(57)【要約】  中継器は、第１面側アンテナと、第２面側アンテナと、送受信機とを含み、第１面側アンテナおよび第２面側アンテナのそれぞれは、第１方向において対向する第１導体および第２導体と、第１導体および第２導体の間に位置し、第１方向に延びる１または複数の第３導体と、第１導体および第２導体に接続され、第１方向に延びる第４導体と、第３導体のいずれかに電磁気的に接続される給電線と、を備え、第１導体および第２導体は、第３導体を介して容量的に接続され、第１面側アンテナの給電線は、送受信機を介して、第２面側アンテナの給電線と接続される。
2019142937.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１面側アンテナと、第２面側アンテナと、送受信機とを含み、
前記第１面側アンテナおよび前記第２面側アンテナのそれぞれは、
第１方向において対向する第１導体および第２導体と、
前記第１導体および前記第２導体の間に位置し、前記第１方向に延びる１または複数の第３導体と、
前記第１導体および前記第２導体に接続され、前記第１方向に延びる第４導体と、
前記第３導体のいずれかに電磁気的に接続される給電線と、を備え、
前記第１導体および前記第２導体は、前記第３導体を介して容量的に接続され、
前記第１面側アンテナの給電線は、前記送受信機を介して、前記第２面側アンテナの給電線と接続される、中継器。
【請求項２】
前記第１面側アンテナは、電導体の第１面に配置され、
前記第２面側アンテナは、前記電導体の第２面に配置される、請求項１に記載の中継器。
【請求項３】
前記電導体は、格納状態と、展開状態との２つの状態に可動可能であり、
前記第１面側アンテナおよび前記第２面側アンテナの少なくとも一方は、前記格納状態において遮断される、請求項２に記載の中継器。
【請求項４】
前記第１面側アンテナおよび前記第２面側アンテナの少なくとも一方は、前記格納状態において他の電導体によって遮断される、請求項３に記載の中継器。
【請求項５】
前記電導体は、第１方向に沿って延びる複数のスラットを含み、
前記第１面側アンテナおよび前記第２面側アンテナは、１つのスラットの両面に取り付けられる、請求項２から４のいずれか一項に記載の中継器。
【請求項６】
前記電導体は、第１方向に沿って延びる複数のスラットを含み、
前記第１面側アンテナは、第１スラットの前記第１面に取り付けられ、
前記第２面側アンテナは、前記第１スラットと異なる第２スラットの前記第２面に取り付けられる、請求項２から４のいずれか一項に記載の中継器。
【請求項７】
前記第１面側アンテナは、誘電体の第１面に配置され、
前記第２面側アンテナは、前記誘電体の第２面に配置される、請求項１に記載の中継器。
【請求項８】
アンテナと、送受信機とを含み、
前記アンテナは、
第１方向において対向する第１導体および第２導体と、
前記第１導体および前記第２導体の間に位置し、前記第１方向に延びる１または複数の第３導体と、
前記第１導体および前記第２導体に接続され、前記第１方向に延びる第４導体と、
前記第３導体のいずれかに電磁気的に接続される給電線と、を備え、
前記第１導体および前記第２導体は、前記第３導体を介して容量的に接続され、
前記アンテナの給電線は、前記送受信機を介して、他の中継器のアンテナの給電線と接続される、中継器。
【発明の詳細な説明】
【関連出願の相互参照】
【０００１】
本出願は、２０１８年１月２２日に日本国において提出された特願２０１８−００８３９５号の優先権を主張するものであり、この先の出願の開示全体を、ここに参照のために取り込む。
【技術分野】
【０００２】
本開示は中継器に関する。
【背景技術】
【０００３】
アンテナから放射された電磁波は、金属導体で反射される。金属導体で反射された電磁波は、１８０°の位相ずれが生じる。反射された電磁波は、アンテナから放射された電磁波と合成される。アンテナから放射された電磁波は、位相のずれのある電磁波との合成によって、振幅が小さくなる場合がある。結果、アンテナから放射される電磁波の振幅は、小さくなる。アンテナと金属導体との距離を、放射する電磁波の波長λの１／４とすることで、反射波による影響を低減している。【０００４】
これに対して、人工的な磁気壁によって、反射波による影響を低減する技術が提案されている。この技術は例えば非特許文献１，２に記載されている。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】村上他，“誘電体基板を用いた人工磁気導体の低姿勢設計と帯域特性” 信学論（Ｂ），Ｖｏｌ．Ｊ９８−Ｂ  Ｎｏ．２，ｐｐ．１７２−１７９
【非特許文献２】村上他，“ＡＭＣ反射板付ダイポールアンテナのための反射板の最適構成” 信学論（Ｂ），Ｖｏｌ．Ｊ９８−Ｂ  Ｎｏ．１１，ｐｐ．１２１２−１２２０
【発明の概要】
【０００６】
本開示における一実施形態の中継器は、第１面側アンテナと、第２面側アンテナと、送受信機とを含み、前記第１面側アンテナおよび前記第２面側アンテナのそれぞれは、第１方向において対向する第１導体および第２導体と、前記第１導体および前記第２導体の間に位置し、前記第１方向に延びる１または複数の第３導体と、前記第１導体および前記第２導体に接続され、前記第１方向に延びる第４導体と、前記第３導体のいずれかに電磁気的に接続される給電線と、を備える。前記第１導体および前記第２導体は、前記第３導体を介して容量的に接続される。前記第１面側アンテナの給電線は、前記送受信機を介して、前記第２面側アンテナの給電線と接続される。
【０００７】
本開示における一実施形態の中継器は、アンテナと、送受信機とを含み、前記アンテナは、第１方向において対向する第１導体および第２導体と、前記第１導体および前記第２導体の間に位置し、前記第１方向に延びる１または複数の第３導体と、前記第１導体および前記第２導体に接続され、前記第１方向に延びる第４導体と、前記第３導体のいずれかに電磁気的に接続される給電線と、を備える。前記第１導体および前記第２導体は、前記第３導体を介して容量的に接続される。前記アンテナの給電線は、前記送受信機を介して、他の中継器のアンテナの給電線と接続される。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】共振器の一実施形態を示す斜視図である。
【図２】図１に示した共振器の平面視した図である。
【図３Ａ】図１に示した共振器の断面図である。
【図３Ｂ】図１に示した共振器の断面図である。
【図４】図１に示した共振器の断面図である。
【図５】図１に示した共振器の単位構造体を示す概念図である。
【図６】共振器の一実施形態を示す斜視図である。
【図７】図６に示した共振器の平面視した図である。
【図８Ａ】図６に示した共振器の断面図である。
【図８Ｂ】図６に示した共振器の断面図である。
【図９】図６に示した共振器の断面図である。
【図１０】共振器の一実施形態を示す斜視図である。
【図１１】図１０に示した共振器の平面視した図である。
【図１２Ａ】図１０に示した共振器の断面図である。
【図１２Ｂ】図１０に示した共振器の断面図である。
【図１３】図１０に示した共振器の断面図である。
【図１４】共振器の一実施形態を示す斜視図である。
【図１５】図１４に示した共振器の平面視した図である。
【図１６Ａ】図１４に示した共振器の断面図である。
【図１６Ｂ】図１４に示した共振器の断面図である。
【図１７】図１４に示した共振器の断面図である。
【図１８】共振器の一実施形態を示す平面視した図である。
【図１９Ａ】図１８に示した共振器の断面図である。
【図１９Ｂ】図１８に示した共振器の断面図である。
【図２０】共振器の一実施形態を示す断面図である。
【図２１】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図２２Ａ】共振器の一実施形態を示す断面図である。
【図２２Ｂ】共振器の一実施形態を示す断面図である。
【図２２Ｃ】共振器の一実施形態を示す断面図である。
【図２３】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図２４】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図２５】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図２６】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図２７】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図２８】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図２９Ａ】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図２９Ｂ】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図３０】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図３１Ａ】共振器の一例を示す概略図である。
【図３１Ｂ】共振器の一例を示す概略図である。
【図３１Ｃ】共振器の一例を示す概略図である。
【図３１Ｄ】共振器の一例を示す概略図である。
【図３２Ａ】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図３２Ｂ】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図３２Ｃ】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図３２Ｄ】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図３３Ａ】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図３３Ｂ】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図３３Ｃ】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図３３Ｄ】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図３４Ａ】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図３４Ｂ】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図３４Ｃ】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図３４Ｄ】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図３５】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図３６Ａ】共振器の一実施形態を示す断面図である。
【図３６Ｂ】共振器の一実施形態を示す断面図である。
【図３７】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図３８】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図３９】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図４０】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図４１】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図４２】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図４３】共振器の一実施形態を示す断面図である。
【図４４】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図４５】共振器の一実施形態を示す断面図である。
【図４６】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図４７】共振器の一実施形態を示す断面図である。
【図４８】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図４９】共振器の一実施形態を示す断面図である。
【図５０】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図５１】共振器の一実施形態を示す断面図である。
【図５２】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図５３】共振器の一実施形態を示す断面図である。
【図５４】共振器の一実施形態を示す断面図である。
【図５５】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図５６Ａ】共振器の一実施形態を示す断面図である。
【図５６Ｂ】共振器の一実施形態を示す断面図である。
【図５７】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図５８】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図５９】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図６０】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図６１】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図６２】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図６３】アンテナの一実施形態を平面視した図である。
【図６４】アンテナの一実施形態を示す断面図である。
【図６５】アンテナの一実施形態を平面視した図である。
【図６６】アンテナの一実施形態を示す断面図である。
【図６７】アンテナの一実施形態を平面視した図である。
【図６８】アンテナの一実施形態を示す断面図である。
【図６９】アンテナの一実施形態を示す断面図である。
【図７０】アンテナの一実施形態を平面視した図である。
【図７１】アンテナの一実施形態を示す断面図である。
【図７２】アンテナの一実施形態を平面視した図である。
【図７３】アンテナの一実施形態を示す断面図である。
【図７４】アンテナの一実施形態を平面視した図である。
【図７５Ａ】アンテナの一実施形態を示す断面図である。
【図７５Ｂ】アンテナの一実施形態を示す断面図である。
【図７６】アンテナの一実施形態を平面視した図である。
【図７７】アンテナの一実施形態を平面視した図である。
【図７８】図４３に示したアンテナの断面図である。
【図７９】無線通信モジュールの一実施形態を示すブロック図である。
【図８０】無線通信モジュールの一実施形態を示す部分断面斜視図である。
【図８１】無線通信機器の一実施形態を示すブロック図である。
【図８２】無線通信機器の一実施形態を示す平面視図である。
【図８３】無線通信機器の一実施形態を示す断面図である。
【図８４】無線通信機器の一実施形態を示す平面視図である。
【図８５】無線通信機器の一実施形態を示す断面図である。
【図８６】アンテナの一実施形態を示す断面図である。
【図８７】無線通信機器の概略回路を示す図である。
【図８８】無線通信機器の概略回路を示す図である。
【図８９】中継器の一実施形態を示すブロック図である。
【図９０】中継器の一実施形態を示す平面視図である。
【図９１】中継器の一実施形態を示す平面視図である。
【図９２】中継器の一実施形態を示す平面視図である。
【図９３】中継器の一実施形態を示す断面図である。
【図９４】中継器の一実施形態を示す断面図である。
【図９５】中継器の一実施形態を示す断面図である。
【図９６】中継器の一実施形態を示すブロック図である。
【図９７】中継器の一実施形態を示す断面図である。
【図９８】中継器の一適用例を示す概略図である。
【図９９】中継器の一適用例を示す概略図である。
【図１００】中継器の一適用例を示す概略図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
本開示は、新たな共振構造を用いた中継器を提供することに関する。本開示に係る中継器によれば、金属導体による反射波の影響が少ない。
【００１０】
本開示の複数の実施形態を以下に説明する。共振構造は、共振器を含みうる。共振構造は、共振器と他の部材とを含み、複合的に実現されうる。図１から図６２に示す共振器１０は、基体２０、対導体３０、第３導体４０、および第４導体５０を含む。基体２０は、対導体３０、第３導体４０、および第４導体５０と接する。共振器１０は、対導体３０、第３導体４０、および第４導体５０が共振器として機能する。共振器１０は、複数の共振周波数で共振しうる。共振器１０の共振周波数のうち、１つの共振周波数を第１の周波数ｆ1とする。第１の周波数ｆ1の波長は、λ1である。共振器１０は、少なくとも１つの共振周波数のうちの少なくとも１つを動作周波数としうる。共振器１０は、第１の周波数ｆ1を動作周波数としている。
