(57)【要約】  表皮材止着用クリップ（４０）は、基底部（５１）、第一保持片部（５２Ａ）および第二保持片部（５２Ｂ）を有するチャック部（５０）と、クッション材の溝内に配置されたワイヤ（２０）と係合するフック部（６０）と、チャック部（５０）とフック部（６０）の先端（６３）との間に形成される係合開口（４１）とを有する。基底部（５１）、第一保持片部（５２Ａ）および第二保持片部（５２Ｂ）によって、表皮材に装着された被保持体（３０）を保持する保持溝（５９）が形成される。係合開口（４１）の開口寸法（Ｗ）は、保持溝（５９）の幅寸法（Ｗ３）に対して５０〜８０％の寸法とされている。
2020137624.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
表皮材（３）に装着された被保持体（３０）を保持する保持溝（５９）を形成するチャック部（５０，５０Ｂ）と、クッション材（２）の溝（２Ａ）内に配置されたワイヤ（２０）と係合するフック部（６０，６０Ｂ）と、前記チャック部（５０，５０Ｂ）と前記フック部（６０，６０Ｂ）の先端（６３）との間に形成される係合開口（４１）とを有した表皮材止着用クリップ（４０，４０Ｂ）であって、
前記係合開口（４１）の開口寸法（Ｗ）は、前記保持溝（５９）の幅寸法（Ｗ３）に対して５０〜８０％の寸法とされている
ことを特徴とする表皮材止着用クリップ。
【請求項２】
前記チャック部（５０）は、基底部（５１）と、前記基底部（５１）から第一方向に延出した第一保持片部（５２Ａ）および第二保持片部（５２Ｂ）と、前記フック部（６０）の先端（６３）側に向かって突出する係止凸部（７０）とを有しており、
前記第一保持片部（５２Ａ）および前記第二保持片部（５２Ｂ）は、前記第一方向に交差する第二方向において互いに接近する側に突出した爪部（５７）をそれぞれ有しており、
前記フック部（６０）の基端（６２）は、第二保持片部（５２Ｂ）側において前記チャック部（５０）と連続しており、
前記係止凸部（７０）は、第一保持片部（５２Ａ）側において前記チャック部（５０）と連続しており、
前記第二方向における前記爪部（５７）の寸法を寸法Ｌ１とし、前記第一方向における前記爪部（５７）から前記基底部（５１）までの寸法を寸法Ｌ２とし、前記第一方向において前記基底部（５１）および前記係止凸部（７０）を合わせた寸法を寸法Ｌ３とし、前記フック部（６０）に係合した状態における前記ワイヤ（２０）と前記係止凸部（７０）との間の寸法を寸法Ｌ４とした場合、前記寸法Ｌ１、前記寸法Ｌ２および前記寸法Ｌ３は、前記寸法Ｌ２を前記寸法Ｌ３で割った寸法に前記寸法Ｌ１をかけて算出した寸法が前記寸法Ｌ４よりも大きくなる設定とされている
ことを特徴とする請求項１に記載の表皮材止着用クリップ。
【請求項３】
前記基底部（５１）の厚さ寸法は、前記第一保持片部（５２Ａ）および前記第二保持片部（５２Ｂ）の基端（５６）側における厚さ寸法よりも小さい寸法とされている
ことを特徴とする請求項２に記載の表皮材止着用クリップ。
【請求項４】
前記フック部（６０）の基端（６２）および前記係止凸部（７０）は前記第二方向に間隔を隔てて配置されており、
前記基底部（５１）のうち前記フック部（６０）の基端（６２）と前記係止凸部（７０）との間に位置する部分には、前記チャック部（５０）側に向かって凹んだ凹部（５１４）が形成されている
ことを特徴とする請求項２または請求項３に記載の表皮材止着用クリップ。
【請求項５】
前記第一保持片部（５２Ａ）および前記第二保持片部（５２Ｂ）の基端（５６）における厚さ寸法は、前記基底部（５１）の厚さ寸法よりも大きい寸法とされている
ことを特徴とする請求項２から請求項４のいずれか一項に記載の表皮材止着用クリップ。
【請求項６】
前記第一保持片部（５２Ａ）および前記第二保持片部（５２Ｂ）の基端（５６）から前記第一方向における半分以上の領域における厚さ寸法が、当該領域に対して先端（５５）側に位置する領域における厚さ寸法よりも大きい寸法とされている
ことを特徴とする請求項２から請求項５のいずれか一項に記載の表皮材止着用クリップ。
【請求項７】
前記第一保持片部（５２Ａ）および前記第二保持片部（５２Ｂ）の厚さ寸法は、その基端（５６）側から先端（５５）側に向かって漸減している
ことを特徴とする請求項２から請求項６のいずれか一項に記載の表皮材止着用クリップ。
【請求項８】
前記チャック部（５０Ｂ）は、基底部（５１Ｂ）と、前記基底部（５１Ｂ）から第一方向に延出していると共に前記第一方向に交差する第二方向で互いに対向した第一保持片部（５２１Ａ）および第二保持片部（５２１Ｂ）とを有しており、
前記フック部（６０Ｂ）は、前記第二保持片部（５２１Ｂ）側において前記チャック部（５０Ｂ）と連続していると共に、前記ワイヤ（２０）が配置される係合溝（６５）を形成する溝形成面（６１Ｂ）を有しており、
前記チャック部（５０Ｂ）は、前記第一保持片部（５２１Ａ）側における前記チャック部（５０Ｂ）の外側面（５３）と前記溝形成面（６１Ｂ）とに連続したワイヤ受け面（５０１，５０２，５０３）を有しており、
前記フック部（６０Ｂ）の先端（６３）は、前記チャック部（５０Ｂ）の前記第一保持片部（５２１Ａ）側の外側面（５３）よりも前記第二保持片部（５２１Ｂ）側に配置されている
ことを特徴とする請求項１に記載の表皮材止着用クリップ。
【請求項９】
前記フック部（６０Ｂ）は、その先端（６３）に連続したガイド面（６４）を有しており、
前記ガイド面（６４）は、前記第二方向に対して、前記第二保持片部（５２１Ｂ）側から前記第一保持片部（５２１Ａ）側に向かうに連れて前記ワイヤ受け面（５０１，５０２）に接近する側に傾斜している
ことを特徴とする請求項８に記載の表皮材止着用クリップ。
【請求項１０】
前記フック部（６０Ｂ）は、前記第二保持片部（５２１Ｂ）に連続している
ことを特徴とする請求項８または請求項９に記載の表皮材止着用クリップ。
【請求項１１】
前記ガイド面（６４）の端部は、前記第二方向において前記第一保持片部（５２１Ａ）および前記第二保持片部（５２１Ｂ）の間の中央を通る前記第一方向に沿った仮想線（Ｃ）よりも前記第二保持片部（５２１Ｂ）側に配置されている
ことを特徴とする請求項８から請求項１０のいずれか一項に記載の表皮材止着用クリップ。
【請求項１２】
前記第二方向において前記ワイヤ受け面（５０１，５０２）のうち少なくとも前記フック部（６０Ｂ）の先端（６３）よりも前記第一保持片部（５２１Ａ）側に位置する部分は、前記第二方向に対して、前記第一保持片部（５２１Ａ）側から前記第二保持片部（５２１Ｂ）側に向かうに連れて前記フック部（６０Ｂ）の先端（６３）に接近する側に傾斜している
ことを特徴とする請求項８から請求項１１のいずれか一項に記載の表皮材止着用クリップ。
【請求項１３】
前記チャック部（５０，５０Ｂ）は、基底部（５１，５１Ｂ）と、前記基底部（５１，５１Ｂ）から第一方向に延出していると共に前記第一方向に交差する第二方向で互いに対向した第一保持片部（５２Ａ，５２１Ａ）および第二保持片部（５２Ｂ，５２１Ｂ）とを有しており、
前記フック部（６０，６０Ｂ）の先端（６３）および前記チャック部（５０，５０Ｂ）のうちの少なくとも一方には他方に向かって突出していると共に前記係合開口（４１）を形成した幅狭凸部（８０）が形成されており、
前記第一方向および前記第二方向に交差する第三方向における前記幅狭凸部（８０）の幅寸法（８１）は、前記フック部（６０，６０Ｂ）および前記チャック部（５０，５０Ｂ）のうちの少なくとも一方の前記第三方向における幅寸法（８２）よりも小さい
ことを特徴とする請求項１に記載の表皮材止着用クリップ。
【請求項１４】
前記フック部（６０，６０Ｂ）の対向する両側面のうち前記先端（６３）側の部分には、前記フック部（６０，６０Ｂ）を前記先端（６３）に向かって先窄まり形状とするテーパー面（６０１）が形成されている
ことを特徴とする請求項１３に記載の表皮材止着用クリップ。
【請求項１５】
