(57)【要約】  新たなアンテナ、新たなアンテナを有する自転車、新たなアンテナを有する表示機器、および新たなアンテナを有する無人航空機を提供する。  アンテナは、第１導体と、第１導体と第１方向において対向する第２導体と、第３導体と、第４導体と、前第３導体に電磁気的に接続される給電線とを含む。第３導体は、第１導体および第２導体の間に、当該第１導体および第２導体と離れて位置し、第１方向に沿って広がる。第４導体は、第１導体および第２導体に接続され、第１方向に沿って広がる。第１導体と第２導体は、第３導体を介して容量的に接続される。アンテナは、第４導体が自転車の自転車用部品に対向するように、当該自転車用部品に配置される。
2019142676.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１導体と、
前記第１導体と第１方向において対向する第２導体と、
前記第１導体および前記第２導体の間に、当該第１導体および第２導体と離れて位置し、前記第１方向に沿って広がる第３導体と、
前記第１導体および前記第２導体に接続され、前記第１方向に沿って広がる第４導体と、
前第３導体に電磁気的に接続される給電線と、を含み、
前記第１導体と前記第２導体は、前記第３導体を介して容量的に接続され、
前記第４導体が自転車の自転車用部品に対向するように、当該自転車用部品に配置される、アンテナ。
【請求項２】
自転車用部品は、導電性を有する長尺部を含み、
前記アンテナは、第１方向が前記長尺部に沿うように、前記長尺部に配置される、請求項１に記載のアンテナ。
【請求項３】
前記自転車用部品は、ブレーキレバー、およびチェーンホイールの少なくとも１つを含む、請求項２に記載のアンテナ。
【請求項４】
第１導体と、
前記第１導体と第１方向において対向する第２導体と、
前記第１導体および前記第２導体の間に、当該第１導体および第２導体と離れて位置し、前記第１方向に沿って広がる第３導体と、
前記第１導体および前記第２導体に接続され、前記第１方向に沿って広がる第４導体と、
前第３導体に電磁気的に接続される給電線と、を含み、
前記第１導体と前記第２導体は、前記第３導体を介して容量的に接続され、
前記第１方向が自転車のフレームに含まれる導電性の長尺部に沿うように、当該長尺部に配置される、アンテナ。
【請求項５】
前記長尺部は、シートステー、シートチューブ、チェーンステー、ダウンチューブ、フロントフォーク、ヘッドチューブ、およびトップチューブの少なくとも１つを含む、請求項４に記載のアンテナ。
【請求項６】
前記アンテナは、遠距離通信で使用される周波数帯に応じて構成される、請求項１から請求項５のいずれか一項に記載のアンテナ。
【請求項７】
前記アンテナは、近距離通信で使用される周波数帯に応じて構成される、請求項１から請求項６の少なくとも１つに記載のアンテナ。
【請求項８】
アンテナと、自転車用部品と、を備え、
前記アンテナは、
第１導体と、
前記第１導体と第１方向において対向する第２導体と、
前記第１導体および前記第２導体の間に、当該第１導体および第２導体と離れて位置し、前記第１方向に沿って広がる第３導体と、
前記第１導体および前記第２導体に接続され、前記第１方向に沿って広がる第４導体と、
前第３導体に電磁気的に接続される給電線と、を含み、
前記第１導体と前記第２導体は、前記第３導体を介して容量的に接続され、
前記アンテナは、前記第４導体が自転車の自転車用部品に対向するように、当該自転車用部品に配置される、自転車。
【請求項９】
アンテナと、導電性の長尺部を少なくとも１つ含むフレームと、を備え、
前記アンテナは、
第１導体と、
前記第１導体と第１方向において対向する第２導体と、
前記第１導体および前記第２導体の間に、当該第１導体および第２導体と離れて位置し、前記第１方向に沿って広がる第３導体と、
前記第１導体および前記第２導体に接続され、前記第１方向に沿って広がる第４導体と、
前記第３導体に電磁気的に接続される給電線と、を含み、
前記第１導体と前記第２導体は、前記第３導体を介して容量的に接続され、
前記アンテナは、前記第１方向が前記長尺部に沿うように、前記長尺部に配置される、自転車。
【請求項１０】
前記自転車のデータおよび運転者の生体データのいずれかを測定するセンサ機器をさらに備え、
前記センサ機器は、前記アンテナによって他の装置と通信する、請求項８または９に記載の自転車。
【請求項１１】
運転者の操作または前記自転車の周囲の環境を検出する検出機器と、
前記検出機器が検出した運転者の操作または前記自転車の周囲の環境に基づいて、前記自転車の機能を制御する制御機器と、を備え、
前記検出機器および前記制御機器は、独立した前記アンテナをそれぞれ有し、互いに通信可能である、請求項８から１０の少なくとも１つに記載の自転車。
【請求項１２】
アンテナと、表示デバイスとを備え、
前記アンテナは、
第１導体と、
前記第１導体と第１方向において対向する第２導体と、
前記第１導体および前記第２導体の間に、当該第１導体および第２導体と離れて位置し、前記第１方向に沿って広がる第３導体と、
前記第１導体および前記第２導体に接続され、前記第１方向に沿って広がる第４導体と、
前第３導体に電磁気的に接続される給電線と、を含み、
前記第１導体と前記第２導体は、前記第３導体を介して容量的に接続され、
前記アンテナは、前記第４導体が自転車の自転車用部品に対向するように当該自転車用部品に配置されるか、または、前記第１方向が自転車のフレームに含まれる導電性の長尺部に沿うように当該長尺部に配置される、表示機器。
【請求項１３】
前記自転車は、前記自転車のデータおよび運転者の生体データの少なくとも一方を測定するセンサ機器を備え、
前記表示機器は、前記アンテナによって前記センサ機器から前記自転車のデータおよび運転者の生体データの少なくとも一方を取得して前記表示デバイスに表示する、請求項１２に記載の表示機器。
【請求項１４】
前記アンテナは、前記表示機器と前記センサ機器との間の通信で使用される周波数帯に応じて構成される、請求項１２または１３に記載の表示機器。
【請求項１５】
第１方向において対向する第１導体および第２導体と、
前記第１導体および前記第２導体の間に位置し、前記第１方向に延びる１または複数の第３導体と、
前記第１導体および前記第２導体に接続され、前記第１方向に延びる第４導体と、
前記第３導体に電磁気的に接続される給電線と、を備え、
前記第１導体および前記第２導体は、前記第３導体を介して容量的に接続され、
無人航空機に配置される、アンテナ。
【請求項１６】
前記アンテナは、前記第４導体が前記無人航空機に対向するように、前記無人航空機に配置される、請求項１５に記載のアンテナ。
【請求項１７】
前記無人航空機のフレームは、導電性の長尺部を含み、
前記アンテナは、前記第１方向が前記長尺部に沿うように、前記長尺部に配置される、請求項１５または１６に記載のアンテナ。
【請求項１８】
前記長尺部は、前記無人航空機のアームである、請求項１７に記載のアンテナ。
【請求項１９】
前記長尺部は、前記無人航空機のレッグである、請求項１７に記載のアンテナ。
【請求項２０】
前記アンテナは、前記第４導体が前記無人航空機のバッテリに対向するように、当該バッテリに配置される、請求項１６に記載のアンテナ。
【請求項２１】
第１方向において対向する第１導体および第２導体と、前記第１導体および前記第２導体の間に位置し、前記第１方向に延びる１または複数の第３導体と、前記第１導体および前記第２導体に接続され、前記第１方向に延びる第４導体と、前記第３導体に電磁気的に接続される給電線と、を含み、前記第１導体および前記第２導体は、前記第３導体を介して容量的に接続される、アンテナが配置されている、無人航空機。
【発明の詳細な説明】
【関連出願へのクロスリファレンス】
【０００１】
本出願は、日本国特許出願２０１８−００８４１１号（２０１８年１月２２日出願）、日本国特許出願２０１８−００８４１５号（２０１８年１月２２日出願）、および日本国特許出願２０１８−００８４１６（２０１８年１月２２日出願）の優先権を主張するものであり、当該出願の開示全体を、ここに参照のために取り込む。
【技術分野】
【０００２】
本開示は、アンテナ、自転車、表示機器、および無人航空機に関する。
【背景技術】
【０００３】
アンテナから放射された電磁波は、金属導体で反射される。金属導体で反射された電磁波は、１８０°の位相ずれが生じる。反射された電磁波は、アンテナから放射された電磁波と合成される。アンテナから放射された電磁波は、位相のずれのある電磁波との合成によって、振幅が小さくなる場合がある。結果、アンテナから放射される電磁波の振幅は、小さくなる。アンテナと金属導体との距離を、放射する電磁波の波長λの１／４とすることで、反射波による影響を低減している。【０００４】
これに対して、人工的な磁気壁によって、反射波による影響を低減する技術が提案されている。この技術は例えば非特許文献１，２に記載されている。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】村上他，“誘電体基板を用いた人工磁気導体の低姿勢設計と帯域特性” 信学論（Ｂ），Ｖｏｌ．Ｊ９８−Ｂ  Ｎｏ．２，ｐｐ．１７２−１７９
【非特許文献２】村上他，“ＡＭＣ反射板付ダイポールアンテナのための反射板の最適構成” 信学論（Ｂ），Ｖｏｌ．Ｊ９８−Ｂ  Ｎｏ．１１，ｐｐ．１２１２−１２２０
【発明の概要】
【０００６】
本開示の一実施形態に係るアンテナは、第１導体と、前記第１導体と第１方向において対向する第２導体と、第３導体と、第４導体と、前第３導体に電磁気的に接続される給電線とを含む。前記第３導体は、前記第１導体および前記第２導体の間に、当該第１導体および第２導体と離れて位置し、前記第１方向に沿って広がる。前記第４導体は、前記第１導体および前記第２導体に接続され、前記第１方向に沿って広がる。前記第１導体と前記第２導体は、前記第３導体を介して容量的に接続される。前記アンテナは、前記第４導体が自転車の自転車用部品に対向するように、当該自転車用部品に配置される。
【０００７】
本開示の一実施形態に係るアンテナは、第１導体と、前記第１導体と第１方向において対向する第２導体と、第３導体と、第４導体と、前第３導体に電磁気的に接続される給電線とを含む。前記第３導体は、前記第１導体および前記第２導体の間に、当該第１導体および第２導体と離れて位置し、前記第１方向に沿って広がる。前記第４導体は、前記第１導体および前記第２導体に接続され、前記第１方向に沿って広がる。前記第１導体と前記第２導体は、前記第３導体を介して容量的に接続される。前記アンテナは、前記第１方向が自転車のフレームに含まれる導電性の長尺部に沿うように、当該長尺部に配置される。
【０００８】
本開示の一実施形態に係る自転車は、アンテナと、自転車用部品とを備える。前記アンテナは、第１導体と、前記第１導体と第１方向において対向する第２導体と、第３導体と、第４導体と、前第３導体に電磁気的に接続される給電線とを含む。前記第３導体は、前記第１導体および前記第２導体の間に、当該第１導体および第２導体と離れて位置し、前記第１方向に沿って広がる。前記第４導体は、前記第１導体および前記第２導体に接続され、前記第１方向に沿って広がる。前記第１導体と前記第２導体は、前記第３導体を介して容量的に接続される。前記アンテナは、前記第４導体が自転車の自転車用部品に対向するように、当該自転車用部品に配置される。
【０００９】
本開示の一実施形態に係る自転車は、アンテナと、導電性の長尺部を少なくとも１つ含むフレームとを備える。前記アンテナは、第１導体と、前記第１導体と第１方向において対向する第２導体と、第３導体と、第４導体と、前記第３導体に電磁気的に接続される給電線とを含む。前記第３導体は、前記第１導体および前記第２導体の間に、当該第１導体および第２導体と離れて位置し、前記第１方向に沿って広がる。前記第４導体は、前記第１導体および前記第２導体に接続され、前記第１方向に沿って広がる。前記第１導体と前記第２導体は、前記第３導体を介して容量的に接続される。前記アンテナは、前記第１方向が前記長尺部に沿うように、前記長尺部に配置される。
【００１０】
本開示の一実施形態に係る表示機器は、アンテナと、表示デバイスとを備える。前記アンテナは、第１導体と、前記第１導体と第１方向において対向する第２導体と、第３導体と、第４導体と、前第３導体に電磁気的に接続される給電線とを含む。前記第３導体は、前記第１導体および前記第２導体の間に、当該第１導体および第２導体と離れて位置し、前記第１方向に沿って広がる。前記第４導体は、前記第１導体および前記第２導体に接続され、前記第１方向に沿って広がる。前記第１導体と前記第２導体は、前記第３導体を介して容量的に接続される。前記アンテナは、前記第４導体が自転車の自転車用部品に対向するように当該自転車用部品に配置されるか、または、前記第１方向が自転車のフレームに含まれる導電性の長尺部に沿うように当該長尺部に配置される。
【００１１】
本開示の一実施形態に係るアンテナは、第１方向において対向する第１導体および第２導体と、１または複数の第３導体と、第４導体と、前記第３導体に電磁気的に接続される給電線とを備える。前記第３導体は、前記第１導体および前記第２導体の間に位置し、前記第１方向に延びる。前記第４導体は、前記第１導体および前記第２導体に接続され、前記第１方向に延びる。前記第１導体および前記第２導体は、前記第３導体を介して容量的に接続される。前記アンテナは、無人航空機に配置される。
【００１２】
本開示の一実施形態に係る無人航空機は、アンテナが配置されている。前記アンテナは、第１方向において対向する第１導体および第２導体と、１または複数の第３導体と、第４導体と、前記第３導体に電磁気的に接続される給電線とを含む。前記第３導体は、前記第１導体および前記第２導体の間に位置し、前記第１方向に延びる。前記第４導体は、前記第１導体および前記第２導体に接続され、前記第１方向に延びる。前記第１導体および前記第２導体は、前記第３導体を介して容量的に接続される。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】共振器の一実施形態を示す斜視図である。
【図２】図１に示した共振器の平面視した図である。
【図３Ａ】図１に示した共振器の一例の断面図である。
【図３Ｂ】図１に示した共振器の他の例の断面図である。
【図４】図１に示した共振器の断面図である。
【図５】図１に示した共振器の単位構造体を示す概念図である。
【図６】共振器の一実施形態を示す斜視図である。
【図７】図６に示した共振器の平面視した図である。
【図８Ａ】図６に示した共振器の一例の断面図である。
【図８Ｂ】図６に示した共振器の他の例の断面図である。
【図９】図６に示した共振器の断面図である。
【図１０】共振器の一実施形態を示す斜視図である。
【図１１】図１０に示した共振器の平面視した図である。
【図１２Ａ】図１０に示した共振器の一例の断面図である。
【図１２Ｂ】図１０に示した共振器の他の例の断面図である。
【図１３】図１０に示した共振器の断面図である。
【図１４】共振器の一実施形態を示す斜視図である。
【図１５】図１４に示した共振器の平面視した図である。
【図１６Ａ】図１４に示した共振器の一例の断面図である。
【図１６Ｂ】図１４に示した共振器の他の例の断面図である。
【図１７】図１４に示した共振器の断面図である。
【図１８】共振器の一実施形態を示す平面視した図である。
【図１９Ａ】図１８に示した共振器の一例の断面図である。
【図１９Ｂ】図１８に示した共振器の他の例の断面図である。
【図２０】共振器の一実施形態を示す断面図である。
【図２１】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図２２Ａ】共振器の一実施形態を示す断面図である。
【図２２Ｂ】共振器の一実施形態を示す断面図である。
【図２２Ｃ】共振器の一実施形態を示す断面図である。
【図２３】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図２４】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図２５】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図２６】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図２７】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図２８】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図２９Ａ】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図２９Ｂ】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図３０】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図３１Ａ】共振器の一例を示す概略図である。
【図３１Ｂ】共振器の一例を示す概略図である。
【図３１Ｃ】共振器の一例例を示す概略図である。
【図３１Ｄ】共振器の一例を示す概略図である。
【図３２Ａ】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図３２Ｂ】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図３２Ｃ】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図３２Ｄ】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図３３Ａ】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図３３Ｂ】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図３３Ｃ】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図３３Ｄ】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図３４Ａ】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図３４Ｂ】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図３４Ｃ】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図３４Ｄ】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図３５】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図３６Ａ】共振器の一実施形態を示す断面図である。
【図３６Ｂ】共振器の一実施形態を示す断面図である。
【図３７】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図３８】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図３９】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図４０】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図４１】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図４２】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図４３】共振器の一実施形態を示す断面図である。
【図４４】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図４５】共振器の一実施形態を示す断面図である。
【図４６】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図４７】共振器の一実施形態を示す断面図である。
【図４８】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図４９】共振器の一実施形態を示す断面図である。
【図５０】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図５１】共振器の一実施形態を示す断面図である。
【図５２】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図５３】共振器の一実施形態を示す断面図である。
【図５４】共振器の一実施形態を示す断面図である。
【図５５】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図５６Ａ】共振器の一実施形態を示す断面図である。
【図５６Ｂ】共振器の一実施形態を示す断面図である。
【図５７】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図５８】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図５９】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図６０】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図６１】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図６２】共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図６３】アンテナの一実施形態を平面視した図である。
【図６４】アンテナの一実施形態を示す断面図である。
【図６５】アンテナの一実施形態を平面視した図である。
【図６６】アンテナの一実施形態を示す断面図である。
【図６７】アンテナの一実施形態を平面視した図である。
【図６８】アンテナの一実施形態を示す断面図である。
【図６９】アンテナの一実施形態を示す断面図である。
【図７０】アンテナの一実施形態を平面視した図である。
【図７１】アンテナの一実施形態を示す断面図である。
【図７２】アンテナの一実施形態を平面視した図である。
【図７３】アンテナの一実施形態を示す断面図である。
【図７４】アンテナの一実施形態を平面視した図である。
【図７５Ａ】アンテナの一実施形態を示す断面図である。
【図７５Ｂ】アンテナの一実施形態を示す断面図である。
【図７６】アンテナの一実施形態を平面視した図である。
【図７７】アンテナの一実施形態を平面視した図である。
【図７８】図４３に示したアンテナの断面図である。
【図７９】無線通信モジュールの一実施形態を示すブロック図である。
【図８０】無線通信モジュールの一実施形態を示す部分断面斜視図である。
【図８１】無線通信機器の一実施形態を示すブロック図である。
【図８２】無線通信機器の一実施形態を示す平面視図である。
【図８３】無線通信機器の一実施形態を示す断面図である。
【図８４】無線通信機器の一実施形態を示す平面視図である。
【図８５】無線通信機器の一実施形態を示す断面図である。
【図８６】アンテナの一実施形態を示す断面図である。
【図８７】無線通信機器の概略回路を示す図である。
【図８８】無線通信機器の概略回路を示す図である。
【図８９】自転車の一実施形態を示す外観図である。
【図９０】図８９に示す自転車のフレームを示す図である。
【図９１】図８９に示す自転車のクランクおよびチェーンホイールを示す図である。
【図９２】図８９に示す自転車のデュアルコントロールレバーを示す図である。
【図９３】図８９に示す自転車の一例の機能ブロック図である。
【図９４】図８９に示す自転車の他の例の機能ブロック図である。
【図９５】図８９に示す自転車のさらに他の例の機能ブロック図である。
【図９６】無人航空機の一実施形態の斜視図である。
【図９７】図９６に示す無人航空機の背面図である。
【図９８】図９６に示す無人航空機の上面図である。
【図９９】図９６に示す無人航空機の機能ブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
本開示は、新たなアンテナ、新たなアンテナを有する自転車、新たなアンテナを有する表示機器、および新たなアンテナを有する無人航空機を提供することを目的とする。本開示によれば、新たなアンテナ、新たなアンテナを有する自転車、新たなアンテナを有する表示機器、および新たなアンテナを有する無人航空機が提供されうる。
【００１５】
本開示の複数の実施形態を以下に説明する。共振構造は、共振器を含みうる。共振構造は、共振器と他の部材とを含み、複合的に実現されうる。図１から図６２に示す共振器１０は、基体２０、対導体３０、第３導体４０、および第４導体５０を含む。基体２０は、対導体３０、第３導体４０、および第４導体５０と接する。共振器１０は、対導体３０、第３導体４０、および第４導体５０が共振器として機能する。共振器１０は、複数の共振周波数で共振しうる。共振器１０の共振周波数のうち、１つの共振周波数を第１の周波数ｆ1とする。第１の周波数ｆ1の波長は、λ1である。共振器１０は、少なくとも１つの共振周波数のうちの少なくとも１つを動作周波数としうる。共振器１０は、第１の周波数ｆ1を動作周波数としている。
【００１６】
基体２０は、セラミック材料、および樹脂材料のいずれかを組成として含みうる。セラミック材料は、酸化アルミニウム質焼結体、窒化アルミニウム質焼結体、ムライト質焼結体、ガラスセラミック焼結体、ガラス母材中に結晶成分を析出させた結晶化ガラス、および雲母もしくはチタン酸アルミニウム等の微結晶焼結体を含む。樹脂材料は、エポキシ樹脂、ポリエステル樹脂、ポリイミド樹脂、ポリアミドイミド樹脂、ポリエーテルイミド樹脂、および液晶ポリマー等の未硬化物を硬化させたものを含む。
【００１７】
対導体３０、第３導体４０、および第４導体５０は、金属材料、金属材料の合金、金属ペーストの硬化物、および導電性高分子のいずれかを組成として含みうる。対導体３０、第３導体４０、および第４導体５０は、全てが同じ材料であってよい。対導体３０、第３導体４０、および第４導体５０は、全てが異なる材料であってよい。対導体３０、第３導体４０、および第４導体５０は、いずれかの組合せが同じ材料であってよい。金属材料は、銅、銀、パラジウム、金、白金、アルミニウム、クロム、ニッケル、カドミウム鉛、セレン、マンガン、錫、バナジウム、リチウム、コバルト、およびチタン等を含む。合金は、複数の金属材料を含む。金属ペースト剤は、金属材料の粉末を有機溶剤、およびバインダとともに混練したものを含む。バインダは、エポキシ樹脂、ポリエステル樹脂、ポリイミド樹脂、ポリアミドイミド樹脂、ポリエーテルイミド樹脂を含む。導電性ポリマーは、ポリチオフェン系ポリマー、ポリアセチレン系ポリマー、ポリアニリン系ポリマー、ポリピロール系ポリマー等を含む。
【００１８】
共振器１０は、２つの対導体３０を有する。対導体３０は、複数の導電体を含む。対導体３０は、第１導体３１および第２導体３２を含む。対導体３０は、３以上の導電体を含みうる。対導体３０の各導体は、他の導体と第１方向において離れている。対導体３０の各導体において、１つの導体は、他の導体と対となりうる。対導体３０の各導体は、対となる導体の間にある共振器から電気壁として観えうる。第１導体３１は、第２導体３２と第１方向において離れて位置する。各導体３１，３２は、第１方向と交わる第２平面に沿って広がっている。
【００１９】
本開示では、第１方向（first axis）をｘ方向として示す。本開示では、第３方向（third axis）をｙ方向として示す。本開示では、第２方向（second axis）をｚ方向として示す。本開示では、第１平面（first plane）を、ｘｙ面として示す。本開示では、第２平面（second plane）を、ｙｚ面として示す。本開示では、第３平面（third plane）を、ｚｘ面として示す。これら平面は、座標空間(coordinate space)における平面（plane）であって、特定の面（plate）および特定の面（surface）を示すものではない。本開示では、ｘｙ平面における面積（surface integral）を第１面積という場合がある。本開示では、ｙｚ平面における面積を第２面積という場合がある。本開示では、ｚｘ平面における面積を第３面積という場合がある。面積（surface integral）は、平方メートル（square meter）などの単位で数えられる。本開示では、ｘ方向における長さを単に“長さ”という場合がある。本開示では、ｙ方向における長さを単に“幅”という場合がある。本開示では、ｚ方向における長さを単に“高さ”という場合がある。
【００２０】
一例において、各導体３１，３２は、ｘ方向において、基体２０の両端部に位置する。各導体３１，３２は、一部が基体２０の外に面しうる。各導体３１，３２は、基体２０の内に一部が位置し、基体２０の外に他の一部が位置しうる。各導体３１，３２は、基体２０の中に位置しうる。
【００２１】
第３導体４０は、共振器として機能する。第３導体４０は、ライン型、パッチ型、およびスロット型の共振器の少なくとも１つの型を含みうる。一例において、第３導体４０は、基体２０の上に位置する。一例において、第３導体４０は、ｚ方向において、基体２０の端に位置する。一例において、第３導体４０は、基体２０の中に位置しうる。第３導体４０は、基体２０の内に一部が位置し、基体２０の外に他の一部が位置しうる。第３導体４０は、一部の面が基体２０の外に面しうる。
【００２２】
第３導体４０は、少なくとも１つの導電体を含む。第３導体４０は、複数の導電体を含みうる。第３導体４０が複数の導電体を含む場合、第３導体４０は、第３導体群と呼びうる。第３導体４０は、少なくとも１つの導体層を含む。第３導体４０は、１つの導体層に少なくとも１つの導電体を含む。第３導体４０は、複数の導体層を含みうる。例えば、第３導体４０は、３層以上の導体層を含みうる。第３導体４０は、複数の導体層の各々に、少なくとも１つの導電体を含む。第３導体４０は、ｘｙ平面に広がる。ｘｙ平面はｘ方向を含む。第３導体４０の各導体層は、ｘｙ平面に沿って広がる。