【００１１】
基体２０は、セラミック材料、および樹脂材料のいずれかを組成として含みうる。セラミック材料は、酸化アルミニウム質焼結体、窒化アルミニウム質焼結体、ムライト質焼結体、ガラスセラミック焼結体、ガラス母材中に結晶成分を析出させた結晶化ガラス、および雲母もしくはチタン酸アルミニウム等の微結晶焼結体を含む。樹脂材料は、エポキシ樹脂、ポリエステル樹脂、ポリイミド樹脂、ポリアミドイミド樹脂、ポリエーテルイミド樹脂、および液晶ポリマー等の未硬化物を硬化させたものを含む。
【００１２】
対導体３０、第３導体４０、および第４導体５０は、金属材料、金属材料の合金、金属ペーストの硬化物、および導電性高分子のいずれかを組成として含みうる。対導体３０、第３導体４０、および第４導体５０は、全てが同じ材料であってよい。対導体３０、第３導体４０、および第４導体５０は、全てが異なる材料であってよい。対導体３０、第３導体４０、および第４導体５０は、いずれかの組合せが同じ材料であってよい。金属材料は、銅、銀、パラジウム、金、白金、アルミニウム、クロム、ニッケル、カドミウム鉛、セレン、マンガン、錫、バナジウム、リチウム、コバルト、およびチタン等を含む。合金は、複数の金属材料を含む。金属ペースト剤は、金属材料の粉末を有機溶剤、およびバインダとともに混練したものを含む。バインダは、エポキシ樹脂、ポリエステル樹脂、ポリイミド樹脂、ポリアミドイミド樹脂、ポリエーテルイミド樹脂を含む。導電性ポリマーは、ポリチオフェン系ポリマー、ポリアセチレン系ポリマー、ポリアニリン系ポリマー、ポリピロール系ポリマー等を含む。
【００１３】
共振器１０は、２つの対導体３０を有する。対導体３０は、複数の導電体を含む。対導体３０は、第１導体３１および第２導体３２を含む。対導体３０は、３以上の導電体を含みうる。対導体３０の各導体は、他の導体と第１方向において離れている。対導体３０の各導体において、１つの導体は、他の導体と対となりうる。対導体３０の各導体は、対となる導体の間にある共振器から電気壁として観えうる。第１導体３１は、第２導体３２と第１方向において離れて位置する。第１導体３１，第２導体３２は、第１方向と交わる第２平面に沿って広がっている。
【００１４】
本開示では、第１方向（first axis）をｘ方向として示す。本開示では、第３方向（third axis）をｙ方向として示す。本開示では、第２方向（second axis）をｚ方向として示す。本開示では、第１平面（first plane）を、ｘｙ面として示す。本開示では、第２平面（second plane）を、ｙｚ面として示す。本開示では、第３平面（third plane）を、ｚｘ面として示す。これら平面は、座標空間(coordinate space)における平面（plane）であって、特定の面（plate）および特定の面（surface）を示すものではない。本開示では、ｘｙ平面における面積（surface integral）を第１面積という場合がある。本開示では、ｙｚ平面における面積を第２面積という場合がある。本開示では、ｚｘ平面における面積を第３面積という場合がある。面積（surface integral）は、平方メートル（square meter）などの単位で数えられる。本開示では、ｘ方向における長さを単に“長さ”という場合がある。本開示では、ｙ方向における長さを単に“幅”という場合がある。本開示では、ｚ方向における長さを単に“高さ”という場合がある。
【００１５】
一例において、第１導体３１，第２導体３２は、ｘ方向において、基体２０の両端部に位置する。第１導体３１，第２導体３２は、一部が基体２０の外に面しうる。第１導体３１，第２導体３２は、基体２０の内に一部が位置し、基体２０の外に他の一部が位置しうる。第１導体３１，第２導体３２は、基体２０の中に位置しうる。
【００１６】
第３導体４０は、共振器として機能する。第３導体４０は、ライン型、パッチ型、およびスロット型の共振器の少なくとも１つの型を含みうる。一例において、第３導体４０は、基体２０の上に位置する。一例において、第３導体４０は、ｚ方向において、基体２０の端に位置する。一例において、第３導体４０は、基体２０の中に位置しうる。第３導体４０は、基体２０の内に一部が位置し、基体２０の外に他の一部が位置しうる。第３導体４０は、一部の面が基体２０の外に面しうる。
【００１７】
第３導体４０は、少なくとも１つの導電体を含む。第３導体４０は、複数の導電体を含みうる。第３導体４０が複数の導電体を含む場合、第３導体４０は、第３導体群と呼びうる。第３導体４０は、少なくとも１つの導体層を含む。第３導体４０は、１つの導体層に少なくとも１つの導電体を含む。第３導体４０は、複数の導体層を含みうる。例えば、第３導体４０は、３層以上の導体層を含みうる。第３導体４０は、複数の導体層の各々に、少なくとも１つの導電体を含む。第３導体４０は、ｘｙ平面に広がる。ｘｙ平面はｘ方向を含む。第３導体４０の各導体層は、ｘｙ平面に沿って広がる。
【００１８】
複数の実施形態の一例において、第３導体４０は、第１導体層４１および第２導体層４２を含む。第１導体層４１は、ｘｙ平面に沿って広がる。第１導体層４１は、基体２０の上に位置しうる。第２導体層４２は、ｘｙ平面に沿って広がる。第２導体層４２は、第１導体層４１と容量的に結合しうる。第２導体層４２は、第１導体層４１と電気的に接続されうる。容量結合する２つの導体層は、ｙ方向に対向しうる。容量結合する２つの導体層は、ｘ方向に対向しうる。容量結合する２つの導体層は、第１平面内において対向しうる。第１平面において対向する２つの導体層は、１つの導体層に２つの導電体があると言い換えうる。第２導体層４２は、少なくとも一部が第１導体層４１とｚ方向に重なって位置しうる。第２導体層４２は、基体２０の中に位置しうる。
【００１９】
第４導体５０は、第３導体４０と離れて位置する。第４導体５０は、対導体３０の第１導体３１，第２導体３２に電気的に接続される。第４導体５０は、第１導体３１および第２導体３２に電気的に接続される。第４導体５０は、第３導体４０に沿って広がる。第４導体５０は、第１平面に沿って広がっている。第４導体５０は、第１導体３１から第２導体３２に渡っている。第４導体５０は、基体２０の上に位置する。第４導体５０は、基体２０の中に位置しうる。第４導体５０は、基体２０の内に一部が位置し、基体２０の外に他の一部が位置しうる。第４導体５０は、一部の面が基体２０の外に面しうる。
【００２０】
複数の実施形態の一例において、第４導体５０は、共振器１０におけるグラウンド導体として機能しうる。第４導体５０は、共振器１０の電位基準となりうる。第４導体５０は、共振器１０を備える機器のグラウンドに接続されうる。
【００２１】
複数の実施形態の一例において、共振器１０は、第４導体５０と、基準電位層５１とを備えうる。基準電位層５１は、ｚ方向において、第４導体５０と離れて位置する。基準電位層５１は、第４導体５０と電気的に絶縁される。基準電位層５１は、共振器１０の電位基準となりうる。基準電位層５１は、共振器１０を備える機器のグラウンドに電気的に接続されうる。第４導体５０は、共振器１０を備える機器のグラウンドと電気的に離れうる。基準電位層５１は、第３導体４０または第４導体５０のいずれかとｚ方向において対向する。
【００２２】
複数の実施形態の一例において、基準電位層５１は、第４導体５０を介して第３導体４０と対向する。第４導体５０は、第３導体４０と基準電位層５１との間に位置する。基準電位層５１と第４導体５０との間隔は、第３導体４０と第４導体５０との間隔に比べて狭い。
【００２３】
基準電位層５１を備える共振器１０において、第４導体５０は、１または複数の導電体を含みうる。基準電位層５１を備える共振器１０において、第４導体５０は１または複数の導電体を含み、且つ第３導体４０は対導体３０に接続される１つの導電体としうる。基準電位層５１を備える共振器１０において、第３導体４０および第４導体５０のそれぞれは、少なくとも１つの共振器を備えうる。
【００２４】
基準電位層５１を備える共振器１０において、第４導体５０は、複数の導体層を含みうる。例えば、第４導体５０は、第３導体層５２および第４導体層５３を含みうる。第３導体層５２は、第４導体層５３と容量的に結合しうる。第３導体層５２は、第１導体層４１と電気的に接続されうる。容量結合する２つの導体層は、ｙ方向に対向しうる。容量結合する２つの導体層は、ｘ方向に対向しうる。容量結合する２つの導体層は、ｘｙ平面内において対向しうる。
【００２５】
ｚ方向において対向して容量結合する２つの導体層の距離は、当該導体群と基準電位層５１との距離に比べて短い。例えば、第１導体層４１と第２導体層４２との距離は、第３導体４０と基準電位層５１との距離に比べて短い。例えば、第３導体層５２と第４導体層５３との距離は、第４導体５０と基準電位層５１との距離に比べて短い。
【００２６】
第１導体３１および第２導体３２の各々は、１または複数の導電体を含みうる。第１導体３１および第２導体３２の各々は、１つの導電体としうる。第１導体３１および第２導体３２の各々は、複数の導電体を含みうる。第１導体３１および第２導体３２の各々は、少なくとも１つの第５導体層３０１と、複数の第５導体３０２とを含みうる。対導体３０は、少なくとも１つの第５導体層３０１と、複数の第５導体３０２とを含む。
【００２７】
第５導体層３０１は、ｙ方向に広がっている。第５導体層３０１は、ｘｙ平面に沿って広がる。第５導体層３０１は、層状の導電体である。第５導体層３０１は、基体２０の上に位置しうる。第５導体層３０１は、基体２０の中に位置しうる。複数の第５導体層３０１は、ｚ方向において互いに離れている。複数の第５導体層３０１は、ｚ方向に並んでいる。複数の第５導体層３０１は、ｚ方向において一部が重なっている。第５導体層３０１は、複数の第５導体３０２を電気的に接続する。第５導体層３０１は、複数の第５導体３０２を接続する接続導体となる。第５導体層３０１は、第３導体４０のいずれかの導体層と電気的に接続しうる。一実施形態において、第５導体層３０１は、第２導体層４２と電気的に接続する。第５導体層３０１は、第２導体層４２と一体化しうる。一実施形態において、第５導体層３０１は、第４導体５０と電気的に接続しうる。第５導体層３０１は、第４導体５０と一体化しうる。
【００２８】
各第５導体３０２は、ｚ方向に広がっている。複数の第５導体３０２は、ｙ方向において互いに離れている。第５導体３０２の間の距離は、λ1の１／２波長以下である。電気的に接続された第５導体３０２の間の距離がλ1／２以下であると、第１導体３１および第２導体３２の各々は、第５導体３０２の間から共振周波数帯の電磁波が漏れるのを低減できる。対導体３０は、共振周波数帯の電磁波の漏れが小さいので、単位構造体から電気壁として見える。複数の第５導体３０２の少なくとも一部は、第４導体５０に電気的に接続されている。一実施形態において、複数の第５導体３０２の一部は、第４導体５０と第５導体層３０１とを電気的に接続しうる。一実施形態において、複数の第５導体３０２は、第５導体層３０１を介して第４導体５０に電気的に接続しうる。複数の第５導体３０２の一部は、１つの第５導体層３０１と他の第５導体層３０１とを電気的に接続しうる。第５導体３０２は、ビア導体、およびスルーホール導体を採用しうる。
【００２９】
共振器１０は、共振器として機能する第３導体４０を含む。第３導体４０は、人工磁気壁（ＡＭＣ；Artificial Magnetic Conductor）として機能しうる。人工磁気壁は、反応性インピーダンス面（ＲＩＳ；Reactive Impedance Surface）とも言いうる。
【００３０】
共振器１０は、ｘ方向において対向する２つの対導体３０の間に、共振器として機能する第３導体４０を含む。２つの対導体３０は、第３導体４０からｙｚ平面に広がる電気壁（Electric Conductor）と観える。共振器１０は、ｙ方向の端が電気的に解放されている。共振器１０は、ｙ方向の両端のｚｘ平面が高インピーダンスとなる。共振器１０のｙ方向の両端のｚｘ平面は、第３導体４０から磁気壁（Magnetic Conductor）と観える。共振器１０は、２つの電気壁および２つの高インピーダンス面（磁気壁）で囲まれることで、第３導体４０の共振器がｚ方向に人工磁気壁特性（Artificial Magnetic Conductor Character）を有する。２つの電気壁および２つの高インピーダンス面で囲まれることで、第３導体４０の共振器は、有限の数で人工磁気壁特性を有する。
【００３１】
「人工磁気壁特性」は、動作周波数における入射波と反射波との位相差が０度となる。共振器１０では、第１の周波数ｆ1における入射波と反射波との位相差が０度となる。「人工磁気壁特性」では、動作周波数帯において、入射波と反射波との位相差が−９０度〜＋９０度となる。動作周波数帯とは、第２の周波数ｆ2および第３の周波数ｆ3の間の周波数帯である。第２の周波数ｆ2とは、入射波と反射波との間の位相差が＋９０度である周波数である。第３の周波数ｆ3とは、入射波と反射波との間の位相差が−９０度である周波数である。第２および第３の周波数に基づいて決定される動作周波数帯の幅は、例えば、動作周波数が約２．５ＧＨｚである場合に、１００ＭＨｚ以上であってよい。動作周波数帯の幅は、例えば、動作周波数が約４００ＭＨｚである場合に、５ＭＨｚ以上であってよい。
【００３２】
共振器１０の動作周波数は、第３導体４０の各々の共振器の共振周波数と異なりうる。共振器１０の動作周波数は、基体２０、対導体３０、第３導体４０、および第４導体５０の長さ、大きさ、形状、材料などで変化しうる。
【００３３】
複数の実施形態の一例において、第３導体４０は、少なくとも１つの単位共振器４０Ｘを含みうる。第３導体４０は、１つの単位共振器４０Ｘを含みうる。第３導体４０は、複数の単位共振器４０Ｘを含みうる。単位共振器４０Ｘは、第４導体５０とｚ方向に重なって位置する。単位共振器４０Ｘは、第４導体５０と対向している。単位共振器４０Ｘは、周波数選択表面（ＦＳＳ；Frequency Selective Surface）として機能しうる。複数の単位共振器４０Ｘは、ｘｙ平面に沿って並ぶ。複数の単位共振器４０Ｘは、ｘｙ平面で規則的に並びうる。単位共振器４０Ｘは、正方格子（square grid）、斜交格子（oblique grid）、長方格子（rectangular grid）、および六方格子（hexagonal grid）で並びうる。
【００３４】
第３導体４０は、ｚ方向に並ぶ、複数の導体層を含みうる。第３導体４０の複数の導体層は、各々が少なくとも１つ分の単位共振器を含む。例えば、第３導体４０は、第１導体層４１および第２導体３２を含む。
【００３５】
第１導体層４１は、少なくとも１つ分の第１単位共振器４１Ｘを含む。第１導体層４１は、１つの第１単位共振器４１Ｘを含みうる。第１導体層４１は、１つの第１単位共振器４１Ｘが複数に分かれた第１部分共振器４１Ｙを複数含みうる。複数の第１部分共振器４１Ｙは、隣接する単位構造体１０Ｘによって、少なくとも１つ分の第１単位共振器４１Ｘとなりうる。複数の第１部分共振器４１Ｙは、第１導体層４１の端部に位置する。第１単位共振器４１Ｘおよび第１部分共振器４１Ｙは、第３導体と呼びうる。
【００３６】
第２導体層４２は、少なくとも１つ分の第２単位共振器４２Ｘを含む。第２導体層４２は、１つの第２単位共振器４２Ｘを含みうる。第２導体層４２は、１つの第２単位共振器４２Ｘが複数に分かれた第２部分共振器４２Ｙを複数含みうる。複数の第２部分共振器４２Ｙは、隣接する単位構造体１０Ｘによって、少なくとも１つ分の第２単位共振器４２Ｘとなりうる。複数の第２部分共振器４２Ｙは、第２導体層４２の端部に位置する。第２単位共振器４２Ｘおよび第２部分共振器４２Ｙは、第３導体と呼びうる。
【００３７】
第２単位共振器４２Ｘおよび第２部分共振器４２Ｙの少なくとも一部は、第１単位共振器４１Ｘおよび第１部分共振器４１ＹとＺ方向に重なって位置する。第３導体４０は、各層の単位共振器および部分共振器の少なくとも一部がＺ方向に重なって１つの単位共振器４０Ｘとなっている。単位共振器４０Ｘは、各層において、少なくとも１つ分の単位共振器を含む。
【００３８】
第１単位共振器４１Ｘがライン型またはパッチ型の共振器を含む場合、第１導体層４１は、少なくとも１つの第１単位導体４１１を有する。第１単位導体４１１は、第１単位共振器４１Ｘまたは第１部分共振器４１Ｙとして機能しうる。第１導体層４１は、ｘｙ方向においてｎ行ｍ列で並ぶ複数の第１単位導体４１１を有する。ｎおよびｍは、互いに独立した１以上の自然数である。図１〜９等に示す一例において、第１導体層４１は、２行３列の格子状に並ぶ６つの第１単位導体４１１を有する。第１単位導体４１１は、正方格子、斜交格子、長方格子、および六方格子で並びうる。第１部分共振器４１Ｙに相当する第１単位導体４１１は、第１導体層４１のｘｙ平面における端部に位置する。
【００３９】
第１単位共振器４１Ｘがスロット型の共振器である場合、第１導体層４１は、少なくとも１つの導体層がｘｙ方向に広がる。第１導体層４１は、少なくとも１つの第１単位スロット４１２を有する。第１単位スロット４１２は、第１単位共振器４１Ｘまたは第１部分共振器４１Ｙとして機能しうる。第１導体層４１は、ｘｙ方向においてｎ行ｍ列で並ぶ複数の第１単位スロット４１２を含みうる。ｎおよびｍは、互いに独立した１以上の自然数である。図６〜９等に示す一例において、第１導体層４１は、２行３列の格子状に並ぶ６つの第１単位スロット４１２を有する。第１単位スロット４１２は、正方格子、斜交格子、長方格子、および六方格子で並びうる。第１部分共振器４１Ｙに相当する第１単位スロット４１２は、第１導体層４１のｘｙ平面における端部に位置する。