前記幅狭凸部（８０）は前記フック部（６０，６０Ｂ）の先端（６３）に形成されており、
前記幅狭凸部（８０）の前記第三方向における幅寸法（８１）は、前記フック部（６０，６０Ｂ）の前記第三方向における最大幅寸法（８２）に対して１８〜７０％の寸法とされている
ことを特徴とする請求項１３または請求項１４に記載の表皮材止着用クリップ。
【請求項１６】
前記幅狭凸部（８０）には、前記係合開口（４１）外側に向かうに連れて前記チャック部（５０，５０Ｂ）から離間する側に傾斜した先端ガイド面（８３）が形成されている
ことを特徴とする請求項１５に記載の表皮材止着用クリップ。
【請求項１７】
表皮材（３）に装着される被保持体（３０，３０Ｂ）と、クッション材（２）の溝（２Ａ）内に配置されるワイヤ（２０）と、前記被保持体（３０，３０Ｂ）を保持し且つ前記ワイヤ（２０）に係合される請求項１から請求項１６のいずれか一項に記載の表皮材止着用クリップ（４０，４０Ｂ）とによって構成されている
ことを特徴とする表皮材止着構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両の座席や室内で利用される椅子などの表面を覆う表皮材の止着に用いられる表皮材止着用クリップおよび表皮材止着構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、前述した座席や椅子などでは、座面や背当てなど人体に触れる部分にクッション材や柔軟なパッドを設置し、その表面を表皮材で被覆したものが多用されている。このような表皮材の固定には様々な構造が採用されている。【０００３】
表皮材を固定する構造として、例えば、クッションパッド本体（クッション材）の溝部に線状体（ワイヤ）を配置し、ワイヤにクリップを係合させ、表皮材の裏側に装着された係止具を前記クリップに係合させることで、表皮材をその裏側から止着する構造（表皮材止着構造）が知られている（特許文献１〜３参照）。【０００４】
特許文献１に記載のクリップは、基部と、基部から延出した弾性変形可能な左右の第１延出片と、左右の第１延出片の延出側とは反対側に基部から延出した弾性変形可能なフック状の第２延出片とを有している。このクリップでは、第２延出片をワイヤに係合し、左右の第１延出片に係止具を係合させることで、表皮材をワイヤに止着する。【０００５】
特許文献２に記載のクリップは、係止爪基部（基部）と、係止爪基部から延出した弾性変形可能な一対の係止爪と、一対の係止爪とは反対側に係止爪基部から延出したフックとを有している。このクリップでは、表皮材に取り付けられた係止用端部材（係止具）を一対の係止爪に係合させ、フックをワイヤに係合することで、表皮材をワイヤに止着する。【０００６】
特許文献３に記載のクリップは、底面部と、底面部から延出した左右一対の挟持片と、底面部および左右一対の挟持片によって構成されるチャック部から延出したフック片と、チャックから延出してフック部の開口側位置に対向配置されたガイド片とを有している。このクリップでは、吊り込み布（表皮材）に設けられたサスペンダ（係止具）を左右一対の挟持片に係合させ、ガイド片をワイヤに押し込んでフック片にワイヤを係合することで、吊り込み布を止着する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２０１1−４５４２４号公報
【特許文献２】国際公開第２０１６／１７８２７５号
【特許文献３】特許第６０２０３２０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
ところで、特許文献１〜３に記載のクリップでは、表皮材に装着された係止具の左右方向の幅寸法に応じてクリップ全体の幅寸法などを設計することになるが、この表皮材に装着される係止具の幅寸法（あるいは、クリップの係止具を係止する保持溝の幅寸法）に対して２０％〜３５％の寸法を径寸法として有するワイヤを係合させることを想定した仕様となっている。このため、ワイヤの強度を向上するために、ワイヤの径を従来よりも太くする要望があった場合には、径を太くしたワイヤに対して好適に対応することができず、係合させることができない太さのワイヤに対しては、クリップではなく金属リングなどで表皮材とクッションパッド本体とを連結させることが行われており、その連結の作業性が良くないものであった。【０００９】
本発明は、ワイヤの径寸法の大型化の要望に対応することができる表皮材止着用クリップおよび表皮材止着構造を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明に係る表皮材止着用クリップは、表皮材に装着された被保持体を保持する保持溝を形成するチャック部と、クッション材の溝内に配置されたワイヤと係合するフック部と、前記チャック部と前記フック部の先端との間に形成される係合開口とを有した表皮材止着用クリップであって、前記係合開口の開口寸法は、前記保持溝の幅寸法に対して５０〜８０％の寸法とされていることを特徴とする。
本発明の表皮材止着用クリップによれば、ワイヤの径寸法の大型化の要望に対応することができる。【００１１】
本発明に係る表皮材止着用クリップでは、前記チャック部は、基底部と、前記基底部から第一方向に延出した第一保持片部および第二保持片部と、前記フック部の先端側に向かって突出する係止凸部とを有しており、前記第一保持片部および前記第二保持片部は、前記第一方向に交差する第二方向において互いに接近する側に突出した爪部をそれぞれ有しており、前記フック部の基端は、第二保持片部側において前記チャック部と連続しており、前記係止凸部は、第一保持片部側において前記チャック部と連続しており、前記第二方向における前記爪部の寸法を寸法Ｌ１とし、前記第一方向における前記爪部から前記基底部までの寸法を寸法Ｌ２とし、前記第一方向において前記基底部および前記係止凸部を合わせた寸法を寸法Ｌ３とし、前記フック部に係合した状態における前記ワイヤと前記係止凸部との間の寸法を寸法Ｌ４とした場合、前記寸法Ｌ１、前記寸法Ｌ２および前記寸法Ｌ３は、前記寸法Ｌ２を前記寸法Ｌ３で割った寸法に前記寸法Ｌ１をかけて算出した寸法が前記寸法Ｌ４よりも大きくなる設定とされていることを特徴とする。
本発明の表皮材止着用クリップによれば、寸法Ｌ１〜Ｌ３が前述した設定とされているため、例えば、表皮材に装着された被保持体がチャック部に保持され、且つ、フック部および係止凸部の間の係合開口の寸法よりも大きい径寸法を有したワイヤがフック部に係合した場合、本発明の表皮材止着用クリップは、被保持体にチャック部からの引抜き力が加えられて保持片部が第二方向に押し拡げられることで、係止凸部にワイヤに向かう移動力が発生して当該係止凸部によるワイヤの抜止めをすることができる一方、係止凸部がワイヤに当接することで保持片部が第二方向に押し拡げられることが抑制され、チャック部における被保持体の保持力を維持することができる。【００１２】
本発明の表皮材止着用クリップでは、前記基底部の厚さ寸法は、前記第一保持片部および前記第二保持片部の基端側における厚さ寸法よりも小さい寸法とされていてもよい。
このような構成によれば、被保持体を第一、第二保持片部の間に差し込む際、厚さ寸法が小さい基底部に弾性変形を生じさせることで、当該被保持体を差し込みやすい構成にできる。また、フック部にワイヤを係合させた状態では、被保持体が第一、第二保持片部の間から引き抜かれようとしても、係止凸部がワイヤに圧接することで第一保持片部の開きを抑制できる。【００１３】
本発明の表皮材止着用クリップでは、前記フック部の基端および前記係止凸部は前記第二方向に間隔を隔てて配置されており、前記基底部のうち前記フック部の基端と前記係止凸部との間に位置する部分には、前記チャック部側に向かって凹んだ凹部が形成されていてもよい。
このような構成によれば、基底部のうち凹部が形成された部分の厚さ寸法が小さくなるため、前記部分において弾性変形を生じさせやすくなり、前記部分の弾性変形によって被保持体を一対の保持片部の間に差し込みやすく、且つ、係止凸部にワイヤに向かう移動力を発生させられる構成にできる。【００１４】