【００２３】
複数の実施形態の一例において、第３導体４０は、第１導体層４１および第２導体層４２を含む。第１導体層４１は、ｘｙ平面に沿って広がる。第１導体層４１は、基体２０の上に位置しうる。第２導体層４２は、ｘｙ平面に沿って広がる。第２導体層４２は、第１導体層４１と容量的に結合しうる。第２導体層４２は、第１導体層４１と電気的に接続されうる。容量結合する２つの導体層は、ｙ方向に対向しうる。容量結合する２つの導体層は、ｘ方向に対向しうる。容量結合する２つの導体層は、第１平面内において対向しうる。第１平面において対向する２つの導体層は、１つの導体層に２つの導電体があると言い換えうる。第２導体層４２は、少なくとも一部が第１導体層４１とｚ方向に重なって位置しうる。第２導体層４２は、基体２０の中に位置しうる。
【００２４】
第４導体５０は、第３導体４０と離れて位置する。第４導体５０は、対導体３０の各導体３１，３２に電気的に接続される。第４導体５０は、第１導体３１および第２導体３２に電気的に接続される。第４導体５０は、第３導体４０に沿って広がる。第４導体５０は、第１平面に沿って広がっている。第４導体５０は、第１導体３１から第２導体３２に渡っている。第４導体５０は、基体２０の上に位置する。第４導体５０は、基体２０の中に位置しうる。第４導体５０は、基体２０の内に一部が位置し、基体２０の外に他の一部が位置しうる。第４導体５０は、一部の面が基体２０の外に面しうる。
【００２５】
複数の実施形態の一例において、第４導体５０は、共振器１０におけるグラウンド導体として機能しうる。第４導体５０は、共振器１０の電位基準となりうる。第４導体５０は、共振器１０を備える機器のグラウンドに接続されうる。
【００２６】
複数の実施形態の一例において、共振器１０は、第４導体５０と、基準電位層５１とを備えうる。基準電位層５１は、ｚ方向において、第４導体５０と離れて位置する。基準電位層５１は、第４導体５０と電気的に絶縁される。基準電位層５１は、共振器１０の電位基準となりうる。基準電位層５１は、共振器１０を備える機器のグラウンドに電気的に接続されうる。第４導体５０は、共振器１０を備える機器のグラウンドと電気的に離れうる。基準電位層５１は、第３導体４０または第４導体５０のいずれかとｚ方向において対向する。
【００２７】
複数の実施形態の一例において、基準電位層５１は、第４導体５０を介して第３導体４０と対向する。第４導体５０は、第３導体４０と基準電位層５１との間に位置する。基準電位層５１と第４導体５０との間隔は、第３導体４０と第４導体５０との間隔に比べて狭い。
【００２８】
基準電位層５１を備える共振器１０において、第４導体５０は、１または複数の導電体を含みうる。基準電位層５１を備える共振器１０において、第４導体５０は１または複数の導電体を含み、且つ第３導体４０は対導体３０に接続される１つの導電体としうる。基準電位層５１を備える共振器１０において、第３導体４０および第４導体５０のそれぞれは、少なくとも１つの共振器を備えうる。
【００２９】
基準電位層５１を備える共振器１０において、第４導体５０は、複数の導体層を含みうる。例えば、第４導体５０は、第３導体層５２および第４導体層５３を含みうる。第３導体層５２は、第４導体層５３と容量的に結合しうる。第３導体層５２は、第１導体層４１と電気的に接続されうる。容量結合する２つの導体層は、ｙ方向に対向しうる。容量結合する２つの導体層は、ｘ方向に対向しうる。容量結合する２つの導体層は、ｘｙ平面内において対向しうる。
【００３０】
ｚ方向において対向して容量結合する２つの導体層の距離は、当該導体群と基準電位層５１との距離に比べて短い。例えば、第１導体層４１と第２導体層４２との距離は、第３導体４０と基準電位層５１との距離に比べて短い。例えば、第３導体層５２と第４導体層５３との距離は、第４導体５０と基準電位層５１との距離に比べて短い。
【００３１】
第１導体３１および第２導体３２の各々は、１または複数の導電体を含みうる。第１導体３１および第２導体３２の各々は、１つの導電体としうる。第１導体３１および第２導体３２の各々は、複数の導電体を含みうる。第１導体３１および第２導体３２の各々は、少なくとも１つの第５導体層３０１と、複数の第５導体３０２とを含みうる。対導体３０は、少なくとも１つの第５導体層３０１と、複数の第５導体３０２とを含む。
【００３２】
第５導体層３０１は、ｙ方向に広がっている。第５導体層３０１は、ｘｙ平面に沿って広がる。第５導体層３０１は、層状の導電体である。第５導体層３０１は、基体２０の上に位置しうる。第５導体層３０１は、基体２０の中に位置しうる。複数の第５導体層３０１は、ｚ方向において互いに離れている。複数の第５導体層３０１は、ｚ方向に並んでいる。複数の第５導体層３０１は、ｚ方向において一部が重なっている。第５導体層３０１は、複数の第５導体３０２を電気的に接続する。第５導体層３０１は、複数の第５導体３０２を接続する接続導体となる。第５導体層３０１は、第３導体４０のいずれかの導体層と電気的に接続しうる。一実施形態において、第５導体層３０１は、第２導体層４２と電気的に接続する。第５導体層３０１は、第２導体層４２と一体化しうる。一実施形態において、第５導体層３０１は、第４導体５０と電気的に接続しうる。第５導体層３０１は、第４導体５０と一体化しうる。
【００３３】
各第５導体３０２は、ｚ方向に広がっている。複数の第５導体３０２は、ｙ方向において互いに離れている。第５導体３０２の間の距離は、λ1の１／２波長以下である。電気的に接続された第５導体３０２の間の距離がλ1／２以下であると、第１導体３１および第２導体３２の各々は、第５導体３０２の間から共振周波数帯の電磁波が漏れるのを低減できる。対導体３０は、共振周波数帯の電磁波の漏れが小さいので、単位構造体から電気壁として見える。複数の第５導体３０２の少なくとも一部は、第４導体５０に電気的に接続されている。一実施形態において、複数の第５導体３０２の一部は、第４導体５０と第５導体層３０１とを電気的に接続しうる。一実施形態において、複数の第５導体３０２は、第５導体層３０１を介して第４導体５０に電気的に接続しうる。複数の第５導体３０２の一部は、１つの第５導体層３０１と他の第５導体層３０１とを電気的に接続しうる。第５導体３０２は、ビア導体、およびスルーホール導体を採用しうる。
【００３４】
共振器１０は、共振器として機能する第３導体４０を含む。第３導体４０は、人工磁気壁（ＡＭＣ；Artificial Magnetic Conductor）として機能しうる。人工磁気壁は、反応性インピーダンス面（ＲＩＳ；Reactive Impedance Surface）とも言いうる。
【００３５】
共振器１０は、ｘ方向において対向する２つの対導体３０の間に、共振器として機能する第３導体４０を含む。２つの対導体３０は、第３導体４０からｙｚ平面に広がる電気壁（Electric Conductor）と観える。共振器１０は、ｙ方向の端が電気的に解放されている。共振器１０は、ｙ方向の両端のｚｘ平面が高インピーダンスとなる。共振器１０のｙ方向の両端のｚｘ平面は、第３導体４０から磁気壁（Magnetic Conductor）と観える。共振器１０は、２つの電気壁および２つの高インピーダンス面（磁気壁）で囲まれることで、第３導体４０の共振器がｚ方向に人工磁気壁特性（Artificial Magnetic Conductor Character）を有する。２つの電気壁および２つの高インピーダンス面で囲まれることで、第３導体４０の共振器は、有限の数で人工磁気壁特性を有する。
【００３６】
「人工磁気壁特性」は、動作周波数における入射波と反射波との位相差が０度となる。共振器１０では、第１の周波数ｆ1における入射波と反射波との位相差が０度となる。「人工磁気壁特性」では、動作周波数帯において、入射波と反射波との位相差が−９０度〜＋９０度となる。動作周波数帯とは、第２の周波数ｆ2および第３の周波数ｆ3の間の周波数帯である。第２の周波数ｆ2とは、入射波と反射波との間の位相差が＋９０度である周波数である。第３の周波数ｆ3とは、入射波と反射波との間の位相差が−９０度である周波数である。第２および第３の周波数に基づいて決定される動作周波数帯の幅は、例えば、動作周波数が約２．５ＧＨｚである場合に、１００ＭＨｚ以上であってよい。動作周波数帯の幅は、例えば、動作周波数が約４００ＭＨｚである場合に、５ＭＨｚ以上であってよい。
【００３７】
共振器１０の動作周波数は、第３導体４０の各々の共振器の共振周波数と異なりうる。共振器１０の動作周波数は、基体２０、対導体３０、第３導体４０、および第４導体５０の長さ、大きさ、形状、材料などで変化しうる。
【００３８】
複数の実施形態の一例において、第３導体４０は、少なくとも１つの単位共振器４０Ｘを含みうる。第３導体４０は、１つの単位共振器４０Ｘを含みうる。第３導体４０は、複数の単位共振器４０Ｘを含みうる。単位共振器４０Ｘは、第４導体５０とｚ方向に重なって位置する。単位共振器４０Ｘは、第４導体５０と対向している。単位共振器４０Ｘは、周波数選択表面（ＦＳＳ；Frequency Selective Surface）として機能しうる。複数の単位共振器４０Ｘは、ｘｙ平面に沿って並ぶ。複数の単位共振器４０Ｘは、ｘｙ平面で規則的に並びうる。単位共振器４０Ｘは、正方格子（square grid）、斜交格子（oblique grid）、長方格子（rectangular grid）、および六方格子（hexagonal grid）で並びうる。
【００３９】
第３導体４０は、ｚ方向に並ぶ、複数の導体層を含みうる。第３導体４０の複数の導体層は、各々が少なくとも１つ分の単位共振器を含む。例えば、第３導体４０は、第１導体層４１および第２導体４２を含む。
【００４０】
第１導体層４１は、少なくとも１つ分の第１単位共振器４１Ｘを含む。第１導体層４１は、１つの第１単位共振器４１Ｘを含みうる。第１導体層４１は、１つの第１単位共振器４１Ｘが複数に分かれた第１部分共振器４１Ｙを複数含みうる。複数の第１部分共振器４１Ｙは、隣接する単位構造体１０Ｘによって、少なくとも１つ分の第１単位共振器４１Ｘとなりうる。複数の第１部分共振器４１Ｙは、第１導体層４１の端部に位置する。第１単位共振器４１Ｘおよび第１部分共振器４１Ｙは、第３導体と呼びうる。
【００４１】
第２導体層４２は、少なくとも１つ分の第２単位共振器４２Ｘを含む。第２導体層４２は、１つの第２単位共振器４２Ｘを含みうる。第２導体層４２は、１つの第２単位共振器４２Ｘが複数に分かれた第２部分共振器４２Ｙを複数含みうる。複数の第２部分共振器４２Ｙは、隣接する単位構造体１０Ｘによって、少なくとも１つ分の第２単位共振器４２Ｘとなりうる。複数の第２部分共振器４２Ｙは、第２導体層４２の端部に位置する。第２単位共振器４２Ｘおよび第２部分共振器４２Ｙは、第３導体と呼びうる。
【００４２】
第２単位共振器４２Ｘおよび第２部分共振器４２Ｙの少なくとも一部は、第１単位共振器４１Ｘおよび第１部分共振器４１ＹとＺ方向に重なって位置する。第３導体４０は、各層の単位共振器および部分共振器の少なくとも一部がＺ方向に重なって１つの単位共振器４０Ｘとなっている。単位共振器４０Ｘは、各層において、少なくとも１つ分の単位共振器を含む。
【００４３】
第１単位共振器４１Ｘがライン型またはパッチ型の共振器を含む場合、第１導体層４１は、少なくとも１つの第１単位導体４１１を有する。第１単位導体４１１は、第１単位共振器４１Ｘまたは第１部分共振器４１Ｙとして機能しうる。第１導体層４１は、ｘｙ方向においてｎ行ｍ列で並ぶ複数の第１単位導体４１１を有する。ｎおよびｍは、互いに独立した１以上の自然数である。図１〜９等に示す一例において、第１導体層４１は、２行３列の格子状に並ぶ６つの第１単位導体４１１を有する。第１単位導体４１１は、正方格子、斜交格子、長方格子、および六方格子で並びうる。第１部分共振器４１Ｙに相当する第１単位導体４１１は、第１導体層４１のｘｙ平面における端部に位置する。
【００４４】
第１単位共振器４１Ｘがスロット型の共振器である場合、第１導体層４１は、少なくとも１つの導体層がｘｙ方向に広がる。第１導体層４１は、少なくとも１つの第１単位スロット４１２を有する。第１単位スロット４１２は、第１単位共振器４１Ｘまたは第１部分共振器４１Ｙとして機能しうる。第１導体層４１は、ｘｙ方向においてｎ行ｍ列で並ぶ複数の第１単位スロット４１２を含みうる。ｎおよびｍは、互いに独立した１以上の自然数である。図６〜９等に示す一例において、第１導体層４１は、２行３列の格子状に並ぶ６つの第１単位スロット４１２を有する。第１単位スロット４１２は、正方格子、斜交格子、長方格子、および六方格子で並びうる。第１部分共振器４１Ｙに相当する第１単位スロット４１２は、第１導体層４１のｘｙ平面における端部に位置する。
【００４５】
第２単位共振器４２Ｘがライン型またはパッチ型の共振器である場合、第２導体層４２は、少なくとも１つの第２単位導体４２１を含む。第２導体層４２は、ｘｙ方向において並ぶ複数の第２単位導体４２１を含みうる。第２単位導体４２１は、正方格子、斜交格子、長方格子、および六方格子で並びうる。第２単位導体４２１は、第２単位共振器４２Ｘまたは第２部分共振器４２Ｙとして機能しうる。第２部分共振器４２Ｙに相当する第２単位導体４２１は、第２導体層４２のｘｙ平面における端部に位置する。
【００４６】
第２単位導体４２１は、ｚ方向において、少なくとも一部が第１単位共振器４１Ｘおよび第１部分共振器４１Ｙの少なくとも一方と重なっている。第２単位導体４２１は、複数の第１単位共振器４１Ｘと重なりうる。第２単位導体４２１は、複数の第１部分共振器４１Ｙと重なりうる。第２単位導体４２１は、１つの第１単位共振器４１Ｘと、４つの第１部分共振器４１Ｙとに重なりうる。第２単位導体４２１は、１つの第１単位共振器４１Ｘのみと重なりうる。第２単位導体４２１の重心は、１つの第１単位導体４１Ｘと重なりうる。第２単位導体４２１の重心は、複数の第１単位導体４１Ｘおよび第１部分共振器４１Ｙの間に位置しうる。第２単位導体４２１の重心は、ｘ方向またはｙ方向に並ぶ２つの第１単位共振器４１Ｘの間に位置しうる。
【００４７】
第２単位導体４２１は、少なくとも一部が２つの第１単位導体４１１と重なりうる。第２単位導体４２１は、１つの第１単位導体４１１のみと重なりうる。第２単位導体４２１の重心は、２つの第１単位導体４１１の間に位置しうる。第２単位導体４２１の重心は、１つの第１単位導体４１１と重なりうる。第２単位導体４２１は、少なくとも一部が第１単位スロット４１２と重なりうる。第２単位導体４２１は、１つの第１単位スロット４１２のみと重なりうる。第２単位導体４２１の重心は、ｘ方向またはｙ方向に並ぶ２つの第１単位スロット４１２の間に位置しうる。第２単位導体４２１の重心は、１つの第１単位スロット４１２に重なりうる。
【００４８】
第２単位共振器４２Ｘがスロット型の共振器である場合、第２導体層４２は、少なくとも１つの導体層がｘｙ平面に沿って広がる。第２導体層４２は、少なくとも１つの第２単位スロット４２２を有する。第２単位スロット４２２は、第２単位共振器４２Ｘまたは第１部分共振器４２Ｙとして機能しうる。第２導体層４２は、ｘｙ平面において並ぶ複数の第２単位スロット４２２を含みうる。第２単位スロット４２２は、正方格子、斜交格子、長方格子、および六方格子で並びうる。第２部分共振器４２Ｙに相当する第２単位スロット４２２は、第２導体層４２のｘｙ平面における端部に位置する。
【００４９】
第２単位スロット４２２は、ｙ方向において、少なくとも一部が第１単位共振器４１Ｘおよび第１部分共振器４１Ｙの少なくとも一方と重なっている。第２単位スロット４２２は、複数の第１単位共振器４１Ｘと重なりうる。第２単位スロット４２２は、複数の第１部分共振器４１Ｙと重なりうる。第２単位スロット４２２は、１つの第１単位共振器４１Ｘと、４つの第１部分共振器４１Ｙとに重なりうる。第２単位スロット４２２は、１つの第１単位共振器４１Ｘのみと重なりうる。第２単位スロット４２２の重心は、１つの第１単位導体４１Ｘと重なりうる。第２単位スロット４２２の重心は、複数の第１単位導体４１Ｘの間に位置しうる。第２単位スロット４２２の重心は、ｘ方向またはｙ方向に並ぶ２つの第１単位共振器４１Ｘおよび第１部分共振器４１Ｙの間に位置しうる。
【００５０】
第２単位スロット４２２は、少なくとも一部が２つの第１単位導体４１１と重なりうる。第２単位スロット４２２は、１つの第１単位導体４１１のみと重なりうる。第２単位スロット４２２の重心は、２つの第１単位導体４１１の間に位置しうる。第２単位スロット４２２の重心は、１つの第１単位導体４１１と重なりうる。第２単位スロット４２２は、少なくとも一部が第１単位スロット４１２と重なりうる。第２単位スロット４２２は、１つの第１単位スロット４１２のみと重なりうる。第２単位スロット４２２の重心は、ｘ方向またはｙ方向に並ぶ２つの第１単位スロット４１２の間に位置しうる。第２単位スロット４２２の中心は、１つの第１単位スロット４１２に重なりうる。
【００５１】
単位共振器４０Ｘは、少なくとも１つ分の第１単位共振器４１Ｘと、少なくとも１つ分の第２単位共振器４２Ｘとを含む。単位共振器４０Ｘは、１つの第１単位共振器４１Ｘを含みうる。単位共振器４０Ｘは、複数の第１単位共振器４１Ｘを含みうる。単位共振器４０Ｘは、１つの第１部分共振器４１Ｙを含みうる。単位共振器４０Ｘは、複数の第１部分共振器４１Ｙを含みうる。単位共振器４０Ｘは、第１単位共振器４１Ｘのうちの一部を含みうる。単位共振器４０Ｘは、部分的な第１単位共振器４１Ｘを１または複数含みうる。単位共振器４０Ｘは、１または複数の部分的な第１単位共振器４１Ｘ、および１または複数の第１部分共振器４１Ｙから複数の部分的な共振器を含む。単位共振器４０Ｘが含む複数の部分的な共振器は、少なくとも１つ分に相当する第１単位共振器４１Ｘに合わさる。単位共振器４０Ｘは、第１単位共振器４１Ｘを含まず、複数の第１部分共振器４１Ｙを含みうる。単位共振器４０Ｘは、例えば、４つの第１部分共振器４１Ｙを含みうる。単位共振器４０Ｘは、部分的な第１単位共振器４１Ｘのみを複数含みうる。単位共振器４０Ｘは、１または複数の部分的な第１単位共振器４１Ｘ、および１または複数の第１部分共振器４１Ｙを含みうる。単位共振器４０Ｘは、例えば、２つの部分的な第１単位共振器４１Ｘ、および２の第１部分共振器４１Ｙを含みうる。単位共振器４０Ｘは、ｘ方向における両端のそれぞれにおける、含まれる第１導体層４１の鏡像が略同一となりうる。単位共振器４０Ｘは、ｚ方向に伸びる中心線に対して、含まれる第１導体層４１が略対象になりうる。
【００５２】
単位共振器４０Ｘは、１つの第２単位共振器４２Ｘを含みうる。単位共振器４０Ｘは、複数の第２単位共振器４２Ｘを含みうる。単位共振器４０Ｘは、１つの第２部分共振器４２Ｙを含みうる。単位共振器４０Ｘは、複数の第２部分共振器４２Ｙを含みうる。単位共振器４０Ｘは、第２単位共振器４２Ｘのうちの一部を含みうる。単位共振器４０Ｘは、部分的な第２単位共振器４２Ｘを１または複数含みうる。単位共振器４０Ｘは、１または複数の部分的な第２単位共振器４２Ｘ、および１または複数の第２部分共振器４２Ｙから複数の部分的な共振器を含む。単位共振器４０Ｘが含む複数の部分的な共振器は、少なくとも１つ分に相当する第２単位共振器４２Ｘに合わさる。単位共振器４０Ｘは、第２単位共振器４２Ｘを含まず、複数の第２部分共振器４２Ｙを含みうる。単位共振器４０Ｘは、例えば、４つの第２部分共振器４２Ｙを含みうる。単位共振器４０Ｘは、部分的な第２単位共振器４２Ｘのみを複数含みうる。単位共振器４０Ｘは、１または複数の部分的な第２単位共振器４２Ｘ、および１または複数の第２部分共振器４２Ｙを含みうる。単位共振器４０Ｘは、例えば、２つの部分的な第２単位共振器４２Ｘ、および２の第２部分共振器４２Ｙを含みうる。単位共振器４０Ｘは、ｘ方向における両端のそれぞれにおける、含まれる第２導体層４２の鏡像が略同一となりうる。単位共振器４０Ｘは、ｙ方向に伸びる中心線に対して、含まれる第２導体層４２が略対象になりうる。
【００５３】
複数の実施形態の一例において、単位共振器４０Ｘは、１つの第１単位共振器４１Ｘと、複数の部分的な第２単位共振器４２Ｘとを含む。例えば、単位共振器４０Ｘは、１つの第１単位共振器４１Ｘと、４つの第２単位共振器４２Ｘの半分とを含む。当該単位共振器４０Ｘは、１つ分の第１単位共振器４１Ｘと、２つ分の第２単位共振器４２Ｘとを含む。単位共振器４０Ｘが含む構成は、この例に限られない。
【００５４】
共振器１０は、少なくとも１つの単位構造体１０Ｘを含みうる。共振器１０は、複数の単位構造体１０Ｘを含みうる。複数の単位構造体１０Ｘは、ｘｙ平面に並びうる。複数の単位構造体１０Ｘは、正方格子、斜交格子、長方格子、および六方格子で並びうる。単位構造体１０Ｘは、正方格子（square grid）、斜交格子（oblique grid）、長方格子（rectangular grid）、および六方格子（hexagonal grid）のいずれかの繰り返し単位を含む。単位構造体１０Ｘは、ｘｙ平面に沿って無限に並ぶことで、人工磁気壁（ＡＭＣ）として機能しうる。
【００５５】
単位構造体１０Ｘは、基体２０の少なくとも一部と、第３導体４０の少なくとも一部と、第４導体５０の少なくとも一部とを含みうる。単位構造体１０Ｘが含む基体２０、第３導体４０、第４導体５０の部位は、ｚ方向において重なる。単位構造体１０Ｘは、単位共振器４０Ｘと、当該単位共振器４０Ｘとｚ方向に重なる基体２０の一部と、当該単位共振器４０Ｘとｚ方向に重なる第４導体５０とを含む。共振器１０は、例えば、２行３列で並ぶ６つの単位構造体１０Ｘを含みうる。
【００５６】
共振器１０は、ｘ方向において対向する２つの対導体３０の間に、少なくとも１つの単位構造体１０Ｘを有しうる。２つの対導体３０は、単位構造体１０Ｘからｙｚ平面に広がる電気壁と観える。単位構造体１０Ｘは、ｙ方向の端が解放されている。単位構造体１０Ｘは、ｙ方向の両端のｚｘ平面が高インピーダンスとなる。単位構造体１０Ｘは、ｙ方向の両端のｚｘ平面が磁気壁と観える。単位構造体１０Ｘは、繰り返して並ぶ際に、ｚ方向に対して線対称としうる。単位構造体１０Ｘは、２つの電気壁および２つの高インピーダンス面（磁気壁）で囲まれることで、ｚ方向に人工磁気壁特性を有する。２つの電気壁および２つの高インピーダンス面（磁気壁）で囲まれることで、単位構造体１０Ｘは、有限の数で人工磁気壁特性を有する。
【００５７】
共振器１０の動作周波数は、第１単位共振器４１Ｘの動作周波数と異なりうる。共振器１０の動作周波数は、第２単位共振器４２Ｘの動作周波数と異なりうる。共振器１０の動作周波数は、単位共振器４０Ｘを構成する第１単位共振器４１Ｘおよび第２単位共振器４２Ｘの結合などによって変化しうる。
【００５８】
第３導体４０は、第１導体層４１と第２導体層４２とを含みうる。第１導体層４１は、少なくとも１つの第１単位導体４１１を含む。第１単位導体４１１は、第１接続導体４１３と、第１浮遊導体４１４とを含む。第１接続導体４１３は、対導体３０のいずれかと接続している。第１浮遊導体４１４は、対導体３０と接続していない。第２導体層４２は、少なくとも１つの第２単位導体４２１を含む。第２単位導体４２１は、第２接続導体４２３と、第２浮遊導体４２４とを含む。第２接続導体４２３は、対導体３０のいずれかと接続している。第２浮遊導体４２４は、対導体３０と接続していない。第３導体４０は、第１単位導体４１１および第２単位導体４２１を含みうる。
【００５９】
第１接続導体４１３は、第１浮遊導体４１４よりｘ方向に沿った長さを長くしうる。第１接続導体４１３は、第１浮遊導体４１４よりｘ方向に沿った長さを短くしうる。第１接続導体４１３は、第１浮遊導体４１４に比べてｘ方向に沿った長さを半分としうる。第２接続導体４２３は、第２浮遊導体４２４よりｘ方向に沿った長さを長くしうる。第２接続導体４２３は、第２浮遊導体４２４よりｘ方向に沿った長さを短くしうる。第２接続導体４２３は、第２浮遊導体４２４に比べてｘ方向に沿った長さを半分としうる。
【００６０】
第３導体４０は、共振器１０が共振する際に、第１導体３１と第２導体３２との間の電流路となる電流路４０Ｉを含みうる。電流路４０Ｉは、第１導体３１と、第２導体３２とに接続されうる。電流路４０Ｉは、第１導体３１と第２導体３２との間に、静電容量を有する。電流路４０Ｉの静電容量は、第１導体３１と第２導体３２との間に、電気的に直列に接続される。電流路４０Ｉは、第１導体３１と第２導体３２との間で導電体が離隔している。電流路４０Ｉは、第１導体３１に接続される導電体と、第２導体３２に接続される導電体とを含みうる。
【００６１】
複数の実施形態において、電流路４０Ｉにおいて、第１単位導体４１１と第２単位導体４２１とは、ｚ方向において一部が対向している。電流路４０Ｉにおいて、第１単位導体４１１と第２単位導体４２１とは、容量結合している。第１単位導体４１１は、ｘ方向における端部に容量成分を有する。第１単位導体４１１は、ｚ方向において第２単位導体４２１と対向するｙ方向における端部において容量成分を有しうる。第１単位導体４１１は、ｚ方向において第２単位導体４２１と対向するｘ方向における端部、且つｙ方向における端部において容量成分を有しうる。第２単位導体４２１は、ｘ方向における端部に容量成分を有する。第２単位導体４２１は、ｚ方向において第１単位導体４１１と対向するｙ方向における端部において容量成分を有しうる。第２単位導体４２１は、ｚ方向において第１単位導体４１１と対向するｘ方向における端部、且つｙ方向における端部において容量成分を有しうる。
【００６２】
共振器１０は、電流路４０Ｉにおける容量結合を大きくすることで共振周波数を低くすることができる。所望の動作周波数を実現する際に、共振器１０は、電流路４０Ｉの静電容量結合を大きくすることで、ｘ方向に沿った長さを短くすることができる。第３導体４０は、第１単位導体４１１と第２単位導体４２１とが基体２０の積層方向に対向して容量結合している。第３導体４０は、第１単位導体４１１と第２単位導体４２１との間の静電容量を対向する面積によって調整できる。
【００６３】
複数の実施形態において、第１単位導体４１１のｙ方向に沿った長さは、第２単位導体４２１のｙ方向に沿った長さと異なる。共振器１０は、第１単位導体４１１と第２単位導体４２１との相対的な位置が理想的な位置からｘｙ平面に沿ってずれた場合に、第３方向に沿った長さが第１単位導体４１１と第２単位導体４２１とで異なることで、静電容量の大きさの変化を小さくすることができる。
【００６４】
複数の実施形態において、電流路４０Ｉは、第１導体３１および第２導体３２と空間的に離れ、第１導体３１および第２導体３２と容量的に結合している、１つの導電体からなる。
【００６５】
複数の実施形態において、電流路４０Ｉは、第１導体層４１と、第２導体層４２とを含む。当該電流路４０Ｉは、少なくとも１つの第１単位導体４１１と、少なくとも１つの第２単位導体４２１とを含む。当該電流路４０Ｉは、２つの第１接続導体４１３、２つの第２接続導体４２３、ならびに１つの第１接続導体４１３および１つの第２接続導体４２３のいずれかを含む。当該電流路４０Ｉは、第１単位導体４１１と、第２単位導体４２１とが第１方向に沿って交互に並びうる。
【００６６】
複数の実施形態において、電流路４０Ｉは、第１接続導体４１３と、第２接続導体４２３とを含む。当該電流路４０Ｉは、少なくとも１つの第１接続導体４１３と、少なくとも１つの第２接続導体４２３とを含む。当該電流路４０Ｉにおいて、第３導体４０は、第１接続導体４１３と第２接続導体４２３との間に静電容量を有する。実施形態の一例において、第１接続導体４１３は、第２接続導体４２３と対向し、静電容量を有しうる。実施形態の一例において、第１接続導体４１３は、第２接続導体４２３と他の導電体を介して容量的に接続されうる。
【００６７】
複数の実施形態において、電流路４０Ｉは、第１接続導体４１３と、第２浮遊導体４２４とを含む。当該電流路４０Ｉは、２つの第１接続導体４１３を含む。当該電流路４０Ｉにおいて、第３導体４０は、２つの第１接続導体４１３の間に静電容量を有する。実施形態の一例において、２つの第１接続導体４１３は、少なくとも１つの第２浮遊導体４２４を介して容量的に接続されうる。実施形態の一例において、２つの第１接続導体４１３は、少なくとも１つの第１浮遊導体４１４と、複数の第２浮遊導体４２４とを介して容量的に接続されうる。
【００６８】
複数の実施形態において、電流路４０Ｉは、第１浮遊導体４１４と、第２接続導体４２３とを含む。当該電流路４０Ｉは、２つの第２接続導体４２３を含む。当該電流路４０Ｉにおいて、第３導体４０は、２つの第２接続導体４２３の間に静電容量を有する。実施形態の一例において、２つの第２接続導体４２３は、少なくとも１つの第１浮遊導体４１４を介して容量的に接続されうる。実施形態の一例において、２つの第２接続導体４２３は、複数の第１浮遊導体４１４と、少なくとも１つの第２浮遊導体４２４と、を介して容量的に接続されうる。
【００６９】
複数の実施形態において、第１接続導体４１３および第２接続導体４２３の各々は、共振周波数における波長λの４分の１の長さとしうる。第１接続導体４１３および第２接続導体４２３の各々は、それぞれが波長λの２分の１の長さの共振器として機能しうる。第１接続導体４１３および第２接続導体４２３の各々は、それぞれの共振器が容量結合することで奇モードと偶モードとで発振しうる。共振器１０は、容量結合後の偶モードにおける共振周波数を動作周波数としうる。
【００７０】
電流路４０Ｉは、第１導体３１に複数箇所で接続されうる。電流路４０Ｉは、第２導体３２に複数箇所で接続されうる。電流路４０Ｉは、第１導体３１から第２導体３２までを独立して電導する複数の電導路を含みうる。
【００７１】
第１接続導体４１３と容量結合する第２浮遊導体４２４において、当該容量結合している側の第２浮遊導体４２４の端は、対導体３０との距離に比べて第１接続導体４１３との距離が短い。第２接続導体４２３と容量結合する第１浮遊導体４１４において、当該容量結合している側の第１浮遊導体４１４の端は、対導体３０との距離に比べて第２接続導体４２３との距離が短い。
【００７２】
複数の実施形態の共振器１０において、第３導体４０の導体層は、ｙ方向における長さが各々で異なりうる。第３導体４０の導体層は、ｚ方向において他の導体層と容量的に結合する。共振器１０は、導体層のｙ方向における長さが異なると、導体層がｙ方向にずれても静電容量の変化が小さくなる。共振器１０は、導体層のｙ方向における長さが異なることで、導体層のｙ方向に対するズレの許容範囲を広げることができる。