【００４０】
第２単位共振器４２Ｘがライン型またはパッチ型の共振器である場合、第２導体層４２は、少なくとも１つの第２単位導体４２１を含む。第２導体層４２は、ｘｙ方向において並ぶ複数の第２単位導体４２１を含みうる。第２単位導体４２１は、正方格子、斜交格子、長方格子、および六方格子で並びうる。第２単位導体４２１は、第２単位共振器４２Ｘまたは第２部分共振器４２Ｙとして機能しうる。第２部分共振器４２Ｙに相当する第２単位導体４２１は、第２導体層４２のｘｙ平面における端部に位置する。
【００４１】
第２単位導体４２１は、ｚ方向において、少なくとも一部が第１単位共振器４１Ｘおよび第１部分共振器４１Ｙの少なくとも一方と重なっている。第２単位導体４２１は、複数の第１単位共振器４１Ｘと重なりうる。第２単位導体４２１は、複数の第１部分共振器４１Ｙと重なりうる。第２単位導体４２１は、１つの第１単位共振器４１Ｘと、４つの第１部分共振器４１Ｙとに重なりうる。第２単位導体４２１は、１つの第１単位共振器４１Ｘのみと重なりうる。第２単位導体４２１の重心は、１つの第１単位共振器４１Ｘと重なりうる。第２単位導体４２１の重心は、複数の第１単位共振器４１Ｘおよび第１部分共振器４１Ｙの間に位置しうる。第２単位導体４２１の重心は、ｘ方向またはｙ方向に並ぶ２つの第１単位共振器４１Ｘの間に位置しうる。
【００４２】
第２単位導体４２１は、少なくとも一部が２つの第１単位導体４１１と重なりうる。第２単位導体４２１は、１つの第１単位導体４１１のみと重なりうる。第２単位導体４２１の重心は、２つの第１単位導体４１１の間に位置しうる。第２単位導体４２１の重心は、１つの第１単位導体４１１と重なりうる。第２単位導体４２１は、少なくとも一部が第１単位スロット４１２と重なりうる。第２単位導体４２１は、１つの第１単位スロット４１２のみと重なりうる。第２単位導体４２１の重心は、ｘ方向またはｙ方向に並ぶ２つの第１単位スロット４１２の間に位置しうる。第２単位導体４２１の重心は、１つの第１単位スロット４１２に重なりうる。
【００４３】
第２単位共振器４２Ｘがスロット型の共振器である場合、第２導体層４２は、少なくとも１つの導体層がｘｙ平面に沿って広がる。第２導体層４２は、少なくとも１つの第２単位スロット４２２を有する。第２単位スロット４２２は、第２単位共振器４２Ｘまたは第１部分共振器４１Ｙとして機能しうる。第２導体層４２は、ｘｙ平面において並ぶ複数の第２単位スロット４２２を含みうる。第２単位スロット４２２は、正方格子、斜交格子、長方格子、および六方格子で並びうる。第２部分共振器４２Ｙに相当する第２単位スロット４２２は、第２導体層４２のｘｙ平面における端部に位置する。
【００４４】
第２単位スロット４２２は、ｙ方向において、少なくとも一部が第１単位共振器４１Ｘおよび第１部分共振器４１Ｙの少なくとも一方と重なっている。第２単位スロット４２２は、複数の第１単位共振器４１Ｘと重なりうる。第２単位スロット４２２は、複数の第１部分共振器４１Ｙと重なりうる。第２単位スロット４２２は、１つの第１単位共振器４１Ｘと、４つの第１部分共振器４１Ｙとに重なりうる。第２単位スロット４２２は、１つの第１単位共振器４１Ｘのみと重なりうる。第２単位スロット４２２の重心は、１つの第１単位共振器４１Ｘと重なりうる。第２単位スロット４２２の重心は、複数の第１単位共振器４１Ｘの間に位置しうる。第２単位スロット４２２の重心は、ｘ方向またはｙ方向に並ぶ２つの第１単位共振器４１Ｘおよび第１部分共振器４１Ｙの間に位置しうる。
【００４５】
第２単位スロット４２２は、少なくとも一部が２つの第１単位導体４１１と重なりうる。第２単位スロット４２２は、１つの第１単位導体４１１のみと重なりうる。第２単位スロット４２２の重心は、２つの第１単位導体４１１の間に位置しうる。第２単位スロット４２２の重心は、１つの第１単位導体４１１と重なりうる。第２単位スロット４２２は、少なくとも一部が第１単位スロット４１２と重なりうる。第２単位スロット４２２は、１つの第１単位スロット４１２のみと重なりうる。第２単位スロット４２２の重心は、ｘ方向またはｙ方向に並ぶ２つの第１単位スロット４１２の間に位置しうる。第２単位スロット４２２の中心は、１つの第１単位スロット４１２に重なりうる。
【００４６】
単位共振器４０Ｘは、少なくとも１つ分の第１単位共振器４１Ｘと、少なくとも１つ分の第２単位共振器４２Ｘとを含む。単位共振器４０Ｘは、１つの第１単位共振器４１Ｘを含みうる。単位共振器４０Ｘは、複数の第１単位共振器４１Ｘを含みうる。単位共振器４０Ｘは、１つの第１部分共振器４１Ｙを含みうる。単位共振器４０Ｘは、複数の第１部分共振器４１Ｙを含みうる。単位共振器４０Ｘは、第１単位共振器４１Ｘのうちの一部を含みうる。単位共振器４０Ｘは、部分的な第１単位共振器４１Ｘを１または複数含みうる。単位共振器４０Ｘは、１または複数の部分的な第１単位共振器４１Ｘ、および１または複数の第１部分共振器４１Ｙから複数の部分的な共振器を含む。単位共振器４０Ｘが含む複数の部分的な共振器は、少なくとも１つ分に相当する第１単位共振器４１Ｘに合わさる。単位共振器４０Ｘは、第１単位共振器４１Ｘを含まず、複数の第１部分共振器４１Ｙを含みうる。単位共振器４０Ｘは、例えば、４つの第１部分共振器４１Ｙを含みうる。単位共振器４０Ｘは、部分的な第１単位共振器４１Ｘのみを複数含みうる。単位共振器４０Ｘは、１または複数の部分的な第１単位共振器４１Ｘ、および１または複数の第１部分共振器４１Ｙを含みうる。単位共振器４０Ｘは、例えば、２つの部分的な第１単位共振器４１Ｘ、および２の第１部分共振器４１Ｙを含みうる。単位共振器４０Ｘは、ｘ方向における両端のそれぞれにおける、含まれる第１導体層４１の鏡像が略同一となりうる。単位共振器４０Ｘは、ｚ方向に伸びる中心線に対して、含まれる第１導体層４１が略対象になりうる。
【００４７】
単位共振器４０Ｘは、１つの第２単位共振器４２Ｘを含みうる。単位共振器４０Ｘは、複数の第２単位共振器４２Ｘを含みうる。単位共振器４０Ｘは、１つの第２部分共振器４２Ｙを含みうる。単位共振器４０Ｘは、複数の第２部分共振器４２Ｙを含みうる。単位共振器４０Ｘは、第２単位共振器４２Ｘのうちの一部を含みうる。単位共振器４０Ｘは、部分的な第２単位共振器４２Ｘを１または複数含みうる。単位共振器４０Ｘは、１または複数の部分的な第２単位共振器４２Ｘ、および１または複数の第２部分共振器４２Ｙから複数の部分的な共振器を含む。単位共振器４０Ｘが含む複数の部分的な共振器は、少なくとも１つ分に相当する第２単位共振器４２Ｘに合わさる。単位共振器４０Ｘは、第２単位共振器４２Ｘを含まず、複数の第２部分共振器４２Ｙを含みうる。単位共振器４０Ｘは、例えば、４つの第２部分共振器４２Ｙを含みうる。単位共振器４０Ｘは、部分的な第２単位共振器４２Ｘのみを複数含みうる。単位共振器４０Ｘは、１または複数の部分的な第２単位共振器４２Ｘ、および１または複数の第２部分共振器４２Ｙを含みうる。単位共振器４０Ｘは、例えば、２つの部分的な第２単位共振器４２Ｘ、および２の第２部分共振器４２Ｙを含みうる。単位共振器４０Ｘは、ｘ方向における両端のそれぞれにおける、含まれる第２導体層４２の鏡像が略同一となりうる。単位共振器４０Ｘは、ｙ方向に伸びる中心線に対して、含まれる第２導体層４２が略対象になりうる。
【００４８】
複数の実施形態の一例において、単位共振器４０Ｘは、１つの第１単位共振器４１Ｘと、複数の部分的な第２単位共振器４２Ｘとを含む。例えば、単位共振器４０Ｘは、１つの第１単位共振器４１Ｘと、４つの第２単位共振器４２Ｘの半分とを含む。当該単位共振器４０Ｘは、１つ分の第１単位共振器４１Ｘと、２つ分の第２単位共振器４２Ｘとを含む。単位共振器４０Ｘが含む構成は、この例に限られない。
【００４９】
共振器１０は、少なくとも１つの単位構造体１０Ｘを含みうる。共振器１０は、複数の単位構造体１０Ｘを含みうる。複数の単位構造体１０Ｘは、ｘｙ平面に並びうる。複数の単位構造体１０Ｘは、正方格子、斜交格子、長方格子、および六方格子で並びうる。単位構造体１０Ｘは、正方格子（square grid）、斜交格子（oblique grid）、長方格子（rectangular grid）、および六方格子（hexagonal grid）のいずれかの繰り返し単位を含む。単位構造体１０Ｘは、ｘｙ平面に沿って無限に並ぶことで、人工磁気壁（ＡＭＣ）として機能しうる。
【００５０】
単位構造体１０Ｘは、基体２０の少なくとも一部と、第３導体４０の少なくとも一部と、第４導体５０の少なくとも一部とを含みうる。単位構造体１０Ｘが含む基体２０、第３導体４０、第４導体５０の部位は、ｚ方向において重なる。単位構造体１０Ｘは、単位共振器４０Ｘと、当該単位共振器４０Ｘとｚ方向に重なる基体２０の一部と、当該単位共振器４０Ｘとｚ方向に重なる第４導体５０とを含む。共振器１０は、例えば、２行３列で並ぶ６つの単位構造体１０Ｘを含みうる。
【００５１】
共振器１０は、ｘ方向において対向する２つの対導体３０の間に、少なくとも１つの単位構造体１０Ｘを有しうる。２つの対導体３０は、単位構造体１０Ｘからｙｚ平面に広がる電気壁と観える。単位構造体１０Ｘは、ｙ方向の端が解放されている。単位構造体１０Ｘは、ｙ方向の両端のｚｘ平面が高インピーダンスとなる。単位構造体１０Ｘは、ｙ方向の両端のｚｘ平面が磁気壁と観える。単位構造体１０Ｘは、繰り返して並ぶ際に、ｚ方向に対して線対称としうる。単位構造体１０Ｘは、２つの電気壁および２つの高インピーダンス面（磁気壁）で囲まれることで、ｚ方向に人工磁気壁特性を有する。２つの電気壁および２つの高インピーダンス面（磁気壁）で囲まれることで、単位構造体１０Ｘは、有限の数で人工磁気壁特性を有する。
【００５２】
共振器１０の動作周波数は、第１単位共振器４１Ｘの動作周波数と異なりうる。共振器１０の動作周波数は、第２単位共振器４２Ｘの動作周波数と異なりうる。共振器１０の動作周波数は、単位共振器４０Ｘを構成する第１単位共振器４１Ｘおよび第２単位共振器４２Ｘの結合などによって変化しうる。
【００５３】
第３導体４０は、第１導体層４１と第２導体層４２とを含みうる。第１導体層４１は、少なくとも１つの第１単位導体４１１を含む。第１単位導体４１１は、第１接続導体４１３と、第１浮遊導体４１４とを含む。第１接続導体４１３は、対導体３０のいずれかと接続している。第１浮遊導体４１４は、対導体３０と接続していない。第２導体層４２は、少なくとも１つの第２単位導体４２１を含む。第２単位導体４２１は、第２接続導体４２３と、第２浮遊導体４２４とを含む。第２接続導体４２３は、対導体３０のいずれかと接続している。第２浮遊導体４２４は、対導体３０と接続していない。第３導体４０は、第１単位導体４１１および第２単位導体４２１を含みうる。
【００５４】
第１接続導体４１３は、第１浮遊導体４１４よりｘ方向に沿った長さを長くしうる。第１接続導体４１３は、第１浮遊導体４１４よりｘ方向に沿った長さを短くしうる。第１接続導体４１３は、第１浮遊導体４１４に比べてｘ方向に沿った長さを半分としうる。第２接続導体４２３は、第２浮遊導体４２４よりｘ方向に沿った長さを長くしうる。第２接続導体４２３は、第２浮遊導体４２４よりｘ方向に沿った長さを短くしうる。第２接続導体４２３は、第２浮遊導体４２４に比べてｘ方向に沿った長さを半分としうる。
【００５５】
第３導体４０は、共振器１０が共振する際に、第１導体３１と第２導体３２との間の電流路となる電流路４０Ｉを含みうる。電流路４０Ｉは、第１導体３１と、第２導体３２とに接続されうる。電流路４０Ｉは、第１導体３１と第２導体３２との間に、静電容量を有する。電流路４０Ｉの静電容量は、第１導体３１と第２導体３２との間に、電気的に直列に接続される。電流路４０Ｉは、第１導体３１と第２導体３２との間で導電体が離隔している。電流路４０Ｉは、第１導体３１に接続される導電体と、第２導体３２に接続される導電体とを含みうる。
【００５６】
複数の実施形態において、電流路４０Ｉにおいて、第１単位導体４１１と第２単位導体４２１とは、ｚ方向において一部が対向している。電流路４０Ｉにおいて、第１単位導体４１１と第２単位導体４２１とは、容量結合している。第１単位導体４１１は、ｘ方向における端部に容量成分を有する。第１単位導体４１１は、ｚ方向において第２単位導体４２１と対向するｙ方向における端部において容量成分を有しうる。第１単位導体４１１は、ｚ方向において第２単位導体４２１と対向するｘ方向における端部、且つｙ方向における端部において容量成分を有しうる。第２単位導体４２１は、ｘ方向における端部に容量成分を有する。第２単位導体４２１は、ｚ方向において第１単位導体４１１と対向するｙ方向における端部において容量成分を有しうる。第２単位導体４２１は、ｚ方向において第１単位導体４１１と対向するｘ方向における端部、且つｙ方向における端部において容量成分を有しうる。
【００５７】
共振器１０は、電流路４０Ｉにおける容量結合を大きくすることで共振周波数を低くすることができる。所望の動作周波数を実現する際に、共振器１０は、電流路４０Ｉの静電容量結合を大きくすることで、ｘ方向に沿った長さを短くすることができる。第３導体４０は、第１単位導体４１１と第２単位導体４２１とが基体２０の積層方向に対向して容量結合している。第３導体４０は、第１単位導体４１１と第２単位導体４２１との間の静電容量を対向する面積によって調整できる。
【００５８】
複数の実施形態において、第１単位導体４１１のｙ方向に沿った長さは、第２単位導体４２１のｙ方向に沿った長さと異なる。共振器１０は、第１単位導体４１１と第２単位導体４２１との相対的な位置が理想的な位置からｘｙ平面に沿ってずれた場合に、第３方向に沿った長さが第１単位導体４１１と第２単位導体４２１とで異なることで、静電容量の大きさの変化を小さくすることができる。
【００５９】
複数の実施形態において、電流路４０Ｉは、第１導体３１および第２導体３２と空間的に離れ、第１導体３１および第２導体３２と容量的に結合している、１つの導電体からなる。
【００６０】
複数の実施形態において、電流路４０Ｉは、第１導体層４１と、第２導体層４２とを含む。当該電流路４０Ｉは、少なくとも１つの第１単位導体４１１と、少なくとも１つの第２単位導体４２１とを含む。当該電流路４０Ｉは、２つの第１接続導体４１３、２つの第２接続導体４２３、ならびに１つの第１接続導体４１３および１つの第２接続導体４２３のいずれかを含む。当該電流路４０Ｉは、第１単位導体４１１と、第２単位導体４２１とが第１方向に沿って交互に並びうる。
【００６１】
複数の実施形態において、電流路４０Ｉは、第１接続導体４１３と、第２接続導体４２３とを含む。当該電流路４０Ｉは、少なくとも１つの第１接続導体４１３と、少なくとも１つの第２接続導体４２３とを含む。当該電流路４０Ｉにおいて、第３導体４０は、第１接続導体４１３と第２接続導体４２３との間に静電容量を有する。実施形態の一例において、第１接続導体４１３は、第２接続導体４２３と対向し、静電容量を有しうる。実施形態の一例において、第１接続導体４１３は、第２接続導体４２３と他の導電体を介して容量的に接続されうる。
【００６２】
複数の実施形態において、電流路４０Ｉは、第１接続導体４１３と、第２浮遊導体４２４とを含む。当該電流路４０Ｉは、２つの第１接続導体４１３を含む。当該電流路４０Ｉにおいて、第３導体４０は、２つの第１接続導体４１３の間に静電容量を有する。実施形態の一例において、２つの第１接続導体４１３は、少なくとも１つの第２浮遊導体４２４を介して容量的に接続されうる。実施形態の一例において、２つの第１接続導体４１３は、少なくとも１つの第１浮遊導体４１４と、複数の第２浮遊導体４２４とを介して容量的に接続されうる。
【００６３】
複数の実施形態において、電流路４０Ｉは、第１浮遊導体４１４と、第２接続導体４２３とを含む。当該電流路４０Ｉは、２つの第２接続導体４２３を含む。当該電流路４０Ｉにおいて、第３導体４０は、２つの第２接続導体４２３の間に静電容量を有する。実施形態の一例において、２つの第２接続導体４２３は、少なくとも１つの第１浮遊導体４１４を介して容量的に接続されうる。実施形態の一例において、２つの第２接続導体４２３は、複数の第１浮遊導体４１４と、少なくとも１つの第２浮遊導体４２４と、を介して容量的に接続されうる。
【００６４】
複数の実施形態において、第１接続導体４１３および第２接続導体４２３の各々は、共振周波数における波長λの４分の１の長さとしうる。第１接続導体４１３および第２接続導体４２３の各々は、それぞれが波長λの２分の１の長さの共振器として機能しうる。第１接続導体４１３および第２接続導体４２３の各々は、それぞれの共振器が容量結合することで奇モードと偶モードとで発振しうる。共振器１０は、容量結合後の偶モードにおける共振周波数を動作周波数としうる。
【００６５】
電流路４０Ｉは、第１導体３１に複数箇所で接続されうる。電流路４０Ｉは、第２導体３２に複数箇所で接続されうる。電流路４０Ｉは、第１導体３１から第２導体３２までを独立して電導する複数の電導路を含みうる。
【００６６】
第１接続導体４１３と容量結合する第２浮遊導体４２４において、当該容量結合している側の第２浮遊導体４２４の端は、対導体３０との距離に比べて第１接続導体４１３との距離が短い。第２接続導体４２３と容量結合する第１浮遊導体４１４において、当該容量結合している側の第１浮遊導体４１４の端は、対導体３０との距離に比べて第２接続導体４２３との距離が短い。