本発明の表皮材止着用クリップでは、前記第一保持片部および前記第二保持片部の基端における厚さ寸法は、前記基底部の厚さ寸法よりも大きい寸法とされていてもよい。
このような構成によれば、第一、第二保持片部の基端部分よりも基底部において弾性変形を生じさせやすい構成にでき、このため、保持片部の強度を高めて被保持体の保持力を向上させる一方、被保持体がチャック部から引き抜かれようとした際には基底部が弾性変形することで係止凸部にワイヤに向かう移動力を発生させてワイヤの抜止めをすることができる。【００１５】
本発明の表皮材止着用クリップでは、前記第一保持片部および前記第二保持片部の基端から前記第一方向における半分以上の領域における厚さ寸法が、当該領域に対して先端側に位置する領域における厚さ寸法よりも大きい寸法とされていてもよい。
このような構成によれば、被保持体を第一、第二保持片部の間に差込み可能な程度の弾性を先端側の領域に残しつつ基端側の領域における強度が高められた保持片部を構成でき、一対の保持片部の間に被保持体を差込み可能でありながら被保持体に対するチャック部の保持力を高めることができる。【００１６】
本発明の表皮材止着用クリップでは、前記第一保持片部および第二保持片部の厚さ寸法は、その基端側から先端側に向かって漸減していてもよい。
このような構成によれば、被保持体を第一、第二保持片部の間に差込み可能な程度の弾性を第一、第二保持片部の先端側における領域に残しつつ第一、第二保持片部の基端側における強度を高めることができ、更に、第一、第二保持片部の弾性変形が局所的に発生することを抑制できる。【００１７】
また、本発明に係る表皮材止着用クリップでは、前記チャック部は、基底部と、前記基底部から第一方向に延出していると共に前記第一方向に交差する第二方向で互いに対向した第一保持片部および第二保持片部とを有しており、前記フック部は、前記第二保持片部側において前記チャック部と連続していると共に、前記ワイヤが配置される係合溝を形成する溝形成面を有しており、前記チャック部は、前記第一保持片部側における前記チャック部の外側面と前記溝形成面とに連続したワイヤ受け面を有しており、前記フック部の先端は、前記チャック部の前記第一保持片部側の外側面よりも前記第二保持片部側に配置されていることを特徴とする。
本発明の表皮材止着用クリップによれば、ワイヤが挿入される係合開口がワイヤ受け面とフック部の先端との間にあるので、表皮材止着用クリップ全体をクッション材の溝への差込方向に対して傾けつつワイヤを係合開口に挿入することとなる。本発明では、フック部の先端がチャック部の第一保持片部側の外側面よりも第二保持片部側に配置されているので、表皮材止着用クリップを差込方向に対して大きく傾けることなくチャック部のワイヤ受け面でワイヤを受けることができ、これにより、フック部の先端およびワイヤ受け面の間の係合開口にワイヤを円滑に挿入でき、フック部にワイヤを簡単に係合させることができる。
ここで、フック部の先端およびワイヤ受け面の間の寸法よりも大きい径寸法を有したワイヤをフック部に係合させる場合であっても、前述したようにワイヤをワイヤ受け面で受けることができるので、ワイヤをフック部の先端とワイヤ受け面とに当接した状態にできて係合開口に簡単に挿入できる。【００１８】
本発明の表皮材止着用クリップでは、前記フック部は、その先端に連続したガイド面を有しており、前記ガイド面は、前記第二方向に対して、前記第二保持片部側から前記第一保持片部側に向かうに連れて前記ワイヤ受け面に接近する側に傾斜していることを特徴とする。
このような構成によれば、フック部の先端に連続したガイド面が前述したように傾斜しているので、表皮材止着用クリップをクッション材の溝内に挿入し、ガイド面をワイヤに当てながら滑らせることで、表皮材止着用クリップに傾動を生じさせつつワイヤを係合開口に向かって案内できる。【００１９】
本発明の表皮材止着用クリップでは、前記フック部は、前記第二保持片部に連続していてもよい。
このような構成によれば、フック部を第二保持片部に連続させることで、チャック部のワイヤ受け面に連続した溝形成面によって形成される係合溝を大きく構成でき、より径寸法の大きなワイヤにフック部を係合させることができる。
また、所定サイズの係合溝を構成しつつフック部の先端をより第二保持片部側に寄せて配置でき、これにより、フック部をワイヤに係合させるために表皮材止着用クリップを差込方向に対して傾ける角度を、より小さくできる。【００２０】
本発明の表皮材止着用クリップでは、前記ガイド面の端部は、前記第二方向において前記第一保持片部および前記第二保持片部の間の中央を通る前記第一方向に沿った仮想線よりも前記第二保持片部側に配置されていてもよい。
このような構成によれば、例えばフック部の前記端部が前記仮想線よりも第一保持片部側に配置される場合と比べて、ガイド面をその傾斜方向に長く形成できる。このため、クッション材の溝に差し込まれる表皮材止着用クリップが差込方向に直交する左右方向に位置ズレしていても、広範囲においてガイド面をワイヤに当てることができる。【００２１】
本発明の表皮材止着用クリップでは、前記第二方向において前記ワイヤ受け面のうち少なくとも前記フック部の先端よりも前記第一保持片部側に位置する部分は、前記第二方向に対して、前記第一保持片部側から前記第二保持片部側に向かうに連れて前記フック部の先端に接近する側に傾斜していてもよい。
このような構成によれば、例えばワイヤ受け面の前記部分が第二方向に沿って形成されている場合と比べて、表皮材止着用クリップを差込方向に対して傾けた際にワイヤ側に投影される面領域を広くとることができ、この面領域でワイヤを安定して受けることができる。【００２２】
本発明の表皮材止着用クリップでは、前記チャック部は、基底部と、前記基底部から第一方向に延出していると共に前記第一方向に交差する第二方向で互いに対向した第一保持片部および第二保持片部とを有しており、前記フック部の先端および前記チャック部のうちの少なくとも一方には他方に向かって突出していると共に前記係合開口を形成した幅狭凸部が形成されており、
前記第一方向および前記第二方向に交差する第三方向における前記幅狭凸部の幅寸法は、前記フック部および前記チャック部のうちの少なくとも一方の前記第三方向における幅寸法よりも小さくてもよい。
このような構成によれば、フック部の先端およびチャック部のうちの少なくとも一方に形成された幅狭凸部と当該他方とによって係合開口が形成されるか、または、前記双方に形成された幅狭凸部によって係合開口が形成される。このため、係合開口にワイヤを挿入する際、当該ワイヤが接触するクリップの接触面積を減らすことができて、ワイヤ挿入性を向上できる。【００２３】
本発明の表皮材止着用クリップでは、前記フック部の対向する両側面のうち前記先端側の部分には、前記フック部を前記先端に向かって先窄まり形状とするテーパー面が形成されていてもよい。
このような構成によれば、両テーパー面によってフック部の先端側を先窄まり形状とすることで、係合開口に対するワイヤの挿入力を減少できる。【００２４】
本発明の表皮材止着用クリップでは、前記幅狭凸部は前記フック部の先端に形成されており、前記幅狭凸部の前記第三方向における幅寸法は、前記フック部の前記第三方向における最大幅寸法に対して１８〜７０％の寸法とされていてもよい。
このような構成によれば、前述したワイヤ挿入性を向上できると共に、ワイヤを適切に抜け止めできる。【００２５】
本発明の表皮材止着用クリップでは、前記幅狭凸部には、前記係合開口外側に向かうに連れて前記チャック部から離間する側に傾斜した先端ガイド面が形成されていてもよい。
このような構成によれば、係合開口に挿入される直前のワイヤを先端ガイド面によって係合開口に案内できてワイヤ挿入性を向上できる。【００２６】
