステアリン酸の含有量は、氷上制動性能、破壊強度の総合性能の観点から、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．５〜１０．０質量部、より好ましくは１．０〜５．０質量部である。
【０１０２】
なお、ステアリン酸としては、従来公知のものを使用でき、例えば、日油（株）、ＮＯＦ社、花王（株）、富士フイルム和光純薬（株）、千葉脂肪酸（株）等の製品を使用できる。
【０１０３】
前記ゴム組成物は、酸化亜鉛を含むことが好ましい。酸化亜鉛の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．５〜１０質量部、より好ましくは１〜５質量部である。
【０１０４】
なお、酸化亜鉛としては、従来公知のものを使用でき、例えば、三井金属鉱業（株）、東邦亜鉛（株）、ハクスイテック（株）、正同化学工業（株）、堺化学工業（株）等の製品を使用できる。
【０１０５】
前記ゴム組成物は、硫黄等の加硫剤を含むことが好ましい。
硫黄の含有量は、ウェットグリップ性能、低燃費性の総合性能の観点から、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．１〜１０．０質量部、より好ましくは０．５〜５．０質量部、更に好ましく０．７〜３．０質量部である。
【０１０６】
硫黄としては、ゴム工業において一般的に用いられる粉末硫黄、沈降硫黄、コロイド硫黄、不溶性硫黄、高分散性硫黄、可溶性硫黄などが挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【０１０７】
なお、硫黄としては、例えば、鶴見化学工業（株）、軽井沢硫黄（株）、四国化成工業（株）、フレクシス社、日本乾溜工業（株）、細井化学工業（株）等の製品を使用できる。
【０１０８】
前記ゴム組成物は、加硫促進剤を含むことが好ましい。
加硫促進剤の含有量は、ウェットグリップ性能、低燃費性の総合性能の観点から、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．３〜７．０質量部、より好ましくは１．０〜５．０、更に好ましくは１．５〜４．５質量部である。
【０１０９】
加硫促進剤としては、２−メルカプトベンゾチアゾール、ジ−２−ベンゾチアゾリルジスルフィド、Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド等のチアゾール系加硫促進剤；テトラメチルチウラムジスルフィド（ＴＭＴＤ）、テトラベンジルチウラムジスルフィド（ＴＢｚＴＤ）、テトラキス（２−エチルヘキシル）チウラムジスルフィド（ＴＯＴ−Ｎ）等のチウラム系加硫促進剤；Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド、Ｎ−ｔ−ブチル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−オキシエチレン−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド、Ｎ−オキシエチレン−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド、Ｎ，Ｎ’−ジイソプロピル−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド等のスルフェンアミド系加硫促進剤；ジフェニルグアニジン、ジオルトトリルグアニジン、オルトトリルビグアニジン等のグアニジン系加硫促進剤を挙げることができる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。なかでも、氷上制動性能、破壊強度の総合性能の観点から、スルフェンアミド系加硫促進剤、グアニジン系加硫促進剤が好ましい。