【００７３】
複数の実施形態の共振器１０において、第３導体４０は、導体層間の容量的な結合による静電容量を有する。当該静電容量を有する容量部位は、ｙ方向に複数並びうる。ｙ方向に複数並ぶ容量部位は、電磁気的に並列の関係となりうる。共振器１０は、電気的に並列に並ぶ複数の容量部位を有することで、個々の容量誤差を相互に補完することができる。
【００７４】
共振器１０が共振状態にあるとき、対導体３０、第３導体４０、第４導体５０に流れる電流は、ループする。共振器１０が共振状態にあるとき、共振器１０には、交流電流が流れている。共振器１０において、第３導体４０を流れる電流を第１電流とし、第４導体５０を流れる電流を第２電流とする。共振器１０が共振状態にあるとき、第１電流は、ｘ方向において第２電流と異なる方向に流れる。例えば、第１電流が＋ｘ方向に流れるとき、第２電流は−ｘ方向に流れる。また、例えば、第１電流が−ｘ方向に流れるとき、第２電流は＋ｘ方向に流れる。つまり、共振器１０が共振状態にあるとき、ループ電流は、＋ｘ方向および−ｘ方向に交互に流れる。共振器１０は、磁界を作るループ電流が反転を繰り返すことで、電磁波を放射する。
【００７５】
複数の実施形態において、第３導体４０は、第１導体層４１と、第２導体層４２とを含む。第３導体４０は、第１導体層４１と第２導体層４２とが容量的に結合しているため、共振状態で大域的に電流が１つの方向に流れているようにみえる。複数の実施形態において、各導体を流れる電流は、ｙ方向の端部において密度が大きい。
【００７６】
共振器１０は、対導体３０を介して第１電流および第２電流がループする。共振器１０は、第１導体３１、第２導体３２、第３導体４０、および第４導体５０が共振回路となる。共振器１０の共振周波数は、単位共振器の共振周波数となる。共振器１０が１つの単位共振器を含む場合、または、共振器１０が単位共振器の一部を含む場合、共振器１０の共振周波数は、基体２０、対導体３０、第３導体４０、および第４導体５０、並びに共振器１０の周囲との電磁的な結合によって変わる。例えば、共振器１０は、第３導体４０の周期性が乏しい場合、全体が１つの単位共振器、または全体が１つの単位共振器の一部となる。例えば、共振器１０の共振周波数は、第１導体３１および第２導体３２のｚ方向の長さ、第３導体４０および第４導体５０のｘ方向の長さ、第３導体４０および第４導体５０の静電容量によって変わる。例えば、第１単位導体４１１と第２単位導体４２１の間の容量が大きい共振器１０は、第１導体３１および第２導体３２のｚ方向の長さ、ならびに第３導体４０および第４導体５０のｘ方向の長さを短くしつつ、共振周波数の低周波数化が可能となる。
【００７７】
複数の実施形態において、共振器１０は、ｚ方向において第１導体層４１が電磁波の実効的な放射面となる。複数の実施形態において、共振器１０は、第１導体層４１の第１面積が他の導体層の第１面積より大きい。当該共振器１０は、第１導体層４１の第１面積を大きくすることで、電磁波の放射を大きくすることができる。
【００７８】
複数の実施形態において、共振器１０は、１または複数のインピーダンス素子４５を含みうる。インピーダンス素子４５は、複数の端子間にインピーダンス値を有する。インピーダンス素子４５は、共振器１０の共振周波数を変化させる。インピーダンス素子４５は、抵抗器（Register）、キャパシタ（Capacitor）、およびインダクタ（Inductor）を含みうる。インピーダンス素子４５は、インピーダンス値を変更可能な可変素子を含みうる。可変素子は、電気信号によってインピーダンス値を変更しうる。可変素子は、物理機構によってインピーダンス値を変更しうる。
【００７９】
インピーダンス素子４５は、ｘ方向において並ぶ、第３導体４０の２つの単位導体に接続されうる。インピーダンス素子４５は、ｘ方向において並ぶ、２つの第１単位導体４１１に接続されうる。インピーダンス素子４５は、ｘ方向において並ぶ、第１接続導体４１３と第１浮遊導体４１４とに接続されうる。インピーダンス素子４５は、第１導体３１と、第１浮遊導体４１４とに接続されうる。インピーダンス素子４５は、ｙ方向における中央部において、第３導体４０の単位導体に接続される。インピーダンス素子４５は、２つの第１単位導体４１１のｙ方向における中央部に接続される。
【００８０】
インピーダンス素子４５は、ｘｙ平面内でｘ方向に並ぶ２つの導電体の間に、電気的に直列に接続される。インピーダンス素子４５は、ｘ方向において並ぶ、２つの第１単位導体４１１の間に電気的に直列に接続されうる。インピーダンス素子４５は、ｘ方向において並ぶ、第１接続導体４１３と第１浮遊導体４１４との間に電気的に直列に接続されうる。インピーダンス素子４５は、第１導体３１と、第１浮遊導体４１４との間に電気的に直列に接続されうる。
【００８１】
インピーダンス素子４５は、ｚ方向に重なって静電容量を持つ、２つの第１単位導体４１１および第２単位導体４２１に対して、電気的に並列に接続されうる。インピーダンス素子４５は、ｚ方向に重なって静電容量を持つ、第２接続導体４２３および第１浮遊導体４１４に対して、電気的に並列に接続されうる。
【００８２】
共振器１０は、インピーダンス素子４５としてキャパシタを追加することで、共振周波数を低くできる。共振器１０は、インピーダンス素子４５としてインダクタを追加することで共振周波数を高くできる。共振器１０は、異なるインピーダンス値のインピーダンス素子４５を含みうる。共振器１０は、インピーダンス素子４５として異なる電気容量のキャパシタを含みうる。共振器１０は、インピーダンス素子４５として異なるインダクタンスのインダクタを含みうる。共振器１０は、異なるインピーダンス値のインピーダンス素子４５を追加することで、共振周波数の調整範囲が大きくなる。共振器１０は、インピーダンス素子４５としてキャパシタおよびインダクタを同時に含みうる。共振器１０は、インピーダンス素子４５としてキャパシタおよびインダクタを同時に追加することで、共振周波数の調整範囲が大きくなる。共振器１０は、インピーダンス素子４５を備えることによって、全体が１つの単位共振器、または全体が１つの単位共振器の一部となりうる。
【００８３】
図１〜５は、複数の実施形態の一例である共振器１０を示す図である。図１は、共振器１０の概略図である。図２は、ｚ方向からｘｙ平面を平面視した図である。図３Ａは、図２に示したＩＩＩａ−ＩＩＩａ線に沿った断面図である。図３Ｂは、図２に示したＩＩＩｂ−ＩＩＩｂ線に沿った断面図である。図４は、図３に示したＩＶ−ＩＶ線に沿った断面図である。図５は、複数の実施形態の一例である単位構造体１０Ｘを示す概念図である。
【００８４】
図１〜５に示した共振器１０において、第１導体層４１は、第１単位共振器４１Ｘとしてパッチ型の共振器を含む。第２導体層４２は、第２単位共振器４２Ｘとしてパッチ型の共振器を含む。単位共振器４０Ｘは、１つの第１単位共振器４１Ｘと、４つの第２部分共振器４２Ｙとを含む。単位構造体１０Ｘは、単位共振器４０Ｘと、単位共振器４０Ｘとｚ方向に重なる基体２０の一部および第４導体５０の一部とを含む。
【００８５】
図６〜９は、複数の実施形態の一例である共振器１０を示す図である。図６は、共振器１０の概略図である。図７は、ｚ方向からｘｙ平面を平面視した図である。図８Ａは、図７に示したＶＩＩＩａ−ＶＩＩＩａ線に沿った断面図である。図８Ｂは、図７に示したＶＩＩＩｂ−ＶＩＩＩｂ線に沿った断面図である。図９は、図８に示したＩＸ−ＩＸ線に沿った断面図である。
【００８６】
図６〜９に示した共振器１０において、第１導体層４１は、第１単位共振器４１Ｘとしてスロット型の共振器を含む。第２導体層４２は、第２単位共振器４２Ｘとしてスロット型の共振器を含む。単位共振器４０Ｘは、１つの第１単位共振器４１Ｘと、４つの第２部分共振器４２Ｙとを含む。単位構造体１０Ｘは、単位共振器４０Ｘと、単位共振器４０Ｘとｚ方向に重なる基体２０の一部および第４導体５０の一部とを含む。
【００８７】
図１０〜１３は、複数の実施形態の一例である共振器１０を示す図である。図１０は、共振器１０の概略図である。図１１は、ｚ方向からｘｙ平面を平面視した図である。図１２Ａは、図１１に示したＸＩＩａ−ＸＩＩａ線に沿った断面図である。図１２Ｂは、図１１に示したＸＩＩｂ−ＸＩＩｂ線に沿った断面図である。図１３は、図１２に示したＸＩＩＩ−ＸＩＩＩ線に沿った断面図である。
【００８８】
図１０〜１３に示した共振器１０において、第１導体層４１は、第１単位共振器４１Ｘとしてパッチ型の共振器を含む。第２導体層４２は、第２単位共振器４２Ｘとしてスロット型の共振器を含む。単位共振器４０Ｘは、１つの第１単位共振器４１Ｘと、４つの第２部分共振器４２Ｙとを含む。単位構造体１０Ｘは、単位共振器４０Ｘと、単位共振器４０Ｘとｚ方向に重なる基体２０の一部および第４導体５０の一部とを含む。
【００８９】
図１４〜１７は、複数の実施形態の一例である共振器１０を示す図である。図１４は、共振器１０の概略図である。図１５は、ｚ方向からｘｙ平面を平面視した図である。図１６Ａは、図１５に示したＸＶＩａ−ＸＶＩａ線に沿った断面図である。図１６Ｂは、図１５に示したＸＶＩｂ−ＸＶＩｂ線に沿った断面図である。図１７は、図１６に示したＸＶＩＩ−ＸＶＩＩ線に沿った断面図である。
【００９０】
図１４〜１７に示した共振器１０において、第１導体層４１は、第１単位共振器４１Ｘとしてスロット型の共振器を含む。第２導体層４２は、第２単位共振器４２Ｘとしてパッチ型の共振器を含む。単位共振器４０Ｘは、１つの第１単位共振器４１Ｘと、４つの第２部分共振器４２Ｙとを含む。単位構造体１０Ｘは、単位共振器４０Ｘと、単位共振器４０Ｘとｚ方向に重なる基体２０の一部および第４導体５０の一部とを含む。
【００９１】
図１〜１７に示した共振器１０は一例である。共振器１０の構成は、図１〜１７に示した構造に限定されない。図１８は、他の構成の対導体３０を含む共振器１０を示す図である。図１９Ａは、図１８に示したＸＩＸａ−ＸＩＸａ線に沿った断面図である。図１９Ｂは、図１８に示したＸＩＸｂ−ＸＩＸｂ線に沿った断面図である。
【００９２】
図１〜１９に示した基体２０は一例である。基体２０の構成は、図１〜１９に示した構成に限定されない。基体２０は、図２０に示したように、内部に空洞２０ａを含みうる。ｚ方向において、空洞２０ａは、第３導体４０と第４導体５０との間に位置する。空洞２０ａの誘電率は、基体２０の誘電率に比べて低い。基体２０は、空洞２０ａを有することで、第３導体４０と第４導体５０との電磁気的な距離を短くできる。
【００９３】
基体２０は、図２１に示したように、複数の部材を含みうる。基体２０は、第１基体２１、第２基体２２、および接続体２３を含みうる。第１基体２１および第２基体２２は、接続体２３を介して機械的に接続されうる。接続体２３は、内部に第６導体３０３を含みうる。第６導体３０３は、第４導体３０１または第５導体３０２と電気的に接続される。第６導体３０３は、第４導体３０１および第５導体３０２と合わせて第１導体３１または第２導体３２となる。
【００９４】
図１〜２１に示した対導体３０は一例である。対導体３０の構成は、図１〜２１に示した構成に限定されない。図２２〜２８は、他の構成の対導体３０を含む共振器１０を示す図である。図２２は、図１９Ａに相当する断面図である。図２２Ａに示すように、第５導体層３０１の数は、適宜変更しうる。図２２Ｂに示すように、第５導体層３０１は、基体２０の上に位置しなくてよい。図２２Ｃに示すように、第５導体層３０１は、基体２０の中に位置しなくてよい。
【００９５】
図２３は、図１８に相当する平面図である。図２３に示すように、共振器１０は、第５導体３０２を単位共振器４０Ｘの境界から離しうる。図２４は、図１８に相当する平面図である。図２４に示すように、２つの対導体３０は、対となる他の対導体３０側に出る凸部を有しうる。このような共振器１０は、例えば、凹部を有する基体２０に金属ペーストを塗布して硬化することで形成しうる。
【００９６】
図２５は、図１８に相当する平面図である。図２５に示すように、基体２０は、凹部を有しうる。図２５に示すように、対導体３０は、ｘ方向における外面から内側に窪む凹部を有している。図２５に示すように、対導体３０は、基体２０の表面に沿って広がっている。このような共振器１０は、例えば、凹部を有する基体２０に微細な金属材料を吹き付けることで形成しうる。
【００９７】
図２６は、図１８に相当する平面図である。図２６に示すように、基体２０は、凹部を有しうる。図２５に示すように、対導体３０は、ｘ方向における外面から内側に窪む凹部を有している。図２６に示すように、対導体３０は、基体２０の凹部に沿って広がっている。このような共振器１０は、例えば、スルーホール導体の並びに沿ってマザー基板を分割することで製造しうる。かかる対導体３０は、端面スルーホールなどと称しうる。
【００９８】
図２７は、図１８に相当する平面図である。図２７に示すように、基体２０は、凹部を有しうる。図２７に示すように、対導体３０は、ｘ方向における外面から内側に窪む凹部を有している。このような共振器１０は、例えば、スルーホール導体の並びに沿ってマザー基板を分割することで製造しうる。かかる対導体３０は、端面スルーホールなどと称しうる。
【００９９】
図２８は、図１８に相当する平面図である。図２８に示すように、対導体３０は、ｘ方向における長さが、基体２０に比べて短くてよい。対導体３０の構成はこれらに限られない。２つの対導体３０は、互いに異なる構成と成りうる。例えば、一方の対導体３０は、第５導体層３０１および第５導体３０２を含み、他方の対導体３０は、端面スルーホールであってよい。
【０１００】
図１〜２８に示した第３導体４０は一例である。第３導体４０の構成は、図１〜２８に示した構成に限定されない。単位共振器４０Ｘ、第１単位共振器４１Ｘ、および第２単位共振器４２Ｘは、方形に限られない。単位共振器４０Ｘ、第１単位共振器４１Ｘ、および第２単位共振器４２Ｘは、単位共振器４０Ｘ等と称しうる。例えば、単位共振器４０Ｘ等は、図２９Ａに示すように、三角形であってよく、図２９Ｂに示すように六角形であってよい。単位共振器４０Ｘ等の各辺は、図３０に示すように、ｘ方向およびｙ方向と異なる方向に伸びうる。第３導体４０は、第２導体層４２が基体２０の上に位置し、第１導体層４１が基体２０の中に位置しうる。第３導体４０は、第２導体層４２が第１導体層４１より第４導体５０から遠くに位置しうる。
【０１０１】
図１〜３０に示した第３導体４０は一例である。第３導体４０の構成は、図１〜３０に示した構成に限定されない。第３導体４０を含む共振器は、ライン型の共振器４０１であってよい。図３１Ａに示したのは、ミアンダライン型の共振器４０１である。図３１Ｂに示したのは、スパイラル型の共振器４０１である。第３導体４０の含む共振器は、スロット型の共振器４０２であってよい。スロット型の共振器４０２は、１つまたは複数の第７導体４０３を開口内に有しうる。開口内の第７導体４０３は、一端が解放され、他端が開口を規定する導体に電気的に接続される。図３１Ｃに示した単位スロットは、５つの第７導体４０３が開口内に位置する。単位スロットは、第７導体４０３によってミアンダラインに相当する形となる。図３１Ｄに示した単位スロットは、１つの第７導体４０３が開口内に位置する。単位スロットは、第７導体４０３によってスパイラルに相当する形となる。
【０１０２】
図１〜３１に示した共振器１０の構成は一例である。共振器１０の構成は、図１〜３１に示した構成に限定されない。例えば、共振器１０の対導体３０は、３以上含みうる。例えば、１つの対導体３０は、２つの対導体３０とｘ方向において対向しうる。当該２つの対導体３０は、当該対導体３０との距離が異なる。例えば、共振器１０は、二対の対導体３０を含みうる。二対の対導体３０は、各対の距離、および各対の長さが異なりうる。共振器１０は、５以上の第１導体を含みうる。共振器１０の単位構造体１０Ｘは、ｙ方向において、他の単位構造体１０Ｘと並びうる。共振器１０の単位構造体１０Ｘは、ｘ方向において、対導体３０を介さずに他の単位構造体１０Ｘと並びうる。図３２〜３４は、共振器１０の例を示す図である。図３２〜３４に示す共振器１０では、単位構造体１０Ｘの単位共振器４０Ｘを正方形で示すが、これに限られない。
【０１０３】
図１〜３４に示した共振器１０の構成は一例である。共振器１０の構成は、図１〜３４に示した構成に限定されない。図３５は、ｚ方向からｘｙ平面を平面視した図である。図３６Ａは、図３５に示したＸＸＸＶＩａ−ＸＸＸＶＩａ線に沿った断面図である。図３６Ｂは、図３５に示したＸＸＸＶＩｂ−ＸＸＸＶＩｂ線に沿った断面図である。
【０１０４】
図３５，３６に示した共振器１０において、第１導体層４１は、第１単位共振器４１Ｘとしてパッチ型の共振器の半分を含む。第２導体層４２は、第２単位共振器４２Ｘとしてパッチ型の共振器の半分を含む。単位共振器４０Ｘは、１つの第１部分共振器４１Ｙと、１つの第２部分共振器４２Ｙとを含む。単位構造体１０Ｘは、単位共振器４０Ｘと、単位共振器４０ＸとＺ方向に重なる基体２０の一部および第４導体５０の一部とを含む。図３５に示した共振器１０は、３つの単位共振器４０Ｘがｘ方向に並んでいる。３つの単位共振器４０Ｘに含まれる第１単位導体４１１および第２単位導体４２１は、１つの電流路４０Ｉとなっている。
【０１０５】
図３７は、図３５に示した共振器１０の他の例を示す。図３７に示した共振器１０は、図３５に示した共振器１０と比較してｘ方向に長い。共振器１０の寸法は、図３７に示した共振器１０に限定されず、適宜変更しうる。図３７の共振器１０において、第１接続導体４１３は、ｘ方向の長さが第１浮遊導体４１４と異なる。図３７の共振器１０において、第１接続導体４１３は、ｘ方向の長さが第１浮遊導体４１４より短い。図３８は、図３５に示した共振器１０の他の例を示す。図３８に示した共振器１０は、第３導体４０のｘ方向の長さが異なる。図３８の共振器１０において、第１接続導体４１３は、ｘ方向の長さが第１浮遊導体４１４より長い。
【０１０６】
図３９は、共振器１０の他の例を示す。図３９は、図３７に示した共振器１０の他の例を示す。複数の実施形態において、共振器１０は、ｘ方向に並ぶ複数の第１単位導体４１１および第２単位導体４２１が容量的に結合する。共振器１０は、一方から他方に電流が流れない、２つの電流路４０Ｉがｙ方向に並びうる。
【０１０７】
図４０は、共振器１０の他の例を示す。図４０は、図３９に示した共振器１０の他の例を示す。複数の実施形態において、共振器１０は、第１導体３１に接続される導電体の数と、第２導体３２に接続される導電体の数とが異なりうる。図４０の共振器１０において、１つの第１接続導体４１３は、２つの第２浮遊導体４２４と容量的に結合している。図４０の共振器１０において、２つの第２接続導体４２３は、１つの第１浮遊導体４１４と容量的に結合している。複数の実施形態において、第１単位導体４１１の数は、当該第１単位導体４１１に容量結合する第２単位導体４２１の数と異なりうる。
【０１０８】
図４１は、図３９に示した共振器１０の他の例を示す。複数の実施形態において、第１単位導体４１１は、ｘ方向における第１端部において容量結合する第２単位導体４２１の数と、ｘ方向における第２端部において容量結合する第２単位導体４２１の数が異なりうる。図４１の共振器１０において、１つの第２浮遊導体４２４は、ｘ方向における第１端部に２つの第１接続導体４１３が容量結合し、第２端部に３つの第２浮遊導体４２４が容量結合している。複数の実施形態において、ｙ方向に並ぶ複数の導電体は、ｙ方向における長さが異なりうる。図４１の共振器１０において、ｙ方向に並ぶ３つの第１浮遊導体４１４は、ｙ方向における長さが異なる。
【０１０９】
図４２は、共振器１０の他の例を示す。図４３は、図４２に示したＸＬＩＩＩ−ＸＬＩＩＩ線に沿った断面図である。図４２，４３に示した共振器１０において、第１導体層４１は、第１単位共振器４１Ｘとしてパッチ型の共振器の半分を含む。第２導体層４２は、第２単位共振器４２Ｘとしてパッチ型の共振器の半分を含む。単位共振器４０Ｘは、１つの第１部分共振器４１Ｙと、１つの第２部分共振器４２Ｙとを含む。単位構造体１０Ｘは、単位共振器４０Ｘと、単位共振器４０Ｘとｚ方向に重なる基体２０の一部および第４導体５０の一部とを含む。図４２に示した共振器１０は、１つの単位共振器４０Ｘがｘ方向に延びている。
【０１１０】
図４４は、共振器１０の他の例を示す。図４５は、図４４に示したＸＬＶ−ＸＬＶ線に沿った断面図である。図４４，４５に示した共振器１０において、第３導体４０は、第１接続導体４１３のみを含む。第１接続導体４１３は、ｘｙ平面において第１導体３１と対向する。第１接続導体４１３は、第１導体３１と容量的に結合する。
【０１１１】
図４６は、共振器１０の他の例を示す。図４７は、図４６に示したＸＬＶＩＩ−ＸＬＶＩＩ線に沿った断面図である。図４６，４７に示した共振器１０において、第３導体４０は、第１導体層４１および第２導体層４２を有する。第１導体層４１は、１つの第１浮遊導体４１４を有する。第２導体層４２は、２つの第２接続導体４２３を有する。当該第１導体層４１は、ｘｙ平面において対導体３０と対向する。２つの第２接続導体４２３は、１つの第１浮遊導体４１４とｚ方向に重なっている。１つの第１浮遊導体４１４は、２つの第２接続導体４２３と容量的に結合している。
【０１１２】
図４８は、共振器１０の他の例を示す。図４９は、図４８に示したＸＬＩＸ−ＸＬＩＸ線に沿った断面図である。図４８，４９に示した共振器１０において、第３導体４０は、第１浮遊導体４１４のみを含む。第１浮遊導体４１４は、ｘｙ平面において対導体３０と対向する。第１接続導体４１３は、対導体３０と容量的に結合する。
【０１１３】
図５０は、共振器１０の他の例を示す。図５１は、図５０に示したＬＩ−ＬＩ線に沿った断面図である。図５０，５１に示した共振器１０は、図４２，４３に示した共振器１０と第４導体５０の構成が異なる。図５０，５１に示した共振器１０は、第４導体５０と、基準電位層５１とを備える。基準電位層５１は、共振器１０を備える機器のグラウンドに電気的に接続される。基準電位層５１は、第４導体５０を介して第３導体４０と対向している。第４導体５０は、第３導体４０と基準電位層５１との間に位置する。基準電位層５１と第４導体５０との間隔は、第３導体４０と第４導体５０との間隔に比べて狭い。
【０１１４】
図５２は、共振器１０の他の例を示す。図５３は、図５２に示したＬＩＩＩ−ＬＩＩＩ線に沿った断面図である。共振器１０は、第４導体５０と、基準電位層５１とを備える。基準電位層５１は、共振器１０を備える機器のグラウンドに電気的に接続される。第４導体５０は、共振器を備える。第４導体５０は、第３導体層５２および第４導体層５３を含む。第３導体層５２および第４導体層５３は、容量結合する。第３導体層５２および第４導体層５３は、ｚ方向に対向する。第３導体層５２および第４導体層５３の距離は、第４導体層５３と基準電位層５１との距離に比べて短い。第３導体層５２および第４導体層５３の距離は、第４導体５０と基準電位層５１との距離に比べて短い。第３導体４０は、１つの導体層となっている。
【０１１５】
図５４は、図５３に示した共振器１０の他の例を示す。共振器１０は、第３導体４０と、第４導体５０と、基準電位層５１とを備える。第３導体４０は、第１導体層４１および第２導体層４２を含む。第１導体層４１は、第１接続導体４１３を含む。第２導体層４２は、第２接続導体４２３を含む。第１接続導体４１３は、第２接続導体４２３と容量的に結合される。基準電位層５１は、共振器１０を備える機器のグラウンドに電気的に接続される。第４導体５０は、第３導体層５２および第４導体層５３を含む。第３導体層５２および第４導体層５３は、容量結合する。第３導体層５２および第４導体層５３は、ｚ方向に対向する。第３導体層５２および第４導体層５３の距離は、第４導体層５３と基準電位層５１との距離に比べて短い。第３導体層５２および第４導体層５３の距離は、第４導体５０と基準電位層５１との距離に比べて短い。
【０１１６】
図５５は、共振器１０の他の例を示す。図５６Ａは、図５５に示したＬＶＩａ−ＬＶＩａ線に沿った断面図である。図５６Ｂは、図５５に示したＬＶＩｂ−ＬＶＩｂ線に沿った断面図である。図５５に示した共振器１０において、第１導体層４１は、４つの第１浮遊導体４１４を有する。図５５に示した第１導体層４１は、第１接続導体４１３を有していない。図５５に示した共振器１０において、第２導体層４２は、６つの第２接続導体４２３と、３つの第２浮遊導体４２４とを有する。２つの第２接続導体４２３の各々は、２つの第１浮遊導体４１４と容量的に結合している。１つの第２浮遊導体４２４は、４つの第１浮遊導体４１４と容量的に結合している。２つの第２浮遊導体４２４は、２つの第１浮遊導体４１４と容量的に結合している。
【０１１７】
図５７は、図５５に示した共振器の他の例を示す図である。図５７の共振器１０は、第２導体層４２の大きさが図５５に示した共振器１０と異なる。図５７に示した共振器１０は、第２浮遊導体４２４のｘ方向に沿った長さが第２接続導体４２３のｘ方向に沿った長さより短い。
【０１１８】
図５８は、図５５に示した共振器の他の例を示す図である。図５８の共振器１０は、第２導体層４２の大きさが図５５に示した共振器１０と異なる。図５８に示した共振器１０において、複数の第２単位導体４２１の各々は、第１面積が異なる。図５８に示した共振器１０において、複数の第２単位導体４２１の各々は、ｘ方向における長さが異なる。図５８に示した共振器１０において、複数の第２単位導体４２１の各々は、ｙ方向における長さが異なる。図５８において、複数の第２単位導体４２１は、第１面積、長さ、および幅が互いに異なるがこれに限られない。図５８において、複数の第２単位導体４２１は、第１面積、長さ、および幅の一部が互いに異なりうる。複数の第２単位導体４２１は、第１面積、長さ、および幅の一部または全てが互いに一致しうる。複数の第２単位導体４２１は、第１面積、長さ、および幅の一部または全てが互いに異なりうる。複数の第２単位導体４２１は、第１面積、長さ、および幅の一部または全てが互いに一致しうる。複数の第２単位導体４２１の一部は、第１面積、長さ、および幅の一部または全てが互いに一致しうる。
【０１１９】
図５８に示した共振器１０において、ｙ方向に並ぶ複数の第２接続導体４２３は、第１面積が互いに異なる。図５８に示した共振器１０において、ｙ方向に並ぶ複数の第２接続導体４２３は、ｘ方向における長さが互いに異なる。図５８に示した共振器１０において、ｙ方向に並ぶ複数の第２接続導体４２３は、ｙ方向における長さが互いに異なる。図５８において、複数の第２接続導体４２３は、第１面積、長さ、および幅が互いに異なるがこれに限られない。図５８において、複数の第２接続導体４２３は、第１面積、長さ、および幅の一部が互いに異なりうる。複数の第２接続導体４２３は、第１面積、長さ、および幅の一部または全てが互いに一致しうる。複数の第２接続導体４２３は、第１面積、長さ、および幅の一部または全てが互いに異なりうる。複数の第２接続導体４２３は、第１面積、長さ、および幅の一部または全てが互いに一致しうる。複数の第２接続導体４２３の一部は、第１面積、長さ、および幅の一部または全てが互いに一致しうる。
【０１２０】
図５８に示した共振器１０において、ｙ方向に並ぶ複数の第２浮遊導体４２４は、第１面積が互いに異なる。図５８に示した共振器１０において、ｙ方向に並ぶ複数の第２浮遊導体４２４は、ｘ方向における長さが互いに異なる。図５８に示した共振器１０において、ｙ方向に並ぶ複数の第２浮遊導体４２４は、ｙ方向における長さが互いに異なる。図５８において、複数の第２浮遊導体４２４は、第１面積、長さ、および幅が互いに異なるがこれに限られない。図５８において、複数の第２浮遊導体４２４は、第１面積、長さ、および幅の一部が互いに異なりうる。複数の第２浮遊導体４２４は、第１面積、長さ、および幅の一部または全てが互いに一致しうる。複数の第２浮遊導体４２４は、第１面積、長さ、および幅の一部または全てが互いに異なりうる。複数の第２浮遊導体４２４は、第１面積、長さ、および幅の一部または全てが互いに一致しうる。複数の第２浮遊導体４２４の一部は、第１面積、長さ、および幅の一部または全てが互いに一致しうる。
【０１２１】
図５９は、図５７に示した共振器１０の他の例を示す図である。図５９の共振器１０は、ｙ方向における第１単位導体４１１の間隔が図５７に示した共振器１０と異なる。図５９の共振器１０は、ｘ方向における第１単位導体４１１の間隔に比べて、ｙ方向における第１単位導体４１１の間隔が小さい。共振器１０は、対導体３０が電気壁として機能しうるため、電流がｘ方向に流れる。当該共振器１０において、第３導体４０をｙ方向に流れる電流は、無視しうる。第１単位導体４１１のｙ方向の間隔は、第１単位導体４１１のｘ方向における間隔に比べて短くしうる。第１単位導体４１１のｙ方向の間隔を短くすることで、第１単位導体４１１の面積を大きくしうる。
【０１２２】
図６０〜６２は、共振器１０の他の例を示す図である。これらの共振器１０は、インピーダンス素子４５を有する。インピーダンス素子４５が接続する単位導体は、図６０〜６２に示した例に限られない。図６０〜６２に示したインピーダンス素子４５は、一部を省略しうる。インピーダンス素子４５は、キャパシタンス特性を取りうる。インピーダンス素子４５は、インダクタンス特性を取りうる。インピーダンス素子４５は、機械的または電気的な可変素子でありうる。インピーダンス素子４５は、１つの層にある異なる２つの導体を接続しうる。
【０１２３】
アンテナは、電磁波の放射する機能、および電磁波を受信する機能の少なくとも一方を有する。本開示のアンテナは、第１アンテナ６０および第２アンテナ７０を含むが、これらに限られない。
【０１２４】
第１アンテナ６０は、基体２０、対導体３０、第３導体４０、第４導体５０、第１給電線６１を備える。一例において、第１アンテナ６０は、基体２０の上に第３基体２４を有する。第３基体２４は、基体２０と異なる組成としうる。第３基体２４は、第３導体４０の上に位置しうる。図６３〜７６は、複数の実施形態の一例である第１アンテナ６０を示す図である。
【０１２５】
第１給電線６１は、人工磁気壁として周期的に並ぶ共振器の少なくとも１つに給電する。複数の共振器に給電する場合、第１アンテナ６０は、複数の第１給電線を有しうる。第１給電線６１は、人工磁気壁として周期的に並ぶ共振器のいずれかに電磁気的に接続されうる。第１給電線６１は、人工磁気壁として周期的に並ぶ共振器から電気壁として観える一対の導体のいずれかに電磁気的に接続されうる。