本発明の表皮材止着構造は、表皮材に装着される被保持体と、クッション材の溝内に配置されるワイヤと、前記被保持体を保持し且つ前記ワイヤに係合される前述した本発明の表皮材止着用クリップとによって構成されていることを特徴とする。
本発明の表皮材止着構造では、前述した本発明の表皮材止着用クリップの作用効果を発揮可能な表皮材止着構造を構成できる。【００２７】
本発明によれば、ワイヤの径寸法の大型化の要望に対応することができる表皮材止着用クリップおよび表皮材止着構造を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】本発明の第１実施形態に係る表皮材止着構造を展開して示す斜視図。
【図２】第１実施形態に係る表皮材止着構造のクリップを示す斜視図。
【図３】第１実施形態に係る表皮材止着構造のクリップを示す端面図。
【図４】第１実施形態に係る表皮材止着構造のクリップの動作を示す端面図。
【図５】第１実施形態に係る表皮材止着構造の施工手順を示す説明図。
【図６】第１実施形態に係る表皮材止着構造による表皮材の止着状態を示す説明図。
【図７】本発明の第２実施形態に係る表皮材止着構造のクリップを示す斜視図。
【図８】第２実施形態に係る表皮材止着構造のクリップを示す端面図。
【図９】第２実施形態に係る表皮材止着構造のクリップの施工手順を示す説明図。
【図１０】本発明におけるクリップの第１変形例を示す端面図。
【図１１】本発明におけるクリップの第２変形例を示す端面図。
【図１２】本発明におけるクリップの第３変形例を示す端面図。
【図１３】本発明におけるクリップの第３変形例の施工手順を示す説明図。
【図１４】本発明におけるクリップの第４変形例を示す端面図。
【図１５】本発明におけるクリップの第５変形例を示す斜視図。
【図１６】第５変形例におけるクリップを示す端面図。
【図１７】第５変形例におけるクリップを示す側面図。
【図１８】本発明におけるクリップの第６変形例を示す斜視図。
【図１９】第６変形例におけるクリップを示す端面図。
【図２０】第６変形例におけるクリップを示す説明図。
【発明を実施するための形態】
【００２９】
［第１実施形態］
以下、本発明の第１実施形態を図面に基づいて説明する。
図１において、第１実施形態に係る表皮材止着構造１０は、自動車等の車両用の座席のクッション材２の表面を覆う表皮材３を止着する構造である。表皮材止着構造１０は、クッション材２に形成された溝２Ａに配置された線状体である断面円形状のワイヤ２０と、表皮材３の裏面に装着された被保持体３０と、ワイヤ２０に係合し且つ被保持体３０を保持する表皮材止着用クリップ４０（以下、「クリップ」と称する）とによって構成されている。
以下の説明において、クリップ４０の長さ方向（第三方向（被保持体３０の長さ方向と同じ方向））をＸ軸方向とし、クリップ４０の左右方向（第二方向）をＹ軸方向とし、クリップ４０の上下方向（第一方向）をＺ軸方向とする。Ｘ，Ｙ，Ｚ軸方向は互いに直交する。
【００３０】
クッション材２は、座席の形状に成型された発泡ポリウレタン等の合成樹脂ウレタンフォーム材である。本実施形態では、ワイヤ２０の径寸法は、被保持体３０のＹ軸方向における幅寸法（あるいは、クリップ４０の被保持体３０を保持するための保持溝５９のＹ軸方向における幅寸法Ｗ３）に対して６０％〜１００％の寸法とされている。表皮材３は合成樹脂織物シート等によって形成されている。
【００３１】
クリップ４０は、図２および図３に示すように、被保持体３０を保持するチャック部５０と、ワイヤ２０と係合する弾性変形可能なフック部６０と、フック部６０の先端６３との間に開口寸法Ｗを有した係合開口４１を形成する係止凸部７０とを有している。係合開口４１の開口寸法Ｗ（最小値となる開口寸法）は、保持溝５９のＹ軸方向における幅寸法Ｗ３（最大幅寸法）に対して５０％〜８０％の寸法、本実施形態では６５％の寸法に設定されている。
【００３２】
チャック部５０は、基底部５１と、基底部５１からＺ軸方向において上方に延出していると共にＹ軸方向において互いに間隔を隔てて対向した弾性変形可能な第一保持片部５２Ａおよび第二保持片部５２Ｂとを有している。
【００３３】
基底部５１は、第一保持片部５２Ａおよび第二保持片部５２Ｂの後述する内側面５４に連続した底面５１１と、フック部６０の後述する溝形成面６１に連続した円弧面５１２とを有している。基底部５１のＹ軸方向における中央位置は厚さ寸法Ｔ１（Ｚ軸方向の厚さ寸法）に設定されており、厚さ寸法Ｔ１は、第一保持片部５２Ａの基端５６側におけるＹ軸方向の厚さ寸法Ｔ２よりも小さい寸法とされている。なお、基端５６のＹ軸方向の寸法も厚さ寸法Ｔ２とされている。
【００３４】
第一保持片部５２Ａおよび第二保持片部５２Ｂは、基底部５１のＹ軸方向における両側部に連続している。第一保持片部５２Ａは外側面５３および内側面５４を有しており、内側面５４はＺ軸方向に沿った内面５４１と、内面５４１に対して基底部５１側にある傾斜内面５４２とによって構成されている。第一保持片部５２Ａの先端５５側に位置する傾斜内面５４２の端部５４３は内面５４１に連続しており、基底部５１側に位置する傾斜内面５４２の端部５４４は基底部５１の後述する底面５１１に連続している。また、第一保持片部５２Ａは、その先端５５から第二保持片部５２Ｂ側に向かってＹ軸方向に突出した爪部５７を有しており、爪部５７は内面５４１に連続した係合内面５７１を有している。
【００３５】
傾斜内面５４２は、端部５４４が端部５４３よりも第二保持片部５２Ｂ側に位置するようにＺ軸方向に対して傾斜しており、このため、第一保持片部５２Ａのうち傾斜内面５４２が形成された部分におけるＹ軸方向の厚さ寸法は、当該第一保持片部５２Ａの基端５６側から先端５５側に向かって漸減している。
【００３６】
本実施形態では、傾斜内面５４２は第一保持片部５２ＡのＺ軸方向に沿った領域のうち半分以上の領域に形成されており、このため、第一保持片部５２Ａの基端５６からＺ軸方向における半分以上の領域における厚さ寸法が、当該領域に対して先端５５側に位置する領域における厚さ寸法よりも大きい寸法とされている。第一保持片部５２Ａの前述した厚さ寸法Ｔ２は、本実施形態では基端５６における最大厚さ寸法であり、基底部５１における厚さ寸法Ｔ１に対して二倍以上の寸法に設定されている。
【００３７】
第二保持片部５２Ｂは、第一保持片部５２Ａと同様に構成されて左右逆向きに配置されているので、第二保持片部５２Ｂの各構成については第一保持片部５２Ａの各構成と同符号を適宜付す。
第一保持片部５２Ａおよび第二保持片部５２Ｂの爪部５７は、Ｙ軸方向において互いに接近する側に突出しており、爪部５７同士の間には被保持体３０が差し込まれる保持開口５８が形成されている。
基底部５１の底面５１１、第一保持片部５２Ａおよび第二保持片部５２Ｂの内側面５４並びに爪部５７の係合内面５７１によって被保持体３０が配置される保持溝５９が形成されている。
【００３８】
フック部６０は本実施形態では溝形成面６１を有して湾曲形成されており、フック部６０の基端６２は第二保持片部５２Ｂの基端５６に連続しており、フック部６０の先端６３は係止凸部７０との間に係合開口４１を形成している。
【００３９】
係止凸部７０は、フック部６０の基端６２に対してＹ軸方向に間隔を隔てて配置されている。係止凸部７０は、第一保持片部５２Ａの基端５６に連続していると共に基端５６からフック部６０の先端６３側に向かってＺ軸方向に突出している。係止凸部７０は、端面７１と、端面７１および基底部５１の円弧面５１２に連続した円弧面７２とを有している。
このフック部６０においては、溝形成面６１および円弧面７２，５１２によってワイヤ２０が配置される係合溝６５が形成されている。本実施形態では、係合溝６５の径寸法はワイヤ２０の径寸法よりも若干大きい寸法に設定されている。
【００４０】