【０１１０】
前記ゴム組成物は、一般的な方法で製造される。すなわち、バンバリーミキサーやニーダー、オープンロールなどで前記各成分を混練りし、その後加硫する方法等により製造できる。
【０１１１】
なかでも、前記ゴム組成物は、ゴム成分とポリマー成分１とを含む混合物、及びフィラーを混練するベース練り工程と、前記ベース練り工程で得られた混練物、及び加硫剤を混練する仕上げ練り工程と、を含む製造方法により作製することが好ましい。
【０１１２】
ベース練り工程に使用される混合物は、少なくともゴム成分とポリマー成分とを混練する工程により作製できる。混練方法としては特に限定されず、例えば、バンバリーミキサー、ニーダー、オープンロールなどの公知の（密閉式）混練機を用いて混合すればよい。なお、以下に述べる練り工程でも同様の混練方法を使用できる。
【０１１３】
混合物を作製する混練工程における混練条件は、混練機の種類、回転数等に応じて適宜選択すればよいが、混練温度は、通常５０〜２００℃、好ましくは８０〜１９０℃であり、混練時間は、通常３０秒〜３０分、好ましくは１〜３０分である。
【０１１４】
複数のゴム成分、複数のポリマー成分を用いる場合、溶解度パラメーター（ＳＰ値）の差が無い又は小さいゴム成分とポリマー成分と選択し、これらを含む混合物を複数作製することが好ましい（ＳＰ値の差が無い又は小さいゴム成分１とポリマー成分１とを含む混合物１、ＳＰ値の差が無い又は小さいゴム成分２とポリマー成分２とを含む混合物２等）。例えば、各混合物におけるゴム成分とポリマー成分との溶解度パラメーター（ＳＰ値）の差は小さいほど好適であり、１．５以下であることが好ましく、１．０以下であることがより好ましく、０．８以下であることが更に好ましく、０．４以下であることが特に好ましく、０．０（ゼロ）であることが最も好ましい。この場合、ゴム成分とポリマー成分の馴染みが良好になり、ウェットグリップ性能、低燃費性の総合性能が改善される傾向がある。一方、該ＳＰ値の差の下限値としては、特に限定されず、小さければ小さいほど好ましい。
【０１１５】
なお、ゴム成分、ポリマー成分のＳＰ値は、化合物の構造に基づいてＨｏｙ法によって算出された溶解度パラメーター（Ｓｏｌｕｂｉｌｉｔｙ  Ｐａｒａｍｅｔｅｒ）を意味する。Ｈｏｙ法とは、例えば、Ｋ．Ｌ．Ｈｏｙ  “Ｔａｂｌｅ  ｏｆ  Ｓｏｌｕｂｉｌｉｔｙ  Ｐａｒａｍｅｔｅｒｓ”，Ｓｏｌｖｅｎｔ  ａｎｄ  Ｃｏａｔｉｎｇｓ  Ｍａｔｅｒｉａｌｓ  Ｒｅｓｅｒｃｈ  ａｎｄ  Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ  Ｄｅｐａｒｔｍｅｎｔ，Ｕｎｉｏｎ  Ｃａｒｂｉｔｅｓ  Ｃｏｒｐ．（１９８５）に記載された計算方法である。
【０１１６】
例えば、ゴム成分１がＮＲ（ＳＰ値８．１）、ポリマー成分１がファルネセン系ポリマー（ＳＰ値８．１）の混合物１、ゴム成分２がＳＢＲ（ＳＰ値８．５）、ポリマー成分２がクマロンインデン樹脂（ＳＰ値９．１）の混合物２を予め作製し、次いで、混合物１、混合物２、フィラー、必要に応じて他の成分をベース練り工程で混練すると、ウェットグリップ性能、低燃費性の総合性能に優れたゴム組成物を提供できる。
【０１１７】
ベース練り工程では、得られた各混合物、及びフィラーを混練する。
ベース練り工程の混練条件は、混練機の種類、回転数等に応じて適宜選択すればよいが、混練温度は、通常５０〜２００℃、好ましくは８０〜１９０℃であり、混練時間は、通常３０秒〜３０分、好ましくは１〜３０分である。
【０１１８】