【００６７】
複数の実施形態の共振器１０において、第３導体４０の導体層は、ｙ方向における長さが各々で異なりうる。第３導体４０の導体層は、ｚ方向において他の導体層と容量的に結合する。共振器１０は、導体層のｙ方向における長さが異なると、導体層がｙ方向にずれても静電容量の変化が小さくなる。共振器１０は、導体層のｙ方向における長さが異なることで、導体層のｙ方向に対するズレの許容範囲を広げることができる。
【００６８】
複数の実施形態の共振器１０において、第３導体４０は、導体層間の容量的な結合による静電容量を有する。当該静電容量を有する容量部位は、ｙ方向に複数並びうる。ｙ方向に複数並ぶ容量部位は、電磁気的に並列の関係となりうる。共振器１０は、電気的に並列に並ぶ複数の容量部位を有することで、個々の容量誤差を相互に補完することができる。
【００６９】
共振器１０が共振状態にあるとき、対導体３０、第３導体４０、第４導体５０に流れる電流は、ループする。共振器１０が共振状態にあるとき、共振器１０には、交流電流が流れている。共振器１０において、第３導体４０を流れる電流を第１電流とし、第４導体５０を流れる電流を第２電流とする。共振器１０が共振状態にあるとき、第１電流は、ｘ方向において第２電流と異なる方向に流れる。例えば、第１電流が＋ｘ方向に流れるとき、第２電流は−ｘ方向に流れる。また、例えば、第１電流が−ｘ方向に流れるとき、第２電流は＋ｘ方向に流れる。つまり、共振器１０が共振状態にあるとき、ループ電流は、＋ｘ方向および−ｘ方向に交互に流れる。共振器１０は、磁界を作るループ電流が反転を繰り返すことで、電磁波を放射する。
【００７０】
複数の実施形態において、第３導体４０は、第１導体層４１と、第２導体層４２とを含む。第３導体４０は、第１導体層４１と第２導体層４２とが容量的に結合しているため、共振状態で大域的に電流が１つの方向に流れているようにみえる。複数の実施形態において、各導体を流れる電流は、ｙ方向の端部において密度が大きい。
【００７１】
共振器１０は、対導体３０を介して第１電流および第２電流がループする。共振器１０は、第１導体３１、第２導体３２、第３導体４０、および第４導体５０が共振回路となる。共振器１０の共振周波数は、単位共振器の共振周波数となる。共振器１０が１つの単位共振器を含む場合、または、共振器１０が単位共振器の一部を含む場合、共振器１０の共振周波数は、基体２０、対導体３０、第３導体４０、および第４導体５０、並びに共振器１０の周囲との電磁的な結合によって変わる。例えば、共振器１０は、第３導体４０の周期性が乏しい場合、全体が１つの単位共振器、または全体が１つの単位共振器の一部となる。例えば、共振器１０の共振周波数は、第１導体３１および第２導体３２のｚ方向の長さ、第３導体４０および第４導体５０のｘ方向の長さ、第３導体４０および第４導体５０の静電容量によって変わる。例えば、第１単位導体４１１と第２単位導体４２１の間の容量が大きい共振器１０は、第１導体３１および第２導体３２のｚ方向の長さ、ならびに第３導体４０および第４導体５０のｘ方向の長さを短くしつつ、共振周波数の低周波数化が可能となる。
【００７２】
複数の実施形態において、共振器１０は、ｚ方向において第１導体層４１が電磁波の実効的な放射面となる。複数の実施形態において、共振器１０は、第１導体層４１の第１面積が他の導体層の第１面積より大きい。当該共振器１０は、第１導体層４１の第１面積を大きくすることで、電磁波の放射を大きくすることができる。
【００７３】
複数の実施形態において、共振器１０は、１または複数のインピーダンス素子４５を含みうる。インピーダンス素子４５は、複数の端子間にインピーダンス値を有する。インピーダンス素子４５は、共振器１０の共振周波数を変化させる。インピーダンス素子４５は、抵抗器（Register）、キャパシタ（Capacitor）、およびインダクタ（Inductor）を含みうる。インピーダンス素子４５は、インピーダンス値を変更可能な可変素子を含みうる。可変素子は、電気信号によってインピーダンス値を変更しうる。可変素子は、物理機構によってインピーダンス値を変更しうる。
【００７４】
インピーダンス素子４５は、ｘ方向において並ぶ、第３導体４０の２つの単位導体に接続されうる。インピーダンス素子４５は、ｘ方向において並ぶ、２つの第１単位導体４１１に接続されうる。インピーダンス素子４５は、ｘ方向において並ぶ、第１接続導体４１３と第１浮遊導体４１４とに接続されうる。インピーダンス素子４５は、第１導体３１と、第１浮遊導体４１４とに接続されうる。インピーダンス素子４５は、ｙ方向における中央部において、第３導体４０の単位導体に接続される。インピーダンス素子４５は、２つの第１単位導体４１１のｙ方向における中央部に接続される。
【００７５】
インピーダンス素子４５は、ｘｙ平面内でｘ方向に並ぶ２つの導電体の間に、電気的に直列に接続される。インピーダンス素子４５は、ｘ方向において並ぶ、２つの第１単位導体４１１の間に電気的に直列に接続されうる。インピーダンス素子４５は、ｘ方向において並ぶ、第１接続導体４１３と第１浮遊導体４１４との間に電気的に直列に接続されうる。インピーダンス素子４５は、第１導体３１と、第１浮遊導体４１４との間に電気的に直列に接続されうる。
【００７６】
インピーダンス素子４５は、ｚ方向に重なって静電容量を持つ、２つの第１単位導体４１１および第２単位導体４２１に対して、電気的に並列に接続されうる。インピーダンス素子４５は、ｚ方向に重なって静電容量を持つ、第２接続導体４２３および第１浮遊導体４１４に対して、電気的に並列に接続されうる。
【００７７】
共振器１０は、インピーダンス素子４５としてキャパシタを追加することで、共振周波数を低くできる。共振器１０は、インピーダンス素子４５としてインダクタを追加することで共振周波数を高くできる。共振器１０は、異なるインピーダンス値のインピーダンス素子４５を含みうる。共振器１０は、インピーダンス素子４５として異なる電気容量のキャパシタを含みうる。共振器１０は、インピーダンス素子４５として異なるインダクタンスのインダクタを含みうる。共振器１０は、異なるインピーダンス値のインピーダンス素子４５を追加することで、共振周波数の調整範囲が大きくなる。共振器１０は、インピーダンス素子４５としてキャパシタおよびインダクタを同時に含みうる。共振器１０は、インピーダンス素子４５としてキャパシタおよびインダクタを同時に追加することで、共振周波数の調整範囲が大きくなる。共振器１０は、インピーダンス素子４５を備えることによって、全体が１つの単位共振器、または全体が１つの単位共振器の一部となりうる。
【００７８】
図１〜５は、複数の実施形態の一例である共振器１０を示す図である。図１は、共振器１０の概略図である。図２は、ｚ方向からｘｙ平面を平面視した図である。図３（ａ）は、図２に示したＩＩＩａ−ＩＩＩａ線に沿った断面図である。図３（ｂ）は、図２に示したＩＩＩｂ−ＩＩＩｂ線に沿った断面図である。図４は、図３に示したＩＶ−ＩＶ線に沿った断面図である。図５は、複数の実施形態の一例である単位構造体１０Ｘを示す概念図である。
【００７９】
図１〜５に示した共振器１０において、第１導体層４１は、第１単位共振器４１Ｘとしてパッチ型の共振器を含む。第２導体層４２は、第２単位共振器４２Ｘとしてパッチ型の共振器を含む。単位共振器４０Ｘは、１つの第１単位共振器４１Ｘと、４つの第２部分共振器４２Ｙとを含む。単位構造体１０Ｘは、単位共振器４０Ｘと、単位共振器４０Ｘとｚ方向に重なる基体２０の一部および第４導体５０の一部とを含む。
【００８０】
図６〜９は、複数の実施形態の一例である共振器１０を示す図である。図６は、共振器１０の概略図である。図７は、ｚ方向からｘｙ平面を平面視した図である。図８（ａ）は、図７に示したＶＩＩＩａ−ＶＩＩＩａ線に沿った断面図である。図８（ｂ）は、図７に示したＶＩＩＩｂ−ＶＩＩＩｂ線に沿った断面図である。図９は、図８に示したＩＸ−ＩＸ線に沿った断面図である。
【００８１】
図６〜９に示した共振器１０において、第１導体層４１は、第１単位共振器４１Ｘとしてスロット型の共振器を含む。第２導体層４２は、第２単位共振器４２Ｘとしてスロット型の共振器を含む。単位共振器４０Ｘは、１つの第１単位共振器４１Ｘと、４つの第２部分共振器４２Ｙとを含む。単位構造体１０Ｘは、単位共振器４０Ｘと、単位共振器４０Ｘとｚ方向に重なる基体２０の一部および第４導体５０の一部とを含む。
【００８２】
図１０〜１３は、複数の実施形態の一例である共振器１０を示す図である。図１０は、共振器１０の概略図である。図１１は、ｚ方向からｘｙ平面を平面視した図である。図１２（ａ）は、図１１に示したＸＩＩａ−ＸＩＩａ線に沿った断面図である。図１２（ｂ）は、図１１に示したＸＩＩｂ−ＸＩＩｂ線に沿った断面図である。図１３は、図１２に示したＸＩＩＩ−ＸＩＩＩ線に沿った断面図である。
【００８３】
図１０〜１３に示した共振器１０において、第１導体層４１は、第１単位共振器４１Ｘとしてパッチ型の共振器を含む。第２導体層４２は、第２単位共振器４２Ｘとしてスロット型の共振器を含む。単位共振器４０Ｘは、１つの第１単位共振器４１Ｘと、４つの第２部分共振器４２Ｙとを含む。単位構造体１０Ｘは、単位共振器４０Ｘと、単位共振器４０Ｘとｚ方向に重なる基体２０の一部および第４導体５０の一部とを含む。
【００８４】
図１４〜１７は、複数の実施形態の一例である共振器１０を示す図である。図１４は、共振器１０の概略図である。図１５は、ｚ方向からｘｙ平面を平面視した図である。図１６（ａ）は、図１５に示したＸＶＩａ−ＸＶＩａ線に沿った断面図である。図１６（ｂ）は、図１５に示したＸＶＩｂ−ＸＶＩｂ線に沿った断面図である。図１７は、図１６に示したＸＶＩＩ−ＸＶＩＩ線に沿った断面図である。
【００８５】
図１４〜１７に示した共振器１０において、第１導体層４１は、第１単位共振器４１Ｘとしてスロット型の共振器を含む。第２導体層４２は、第２単位共振器４２Ｘとしてパッチ型の共振器を含む。単位共振器４０Ｘは、１つの第１単位共振器４１Ｘと、４つの第２部分共振器４２Ｙとを含む。単位構造体１０Ｘは、単位共振器４０Ｘと、単位共振器４０Ｘとｚ方向に重なる基体２０の一部および第４導体５０の一部とを含む。
【００８６】
図１〜１７に示した共振器１０は一例である。共振器１０の構成は、図１〜１７に示した構造に限定されない。図１８は、他の構成の対導体３０を含む共振器１０を示す図である。図１９（ａ）は、図１８に示したＸＩＸａ−ＸＩＸａ線に沿った断面図である。図１９（ｂ）は、図１８に示したＸＩＸｂ−ＸＩＸｂ線に沿った断面図である。
【００８７】
図１〜１９に示した基体２０は一例である。基体２０の構成は、図１〜１９に示した構成に限定されない。基体２０は、図２０に示したように、内部に空洞２０ａを含みうる。ｚ方向において、空洞２０ａは、第３導体４０と第４導体５０との間に位置する。空洞２０ａの誘電率は、基体２０の誘電率に比べて低い。基体２０は、空洞２０ａを有することで、第３導体４０と第４導体５０との電磁気的な距離を短くできる。
【００８８】
基体２０は、図２１に示したように、複数の部材を含みうる。基体２０は、第１基体２１、第２基体２２、および接続体２３を含みうる。第１基体２１および第２基体２２は、接続体２３を介して機械的に接続されうる。接続体２３は、内部に第６導体３０３を含みうる。第６導体３０３は、第４導体５０または第５導体３０２と電気的に接続される。第６導体３０３は、第４導体５０および第５導体３０２と合わせて第１導体３１または第２導体３２となる。
【００８９】
図１〜２１に示した対導体３０は一例である。対導体３０の構成は、図１〜２１に示した構成に限定されない。図２２〜２８は、他の構成の対導体３０を含む共振器１０を示す図である。図２２は、図１９（ａ）に相当する断面図である。図２２（ａ）に示すように、第５導体層３０１の数は、適宜変更しうる。図２２（ｂ）に示すように、第５導体層３０１は、基体２０の上に位置しなくてよい。図２２（ｃ）に示すように、第５導体層３０１は、基体２０の中に位置しなくてよい。
【００９０】
図２３は、図１８に相当する平面図である。図２３に示すように、共振器１０は、第５導体３０２を単位共振器４０Ｘの境界から離しうる。図２４は、図１８に相当する平面図である。図２４に示すように、２つの対導体３０は、対となる他の対導体３０側に出る凸部を有しうる。このような共振器１０は、例えば、凹部を有する基体２０に金属ペーストを塗布して硬化することで形成しうる。
【００９１】
図２５は、図１８に相当する平面図である。図２５に示すように、基体２０は、凹部を有しうる。図２５に示すように、対導体３０は、ｘ方向における外面から内側に窪む凹部を有している。図２５に示すように、対導体３０は、基体２０の表面に沿って広がっている。このような共振器１０は、例えば、凹部を有する基体２０に微細な金属材料を吹き付けることで形成しうる。
【００９２】
図２６は、図１８に相当する平面図である。図２６に示すように、基体２０は、凹部を有しうる。図２５に示すように、対導体３０は、ｘ方向における外面から内側に窪む凹部を有している。図２６に示すように、対導体３０は、基体２０の凹部に沿って広がっている。このような共振器１０は、例えば、スルーホール導体の並びに沿ってマザー基板を分割することで製造しうる。かかる対導体３０は、端面スルーホールなどと称しうる。
【００９３】
図２７は、図１８に相当する平面図である。図２７に示すように、基体２０は、凹部を有しうる。図２７に示すように、対導体３０は、ｘ方向における外面から内側に窪む凹部を有している。このような共振器１０は、例えば、スルーホール導体の並びに沿ってマザー基板を分割することで製造しうる。かかる対導体３０は、端面スルーホールなどと称しうる。
【００９４】
図２８は、図１８に相当する平面図である。図２８に示すように、対導体３０は、ｘ方向における長さが、基体２０に比べて短くてよい。対導体３０の構成はこれらに限られない。２つの対導体３０は、互いに異なる構成と成りうる。例えば、一方の対導体３０は、第５導体層３０１および第５導体３０２を含み、他方の対導体３０は、端面スルーホールであってよい。
【００９５】
図１〜２８に示した第３導体４０は一例である。第３導体４０の構成は、図１〜２８に示した構成に限定されない。単位共振器４０Ｘ、第１単位共振器４１Ｘ、および第２単位共振器４２Ｘは、方形に限られない。単位共振器４０Ｘ、第１単位共振器４１Ｘ、および第２単位共振器４２Ｘは、単位共振器４０Ｘ等と称しうる。例えば、単位共振器４０Ｘ等は、図２９（ａ）に示すように、三角形であってよく、図２９（ｂ）に示すように六角形であってよい。単位共振器４０Ｘ等の各辺は、図３０に示すように、ｘ方向およびｙ方向と異なる方向に伸びうる。第３導体４０は、第２導体層４２が基体２０の上に位置し、第１導体層４１が基体２０の中に位置しうる。第３導体４０は、第２導体層４２が第１導体層４１より第４導体５０から遠くに位置しうる。
【００９６】
図１〜３０に示した第３導体４０は一例である。第３導体４０の構成は、図１〜３０に示した構成に限定されない。第３導体４０を含む共振器は、ライン型の共振器４０１であってよい。図３１（ａ）に示したのは、ミアンダライン型の共振器４０１である。図３１（ｂ）に示したのは、スパイラル型の共振器４０１である。第３導体４０の含む共振器は、スロット型の共振器４０２であってよい。スロット型の共振器４０２は、１つまたは複数の第７導体４０３を開口内に有しうる。開口内の第７導体４０３は、一端が解放され、他端が開口を規定する導体に電気的に接続される。図３１（ｃ）に示した単位スロットは、５つの第７導体４０３が開口内に位置する。単位スロットは、第７導体４０３によってミアンダラインに相当する形となる。図３１（ｄ）に示した単位スロットは、１つの第７導体４０３が開口内に位置する。単位スロットは、第７導体４０３によってスパイラルに相当する形となる。
【００９７】
図１〜３１に示した共振器１０の構成は一例である。共振器１０の構成は、図１〜３１に示した構成に限定されない。例えば、共振器１０の対導体３０は、３以上含みうる。例えば、１つの対導体３０は、２つの対導体３０とｘ方向において対向しうる。当該２つの対導体３０は、当該対導体３０との距離が異なる。例えば、共振器１０は、二対の対導体３０を含みうる。二対の対導体３０は、各対の距離、および各対の長さが異なりうる。共振器１０は、５以上の第１導体を含みうる。共振器１０の単位構造体１０Ｘは、ｙ方向において、他の単位構造体１０Ｘと並びうる。共振器１０の単位構造体１０Ｘは、ｘ方向において、対導体３０を介さずに他の単位構造体１０Ｘと並びうる。図３２〜３４は、共振器１０の例を示す図である。図３２〜３４に示す共振器１０では、単位構造体１０Ｘの単位共振器４０Ｘを正方形で示すが、これに限られない。
【００９８】
図１〜３４に示した共振器１０の構成は一例である。共振器１０の構成は、図１〜３４に示した構成に限定されない。図３５は、ｚ方向からｘｙ平面を平面視した図である。図３６（ａ）は、図３５に示したＸＸＸＶＩａ−ＸＸＸＶＩａ線に沿った断面図である。図３６（ｂ）は、図３５に示したＸＸＸＶＩｂ−ＸＸＸＶＩｂ線に沿った断面図である。
【００９９】
図３５，３６に示した共振器１０において、第１導体層４１は、第１単位共振器４１Ｘとしてパッチ型の共振器の半分を含む。第２導体層４２は、第２単位共振器４２Ｘとしてパッチ型の共振器の半分を含む。単位共振器４０Ｘは、１つの第１部分共振器４１Ｙと、１つの第２部分共振器４２Ｙとを含む。単位構造体１０Ｘは、単位共振器４０Ｘと、単位共振器４０ＸとＺ方向に重なる基体２０の一部および第４導体５０の一部とを含む。図３５に示した共振器１０は、３つの単位共振器４０Ｘがｘ方向に並んでいる。３つの単位共振器４０Ｘに含まれる第１単位導体４１１および第２単位導体４２１は、１つの電流路４０Ｉとなっている。