以上のクリップ４０においては、Ｙ軸方向における爪部５７の係合内面５７１の寸法を寸法Ｌ１とし、Ｘ軸方向における爪部５７の係合内面５７１から基底部５１の底面５１１までの寸法を寸法Ｌ２とし、Ｚ軸方向において基底部５１および係止凸部７０を合わせた寸法（基底部５１の底面５１１から係止凸部７０の端面７１までのＺ軸方向における寸法）を寸法Ｌ３とし、フック部６０に係合した状態におけるワイヤ２０の周面と係止凸部７０の円弧面７２との間の寸法を寸法Ｌ４とすると、次の式（１）の関係に設定される。つまり、寸法Ｌ１、寸法Ｌ２および寸法Ｌ３は、寸法Ｌ２を寸法Ｌ３で割った寸法に寸法Ｌ１をかけて算出した寸法が寸法Ｌ４よりも大きくなる設定とされる。
【００４１】
【数１】
2020137624.tif 000003
【００４２】
クリップ４０では各寸法が前述したように設定されているので、例えば図４に示すように、被保持体３０にＺ軸方向における引抜き力が加えられた場合、第一保持片部５２Ａおよび第二保持片部５２Ｂが弾性変形しながらＹ軸方向に互いに離間して開かれようとすると、係止凸部７０がワイヤ２０に接近移動して当該ワイヤ２０の周面に当接し、第一保持片部５２Ａが開き抑制される。このため、被保持体３０の引抜きが抑制される。これと同時に、係止凸部７０がワイヤ２０の周面に当接するので当該ワイヤ２０が抜け止めされる。
【００４３】
[第１実施形態の施工手順]
以下、本実施形態に係る表皮材止着構造１０の施工手順について説明する。
先ず、表皮材３が装着された被保持体３０をクリップ４０の保持開口５８に差し込んで保持溝５９に配置しつつ爪部５７の係合内面５７１と係合させて抜止めをする。
次に、クリップ４０をクッション材２の溝２Ａ内にＺ軸方向に沿って差し込んでクリップ４０をワイヤ２０に係合する。具体的には次の通りである。先ず図５に示すように、クリップ４０を溝２Ａ内に差し込みつつＺ軸方向（クリップの差込方向）に対して傾け、フック部６０の先端６３および係止凸部７０をワイヤ２０の周面に当接する。続いて、クリップ４０をワイヤ２０に押し当て、係合開口４１が開くようにフック部６０を弾性変形させながらワイヤ２０を係合開口４１から係合溝６５に押し込んで図６に示す状態にする。図６に示す状態では、ワイヤ２０は溝形成面６１および円弧面７２，５１２に囲まれており、これにより、フック部６０にワイヤ２０が係合されることとなる。
【００４４】
[第１実施形態の効果]
（１）第１実施形態では、係合開口４１の開口寸法Ｗが保持溝５９の幅寸法Ｗ３に対して５０〜８０％の寸法とされている。このため、例えば保持溝５９の幅寸法Ｗ３に対して６０％〜１００％の寸法を径寸法として有した大型のワイヤ２０に対応できる。
また、開口寸法Ｗをワイヤ２０の径寸法よりも小さい寸法に設定することで、ワイヤ２０を係合溝６５に入れ込んだ際のクリック感を得ることができると共に、ワイヤ２０の係合溝６５からの抜け防止効果を得ることができる。
【００４５】
（２）第１実施形態では、Ｙ軸方向における爪部５７の寸法を寸法Ｌ１とし、Ｚ軸方向における爪部５７から基底部５１までの寸法を寸法Ｌ２とし、Ｚ軸方向において基底部５１および係止凸部７０を合わせた寸法を寸法Ｌ３とし、フック部６０に係合した状態におけるワイヤ２０と係止凸部７０との間の寸法を寸法Ｌ４とした場合、寸法Ｌ１、寸法Ｌ２および寸法Ｌ３は、寸法Ｌ２を寸法Ｌ３で割った寸法に寸法Ｌ１をかけて算出した寸法が寸法Ｌ４よりも大きくなる設定とされている。
このため、被保持体３０にチャック部５０からの引抜き力が加えられて第一保持片部５２ＡがＹ軸方向外側に押し拡げられることで、係止凸部７０にワイヤ２０に向かう移動力が発生して当該係止凸部７０によるワイヤ２０の抜止めをすることができる一方、係止凸部７０がワイヤ２０に当接することで第一保持片部５２ＡがＹ軸方向外側に押し拡げられることが抑制され、チャック部５０における被保持体３０の保持力を維持することができる。このように、第１実施形態では、径寸法が２ｍｍ程度の一般的な金属ワイヤと比べて径寸法が４ｍｍ程度と大きいワイヤ２０に対して、クリップ４０を好適に係合させることができる。
【００４６】
（３）基底部５１の厚さ寸法Ｔ１は、第一保持片部５２Ａおよび第二保持片部５２Ｂの基端５６側における厚さ寸法Ｔ２よりも小さい寸法とされている。
このため、被保持体３０を第一保持片部５２Ａおよび第二保持片部５２Ｂの間に差し込む際、厚さ寸法Ｔ１が小さい基底部５１に弾性変形を生じさせることで、当該被保持体３０を差し込みやすい構成にできる。また、フック部６０にワイヤ２０を係合させた状態では、被保持体３０が第一保持片部５２Ａおよび第二保持片部５２Ｂの間から引き抜かれようとしても、係止凸部７０がワイヤ２０に圧接することで第一保持片部５２Ａの開きを抑制できる。
【００４７】
（４）第一保持片部５２Ａおよび第二保持片部５２Ｂの基端５６における厚さ寸法Ｔ２は、基底部５１の厚さ寸法Ｔ１よりも大きい寸法とされている。
このため、第一保持片部５２Ａおよび第二保持片部５２Ｂの基端５６の部分よりも基底部５１において弾性変形を生じさせやすい構成にでき、このため、第一保持片部５２Ａおよび第二保持片部５２Ｂの強度を高めて被保持体３０の保持力を向上させる一方、被保持体３０がチャック部５０から引き抜かれようとした際には基底部５１が弾性変形することで係止凸部７０にワイヤ２０に向かう移動力を発生させてワイヤ２０の抜止めをすることができる。
【００４８】
（５）第一保持片部５２Ａおよび第二保持片部５２Ｂの基端５６からＺ軸方向における半分以上の領域における厚さ寸法が、当該領域に対して先端６３側に位置する領域における厚さ寸法よりも大きい寸法とされている。
このため、被保持体３０を第一保持片部５２Ａおよび第二保持片部５２Ｂの間に差込み可能な程度の弾性を先端５５側の領域に残しつつ基端５６側の領域における強度が高められた第一保持片部５２Ａおよび第二保持片部５２Ｂを構成でき、第一保持片部５２Ａおよび第二保持片部５２Ｂの間に被保持体３０を差込み可能でありながら被保持体３０に対するチャック部５０の保持力を高めることができる。
【００４９】
（６）第一保持片部５２Ａおよび第二保持片部５２Ｂの厚さ寸法は、その基端５６側から先端５５側に向かって漸減している。
このため、被保持体３０を第一保持片部５２Ａおよび第二保持片部５２Ｂの間に差込み可能な程度の弾性を第一保持片部５２Ａおよび第二保持片部５２Ｂの先端５５側における領域に残しつつ基端５６側における強度を高めることができ、更に、第一保持片部５２Ａおよび第二保持片部５２Ｂの弾性変形が局所的に発生することを抑制できる。
【００５０】
[第２実施形態]
以下、本発明の第２実施形態を図面に基づいて説明する。
図７および図８において、第２実施形態に係る表皮材止着構造１０Ｂは、ワイヤ２０、被保持体３０Ｂおよびクリップ４０Ｂ（表皮材止着用クリップ）によって構成されている。ワイヤ２０および被保持体３０Ｂは第１実施形態のものと概略同様に構成されている。
【００５１】
クリップ４０Ｂは、被保持体３０Ｂを保持するチャック部５０Ｂと、ワイヤ２０と係合する弾性変形可能なフック部６０Ｂとを有している。チャック部５０Ｂは、基底部５１Ｂと、基底部５１ＢからＺ軸方向において上方に延出していると共にＹ軸方向で互いに対向した第一保持片部５２１Ａおよび第二保持片部５２１Ｂとを有しおり、基底部５１Ｂ、第一保持片部５２１Ａおよび第二保持片部５２１Ｂによって保持溝５９が構成されている。フック部６０Ｂは、チャック部５０Ｂの後述する第一保持片部５２１Ａから下方に延出していると共に略円弧状の溝形成面６１Ｂを有して湾曲形成されている。
【００５２】
基底部５１Ｂは、第一保持片部５２１Ａおよび第二保持片部５２１Ｂの内側面５４に連続した底面５１１を有している。
第一保持片部５２１Ａおよび第二保持片部５２１Ｂは、基底部５１ＢのＹ軸方向における両側部に連続している。第一保持片部５２１Ａおよび第二保持片部５２１Ｂの内側面５４は前述した内面５４１および傾斜内面５４２によって構成されている。第一保持片部５２１Ａおよび第二保持片部５２１Ｂの先端５５には爪部５７がそれぞれ形成されており、爪部５７の間に保持開口５８が形成されている。第一保持片部５２１Ａおよび第二保持片部５２１Ｂの基端側におけるＹ軸方向の厚さ寸法は、基底部５１のＺ軸方向の厚さ寸法に対して二倍以上の寸法に設定されている。