【０１２６】
第１給電線６１は、第１導体３１、第２導体３２、および第３導体４０の少なくとも１つに給電する。第１導体３１、第２導体３２、および第３導体４０の複数の部分に給電する場合、第１アンテナ６０は、複数の第１給電線を有しうる。第１給電線６１は、第１導体３１、第２導体３２、および第３導体４０のいずれかに電磁気的に接続されうる。第１アンテナ６０が第４導体５０の他に基準電位層５１を備える場合、第１給電線６１は、第１導体３１、第２導体３２、第３導体４０、および第４導体５０のいずれかに電磁気的に接続されうる。第１給電線６１は、対導体３０のうち、第５導体層３０１および第５導体３０２のいずれかに電気的に接続される。第１給電線６１の一部は、第５導体層３０１と一体としうる。
【０１２７】
第１給電線６１は、第３導体４０に電磁気的に接続されうる。例えば、第１給電線６１は、第１単位共振器４１Ｘの１つに電磁気的に接続される。例えば、第１給電線６１は、第２単位導体４２Ｘの１つに電磁気的に接続される。第１給電線６１は、第３導体４０の単位導体に対して、ｘ方向における中央と異なる点で電磁気的に接続される。第１給電線６１は、一実施形態において、第３導体４０に含まれる少なくとも１つの共振器に電力を供給する。第１給電線６１は、一実施形態において、第３導体４０に含まれる少なくとも１つの共振器からの電力を外部に給電する。第１給電線６１は、少なくとも一部が基体２０の中に位置しうる。第１給電線６１は、基体２０の２つのｚｘ面、２つのｙｚ面、および２つのｘｙ面のいずれかから外部に臨みうる。
【０１２８】
第１給電線６１は、ｚ方向の順方向および逆方向から第３導体４０に対して接しうる。第４導体５０は、第１給電線６１の周囲で省略しうる。第１給電線６１は、第４導体５０の開口を通じて、第３導体４０に電磁気的に接続しうる。第１導体層４１は、第１給電線６１の周囲で省略しうる。第１給電線６１は、第１導体層４１の開口を通じて、第２導体層４２に接続しうる。第１給電線６１は、ｘｙ平面に沿って第３導体４０に対して接しうる。対導体３０は、第１給電線６１の周囲で省略しうる。第１給電線６１は、対導体３０の開口を通じて、第３導体４０に接続しうる。第１給電線６１は、第３導体４０の単位導体に対して、当該単位導体の中心部から離れて接続される。
【０１２９】
図６３は、第１アンテナ６０をｚ方向からｘｙ平面を平面視した図である。図６４は、図６３に示したＬＸＩＶ−ＬＸＩＶ線に沿った断面図である。図６３，６４に示した第１アンテナ６０は、第３導体４０の上に第３基体２４を有する。第３基体２４は、第１導体層４１の上に開口を有する。第１給電線６１は、第３基体２４の開口を介して第１導体層４１に電気的に接続される。
【０１３０】
図６５は、第１アンテナ６０をｚ方向からｘｙ平面を平面視した図である。図６６は、図６５に示したＬＸＶＩ−ＬＸＶＩ線に沿った断面図である。図６５，６６に示した第１アンテナ６０において、第１給電線６１の一部は、基体２０の上に位置する。第１給電線６１は、ｘｙ平面内にて第３導体４０と接続しうる。第１給電線６１は、ｘｙ平面内にて第１導体層４１と接続しうる。一実施形態において、第１給電線６１は、第２導体層４２とｘｙ平面に接続しうる。
【０１３１】
図６７は、第１アンテナ６０をｚ方向からｘｙ平面を平面視した図である。図６８は、図６７に示したＬＸＶＩＩＩ−ＬＸＶＩＩＩ線に沿った断面図である。図６７，６８に示した第１アンテナ６０において、第１給電線６１は、基体２０の中に位置する。第１給電線６１は、ｚ方向における逆方向から第３導体４０に接続しうる。第４導体５０は、開口を有しうる。第４導体５０は、第３導体４０とｚ方向において重なる位置に開口を有しうる。第１給電線６１は、開口を介して基体２０の外部に臨みうる。
【０１３２】
図６９は、第１アンテナ６０をｘ方向からｙｚ面を見た断面図である。対導体３０は、開口を有しうる。第１給電線６１は、開口を介して基体２０の外部に臨みうる。
【０１３３】
第１アンテナ７０が放射する電磁波は、第１平面において、ｙ方向の偏波成分よりｘ方向の偏波成分が大きい。ｘ方向の偏波成分は、ｚ方向から金属板が第４導体５０に近づいた際に、水平偏波成分より減衰が小さい。第１アンテナ７０は、外部から金属板が近づいた際の放射効率を維持しうる。
【０１３４】
図７０は、第１アンテナ６０の他の例を示す。図７１は、図７０に示したＬＸＸＩ−ＬＸＸＩ線に沿った断面図である。図７２は、第１アンテナ６０の他の例を示す。図７３は、図７２に示したＬＸＸＩＩＩ−ＬＸＸＩＩＩ線に沿った断面図である。図７４は、第１アンテナ６０の他の例を示す。図７５Ａは、図７４に示したＬＸＸＶａ−ＬＸＸＶａ線に沿った断面図である。図７５Ｂは、図７４に示したＬＸＸＶｂ−ＬＸＸＶｂ線に沿った断面図である。図７６は、第１アンテナ６０の他の例を示す。図７６に示した第１アンテナ６０は、インピーダンス素子４５を有している。
【０１３５】
第１アンテナ６０は、インピーダンス素子４５によって、動作周波数を変更することができる。第１アンテナ６０は、第１給電線６１に接続される第１給電導体４１５と、第１給電線６１に接続されない第１単位導体４１１とを含む。インピーダンス整合は、第１給電導体４１５と他の導電体とにインピーダンス素子４５が接続されると変化する。第１アンテナ６０は、インピーダンス素子４５によって第１給電導体４１５と他の導電体とを接続することで、インピーダンスの整合を調整できる。第１アンテナ６０において、インピーダンス素子４５は、インピーダンス整合を調整するために、第１給電導体４１５と他の導電体との間に挿入されうる。第１アンテナ６０において、インピーダンス素子４５は、動作周波数を調整するために、第１給電線６１に接続されない２つの第１単位導体４１１の間に挿入されうる。第１アンテナ６０において、インピーダンス素子４５は、動作周波数を調整するために、第１給電線６１に接続されない第１単位導体４１１と、対導体３０の何れかとの間に挿入されうる。
【０１３６】
第２アンテナ７０は、基体２０、対導体３０、第３導体４０、第４導体５０、第２給電層７１、および第２給電線７２を備える。一例において、第３導体４０は、基体２０の中に位置する。一例において、第２アンテナ７０は、基体２０の上に第３基体２４を有する。第３基体２４は、基体２０と異なる組成としうる。第３基体２４は、第３導体４０の上に位置しうる。第３基体２４は、第２給電層７１の上に位置しうる。
【０１３７】
第２給電層７１は、第３導体４０の上方に間を空けて位置する。第２給電層７１と第３導体４０との間に、基体２０、または第３基体２４が位置しうる。第２給電層７１は、ライン型、パッチ型、およびスロット型の共振器を含む。第２給電層７１は、アンテナ素子と言いうる。一例において、第２給電層７１は、第３導体４０と電磁気的に結合しうる。第２給電層７１の共振周波数は、第３導体４０との電磁気的な結合によって、単独の共振周波数から変化する。一例において、第２給電層７１は、第２給電線７２からの電力の伝送を受けて、第３導体４０と共に共振する。一例において、第２給電層７１は、第２給電線７２からの電力の伝送を受けて、第３導体４０および第３導体と共に共振する。
【０１３８】
第２給電線７２は、第２給電層７１に電気的に接続される。一実施形態において、第２給電線７２は、第２給電層７１に電力を伝送する。一実施形態において、第２給電線７２は、第２給電層７１からの電力を外部に伝送する。
【０１３９】
図７７は、第２アンテナ７０をｚ方向からｘｙ平面を平面視した図である。図７８は、図７７に示したＬＸＸＶＩＩＩ−ＬＸＸＶＩＩＩ線に沿った断面図である。図７７，７８に示した第２アンテナ７０において、第３導体４０は、基体２０の中に位置する。第２給電層７１は、基体２０の上に位置する。第２給電層７１は、単位構造体１０Ｘとｚ方向に重なって位置する。第２給電線７２は、基体２０の上に位置する。第２給電線７２は、ｘｙ平面において第２給電層７１に電磁気的に接続される。
【０１４０】
本開示の無線通信モジュールは、複数の実施形態の一例として無線通信モジュール８０を含む。図７９は、無線通信モジュール８０のブロック構造図である。図８０は、無線通信モジュール８０の概略構成図である。無線通信モジュール８０は、第１アンテナ６０、回路基板８１、ＲＦモジュール８２を備える。無線通信モジュール８０は、第１アンテナ６０に代えて第２アンテナ７０を備えうる。
【０１４１】
第１アンテナ６０は、回路基板８１の上に位置する。第１アンテナ６０の第１給電線６１は、回路基板８１を介してＲＦモジュール８２に電磁気的に接続される。第１アンテナ６０の第４導体５０は、回路基板８１のグラウンド導体８１１に電磁気的に接続される。
【０１４２】
グラウンド導体８１１は、ｘｙ平面に広がりうる。グラウンド導体８１１は、ｘｙ平面において第４導体５０より面積が広い。グラウンド導体８１１は、ｙ方向において第４導体５０より長い。グラウンド導体８１１は、ｘ方向において第４導体５０より長い。第１アンテナ６０は、ｙ方向において、グラウンド導体８１１の中心よりも端側に位置しうる。第１アンテナ６０の中心は、ｘｙ平面においてグラウンド導体８１１の中心と異なりうる。第１アンテナ６０の中心は、第１導体４１および第２導体４２の中心と異なりうる。第１給電線６１が第３導体４０に接続される点は、ｘｙ平面におけるグラウンド導体８１１の中心と異なりうる。
【０１４３】
第１アンテナ６０は、対導体３０を介して第１電流および第２電流がループする。第１アンテナ６０は、グラウンド導体８１１の中心よりｙ方向における端側に位置することで、グラウンド導体８１１を流れる第２電流が非対象になる。グラウンド導体８１１を流れる第２電流が非対象になると、第１アンテナ６０およびグラウンド導体８１１を含むアンテナ構造体は、放射波のｘ方向の偏波成分が大きくなる。放射波のｘ方向の偏波成分が大きくすることで、放射波は、総合放射効率が向上しうる。
【０１４４】
ＲＦモジュール８２は、第１アンテナ６０に供給する電力を制御しうる。ＲＦモジュール８２は、ベースバンド信号を変調し、第１アンテナ６０に供給する。ＲＦモジュール８２は、第１アンテナ６０で受信された電気信号をベースバンド信号に変調しうる。
【０１４５】
第１アンテナ６０は、回路基板８１側の導体によって共振周波数の変化が小さい。無線通信モジュール８０は、第１アンテナ６０を有することで、外部環境から受ける影響を低減しうる。
【０１４６】
第１アンテナ６０は、回路基板８１と一体構成としうる。第１アンテナ６０と回路基板８１とが一体構成の場合、第４導体５０とグラウンド導体８１１とが一体構成となる。
【０１４７】
本開示の無線通信機器は、複数の実施形態の一例として無線通信機器９０を含む。図８１は、無線通信機器９０のブロック構造図である。図８２は、無線通信機器９０の平面視図である。図８２に示した無線通信機器９０は、構成の一部を省略している。図８３は、無線通信機器９０の断面図である。図８３に示した無線通信機器９０は、構成の一部を省略している。無線通信機器９０は、無線通信モジュール８０、電池９１、センサ９２、メモリ９３、コントローラ９４、第１筐体９５、および第２筐体９６を備える。無線通信機器９０の無線モジュール８０は、第１アンテナ６０を有しているが、第２アンテナ７０を有しうる。図８４は、無線通信機器９０の他の実施形態の１つである。無線通信機器９０の有する第１アンテナ６０は、基準電位層５１を有しうる。
【０１４８】
電池９１は、無線通信モジュール８０に電力を供給する。電池９１は、センサ９２、メモリ９３、およびコントローラ９４の少なくとも１つに電力を供給しうる。電池９１は、１次電池および二次電池の少なくとも一方を含みうる。電池９１のマイナス極は、回路基板８１のグラウンド端子に電気的に接続される。電池９１のマイナス極は、アンテナ６０の第４導体５０に電気的に接続される。
【０１４９】
センサ９２は、例えば、速度センサ、振動センサ、加速度センサ、ジャイロセンサ、回転角センサ、角速度センサ、地磁気センサ、マグネットセンサ、温度センサ、湿度センサ、気圧センサ、光センサ、照度センサ、ＵＶセンサ、ガスセンサ、ガス濃度センサ、雰囲気センサ、レベルセンサ、匂いセンサ、圧力センサ、空気圧センサ、接点センサ、風力センサ、赤外線センサ、人感センサ、変位量センサ、画像センサ、重量センサ、煙センサ、漏液センサ、バイタルセンサ、バッテリ残量センサ、超音波センサまたはＧＰＳ（Global Positioning System）信号の受信装置等を含んでよい。
【０１５０】
メモリ９３は、例えば半導体メモリ等を含みうる。メモリ９３は、コントローラ９４のワークメモリとして機能しうる。メモリ９３は、コントローラ９４に含まれうる。メモリ９３は、無線通信機器９０の各機能を実現する処理内容を記述したプログラム、および無線通信機器９０における処理に用いられる情報等を記憶する。
【０１５１】
コントローラ９４は、例えばプロセッサを含みうる。コントローラ９４は、１以上のプロセッサを含んでよい。プロセッサは、特定のプログラムを読み込ませて特定の機能を実行する汎用のプロセッサ、および特定の処理に特化した専用のプロセッサを含んでよい。専用のプロセッサは、特定用途向けＩＣを含んでよい。特定用途向けＩＣは、ＡＳＩＣ（Application Specific Integrated Circuit）ともいう。プロセッサは、プログラマブルロジックデバイスを含んでよい。プログラマブルロジックデバイスは、ＰＬＤ（Programmable Logic Device）ともいう。ＰＬＤは、ＦＰＧＡ（Field-Programmable Gate Array）を含んでよい。コントローラ９４は、１つまたは複数のプロセッサが協働するＳｏＣ（System-on-a-Chip）、およびＳｉＰ（System In a Package）のいずれかであってよい。コントローラ９４は、メモリ９３に、各種情報、または無線通信機器９０の各構成部を動作させるためのプログラム等を格納してよい。
【０１５２】
コントローラ９４は、無線通信機器９０から送信する送信信号を生成する。コントローラ９４は、例えば、センサ９２から測定データを取得してよい。コントローラ９４は、測定データに応じた送信信号を生成してよい。コントローラ９４は、無線通信モジュール８０のＲＦモジュール８２にベースバンド信号を送信しうる。
【０１５３】
第１筐体９５および第２筐体９６は、無線通信機器９０の他のデバイスを保護する。第１筐体９５は、ｘｙ平面に広がりうる。第１筐体９５は、他のデバイスを支える。第１筐体９５は、無線通信モジュール８０を支持しうる。無線通信モジュール８０は、第１筐体９５の上面９５Ａの上に位置する。第１筐体９５は、電池９１を支持しうる。電池９１は、第１筐体９５の上面９５Ａの上に位置する。複数の実施形態の一例において、第１筐体９５の上面９５Ａの上には、無線通信モジュール８０と、電池９１とがｘ方向に沿って並んでいる。電池９１は、第３導体４０との間に第１導体３１が位置する。電池９１は、第３導体４０から観て対導体３０の向こう側に位置する。
【０１５４】
第２筐体９６は、他のデバイスを覆いうる。第２筐体９６は、第１アンテナ６０のｚ方向側に位置する下面９６Ａを含む。下面９６Ａは、ｘｙ平面に沿って広がる。下面９６Ａは、平坦に限られず、凹凸を含みうる。第２筐体９６は、第８導体９６１を有しうる。第８導体９６１は、第２筐体９６の内部、外側および内側の少なくとも一方に位置する。第８導体９６１は、第２筐体９６の上面および側面の少なくとも一方に位置する。
【０１５５】
第８導体９６１は、第１アンテナ６０と対向する。第８導体９６１の第１部位９６１１は、ｚ方向において、第１アンテナ６０と対向する。第８導体９６１は、第１部位９６１１の他に、ｘ方向において第１アンテナ６０と対向する第２部位、およびｙ方向において第１アンテナと対向する第３部位の少なくとも一方を含みうる。第８導体９６１は、一部が電池９１と対向している。
【０１５６】
第８導体９６１は、ｘ方向において第１導体３１より外側に延びる第１延部９６１２を含みうる。第８導体９６１は、ｘ方向において第２導体３２より外側に延びる第２延部９６１３を含みうる。第１延部９６１２は、第１部位９６１１と電気的に接続しうる。第２延部９６１３は、第１部位９６１１と電気的に接続しうる。第８導体９６１の第１延部９６１２は、ｚ方向において、電池９１と対向している。第８導体９６１は、電池９１と容量的に結合しうる。第８導体９６１は、電池９１との間がキャパシタンスとなりうる。
【０１５７】
第８導体９６１は、第１アンテナ６０の第３導体４０と離隔する。第８導体９６１は、第１アンテナ６０の各導体と電気的に接続されていない。第８導体９６１は、第１アンテナ６０と離隔しうる。第８導体９６１は、第１アンテナ６０のいずれかの導体と電磁気的に結合しうる。第８導体９６１の第１部位９６１１は、第１アンテナ６０と電磁気的に結合しうる。第１部位９６１１は、ｚ方向から平面視したときに、第３導体４０と重なりうる。第１部位９６１１は、第３導体４０と重なることで、電磁気的な結合による伝播が大きくなりうる。第８導体９６１は、第３導体４０との電磁気的な結合が相互インダクタンスとなりうる。
【０１５８】
第８導体９６１は、ｘ方向に沿って広がっている。第８導体９６１は、ｘｙ平面に沿って広がっている。第８導体９６１の長さは、第１アンテナ６０のｘ方向に沿った長さより長い。第８導体９６１のｘ方向に沿った長さは、第１アンテナ６０のｘ方向に沿った長さより長い。第８導体９６１の長さは、無線通信機器９０の動作波長λの１／２より長くしうる。第８導体９６１は、ｙ方向に沿って延びる部位を含みうる。第８導体９６１は、ｘｙ平面内で曲がりうる。第８導体９６１は、ｚ方向に沿って延びる部位を含みうる。第８導体９６１は、ｘｙ平面からｙｚ平面またはｚｘ平面に曲がりうる。
【０１５９】
第８導体９６１を備える無線通信機器９０は、第１アンテナ６０および第８導体９６１が電磁的に結合して第３アンテナ９７として機能しうる。第３アンテナ９７の動作周波数ｆcは、第１アンテナ６０単独の共振周波数と異なってよい。第３アンテナ９７の動作周波数ｆcは、第８導体９６１単独の共振周波数より第１アンテナ６０の共振周波数に近くてよい。第３アンテナ９７の動作周波数ｆcは、第１アンテナ６０の共振周波数帯内にありうる。第３アンテナ９７の動作周波数ｆcは、第８導体９６１単独の共振周波数帯外にありうる。図８５は、第３アンテナ９７の他の実施形態である。第８導体９６１は、第１アンテナ６１と一体的に構成されうる。図８５は、無線通信機器９０の一部の構成を省略している。図８５の例において、第２筐体９６は第８導体９６１を備えなくてよい。
【０１６０】
無線通信機器９０において、第８導体９６１は、第３導体４０に対して容量的に結合する。第８導体９６１は、第４導体５０に対して電磁気的に結合する。第３アンテナ９７は、空中において、第８導体の第１延部９６１２および第２延部９６１３を含むことにより、第１アンテナ６０に比べて利得が向上する。
【０１６１】
無線通信機器９０は、種々の物体の上に位置しうる。無線通信機器９０は、電導体９９の上に位置しうる。図８６は、無線通信機器９０の一実施形態を示す平面視図である。電導体９９は、電気を伝える導体である。電導体９９の材料は、金属、ハイドープの半導体、電導プラスチック、イオンを含む液体を含み。電導体９９は、表面上に電気を伝えない不導体層を含みうる。電気を伝える部位と不導体層とは、共通の元素を含みうる。例えば、アルミニウムを含む電導体９９は、表面にアルミ酸化物の不導体層を含みうる。電気を伝える部位と不導体層とは、異なる元素を含みうる。
【０１６２】
電導体９９の形状は、平板に限られず、箱形などの立体形状を含みうる。電導体９９がなす立体形状は、直方体、円柱を含む。当該立体形状は、一部が窪んだ形状、一部が貫通した形状、一部が突出した形状を含みうる。例えば、電導体９９は、円環（トーラス）型としうる。
【０１６３】
電導体９９は、無線通信機器９０を載せうる上面９９Ａを含む。上面９９Ａは、電導体９９の全面に亘って広がりうる。上面９９Ａは、電導体９９の一部としうる。上面９９Ａは、無線通信機器９０より面積を広くしうる。無線通信機器９０は、電導体９９の上面９９Ａ上に置かれうる。上面９９Ａは、無線通信機器９０より面積を狭くしうる。無線通信機器９０は、電導体９９の上面９９Ａ上に一部が置かれうる。無線通信機器９０は、電導体９９の上面９９Ａ上に種々の向きで置かれうる。無線通信機器９０の向きは、任意としうる。無線通信機器９０は、電導体９９の上面９９Ａ上に固定具によって適宜固定されうる。固定具は、両面テープおよび接着剤などのように面で固定するものを含む。固定具は、ネジおよび釘などのように点で固定するものを含む。
【０１６４】
電導体９９の上面９９Ａは、ｊ方向に沿って延びる部位を含みうる。ｊ方向に沿って延びる部位は、ｋ方向に沿った長さに比べてｊ方向に沿った長さが長い。ｊ方向とｋ方向とは、直交している。ｊ方向は、電導体９９が長く伸びる方向である。ｋ方向は、電導体９９がｊ方向に比べて長さが短い方向である。無線通信機器９０は、ｘ方向がｊ方向に沿うように、上面９９Ａ上に置かれうる。第１導体３１および第２導体３２が並ぶｘ方向と揃うように、無線通信機器９０は、電導体９９の上面９９Ａ上に置かれうる。無線通信機器９０が電導体９９の上に位置するときに、第１アンテナ６０は、電導体９９と電磁気的に結合しうる。第１アンテナ６０の第４導体５０は、ｘ方向に沿って第２電流が流れる。第１アンテナ６０と電磁気的に結合する電導体９９は、第２電流によって電流が誘導される。第１アンテナ６０のｘ方向と電導体９９のｊ方向とが揃うと、電導体９９は、ｊ方向に沿って電流が流れる電流が大きくなる。第１アンテナ６０のｘ方向と電導体９９のｊ方向とが揃うと、電導体９９は、誘導電流による放射が大きくなる。ｊ方向に対するｘ方向の角度は、４５度以下としうる。
【０１６５】
無線通信機器９０のグラウンド導体８１１は、電導体９９と離れている。グラウンド導体８１１は、電導体９９と離れている。無線通信機器９０は、上面９９Ａの長辺に沿った方向が、第１導体３１および第２導体３２が並ぶｘ方向と揃うように、上面９９Ａ上に置かれうる。上面９９Ａは、方形状の面の他に、菱形、円形を含みうる。電導体９９は、菱形状の面を含みうる。この菱形状の面は、無線通信機器９０を載せる上面９９Ａとしうる。無線通信機器９０は、上面９９Ａの長対角線に沿った方向が、第１導体３１および第２導体３２が並ぶｘ方向と揃うように、上面９９Ａ上に置かれうる。上面９９Ａは、平坦に限られない。上面９９Ａは、凹凸を含みうる。上面９９Ａは、曲面を含みうる。曲面は、線織面（ruled surface）を含む。曲面は、柱面を含む。
【０１６６】
電導体９９は、ｘｙ平面に広がる。電導体９９は、ｙ方向に沿った長さに比べてｘ方向に沿った長さを長くしうる。電導体９９は、ｙ方向に沿った長さを第３アンテナ９７の動作周波数ｆcにおける波長λcの２分の１より短くしうる。無線通信機器９０は、電導体９９の上に位置しうる。電導体９９は、ｚ方向において第４導体５０と離れて位置する。電導体９９は、ｘ方向に沿った長さが第４導体５０に比べて長い。電導体９９は、ｘｙ平面における面積が第４導体５０より広い。電導体９９は、ｚ方向においてグラウンド導体８１１と離れて位置する。電導体９９は、ｘ方向に沿った長さがグラウンド導体８１１に比べて長い。電導体９９は、ｘｙ平面における面積がグラウンド導体８１１より広い。
【０１６７】
無線通信機器９０は、電導体９９が長く延びる方向に、第１導体３１および第２導体３２が並ぶｘが揃う向きで、電導体９９の上に置かれうる。言い換えると、無線通信機器９０は、ｘｙ平面において第１アンテナ６０の電流が流れる方向と、電導体９９が長く延びる方向とが揃う向きで、電導体９９の上に置かれうる。
【０１６８】
第１アンテナ６０は、回路基板８０側の導体によって共振周波数の変化が小さい。無線通信機器９０は、第１アンテナ６０を有することで、外部環境から受ける影響を低減しうる。
【０１６９】
無線通信機器９０において、グラウンド導体８１１は、電導体９９と容量的に結合する。無線通信機器９０は、電導体９９のうち第３アンテナ９７より外に拡がる部位を含むことにより、第１アンテナ６０に比べて利得が向上する。
【０１７０】
無線通信機器９０は、空中での共振回路と、電導体９９上での共振回路とが異なりうる。図８７は、空中でなす共振構造の概略回路である。図８８は、電導体９９上でなす共振構造の概略回路である。Ｌ３は共振器１０のインダクタンスであり、Ｌ８は第８導体９６１のインダクタンスであり、Ｌ９は電導体９９のインダクタンスであり、ＭはＬ３とＬ８の相互インダクタンスである。Ｃ３は第３導体４０のキャパシタンスであり、Ｃ４は第４導体５０のキャパシタンスであり、Ｃ８は第８導体９６１のキャパシタンスであり、Ｃ８Ｂは第８導体９６１と電池９１とのキャパシタンスであり、Ｃ９は電導体９９とグラウンド導体８１１とキャパシタンスである。Ｒ３は共振器１０の放射抵抗であり、Ｒ８は、第８導体９６１の放射抵抗である。共振器１０の動作周波数は、第８導体の共振周波数より低い。無線通信機器９０は、空中において、グラウンド導体８１１がシャーシグラウンドとして機能する。無線通信機器９０は、第４導体５０が電導体９９と容量的に結合する。電導体９９上において無線通信機器９０は、電導体９９が実質的なシャーシグラウンドとして機能する。
【０１７１】
複数の実施形態において、無線通信機器９０は、第８導体９６１を有する。この第８導体９６１は、第１アンテナ６０と電磁気的に結合し、かつ第４導体５０と容量的に結合している。無線通信機器９０は、容量的な結合によるキャパシタンスＣ８Ｂを大きくすることで、空中から電導体９９上へ置かれたときに動作周波数を高くすることができる。無線通信機器９０は、電磁気的な結合による相互インダクタンスＭを大きくすることで、空中から電導体９９上へ置かれたときに動作周波数を低くすることができる。無線通信機器９０は、キャパシタンスＣ８Ｂと相互インダクタンスＭのバランスを変えることで、空中から電導体９９上へ置かれたときの動作周波数の変化を調整できる。無線通信機器９０は、キャパシタンスＣ８Ｂと相互インダクタンスＭのバランスを変えることで、空中から電導体９９上へ置かれたときの動作周波数の変化を小さくできる。
【０１７２】
無線通信機器９０は、第３導体４０と電磁気的に結合し、第４導体５０と容量的に結合する第８導体９６１を有する。かかる第８導体９６１を有することで、無線通信機器９０は、空中から電導体９９上へ置かれたときの動作周波数の変化を調整できる。かかる第８導体９６１を有することで、無線通信機器９０は、空中から電導体９９上へ置かれたときの動作周波数の変化を小さくできる。
【０１７３】
第８導体９６１を含まない無線通信機器９０も同様に、空中においては、グラウンド導体８１１がシャーシグラウンドとして機能する。第８導体９６１を含まない無線通信機器９０も同様に、電導体９９上においては、電導体９９が実質的なシャーシグラウンドとして機能する。共振器１０を含む共振構造は、シャーシグランドが変わっても発振可能である。基準電位層５１を備える共振器１０および基準電位層５１を備えない共振器１０が発振可能であることと対応する。
【０１７４】
［自転車の構成例］
図８９は、自転車１の一実施形態を示す外観図である。図９０は、図８９に示す自転車１のフレームを示す図である。図９１は、図８９に示す自転車１のクランク１ｂ−１およびチェーンホイール１ｊを示す図である。図９２は、図８９に示す自転車１のデュアルコントロールレバー１ｈを示す図である。
【０１７５】
自転車１は、人力で走行する。ここで、本開示の「自転車」は、人力のみで走行する自転車に限定されない。例えば、「自転車」は電動アシスト自転車、電動自転車、および二輪駆動自転車を含んでよい。本開示の「自転車」は、二輪車に限定されない。例えば、「自転車」は、一輪車、三輪車、および四輪車を含んでよい。なお、自転車の分類は、上述に限られない。例えば、「自転車」は、タンデム自転車を含んでよい。
【０１７６】
自転車１は、個人が所有するものであってよい。自転車１は、自転車の貸出サービスを提供する事業者が所有するものであってよい。自転車１は、食品等の宅配サービスを提供する事業者が所有するものであってよい。以下、自転車１を利用する権限がある者は、「利用者」という。自転車１を現在運転している者は、「運転者」という。
【０１７７】
自転車１は、フレームと、自転車用部品とを備える。自転車１のフレームは、任意の導電性材料であってよい。導電性材料は、金属、および炭素繊維強化プラスチックを含んでよい。自転車用部品は、その部品の用途に応じて、任意の部材で構成されてよい。
【０１７８】
自転車１のフレームは、図９０に示すように、シートステー１Ａと、シートチューブ１Ｂと、チェーンステー１Ｃと、ダウンチューブ１Ｄと、フロントフォーク１Ｅと、ヘッドチューブ１Ｆと、トップチューブ１Ｇとを含んでよい。自転車１のフレームは、リアフォークエンド１Ｈと、ボトムブラケットシェル１Ｊと、フロントフォークエンド１Ｋとを含んでよい。自転車１のフレームの形状は、図９０に示す形状に限定されず、任意の形状であってよい。
【０１７９】
シートステー１Ａは、リアフォークエンド１Ｈからシートチューブ１Ｂの一端まで向かう延在方向Ａに沿って延在する。
【０１８０】
シートチューブ１Ｂは、ボトムブラケットシェル１Ｊからシートステー１Ａの一端に向かう延在方向Ｂに沿って延在する。
【０１８１】
チェーンステー１Ｃは、リアフォークエンド１Ｈからボトムブラケットシェル１Ｊまで延在する延在方向Ｃに沿って延在する。
【０１８２】
ダウンチューブ１Ｄは、ボトムブラケットシェル１Ｊからヘッドチューブ１Ｆに向かう延在方向Ｄに沿って延在する。
【０１８３】
フロントフォーク１Ｅは、ヘッドチューブ１Ｆの一端からフロントフォークエンド１Ｋに向かう延在方向Ｅに沿って延在する。
【０１８４】
ヘッドチューブ１Ｆは、フロントフォーク１Ｅの一端からトップチューブ１Ｇの一端に向かう延在方向Ｆに沿って延在する。
【０１８５】
トップチューブ１Ｇは、シートステー１Ａの一端からヘッドチューブ１Ｆの他端に向かう延在方向Ｆに沿って延在する。
【０１８６】
自転車１の自転車用部品は、図８９に示すように、ハンドル１ａと、クランク１ｂと、リアホイール１ｃと、ホイール１ｄと、ステム１ｅと、リアディレイラー１ｆと、フロントディレイラー１ｇと、デュアルコントロールレバー１ｈ、ライト１ｉと、チェーンホイール１ｊと、ブレーキ１ｋ−１と、ブレーキ１ｋ−２と、ペダル１ｍとを含んでよい。自転車１の自転車用部品は、図９１に示すように、パワーメータ１ｎを含んでよい。自転車１の自転車用部品は、図８９に示すように、バッテリ１ｏを含んでよい。自転車１の自転車用部品は、図８９に示すように、サドル１ｐと、シートポスト１ｑと、ヘッドパーツ１ｒとを含んでよい。