ベース練り工程では、上記成分以外にも、従来ゴム工業で使用される配合剤、例えば、オイル等の軟化剤、ステアリン酸、酸化亜鉛、各種老化防止剤、ワックスなどを必要に応じて適宜添加、混練してもよい。
【０１１９】
仕上げ練り工程では、前記ベース練り工程で得られた混練物、及び加硫剤が混練される。仕上げ練り工程の混練条件は、混練機の種類、回転数等に応じて適宜選択すればよく、混練温度は、通常１００℃以下、好ましくは室温〜８０℃である。混練時間は、適宜設定すれば良い。
【０１２０】
仕上げ練り工程では、上記成分以外にも、加硫促進剤、酸化亜鉛等を必要に応じて適宜添加、混練してもよい。
【０１２１】
仕上げ練り工程で未加硫ゴム組成物を作製した後、仕上げ練り工程で得られた未加硫ゴム組成物を加硫する加硫工程が通常実施される。加硫工程は、公知の加硫手段を適用することで実施できる。加硫温度としては、通常１２０〜２００℃、好ましくは１４０〜１８０℃である。加硫時間は、適宜設定すれば良い。
【０１２２】
前記ゴム組成物は、トレッド（キャップトレッド）に好適に使用できるが、他の部材、例えば、サイドウォール、ベーストレッド、アンダートレッド、クリンチエイペックス、ビードエイペックス、ブレーカークッションゴム、カーカスコード被覆用ゴム、インスレーション、チェーファー、インナーライナー等や、ランフラットタイヤのサイド補強層に用いてもよい。
【０１２３】
前記空気入りタイヤは、上記ゴム組成物を用いて通常の方法で製造される。
すなわち、前記成分を配合したゴム組成物を、未加硫の段階でトレッドなどの各タイヤ部材の形状にあわせて押出し加工し、他のタイヤ部材とともに、タイヤ成型機上にて通常の方法で成形することにより、未加硫タイヤを形成する。この未加硫タイヤを加硫機中で加熱加圧することによりタイヤを得る。
【０１２４】
前記空気入りタイヤは、例えば、乗用車用タイヤ、トラック・バスなどの重荷重用タイヤ、二輪車用タイヤ、競技用タイヤ等、種々のタイヤに好適に使用できる。
【０１２５】
前記空気入りタイヤは、ウェットグリップ性能、低燃費性の総合性能の観点から、トレッドの総厚みの最大値（以下、「トレッドの最大総厚み」とも称する）が５．０ｍｍ以上であることが好ましい。トレッドの最大総厚みは、８．０ｍｍ以上がより好ましく、９．０ｍｍ以上が更に好ましく、１０．０ｍｍ以上が特に好ましい。上限は、１７．０ｍｍ以下が好ましく、１４．５ｍｍ以下がより好ましく、１３．０ｍｍ以下が更に好ましい。
【０１２６】
図１は、タイヤ２のトレッド４の近辺が示された拡大断面図の一例である。タイヤ２において、トレッド４の最大総厚みは、タイヤの半径方向の最外側に配されたコード層（バンド層、ベルト層等）よりもタイヤの半径方向の外側に配されたすべてのゴム層の合計厚みであり、図１のトレッド４（ベース層２８、キャップ層３０）、バンド１８、ベルト１６、カーカス１４、インナーライナー２０を備えたタイヤ２では、バンド１８のタイヤの半径方向の外側に配されたベース層２８及びキャップ層３０からなるトレッド４の総厚みの最大値である。
【０１２７】
図１において、上下方向がタイヤ２の半径方向であり、左右方向がタイヤ２の軸方向であり、紙面との垂直方向がタイヤ２の周方向である。図１において、符号Ｐは、トレッド面２４上の点である。両矢印Ｔは、点Ｐにおけるトレッド４の総厚みである。総厚みＴは、点Ｐにおけるキャップ層３０及びベース層２８の厚みの合計である。この総厚みＴは、点Ｐにおけるトレッド面２４の法線に沿って計測される。なお、図１では、キャップ層３０及びベース層２８からなる２層構造トレッド４の例が示されているが、単層構造トレッド４の場合、トレッドの総厚みＴはその点Ｐにおける単層構造トレッドの厚み、３層以上の構造を有するトレッドの場合、トレッドの総厚みＴはその点Ｐにおける３層以上の層の厚みの合計であり、その場合の点Ｐにおける総厚みＴもその点Ｐにおけるトレッド面２４の法線に沿って計測される。