【００５３】
チャック部５０Ｂは、基底部５１Ｂおよび第一保持片部５２１Ａによって構成されるワイヤ受け面５０１を有しており、ワイヤ受け面５０１は、溝形成面６１Ｂおよび第一保持片部５２１Ａの外側面５３に連続しており、このワイヤ受け面５０１とフック部６０Ｂの先端６３との間には係合開口４１が形成されている。係合開口４１の開口寸法Ｗは保持溝５９の幅寸法Ｗ３に対して５０％〜８０％の寸法、本実施形態では６５％の寸法とされている。ワイヤ受け面５０１は、Ｙ軸方向に対して、第一保持片部５２１Ａ側から第二保持片部５２１Ｂ側に向かうに連れてフック部６０Ｂの先端６３に接近する側に傾斜しており、図８では右上がりに傾斜している。
【００５４】
フック部６０Ｂは第二保持片部５２１Ｂに連続している。フック部６０ＢのＹ軸方向における幅寸法Ｗ２は、クリップ４０ＢのＹ軸方向における最大幅寸法Ｗ１よりも小さい寸法とされており、差分は寸法Ｄである。フック部６０Ｂの先端６３はＹ軸方向において第一保持片部５２１Ａの外側面５３よりも寸法Ｄ分をもって第二保持片部５２１Ｂ側に配置されている。このフック部６０Ｂはその先端６３に連続したガイド面６４を有している。
【００５５】
ガイド面６４は、Ｙ軸方向（Ｙ軸方向に沿った仮想線Ｈ）に対して、第二保持片部５２１Ｂ側から第一保持片部５２１Ａ側に向かうに連れてワイヤ受け面５０１に接近する側に傾斜している。フック部６０Ｂの先端６３側とは反対側に位置するガイド面６４の端部（仮想線Ｈとの接点）は、Ｙ軸方向において第一保持片部５２１Ａおよび第二保持片部５２１Ｂの間の中央を通るＺ軸方向に沿った仮想線Ｃに対して第二保持片部５２１Ｂ側に配置されている。
【００５６】
ガイド面６４に沿った仮想傾斜線６４Ｂが仮想線Ｈに交差する角度は傾斜角度θとされる。傾斜角度θは、ワイヤ２０を係合開口４１に案内するために２０°〜５０°、好ましくは２５°〜４５°、より好ましくは３０°〜４０°の範囲で設定されるのが好ましく、本実施形態では３５°に設定される。
【００５７】
[第２実施形態の施工手順]
以下、本実施形態に係る表皮材止着構造１０Ｂの施工手順について説明する。
先ず、第１実施形態と同様に、被保持体３０Ｂをクリップ４０Ｂの保持開口５８に差し込んで保持溝５９に配置しつつ爪部５７と係合させて抜止めをする。次に、クリップ４０Ｂをクッション材２の溝２Ａ（図５および図６参照）に差し込んでフック部６０Ｂをワイヤ２０に係合させる。具体的には次の通りである。図９に示すように、先ずクリップ４０Ｂを溝２Ａ内に差し込むことでフック部６０Ｂをワイヤ２０に当接させ、クリップ４０Ｂを差込方向に対して傾かせてガイド面６４に沿ってワイヤ２０を係合開口４１に案内する。このように案内されたワイヤ２０はワイヤ受け面５０１に当接し且つフック部６０Ｂの先端６３に当接した状態とされ、フック部６０Ｂが弾性変形しながら係合溝６５に押し込まれ、係合溝６５に配置される。このようにしてフック部６０Ｂにワイヤ２０を係合させる。フック部６０Ｂにワイヤ２０が係合された状態では、図８に示すように、ワイヤ２０の軸心Ｏは仮想線ＣよりもＹ軸方向において第二保持片部５２１Ｂ側に位置する。なお、図９では被保持体３０Ｂの図示を省略している。
【００５８】
[第２実施形態の効果]（１）第２実施形態では、第１実施形態と同様に、係合開口４１の開口寸法Ｗが保持溝５９の幅寸法Ｗ３に対して５０％〜８０％の寸法とされている。このため、ワイヤ２０の径寸法の大型化の要望に対応でき、且つ、クリック感を出す効果と抜け防止効果がある。
【００５９】
（２）ワイヤ２０が挿入される係合開口４１がワイヤ受け面５０１とフック部６０Ｂの先端６３との間にあるので、クリップ４０Ｂはその全体をクッション材２の溝２Ａへの差込方向（Ｚ軸方向）に対して傾けつつワイヤ２０を係合開口４１に挿入することとなる。クリップ４０Ｂでは、フック部６０Ｂの先端６３が第一保持片部５２１Ａ側の外側面５３よりも第二保持片部５２１Ｂ側に配置されているので、クリップ４０Ｂを差込方向（Ｚ軸方向）に対して大きく傾けることなくチャック部５０Ｂのワイヤ受け面５０１でワイヤ２０を受けることができ、これにより、フック部６０Ｂの先端６３およびワイヤ受け面５０１の間の係合開口４１にワイヤ２０を円滑に挿入でき、フック部６０Ｂにワイヤ２０を簡単に係合させることができる。
ここで、第２実施形態では、フック部６０Ｂの先端６３およびワイヤ受け面５０１の間の径寸法よりも大きい径寸法を有したワイヤ２０をフック部６０Ｂに係合させるが、この場合でも、前述同様に、ワイヤ２０をフック部６０Ｂの先端６３とワイヤ受け面５０１とに当接した状態にできて係合開口４１に簡単に挿入できる。
【００６０】
（３）フック部６０Ｂは、その先端６３に連続したガイド面６４を有しており、ガイド面６４は、Ｙ軸方向に対して、第二保持片部５２１Ｂ側から第一保持片部５２１Ａ側に向かうに連れてワイヤ受け面５０１に接近する側に傾斜している。
このため、クリップ４０Ｂをクッション材２の溝２Ａ内に挿入し、ガイド面６４をワイヤ２０に当てながら滑らせることで、クリップ４０Ｂに傾動を生じさせつつワイヤ２０を係合開口４１に向かって案内できる。
【００６１】
（４）フック部６０Ｂは、第二保持片部５２１Ｂに連続している。このため、ワイヤ受け面５０１に連続した溝形成面６１Ｂによって形成される係合溝６５を大きく構成でき、より径寸法の大きなワイヤ２０にフック部６０Ｂを係合させることができる。
また、所定サイズの係合溝６５を構成しつつフック部６０Ｂの先端６３をより第二保持片部５２１Ｂ側に寄せて配置でき、これにより、フック部６０Ｂをワイヤ２０に係合させるためにクリップ４０Ｂを差込方向に対して傾ける角度を、より小さくできる。
【００６２】
（５）フック部６０Ｂの先端６３側とは反対側に位置するガイド面６４の端部は、Ｙ軸方向において第一保持片部５２１Ａおよび第二保持片部５２１Ｂの間の中央を通るＺ軸方向に沿った仮想線Ｃよりも第二保持片部５２１Ｂ側に配置されている。
このため、例えばフック部６０Ｂの前記端部が仮想線Ｃよりも第一保持片部５２１Ａ側に配置される場合と比べて、ガイド面６４をその傾斜方向に長く形成できる。このため、クッション材２の溝２Ａに差し込まれるクリップ４０Ｂが差込方向に直交する左右方向（Ｙ軸方向）に位置ズレしていても、広範囲においてガイド面６４をワイヤ２０に当てることができる。
【００６３】
（６）ワイヤ受け面５０１は、Ｙ軸方向に対して、第一保持片部５２１Ａ側から第二保持片部５２１Ｂ側に向かうに連れてフック部６０Ｂの先端６３に接近する側に傾斜している。
このため、例えばワイヤ受け面５０１がＹ軸方向に沿って形成されている場合と比べて、クリップ４０Ｂを差込方向に対して傾けた際にワイヤ２０側に投影される面領域を広くとることができ、この面領域でワイヤ２０を安定して受けることができる。
【００６４】
[変形例]
第１、第２実施形態におけるクリップ４０，４０Ｂは、係合開口４１の開口寸法Ｗよりも径寸法が大きいワイヤ２０に係合させているが、例えばこの開口寸法Ｗよりも径寸法が小さい２ｍｍ程度のワイヤに係合させることも可能である。
【００６５】
第１実施形態において、チャック部５０の基底部５１の厚さ寸法Ｔ１は、第一保持片部５２Ａおよび第二保持片部５２Ｂの基端５６側における厚さ寸法Ｔ２よりも小さい寸法とされているが、同等かこれよりも大きい寸法とされていてもよい。また、厚さ寸法Ｔ２は厚さ寸法Ｔ１に対して二倍以上の寸法とされているが、二倍未満の寸法であってもよい。なお、第２実施形態においても同様に寸法設定されていてもよい。
【００６６】