【０１８７】
クランク１ｂは、図９１に示すように、ボトムブラケットシェル１Ｊからペダル１ｍに向かう延在方向ｂに沿って延在する。クランク１ｂは、運転者の右足からの動力を受けるクランク１ｂ−１と、運転者の左足からの動力を受けるクランク１ｂ−２とを含んでよい。
【０１８８】
リアホイール１ｃは、スポーク１ｃ−１と、リム１ｃ−２と、タイヤ１ｃ−３と、ハブ１ｃ−４とを含んでよい。ハブ１ｃ−４は、図９０に示すリアフォークエンド１Ｈに、取り付けられる。ハブ１ｃ−４は、リアホイール１ｃの回転軸となる。
【０１８９】
ホイール１ｄは、スポーク１ｄ−１と、リム１ｄ−２と、タイヤ１ｄ−３と、ハブ１ｄ−４とを含んでよい。ハブ１ｄ−４は、図９０に示すフロントフォークエンド１Ｋに、取り付けられる。ハブ１ｄ−４は、ホイール１ｄの回転軸となる。
【０１９０】
ブレーキ１ｋ−１およびブレーキ１ｋ−２のそれぞれは、ブレーキキャリパを含んで構成されてよい。ブレーキ１ｋ−１のブレーキキャリパは、リアホイール１ｃを挟込み可能に構成されてよい。ブレーキ１ｋ−２のブレーキキャリパは、ホイール１ｄを挟込み可能に構成されてよい。
【０１９１】
チェーンホイール１ｊは、円周方向ｊ１に沿って延在する。チェーンホイール１ｊは、複数のチェーンホイールを含んでよい。例えば、チェーンホイール１ｊは、図９１に示すように、チェーンホイール１ｊ−１と、チェーンホイール１ｊ−２とを含んでよい。チェーンホイール１ｊは、チェーンホイール１ｊ−１とチェーンホイール１ｊ−２とを繋ぐ部位を含んでよい。当該部位は、チェーンホイール１ｊの径方向ｊ２に沿って延在してよい。
【０１９２】
チェーンホイール１ｊは、孔部１ｊ−３と、ボトムブラケット１ｊ−４とを含んでよい。ボトムブラケット１ｊ−４は、図９０に示すボトムブラケットシェル１Ｊに、取り付けられる。チェーンホイール１ｊは、ボトムブラケット１ｊ−４に取り付けられる。ボトムブラケット１ｊ−４は、チェーンホイール１ｊの回転軸となる。
【０１９３】
ペダル１ｍは、運転者の右足が載せられるペダル１ｍ−１と、運転者の左足が載せられるペダル１ｍ−２とを含んでよい。
【０１９４】
デュアルコントロールレバー１ｈは、図９２に示すように、シフトレバー１ｈ−１およびブレーキレバー１ｈ−２を含んで構成されてよい。シフトレバー１ｈ−１には、スイッチ１ｈ−３が設けられてよい。ブレーキレバー１ｈ−２は、延在方向ｈに沿って延在してよい。自転車用部品は、デュアルコントロールレバー１ｈの代わりに、独立したシフトレバー、およびブレーキレバーを含んでよい。
【０１９５】
パワーメータ１ｎは、図９１に示すようなチェーンホイール１ｊの孔部１ｊ−３に配置されてよい。
【０１９６】
ここで、本開示の「自転車用部品」は、上述の部品に限定されない。本開示の「自転車用部品」は、自転車の用途に応じて、任意の部品を含んでよい。例えば、「自転車用部品」は、シャドー、およびサイクルコンピュータを含んでよい。
【０１９７】
自転車１は、少なくとも１つの第１アンテナ６０ａを備える。第１アンテナ６０ａは、上述の第１アンテナ６０と同様の構造を有する。自転車１は、第１アンテナ６０ａに加えて、または第１アンテナ６０ａの代わりに、第２アンテナ７０を備えてよい。
【０１９８】
第１アンテナ６０ａは、自転車１のフレームのいずれかに配置されてよい。第１アンテナ６０ａは、第１アンテナ６０ａに含まれる第４導体５０が自転車１のフレームに対向するように、当該フレームに配置されてよい。第１アンテナ６０ａの第４導体５０を自転車１のフレームに対向させることで、第４導体５０に対して当該フレームが位置する方向は、第４導体５０に対して第３導体４０が位置する方向とは、反対方向になりうる。第１アンテナ６０ａが放射する電磁波の実効的な進行方向は、第４導体５０に対して第３導体４０が位置する方向となりうる。第１アンテナ６０ａの第４導体５０を自転車１のフレームに対向させることで、自転車１のフレームは、第１アンテナ６０ａが放射する電磁波の実効的な進行方向とは反対方向に、位置しうる。自転車１のフレームが第１アンテナ６０ａからの電磁波の実効的な進行方向とは反対方向に位置することで、第１アンテナ６０ａの放射効率が維持されうる。
【０１９９】
第１アンテナ６０ａは、自転車１のフレームが導電性の長尺部を含む場合、当該長尺部に配置されてよい。第１アンテナ６０ａは、第１方向が導電性の長尺部に沿うように、当該長尺部に配置されてよい。当該長尺部は、シートステー１Ａ、シートチューブ１Ｂ、チェーンステー１Ｃ、ダウンチューブ１Ｄ、フロントフォーク１Ｅ、ヘッドチューブ１Ｆ、およびトップチューブ１Ｇを含んでよい。第１アンテナ６０ａが自転車１のフレームに含まれる導電性の長尺部に配置されることで、第１アンテナ６０ａと当該長尺部とが電磁気的に結合しうる。第１アンテナ６０ａの第４導体５０と当該長尺部とが容量的に結合することで、第１アンテナ６０ａが電磁波を放射するとき、当該長尺部に電流が誘導されうる。当該長尺部に誘導された電流によって、当該長尺部は、電磁波を放射しうる。当該長尺部に誘導された電流を長尺部が電磁波として放射することで、第１アンテナ６０ａが電磁波を放射するとき、第１アンテナ６０ａの総合放射効率が向上しうる。長尺部から放射される電磁波は、長尺部から等方的に放射されうる。
【０２００】
例えば、第１アンテナ６０ａを長尺部としてのシートステー１Ａに配置される場合、第１アンテナ６０ａは、第１方向が延在方向Ａに沿うように、シートステー１Ａに配置されてよい。
【０２０１】
例えば、第１アンテナ６０ａを長尺部としてのシートチューブ１Ｂに配置させる場合、第１アンテナ６０ａは、第１方向が延在方向Ｂに沿うように、シートチューブ１Ｂに配置されてよい。
【０２０２】
例えば、第１アンテナ６０ａを長尺部としてのチェーンステー１Ｃに配置される場合、第１アンテナ６０ａは、第１方向が延在方向Ｃに沿うように、チェーンステー１Ｃに配置されてよい。
【０２０３】
例えば、第１アンテナ６０ａを長尺部としてのダウンチューブ１Ｄに配置させる場合、第１アンテナ６０ａは、第１方向が延在方向Ｄに沿うように、ダウンチューブ１Ｄに配置されてよい。
【０２０４】
例えば、第１アンテナ６０ａを長尺部としてのフロントフォーク１Ｅに配置させる場合、第１アンテナ６０ａは、第１方向が延在方向Ｅに沿うように、フロントフォーク１Ｅに配置されてよい。
【０２０５】
例えば、第１アンテナ６０ａを長尺部としてのヘッドチューブ１Ｆに配置させる場合、第１アンテナ６０ａは、第１方向が延在方向Ｆに沿うように、ヘッドチューブ１Ｆに配置されてよい。
【０２０６】
例えば、第１アンテナ６０ａを長尺部としてのトップチューブ１Ｇに配置させる場合、第１アンテナ６０ａは、第１方向が延在方向Ｇに沿うように、トップチューブ１Ｇに配置されてよい。
【０２０７】
第１アンテナ６０ａは、自転車１の自転車用部品のいずれかに、配置されてよい。第１アンテナ６０ａは、第１アンテナ６０ａに含まれる第４導体５０が自転車１の自転車用部品に対向するように、当該自転車用部品に配置されてよい。第１アンテナ６０ａの第４導体５０を自転車用部品に対向させることで、上述のように、第１アンテナ６０ａの放射効率が維持されうる。
【０２０８】
第１アンテナ６０ａは、自転車用部品が導電性の長尺部を有する場合、当該長尺部に配置されてよい。第１アンテナ６０ａは、第１方向が自転車用部品の導電性の長尺部に沿うように、当該長尺部に配置されてよい。第１アンテナ６０ａが当該長尺部に配置されることで、上述のように、第１アンテナ６０ａの総合放射効率が向上しうる。一例として、導電性の長尺部を有する自転車用部品は、ブレーキレバー１ｈ−２、チェーンホイール１ｊ、およびクランク１ｂを含んでよい。
【０２０９】
例えば、第１アンテナ６０ａを長尺部としてのクランク１ｂに配置させる場合、第１アンテナ６０ａは、第１方向が延在方向ｂに沿うように、クランク１ｂに配置されてよい。
【０２１０】
例えば、第１アンテナ６０ａを長尺部としてのチェーンホイール１ｊに配置させる場合、第１アンテナ６０ａは、第１方向が円周方向ｊ１に沿うように、チェーンホイール１ｊに配置されてよい。第１アンテナ６０ａは、第１方向が径方向ｊ２に沿うように、チェーンホイール１ｊに配置されてよい。
【０２１１】
例えば、第１アンテナ６０ａを長尺部としてのブレーキレバー１ｈ−２に配置させる場合、第１アンテナ６０ａは、第１方向が延在方向ｈに沿うように、ブレーキレバー１ｈ−２に配置されてよい。
【０２１２】
第１アンテナ６０ａは、運転者と接触しうる自転車用部品に配置されてよい。第１アンテナ６０ａは、運転者と接触しうる自転車用部品に含まれる部分のうち、運転者との接触が少ない部分に、配置されてよい。一例として、運転者と接触しうる自転車用部品は、ハンドル１ａ、シフトレバー１ｈ−１、およびブレーキレバー１ｈ−２を含んでよい。
【０２１３】
例えば、第１アンテナ６０ａをハンドル１ａに配置させる場合、第１アンテナ６０ａは、ハンドル１ａに含まれる部位のうち、運転者が手で握ることが少ない部位に配置されてよい。当該部位は、ハンドル１ａの根元部分であってよいし、ハンドル１ａの終端部分であってよい。
【０２１４】
例えば、第１アンテナ６０ａをブレーキレバー１ｈ−２に配置させる場合、第１アンテナ６０ａは、ブレーキレバー１ｈ−２に含まれる部位のうち、運転者が手で握ることが少ない部位に配置されてよい。当該部位は、図９２に示すような、ブレーキレバー１ｈ−２の根元部分であってよい。
【０２１５】
［自転車の機能の一例］
図９３は、図８９に示す自転車１の一例の機能ブロック図である。自転車１は、ネットワーク２を介して、情報処理装置３と通信することができる。自転車１は、移動体４と直接通信することができる。ネットワーク２は、無線ネットワークを含んでよい。ネットワーク２の一部は、有線ネットワークを含んでよい。自転車１、および情報処理装置３は、情報集積システムを構成しうる。情報処理装置３は、複数の自転車１と通信しうる。
【０２１６】
自転車１は、センサ機器１１０と、通信機器１２０とを備える。センサ機器１１０と通信機器１２０とは、一体構成されてよい。例えば、センサ機器１１０のセンサ１１２を通信機器１２０に統合させることにより、センサ機器１１０と通信機器１２０とは、一体構成されてよい。
【０２１７】
情報処理装置３は、任意の事業者等によって管理されてよい。例えば自転車の貸出サービスを提供する事業者が自転車１を所有する場合、情報処理装置３は、当該貸出サービスを提供する事業者によって、管理されてよい。例えば宅配サービスを提供する事業者が自転車１を所有する場合、情報処理装置３は、当該宅配サービスを提供する事業者によって、管理されてよい。例えば自転車１の所有者が保険会社と契約している場合、情報処理装置３は、当該保険会社によって、管理されてよい。
【０２１８】
情報処理装置３は、プログラム命令を実行可能なコンピュータシステムその他のハードウェアで構成されてよい。コンピュータシステムその他のハードウェアは、汎用コンピュータ、ＰＣ（パーソナルコンピュータ）、専用コンピュータ、ワークステーション、ＰＣＳ（Personal Communications System、パーソナル移動通信システム）、移動（セルラー）電話機、データ処理機能を備えた移動電話機、ＲＦＩＤ（Radio Frequency IDentification）受信機、ゲーム機、電子ノートパッド、ラップトップコンピュータ、ＧＰＳ（Global Positioning System）受信機またはその他のプログラム可能なデータ処理装置を含んでよい。
【０２１９】
移動体４は、移動体のうち、自転車１の通信圏内に存在する移動体である。移動体４は、車両、船舶、および航空機を含む。例えば、移動体４は、自転車１の通信圏内を走行する車両であってよい。ここで、本開示の「車両」は、自動車、鉄道車両、産業車両、および生活車両を含むが、これに限定されない。例えば車両は、滑走路を走行する飛行機を含んでよい。自動車は、乗用車、トラック、バス、二輪車、およびトロリーバス等を含むがこれに限定されず、道路上を走行する他の車両を含んでよい。軌道車両は、機関車、貨車、客車、路面電車、案内軌道鉄道、ロープウエー、ケーブルカー、リニアモーターカー、およびモノレールを含むがこれに限定されず、軌道に沿って進む他の車両を含んでよい。産業車両は、農業、および建設向けの産業車両を含む。産業車両は、フォークリフト、およびゴルフカートを含むがこれに限定されない。農業向けの産業車両は、トラクター、耕耘機、移植機、バインダー、コンバイン、および芝刈り機を含むが、これに限定されない。建設向けの産業車両は、ブルドーザー、スクレーバー、ショベルカー、クレーン車、ダンプカー、およびロードローラを含むが、これに限られない。生活車両は、自転車、車いす、乳母車、手押し車、および電動立ち乗り二輪車を含むが、これに限定されない。車両の動力機関は、ディーゼル機関、ガソリン機関、および水素機関を含む内燃機関、ならびにモーターを含む電気機関を含むが、これに限定されない。車両は、人力で走行するものを含む。なお、車両の分類は、上述に限られない。例えば、自動車は、道路を走行可能な産業車両を含んでよく、複数の分類に同じ車両が含まれてよい。
【０２２０】
センサ機器１１０は、通信機器１２０と直接通信することができる。センサ機器１１０と通信機器１２０とは、有線通信してよいし、無線通信してよい。無線通信は、近距離通信規格に基づいてよい。近距離通信規格は、ＷｉＦｉ（登録商法）、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、および無線ＬＡＮ（Local Area Network）を含んでよい。
【０２２１】
センサ機器１１０は、センサ１１２と、メモリ１１３と、コントローラ１１４とを有する。センサ機器１１０は、例えばセンサ機器１１０と通信機器１２０とが無線通信する場合、少なくとも１つの第１アンテナ６０ｂを有してよい。センサ機器１１０は、センサ機器１１０の外部または外面に、第１アンテナ６０ｂを有してよい。センサ機器１１０は、電池１１１を有してよい。センサ機器１１０は、電池１１１を有さない場合、図９０に示すバッテリ１ｏから供給される電力によって、動作してよい。センサ機器１１０がバッテリ１ｏから電力の供給を受ける場合、センサ機器１１０とバッテリ１ｏとは、電力線等で電気的に接続されてよい。
【０２２２】
第１アンテナ６０ｂは、通信機器１２０の第１アンテナ６０ｃとは独立した、上述の第１アンテナ６０ａであってよい。
【０２２３】
第１アンテナ６０ｂは、センサ機器１１０と他の装置との間の通信で使用される周波数帯に応じて適宜構成されてよい。言い換えると、第１アンテナ６０ｂに含まれる、第１導体３１、第２導体３２、第３導体４０、および第４導体５０のそれぞれは、センサ機器１１０と他の装置との間の通信で使用される周波数帯に応じて、適宜構成されてよい。例えば、第１アンテナ６０ｂは、センサ機器１１０と通信機器１２０との間の近距離通信で使用される周波数帯に応じて構成されてよい。例えば、第１アンテナ６０ｂは、センサ機器１１０とＧＰＳ衛星との間の通信で使用される周波数帯に応じて構成されてよい。
【０２２４】
第１アンテナ６０ｂの配置位置は、センサ機器１１０の通信相手に応じて、またはセンサ１１２が取得するデータに応じて、図８９〜図９２を参照して上述した配置位置の中から、適宜選択されてよい。
【０２２５】
例えばセンサ機器１１０の通信相手がＧＰＳ衛星である場合、第１アンテナ６０ｂの配置位置は、図９０に示すトップチューブ１Ｇ、または図８９に示すステム１ｅであってよい。第１アンテナ６０ｂが図９０に示すトップチューブ１Ｇ等に配置されることで、第１アンテナ６０ｂは、ＧＰＳ衛星からの電磁波を受信しやすくなる。
【０２２６】
第１アンテナ６０ｂは、他の装置からの電磁波を、受信信号として受信しうる。第１アンテナ６０ｂが受信した受信信号は、第１アンテナ６０ｂの第１給電線６１を経由して、コントローラ１１４に伝送される。また、第１アンテナ６０ｂは、第１アンテナ６０ｂの第１給電線６１に電力が供給されることにより、他の装置に、送信信号としての電磁波を放射しうる。
【０２２７】
電池１１１は、第１アンテナ６０ｂ、センサ１１２、メモリ１１３、およびコントローラ１１４の少なくとも１つに電力を供給しうる。電池１１１は、例えば、一次電池および二次電池の少なくとも一方を含みうる。電池１１１のマイナス極は、第１アンテナ６０ｂの第４導体５０に電気的に接続される。
【０２２８】
センサ１１２は、センサ機器１１０の用途に応じて、適宜構成されてよい。センサ１１２は、速度センサ、加速度センサ、ジャイロセンサ、回転角センサ、歪センサ、地磁気センサ、温度センサ、湿度センサ、気圧センサ、照度センサ、カメラ、および生体センサの少なくとも１つを含んで構成されてよい。前述のとおり、第１アンテナ６０ｂの配置位置は、センサ１１２が測定するデータに応じて、図８９〜図９２を参照して上述した配置位置の中から、適宜選択されてよい。
【０２２９】
例えば、センサ１１２は、速度センサを含んで構成される場合、自転車１の速度を測定しうる。センサ１１２は、測定した自転車１の速度を、コントローラ１１４に出力する。この例では、センサ１１２を備えるセンサ機器１１０は、図９０に示すシートステー１Ａ、またはチェーンステー１Ｃに配置されうる。この例では、第１アンテナ６０ｂの配置位置は、シートステー１Ａ、またはチェーンステー１Ｃであってよい。
【０２３０】
例えば、センサ１１２は、加速度センサを含んで構成される場合、自転車１に働く加速度を測定しうる。センサ１１２は、測定した加速度を、コントローラ１１４に出力する。この例では、センサ１１２を備えるセンサ機器１１０は、図９０に示すシートステー１Ａ、またはチェーンステー１Ｃに配置されうる。この例では、第１アンテナ６０ｂの配置位置は、シートステー１Ａ、またはチェーンステー１Ｃであってよい。
【０２３１】
例えば、センサ１１２は、ジャイロセンサを含んで構成される場合、自転車１の角速度を測定しうる。センサ１１２は、測定した角速度を、コントローラ１１４に出力する。この例では、センサ１１２を備えるセンサ機器１１０は、図９０に示すシートステー１Ａ、またはチェーンステー１Ｃに配置されうる。この例では、第１アンテナ６０ｂの配置位置は、シートステー１Ａ、またはチェーンステー１Ｃであってよい。
【０２３２】
例えば、センサ１１２は、回転角センサを含んで構成される場合、自転車１のクランク１ｂの回転速度を測定しうる。この例では、センサ１１２を備えるセンサ機器１１０は、図９１に示すチェーンホイール１ｊの孔部１ｊ−３に配置されたパワーメータ１ｎでありうる。センサ１１２は、測定した回転速度を、コントローラ１１４に出力する。この例では、第１アンテナ６０ｂの配置位置は、図９１に示すチェーンホイール１ｊ−１、またはチェーンホイール１ｊ−２であってよい。
【０２３３】
例えば、センサ１１２は、歪センサを含んで構成される場合、クランク１ｂにかかる負荷を測定しうる。センサ１１２は、測定した負荷のデータを、コントローラ１１４に出力する。この例では、センサ１１２を備えるセンサ機器１１０は、図９１に示すクランク１ｂに配置されたパワーメータ１ｎでありうる。この例では、第１アンテナ６０ｂの配置位置は、図９１に示すパワーメータ１ｎであってよいし、クランク１ｂであってよい。
【０２３４】
例えば、センサ１１２は、地磁気センサを含んで構成される場合、自転車１の周囲の磁気の大きさおよび方向を測定しうる。センサ１１２は、測定した磁気の大きさ、および方向を、コントローラ１１４に出力する。この例では、センサ１１２を含むセンサ機器１１０は、自転車１のフレームのいずれかに、または自転車用部品のいずれかに配置されうる。この例では、第１アンテナ６０ｂの配置位置は、センサ機器１１０が配置された、またはセンサ機器１１０の近傍の、自転車１のフレームのいずれか、または自転車用部品のいずれかであってよい。
【０２３５】
例えば、センサ１１２は、温度センサを含んで構成される場合、自転車１の周囲の温度を測定しうる。センサ１１２は、測定した温度を、コントローラ１１４に出力する。この例では、センサ１１２を含むセンサ機器１１０は、自転車１のフレームのいずれかに、または自転車用部品のいずれかに配置されうる。この例では、第１アンテナ６０ｂの配置位置は、センサ機器１１０が配置された、またはセンサ機器１１０の近傍の、自転車１のフレームのいずれか、または自転車用部品のいずれかであってよい。
【０２３６】
例えば、センサ１１２は、湿度センサを含んで構成される場合、自転車１の周囲の湿度を測定しうる。センサ１１２は、測定した湿度を、コントローラ１１４に出力する。この例では、センサ１１２を含むセンサ機器１１０は、自転車１のフレームのいずれかに、または自転車用部品のいずれかに配置されうる。この例では、第１アンテナ６０ｂの配置位置は、センサ機器１１０が配置された、またはセンサ機器１１０の近傍の、自転車１のフレームのいずれか、または自転車用部品のいずれかであってよい。
【０２３７】
例えば、センサ１１２は、気圧センサを含んで構成される場合、自転車１の周囲の気圧を測定しうる。センサ１１２は、測定した気圧を、コントローラ１１４に出力する。この例では、センサ１１２を含むセンサ機器１１０は、自転車１のフレームのいずれかに、または自転車用部品のいずれかに配置されうる。この例では、第１アンテナ６０ｂの配置位置は、センサ機器１１０が配置された、またはセンサ機器１１０の近傍の、自転車１のフレームのいずれか、または自転車用部品のいずれかであってよい。
【０２３８】
例えば、センサ１１２は、照度センサを含んで構成される場合、自転車１の周囲の照度を測定しうる。センサ１１２は、測定した照度を、コントローラ１１４に出力する。この例では、センサ１１２を含むセンサ機器１１０は、自転車１のフレームのいずれかに、または自転車用部品のいずれかに配置されうる。この例では、第１アンテナ６０ｂの配置位置は、センサ機器１１０が配置された、またはセンサ機器１１０の近傍の、自転車１のフレームのいずれか、または自転車用部品のいずれかであってよい。
【０２３９】
例えば、センサ１１２は、カメラを含んで構成される場合、運転者の顔画像を撮影（測定）しうる。センサ１１２は、測定した運転者の顔画像を、コントローラ１１４に出力する。この例では、センサ１１２を備えるセンサ機器１１０は、図８９に示すハンドル１ａ、またはステム１ｅに配置されうる。この例では、第１アンテナ６０ｂの配置位置は、図８９に示すハンドル１ａ、またはステム１ｅであってよい。
【０２４０】
例えば、センサ１１２は、生体センサを含んで構成される場合、運転者の心拍数、および脈拍数の少なくとも１つを測定しうる。生体センサは、マイクロ波センサであってよい。センサ１１２は、測定した心拍数、および脈拍数を、コントローラ１１４に出力する。この例では、センサ１１２を備えるセンサ機器１１０は、図９０に示すトップチューブ１Ｇ、図８９に示すハンドル１ａ、またはステム１ｅに配置されうる。この例では、第１アンテナ６０ｂの配置位置は、トップチューブ１Ｇ、ハンドル１ａ、またはステム１ｅであってよい。
【０２４１】
メモリ１１３は、例えば、半導体メモリ等で構成されてよい。メモリ１１３は、コントローラ１１４のワークメモリとして機能してよい。メモリ１１３は、コントローラ１１４に含まれてよい。
【０２４２】
コントローラ１１４は、例えば、プロセッサを含みうる。コントローラ１１４は、１以上のプロセッサを含んでよい。プロセッサは、特定のプログラムを読み込ませて特定の機能を実行する汎用のプロセッサ、および特定の処理に特化した専用のプロセッサを含んでよい。専用のプロセッサは、特定用途向けＩＣを含んでよい。プロセッサは、プログラマブルロジックデバイスを含んでよい。ＰＬＤは、ＦＰＧＡを含んでよい。コントローラ１１４は、１つまたは複数のプロセッサが協働するＳｏＣ、およびＳｉＰのいずれかであってよい。コントローラ１１４は、メモリ１１３に、各種情報、またはセンサ機器１１０の各構成部を動作させるためのプログラム等を格納してよい。
【０２４３】
コントローラ１１４は、センサ１１２から、自転車１のデータを取得する。自転車１のデータは、自転車１の速度、自転車１に働く加速度、自転車１の角速度、自転車１の周囲の磁気、自転車１の周囲の温度、自転車１の周囲の湿度、自転車１の周囲の気圧、および自転車１の周囲の照度を含んでよい。自転車１のデータは、クランク１ｂの回転速度、およびクランク１ｂにかかる負荷を含んでよい。
【０２４４】
コントローラ１１４は、センサ１１２から、運転者の生体データを取得してよい。運転者の生体データは、顔画像、心拍数、および脈拍数を含んでよい。
【０２４５】
コントローラ１１４は、第１アンテナ６０ｂがＧＰＳ衛星と通信可能に構成される場合、第１アンテナ６０ｂが受信したＧＰＳ信号に基づいて、自転車１の位置情報を、取得してよい。
【０２４６】
コントローラ１１４は、センサ機器１１０から通信機器１２０への送信信号を、生成してよい。コントローラ１１４は、自転車１のデータ、運転者の生体データ、および自転車１の位置情報の少なくとも１つに応じた送信信号を生成してよい。コントローラ１１４は、センサ機器１１０と通信機器１２０との間の通信規格に従って、送信信号を生成してよい。コントローラ１１４は、生成した送信信号に応じた電力を第１アンテナ６０ｂの第１給電線６１に供給する。コントローラ１１４は、送信信号に応じた電力を第１アンテナ６０ｂの第１給電線６１に供給することで、送信信号を電磁波として通信機器１２０に送信する。
【０２４７】
通信機器１２０は、ネットワーク２を介して情報処理装置３と通信することができる。通信機器１２０と情報処理装置３との間の通信規格は、遠距離通信規格であってよい。遠距離通信規格は、２Ｇ（2nd Generation）、３Ｇ（3rd Generation）、４Ｇ（4th Generation）、ＬＴＥ（Long Term Evolution）、ＷｉＭＡＸ（Worldwide Interoperability for Microwave Access）、およびＰＨＳ（Personal Handy-phone System）を含んでよい。通信機器１２０は、移動体４と直接通信することができる。通信機器１２０と移動体４との間の通信規格は、近距離通信規格であってよい。近距離通信規格は、ＷｉＦｉ（登録商標）、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、および無線ＬＡＮを含んでよい。
【０２４８】
通信機器１２０は、少なくとも１つの第１アンテナ６０ｃと、メモリ１２３と、コントローラ１２４とを有する。通信機器１２０は、通信機器１２０の外部または外面に、第１アンテナ６０ｃを有してよい。通信機器１２０は、電池１２１を有してよい。通信機器１２０は、電池１２１を有さない場合、図９０に示すバッテリ１ｏから供給される電力によって、動作してよい。通信機器１２０がバッテリ１ｏから電力の供給を受ける場合、通信機器１２０とバッテリ１ｏとは、電力線等で電気的に接続されてよい。
【０２４９】
第１アンテナ６０ｃは、センサ機器１１０の第１アンテナ６０ｂとは独立した、上述の第１アンテナ６０ａであってよい。
【０２５０】
第１アンテナ６０ｃは、通信機器１２０と他の装置との間の通信で使用される周波数帯に応じて適宜構成されてよい。言い換えると、第１アンテナ６０ｃに含まれる、第１導体３１、第２導体３２、第３導体４０、および第４導体５０のそれぞれは、通信機器１２０と他の装置との間の通信で使用される周波数帯に応じて、適宜構成されてよい。
【０２５１】
第１アンテナ６０ｃの配置位置は、通信機器１２０の通信相手に応じて、図８９〜図９２を参照して上述した配置位置の中から、適宜選択されてよい。
【０２５２】
例えば通信相手が情報処理装置３および移動体４である場合、第１アンテナ６０ｃの配置位置は、図９０に示すシートステー１Ａ、フロントフォーク１Ｅ、またはヘッドチューブ１Ｆであってよい。第１アンテナ６０ｃがシートステー１Ａに配置されることで、第１アンテナ６０ｃからの電磁波は、自転車１の後方に、放射されやすくなりうる。第１アンテナ６０ｃがフロントフォーク１Ｅ、またはヘッドチューブ１Ｆに配置されることで、第１アンテナ６０ｃからの電磁波は、自転車１の前方に、放射されやすくなりうる。第１アンテナ６０ｃからの電磁波が自転車１の前方または後方に放射されやすくなることで、通信機器１２０と情報処理装置３および移動体４との間の通信が安定化されうる。
【０２５３】
例えば通信相手がＧＰＳ衛星である場合、第１アンテナ６０ｃの配置位置は、図９０に示すトップチューブ１Ｇ、または図８９に示すステム１ｅであってよい。第１アンテナ６０ｃが図９０に示すトップチューブ１Ｇ等に配置されることで、第１アンテナ６０ｃは、ＧＰＳ衛星からの電磁波を受信しやすくなる。
【０２５４】
第１アンテナ６０ｃは、他の装置からの電磁波を、受信信号として受信しうる。第１アンテナ６０ｃが受信した受信信号は、第１アンテナ６０ｃの第１給電線６１を経由して、コントローラ１２４に伝送される。また、第１アンテナ６０ｃは、第１アンテナ６０ｃの第１給電線６１に電力が供給されることにより、他の装置に、送信信号としての電磁波を、放射しうる。
【０２５５】
電池１２１は、第１アンテナ６０ｃ、メモリ１２３、およびコントローラ１２４の少なくとも１つに電力を供給しうる。電池１２１は、例えば、一次電池および二次電池の少なくとも一方を含みうる。電池１２１のマイナス極は、第１アンテナ６０ｃの第４導体５０に電気的に接続される。
【０２５６】
メモリ１２３は、例えば、半導体メモリ等で構成されてよい。メモリ１２３は、コントローラ１２４のワークメモリとして機能してよい。メモリ１２３は、コントローラ１２４に含まれてよい。メモリ１２３は、自転車１の識別情報および利用者の生体データを記憶してよい。自転車１の識別情報は、自転車１に固有の情報であってよい。自転車１の識別情報は、数字、および／または文字の組み合わせで構成されてよい。
【０２５７】