【０１００】
図３７は、図３５に示した共振器１０の他の例を示す。図３７に示した共振器１０は、図３５に示した共振器１０と比較してｘ方向に長い。共振器１０の寸法は、図３７に示した共振器１０に限定されず、適宜変更しうる。図３７の共振器１０において、第１接続導体４１３は、ｘ方向の長さが第１浮遊導体４１４と異なる。図３７の共振器１０において、第１接続導体４１３は、ｘ方向の長さが第１浮遊導体４１４より短い。図３８は、図３５に示した共振器１０の他の例を示す。図３８に示した共振器１０は、第３導体４０のｘ方向の長さが異なる。図３８の共振器１０において、第１接続導体４１３は、ｘ方向の長さが第１浮遊導体４１４より長い。
【０１０１】
図３９は、共振器１０の他の例を示す。図３９は、図３７に示した共振器１０の他の例を示す。複数の実施形態において、共振器１０は、ｘ方向に並ぶ複数の第１単位導体４１１および第２単位導体４２１が容量的に結合する。共振器１０は、一方から他方に電流が流れない、２つの電流路４０Ｉがｙ方向に並びうる。
【０１０２】
図４０は、共振器１０の他の例を示す。図４０は、図３９に示した共振器１０の他の例を示す。複数の実施形態において、共振器１０は、第１導体３１に接続される導電体の数と、第２導体３２に接続される導電体の数とが異なりうる。図４０の共振器１０において、１つの第１接続導体４１３は、２つの第２浮遊導体４２４と容量的に結合している。図４０の共振器１０において、２つの第２接続導体４２３は、１つの第１浮遊導体４１４と容量的に結合している。複数の実施形態において、第１単位導体４１１の数は、当該第１単位導体４１１に容量結合する第２単位導体４２１の数と異なりうる。
【０１０３】
図４１は、図３９に示した共振器１０の他の例を示す。複数の実施形態において、第１単位導体４１１は、ｘ方向における第１端部において容量結合する第２単位導体４２１の数と、ｘ方向における第２端部において容量結合する第２単位導体４２１の数が異なりうる。図４１の共振器１０において、１つの第２浮遊導体４２４は、ｘ方向における第１端部に２つの第１接続導体４１３が容量結合し、第２端部に３つの第２浮遊導体４２４が容量結合している。複数の実施形態において、ｙ方向に並ぶ複数の導電体は、ｙ方向における長さが異なりうる。図４１の共振器１０において、ｙ方向に並ぶ３つの第１浮遊導体４１４は、ｙ方向における長さが異なる。
【０１０４】
図４２は、共振器１０の他の例を示す。図４３は、図４２に示したＸＬＩＩＩ−ＸＬＩＩＩ線に沿った断面図である。図４２，４３に示した共振器１０において、第１導体層４１は、第１単位共振器４１Ｘとしてパッチ型の共振器の半分を含む。第２導体層４２は、第２単位共振器４２Ｘとしてパッチ型の共振器の半分を含む。単位共振器４０Ｘは、１つの第１部分共振器４１Ｙと、１つの第２部分共振器４２Ｙとを含む。単位構造体１０Ｘは、単位共振器４０Ｘと、単位共振器４０Ｘとｚ方向に重なる基体２０の一部および第４導体５０の一部とを含む。図４２に示した共振器１０は、１つの単位共振器４０Ｘがｘ方向に延びている。
【０１０５】
図４４は、共振器１０の他の例を示す。図４５は、図４４に示したＸＬＶ−ＸＬＶ線に沿った断面図である。図４４，４５に示した共振器１０において、第３導体４０は、第１接続導体４１３のみを含む。第１接続導体４１３は、ｘｙ平面において第１導体３１と対向する。第１接続導体４１３は、第１導体３１と容量的に結合する。
【０１０６】
図４６は、共振器１０の他の例を示す。図４７は、図４６に示したＸＬＶＩＩ−ＸＬＶＩＩ線に沿った断面図である。図４６，４７に示した共振器１０において、第３導体４０は、第１導体層４１および第２導体層４２を有する。第１導体層４１は、１つの第１浮遊導体４１４を有する。第２導体層４２は、２つの第２接続導体４２３を有する。当該第１導体層４１は、ｘｙ平面において対導体３０と対向する。２つの第２接続導体４２３は、１つの第１浮遊導体４１４とｚ方向に重なっている。１つの第１浮遊導体４１４は、２つの第２接続導体４２３と容量的に結合している。
【０１０７】
図４８は、共振器１０の他の例を示す。図４９は、図４８に示したＸＬＩＸ−ＸＬＩＸ線に沿った断面図である。図４８，４９に示した共振器１０において、第３導体４０は、第１浮遊導体４１４のみを含む。第１浮遊導体４１４は、ｘｙ平面において対導体３０と対向する。第１接続導体４１３は、対導体３０と容量的に結合する。
【０１０８】
図５０は、共振器１０の他の例を示す。図５１は、図５０に示したＬＩ−ＬＩ線に沿った断面図である。図５０，５１に示した共振器１０は、図４２，４３に示した共振器１０と第４導体５０の構成が異なる。図５０，５１に示した共振器１０は、第４導体５０と、基準電位層５１とを備える。基準電位層５１は、共振器１０を備える機器のグラウンドに電気的に接続される。基準電位層５１は、第４導体５０を介して第３導体４０と対向している。第４導体５０は、第３導体４０と基準電位層５１との間に位置する。基準電位層５１と第４導体５０との間隔は、第３導体４０と第４導体５０との間隔に比べて狭い。
【０１０９】
図５２は、共振器１０の他の例を示す。図５３は、図５２に示したＬＩＩＩ−ＬＩＩＩ線に沿った断面図である。共振器１０は、第４導体５０と、基準電位層５１とを備える。基準電位層５１は、共振器１０を備える機器のグラウンドに電気的に接続される。第４導体５０は、共振器を備える。第４導体５０は、第３導体層５２および第４導体層５３を含む。第３導体層５２および第４導体層５３は、容量結合する。第３導体層５２および第４導体層５３は、ｚ方向に対向する。第３導体層５２および第４導体層５３の距離は、第４導体層５３と基準電位層５１との距離に比べて短い。第３導体層５２および第４導体層５３の距離は、第４導体５０と基準電位層５１との距離に比べて短い。第３導体４０は、１つの導体層となっている。
【０１１０】
図５４は、図５３に示した共振器１０の他の例を示す。共振器１０は、第３導体４０と、第４導体５０と、基準電位層５１とを備える。第３導体４０は、第１導体層４１および第２導体層４２を含む。第１導体層４１は、第１接続導体４１３を含む。第２導体層４２は、第２接続導体４２３を含む。第１接続導体４１３は、第２接続導体４２３と容量的に結合される。基準電位層５１は、共振器１０を備える機器のグラウンドに電気的に接続される。第４導体５０は、第３導体層５２および第４導体層５３を含む。第３導体層５２および第４導体層５３は、容量結合する。第３導体層５２および第４導体層５３は、ｚ方向に対向する。第３導体層５２および第４導体層５３の距離は、第４導体層５３と基準電位層５１との距離に比べて短い。第３導体層５２および第４導体層５３の距離は、第４導体５０と基準電位層５１との距離に比べて短い。
【０１１１】
図５５は、共振器１０の他の例を示す。図５６（ａ）は、図５５に示したＬＶＩａ−ＬＶＩａ線に沿った断面図である。図５６（ｂ）は、図５５に示したＬＶＩｂ−ＬＶＩｂ線に沿った断面図である。図５５に示した共振器１０において、第１導体層４１は、４つの第１浮遊導体４１４を有する。図５５に示した第１導体層４１は、第１接続導体４１３を有していない。図５５に示した共振器１０において、第２導体層４２は、６つの第２接続導体４２３と、３つの第２浮遊導体４２４とを有する。２つの第２接続導体４２３の各々は、２つの第１浮遊導体４１４と容量的に結合している。１つの第２浮遊導体４２４は、４つの第１浮遊導体４１４と容量的に結合している。２つの第２浮遊導体４２４は、２つの第１浮遊導体４１４と容量的に結合している。
【０１１２】
図５７は、図５５に示した共振器の他の例を示す図である。図５７の共振器１０は、第２導体層４２の大きさが図５５に示した共振器１０と異なる。図５７に示した共振器１０は、第２浮遊導体４２４のｘ方向に沿った長さが第２接続導体４２３のｘ方向に沿った長さより短い。
【０１１３】
図５８は、図５５に示した共振器の他の例を示す図である。図５８の共振器１０は、第２導体層４２の大きさが図５５に示した共振器１０と異なる。図５８に示した共振器１０において、複数の第２単位導体４２１の各々は、第１面積が異なる。図５８に示した共振器１０において、複数の第２単位導体４２１の各々は、ｘ方向における長さが異なる。図５８に示した共振器１０において、複数の第２単位導体４２１の各々は、ｙ方向における長さが異なる。図５８において、複数の第２単位導体４２１は、第１面積、長さ、および幅が互いに異なるがこれに限られない。図５８において、複数の第２単位導体４２１は、第１面積、長さ、および幅の一部が互いに異なりうる。複数の第２単位導体４２１は、第１面積、長さ、および幅の一部または全てが互いに一致しうる。複数の第２単位導体４２１は、第１面積、長さ、および幅の一部または全てが互いに異なりうる。複数の第２単位導体４２１は、第１面積、長さ、および幅の一部または全てが互いに一致しうる。複数の第２単位導体４２１の一部は、第１面積、長さ、および幅の一部または全てが互いに一致しうる。
【０１１４】
図５８に示した共振器１０において、ｙ方向に並ぶ複数の第２接続導体４２３は、第１面積が互いに異なる。図５８に示した共振器１０において、ｙ方向に並ぶ複数の第２接続導体４２３は、ｘ方向における長さが互いに異なる。図５８に示した共振器１０において、ｙ方向に並ぶ複数の第２接続導体４２３は、ｙ方向における長さが互いに異なる。図５８において、複数の第２接続導体４２３は、第１面積、長さ、および幅が互いに異なるがこれに限られない。図５８において、複数の第２接続導体４２３は、第１面積、長さ、および幅の一部が互いに異なりうる。複数の第２接続導体４２３は、第１面積、長さ、および幅の一部または全てが互いに一致しうる。複数の第２接続導体４２３は、第１面積、長さ、および幅の一部または全てが互いに異なりうる。複数の第２接続導体４２３は、第１面積、長さ、および幅の一部または全てが互いに一致しうる。複数の第２接続導体４２３の一部は、第１面積、長さ、および幅の一部または全てが互いに一致しうる。
【０１１５】
図５８に示した共振器１０において、ｙ方向に並ぶ複数の第２浮遊導体４２４は、第１面積が互いに異なる。図５８に示した共振器１０において、ｙ方向に並ぶ複数の第２浮遊導体４２４は、ｘ方向における長さが互いに異なる。図５８に示した共振器１０において、ｙ方向に並ぶ複数の第２浮遊導体４２４は、ｙ方向における長さが互いに異なる。図５８において、複数の第２浮遊導体４２４は、第１面積、長さ、および幅が互いに異なるがこれに限られない。図５８において、複数の第２浮遊導体４２４は、第１面積、長さ、および幅の一部が互いに異なりうる。複数の第２浮遊導体４２４は、第１面積、長さ、および幅の一部または全てが互いに一致しうる。複数の第２浮遊導体４２４は、第１面積、長さ、および幅の一部または全てが互いに異なりうる。複数の第２浮遊導体４２４は、第１面積、長さ、および幅の一部または全てが互いに一致しうる。複数の第２浮遊導体４２４の一部は、第１面積、長さ、および幅の一部または全てが互いに一致しうる。
【０１１６】
図５９は、図５７に示した共振器１０の他の例を示す図である。図５９の共振器１０は、ｙ方向における第１単位導体４１１の間隔が図５７に示した共振器１０と異なる。図５９の共振器１０は、ｘ方向における第１単位導体４１１の間隔に比べて、ｙ方向における第１単位導体４１１の間隔が小さい。共振器１０は、対導体３０が電気壁として機能しうるため、電流がｘ方向に流れる。当該共振器１０において、第３導体４０をｙ方向に流れる電流は、無視しうる。第１単位導体４１１のｙ方向の間隔は、第１単位導体４１１のｘ方向における間隔に比べて短くしうる。第１単位導体４１１のｙ方向の間隔を短くすることで、第１単位導体４１１の面積を大きくしうる。
【０１１７】
図６０〜６２は、共振器１０の他の例を示す図である。これらの共振器１０は、インピーダンス素子４５を有する。インピーダンス素子４５が接続する単位導体は、図６０〜６２に示した例に限られない。図６０〜６２に示したインピーダンス素子４５は、一部を省略しうる。インピーダンス素子４５は、キャパシタンス特性を取りうる。インピーダンス素子４５は、インダクタンス特性を取りうる。インピーダンス素子４５は、機械的または電気的な可変素子でありうる。インピーダンス素子４５は、１つの層にある異なる２つの導体を接続しうる。
【０１１８】
アンテナは、電磁波の放射する機能、および電磁波を受信する機能の少なくとも一方を有する。本開示のアンテナは、第１アンテナ６０および第２アンテナ７０を含むが、これらに限られない。
【０１１９】
第１アンテナ６０は、基体２０、対導体３０、第３導体４０、第４導体５０、第１給電線６１を備える。一例において、第１アンテナ６０は、基体２０の上に第３基体２４を有する。第３基体２４は、基体２０と異なる組成としうる。第３基体２４は、第３導体４０の上に位置しうる。図６３〜７６は、複数の実施形態の一例である第１アンテナ６０を示す図である。
【０１２０】
第１給電線６１は、人工磁気壁として周期的に並ぶ共振器の少なくとも１つに給電する。複数の共振器に給電する場合、第１アンテナ６０は、複数の第１給電線を有しうる。第１給電線６１は、人工磁気壁として周期的に並ぶ共振器のいずれかに電磁気的に接続されうる。第１給電線６１は、人工磁気壁として周期的に並ぶ共振器から電気壁として観える一対の導体のいずれかに電磁気的に接続されうる。
【０１２１】
第１給電線６１は、第１導体３１、第２導体３２、および第３導体４０の少なくとも１つに給電する。第１導体３１、第２導体３２、および第３導体４０の複数の部分に給電する場合、第１アンテナ６０は、複数の第１給電線を有しうる。第１給電線６１は、第１導体３１、第２導体３２、および第３導体４０のいずれかに電磁気的に接続されうる。第１アンテナ６０が第４導体５０の他に基準電位層５１を備える場合、第１給電線６１は、第１導体３１、第２導体３２、第３導体４０、および第４導体５０のいずれかに電磁気的に接続されうる。第１給電線６１は、対導体３０のうち、第５導体層３０１および第５導体３０２のいずれかに電気的に接続される。第１給電線６１の一部は、第５導体層３０１と一体としうる。
【０１２２】
第１給電線６１は、第３導体４０に電磁気的に接続されうる。例えば、第１給電線６１は、第１単位共振器４１Ｘの１つに電磁気的に接続される。例えば、第１給電線６１は、第２単位共振器４２Ｘの１つに電磁気的に接続される。第１給電線６１は、第３導体４０の単位導体に対して、ｘ方向における中央と異なる点で電磁気的に接続される。第１給電線６１は、一実施形態において、第３導体４０に含まれる少なくとも１つの共振器に電力を供給する。第１給電線６１は、一実施形態において、第３導体４０に含まれる少なくとも１つの共振器からの電力を外部に給電する。第１給電線６１は、少なくとも一部が基体２０の中に位置しうる。第１給電線６１は、基体２０の２つのｚｘ面、２つのｙｚ面、および２つのｘｙ面のいずれかから外部に臨みうる。
【０１２３】
第１給電線６１は、ｚ方向の順方向および逆方向から第３導体４０に対して接しうる。第４導体５０は、第１給電線６１の周囲で省略しうる。第１給電線６１は、第４導体５０の開口を通じて、第３導体４０に電磁気的に接続しうる。第１導体層４１は、第１給電線６１の周囲で省略しうる。第１給電線６１は、第１導体層４１の開口を通じて、第２導体層４２に接続しうる。第１給電線６１は、ｘｙ平面に沿って第３導体４０に対して接しうる。対導体３０は、第１給電線６１の周囲で省略しうる。第１給電線６１は、対導体３０の開口を通じて、第３導体４０に接続しうる。第１給電線６１は、第３導体４０の単位導体に対して、当該単位導体の中心部から離れて接続される。
【０１２４】
図６３は、第１アンテナ６０をｚ方向からｘｙ平面を平面視した図である。図６４は、図６３に示したＬＸＩＶ−ＬＸＩＶ線に沿った断面図である。図６３，６４に示した第１アンテナ６０は、第３導体４０の上に第３基体２４を有する。第３基体２４は、第１導体層４１の上に開口を有する。第１給電線６１は、第３基体２４の開口を介して第１導体層４１に電気的に接続される。
【０１２５】
図６５は、第１アンテナ６０をｚ方向からｘｙ平面を平面視した図である。図６６は、図６５に示したＬＸＶＩ−ＬＸＶＩ線に沿った断面図である。図６５，６６に示した第１アンテナ６０において、第１給電線６１の一部は、基体２０の上に位置する。第１給電線６１は、ｘｙ平面内にて第３導体４０と接続しうる。第１給電線６１は、ｘｙ平面内にて第１導体層４１と接続しうる。一実施形態において、第１給電線６１は、第２導体層４２とｘｙ平面に接続しうる。
【０１２６】
図６７は、第１アンテナ６０をｚ方向からｘｙ平面を平面視した図である。図６８は、図６７に示したＬＸＶＩＩＩ−ＬＸＶＩＩＩ線に沿った断面図である。図６７，６８に示した第１アンテナ６０において、第１給電線６１は、基体２０の中に位置する。第１給電線６１は、ｚ方向における逆方向から第３導体４０に接続しうる。第４導体５０は、開口を有しうる。第４導体５０は、第３導体４０とｚ方向において重なる位置に開口を有しうる。第１給電線６１は、開口を介して基体２０の外部に臨みうる。
【０１２７】
図６９は、第１アンテナ６０をｘ方向からｙｚ面を見た断面図である。対導体３０は、開口を有しうる。第１給電線６１は、開口を介して基体２０の外部に臨みうる。
【０１２８】