第１実施形態では、第一保持片部５２Ａおよび第二保持片部５２Ｂの基端５６から先端５５に向かう半分以上の領域における厚さ寸法が、当該領域に対して先端側に位置する領域における厚さ寸法よりも大きい寸法とされているが、これに限られない。例えば、第一保持片部５２Ａおよび第二保持片部５２Ｂの基端５６から先端５５に向かう半分以下の領域における厚さ寸法が、当該領域よりも先端側の領域における厚さ寸法よりも大きい寸法とされていてもよい。なお、第２実施形態においても同様に寸法設定されていてもよい。
【００６７】
第１実施形態では、第一保持片部５２Ａのうち傾斜内面５４２が形成された領域における厚さ寸法は、第一保持片部５２Ａの基端５６側から先端５５側に向かって漸減しているが、これに限られず、厚さ寸法が一定であってもよい。
【００６８】
第２実施形態では、フック部６０Ｂの先端６３側とは反対側に位置するガイド面６４の端部は、Ｙ軸方向において第一保持片部５２１Ａおよび第二保持片部５２１Ｂの間の中央を通るＺ軸方向に沿った仮想線Ｃよりも第二保持片部５２１Ｂ側に配置されているが、これに限られず、例えば仮想線Ｃ上に配置されていてもよく、また、仮想線Ｃよりも第一保持片部５２１Ａ側に配置されていてもよい。
【００６９】
第２実施形態では、ワイヤ受け面５０１は、Ｙ軸方向に対して、第一保持片部５２１Ａ側から第二保持片部５２１Ｂ側に向かうに連れてフック部６０Ｂの先端６３に接近する側に傾斜しているが、これに限られず、例えばＹ軸方向と平行であってもよい。
【００７０】
第１実施形態では、クリップ４０の係止凸部７０およびワイヤ２０の間には、図３に示すように隙間が形成され、このため、係止凸部７０とワイヤ２０の間の寸法Ｌ４はゼロよりも大きい寸法となるが、例えば図１０に示す第１変形例のようにワイヤ２０および係合溝６５の径寸法を同等の寸法として寸法Ｌ４をゼロとしてもよい。
【００７１】
第１実施形態では、基底部５１には円弧面５１２が形成されているが、これに限られず、例えば図１１に示す第２変形例のように、基底部５１のうちフック部６０の基端６２と係止凸部７０との間に位置する部分に、チャック部５０側に向かって凹んだ凹部５１４が形成されていてもよい。
このように凹部５１４を形成することで、基底部５１のうち凹部５１４が形成された部分のＺ軸方向の厚さ寸法が小さくなるため、前記部分において弾性変形を生じさせやすくなり、前記部分の弾性変形によって被保持体３０を第一保持片部５２Ａおよび第二保持片部５２Ｂの間に差し込みやすく、且つ、係止凸部７０にワイヤ２０に向かう移動力を発生させられる構成にできる。
【００７２】
第２実施形態では、チャック部５０Ｂのワイヤ受け面５０１は、その全体が図８に示すように右上がりに傾斜して形成されているが、これに限られず、例えば図１２に示す第３変形例のように部分的に右上がりに傾斜したワイヤ受け面５０２としてもよい。
ワイヤ受け面５０２のうちＹ軸方向においてフック部６０Ｂの先端６３よりも第一保持片部５２１Ａの外側面５３側に位置する部分５０２Ａは、Ｙ軸方向に対して、第一保持片部５２１Ａ側から第二保持片部５２１Ｂ側に向かうに連れてフック部６０Ｂの先端６３に接近する側に傾斜しており、図１２において右上がりに傾斜している。一方、ワイヤ受け面５０２のうちＹ軸方向においてフック部６０Ｂの先端６３よりも第二保持片部５２１Ｂ側に位置する部分５０２Ｂは、Ｙ軸方向に対して、第二保持片部５２１Ｂ側から第一保持片部５２１Ａ側に向かうに連れてフック部６０Ｂの先端６３に接近する側に傾斜している。このため、ワイヤ受け面５０２は屈曲形状となっている。
このようにワイヤ受け面５０２の部分５０２Ｂを部分５０２Ａとは逆向きに傾斜させることで、クリップ４０Ｂの上下寸法を大きくすることなく、径寸法の大きなワイヤ２０に対応した所定の広さの係合溝６５を形成できる。
また、第３変形例では、第２実施形態と比べて、フック部６０Ｂの先端６３側とは反対側に位置するガイド面６４の端部は仮想線Ｃに対して第二保持片部５２１Ｂ側に大きく寄って配置されている。このため、ガイド面６４はより長く形成され、ワイヤ２０に当てやすい構成にできる。
【００７３】
第３変形例のクリップ４０Ｂは、図１３に示すようにワイヤ２０に係合される。
先ず、フック部６０Ｂをワイヤ２０に当接させ、クリップ４０Ｂを差込方向に対して傾かせてガイド面６４に沿ってワイヤ２０を係合開口４１に案内する。このように案内されたワイヤ２０はワイヤ受け面５０２の部分５０２Ａに当接し且つフック部６０Ｂの先端６３に当接した状態とされ、フック部６０Ｂが弾性変形しながら係合溝６５に押し込まれ、係合溝６５に配置される。このようにしてフック部６０Ｂをワイヤ２０に係合させる。
【００７４】
第２実施形態では、チャック部５０Ｂのワイヤ受け面５０１は、その全体が図８に示すように右上がりに傾斜して形成され、また、第３変形例では、ワイヤ受け面５０２が部分的に右上がりに傾斜しているが、これに限られず、例えば図１４に示す第４変形例のように右下がりに傾斜したワイヤ受け面５０３としてもよい。
【００７５】
第１、第２実施形態や第１〜第４変形例では、フック部６０，６０Ｂの先端６３は当該フック部６０，６０ＢのＸ軸方向における最大幅寸法をもって形成されているが、これに限らず、例えば図１５から図１７に示す第５変形例のように、フック部６０ＢのＸ軸方向における最大幅寸法８２よりも小さいＸ軸方向の幅寸法８１をもって形成された幅狭凸部８０が、フック部６０，６０Ｂの先端６３に形成されていてもよい。図１５から図１７では、説明の便宜上、第４変形例に係るクリップ４０Ｂに幅狭凸部８０が形成されたものを示す。幅狭凸部８０は、チャック部５０Ｂの基底部５１Ｂに向かって突出している。このため、幅狭凸部８０と基底部５１Ｂとによって形成された係合開口４１にワイヤ２０を挿入する際、当該ワイヤ２０が接触するクリップ４０Ｂの接触面積を減らすことができて、ワイヤ挿入性を向上できる。
また、幅狭凸部８０のＸ軸方向における幅寸法８１はフック部６０Ｂの最大幅寸法８２に対して１８〜７０％、好ましくは１８〜４５％の寸法とされている。このため、前述したワイヤ挿入性を向上できると共に、幅狭凸部８０の幅寸法８１が過度に小さくならないのでワイヤ２０を適切に抜け止めできる。
更に、幅狭凸部８０には、係合開口４１の外側に向かうに連れて基底部５１Ｂから離間する側に傾斜した先端ガイド面８３が形成されている。このため、係合開口４１に挿入される直前のワイヤ２０を先端ガイド面８３によって係合開口４１に案内できてワイヤ挿入性を向上できる。
加えて、フック部６０ＢのＸ軸方向に対向する両側面のうち先端６３側の部分には、フック部６０Ｂを先端６３に向かって先窄まり形状とするテーパー面６０１が形成されている。テーパー面６０１の先端間におけるＸ軸方向の幅寸法は最大幅寸法８２よりも小さく、幅寸法８１よりも大きい寸法とされている。これにより、ワイヤ２０の係合開口４１への挿入力を減少できる。
なお、例えばフック部６０Ｂの最大幅寸法８２を８ｍｍとし且つ係合開口４１の開口寸法Ｗを３．１ｍｍとした場合、幅狭凸部８０の幅寸法を３ｍｍとし、テーパー面６０１の先端間におけるＸ軸方向の幅寸法を５．５ｍｍとしてもよい。また、幅狭凸部８０の幅寸法を１．５〜５．５ｍｍの範囲で設定してもよく、幅狭凸部８０の幅寸法を５．５ｍｍとする場合には、幅狭凸部８０の幅寸法とテーパー面６０１の先端間におけるＸ軸方向の幅寸法とが同寸法となる。
【００７６】
前述したようにフック部６０Ｂの先端６３に幅狭凸部８０が形成される場合、基底部５１Ｂに幅狭のリブを形成し、このリブのフック部６０Ｂ側の面をワイヤ受け面として構成してもよく、また、このワイヤ受け面に幅狭凸部８０を更に形成してもよく、この幅狭凸部８０の突出端を尖った尖端としてもよい。
また、幅狭凸部８０は、フック部６０Ｂの先端６３に代えて、または加えて、基底部５１Ｂに形成されていてもよく、この場合、幅狭凸部８０の幅寸法８１は基底部５１Ｂの最大幅寸法８２よりも小さい寸法とされ、前述したように最大幅寸法８２に対して１８〜７０％、好ましくは１８〜４５％の寸法とされてもよい。また、フック部６０Ｂの先端６３および基底部５１Ｂの双方に幅狭凸部８０が形成される場合、双方の幅狭凸部８０のフック部６０Ｂおよび基底部５１Ｂの最大幅寸法８２に対して２５％程度の寸法とされてもよく、双方の幅狭凸部８０が互いにＸ軸方向に異なる位置にオフセットされていてもよい。更に、前述した幅狭凸部８０はその突出端が尖った尖端として形成されていてもよい。