コントローラ１２４は、例えば、プロセッサを含みうる。プロセッサは、特定のプログラムを読み込ませて特定の機能を実行する汎用のプロセッサ、および特定の処理に特化した専用のプロセッサを含んでよい。専用のプロセッサは、特定用途向けＩＣを含んでよい。プロセッサは、プログラマブルロジックデバイスを含んでよい。ＰＬＤは、ＦＰＧＡを含んでよい。コントローラ１２４は、１以上のプロセッサを含んでよい。コントローラ１２４は、１つまたは複数のプロセッサが協働するＳｏＣ、およびＳｉＰのいずれかであってよい。コントローラ１２４は、メモリ１２３に、各種情報、または通信機器１２０の各構成部を動作させるためのプログラム等を格納してよい。コントローラ１２４は、メモリ１２３に、外部の情報処理装置３等から取得した、自転車１の識別情報を格納してよい。コントローラ１２４は、メモリ１２３に、外部の情報処理装置３等から取得した、利用者の生体データを格納してよい。
【０２５８】
コントローラ１２４は、例えば第１アンテナ６０ｃの第１給電線６１を経由して、センサ機器１１０からの受信信号を取得する。受信信号は、センサ機器１１０が測定した、自転車１のデータ、および運転者の生体データを含みうる。受信信号は、センサ機器１１０が自転車１の位置情報を測定可能に構成される場合、自転車１の位置情報を含みうる。
【０２５９】
コントローラ１２４は、自転車１のデータに基づいて、自転車１の運転状態を検出してよい。自転車１の運転状態は、自転車１の走行距離、自転車１の旋回方向、自転車１の走行中の転倒、および自転車１の運転中の一時停止を含んでよい。
【０２６０】
例えば、コントローラ１２４は、自転車１のデータに含まれる加速度に基づいて、自転車１の走行距離を算出してよい。
【０２６１】
例えば、コントローラ１２４は、自転車１のデータに含まれる自転車１の速度、および角速度に基づいて、自転車１の旋回方向を検出してよい。
【０２６２】
例えば、コントローラ１２４は、自転車１のデータに含まれる自転車１の速度、および角速度に基づいて、自転車１の走行中の転倒を検出してよい。自転車１が走行中に転倒すると、自転車１が傾くため、所定値以上の角速度が測定されうる。
【０２６３】
例えば、コントローラ１２４は、自転車１のデータに含まれる自転車の速度、および角速度に基づいて、自転車１の運転中の一時停止を検出してよい。運転者は、自転車１の運転中に自転車１を一時停止させるとき、自転車１を傾けて自身の足を地面に付けうる。運転者が自転車１を傾けて自身の足を地面に付けたとき、所定速度未満の速度が測定され、且つ所定値以上の角速度が測定されうる。
【０２６４】
コントローラ１２４は、第１アンテナ６０ｃがＧＰＳ衛星と通信可能に構成される場合、第１アンテナ６０ｃが受信したＧＰＳ信号に基づいて、自転車１の位置情報を、取得してよい。
【０２６５】
コントローラ１２４は、通信機器１２０から情報処理装置３への送信信号を、生成してよい。コントローラ１２４は、自転車１のデータ、自転車１の運転状態、および自転車１の位置情報の少なくとも１つに応じた送信信号を生成してよい。コントローラ１２４は、メモリ１２３に格納された自転車１の識別情報が含まれるように、送信信号を生成してよい。コントローラ１２４は、通信機器１２０と情報処理装置３との間の通信規格に従って、送信信号を生成してよい。コントローラ１２４は、生成した送信信号に応じた電力を、第１アンテナ６０ｃの第１給電線６１に供給する。コントローラ１２４は、送信信号に応じた電力を第１アンテナ６０ｃの第１給電線６１に供給することで、送信信号を通信機器１２０から情報処理装置３に、電磁波として送信する。
【０２６６】
例えば、コントローラ１２４は、通信機器１２０から情報処理装置３への送信信号として、自転車１の運転状態に含まれる自転車１の走行距離に応じた送信信号を生成してよい。コントローラ１２４は、自転車１の識別情報が含まれるように当該送信信号を生成してよい。通信機器１２０が当該送信信号を情報処理装置３へ送信することで、情報処理装置３は、通信機器１２０からネットワーク２を経由して当該送信信号を取得しうる。情報処理装置３は、当該送信信号を取得することで、自転車１の走行距離、および自転車１の識別情報を取得しうる。利用者は、情報処理装置３が取得した自転車１の走行距離を閲覧することで、自身が自転車１で走行した距離を把握することができる。
【０２６７】
例えば、コントローラ１２４は、通信機器１２０から情報処理装置３への送信信号として、自転車１の位置情報に応じた送信信号を生成してよい。コントローラ１２４は、自転車１の識別情報が含まれるように、当該送信信号を生成してよい。通信機器１２０が当該送信信号を情報処理装置３へ送信することで、情報処理装置３は、通信機器１２０からネットワーク２を経由して当該送信信号を取得しうる。情報処理装置３は、当該送信信号を取得することで、自転車１の位置情報、および自転車１の識別情報を取得しうる。例えば宅配サービスを提供する事業者が自転車１を所有する場合、当該事業者は、情報処理装置３が取得した自転車１の識別情報、および位置情報を閲覧することで、宅配中の自転車１の位置を把握することができる。例えば自転車１が盗難にあった場合、自転車１の所有者は、情報処理装置３が取得した自転車１の識別情報、および位置情報を閲覧することで、盗難された自転車１の位置を把握することができる。
【０２６８】
コントローラ１２４は、通信機器１２０から自転車１の周囲の移動体４への送信信号を、生成してよい。コントローラ１２４は、自転車１のデータ、および自転車１の運転状態の少なくとも１つに応じた送信信号を生成してよい。コントローラ１２４は、近距離通信規格に従って、送信信号を生成してよい。コントローラ１２４は、生成した送信信号に応じた電力を、第１アンテナ６０ｃの第１給電線６１に供給する。コントローラ１２４は、送信信号に応じた電力を第１アンテナ６０ｃの第１給電線６１に供給することで、送信信号を通信機器１２０から移動体４に、電磁波として送信する。
【０２６９】
例えば、コントローラ１２４は、通信機器１２０から周囲の移動体４への送信信号として、自転車１の運転状態に含まれる自転車１の旋回方向に応じた、送信信号を生成してよい。コントローラ１２４は、自転車１の旋回方向を検出したときに、当該送信信号を生成してよい。移動体４は、通信機器１２０から当該送信信号を取得することで、自転車１の旋回方向の情報を取得しうる。例えば移動体４が自動車である場合、当該自動車の運転者は、自転車１の旋回方向を把握することができる。当該自動車の運転者が自転車１の旋回方向を把握することで、移動体４と自転車１との事故が避けられうる。
【０２７０】
例えば、コントローラ１２４は、通信機器１２０から周囲の移動体４への送信信号として、自転車１の運転状態に含まれる自転車１の走行中の転倒に応じた、送信信号を生成してよい。コントローラ１２４は、自転車１の走行中の転倒を検出したときに、送信信号を生成してよい。移動体４は、通信機器１２０から当該送信信号を取得することで、自転車１の走行中の転倒の情報を取得しうる。例えば移動体４が自動車である場合、当該自動車の運転者は、自転車１の転倒を把握することで、自転車１との衝突を避けるために、速やかに当該自動車を停止させることができる。
【０２７１】
コントローラ１２４は、自転車１の運転者の生体データと、メモリ１２３に格納された利用者の生体データとに基づいて、運転者と利用者とが同一人物であるか否か判定してよい。コントローラ１２４は、自転車１の運転者と自転車１の利用者とが同一人物ではないと判定したとき、警告を示す送信信号を生成してよい。当該送信信号は、通信機器１２０から情報処理装置３に送信されてよい。コントローラ１２４は、メモリ１２３に格納された自転車１の位置情報が含まれるように当該送信信号を生成してよい。情報処理装置３は、当該送信信号を取得することで、警告を示す信号、および自転車１の位置情報を取得しうる。例えば、自転車１の利用者は、情報処理装置３が取得した警告を示す信号から、自転車１が盗難にあったことを知ることができる。自転車１の盗難を知った利用者は、情報処理装置３が取得した自転車１の位置情報から、自転車１の存在場所を知ることができる。
【０２７２】
［自転車の機能の他の例］
図９４は、図８９に示す自転車１の他の例の機能ブロック図である。自転車１は、センサ機器１１０と、表示機器１３０とを備える。センサ機器１１０と表示機器１３０とは、互いに無線通信することができる。無線通信は、近距離通信規格に基づいてよい。近距離通信規格は、ＷｉＦｉ（登録商標）、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、および無線ＬＡＮを含んでよい。
【０２７３】
センサ機器１１０は、自転車１のデータを、表示機器１３０に送信しうる。センサ機器１１０は、運転者の生体データを、表示機器１３０に送信しうる。センサ機器１１０は、自転車１の位置情報を、表示機器１３０に送信しうる。センサ機器１１０には、図９３に示すセンサ機器１１０と同様の構成が採用されてよい。
【０２７４】
表示機器１３０は、各種のデータを、運転者に提示する。表示機器１３０は、サイクルコンピュータであってよい。表示機器１３０は、図９０に示す自転車１のフレームのいずれかに、または図８９等に示す自転車用部品のいずれかに、適宜配置されてよい。一例として、表示機器１３０は、図９０に示すトップチューブ１Ｇ、図８９に示すハンドル１ａ、または図８９に示すステム１ｅに配置されてよい。表示機器１３０の配置箇所は、自転車１のフレーム、および自転車用部品に限定されない。例えば、表示機器１３０は、自転車１の利用者に取り付けられてよい。
【０２７５】
表示機器１３０は、少なくとも１つの第１アンテナ６０ｄと、表示デバイス１３２と、メモリ１３３と、コントローラ１３４とを有する。表示機器１３０は、表示機器１３０の外部または外面に、第１アンテナ６０ｄを有してよい。表示機器１３０は、電池１３１を有してよい。表示機器１３０は、電池１３１を有さない場合、図９０に示すバッテリ１ｏから供給される電力によって、動作してよい。表示機器１３０がバッテリ１ｏから電力の供給を受ける場合、表示機器１３０とバッテリ１ｏとは、電力線等で電気的に接続されてよい。
【０２７６】
第１アンテナ６０ｄは、センサ機器１１０の第１アンテナ６０ｂとは独立した、上述の第１アンテナ６０ａであってよい。
【０２７７】
第１アンテナ６０ｄは、表示機器１３０と他の装置との間の通信で使用される使用周波数帯に応じて適宜構成されてよい。言い換えると、第１アンテナ６０ｄに含まれる、第１導体３１、第２導体３２、第３導体４０、および第４導体５０のそれぞれは、表示機器１３０と他の装置との間の通信で使用される周波数帯に応じて、適宜構成されてよい。例えば、第１アンテナ６０ｄは、表示機器１３０とセンサ機器１１０との間の近距離通信で使用される使用周波数帯に応じて、適宜構成されてよい。例えば、第１アンテナ６０ｄは、表示機器１３０とＧＰＳ衛星との間の通信で使用される周波数帯に応じて構成されてよい。
【０２７８】
第１アンテナ６０ｄは、他の装置からの電磁波を、受信信号として受信しうる。第１アンテナ６０ｄが受信した受信信号は、第１アンテナ６０ｄの第１給電線６１を経由して、コントローラ１３４に伝送される。また、第１アンテナ６０ｄは、第１アンテナ６０ｄの第１給電線６１に電力が供給されることにより、他の装置に、送信信号としての電磁波を、放射しうる。
【０２７９】
第１アンテナ６０ｄの配置位置は、表示機器１３０の配置位置に応じて、または表示機器１３０の通信相手に応じて、図８９〜図９２を参照して上述した配置位置から、適宜選択されてよい。
【０２８０】
例えば表示機器１３０の配置位置が図９０に示すトップチューブ１Ｇである場合、第１アンテナ６０ｄの配置位置は、トップチューブ１Ｇであってよい。例えば表示機器１３０の配置位置が図８９に示すハンドル１ａ、またはステム１ｅである場合、第１アンテナ６０ｄの配置箇所は、ハンドル１ａ、またはステム１ｅであってよい。
【０２８１】
例えば表示機器１３０の通信相手がＧＰＳ衛星である場合、第１アンテナ６０ｄの配置位置は、図９０に示すトップチューブ１Ｇ、または図８９に示すステム１ｅであってよい。第１アンテナ６０ｄがトップチューブ１Ｇ、またはステム１ｅに配置されることで、第１アンテナ６０ｄは、ＧＰＳ衛星からの電磁波を受信しやすくなる。
【０２８２】
電池１３１は、第１アンテナ６０ｄ、表示デバイス１３２、メモリ１３３、およびコントローラ１３４の少なくとも１つに電力を供給しうる。電池１３１は、例えば、一次電池および二次電池の少なくとも一方を含みうる。電池１３１のマイナス極は、第１アンテナ６０ｄの第４導体５０に電気的に接続される。
【０２８３】
表示デバイス１３２は、ＬＣＤ（Liquid Crystal Display）、有機ＥＬ（Electro Luminescence）または無機ＥＬを含んで構成されてよい。表示デバイス１３２は、コントローラ１３４の制御に基づいて、文字、画像、操作用オブジェクト、およびポインタ等を表示する。
【０２８４】
メモリ１３３は、例えば、半導体メモリ等で構成されてよい。メモリ１３３は、コントローラ１３４のワークメモリとして機能してよい。メモリ１３３は、コントローラ１３４に含まれてよい。メモリ１３３は、利用者の体重、および自転車１の重量を記憶してよい。
【０２８５】
コントローラ１３４は、例えば、プロセッサを含みうる。プロセッサは、特定のプログラムを読み込ませて特定の機能を実行する汎用のプロセッサ、および特定の処理に特化した専用のプロセッサを含んでよい。専用のプロセッサは、特定用途向けＩＣを含んでよい。プロセッサは、プログラマブルロジックデバイスを含んでよい。ＰＬＤは、ＦＰＧＡを含んでよい。コントローラ１３４は、１以上のプロセッサを含んでよい。コントローラ１３４は、１つまたは複数のプロセッサが協働するＳｏＣ、およびＳｉＰのいずれかであってよい。コントローラ１３４は、メモリ１３３に、各種情報、または表示機器１３０の各構成部を動作させるためのプログラム等を格納してよい。
【０２８６】
コントローラ１３４は、例えば第１アンテナ６０ｄの第１給電線６１を経由して、センサ機器１１０からの受信信号を取得する。受信信号は、センサ機器１１０が測定した、自転車１のデータ、および運転者の生体データを含みうる。受信信号は、センサ機器１１０が自転車１の位置情報を測定可能に構成される場合、自転車１の位置情報を含みうる。
【０２８７】
コントローラ１３４は、第１アンテナ６０ｄがＧＰＳ衛星と通信可能に構成される場合、第１アンテナ６０ｄが受信したＧＰＳ信号に基づいて、自転車１の位置情報を、取得してよい。
【０２８８】
コントローラ１３４は、自転車１のデータに含まれる加速度に基づいて、自転車１の走行距離を算出してよい。コントローラ１３４は、自転車１の走行距離、利用者の体重、および自転車１の重量に基づいて、利用者が自転車１を運転することにより消費した消費カロリーを算出してよい。
【０２８９】
コントローラ１３４は、各種情報を、表示デバイス１３２に表示させてよい。例えば、コントローラ１３４は、自転車１のデータに含まれる自転車１の速度を、表示デバイス１３２に表示させてよい。例えば、コントローラ１３４は、自転車１の位置情報を、表示デバイス１３２に表示させてよい。例えば、コントローラ１３４は、自転車１のデータに含まれるクランク１ｂの回転速度を、表示デバイス１３２に表示させてよい。例えば、コントローラ１３４は、自転車１のデータに含まれるクランク１ｂに加えられる負荷を、表示デバイス１３２に表示させてよい。例えば、コントローラ１３４は、算出した自転車１の走行距離、および利用者の消費カロリーを、表示デバイス１３２に表示させてよい。例えば、コントローラ１３４は、図９０に示すバッテリ１ｏの残量を、表示デバイス１３２に表示させてよい。例えば、コントローラ１３４は、運転者の生体データに含まれる心拍数および脈拍数を、表示デバイス１３２に表示させてよい。
【０２９０】
コントローラ１３４は、表示機器１３０からセンサ機器１１０への送信信号を、生成してよい。コントローラ１３４は、表示機器１３０とセンサ機器１１０との間の近距離通信規格に従って、送信信号を生成してよい。コントローラ１３４は、生成した送信信号に応じた電力を、第１アンテナ６０ｄの第１給電線６１に供給する。コントローラ１３４は、送信信号に応じた電力を第１アンテナ６０ｄの第１給電線６１に供給することで、表示機器１３０からセンサ機器１１０に送信信号を送信する。
【０２９１】
このようにセンサ機器１１０および表示機器１３０は、独立した第１アンテナ６０ｂおよび第１アンテナ６０ｄをそれぞれ有することで、互いに無線通信することができる。センサ機器１１０と表示機器１３０とが無線通信することで、自転車１に取り付けられるケーブル等の有線を減らすことができる。自転車１に取り付けられる有線を減らすことで、自転車１は、軽量化されうる。自転車１が軽量化されうることで、自転車１の利便性が向上しうる。
【０２９２】
［自転車の機能のさらに他の例］
図９５は、図８９に示す自転車１のさらに他の例の機能ブロック図である。自転車１は、検出機器１４０と、制御機器１５０と、を備える。検出機器１４０と制御機器１５０とは、互いに無線通信することができる。無線通信は、近距離通信規格に基づいてよい。近距離無線通信規格は、ＷｉＦｉ（登録商標）、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、および無線ＬＡＮを含んでよい。
【０２９３】
検出機器１４０は、運転者の操作を検出する。検出機器１４０は、自転車用部品であってよい。例えば、検出機器１４０は、図９２に示すデュアルコントロールレバー１ｈであってよい。この例では、検出機器１４０は、シフトレバー１ｈ−１に対する運転者の操作を検出してよいし、ブレーキレバー１ｈ−２に対する運転者の操作を検出してよい。
【０２９４】
検出機器１４０は、自転車１の周囲の環境を検出してよい。例えば、検出機器１４０は、自転車１の周囲の照度を検出してよい。
【０２９５】
検出機器１４０は、少なくとも１つの第１アンテナ６０ｅと、検出部１４２と、メモリ１４３と、コントローラ１４４とを有する。検出機器１４０は、検出機器１４０の外部または外面に、第１アンテナ６０ｅを有してよい。検出機器１４０は、電池１４１を有してよい。検出機器１４０は、電池１４１を有さない場合、図９０に示すバッテリ１ｏから供給される電力によって、動作してよい。検出機器１４０がバッテリ１ｏから電力の供給を受ける場合、検出機器１４０とバッテリ１ｏとは、電力線等を介して電気的に接続されてよい。
【０２９６】
第１アンテナ６０ｅは、制御機器１５０の第１アンテナ６０ｆとは独立した、上述の第１アンテナ６０ａであってよい。
【０２９７】
第１アンテナ６０ｅの配置位置は、検出機器１４０でありうる自転車用部品に応じて、図８９〜図９２を参照して上述した配置位置から、適宜選択されてよい。
【０２９８】
例えば、検出機器１４０は、図８９に示すデュアルコントロールレバー１ｈでありうる。この例では、第１アンテナ６０ｅの配置位置は、デュアルコントロールレバー１ｈであってよいし、図９０に示すデュアルコントロールレバー１ｈの近傍のヘッドチューブ１Ｆであってよい。
【０２９９】
第１アンテナ６０ｅは、検出機器１４０と他の装置との間の通信で使用される周波数帯に応じて適宜構成されてよい。言い換えると、第１アンテナ６０ｅに含まれる、第１導体３１、第２導体３２、第３導体４０、および第４導体５０のそれぞれは、検出機器１４０と他の装置との間の通信で使用される周波数帯に応じて、適宜構成されてよい。
【０３００】
第１アンテナ６０ｅは、他の装置からの電磁波を、受信信号として受信しうる。第１アンテナ６０ｅが受信した受信信号は、第１アンテナ６０ｅの第１給電線６１を経由して、コントローラ１４４に伝送される。また、第１アンテナ６０ｅは、第１アンテナ６０ｅの第１給電線６１に電力が供給されることにより、他の装置に、送信信号としての電磁波を、放射しうる。
【０３０１】
電池１４１は、第１アンテナ６０ｅ、検出部１４２、メモリ１４３、およびコントローラ１４４の少なくとも１つに電力を供給しうる。電池１４１は、例えば、一次電池および二次電池の少なくとも一方を含みうる。電池１４１のマイナス極は、第１アンテナ６０ｅの第４導体５０に電気的に接続される。
【０３０２】
検出部１４２は、運転者の操作を検出する。検出部１４２は、検出機器１４０でありうる自転車用部品の仕様等に応じ適宜構成されてよい。
【０３０３】
例えば、検出機器１４０は、図９２に示すデュアルコントロールレバー１ｈでありうる。デュアルコントロールレバー１ｈの仕様は、シフトレバー１ｈ−１の左右の回転に応じて変速率を変えることでありうる。変速率は、チェーンホイール１ｊの１回転当たりのリアホイール１ｃの回転数である。この例では、検出部１４２は、回転センサを含んで構成されてよい。検出部１４２は、回転センサによってシフトレバー１ｈ−１の左右の回転を検出する。検出部１４２は、検出した左右の回転を、コントローラ１４４に出力する。
【０３０４】
例えば、検出機器１４０は、図９２に示すデュアルコントロールレバー１ｈでありうる。デュアルコントロールレバー１ｈの仕様は、スイッチ１ｈ−３に対する運転者の操作に応じて、変速率を変えることでありうる。この例では、検出部１４２は、圧力センサを含んで構成されてよい。検出部１４２は、スイッチ１ｈ−３に対する運転者の操作を検出する。検出部１４２は、検出したスイッチ１ｈ−３に対する運転者の操作を、コントローラ１４４に出力する。
【０３０５】
例えば、検出機器１４０は、図９２に示すデュアルコントロールレバー１ｈでありうる。デュアルコントロールレバー１ｈの仕様は、例えば運転者の握力により、ブレーキレバー１ｈ−２にかかる圧力に応じて、ブレーキ機能を発揮することでありうる。ブレーキ機能は、図８９に示すリアホイール１ｃおよびホイール１ｄを停止させる機能である。この例では、検出部１４２は、圧力センサを含んで構成されてよい。検出部１４２は、圧力センサによって、ブレーキレバー１ｈ−２にかかる圧力を検出する。検出部１４２は、検出した圧力を、コントローラ１４４に出力する。
【０３０６】
検出部１４２は、自転車１の周囲の環境を検出してよい。検出部１４２は、検出機器１４０が検出する自転車１の周囲の環境に応じて、適宜構成されてよい。
【０３０７】
例えば、検出機器１４０が自転車１の周囲の照度を検出する場合、検出部１４２は、照度センサを含んで構成されてよい。検出部１４２は、照度センサによって、自転車１の周囲の照度を検出する。検出部１４２は、検出した照度を、コントローラ１４４に出力する。
【０３０８】
メモリ１４３は、例えば、半導体メモリ等で構成されてよい。メモリ１４３は、コントローラ１４４のワークメモリとして機能してよい。メモリ１４３は、コントローラ１４４に含まれてよい。
【０３０９】
コントローラ１４４は、例えば、プロセッサを含みうる。プロセッサは、特定のプログラムを読み込ませて特定の機能を実行する汎用のプロセッサ、および特定の処理に特化した専用のプロセッサを含んでよい。専用のプロセッサは、特定用途向けＩＣを含んでよい。プロセッサは、プログラマブルロジックデバイスを含んでよい。ＰＬＤは、ＦＰＧＡを含んでよい。コントローラ１４４は、１以上のプロセッサを含んでよい。コントローラ１４４は、１つまたは複数のプロセッサが協働するＳｏＣ、およびＳｉＰのいずれかであってよい。コントローラ１４４は、メモリ１４３に、各種情報、または検出機器１４０の各構成部を動作させるためのプログラム等を格納してよい。コントローラ１４４は、第１アンテナ６０ｅの第１給電線６１を経由して、制御機器１５０からの受信信号を取得してよい。
【０３１０】
コントローラ１４４は、検出部１４２の検出結果を取得する。コントローラ１４４は、検出部１４２の検出結果に基づいて、制御信号を生成する。
【０３１１】
例えば、コントローラ１４４は、検出部１４２が検出したシフトレバー１ｈ−１の左右の回転に応じて、変速率を決定する。コントローラ１１４は、決定した変速率を示す信号を、制御信号として生成する。
【０３１２】
例えば、コントローラ１４４は、検出部１４２が検出したスイッチ１ｈ−３に対する操作に応じて、変速率を決定する。コントローラ１４４は、決定した変速率を示す信号を、制御信号として生成する。
【０３１３】
例えば、コントローラ１１４は、検出部１４２から、ブレーキレバー１ｈ−２にかかる圧力を取得する。コントローラ１１４は、ブレーキレバー１ｈ−２にかかる圧力に応じて、ブレーキ機能の実行を示す信号を、制御信号として生成する。
【０３１４】
例えば、コントローラ１１４は、検出部１４２が検出した自転車１の周囲の照度に基づいて、ライト１ｉの点灯を示す信号またはライト１ｉの消灯を示す信号を、制御信号として生成する。例えば、コントローラ１４４は、検出部１４２が検出した照度が所定値未満であるとき、ライト１ｉの点灯を示す信号を、制御信号として生成する。例えば、コントローラ１４４は、ライト１ｉの点灯を示す信号を生成した後に、検出部１４２が検出した照度が所定値以上になったとき、ライト１ｉの消灯を示す信号を、制御信号として生成する。
【０３１５】
コントローラ１４４は、検出機器１４０から制御機器１５０への送信信号として、生成した制御信号に応じた、送信信号を生成する。コントローラ１４４は、検出機器１４０と制御機器１５０との間の近距離通信規格に従って、送信信号を生成してよい。コントローラ１４４は、生成した送信信号に応じた電力を、第１アンテナ６０ｅの第１給電線６１に供給する。
【０３１６】
コントローラ１４４は、第１アンテナ６０ｅの第１給電線６１を経由して、制御機器１５０からの受信信号を取得してよい。
【０３１７】
制御機器１５０は、検出機器１４０が検出した運転者の操作に基づいて、自転車１の機能を制御する。制御機器１５０は、検出機器１４０が検出した自転車１の周囲の環境に基づいて、自転車１の機能を制御してよい。制御機器１５０は、制御機器１５０が制御する自転車１の機能に応じた、自転車用部品であってよい。
【０３１８】
例えば、制御機器１５０は、自転車１の機能として、自転車１の変速率を制御してよい。この例では、制御機器１５０は、リアディレイラー１ｆ、またはフロントディレイラー１ｇであってよい。
【０３１９】
例えば、制御機器１５０は、自転車１の機能として、自転車１のブレーキ機能を制御してよい。この例では、制御機器１５０は、ブレーキ１ｋ−１、またはブレーキ１ｋ−２であってよい。
【０３２０】
例えば、制御機器１５０は、自転車１の機能として、自転車１の周囲を照らしてよい。この例では、制御機器１５０は、ライト１ｉであってよい。
【０３２１】
制御機器１５０は、少なくとも１つの第１アンテナ６０ｆと、機構１５２と、メモリ１５３と、コントローラ１５４とを有する。制御機器１５０は、制御機器１５０の外部または外面に、第１アンテナ６０ｆを有してよい。制御機器１５０は、電池１５１を有してよい。制御機器１５０は、電池１５１を有さない場合、図９０に示すバッテリ１ｏから供給される電力によって、動作してよい。制御機器１５０がバッテリ１ｏから電力の供給を受ける場合、制御機器１５０とバッテリ１ｏとは、電力線等で電気的に接続されてよい。
【０３２２】
第１アンテナ６０ｆは、検出機器１４０の第１アンテナ６０ｅとは独立した、上述の第１アンテナ６０ａであってよい。
【０３２３】
第１アンテナ６０ｆは、制御機器１５０と他の装置との間の通信で使用される周波数帯に応じて適宜構成されてよい。言い換えると、第１アンテナ６０ｆに含まれる、第１導体３１、第２導体３２、第３導体４０、および第４導体５０のそれぞれは、制御機器１５０と他の装置との間の通信で使用される周波数帯に応じて、適宜構成されてよい。
【０３２４】
第１アンテナ６０ｆは、他の装置からの電磁波を、受信信号として受信しうる。第１アンテナ６０ｆが受信した受信信号は、第１アンテナ６０ｆの第１給電線６１を経由して、コントローラ１５４に伝送される。また、第１アンテナ６０ｆは、第１アンテナ６０ｆの第１給電線６１に電力が供給されることにより、他の装置に、送信信号としての電磁波を、放射しうる。
【０３２５】
第１アンテナ６０ｆの配置位置は、制御機器１５０でありうる自転車用部品に応じて、図８９〜図９２を参照した上述した配置位置から、適宜選択されてよい。
【０３２６】
例えば、制御機器１５０は、図８９に示すリアディレイラー１ｆでありうる。この例では、第１アンテナ６０ｆの配置位置は、リアディレイラー１ｆであってよいし、リアディレイラー１ｆの近傍の図９０に示すシートステー１Ａであってよい。
【０３２７】
例えば、制御機器１５０は、図８９に示すフロントディレイラー１ｇでありうる。この例では、第１アンテナ６０ｆの配置位置は、フロントディレイラー１ｇであってよいし、フロントディレイラー１ｇの近傍の図９０に示すシートチューブ１Ｂであってよい。
【０３２８】
例えば、制御機器１５０は、図８９に示すブレーキ１ｋ−１でありうる。この例では、第１アンテナ６０ｆの配置位置は、ブレーキ１ｋ−１であってよい。第１アンテナ６０ｆの配置位置は、ブレーキ１ｋ−１の近傍の図９０に示すシートステー１Ａであってよい。
【０３２９】
例えば、制御機器１５０は、図８９に示すブレーキ１ｋ−２でありうる。この例では、第１アンテナ６０ｆの配置位置は、ブレーキ１ｋ−２であってよい。第１アンテナ６０ｆの配置位置は、ブレーキ１ｋ−２の近傍の図９０に示すヘッドチューブ１Ｆであってよい。
【０３３０】
例えば、制御機器１５０は、図８９に示すライト１ｉでありうる。この例では、第１アンテナ６０ｆの配置位置は、ライト１ｉであってよい。第１アンテナ６０ｆの配置位置は、ライト１ｉの近傍の図９０に示すヘッドチューブ１Ｆであってよい。
【０３３１】
電池１５１は、第１アンテナ６０ｆ、機構１５２、メモリ１５３、およびコントローラ１５４の少なくとも１つに電力を供給しうる。電池１５１は、例えば、一次電池および二次電池の少なくとも一方を含みうる。電池１５１のマイナス極は、第１アンテナ６０ｆの第４導体５０に電気的に接続される。
【０３３２】
機構１５２は、例えば制御機器１５０でありうる自転車部品に応じて、任意の部材を含んで構成されてよい。
【０３３３】
例えば、制御機器１５０は、図８９に示すフロントディレイラー１ｇでありうる。この例では、機構１５２は、チェーンガイドと、当該チェーンガイドを駆動するモーターとを含んで構成されてよい。チェーンガイドは、図９１に示すチェーンホイール１ｊに架けられたチェーンを、チェーンホイール１ｊ−１またはチェーンホイール１ｊ−２に誘導する。
【０３３４】
例えば、制御機器１５０は、図８９に示すリアディレイラー１ｆでありうる。この例では、機構１５２は、チェーンガイドと、当該チェーンガイドを駆動するモーターとを含んで構成されてよい。チェーンガイドは、自転車１のチェーンを、図９１に示すリアホイール１ｃに取り付けられた複数のチェーンホイールのいずれかに誘導する。
【０３３５】