第１アンテナ６０が放射する電磁波は、第１平面において、ｙ方向の偏波成分よりｘ方向の偏波成分が大きい。ｘ方向の偏波成分は、ｚ方向から金属板が第４導体５０に近づいた際に、水平偏波成分より減衰が小さい。第１アンテナ６０は、外部から金属板が近づいた際の放射効率を維持しうる。
【０１２９】
図７０は、第１アンテナ６０の他の例を示す。図７１は、図７０に示したＬＸＸＩ−ＬＸＸＩ線に沿った断面図である。図７２は、第１アンテナ６０の他の例を示す。図７３は、図７２に示したＬＸＸＩＩＩ−ＬＸＸＩＩＩ線に沿った断面図である。図７４は、第１アンテナ６０の他の例を示す。図７５（ａ）は、図７４に示したＬＸＸＶａ−ＬＸＸＶａ線に沿った断面図である。図７５（ｂ）は、図７４に示したＬＸＸＶｂ−ＬＸＸＶｂ線に沿った断面図である。図７６は、第１アンテナ６０の他の例を示す。図７６に示した第１アンテナ６０は、インピーダンス素子４５を有している。
【０１３０】
第１アンテナ６０は、インピーダンス素子４５によって、動作周波数を変更することができる。第１アンテナ６０は、第１給電線６１に接続される第１給電導体４１５と、第１給電線６１に接続されない第１単位導体４１１とを含む。インピーダンス整合は、第１給電導体４１５と他の導電体とにインピーダンス素子４５が接続されると変化する。第１アンテナ６０は、インピーダンス素子４５によって第１給電導体４１５と他の導電体とを接続することで、インピーダンスの整合を調整できる。第１アンテナ６０において、インピーダンス素子４５は、インピーダンス整合を調整するために、第１給電導体４１５と他の導電体との間に挿入されうる。第１アンテナ６０において、インピーダンス素子４５は、動作周波数を調整するために、第１給電線６１に接続されない２つの第１単位導体４１１の間に挿入されうる。第１アンテナ６０において、インピーダンス素子４５は、動作周波数を調整するために、第１給電線６１に接続されない第１単位導体４１１と、対導体３０の何れかとの間に挿入されうる。
【０１３１】
第２アンテナ７０は、基体２０、対導体３０、第３導体４０、第４導体５０、第２給電層７１、および第２給電線７２を備える。一例において、第３導体４０は、基体２０の中に位置する。一例において、第２アンテナ７０は、基体２０の上に第３基体２４を有する。第３基体２４は、基体２０と異なる組成としうる。第３基体２４は、第３導体４０の上に位置しうる。第３基体２４は、第２給電層７１の上に位置しうる。
【０１３２】
第２給電層７１は、第３導体４０の上方に間を空けて位置する。第２給電層７１と第３導体４０との間に、基体２０、または第３基体２４が位置しうる。第２給電層７１は、ライン型、パッチ型、およびスロット型の共振器を含む。第２給電層７１は、アンテナ素子と言いうる。一例において、第２給電層７１は、第３導体４０と電磁気的に結合しうる。第２給電層７１の共振周波数は、第３導体４０との電磁気的な結合によって、単独の共振周波数から変化する。一例において、第２給電層７１は、第２給電線７２からの電力の伝送を受けて、第３導体４０と共に共振する。一例において、第２給電層７１は、第２給電線７２からの電力の伝送を受けて、第３導体４０および第３導体と共に共振する。
【０１３３】
第２給電線７２は、第２給電層７１に電気的に接続される。一実施形態において、第２給電線７２は、第２給電層７１に電力を伝送する。一実施形態において、第２給電線７２は、第２給電層７１からの電力を外部に伝送する。
【０１３４】
図７７は、第２アンテナ７０をｚ方向からｘｙ平面を平面視した図である。図７８は、図７７に示したＬＸＸＶＩＩＩ−ＬＸＸＶＩＩＩ線に沿った断面図である。図７７，７８に示した第２アンテナ７０において、第３導体４０は、基体２０の中に位置する。第２給電層７１は、基体２０の上に位置する。第２給電層７１は、単位構造体１０Ｘとｚ方向に重なって位置する。第２給電線７２は、基体２０の上に位置する。第２給電線７２は、ｘｙ平面において第２給電層７１に電磁気的に接続される。
【０１３５】
本開示の無線通信モジュールは、複数の実施形態の一例として無線通信モジュール８０を含む。図７９は、無線通信モジュール８０のブロック構造図である。図８０は、無線通信モジュール８０の概略構成図である。無線通信モジュール８０は、第１アンテナ６０、回路基板８１、ＲＦモジュール８２を備える。無線通信モジュール８０は、第１アンテナ６０に代えて第２アンテナ７０を備えうる。
【０１３６】
第１アンテナ６０は、回路基板８１の上に位置する。第１アンテナ６０の第１給電線６１は、回路基板８１を介してＲＦモジュール８２に電磁気的に接続される。第１アンテナ６０の第４導体５０は、回路基板８１のグラウンド導体８１１に電磁気的に接続される。
【０１３７】
グラウンド導体８１１は、ｘｙ平面に広がりうる。グラウンド導体８１１は、ｘｙ平面において第４導体５０より面積が広い。グラウンド導体８１１は、ｙ方向において第４導体５０より長い。グラウンド導体８１１は、ｘ方向において第４導体５０より長い。第１アンテナ６０は、ｙ方向において、グラウンド導体８１１の中心よりも端側に位置しうる。第１アンテナ６０の中心は、ｘｙ平面においてグラウンド導体８１１の中心と異なりうる。第１アンテナ６０の中心は、第１導体３１および第２導体３２の中心と異なりうる。第１給電線６１が第３導体４０に接続される点は、ｘｙ平面におけるグラウンド導体８１１の中心と異なりうる。
【０１３８】
第１アンテナ６０は、対導体３０を介して第１電流および第２電流がループする。第１アンテナ６０は、グラウンド導体８１１の中心よりｙ方向における端側に位置することで、グラウンド導体８１１を流れる第２電流が非対象になる。グラウンド導体８１１を流れる第２電流が非対象になると、第１アンテナ６０およびグラウンド導体８１１を含むアンテナ構造体は、放射波のｘ方向の偏波成分が大きくなる。放射波のｘ方向の偏波成分が大きくすることで、放射波は、総合放射効率が向上しうる。
【０１３９】
ＲＦモジュール８２は、第１アンテナ６０に供給する電力を制御しうる。ＲＦモジュール８２は、ベースバンド信号を変調し、第１アンテナ６０に供給する。ＲＦモジュール８２は、第１アンテナ６０で受信された電気信号をベースバンド信号に変調しうる。
【０１４０】
第１アンテナ６０は、回路基板８１側の導体によって共振周波数の変化が小さい。無線通信モジュール８０は、第１アンテナ６０を有することで、外部環境から受ける影響を低減しうる。
【０１４１】
第１アンテナ６０は、回路基板８１と一体構成としうる。第１アンテナ６０と回路基板８１とが一体構成の場合、第４導体５０とグラウンド導体８１１とが一体構成となる。
【０１４２】
本開示の無線通信機器は、複数の実施形態の一例として無線通信機器９０を含む。図８１は、無線通信機器９０のブロック構造図である。図８２は、無線通信機器９０の平面視図である。図８２に示した無線通信機器９０は、構成の一部を省略している。図８３は、無線通信機器９０の断面図である。図８３に示した無線通信機器９０は、構成の一部を省略している。無線通信機器９０は、無線通信モジュール８０、電池９１、センサ９２、メモリ９３、コントローラ９４、第１筐体９５、および第２筐体９６を備える。無線通信機器９０の無線通信モジュール８０は、第１アンテナ６０を有しているが、第２アンテナ７０を有しうる。図８４は、無線通信機器９０の他の実施形態の１つである。無線通信機器９０の有する第１アンテナ６０は、基準電位層５１を有しうる。
【０１４３】
電池９１は、無線通信モジュール８０に電力を供給する。電池９１は、センサ９２、メモリ９３、およびコントローラ９４の少なくとも１つに電力を供給しうる。電池９１は、１次電池および二次電池の少なくとも一方を含みうる。電池９１のマイナス極は、回路基板８１のグラウンド端子に電気的に接続される。電池９１のマイナス極は、第１アンテナ６０の第４導体５０に電気的に接続される。
【０１４４】
センサ９２は、例えば、速度センサ、振動センサ、加速度センサ、ジャイロセンサ、回転角センサ、角速度センサ、地磁気センサ、マグネットセンサ、温度センサ、湿度センサ、気圧センサ、光センサ、照度センサ、ＵＶセンサ、ガスセンサ、ガス濃度センサ、雰囲気センサ、レベルセンサ、匂いセンサ、圧力センサ、空気圧センサ、接点センサ、風力センサ、赤外線センサ、人感センサ、変位量センサ、画像センサ、重量センサ、煙センサ、漏液センサ、バイタルセンサ、バッテリ残量センサ、超音波センサまたはＧＰＳ（Global Positioning System）信号の受信装置等を含んでよい。
【０１４５】
メモリ９３は、例えば半導体メモリ等を含みうる。メモリ９３は、コントローラ９４のワークメモリとして機能しうる。メモリ９３は、コントローラ９４に含まれうる。メモリ９３は、無線通信機器９０の各機能を実現する処理内容を記述したプログラム、および無線通信機器９０における処理に用いられる情報等を記憶する。
【０１４６】
コントローラ９４は、例えばプロセッサを含みうる。コントローラ９４は、１以上のプロセッサを含んでよい。プロセッサは、特定のプログラムを読み込ませて特定の機能を実行する汎用のプロセッサ、および特定の処理に特化した専用のプロセッサを含んでよい。専用のプロセッサは、特定用途向けＩＣを含んでよい。特定用途向けＩＣは、ＡＳＩＣ（Application Specific Integrated Circuit）ともいう。プロセッサは、プログラマブルロジックデバイスを含んでよい。プログラマブルロジックデバイスは、ＰＬＤ（Programmable Logic Device）ともいう。ＰＬＤは、ＦＰＧＡ（Field-Programmable Gate Array）を含んでよい。コントローラ９４は、１つまたは複数のプロセッサが協働するＳｏＣ（System-on-a-Chip）、およびＳｉＰ（System In a Package）のいずれかであってよい。コントローラ９４は、メモリ９３に、各種情報、または無線通信機器９０の各構成部を動作させるためのプログラム等を格納してよい。
【０１４７】
コントローラ９４は、無線通信機器９０から送信する送信信号を生成する。コントローラ９４は、例えば、センサ９２から測定データを取得してよい。コントローラ９４は、測定データに応じた送信信号を生成してよい。コントローラ９４は、無線通信モジュール８０のＲＦモジュール８２にベースバンド信号を送信しうる。
【０１４８】
第１筐体９５および第２筐体９６は、無線通信機器９０の他のデバイスを保護する。第１筐体９５は、ｘｙ平面に広がりうる。第１筐体９５は、他のデバイスを支える。第１筐体９５は、無線通信モジュール８０を支持しうる。無線通信モジュール８０は、第１筐体９５の上面９５Ａの上に位置する。第１筐体９５は、電池９１を支持しうる。電池９１は、第１筐体９５の上面９５Ａの上に位置する。複数の実施形態の一例において、第１筐体９５の上面９５Ａの上には、無線通信モジュール８０と、電池９１とがｘ方向に沿って並んでいる。電池９１は、第３導体４０との間に第１導体３１が位置する。電池９１は、第３導体４０から観て対導体３０の向こう側に位置する。
【０１４９】
第２筐体９６は、他のデバイスを覆いうる。第２筐体９６は、第１アンテナ６０のｚ方向側に位置する下面９６Ａを含む。下面９６Ａは、ｘｙ平面に沿って広がる。下面９６Ａは、平坦に限られず、凹凸を含みうる。第２筐体９６は、第８導体９６１を有しうる。第８導体９６１は、第２筐体９６の内部、外側および内側の少なくとも一方に位置する。第８導体９６１は、第２筐体９６の上面および側面の少なくとも一方に位置する。
【０１５０】
第８導体９６１は、第１アンテナ６０と対向する。第８導体９６１の第１部位９６１１は、ｚ方向において、第１アンテナ６０と対向する。第８導体９６１は、第１部位９６１１の他に、ｘ方向において第１アンテナ６０と対向する第２部位、およびｙ方向において第１アンテナと対向する第３部位の少なくとも一方を含みうる。第８導体９６１は、一部が電池９１と対向している。
【０１５１】
第８導体９６１は、ｘ方向において第１導体３１より外側に延びる第１延部９６１２を含みうる。第８導体９６１は、ｘ方向において第２導体３２より外側に延びる第２延部９６１３を含みうる。第１延部９６１２は、第１部位９６１１と電気的に接続しうる。第２延部９６１３は、第１部位９６１１と電気的に接続しうる。第８導体９６１の第１延部９６１２は、ｚ方向において、電池９１と対向している。第８導体９６１は、電池９１と容量的に結合しうる。第８導体９６１は、電池９１との間がキャパシタンスとなりうる。
【０１５２】
第８導体９６１は、第１アンテナ６０の第３導体４０と離隔する。第８導体９６１は、第１アンテナ６０の各導体と電気的に接続されていない。第８導体９６１は、第１アンテナ６０と離隔しうる。第８導体９６１は、第１アンテナ６０のいずれかの導体と電磁気的に結合しうる。第８導体９６１の第１部位９６１１は、第１アンテナ６０と電磁気的に結合しうる。第１部位９６１１は、ｚ方向から平面視したときに、第３導体４０と重なりうる。第１部位９６１１は、第３導体４０と重なることで、電磁気的な結合による伝播が大きくなりうる。第８導体９６１は、第３導体４０との電磁気的な結合が相互インダクタンスとなりうる。
【０１５３】
第８導体９６１は、ｘ方向に沿って広がっている。第８導体９６１は、ｘｙ平面に沿って広がっている。第８導体９６１の長さは、第１アンテナ６０のｘ方向に沿った長さより長い。第８導体９６１のｘ方向に沿った長さは、第１アンテナ６０のｘ方向に沿った長さより長い。第８導体９６１の長さは、無線通信機器９０の動作波長λの１／２より長くしうる。第８導体９６１は、ｙ方向に沿って延びる部位を含みうる。第８導体９６１は、ｘｙ平面内で曲がりうる。第８導体９６１は、ｚ方向に沿って延びる部位を含みうる。第８導体９６１は、ｘｙ平面からｙｚ平面またはｚｘ平面に曲がりうる。
【０１５４】
第８導体９６１を備える無線通信機器９０は、第１アンテナ６０および第８導体９６１が電磁的に結合して第３アンテナ９７として機能しうる。第３アンテナ９７の動作周波数ｆcは、第１アンテナ６０単独の共振周波数と異なってよい。第３アンテナ９７の動作周波数ｆcは、第８導体９６１単独の共振周波数より第１アンテナ６０の共振周波数に近くてよい。第３アンテナ９７の動作周波数ｆcは、第１アンテナ６０の共振周波数帯内にありうる。第３アンテナ９７の動作周波数ｆcは、第８導体９６１単独の共振周波数帯外にありうる。図８５は、第３アンテナ９７の他の実施形態である。第８導体９６１は、第１アンテナ６０と一体的に構成されうる。図８５は、無線通信機器９０の一部の構成を省略している。図８５の例において、第２筐体９６は第８導体９６１を備えなくてよい。
【０１５５】
無線通信機器９０において、第８導体９６１は、第３導体４０に対して容量的に結合する。第８導体９６１は、第４導体５０に対して電磁気的に結合する。第３アンテナ９７は、空中において、第８導体の第１延部９６１２および第２延部９６１３を含むことにより、第１アンテナ６０に比べて利得が向上する。
【０１５６】
無線通信機器９０は、種々の物体の上に位置しうる。無線通信機器９０は、電導体９９の上に位置しうる。図８６は、無線通信機器９０の一実施形態を示す平面視図である。電導体９９は、電気を伝える導体である。電導体９９の材料は、金属、ハイドープの半導体、電導プラスチック、イオンを含む液体を含み。電導体９９は、表面上に電気を伝えない不導体層を含みうる。電気を伝える部位と不導体層とは、共通の元素を含みうる。例えば、アルミニウムを含む電導体９９は、表面にアルミ酸化物の不導体層を含みうる。電気を伝える部位と不導体層とは、異なる元素を含みうる。
【０１５７】
電導体９９の形状は、平板に限られず、箱形などの立体形状を含みうる。電導体９９がなす立体形状は、直方体、円柱を含む。当該立体形状は、一部が窪んだ形状、一部が貫通した形状、一部が突出した形状を含みうる。例えば、電導体９９は、円環（トーラス）型としうる。
【０１５８】
電導体９９は、無線通信機器９０を載せうる上面９９Ａを含む。上面９９Ａは、電導体９９の全面に亘って広がりうる。上面９９Ａは、電導体９９の一部としうる。上面９９Ａは、無線通信機器９０より面積を広くしうる。無線通信機器９０は、電導体９９の上面９９Ａ上に置かれうる。上面９９Ａは、無線通信機器９０より面積を狭くしうる。無線通信機器９０は、電導体９９の上面９９Ａ上に一部が置かれうる。無線通信機器９０は、電導体９９の上面９９Ａ上に種々の向きで置かれうる。無線通信機器９０の向きは、任意としうる。無線通信機器９０は、電導体９９の上面９９Ａ上に固定具によって適宜固定されうる。固定具は、両面テープおよび接着剤などのように面で固定するものを含む。固定具は、ネジおよび釘などのように点で固定するものを含む。
【０１５９】
電導体９９の上面９９Ａは、ｊ方向に沿って延びる部位を含みうる。ｊ方向に沿って延びる部位は、ｋ方向に沿った長さに比べてｊ方向に沿った長さが長い。ｊ方向とｋ方向とは、直交している。ｊ方向は、電導体９９が長く伸びる方向である。ｋ方向は、電導体９９がｊ方向に比べて長さが短い方向である。無線通信機器９０は、ｘ方向がｊ方向に沿うように、上面９９Ａ上に置かれうる。第１導体３１および第２導体３２が並ぶｘ方向と揃うように、無線通信機器９０は、電導体９９の上面９９Ａ上に置かれうる。無線通信機器９０が電導体９９の上に位置するときに、第１アンテナ６０は、電導体９９と電磁気的に結合しうる。第１アンテナ６０の第４導体５０は、ｘ方向に沿って第２電流が流れる。第１アンテナ６０と電磁気的に結合する電導体９９は、第２電流によって電流が誘導される。第１アンテナ６０のｘ方向と電導体９９のｊ方向とが揃うと、電導体９９は、ｊ方向に沿って電流が流れる電流が大きくなる。第１アンテナ６０のｘ方向と電導体９９のｊ方向とが揃うと、電導体９９は、誘導電流による放射が大きくなる。ｊ方向に対するｘ方向の角度は、４５度以下としうる。