【０１２８】
そして、図１において、トレッド４の最大総厚みは、トレッド面２４上の各点における各トレッドの総厚み（図１では、キャップ層３０及びベース層２８の厚みの合計）のうち、最大寸法であり、これが５．０ｍｍ以下であることが好ましい。
【０１２９】
図１のタイヤ２は、複数の溝２６を有し、そのうちの溝４２が主溝である。本明細書において、主溝とは、タイヤの周方向に沿って設けられた溝のうち、最も幅（タイヤ幅方向の幅）が大きい溝である。最も幅が大きい溝が２本以上ある場合は、そのうちの、タイヤ幅方向中央により近い溝を意味する。該当する主溝が２本ある場合、すなわち、主溝がタイヤ幅方向中央から同じ間隔で２本ある場合は、深い方の溝を主溝とする。タイヤ２において、主溝４２の深さ（主溝深さ）は、ウェットグリップ性能、低燃費性の総合性能の観点から、好ましくは１３．０ｍｍ以下、より好ましくは１２．０ｍｍ以下、更に好ましくは１１．５ｍｍ以下であり、また、好ましくは３．５ｍｍ以上、より好ましくは６．０ｍｍ以上、更に好ましくは８．０ｍｍ以上である。
【０１３０】
なお、本明細書において、主溝深さとは、トレッドの幅方向で水平になる面（接地面）を基準として、接地面（接地面を延長した面）上の主溝の幅の１／２の位置から、タイヤ径方向に垂線を下したとき、接地面（接地面を延長した面）から最深の溝底までの距離を意味する。図２では、主溝深さは、Ｄの長さを意味する。
【０１３１】
タイヤ２は、主溝４２の幅（主溝幅：タイヤ幅方向の主溝の幅）が、ウェットグリップ性能、低燃費性の総合性能の観点から、好ましくは１６ｍｍ以下、より好ましくは１４ｍｍ以下、更に好ましくは１２ｍｍ以下であり、好ましくは６ｍｍ以上、より好ましくは７ｍｍ以上、更に好ましくは８ｍｍ以上である。主溝の幅は、主溝の最大幅を意味し、例えば、図２で示される主溝幅の幅である。
【０１３２】
タイヤ２は、主溝４２の底部（主溝底部）におけるサブトレッド総厚みの最大値（以下「サブトレッドの最大総厚み」とも称する）が０．５〜２．０ｍｍであることが好ましく、より好ましくは０．６〜１．８ｍｍ、更に好ましくは０．７〜１．６ｍｍである。なお、本明細書において、主溝底部のサブトレッド総厚みとは、主溝４２の底部の溝底面４２ａからタイヤの半径方向の最外側に配されたコード層（バンド層、ベルト層等）までのトレッドの総厚みであり、図１のタイヤ２では、溝底面４２ａからバンド１８までのベース層２８及びキャップ層３０からなるトレッド４の総厚みの最大値である。
【０１３３】
図１において、符号Ｐｓは、溝底面４２ａ上の点である。両矢印Ｔｓは、点Ｐｓにおける主溝底部のトレッド４の総厚み（主溝底部におけるサブトレッド総厚み）である。総厚みＴｓ（主溝底部におけるサブトレッド総厚み）は、点Ｐｓにおけるキャップ層３０及びベース層２８の厚みの合計である。この総厚みＴｓは、点Ｐｓにおける溝底面４２ａの法線に沿って計測される。なお、図１では、キャップ層３０及びベース層２８からなる２層構造トレッド４の例が示されているが、単層構造トレッド４の場合、主溝底部におけるサブトレッド総厚みＴｓはその点Ｐｓにおける単層構造トレッドの厚み、３層以上の構造を有するトレッドの場合、主溝底部のサブトレッド総厚みＴｓはその点Ｐｓにおける３層以上の層の厚みの合計であり、その場合の点Ｐｓにおける主溝底部のサブトレッド総厚みＴｓもその点Ｐｓにおける溝底面４２ａの法線に沿って計測される。
【実施例】
【０１３４】
実施例に基づいて、本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらのみに限定されるものではない。【０１３５】