例えば、制御機器１５０は、図８９に示すブレーキ１ｋ−１、またはブレーキ１ｋ−２でありうる。この例では、機構１５２は、ブレーキ１ｋ−１に含まれうるブレーキキャリパ、またはブレーキ１ｋ−２に含まれうるブレーキキャリパであってよい。
【０３３６】
例えば、制御機器１５０は、図８９に示すライト１ｉでありうる。この例では、機構１５２は、ＬＥＤを含んで構成されてよい。
【０３３７】
メモリ１５３は、例えば、半導体メモリ等で構成されてよい。メモリ１５３は、コントローラ１５４のワークメモリとして機能してよい。メモリ１５３は、コントローラ１５４に含まれてよい。
【０３３８】
コントローラ１５４は、例えば、プロセッサを含みうる。プロセッサは、特定のプログラムを読み込ませて特定の機能を実行する汎用のプロセッサ、および特定の処理に特化した専用のプロセッサを含んでよい。専用のプロセッサは、特定用途向けＩＣを含んでよい。プロセッサは、プログラマブルロジックデバイスを含んでよい。ＰＬＤは、ＦＰＧＡを含んでよい。コントローラ１５４は、１以上のプロセッサを含んでよい。コントローラ１５４は、１つまたは複数のプロセッサが協働するＳｏＣ、およびＳｉＰのいずれかであってよい。コントローラ１５４は、メモリ１５３に、各種情報、または制御機器１５０の各構成部を動作させるためのプログラム等を格納してよい。
【０３３９】
コントローラ１５４は、第１アンテナ６０ｆの給電線を経由して、検出機器１４０からの受信信号を取得する。受信信号は、制御信号を含みうる。制御信号は、変速率を示す信号、ブレーキ機能の実行を示す信号、ライト１ｉの点灯を示す信号、およびライト１ｉの消灯を示す信号を含んでよい。コントローラ１５４は、制御信号に応じて、機構１５２を制御する。
【０３４０】
例えば制御機器１５０が図８９に示すリアディレイラー１ｆ、またはフロントディレイラー１ｇである場合、コントローラ１５４は、変速率を示す信号に応じて、機構１５２を制御する。
【０３４１】
例えば制御機器１５０が図８９に示すブレーキ１ｋ−１、またはブレーキ１ｋ−２である場合、コントローラ１５４は、ブレーキ機能の実行を示す信号に応じて、機構１５２を制御する。
【０３４２】
例えば制御機器１５０が図８９に示すライト１ｉである場合、コントローラ１５４は、ライト１ｉの点灯を示す信号に応じて、機構１５２のＬＥＤを点灯させる。コントローラ１５４は、ライト１ｉの消灯を示す信号に応じて、機構１５２のＬＥＤを消灯させる。
【０３４３】
コントローラ１５４は、制御機器１５０から検出機器１４０へ送信される、送信信号を生成してよい。コントローラ１５４は、検出機器１４０と制御機器１５０との間の近距離通信規格に従って、送信信号を生成してよい。コントローラ１５４は、生成した送信信号に応じた電力を、第１アンテナ６０ｆの第１給電線６１に供給する。コントローラ１５４は、送信信号に応じた電力を第１アンテナ６０ｆの第１給電線６１に供給することで、送信信号を制御機器１５０から検出機器１４０に電磁波として送信する。
【０３４４】
このように検出機器１４０および制御機器１５０は、独立した第１アンテナ６０ｅおよび第１アンテナ６０ｆをそれぞれ有することで、互いに無線通信することができる。検出機器１４０と制御機器１５０とが無線通信することで、自転車１に取り付けられるケーブル等の有線を減らすことができる。自転車１に取り付けられる有線を減らすことで、自転車１は、軽量化されうる。自転車１が軽量化されうることで、自転車１の利便性が向上しうる。
【０３４５】
本開示に係る構成は、以上説明してきた実施形態にのみ限定されるものではなく、幾多の変形または変更が可能である。例えば、各構成部等に含まれる機能等は論理的に矛盾しないように再配置可能であり、複数の構成部等を１つに組み合わせたり、或いは分割したりすることが可能である。
【０３４６】
例えば、自転車１が電動アシスト自転車である場合、図９５に示す制御機器１５０は、図８９に示すリアホイール１ｃ等を駆動するモーターであってよい。この例では、検出機器１４０は、図９１に示すクランク１ｂにかかる負荷を検出する機器であってよい。
【０３４７】
［無人航空機の構成例］
図９６は、無人航空機１０１の一実施形態の斜視図である。図９７は、図９６に示す無人航空機１０１の背面図である。図９８は、図９６に示す無人航空機１０１の上面図である。
【０３４８】
ここで、本開示の「無人航空機（unmanned aircraft）」は、構造的に人が機体に乗ることができないもののうち、遠隔操作または自動操縦により飛行させることができるものである。本開示の「無人航空機」は、固定翼機および回転翼機を含んでよい。回転翼機は、マルチコプター、およびモノコプターを含んでよい。
【０３４９】
無人航空機１０１は、部品と、フレームとを備える。無人航空機１０１の部品は、当該部品の用途に応じて、任意の部材で構成されてよい。無人航空機１０１のフレームは、任意の材料で形成されてよい。一例として、任意の材料は、金属、および炭素繊維強化プラスチックを含んでよい。炭素繊維強化プラスチックは、導電性を有してよい。
【０３５０】
無人航空機１０１の部品は、図９６および図９７に示すように、モータ１０１ａ−１，１０１ａ−２，１０１ａ−３，１０１ａ−４と、プロペラ１０１ｂ，１０１ｃ，１０１ｄ，１０１ｅとを含んでよい。無人航空機１０１の部品は、図９６に示すように、ジンバル１０１ｆと、カメラ１０１ｇとを含んでよい。無人航空機１０１の部品は、図９８に示すように、電池ホルダ１Ｆに収容される電池１０１ｈを含んでよい。無人航空機１０１の部品は、図９７に示すように、超音波センサ１０１ｉを含んでよい。
【０３５１】
モータ１０１ａ−１には、プロペラ１０１ｂが取り付けられる。モータ１０１ａ−２には、プロペラ１０１ｃが取り付けられる。モータ１０１ａ−３には、プロペラ１０１ｄが取り付けられる。モータ１０１ａ−４には、プロペラ１０１ｅが取り付けられる。
【０３５２】
プロペラ１０１ｂ，１０１ｃ，１０１ｄ，１０１ｅの配置位置は、飛行中の無人航空機１０１のバランス等を考慮して、適宜決定されてよい。プロペラ１０１ｂ，１０１ｃ，１０１ｄ，１０１ｅは、無人航空機１０１の重心を中心としうる同一円周上に、配置されてよい。プロペラ１０１ｂ，１０１ｃ，１０１ｄ，１０１ｅは、当該円周を４等分する位置に配置されてよい。
【０３５３】
無人航空機１０１のフレームは、図９８に示すように、本体部１０１Ａと、アーム１０１Ｂ，１０１Ｃ，１０１Ｄ，１０１Ｅとを含んでよい。無人航空機１０１のフレームは、図９７および図９８に示すように、電池ホルダ１０１Ｆを含んでよい。無人航空機１０１のフレームは、図９６に示すように、２つのレッグ１０１Ｇを含んでよい。
【０３５４】
アーム１０１Ｂは、本体部１０１Ａからモータ１０１ａ−１の配置位置に向かう延在方向Ｂ１に沿って延在する。アーム１０１Ｃは、本体部１０１Ａからモータ１０１ａ−２の配置位置に向かう延在方向Ｃ１に沿って延在する。延在方向Ｃ１は、延在方向Ｂ１と略直交しうる。アーム１０１Ｄは、本体部１０１Ａからモータ１０１ａ−３の配置位置に向かう延在方向Ｄ１に沿って延在する。延在方向Ｄ１は、延在方向Ｂ１と略平行、且つ反対向きでありうる。アーム１０１Ｅは、本体部１０１Ａからモータ１０１ａ−４の配置位置に向かう延在方向Ｅ１に沿って延在する。延在方向Ｅ１は、延在方向Ｃ１と略平行、且つ反対向きでありうる。
【０３５５】
レッグ１０１Ｇは、図９６に示すように、底部１０１Ｇ−１と、側部１０１Ｇ−２，１０１Ｇ−３とを含んでよい。
【０３５６】
底部１０１Ｇ−１は、無人航空機１０１が着地するときおよび無人航空機１０１が地面に立っているとき、地面と接する。底部１０１Ｇ−１の長さ、および底部１０１Ｇ−１が延在する延在方向Ｇ１−１は、地面に立っているときの無人航空機１０１のバランス等を考慮して、適宜決定されてよい。
【０３５７】
側部１０１Ｇ−２は、底部１０１Ｇ−１の一端から本体部１０１Ａに向かう延在方向Ｇ１−２に沿って延在してよい。側部１０１Ｇ−３は、底部１０１Ｇ−２の他端から本体部１０１Ａに向かう延在方向Ｇ１−３に沿って延在してよい。延在方向Ｇ１−２と延在方向Ｇ１−３とは、略平行でありうる。延在方向Ｇ１−２と延在方向Ｇ１−３とは、底部１０１Ｇ−１に近づくほど間隔が離れうる。延在方向Ｇ１−２と延在方向Ｇ１−３との間隔は、本体部１０１Ａ側に比べて底部１０１Ｇ−１側で広くなりうる。無人航空機１０１は、本体部１０１Ａに比べて底部１０１Ｇ−１を長くすることで、着地時の安定性を高めうる。
【０３５８】
無人航空機１０１は、少なくとも１つの第１アンテナ６０ｇを備える。第１アンテナ６０ｇは、上述の第１アンテナ６０と同様の構造を有する。第１アンテナ６０ｇは、上述の第１アンテナ６０とは独立したアンテナである。無人航空機１０１は、複数の第１アンテナ６０ｇを備えてよい。複数の第１アンテナ６０ｇは、無人航空機１０１がダイバーシチおよびＭＩＭＯ（Multi Input Multi Output）の通信方式に対応するように、配置されてよい。第１アンテナ６０ｇは、通信用途に応じて、円偏波または垂直偏波を形成するように、配置されてよい。無人航空機１０１は、第１アンテナ６０ｇに加えて、または第１アンテナ６０ｇの代わりに、第２アンテナ７０を備えてよい。
【０３５９】
第１アンテナ６０ｇは、無人航空機１０１の部品のいずれかに、配置されてよい。第１アンテナ６０ｇは、第１アンテナ６０ｇに含まれる第４導体５０が無人航空機１０１の部品に対向するように、当該部品に配置されてよい。第１アンテナ６０ｇの第４導体５０を無人航空機１０１の部品に対向させることで、第４導体５０に対して当該部品が位置する方向は、第４導体５０に対して第３導体４０が位置する方向とは、反対方向になりうる。第１アンテナ６０ｇが放射する電磁波の実効的な進行方向は、第４導体５０に対して第３導体４０が位置する方向となりうる。第１アンテナ６０ｇの第４導体５０を無人航空機１０１の部品に対向させることで、無人航空機１０１の部品は、第１アンテナ６０ｇが放射する電磁波の実効的な進行方向とは反対方向に、位置しうる。無人航空機１０１の部品が第１アンテナ６０ｇからの電磁波の実効的な進行方向とは反対方向に位置することで、第１アンテナ６０ｇの放射効率が維持されうる。
【０３６０】
例えば、第１アンテナ６０ｇは、第４導体５０が電池１０１ｈに対向するように、電池１０１ｈに配置されてよい。この例では、第４導体５０は、電池１０１ｈに含まれる面のうち、無人航空機１０１の飛行中に天空側に位置しうる面、例えばレッグ１０１Ｇとは反対側を向く面に、対向してよい。
【０３６１】
第１アンテナ６０ｇは、無人航空機１０１のフレームのいずれかに配置されてよい。第１アンテナ６０ｇは、第１アンテナ６０ｇに含まれる第４導体５０が無人航空機１０１のフレームに対向するように、無人航空機１０１のフレームに配置されてよい。第１アンテナ６０ｇの第４導体５０を無人航空機１０１のフレームに対向させることで、上述のように、第１アンテナ６０ｇの放射効率が維持されうる。
【０３６２】
第１アンテナ６０ｇは、無人航空機１０１のフレームが導電性の長尺部を有する場合、当該長尺部に配置されてよい。第１アンテナ６０ｇは、第１方向が導電性の長尺部に沿うように、当該長尺部に配置されてよい。当該長尺部は、図９８に示すような、アーム１０１Ｂ，１０１Ｃ，１０１Ｄ，１０１Ｅを含んでよい。当該長尺部は、図９６に示すような、底部１０１Ｇ−１と、側部１０１Ｇ−２，１０１Ｇ−３とを含んでよい。第１アンテナ６０ｇが無人航空機１０１のフレームの導電性の長尺部に配置されることで、第１アンテナ６０ｇと当該長尺部とが電磁気的に結合しうる。第１アンテナ６０ｇと当該長尺部とが電磁気的に結合することで、第１アンテナ６０ｇが電磁波を放射するとき、当該長尺部に電流が誘導されうる。当該長尺部に誘導された電流によって、長尺部は、電磁波を放射しうる。当該長尺部に誘導された電流によって長尺部が電磁波として放射することで、第１アンテナ６０ｇが電磁波を放射するとき、第１アンテナ６０ｇの総合放射効率が向上しうる。
【０３６３】
例えば、第１アンテナ６０ｇを長尺部としてのアーム１０１Ｂに配置させる場合、第１アンテナ６０ｇは、第１方向が延在方向Ｂ１に沿うように、アーム１０１Ｂに配置されてよい。第１アンテナ６０ｇは、アーム１０１Ｂに含まれる面のうち、無人航空機１０１の飛行中に天空側に位置しうる面、例えばレッグ１０１Ｇとは反対側を向く面に、配置されてよい。第１アンテナ６０ｇは、アーム１０１Ｂに含まれる面のうち、無人航空機１０１の飛行中に地上側に位置しうる面、例えばレッグ１０１Ｇ側を向く面に、配置されてよい。第１アンテナ６０ｇは、アーム１０１Ｂの側面に配置されてよい。
【０３６４】
例えば、第１アンテナ６０ｇを長尺部としてのアーム１０１Ｃに配置させる場合、第１アンテナ６０ｇは、第１方向が延在方向Ｃ１に沿うように、アーム１０１Ｃに配置されてよい。第１アンテナ６０ｇは、アーム１０１Ｃに含まれる面のうち、無人航空機１０１の飛行中に天空側に位置しうる面、例えばレッグ１０１Ｇとは反対側を向く面に、配置されてよい。第１アンテナ６０ｇは、アーム１０１Ｃに含まれる面のうち、無人航空機１０１の飛行中に地上側に位置しうる面、例えばレッグ１０１Ｇ側を向く面に、配置されてよい。第１アンテナ６０ｇは、アーム１０１Ｃの側面に配置されてよい。
【０３６５】
例えば、第１アンテナ６０ｇを長尺部としてのアーム１０１Ｄに配置させる場合、第１アンテナ６０ｇは、第１方向が延在方向Ｄ１に沿うように、アーム１０１Ｄに配置されてよい。第１アンテナ６０ｇは、アーム１０１Ｄに含まれる面のうち、無人航空機１０１の飛行中に天空側に位置しうる面、例えばレッグ１０１Ｇとは反対側を向く面に、配置されてよい。第１アンテナ６０ｇは、アーム１０１Ｄに含まれる面のうち、無人航空機１０１の飛行中に地上側に位置しうる面、例えばレッグ１０１Ｇ側を向く面に、配置されてよい。第１アンテナ６０ｇは、アーム１０１Ｄの側面に配置されてよい。
【０３６６】
例えば、第１アンテナ６０ｇを長尺部としてのアーム１０１Ｅに配置させる場合、第１アンテナ６０ｇは、第１方向が延在方向Ｅ１に沿うように、アーム１０１Ｅに配置されてよい。第１アンテナ６０ｇは、アーム１０１Ｅに含まれる面のうち、無人航空機１０１の飛行中に天空側に位置しうる面、例えばレッグ１０１Ｇとは反対側を向く面に、配置されてよい。第１アンテナ６０ｇは、アーム１０１Ｅに含まれる面のうち、無人航空機１０１の飛行中に地上側に位置しうる面、例えばレッグ１０１Ｇ側を向く面に、配置されてよい。第１アンテナ６０ｇは、アーム１０１Ｅの側面に配置されてよい。
【０３６７】
例えば、第１アンテナ６０ｇを長尺部としての底部１０１Ｇ−１に配置させる場合、第１アンテナ６０ｇは、第１方向が延在方向Ｇ１−１に沿うように、底部１０１Ｇ−１に配置されてよい。第１アンテナ６０ｇは、底部１０１Ｇ−１に含まれる面のうち、本体部１０１Ａに対向する面に、配置されてよい。第１アンテナ６０ｇを、底部１０１Ｇ−１の本体部１０１Ａに対向する面に配置させることで、無人航空機１０１が着地するとき等に、第１アンテナ６０ｇが地面と接触することが低減されうる。無人航空機１０１は、第１アンテナ６０ｇを底部１０１Ｇ−１の本体部１０１Ａに対向する面に配置させることで、着地時から無線通信を可能としうる。
【０３６８】
例えば、第１アンテナ６０ｇを長尺部としての側部１０１Ｇ−２に配置させる場合、第１アンテナ６０ｇは、延在方向Ｇ１−２に沿うように、側部１０１Ｇ−２に配置されてよい。例えば、第１アンテナ６０ｇを長尺部としての側部１０１Ｇ−３に配置させる場合、第１アンテナ６０ｇは、延在方向Ｇ１−３に沿うように、側部１０１Ｇ−３に配置されてよい。
【０３６９】
［無人航空機の機能例］
図９９は、図９６に示す無人航空機１０１の機能ブロック図である。無人航空機１０１は、通信基地局１０２と無線通信することにより、ネットワーク１０３に接続されてよい。無人航空機１０１は、ネットワーク１０３を介して情報処理装置１０４と通信してよい。無人航空機１０１は、送信機１０５と直接通信してもよい。無人航空機１０１は、無人航空機１０１の周囲の航空機１０６と直接通信してもよい。無人航空機１０１は、陸上基地局１０７と直接通信してよい。
【０３７０】
無人航空機１０１と情報処理装置１０４との間の通信規格は、遠距離通信規格であってよい。遠距離通信規格は、２Ｇ（2nd Generation）、３Ｇ（3rd Generation）、４Ｇ（4th Generation）、ＬＴＥ（Long Term Evolution）、ＷｉＭＡＸ（Worldwide Interoperability for Microwave Access）、およびＰＨＳ（Personal Handy-phone System）を含んでよい。無人航空機１０１と、送信機１０５、航空機１０６、および陸上基地局１０７との間の通信規格は、近距離通信規格であってよい。近距離通信規格は、ＷｉＦｉ（登録商標）、Ｂｌｕｅｔｏｏｈ（登録商標）、または無線ＬＡＮを含んでよい。
【０３７１】
無人航空機１０１は、無人航空機１０１のコントローラ１８０の制御に基づいて飛行しうる。無人航空機１０１は、個人が所有するものであってよいし、任意の事業者が所有するものであってよい。任意の事業者は、無人航空機１０１を利用して荷物を宅配する宅配業者、および無人航空機１０１を利用して所定領域を監視する監視業者を含んでよい。
【０３７２】
通信基地局１０２は、地上の多様な箇所に配置される通信設備のうち、無人航空機１０１の通信圏内に存在する通信設備である。当該通信設備は、通信事業者によって管理される。通信事業者は、地上の多様な箇所に配置された通信設備によって、汎用の携帯電話機等をネットワーク１０３に接続させる通信サービスを提供する。ネットワーク１０３は、無線ネットワークを含んでよい。ネットワーク１０３の一部は、有線ネットワークを含んでよい。
【０３７３】
情報処理装置１０４は、任意の事業者等によって管理されてよい。例えば配達業者が無人航空機１０１を所有する場合、情報処理装置１０４は、当該配達業者によって管理されてよい。例えば監視業者が無人航空機１０１を所有する場合、情報処理装置１０４は、当該監視業者によって管理されてよい。
【０３７４】
情報処理装置１０４は、プログラム命令を実行可能なコンピュータシステムその他のハードウェアで構成されてよい。コンピュータシステムその他のハードウェアは、汎用コンピュータ、ＰＣ（パーソナルコンピュータ）、専用コンピュータ、ワークステーション、ＰＣＳ、移動（セルラー）電話機、データ処理機能を備えた移動電話機、ＲＦＩＤ受信機、ゲーム機、電子ノートパッド、ラップトップコンピュータ、ＧＰＳ受信機またはその他のプログラム可能なデータ処理装置を含んでよい。
【０３７５】
送信機１０５は、操縦者が無人航空機１０１を遠隔操作するために、用いられる。送信機１０５は、操縦者の入力を検出する。送信機１０５は、検出した操縦者の入力に応じた制御信号を、無人航空機１０１に送信する。
【０３７６】
送信機１０５は、プログラム命令を実行可能なコンピュータシステムその他のハードウェアで構成されてよい。コンピュータシステムその他のハードウェアは、汎用コンピュータ、ＰＣ、専用コンピュータ、ワークステーション、ＰＣＳ、移動電話機、データ処理機能を備えた移動電話機、ＲＦＩＤ受信機、ゲーム機、電子ノートパッド、ラップトップコンピュータ、ＧＰＳ受信機またはその他のプログラム可能なデータ処理装置を含んでよい。
【０３７７】
航空機１０６は、多様な航空機のうち、無人航空機１０１の通信圏内を飛行する航空機である。航空機１０６は、無人航空機であってよいし、有人航空機（manned aircraft）であってよい。
【０３７８】
陸上基地局１０７は、所定の陸上基地に設置された通信設備である。所定の陸上基地は、無人航空機１が着陸しうる基地であってよい。所定の陸上基地は、無人航空機１０１の管理者等が予め定めた場所であってよい。無人航空機１０１は、状況に応じて、所定の陸上基地に着陸してよい。無人航空機１０１は、状況に応じて、地上の任意の場所に着陸してよい。
【０３７９】
無人航空機１０１は、制御ユニット１００として、少なくとも１つの第１アンテナ６０ｇと、電池１０１ｈと、センサ１６０と、メモリ１７０と、コントローラ１８０とを備える。無人航空機１０１は、無線通信機器９０を備えてよい。
【０３８０】
無線通信機器９０は、制御ユニットと無線通信しうる。制御ユニットと無線通信機器９０との間の通信規格は、近距離通信規格であってよい。
【０３８１】
無線通信機器９０は、無線通信機器９０のセンサ９２が測定した測定データに応じた送信信号を生成する。無線通信機器９０は、生成した送信信号を、制御ユニット１００の第１アンテナ６０ｇに送信する。無線通信機器９０の配置位置は、センサ９２によって取得する測定データに応じて、適宜決定されてよい。例えば、無線通信機器９０は、センサ９２によって無人航空機１０１の周囲の照度、温度、および湿度のいずれかを取得する場合、図９６に示す側部１０１Ｇ−３に配置されてよい。
【０３８２】
第１アンテナ６０ｇは、無人航空機１０１と他の装置との間の通信で使用される周波数帯に応じて、適宜構成されてよい。言い換えると、第１アンテナ６０ｇに含まれる、第１導体３１、第２導体３２、第３導体４０、および第４導体５０のそれぞれは、無人航空機１０１と他の装置との間の通信で使用される周波数帯に応じて、適宜構成されてよい。第１アンテナ６０ｇの配置位置は、通信相手に応じて、適宜決定されてよい。
【０３８３】
例えば通信相手が情報処理装置１０４である場合、第１アンテナ６０ｇの配置位置は、図９６に示すようなアーム１０１Ｂ等の側面であってよいし、図９８に示すようなアーム１０１Ｂ等の天空側の面であってよい。第１アンテナ６０ｇがアーム１０１Ｂ等の側面および天空側の面に配置されることで、第１アンテナ６０ｇの放射強度は、無人航空機１０１の飛行中、無人航空機１０１から天空側の方向および無人航空機１０１の横方向に強くなりうる。第１アンテナ６０ｇの放射強度が天空側の方向および横方向に強くなることで、通信基地局１０２を経由した無人航空機１０１と情報処理装置１０４との間の通信が安定化されうる。
【０３８４】
例えば通信相手が送信機１０５である場合、第１アンテナ６０ｇの配置位置は、図９６に示すようなアーム１０１Ｂ等の地上側の面であってよいし、側部１０１Ｇ−１等であってよい。第１アンテナ６０ｇがアーム１０１Ｂ等の地上側の面および側部１０１Ｇ−１等に配置されることで、第１アンテナ６０ｇの放射強度は、無人航空機１０１の飛行中、無人航空機１０１から地上側の方向に強くなりうる。第１アンテナ６０ｇの放射強度の地上側の方向に強くなることで、無人航空機１０１と地上の送信機１０５との間の通信が安定化されうる。
【０３８５】
例えば通信相手が航空機１０６である場合、第１アンテナ６０ｇの配置位置は、図９６に示すようなアーム１０１Ｂ等の側面および天空側の面であってよいし、側部１０１Ｇ−１等であってよい。第１アンテナ６０ｇがアーム１０１Ｂ等の側面および天空側の面、ならびに側部１０１Ｇ−１等に配置されることで、第１アンテナ６０ｇの放射強度は、無人航空機１０１の飛行中、無人航空機１０１から天空側の方向および無人航空機１０１の横方向に強くなりうる。第１アンテナ６０ｇの放射強度が無人航空機１０１の天空側の方向および横方向に強くなることで、無人航空機１０１と周囲の航空機１０６との間の通信が安定化されうる。
【０３８６】
例えば通信相手が陸上基地局１０７である場合、第１アンテナ６０ｇの配置位置は、図９６に示すようなアーム１０１Ｂ等の地上側の面であってよいし、側部１０１Ｇ−１等であってよい。第１アンテナ６０ｇがアーム１０１Ｂ等の地上側の面および側部１０１Ｇ−１等に配置されることで、第１アンテナ６０ｇの放射強度は、無人航空機１０１の飛行中、無人航空機１０１から地上側の方向に強くなりうる。第１アンテナ６０ｇの放射強度が地上側の方向に強くなることで、無人航空機１０１と地上の陸上基地局１０７との間の通信が安定化されうる。
【０３８７】
例えば通信相手がＧＰＳ衛星である場合、第１アンテナ６０ｇの配置位置は、図９８に示すような、アーム１０１Ｂ等の天空側の面であってよいし、電池１０１ｈであってよい。第１アンテナ６０ｇがアーム１０１Ｂ等の天空側の面および電池１０１ｈに配置されることで、第１アンテナ６０ｇは、ＧＰＳ衛星からの電磁波を受信しやすくなる。
【０３８８】
第１アンテナ６０ｇは、他の装置からの電磁波を、受信信号として受信しうる。第１アンテナ６０ｇによって受信された受信信号は、第１アンテナ６０ｇの第１給電線６１を経由して、コントローラ１８０に出力される。また、第１アンテナ６０ｇは、第１給電線６１に電力が供給されることにより、他の装置に、送信信号としての電磁波を、放射しうる。
【０３８９】
電池１０１ｈは、図９７に示す電池ホルダ１０１Ｆに収納されうる。電池１０１ｈは、第１アンテナ６０ｇ、センサ１６０、メモリ１７０、およびコントローラ１８０の少なくとも１つに電力を供給しうる。電池１０１ｈは、例えば、一次電池および二次電池の少なくとも一方を含みうる。電池１０１ｈのマイナス極は、第１アンテナ６０ｇの第４導体５０に電気的に接続される。
【０３９０】
センサ１６０は、各種のデータを測定する。センサ１６０は、図９６に示すカメラ１０１ｇ、および図９７に示す超音波センサ１０１ｉの少なくとも１つを含んで構成されてよい。センサ１６０は、加速度センサ、角速度センサ、地磁気センサ、温度センサ、湿度センサ、気圧センサ、および照度センサの少なくとも１を含んで構成されてよい。
【０３９１】
例えば、センサ１６０に含まれるカメラ１０１ｇは、無人航空機１０１の周囲の画像を測定（撮影）する。カメラ１０１ｇは、測定した画像を、コントローラ１８０に出力する。
【０３９２】
例えば、センサ１６０に含まれる超音波センサ１０１ｉは、無人航空機１０１と、周囲の物体との間の相対位置関係を測定する。周囲の物体は、周囲の障害物、および周囲の航空機１０６を含んでよい。超音波センサ１０１ｉは、測定した相対位置関係を、コントローラ１８０に出力する。
【０３９３】
例えば、センサ１６０に含まれる加速度センサは、無人航空機１０１に働く加速度を測定する。加速度センサは、測定した加速度を、コントローラ１８０に出力する。
【０３９４】
例えば、センサ１６０に含まれる角速度センサは、無人航空機１０１の角速度を測定する。角速度センサは、測定した角速度を、コントローラ１８０に出力する。
【０３９５】
例えば、センサ１６０に含まれる地磁気センサは、無人航空機１０１の周囲の地磁気の大きさおよび方向を測定する。地磁気センサは、測定した地磁気の大きさおよび方向を、コントローラ１８０に出力する。
【０３９６】
例えば、センサ１６０に含まれる温度センサは、無人航空機１０１の周囲の温度を測定する。温度センサは、測定した温度を、コントローラ１８０に出力する。
【０３９７】
例えば、センサ１６０に含まれる湿度センサは、無人航空機１０１の周囲の湿度を測定する。湿度センサは、測定した湿度を、コントローラ１８０に出力する。
【０３９８】
例えばセンサ１６０に含まれる気圧センサは、無人航空機１０１の周囲の気圧を測定する。気圧センサは、測定した気圧を、コントローラ１８０に出力する。
【０３９９】
例えばセンサ１６０に含まれる照度センサは、無人航空機１０１の周囲の照度を測定する。照度センサは、測定した照度を、コントローラ１８０に出力する。
【０４００】
メモリ１７０は、例えば、半導体メモリ等で構成されてよい。メモリ１７０は、コントローラ１８０のワークメモリとして機能してよい。メモリ１７０は、コントローラ１８０に含まれてよい。メモリ１７０は、無人航空機１０１の識別情報を格納してよい。無人航空機１０１の識別情報は、無人航空機１０１に固有の情報であってよい。無人航空機１０１の識別情報は、数字、および／または文字の組み合わせで構成されてよい。メモリ１７０は、無人航空機１０１の飛行可能エリアの情報を格納してよい。飛行可能エリアは、法律等によって無人航空機１０１の飛行が許可されたエリアであってよい。
【０４０１】
コントローラ１８０は、例えば、プロセッサを含みうる。コントローラ１８０は、１以上のプロセッサを含んでよい。プロセッサは、特定のプログラムを読み込ませて特定の機能を実行する汎用のプロセッサ、および特定の処理に特化した専用のプロセッサを含んでよい。専用のプロセッサは、特定用途向けＩＣを含んでよい。プロセッサは、プログラマブルロジックデバイスを含んでよい。ＰＬＤは、ＦＰＧＡを含んでよい。コントローラ１８０は、１つまたは複数のプロセッサが協働するＳｏＣ、およびＳｉＰのいずれかであってよい。コントローラ１８０は、メモリ１７０に、各種情報、または無人航空機１０１の各構成部を動作させるためのプログラム等を格納してよい。
【０４０２】
コントローラ１８０は、第１アンテナ６０ｇの第１給電線６１を経由して、送信機１０５からの受信信号を取得しうる。コントローラ１８０は、受信信号に含まれる制御信号に基づいて、無人航空機１０１を飛行させる。コントローラ１８０は、メモリ１７０に格納された所定のプログラムに基づく自動操縦により、無人航空機１０１を飛行させてもよい。
【０４０３】
コントローラ１８０は、各種データを、センサ１６０から取得してよい。コントローラ１８０は、各種データを、無人航空機１０１が無線通信機器９０を備える場合、無線通信機器９０のセンサ９２から取得してよい。コントローラ１８０は、各種データをセンサ９２から取得する場合、第１アンテナ６０ｇの第１給電線６１を経由して、無線通信機器９０からの受信信号を取得してよい。当該受信信号は、センサ９２が測定した測定データが含まれうる。
【０４０４】
コントローラ１８０は、無人航空機１０１の周囲の環境データを取得してよい。環境データは、無人航空機１０１の周囲の、画像、温度、湿度、気圧、および照度を含んでよい。
【０４０５】
コントローラ１８０は、無人航空機１０１の飛行データを、取得または算出してよい。飛行データは、無人航空機１０１の、速度、飛行距離、および飛行可能時間を含んでよい。例えば、コントローラ１８０は、センサ１６０によって、または無線通信機器９０のセンサ９２によって、無人航空機１０１の速度を、取得してよい。例えば、コントローラ１８０は、センサ１６０、またはセンサ９２が取得した加速度に基づいて、無人航空機１０１の飛行距離を算出してよい。例えば、コントローラ１８０は、電池１０１ｈの残量に基づいて、無人航空機１０１の飛行可能時間を算出してよい。
【０４０６】