【０１６０】
無線通信機器９０のグラウンド導体８１１は、電導体９９と離れている。グラウンド導体８１１は、電導体９９と離れている。無線通信機器９０は、上面９９Ａの長辺に沿った方向が、第１導体３１および第２導体３２が並ぶｘ方向と揃うように、上面９９Ａ上に置かれうる。上面９９Ａは、方形状の面の他に、菱形、円形を含みうる。電導体９９は、菱形状の面を含みうる。この菱形状の面は、無線通信機器９０を載せる上面９９Ａとしうる。無線通信機器９０は、上面９９Ａの長対角線に沿った方向が、第１導体３１および第２導体３２が並ぶｘ方向と揃うように、上面９９Ａ上に置かれうる。上面９９Ａは、平坦に限られない。上面９９Ａは、凹凸を含みうる。上面９９Ａは、曲面を含みうる。曲面は、線織面（ruled surface）を含む。曲面は、柱面を含む。
【０１６１】
電導体９９は、ｘｙ平面に広がる。電導体９９は、ｙ方向に沿った長さに比べてｘ方向に沿った長さを長くしうる。電導体９９は、ｙ方向に沿った長さを第３アンテナ９７の動作周波数ｆcにおける波長λcの２分の１より短くしうる。無線通信機器９０は、電導体９９の上に位置しうる。電導体９９は、ｚ方向において第４導体５０と離れて位置する。電導体９９は、ｘ方向に沿った長さが第４導体５０に比べて長い。電導体９９は、ｘｙ平面における面積が第４導体５０より広い。電導体９９は、ｚ方向においてグラウンド導体８１１と離れて位置する。電導体９９は、ｘ方向に沿った長さがグラウンド導体８１１に比べて長い。電導体９９は、ｘｙ平面における面積がグラウンド導体８１１より広い。
【０１６２】
無線通信機器９０は、電導体９９が長く延びる方向に、第１導体３１および第２導体３２が並ぶｘが揃う向きで、電導体９９の上に置かれうる。言い換えると、無線通信機器９０は、ｘｙ平面において第１アンテナ６０の電流が流れる方向と、電導体９９が長く延びる方向とが揃う向きで、電導体９９の上に置かれうる。
【０１６３】
第１アンテナ６０は、回路基板８１側の導体によって共振周波数の変化が小さい。無線通信機器９０は、第１アンテナ６０を有することで、外部環境から受ける影響を低減しうる。
【０１６４】
無線通信機器９０において、グラウンド導体８１１は、電導体９９と容量的に結合する。無線通信機器９０は、電導体９９のうち第３アンテナ９７より外に拡がる部位を含むことにより、第１アンテナ６０に比べて利得が向上する。
【０１６５】
無線通信機器９０は、空中での共振回路と、電導体９９上での共振回路とが異なりうる。図８７は、空中でなす共振構造の概略回路である。図８８は、電導体９９上でなす共振構造の概略回路である。Ｌ３は共振器１０のインダクタンスであり、Ｌ８は第８導体９６１のインダクタンスであり、Ｌ９は電導体９９のインダクタンスであり、ＭはＬ３とＬ８の相互インダクタンスである。Ｃ３は第３導体４０のキャパシタンスであり、Ｃ４は第４導体５０のキャパシタンスであり、Ｃ８は第８導体９６１のキャパシタンスであり、Ｃ８Ｂは第８導体９６１と電池９１とのキャパシタンスであり、Ｃ９は電導体９９とグラウンド導体８１１とキャパシタンスである。Ｒ３は共振器１０の放射抵抗であり、Ｒ８は、第８導体９６１の放射抵抗である。共振器１０の動作周波数は、第８導体の共振周波数より低い。無線通信機器９０は、空中において、グラウンド導体８１１がシャーシグラウンドとして機能する。無線通信機器９０は、第４導体５０が電導体９９と容量的に結合する。電導体９９上において無線通信機器９０は、電導体９９が実質的なシャーシグラウンドとして機能する。
【０１６６】
複数の実施形態において、無線通信機器９０は、第８導体９６１を有する。この第８導体９６１は、第１アンテナ６０と電磁気的に結合し、かつ第４導体５０と容量的に結合している。無線通信機器９０は、容量的な結合によるキャパシタンスＣ８Ｂを大きくすることで、空中から電導体９９上へ置かれたときに動作周波数を高くすることができる。無線通信機器９０は、電磁気的な結合による相互インダクタンスＭを大きくすることで、空中から電導体９９上へ置かれたときに動作周波数を低くすることができる。無線通信機器９０は、キャパシタンスＣ８Ｂと相互インダクタンスＭのバランスを変えることで、空中から電導体９９上へ置かれたときの動作周波数の変化を調整できる。無線通信機器９０は、キャパシタンスＣ８Ｂと相互インダクタンスＭのバランスを変えることで、空中から電導体９９上へ置かれたときの動作周波数の変化を小さくできる。
【０１６７】
無線通信機器９０は、第３導体４０と電磁気的に結合し、第４導体５０と容量的に結合する第８導体９６１を有する。かかる第８導体９６１を有することで、無線通信機器９０は、空中から電導体９９上へ置かれたときの動作周波数の変化を調整できる。かかる第８導体９６１を有することで、無線通信機器９０は、空中から電導体９９上へ置かれたときの動作周波数の変化を小さくできる。
【０１６８】
第８導体９６１を含まない無線通信機器９０も同様に、空中においては、グラウンド導体８１１がシャーシグラウンドとして機能する。第８導体９６１を含まない無線通信機器９０も同様に、電導体９９上においては、電導体９９が実質的なシャーシグラウンドとして機能する。共振器１０を含む共振構造は、シャーシグランドが変わっても発振可能である。基準電位層５１を備える共振器１０および基準電位層５１を備えない共振器１０が発振可能であることと対応する。
【０１６９】
＜＜中継器＞＞
本開示の中継器（リピータ）は、複数の実施形態の一例として中継器１９０を含む。図８９は、中継器１９０のブロック構造図である。中継器１９０は、単体ではなく、複数で使用されうる。相互に接続された複数の中継器１９０の一つが受信した信号は、他の中継器１９０に伝送されて無線送信される。中継器１９０は、無線通信モジュール８０、送受信機８３、電池９１、メモリ９３、コントローラ９４、第１筐体９５、および第２筐体９６を備える。
【０１７０】
無線通信モジュール８０は、上記のように第１アンテナ６０、回路基板８１およびＲＦモジュール８２を備える。無線通信モジュール８０は、第１アンテナ６０に代えて第２アンテナ７０を備えうる。無線通信モジュール８０は、第１アンテナ６０によって無線信号を送受信する。無線信号は、例えば各種のセンサが検出した信号であって、センサから無線で送信された信号でありうる。
【０１７１】
送受信機８３は、相互に接続されたアンテナの間で信号を送受信する。例えば、１つの中継器１９０が備える送受信機８３は、無線通信モジュール８０の第１アンテナ６０によって受信した信号を他の中継器１９０の送受信機８３に有線で伝送する。そして、他の中継器１９０は、送受信機８３で受けとった信号を無線通信モジュール８０の第１アンテナ６０によって送信する。複数の中継器１９０の送受信機８３は互いにケーブル等の信号線で接続される。
【０１７２】
電池９１は、中継器１９０に電力を供給する。電池９１は、無線通信モジュール８０、送受信機８３、メモリ９３およびコントローラ９４の少なくとも１つに電力を供給しうる。電池９１は、上記のように一次電池および二次電池の少なくとも一方を含みうる。
【０１７３】
メモリ９３は、上記のようにコントローラ９４のワークメモリとして機能しうる。
【０１７４】
コントローラ９４は、上記のように１以上のプロセッサを含んでよい。また、コントローラ９４は、上記のようにメモリ９３に、各種情報、または無線通信機器９０の各構成部を動作させるためのプログラム等を格納してよい。
【０１７５】
第１筐体９５および第２筐体９６は、中継器１９０が備えるデバイスを保護する。第１筐体９５は、上記のようにｘｙ平面に広がりうる。複数の実施形態の一例において、第１筐体９５の上面９５Ａの上には、無線通信モジュール８０と、電池９１とがｘ方向に沿って並んでいる。第２筐体９６は、上記のように第１アンテナ６０のｚ方向側に位置する下面９６Ａを含む。下面９６Ａは、ｘｙ平面に沿って広がる。
【０１７６】
図９０および図９１は、中継器１９０の平面視図である。図９０および図９１に示した中継器１９０は、構成の一部を省略している。複数の実施形態の一例において、２つの中継器１９０（第１中継器および第２中継器）が組み合わされて使用される。図９０は第１中継器を示す。また、図９１は第２中継器を示す。
【０１７７】
図９０の例では、中継器１９０（第１中継器）は金属壁等の電導体９９の第１面９９ＦＲに設置される。また、図９１の例では、中継器１９０（第２中継器）は電導体９９の第２面９９ＢＫに設置される。電導体９９は例えば金属製の扉である。第１面９９ＦＲは例えば電導体９９の表の面である。また、第２面９９ＢＫは例えば電導体９９の裏の面（すなわち、第１面９９ＦＲと表裏をなす面）である。図９０に示すように、回路基板８１上の送受信機８３およびｘ方向に沿って延びる第１アンテナ６０と、電池９１とが、第１筐体９５および第２筐体９６に覆われるように、中継器１９０は電導体９９の第１面９９ＦＲに設置される。また、図９１に示すように、回路基板８１上の送受信機８３およびｘ方向に沿って延びる第１アンテナ６０と、電池９１とが、第１筐体９５および第２筐体９６に覆われるように、中継器１９０は電導体９９の第２面９９ＢＫに設置される。
【０１７８】
複数の実施形態の他の一例において、ｘ方向で全体の中心にて鏡対称に構成される２種類の中継器１９０が使用されうる。例えば、電導体９９の第２面９９ＢＫに設置される中継器１９０（第２中継器）は、図９２に示すように、第１面９９ＦＲに設置される中継器１９０（第１中継器）と鏡対称でありうる。
【０１７９】
図９３は、図９０および図９１に示した中継器１９０のＰ−Ｐ線に沿った断面図である。複数の実施形態の一例において、２つの中継器１９０（第１中継器および第２中継器）は電導体９９のｚ方向の表裏である第１面９９ＦＲと第２面９９ＢＫとにそれぞれ設けられている。複数の実施形態の一例において、２つの中継器１９０のｙ方向の位置は同じである。複数の実施形態の他の例において、２つの中継器１９０のｙ方向の位置は異なりうる。以下において、２つの中継器１９０を区別する場合に、第１面９９ＦＲに配置された中継器１９０は、第１中継器１９０ＦＲと記載されることがある。また、第２面９９ＢＫに配置された中継器１９０は、第２中継器１９０ＢＫと記載されることがある。
【０１８０】
複数の実施形態の一例において、第１中継器１９０ＦＲが備える第１アンテナ６０（第１面側アンテナ）の第１給電線６１は、第１中継器１９０ＦＲが備える送受信機８３に接続される。また、第２中継器１９０ＢＫが備える第１アンテナ６０（第２面側アンテナ）の第１給電線６１は、第２中継器１９０ＢＫが備える送受信機８３に接続される。図９３に示すように、第１中継器１９０ＦＲが備える送受信機８３と第２中継器１９０ＢＫが備える送受信機８３とは、電導体９９の内部を通るケーブル等の信号線で接続される。つまり、第１面側アンテナの第１給電線６１は、送受信機８３を介して、第２面側アンテナの第１給電線６１と接続される。このような構成により、第１面側アンテナは、電導体９９の第１面９９ＦＲの側から到来した電波信号を受信し、信号線を介して第２面側アンテナに渡すことができる。そして、第２面側アンテナは、第１面側アンテナから受け取った信号を放射する。つまり、信号線で接続された第１中継器１９０ＦＲと第２中継器１９０ＢＫとを電導体９９（例えば金属壁）の両面に設けることによって、電導体９９の両側での通信が可能になる。
【０１８１】
図９４は、複数の実施形態の他の一例における中継器１９０を示す。図９４に示すように、第２中継器１９０ＢＫは、第１中継器１９０ＦＲと鏡対称でありうる。第１中継器１９０ＦＲが備える送受信機８３と第２中継器１９０ＢＫが備える送受信機８３とは、電導体９９を挟んでｘ方向の位置を揃えることができる。そのため、第１中継器１９０ＦＲが備える送受信機８３と第２中継器１９０ＢＫが備える送受信機８３とを接続する信号線の長さを短くすることができる。また、信号線を通すために電導体９９に対して行う加工領域（例えば穴）を小さくできるため、第１中継器１９０ＦＲと第２中継器１９０ＢＫとの設置が一層容易になる。
【０１８２】
図９５は、複数の実施形態の他の一例における中継器１９０を示す。図９５の中継器１９０に含まれる第１アンテナ６０は基準電位層５１を有しうる。基準電位層５１は、第４導体５０に代えてグラウンド導体８１１に電気的に接続されうる。
【０１８３】
また、複数の実施形態の他の一例として、複数の中継器１９０が備える無線通信モジュール８０以外の要素を共有して、１つの中継器１９０Ａとすることができる。図９６は、中継器１９０Ａのブロック構造図である。中継器１９０Ａは、第１面側アンテナを備える無線通信モジュール８０−１、第２面側アンテナを備える無線通信モジュール８０−２、送受信機８３、電池９１、メモリ９３、コントローラ９４、第１筐体９５、および第２筐体９６を備える。コントローラ９４は、無線通信モジュール８０−１、無線通信モジュール８０−２および送受信機８３を制御する。送受信機８３は、第１面側アンテナと第２面側アンテナとの間で信号の送受信を行う。
【０１８４】
図９７は、電導体９９に設けられた中継器１９０Ａの断面図である。複数の実施形態の一例において、中継器１９０Ａは、電導体９９のｚ方向の表裏である第１面９９ＦＲと第２面９９ＢＫとにそれぞれ一部が設けられている。中継器１９０Ａのうち第２面側アンテナを備える無線通信モジュール８０−２が、第２面９９ＢＫに設けられている。また、中継器１９０Ａの無線通信モジュール８０−２以外の要素は、第１面９９ＦＲに設けられている。例えば、第１面９９ＦＲに設けられた送受信機８３は、ケーブル等の信号線で無線通信モジュール８０−２の回路基板８１に接続される。また、無線通信モジュール８０−２への電力は、送受信機８３によって第１面９９ＦＲ側の電池９１から電力線を介して供給されうる。
【０１８５】
中継器１９０Ａは、複数の中継器１９０が備える無線通信モジュール８０以外の要素を共有することによって、中継器１９０Ａを用いるシステム全体での部品数を削減させうる。例えば、中継器１９０Ａは、待機電流が生じる部品を共有することで、消費電力を減少させうる。例えば、中継器１９０Ａは、電池９１を共有することで、メンテナンスが容易となりうる。
【０１８６】
＜＜中継器の適用例＞＞
電導体９９（例えば金属壁）は電磁波を反射する。そのため、電磁波は電導体９９を通って裏側に伝播しない。上記のように、相互に接続された複数の中継器１９０の一つが受信した信号は、他の中継器１９０に伝送されて無線送信される。中継器１９０の少なくとも一つを第１面９９ＦＲに設けて、他の中継器１９０の少なくとも一つを第２面９９ＢＫに設けることによって、電導体９９の両側での通信が可能になる。中継器１９０は、例えば以下のような電導体９９の両面に設けられうる。
【０１８７】
図９８は、中継器１９０が設けられた金属製のシャッターを示す。電導体９９はシャッターでありうる。シャッターは例えば雨戸または防火シャッターでありうる。シャッターは、ユーザが手動閉鎖装置６０５を操作することによって、ガイドレール６０３に沿って移動し、巻き取りシャフト６０１に巻かれてケース６０２内に格納される。つまり、シャッターは、格納状態と、展開状態（使用中の状態）との２つの状態に可動可能である。シャッターはｘ方向に沿って延びる複数のスラット６０４（細長い帯状の金属板）を含む。複数の実施形態の一例において、第１面側アンテナおよび第２面側アンテナは、１つのスラット６０４の両面に取り付けられる。複数の実施形態の他の一例において、第１面側アンテナは、第１スラットの第１面に取り付けられる。また、第２面側アンテナは、第１スラットと異なる第２スラットの第２面に取り付けられる。また、格納状態において複数のスラット６０４は重なってケース６０２内に格納される。そのため、第１面側アンテナおよび第２面側アンテナの少なくとも一方は、格納状態において他のスラット６０４によって遮断される。ここで、他のスラット６０４は、第１面側アンテナが取り付けられたスラットおよび第２面側アンテナが取り付けられたスラットを除くスラットである。格納状態においては、第１面側アンテナおよび第２面側アンテナの少なくとも一方が通信を遮断される。中継器１９０は、第１面側アンテナおよび第２面側アンテナの少なくとも一方が通信を遮断されて所定時間（例えば１分等）が経過すると、電源がオフになる機能を備えうる。シャッターが使用されていない場合に中継器１９０の動作は不要である。電源がオフになる機能によって、中継器１９０は不要な電力消費を回避しうる。
【０１８８】
図９９は、中継器１９０が設けられた別の金属製のシャッターを示す。図９９のシャッターは巻き取りシャフト６０１を有しない。図９９のシャッターは、ユーザの操作に従って、レール６０６に沿って移動する。図９９のシャッターでは、使用時にｚ軸正方向を向いていた第１面が、格納状態においてｙ軸正方向を向く。また、図９９のシャッターでは、使用時にｚ軸負方向を向いていた第２面が、格納状態においてｙ軸負方向を向く。図９９の例において、ｙ軸負方向は例えば天井等があるために通信信号が遮られる。つまり、この場合においても、格納状態では第１面側アンテナおよび第２面側アンテナの少なくとも一方が通信を遮断される。また、図９９のシャッターも電源がオフになる機能を備えうる。
【０１８９】