＜合成例１（共役ジエン系重合体の合成）＞
予め、０．１８ミリモルのバーサチック酸ネオジムを含有するシクロヘキサン溶液、３．６ミリモルのメチルアルモキサンを含有するトルエン溶液、６．７ミリモルの水素化ジイソブチルアルミニウムを含有するトルエン溶液、及び、０．３６ミリモルのトリメチルシリルアイオダイドを含有するトルエン溶液と１，３−ブタジエン０．９０ミリモルを３０℃で６０分間反応熟成させて得られる触媒組成物（ヨウ素原子／ランタノイド含有化合物（モル比）＝２．０）を得た。続いて、シクロヘキサン２．４ｋｇ、１，３−ブタジエン３００ｇを窒素置換された５Ｌオートクレーブに投入した。そして、上記触媒組成物を上記オートクレーブに投入し、３０℃で２時間、重合反応させて、重合体溶液を得た。なお、投入した１，３−ブタジエンの反応転化率は、ほぼ１００％であった。【０１３６】
＜製造例１（変性共役ジエン系重合体の合成）＞
変性共役ジエン系重合体（以下、「変性重合体」とも称する。）を得るために、合成例１の共役ジエン系重合体の重合体溶液に次の処理を行った。温度３０℃に保持した重合体溶液に、１．７１ミリモルの３−グリシドキシプロピルトリメトキシシランを含有するトルエン溶液を添加し、３０分間反応させて反応溶液を得た。それから、この反応溶液に１．７１ミリモルの３−アミノプロピルトリエトキシシランを含有するトルエン溶液を添加し、３０分間撹拌した。続いて、この反応溶液に１．２８ミリモルのテトライソプロピルチタネートを含有するトルエン溶液を添加し、３０分間撹拌した。その後、重合反応を停止させるため、２，４−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−ｐ−クレゾールを１．５ｇ含むメタノール溶液を添加して、この溶液を変性重合体溶液とした。収量は２．５ｋｇであった。続いて、この変性重合体溶液に、水酸化ナトリウムによりｐＨ１０に調整した水溶液２０Ｌを添加し、１１０℃で２時間、脱溶媒とともに縮合反応させた。その後、１１０℃のロールで乾燥して、得られた乾燥物を変性重合体（変性ＢＲ）とした。【０１３７】
得られた変性重合体（変性ＢＲ）について、シス−１，４−結合量が９９．２質量％、１，２−ビニル結合量が０．２１質量％、ムーニー粘度（ＭＬ１＋４，１２５℃）が４６、分子量分布（Ｍｗ／Ｍｎ）が２．４、コールドフロー値が０．３ｍｇ／分、経時安定性が２、ガラス転移温度が−１０６℃であった。【０１３８】
なお、ポリマーの各種物性値は、以下に示す測定方法によって測定した。
［シス−１，４−結合量、１，２−ビニル結合量］
シス−１，４−結合の含量、及び１，２−ビニル結合の含量は、１Ｈ−ＮＭＲ分析及び１３Ｃ−ＮＭＲ分析により測定を行った。ＮＭＲ分析には、日本電子社製の商品名「ＥＸ−２７０」を使用した。具体的には、１Ｈ−ＮＭＲ分析としては、５．３０〜５．５０ｐｐｍ（１，４−結合）、及び４．８０−５．０１ｐｐｍ（１，２−結合）におけるシグナル強度から、重合体中の１，４−結合と１，２−結合の比を算出した。更に、１３Ｃ−ＮＭＲ分析としては、２７．５ｐｐｍ（シス−１，４−結合）、及び３２．８ｐｐｍ（トランス−１，４−結合）におけるシグナル強度から、重合体中のシス−１，４−結合とトランス−１，４−結合の比を算出した。これらの算出した値の比率を算出し、シス−１，４−結合量（質量％）及び１，２−ビニル結合量（質量％）とした。【０１３９】
［ムーニー粘度（ＭＬ１＋４，１２５℃）］
ＪＩＳ  Ｋ  ６３００に準じて、Ｌローターを使用して、予熱１分、ローター作動時間４分、温度１２５℃の条件で測定した。【０１４０】
［分子量分布（Ｍｗ／Ｍｎ）］