コントローラ１８０は、無人航空機１０１の位置情報を取得してよい。例えば、コントローラ１８０は、第１アンテナ６０ｇが取得したＧＰＳ信号に基づいて、無人航空機１０１の位置情報を取得してよい。例えば、コントローラ１８０は、第１アンテナ６０ｇによって取得した、無人航空機１０１の周囲の通信基地局１０２からの信号に基づいて、無人航空機１０１の位置情報を取得してよい。なお、コントローラ１８０は、取得した位置情報と、メモリ１７０に格納された飛行可能エリアの情報とに基づいて、飛行可能エリアを飛行するよう制御してよい。
【０４０７】
コントローラ１８０は、無人航空機１０１から情報処理装置１０４に送信する送信信号を、生成してよい。コントローラ１８０は、遠距離通信規格に従って、送信信号を生成してもよい。コントローラ１８０は、生成した送信信号に応じた電力を、第１アンテナ６０ｇの第１給電線６１に供給してよい。コントローラ１８０は、送信信号に応じた電力を第１アンテナ６０ｇの第１給電線６１に供給することで、電磁波としての送信信号を、情報処理装置１０４に送信しうる。
【０４０８】
コントローラ１８０は、無人航空機１０１から情報処理装置１０４への送信信号として、環境データ、無人航空機１０１の飛行データ、および無人航空機１０１の位置情報の少なくとも１つに応じた送信信号を生成してよい。コントローラ１８０は、メモリ１７０に格納された無人航空機１０１の識別情報が含まれるように、送信信号を生成してよい。情報処理装置１０４は、当該送信信号を取得することにより、無人航空機１０１の識別情報と共に、環境データ、無人航空機１０１の飛行データ、および無人航空機１０１の位置情報の少なくとも１つを、取得することができる。
【０４０９】
例えば監視業者が無人航空機１０１を利用する場合、監視業者は、情報処理装置１０４が取得した環境データに含まれる所定領域の画像によって、所定領域を監視することができる。例えば無人航空機１０１が自動操縦により飛行している場合、無人航空機１０１の所有者は、無人航空機１０１が取得した飛行データから、無人航空機１０１の状態を把握することができる。例えば宅配業者が無人航空機１０１を利用する場合、宅配業者は、情報処理装置１０４が取得した無人航空機１０１の識別情報および位置情報から、宅配中の無人航空機１０１の位置を把握することができる。例えば無人航空機１０１が盗難にあった場合、無人航空機１０１の所有者は、情報処理装置１０４が取得した無人航空機１０１の識別情報および位置情報から、無人航空機１０１の位置を把握することができる。
【０４１０】
コントローラ１８０は、無人航空機１０１から送信機１０５に送信する送信信号を、生成してよい。コントローラ１８０は、近距離通信規格に従って、送信信号を生成してもよい。コントローラ１８０は、生成した送信信号に応じた電力を、第１アンテナ６０ｇの第１給電線６１に供給してよい。コントローラ１８０は、送信信号に応じた電力を第１アンテナ６０ｇの第１給電線６１に供給することで、電磁波としての送信信号を、送信機１０５に送信しうる。
【０４１１】
コントローラ１８０は、無人航空機１０１から送信機１０５への送信信号として、無人航空機１０１の周囲の環境データ、無人航空機１０１の飛行データ、および無人航空機１０１の位置情報の少なくとも１つに応じた送信信号を、生成してよい。コントローラ１８０は、メモリ１７０に格納された無人航空機１０１の識別情報が含まれるように、送信信号を生成してよい。送信機１０５は、当該送信信号を取得することにより、無人航空機１０１の識別情報と共に、無人航空機１０１の周囲の環境データ、無人航空機１０１の飛行データ、および無人航空機１０１の位置情報の少なくとも１つを、取得することができる。
【０４１２】
コントローラ１８０は、無人航空機１０１から送信機１０５への送信信号として、無人航空機１０１と送信機１０５との間の相対位置関係に応じた送信信号を、生成してよい。コントローラ１８０は、無人航空機１０１と送信機１０５との間の通信に基づいて、無人航空機１０１と送信機１０５との間の相対位置関係を取得してよい。コントローラ１８０は、相対位置関係を取得するとき、第１アンテナ６０ｇの放射強度が送信機１０５の方向へ強くなるように、無人航空機１０１の姿勢を制御してよい。コントローラ１８０は、メモリ１７０に格納された無人航空機１０１の識別情報が含まれるように、送信信号を生成してよい。コントローラ１８０は、無人航空機１０１の基地への帰還中、送信信号を生成してよい。送信機１０５は、当該送信信号を取得することにより、無人航空機１０１の識別情報とともに、無人航空機１０１と送信機１０５との間の相対位置関係を取得しうる。操縦者は、送信機１０５が取得した情報から、無人航空機１０１と送信機１０５との間の相対位置関係を把握することができる。操縦者は、無人航空機１０１と送信機１０５との間の相対位置関係を把握することで、無人航空機１０１を安全に着陸させることができる。
【０４１３】
コントローラ１８０は、無人航空機１０１から周囲の航空機１０６に送信する送信信号を、生成してよい。コントローラ１８０は、近距離通信規格に従って、送信信号を生成してよい。コントローラ１８０は、生成した送信信号に応じた電力を、第１アンテナ６０ｇの第１給電線６１に供給してよい。コントローラ１８０は、送信信号に応じた電力を第１アンテナ６０ｇの第１給電線６１に供給することで、電磁波としての送信信号を、周囲の航空機１０６に送信しうる。
【０４１４】
コントローラ１８０は、無人航空機１０１から周囲の航空機１０６への送信信号として、無人航空機１０１と航空機１０６との間の相対位置関係に応じた送信信号を、生成してよい。コントローラ１８０は、超音波センサ１０１ｉによって、無人航空機１０１と航空機１０６との間の相対位置関係を取得してよい。コントローラ１８０は、無人航空機１０１と航空機１０６との間の通信に基づいて、無人航空機１０１と航空機１０６との間の相対位置関係を取得してよい。コントローラ１８０は、相対位置関係を取得するとき、第１アンテナ６０ｇの放射強度が航空機１０６の方向へ強くなるように、無人航空機１０１の姿勢を制御してよい。コントローラ１８０は、メモリ１７０に格納された無人航空機１０１の識別情報が含まれるように、送信信号を生成してよい。航空機１０６は、当該送信信号を取得することで、無人航空機１０１と航空機１０６との間の相対位置関係を取得しうる。航空機１０６が相対位置関係を取得することで、無人航空機１０１と航空機１０６との衝突が避けられうる。
【０４１５】
コントローラ１８０は、無人航空機１０１から陸上基地局１０７に送信する送信信号を、生成してよい。コントローラ１８０は、近距離通信規格に従って、送信信号を生成してよい。コントローラ１８０は、生成した送信信号に応じた電力を、第１アンテナ６０ｇの第１給電線６１に供給してよい。コントローラ１８０は、送信信号に応じた電力を第１アンテナ６０ｇの第１給電線６１に供給することで、電磁波としての送信信号を、陸上基地局１０７に送信する。
【０４１６】
コントローラ１８０は、無人航空機１０１から陸上基地局１０７への送信信号として、無人航空機１０１と陸上基地局１０７との間の相対位置関係に応じた送信信号を、生成してよい。コントローラ１８０は、無人航空機１０１と陸上基地局１０７との間の通信に基づいて、無人航空機１０１と陸上基地局１０７との間の相対位置関係を取得してよい。コントローラ１８０は、相対位置関係を取得するとき、第１アンテナ６０ｇの放射強度が陸上基地局１０７の方向へ強くなるように、無人航空機１０１の姿勢を制御してよい。コントローラ１８０は、メモリ１７０に格納された無人航空機１０１の識別情報が含まれるように、送信信号を生成してよい。コントローラ１８０は、無人航空機１０１の基地への帰還中、送信信号を生成してよい。陸上基地局１０７は、当該送信信号を取得することにより、無人航空機１０１の識別情報とともに、無人航空機１０１と陸上基地局１０７との間の相対位置関係を取得しうる。陸上基地局１０７が無人航空機１０１と送信機１０５との間の相対位置関係を取得することで、無人航空機１０１は、安全に着陸させられうる。
【０４１７】
ここで、通常では、無人航空機にロッドアンテナが配置されうる。ロッドアンテナは、ロッドアンテナの放射効率を維持するために、無人航空機の外面に取り付けられうる。なお、無人航空機のフレームが導電性を有する場合、導電性のフレームによってロッドアンテナの放射効率が低下してしまう場合がある。そのため、無人航空機のフレームが導電性を有する場合、ロッドアンテナは、無人航空機のフレームから突出するように、無人航空機の外面に取り付けられる。
【０４１８】
しかしながら、無人航空機の外面にロッドアンテナを取り付けると、無人航空機の飛行中、無人航空機への空気抵抗が増加しうる。ロッドアンテナが無人航空機のフレームから突出するように取り付けられる場合、無人航空機への空気抵抗は、より増加しうる。無人航空機への空気抵抗が増加すると、無人航空機の飛行中の安定性が低下してしまう場合がある。
【０４１９】
無人航空機の飛行中の安定性を維持するために、無人航空機の内部に、パッチアンテナ等のアンテナを配置させることが想定される。しかしながら、無人航空機は、構造的に、アンテナを配置するスペースが限られてしまう場合がある。
【０４２０】
これに対して、本実施形態では、ロッドアンテナの代わりに、第１アンテナ６０ｇが、無人航空機１０１に配置される。第１アンテナ６０ｇは、ロッドアンテナよりも、小型でありうる。本実施形態では、ロッドアンテナよりも小型の第１アンテナ６０ｇを用いることで、第１アンテナ６０ｇを無人航空機１０１の外面に配置させても、無人航空機１０１は、安定して飛行することができる。
【０４２１】
さらに、第１アンテナ６０ｇの第４導体５０を無人航空機１０１に対向させることで、第１アンテナ６０ｇを無人航空機１０１のフレーム近辺に配置しても、第１アンテナ６０ｇの放射効率が維持されうる。第１アンテナ６０ｇを無人航空機１０１のフレーム近辺に配置することで、無人航空機１は、安定して飛行することができる。
【０４２２】
また、第１アンテナ６０ｇは、ロッドアンテナよりも、小型である。そのため、無人航空機１０１の内部に容易に配置させることができる。
【０４２３】
本開示に係る構成は、以上説明してきた実施形態にのみ限定されるものではなく、幾多の変形または変更が可能である。例えば、各構成部等に含まれる機能等は論理的に矛盾しないように再配置可能であり、複数の構成部等を１つに組み合わせたり、或いは分割したりすることが可能である。
【０４２４】
本開示に係る構成を説明する図は、模式的なものである。図面上の寸法比率等は、現実のものと必ずしも一致しない。
【０４２５】
本開示において「第１」、「第２」、「第３」等の記載は、当該構成を区別するための識別子の一例である。本開示における「第１」および「第２」等の記載で区別された構成は、当該構成における番号を交換することができる。例えば、第１の周波数は、第２の周波数と識別子である「第１」と「第２」とを交換することができる。識別子の交換は同時に行われる。識別子の交換後も当該構成は区別される。識別子は削除してよい。識別子を削除した構成は、符号で区別される。例えば、第１導体３１は、導体３１としうる。本開示における「第１」および「第２」等の識別子の記載のみに基づいて、当該構成の順序の解釈、小さい番号の識別子が存在することの根拠、および大きい番号の識別子が存在することの根拠に利用してはならない。本開示には、第２導体層４２が第２単位スロット４２２を有するが、第１導体層４１が第１単位スロットを有さない構成が含まれる。
【符号の説明】
【０４２６】
１  自転車
１Ａ  シートステー
１Ｂ  シートチューブ
１Ｃ  チェーンステー
１Ｄ  ダウンチューブ
１Ｅ  フロントフォーク
１Ｆ  ヘッドチューブ
１Ｇ  トップチューブ
１Ｈ  リアフォークエンド
１Ｊ  ボトムブラケットシェル
１Ｋ  フロントフォークエンド
１ａ  ハンドル
１ｂ，１ｂ−１，１ｂ−２  クランク
１ｃ  リアホイール
１ｄ  ホイール
１ｃ−１，１ｄ−１  スポーク
１ｃ−２，１ｄ−２  リム
１ｃ−３，１ｄ−３  タイヤ
１ｃ−４，１ｄ−４  ハブ
１ｅ  ステム
１ｆ  リアディレイラー
１ｇ  フロントディレイラー
１ｈ  デュアルコントロールレバー
１ｈ−１  シフトレバー
１ｈ−２  ブレーキレバー
１ｈ−３  スイッチ
１ｉ  ライト
１ｊ，１ｊ−１，１ｊ−２  チェーンホイール
１ｊ−３  孔部
１ｊ−４  ボトムブラケット
１ｋ−１，１ｋ−２  ブレーキ
１ｍ，１ｍ−１，１ｍ−２  ペダル
１ｎ  パワーメータ
１ｏ  バッテリ
１ｐ  サドル
１ｑ  シートポスト
１ｒ  ヘッドパーツ
２  ネットワーク
３  情報処理装置
４  移動体
１０  共振器（Resonator）
１０Ｘ  単位構造体（Unit structure）
２０  基体（Base）
２０ａ  空洞（Cavity）
２１  第１基体（First Base）
２２  第２基体（Second Base）
２３  接続体（Connector）
２４  第３基体（Third Base）
３０  対導体（Pair conductors）
３０１  第５導体層（Fifth conductive layer）
３０２  第５導体（Fifth conductor）
３０３  第６導体（Sixth conductor）
３１  第１導体（First conductor）
３２  第２導体（Second conductor）
４０  第３導体群（Third conductor group）
４０１  第１共振器（First resonator）
４０２  スロット（Slot）
４０３  第７導体（Seventh conductor）
４０Ｘ  単位共振器（Unit resonator）
４０Ｉ  電流路（Current path）
４１  第１導体層（First conductive layer）
４１１  第１単位導体（First unit conductor）
４１２  第１単位スロット（First unit slot）
４１３  第１接続導体（First connecting conductor）
４１４  第１浮遊導体（First floating conductor）
４１５  第１給電導体（First feeding conductor）
４１Ｘ  第１単位共振器（First unit resonator）
４１Ｙ  第１部分共振器（First divisional resonator）
４２  第２導体層（Second conductive layer）
４２１  第２単位導体（Second unit conductor）
４２２  第２単位スロット（Second unit slot）
４２３  第１接続導体（Second connecting conductor）
４２４  第１浮遊導体（Second floating conductor）
４２Ｘ  第２単位共振器（Second unit resonator）
４２Ｙ  第２部分共振器（Second divisional resonator）
４５  インピーダンス素子（Impedance element）
５０  第４導体（Fourth conductor）
５１  基準電位層（Reference potential layer）
５２  第３導体層（Third conductive layer）
５３  第４導体層（Fourth conductive layer）
６０，６０ａ，６０ｂ，６０ｃ，６０ｄ，６０ｅ，６０ｆ，６０ｇ  第１アンテナ（First antenna）
６１  第１給電線（First feeding line）
７０  第２アンテナ（Second antenna）
７１  第２給電層（Second feeding layer）
７２  第２給電線（Second feeding line）
８０  無線通信モジュール（Wireless communication module）
８１  回路基板（Circuit board）
８１１  グラウンド導体（Ground conductor）
８２  ＲＦモジュール（RF module）
９０  無線通信機器（Wireless communication device）
９１  電池（Battery）
９２  センサ（Sensor）
９３  メモリ（Memory）
９４  コントローラ（Controller）
９５  第１筐体（First case）
９５Ａ  上面（Upper surface）
９６  第２筐体（Second case）
９６Ａ  下面（Under surface）
９６１  第８導体（Eighth conductor）
９６１２  第１部位（First body）
９６１３  第１延部（First extra-body）
９６１４  第２延部（Second extra-body）
９７  第３アンテナ（Third antenna）
９９  電導体（Electrical conductive body）
９９Ａ  上面（Upper surface）
１０１  無人航空機（unmanned aircraft）
１０１Ａ  本体部
１０１Ｂ，１０１Ｃ，１０１Ｄ，１０１Ｅ  アーム
１０１Ｆ  電池ホルダ
１０１Ｇ  レッグ
１０１Ｇ−１底部
１０１Ｇ−２，１０１Ｇ−３  側部
１０１ａ−１，１０１ａ−２，１０１ａ−３，１０１ａ−４  モータ
１０１ｂ，１０１ｃ，１０１ｄ，１０１ｅ  プロペラ
１０１ｆ  ジンバル
１０１ｇ  カメラ
１０１ｈ  電池
１０１ｉ  超音波センサ
１０２  通信基地局
１０３  ネットワーク
１０４  情報処理装置
１０５  送信機
１０６  航空機
１０７  陸上基地局
１１０  センサ機器
１１１，１２１，１３１，１４１，１５１  電池
１１２，１６０  センサ
１１３，１２３，１３３，１４３，１５３，１７０  メモリ
１１４，１２４，１３４，１４４，１５４，１８０  コントローラ
１２０  通信機器
１３０  表示機器
１３２  表示デバイス
１４０  検出機器
１４２  検出部
１５０  制御機器
１５２  機構
ｆc  第３アンテナの動作周波数（Operating frequency of the third antenna）
λc  第３アンテナの動作波長（Operating wavelength of the third antenna）
【図１】
2019142676.tif 000003
【図２】
2019142676.tif 000004
【図３Ａ】
2019142676.tif 000005
【図３Ｂ】
2019142676.tif 000006
【図４】
2019142676.tif 000007
【図５】
2019142676.tif 000008
【図６】
2019142676.tif 000009
【図７】
2019142676.tif 000010
【図８Ａ】
2019142676.tif 000011
【図８Ｂ】
2019142676.tif 000012
【図９】
2019142676.tif 000013
【図１０】
2019142676.tif 000014
【図１１】
2019142676.tif 000015
【図１２Ａ】
2019142676.tif 000016
【図１２Ｂ】
2019142676.tif 000017
【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６Ａ】
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【図１６Ｂ】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９Ａ】
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【図１９Ｂ】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２Ａ】
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【図２２Ｂ】
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【図２２Ｃ】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９Ａ】
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【図２９Ｂ】
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【図３０】
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【図３１Ａ】
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【図３１Ｂ】
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【図３１Ｃ】
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【図３１Ｄ】
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【図３２Ａ】
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【図３２Ｂ】
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【図３２Ｃ】
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【図３２Ｄ】
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【図３３Ａ】
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【図３３Ｂ】
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【図３３Ｃ】
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【図３３Ｄ】
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【図３４Ａ】
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【図３４Ｂ】
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【図３４Ｃ】
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【図３４Ｄ】
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【図３５】
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【図３６Ａ】
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【図３６Ｂ】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
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【図４９】
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【図５０】
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【図５１】
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【図５２】
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【図５３】
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【図５４】
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【図５５】
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【図５６Ａ】
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【図５６Ｂ】
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【図５７】
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【図５８】
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【図５９】
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【図６０】
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【図６１】
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【図６２】
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【図６３】
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【図６４】
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【図６５】
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【図６６】
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【図６７】
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【図６８】
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【図６９】
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【図７０】
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【図７１】
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【図７２】
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【図７３】
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【図７４】
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【図７５Ａ】
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【図７５Ｂ】
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【図７６】
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【図７７】
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【図７８】
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【図７９】
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【図８０】
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【図８１】
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【図８２】
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【図８３】
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【図８４】
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【図８５】
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【図８６】
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【図８７】
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【図８８】
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【図８９】
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【図９０】
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【図９１】
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【図９２】
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【図９３】
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【図９４】
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【図９５】
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【図９６】
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【図９７】
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【図９８】
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【図９９】
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【国際調査報告】
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