図１００は、中継器１９０が設けられた金属製のコンテナを示す。電導体９９はコンテナでありうる。中継器１９０は例えばコンテナの側面等の金属壁に設けられることによって、内部の状態を外部に伝えることが可能である。例えば、中継器１９０は、コンテナの内部への侵入者等を検出する人感センサの検出信号等を外部に送信可能である。中継器１９０を設けることによって、密閉空間の内部の状態を外部から監視することが可能になる。また、中継器１９０は、コンテナよりも大型の設備に設けられうる。例えば、中継器１９０は金属壁を有する機械設備（一例としてシールドルーム）に設けられうる。また、中継器１９０は、コンテナよりも小型の設備に設けられうる。例えば、中継器１９０は自動車のボディ部分に設けられうる。また、例えば、中継器１９０は自動車のエンジンルームと室内とを隔てる仕切り板に設けられうる。中継器１９０によって、エンジンルームの状態を示す各種センサの検出データが良好に室内に送信されうる。
【０１９０】
以上のように、中継器１９０は上記の構成によって、金属導体による反射波の影響が少ない。そのため、中継器１９０は、電導体９９の両面に設けられて、電導体９９を挟んでの良好な通信を可能にする。ここで、従来のモノポールアンテナを電導体９９に垂直に立てることによって、電導体９９を挟んで通信を行うことは可能である。しかし、モノポールアンテナは、通信信号の周波数に応じた長さ（高さ）を有する必要がある。例えばシャッター等にモノポールアンテナを立てた場合に、モノポールアンテナを巻き取ることができず、シャッターを格納できない問題が生じ得る。一方、中継器１９０は、放射導体を電導体９９と平行に設置することができるため非常に低背である。そのため、中継器１９０は、シャッター等の電導体９９に設けられた場合に、電導体９９の格納を阻害することがない。ここで、電導体９９の両面に設置される２つの中継器１９０は、上記の中継器１９０Ａで置き換えることによって更に消費電力を減少させうる。
【０１９１】
本開示に係る構成は、以上説明してきた実施形態にのみ限定されるものではなく、幾多の変形または変更が可能である。例えば、各構成部等に含まれる機能等は論理的に矛盾しないように再配置可能であり、複数の構成部等を１つに組み合わせたり、或いは分割したりすることが可能である。
【０１９２】
例えば、中継器１９０は、電導体９９に代えて誘電体に配置されうる。つまり、第１面側アンテナが誘電体の第１面に配置され、第２面側アンテナが誘電体の第２面に配置されてよい。誘電体損失の大きい樹脂、厚いコンクリート壁、または厚いガラス板等の誘電体は、電磁波を反射しない。しかし、電磁波は、このような誘電体を通過すると大きく減衰する。したがって、このような誘電体は良好な通信の妨げになりうる。中継器１９０は上記の構成によって、誘電体の両面に設けられて、誘電体を挟んでの良好な通信を可能にする。
【０１９３】
また、例えば信号線は電導体９９の内部を通らずに、電導体９９の表面に沿って送受信機８３同士を繋ぎうる。例えば内部に信号線を通すための穴を設けることが困難な電導体９９に対しても、中継器１９０を適用することが可能である。
【０１９４】
また、信号線を用いる代わりに、電磁結合を用いることにより送受信機８３同士を繋ぎうる。例えば、電導体９９が有するスロット等を介して、送受信機８３同士は、電磁結合しうる。
【０１９５】
また、例えば信号線によって接続された２つの中継器１９０は、電導体９９に設けられた穴に埋め込んで使用されうる。つまり、中継器１９０の少なくとも一部が電導体９９の内部に設けられうる。このとき、電導体９９の表面に対して、中継器１９０を更に低背に設置することができる。
【０１９６】
本開示に係る構成を説明する図は、模式的なものである。図面上の寸法比率等は、現実のものと必ずしも一致しない。
【０１９７】
本開示において「第１」、「第２」、「第３」等の記載は、当該構成を区別するための識別子の一例である。本開示における「第１」および「第２」等の記載で区別された構成は、当該構成における番号を交換することができる。例えば、第１の周波数は、第２の周波数と識別子である「第１」と「第２」とを交換することができる。識別子の交換は同時に行われる。識別子の交換後も当該構成は区別される。識別子は削除してよい。識別子を削除した構成は、符号で区別される。例えば、第１導体３１は、導体３１としうる。本開示における「第１」および「第２」等の識別子の記載のみに基づいて、当該構成の順序の解釈、小さい番号の識別子が存在することの根拠、および大きい番号の識別子が存在することの根拠に利用してはならない。本開示には、第２導体層４２が第２単位スロット４２２を有するが、第１導体層４１が第１単位スロットを有さない構成が含まれる。
【符号の説明】
【０１９８】
１０  共振器（Resonator）
１０Ｘ  単位構造体（Unit structure）
２０  基体（Base）
２０ａ  空洞（Cavity）
２１  第１基体（First Base）
２２  第２基体（Second Base）
２３  接続体（Connector）
２４  第３基体（Third Base）
３０  対導体（Pair conductors）
３０１  第５導体層（Fifth conductive layer）
３０２  第５導体（Fifth conductor）
３０３  第６導体（Sixth conductor）
３１  第１導体（First conductor）
３２  第２導体（Second conductor）
４０  第３導体群（Third conductor group）
４０１  第１共振器（First resonator）
４０２  スロット（Slot）
４０３  第７導体（Seventh conductor）
４０Ｘ  単位共振器（Unit resonator）
４０Ｉ  電流路（Current path）
４１  第１導体層（First conductive layer）
４１１  第１単位導体（First unit conductor）
４１２  第１単位スロット（First unit slot）
４１３  第１接続導体（First connecting conductor）
４１４  第１浮遊導体（First floating conductor）
４１５  第１給電導体（First feeding conductor）
４１Ｘ  第１単位共振器（First unit resonator）
４１Ｙ  第１部分共振器（First divisional resonator）
４２  第２導体層（Second conductive layer）
４２１  第２単位導体（Second unit conductor）
４２２  第２単位スロット（Second unit slot）
４２３  第１接続導体（Second connecting conductor）
４２４  第１浮遊導体（Second floating conductor）
４２Ｘ  第２単位共振器（Second unit resonator）
４２Ｙ  第２部分共振器（Second divisional resonator）
４５  インピーダンス素子（Impedance element）
５０  第４導体（Fourth conductor）
５１  基準電位層（Reference potential layer）
５２  第３導体層（Third conductive layer）
５３  第４導体層（Fourth conductive layer）
６０  第１アンテナ（First antenna）
６１  第１給電線（First feeding line）
７０  第２アンテナ（Second antenna）
７１  第２給電層（Second feeding layer）
７２  第２給電線（Second feeding line）
８０  無線通信モジュール（Wireless communication module）
８１  回路基板（Circuit board）
８１１  グラウンド導体（Ground conductor）
８２  ＲＦモジュール（RF module）
８３  送受信機（Transceiver）
９０  無線通信機器（Wireless communication device）
９１  電池（Battery）
９２  センサ（Sensor）
９３  メモリ（Memory）
９４  コントローラ（Controller）
９５  第１筐体（First case）
９５Ａ  上面（Upper surface）
９６  第２筐体（Second case）
９６Ａ  下面（Under surface）
９６１  第８導体（Eighth conductor）
９６１２  第１部位（First body）
９６１３  第１延部（First extra-body）
９６１４  第２延部（Second extra-body）
９７  第３アンテナ（Third antenna）
９９  電導体（Electrical conductive body）
９９Ａ  上面（Upper surface）
１９０  中継器（Repeater）
１９０Ａ  中継器（Repeater）
ｆc  第３アンテナの動作周波数（Operating frequency of the third antenna）
λc  第３アンテナの動作波長（Operating wavelength of the third antenna）
【図１】
2019142937.tif 000003
【図２】
2019142937.tif 000004
【図３Ａ】
2019142937.tif 000005
【図３Ｂ】
2019142937.tif 000006
【図４】
2019142937.tif 000007
【図５】
2019142937.tif 000008
【図６】
2019142937.tif 000009
【図７】
2019142937.tif 000010
【図８Ａ】
2019142937.tif 000011
【図８Ｂ】
2019142937.tif 000012
【図９】
2019142937.tif 000013
【図１０】
2019142937.tif 000014
【図１１】
2019142937.tif 000015
【図１２Ａ】
2019142937.tif 000016
【図１２Ｂ】
2019142937.tif 000017
【図１３】
2019142937.tif 000018
【図１４】
2019142937.tif 000019
【図１５】
2019142937.tif 000020
【図１６Ａ】
2019142937.tif 000021
【図１６Ｂ】
2019142937.tif 000022
【図１７】
2019142937.tif 000023
【図１８】
2019142937.tif 000024
【図１９Ａ】
2019142937.tif 000025
【図１９Ｂ】
2019142937.tif 000026
【図２０】
2019142937.tif 000027
【図２１】
2019142937.tif 000028
【図２２Ａ】
2019142937.tif 000029
【図２２Ｂ】
2019142937.tif 000030
【図２２Ｃ】
2019142937.tif 000031
【図２３】
2019142937.tif 000032
【図２４】
2019142937.tif 000033
【図２５】
2019142937.tif 000034
【図２６】
2019142937.tif 000035
【図２７】
2019142937.tif 000036
【図２８】
2019142937.tif 000037
【図２９Ａ】
2019142937.tif 000038
【図２９Ｂ】
2019142937.tif 000039
【図３０】
2019142937.tif 000040
【図３１Ａ】
2019142937.tif 000041
【図３１Ｂ】
2019142937.tif 000042
【図３１Ｃ】
2019142937.tif 000043
【図３１Ｄ】
2019142937.tif 000044
【図３２Ａ】
2019142937.tif 000045
【図３２Ｂ】
2019142937.tif 000046
【図３２Ｃ】
2019142937.tif 000047
【図３２Ｄ】
2019142937.tif 000048
【図３３Ａ】
2019142937.tif 000049
【図３３Ｂ】
2019142937.tif 000050
【図３３Ｃ】
2019142937.tif 000051
【図３３Ｄ】
2019142937.tif 000052
【図３４Ａ】
2019142937.tif 000053
【図３４Ｂ】
2019142937.tif 000054
【図３４Ｃ】
2019142937.tif 000055
【図３４Ｄ】
2019142937.tif 000056
【図３５】
2019142937.tif 000057
【図３６Ａ】
2019142937.tif 000058
【図３６Ｂ】
2019142937.tif 000059
【図３７】
2019142937.tif 000060
【図３８】
2019142937.tif 000061
【図３９】
2019142937.tif 000062
【図４０】
2019142937.tif 000063
【図４１】
2019142937.tif 000064
【図４２】
2019142937.tif 000065
【図４３】
2019142937.tif 000066
【図４４】
2019142937.tif 000067
【図４５】
2019142937.tif 000068
【図４６】
2019142937.tif 000069
【図４７】
2019142937.tif 000070
【図４８】
2019142937.tif 000071
【図４９】
2019142937.tif 000072
【図５０】
2019142937.tif 000073
【図５１】
2019142937.tif 000074
【図５２】
2019142937.tif 000075
【図５３】
2019142937.tif 000076
【図５４】
2019142937.tif 000077
【図５５】
2019142937.tif 000078
【図５６Ａ】
2019142937.tif 000079
【図５６Ｂ】
2019142937.tif 000080
【図５７】
2019142937.tif 000081
【図５８】
2019142937.tif 000082
【図５９】
2019142937.tif 000083
【図６０】
2019142937.tif 000084
【図６１】
2019142937.tif 000085
【図６２】
2019142937.tif 000086
【図６３】
2019142937.tif 000087
【図６４】
2019142937.tif 000088
【図６５】
2019142937.tif 000089
【図６６】
2019142937.tif 000090
【図６７】
2019142937.tif 000091
【図６８】
2019142937.tif 000092
【図６９】
2019142937.tif 000093
【図７０】
2019142937.tif 000094
【図７１】
2019142937.tif 000095
【図７２】
2019142937.tif 000096
【図７３】
2019142937.tif 000097
【図７４】
2019142937.tif 000098
【図７５Ａ】
2019142937.tif 000099
【図７５Ｂ】
2019142937.tif 000100
【図７６】
2019142937.tif 000101
【図７７】
2019142937.tif 000102
【図７８】
2019142937.tif 000103
【図７９】
2019142937.tif 000104
【図８０】
2019142937.tif 000105
【図８１】
2019142937.tif 000106
【図８２】
2019142937.tif 000107
【図８３】
2019142937.tif 000108
【図８４】
2019142937.tif 000109
【図８５】
2019142937.tif 000110
【図８６】
2019142937.tif 000111
【図８７】
2019142937.tif 000112
【図８８】
2019142937.tif 000113
【図８９】
2019142937.tif 000114
【図９０】
2019142937.tif 000115
【図９１】
2019142937.tif 000116
【図９２】
2019142937.tif 000117
【図９３】
2019142937.tif 000118
【図９４】
2019142937.tif 000119
【図９５】
2019142937.tif 000120
【図９６】
2019142937.tif 000121
【図９７】
2019142937.tif 000122
【図９８】
2019142937.tif 000123
【図９９】
2019142937.tif 000124
【図１００】
2019142937.tif 000125
【国際調査報告】
2019142937.tif 000126
2019142937.tif 000127
2019142937.tif 000128
2019142937.tif 000129