なお、図１５および図１６では、説明の便宜上、第４変形例に係るクリップ４０Ｂに幅狭凸部８０が形成されたものを第５変形例としたが、これに限られず、第１、第２実施形態や第１〜第３変形例に幅狭凸部８０を形成したものとしてもよい。第１実施形態および第１、第２変形例に係るクリップ４０では、係止凸部７０のＸ軸方向における幅寸法８４を小さくしたり形状変更したりすることで幅狭凸部８０を形成してもよい。
このような構成でも前述した作用効果と同様の作用効果を発揮できる。
【００７７】
第２実施形態や第３、第４変形例におけるクリップ４０Ｂでは肉抜き部が適宜形成されているが、これら肉抜き部を省略してもよい。
【００７８】
第２実施形態では、図８に示すように係合溝６５のＺ軸方向における上下寸法はワイヤ２０の径寸法よりも若干大きい寸法とされるが、これに限られず、例えば図１８から図２０に示す第６変形例のように、ワイヤ２０の径寸法Ｒ（係合溝６５に係合するワイヤ２０の想定径寸法）に対して寸法Ｃ１ほど大きい寸法とされてもよい。ここでは、寸法Ｃ１は係合溝６５のＺ軸方向における最大長さ寸法に対して２５％程度の寸法である。また、第６変形例に係るクリップ４０Ｂのワイヤ受け面５０４は、Ｙ軸方向に対して平行に形成されている。
例えば係合するワイヤ２０に例えば径寸法Ｒが４ｍｍ程度のワイヤを採用する場合、係合溝６５の上下寸法が小さいと、ワイヤ２０の周面に残るウレタンフォームが溝形成面６１Ｂやワイヤ受け面５０４（図１９参照）に当たって係合溝６５を押し拡げて開口寸法Ｗが大きくなり、ワイヤ２０が脱落しやすくなるおそれがある。しかし、第６変形例では、係合溝６５の上下寸法を前述したように大きい寸法としているので、ワイヤ２０の周面にウレタンフォームが残っていても、ワイヤ２０とワイヤ受け面５０４（図１９参照）との間に空間６５１が確保される。このため、ワイヤ２０の周面に残るウレタンフォームなどによって係合溝６５が押し拡げられて開口寸法Ｗが大きくなることを抑制でき、ワイヤ２０の係合状態をしっかりと維持できる。
【００７９】
第６変形例に係るクリップ４０Ｂは、フック部６０Ｂの先端６３に形成された抜止め返し面６６を有している。抜止め返し面６６は、係合溝６５の溝形成面６１Ｂに連続しており、当該係合溝６５から保持溝５９側に向かって上方に突出してＺ軸方向に沿っている。このため、ワイヤ２０が係合開口４１側に向かってＹ軸方向に移動しても図２０に示すように抜止め返し面６６に当たることで抜止めされる。
抜止め返し面６６およびガイド面６４にはＹ軸方向に対して傾斜した挿入案内面６７が形成されている。挿入案内面６７の幅寸法（抜止め返し面６６およびガイド面６４間の寸法）は例えば２ｍｍ程度となるべく長くすることで、ワイヤ２０を係合開口４１へ案内しやすい構成とされる。
溝形成面６１Ｂのうち抜止め返し面６６に連続する部分は、第二保持片部５２１Ｂ側から第一保持片部５２１Ａ側に向かってＹ軸方向に対して上方に若干傾斜した傾斜面６５２とされている。このように傾斜面６５２を形成することで、係合溝６５の溝奥側のＺ軸方向における長さ寸法を大きくできると共に、係合溝６５に挿入されたワイヤ２０を傾斜面６５２によって溝奥側に案内できて、寸法Ｃ１を十分に確保できる。また、傾斜面６５２を形成することでワイヤ２０が抜止め返し面６６側に移動しにくくなるのでワイヤ２０の保持力を向上できる。
【００８０】
第６変形例に係るクリップ４０Ｂは、ワイヤ受け面５０４から下方に突出した抜止め凸部６８を有している。第６変形例では、係合開口４１の開口寸法Ｗは抜止め凸部６８の先端部分と抜止め返し面６６および挿入案内面６７との連続部分の間の寸法である。抜止め凸部６８は、図１８に示すように、ワイヤ受け面５０４のＸ軸方向における幅寸法よりも小さい幅寸法を有しており、ワイヤ受け面５０４のＸ軸方向における略中央部分に形成されている。このように抜止め凸部６８を幅狭に形成することで、ワイヤ受け面５０４の全幅に抜止め凸部６８が形成される場合と比べてワイヤ２０の挿入性が向上しているうえ、ワイヤ２０を係合開口４１から係合溝６５に挿入し終えた際のクリック感を演出でき、ワイヤ２０挿入を目視できなくても挿入完了を容易に把握できる。また、抜止め凸部６８に対して第一保持片部５２１Ａ側に連続する面は、第二保持片部５２１Ｂ側から第一保持片部５２１Ａ側に向かってＹ軸方向に対して上方に傾斜した傾斜案内面５０５となっている。傾斜案内面５０５および挿入案内面６７を仮想的に延長した場合に交わる角度は例えば５２度程度となるべく大きい角度とすることで、ワイヤ２０を係合開口４１へ案内しやすい構成とされる。
抜止め凸部６８（特に先端部分）は、Ｙ軸方向において抜止め返し面６６に対して差分Ｄ１分をもって第一保持片部５２１Ａ側（係合開口４１の外側）に位置している。差分Ｄ１は例えば０．７ｍｍから１．４ｍｍ程度である。このため、図２０に示すように抜止め返し面６６に当たったワイヤ２０が更に抜止め返し面６６を乗り越えて係合開口４１から抜け出るように移動したとしても、抜止め凸部６８がワイヤ２０に当たることで抜止めされる。このように、抜止め返し面６６による第一段階の抜止めと抜止め凸部６８による第二段階の抜止めとを行えるので、ワイヤ２０の脱落をより効果的に抑制できる。
また、第二保持片部５２１Ｂは図１９の左斜め下に向かってＺ軸方向に対して傾斜した外側面５２２を有している。一方、抜止め凸部６８は前述したように抜止め返し面６６に対して差分Ｄ１をもって係合開口４１の外側（図１９の右側）に位置している。このため、ワイヤ２０を係合開口に押し込む向きは図１９において左斜め上であり、これに対して、第二保持片部５２１Ｂの外側面５２２を右斜め下に押えることができ、ワイヤ２０を係合溝６５に容易に挿入できる。
【００８１】
本発明の参考として、第１実施形態におけるクリップ４０は、前述したように寸法Ｌ１〜Ｌ４は式（１）の関係となる設定とされているが、この関係から外れる寸法設定とされたクリップを構成することも可能である。このようなクリップであっても、第一保持片部５２Ａおよび第二保持片部５２Ｂの厚さ寸法が大きいので被保持体３０が保持溝５９から抜けにくい一方、基底部５１の厚さ寸法が小さいので弾性変形しやすく、係止凸部７０をワイヤ２０に当接させて当該ワイヤ２０を抜け止めすることができる。
【符号の説明】
【００８２】
１０，１０Ｂ…表皮材止着構造、２…クッション材、２０…ワイヤ、２Ａ…溝、３…表皮材、３０，３０Ｂ…被保持体、４０，４０Ｂ…表皮材止着用クリップ、４１…係合開口、５０，５０Ｂ…チャック部、５０１，５０２，５０３，５０４…ワイヤ受け面、５０２Ａ，５０２Ｂ…部分、５０５…傾斜案内面、５１，５１Ｂ…基底部、５１１…底面、５１２，７２…円弧面、５１４…凹部、５２Ａ，５２Ｂ，５２１Ａ，５２１Ｂ…保持片部、５２２…外側面、５３…外側面、５４…内側面、５４２…傾斜内面、５５，６３…先端、５６，６２…基端、５７…爪部、５７１…係合内面、５８…保持開口、５９…保持溝、６０，６０Ｂ…フック部、６１，６１Ｂ…溝形成面、６４…ガイド面、６４Ｂ…仮想傾斜線、６５…係合溝、６５１…空間、６５２…傾斜面、６６…抜止め返し面、６７…挿入案内面、６８…抜止め凸部、７０…係止凸部、７１…端面、８０…幅狭凸部、８３…先端ガイド面、Ｃ，Ｈ…仮想線、Ｃ１，Ｄ，Ｌ１〜Ｌ４…寸法、Ｄ１…差分、Ｏ…軸心、Ｔ１，Ｔ２…厚さ寸法、Ｗ…開口寸法、Ｗ１，８２…最大幅寸法、Ｗ２，Ｗ３，８１，８４…幅寸法、Ｒ…径寸法、θ…傾斜角度。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【国際調査報告】
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