ゲルパーミエーションクロマトグラフ（商品名；ＨＬＣ−８１２０ＧＰＣ、東ソー社製）を使用し、検知器として、示差屈折計を用いて、以下の条件で測定し、標準ポリスチレン換算値として算出した。
カラム ；商品名「ＧＭＨＨＸＬ」、（東ソー社製）２本
カラム温度 ；４０℃
移動相 ；テトラヒドロフラン、流速 ；１．０ｍｌ／分
サンプル濃度；１０ｍｇ／２０ｍｌ【０１４１】
［コールドフロー値］
圧力３．５ｌｂ／ｉｎ２、温度５０℃で重合体を１／４インチオリフィスに通して押し出すことにより測定した。定常状態にするため、１０分間放置後、押し出し速度を測定し、その測定値を毎分のミリグラム数（ｍｇ／分）で表示した。【０１４２】
［経時安定性］
９０℃の恒温槽で２日間保存した後のムーニー粘度（ＭＬ１＋４，１２５℃）を測定し、下記式により算出した値である。なお、値が小さいほど経時安定性が良好である。
式：［９０℃の恒温槽で２日間保存した後のムーニー粘度（ＭＬ１＋４，１２５℃）］−［合成直後に測定したムーニー粘度（ＭＬ１＋４，１２５℃）］【０１４３】
［ガラス転移温度］
ガラス転移温度は、ＪＩＳ  Ｋ  ７１２１に準じて、ティー・エイ・インスツルメント・ジャパン社製の示差走査熱量計（Ｑ２００）を用いて昇温速度１０℃／分で昇温しながら測定することにより、ガラス転移開始温度として求めた。【０１４４】
以下に、実施例及び比較例で用いた各種薬品について説明する。
ＮＲ：ＴＳＲ２０（ＳＰ値８．１）
ＳＢＲ：日本ゼオン（株）製のＮｉｐｏｌ  ＮＳ６１２（Ｓ−ＳＢＲ、ＳＰ値８．５）
変性ＢＲ：製造例１で合成したＮｄ系変性ＢＲ
カーボンブラック：三菱化学（株）製のシーストＮ２２０（Ｎ２ＳＡ：１１１ｍ２／ｇ、ＤＢＰ吸収量：１１５ｍｌ／１００ｇ）
シリカ：エボニックデグッサ社製のウラトシルＶＮ３（Ｎ２ＳＡ１７２ｍ２／ｇ）
シランカップリング剤：エボニックデグッサ社製のＳｉ２６６
オイル：出光興産（株）製のダイアナプロセスＮＨ−７０Ｓ（アロマ系プロセスオイル）
クマロンインデン樹脂：日塗化学（株）製のニットレジン  クマロン  Ｖ−１２０（軟化点１２０℃、水酸基価３０ｍｇＫＯＨ／ｇ、ＳＰ値９．１）
ファルネセン系ポリマー：クラレ製のＬ−ＦＢＲ−７４２（液状ファルネセンブタジエン共重合体、ＳＰ値８．１）
ワックス：日本精蝋（株）製のオゾエース０３５５
老化防止剤６Ｃ：大内新興化学工業（株）製のノクラック６Ｃ（Ｎ−フェニル−Ｎ’−（１，３−ジメチルブチル）−ｐ−フェニレンジアミン）（６ＰＰＤ）
老化防止剤ＲＤ：川口化学工業（株）製のアンテージＲＤ（２，２，４−トリメチル−１，２−ジヒドロキノリンの重合体）
ステアリン酸：日油（株）製の桐
アミド化合物：ストラクトール社製のＷＢ１６（脂肪酸カルシウム、脂肪酸アミド及び脂肪酸アミドエステルの混合物、灰分割合４．５％）
酸化亜鉛：三井金属鉱業（株）製の酸化亜鉛２種
硫黄：細井化学工業（株）製のＨＫ２００−５（５％オイル含有粉末硫黄）
加硫促進剤ＣＺ：大内新興化学工業（株）製のノクセラーＣＺ（Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド）
加硫促進剤ＤＰＧ：大内新興化学工業（株）製のノクセラーＤ（ジフェニルグアニジン）【０１４５】
〔実施例及び比較例〕
（混合物の製造）
各表の混合物に示す配合内容に従い、（株）神戸製鋼所製の１．７Ｌバンバリーミキサーを用いて、ゴム成分（ＮＲ、ＳＢＲ）、ポリマー成分（クマロンインデン樹脂、ファルネセン系ポリマー）を約１５０℃の条件下で５分間混練りし、各混合物を得た。【０１４６】
各表に示す配合内容に従い、（株）神戸製鋼所製の１．７Ｌバンバリーミキサーを用いて、硫黄及び加硫促進剤以外の材料を約１５０℃の条件下で５分間混練りし、混練り物を得た。次に、得られた混練り物に硫黄及び加硫促進剤を添加し、オープンロールを用いて、約８０℃の条件下で３分間練り込み、未加硫ゴム組成物を得た。得られた未加硫ゴム組成物をトレッドの形状に成形し、タイヤ成型機上で他のタイヤ部材とともに貼り合わせて未加硫タイヤを形成し、１６０℃の条件下で２０分間加硫し、試験用タイヤ（タイヤサイズ：２１５／４５Ｒ１７サマー、乗用車用タイヤ（トレッドの最大総厚み１１．５ｍｍ、主溝深さ１０．５ｍｍ、主溝幅９．０ｍｍ、主溝底部のサブトレッド総厚み１．０ｍｍ）を得た。【０１４７】
得られた試験用タイヤについて下記の評価を行い、併せてウェットグリップ性能、低燃費性の総合性能を示した。結果を各表に示す。なお、表１〜２の基準は、それぞれ比較例１−１、２−１である。【０１４８】
〔ｔａｎδの温度分布曲線〕
各試験用タイヤから切り出したトレッドゴム（加硫後）について、（株）岩本製作所製の粘弾性スペクトロメータを用い、周波数１０Ｈｚ、初期歪１０％、振幅±０．２５％及び昇温速度２℃／ｍｉｎの条件下で、−１２０℃から７０℃までの温度範囲で、ｔａｎδの温度分布曲線を測定した。そして、得られたｔａｎδの温度分布曲線を基に、ピーク位置のｔａｎδ、半値幅、ピーク位置のｔａｎδ／半値幅を測定した。なお、図３に、代表例として、実施例１−１、比較例１−１〜１−４のｔａｎδの温度分布曲線を示し、実施例１−１のピーク位置のｔａｎδ、半値幅を記載した。【０１４９】
〔ウェットグリップ性能〕
試験用タイヤを車両（国産ＦＦ２０００ｃｃ）の全輪に装着して、湿潤アスファルト路面にて初速度１００ｋｍ／ｈからの制動距離を求め、基準比較例を１００としたときの指数で表示した（ウェットグリップ性能指数）。指数が大きいほど、制動距離が短く、ウェットグリップ性能に優れることを示す。【０１５０】
〔低燃費性（転がり抵抗）〕
転がり抵抗試験機を用い、試験タイヤを、リム（１５×６ＪＪ）、内圧（２３０ｋＰａ）、荷重（３．４３ｋＮ）、速度（８０ｋｍ／ｈ）で走行させたときの転がり抵抗を測定し、基準比較例を１００とした時の指数で表示した。指数は大きい方が良好（低燃費性）である。【０１５１】
【表１】
2020179582.tif 000005
【０１５２】
【表２】
2020179582.tif 000006
【０１５３】
表１〜２から、ｔａｎδの温度分布曲線におけるピーク位置のｔａｎδ及び半値幅が式（１）を満たし、ピーク位置のｔａｎδが比較的大きく、かつ半値幅が比較的小さいシャープな温度分布曲線を有する実施例は、式（１）を満たさない比較例に比べ、優れたウェットグリップ性能、低燃費性の総合性能が得られた。また、表１の実施例１−１、比較例１−１、１−３、１−４から、クマロンインデン樹脂、ファルネセン系ポリマーを併用することで、前記総合性能が顕著に改善され、相乗的に改善されることも明らかとなった。
【符号の説明】
【０１５４】
２  空気入りタイヤ
４  トレッド
１４  カーカス
１６  ベルト
１８  バンド
２０  インナーライナー
２４  トレッド面
２６  溝
２８  ベース層
３０  キャップ層
４２  主溝
４２ａ  溝底面
Ｐ  トレッド面２４上の点
Ｔ  トレッド４の厚み
Ｐｓ  溝底面４２ａ上の点
Ｔｓ  主溝底部におけるサブトレッド総厚み
Ｄ  主溝深さ
【図１】
2020179582.tif 000007
【図２】
2020179582.tif 000008
【図３】
2020179582.tif 000009
【国際調査報告】
2020179582.tif 000010
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