(57)【要約】  変倍光学系（ＺＬ）は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群（Ｇ１）と、負の屈折力を有する第２レンズ群（Ｇ２）と、正の屈折力を有する第３レンズ群（Ｇ３）と、後続レンズ群（ＧＲ）とを有し、変倍の際に、隣り合う各レンズ群の間隔が変化し、第１レンズ群（Ｇ１）が像面に対して固定され、広角端状態から望遠端状態への変倍の際に、第３レンズ群（Ｇ３）が像側へ移動し、後続レンズ群（ＧＲ）は、物体側から順に並んだ、合焦の際に移動する負の屈折力を有する第１合焦レンズ群と、合焦の際に移動する正の屈折力を有する第２合焦レンズ群とを有し、以下の条件式を満足する。  ０．８０＜（−ｆＦ１）／ｆＦ２＜５．００  但し、ｆＦ１：第１合焦レンズ群の焦点距離        ｆＦ２：第２合焦レンズ群の焦点距離
2020105104.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、後続レンズ群とを有し、
変倍の際に、隣り合う各レンズ群の間隔が変化し、
前記後続レンズ群は、物体側から順に並んだ、合焦の際に移動する負の屈折力を有する第１合焦レンズ群と、合焦の際に移動する正の屈折力を有する第２合焦レンズ群とを有し、
以下の条件式を満足する変倍光学系。
０．８０＜（−ｆＦ１）／ｆＦ２＜５．００
但し、ｆＦ１：前記第１合焦レンズ群の焦点距離
ｆＦ２：前記第２合焦レンズ群の焦点距離
【請求項２】
以下の条件式を満足する請求項１に記載の変倍光学系。
−２．００＜ｍＴＦ１／ｍＴＦ２＜−０．１０
但し、ｍＴＦ１：望遠端状態において無限遠物体から近距離物体へ合焦する際の前記第１合焦レンズ群の移動量（物体側への移動量の符号を＋とし、像側への移動量の符号を−とする）
ｍＴＦ２：望遠端状態において無限遠物体から近距離物体へ合焦する際の前記第２合焦レンズ群の移動量（物体側への移動量の符号を＋とし、像側への移動量の符号を−とする）
【請求項３】
以下の条件式を満足する請求項１または２に記載の変倍光学系。
０．１０＜βＴＦ１／βＴＦ２＜１．００
但し、βＴＦ１：望遠端状態において無限遠物体に合焦する場合の前記第１合焦レンズ群の横倍率
βＴＦ２：望遠端状態において無限遠物体に合焦する場合の前記第２合焦レンズ群の横倍率
【請求項４】
前記第１合焦レンズ群は、無限遠物体から近距離物体へ合焦する際に像側へ移動する請求項１〜３のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項５】
前記第２合焦レンズ群は、無限遠物体から近距離物体へ合焦する際に物体側へ移動する請求項１〜４のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項６】
以下の条件式を満足する請求項１〜５のいずれか一項に記載の変倍光学系。
−１０．００＜（βＴＦ１／βＷＦ１）×（βＴＦ２／βＷＦ２）＜１０．００
但し、βＴＦ１：望遠端状態において無限遠物体に合焦する場合の前記第１合焦レンズ群の横倍率
βＷＦ１：広角端状態において無限遠物体に合焦する場合の前記第１合焦レンズ群の横倍率
βＴＦ２：望遠端状態において無限遠物体に合焦する場合の前記第２合焦レンズ群の横倍率
βＷＦ２：広角端状態において無限遠物体に合焦する場合の前記第２合焦レンズ群の横倍率
【請求項７】
以下の条件式を満足する請求項１〜６のいずれか一項に記載の変倍光学系。
１．５０＜ｆ１／（−ｆ２）＜５．００
但し、ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
【請求項８】
以下の条件式を満足する請求項１〜７のいずれか一項に記載の変倍光学系。
０．８０＜ｆ１／ｆ３＜２．５０
但し、ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離
【請求項９】
前記後続レンズ群は、第４レンズ群を有し、
以下の条件式を満足する請求項１〜８のいずれか一項に記載の変倍光学系。
−２．００＜ｆ１／ｆ４＜４．００
但し、ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離
【請求項１０】
広角端状態から望遠端状態への変倍の際に、前記第３レンズ群が像側へ移動する請求項１〜９のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項１１】
前記第２レンズ群は、以下の条件式を満足する正レンズを有する請求項１〜１０のいずれか一項に記載の変倍光学系。
１８．０＜νｄＰ＜３５．０
１．８３＜ｎｄＰ＋（０．０１４２５×νｄＰ）＜２．１２
０．７０２＜θｇＦＰ＋（０．００３１６×νｄＰ）
但し、νｄＰ：前記正レンズのｄ線を基準とするアッベ数
ｎｄＰ：前記正レンズのｄ線に対する屈折率
θｇＦＰ：前記正レンズの部分分散比であり、前記正レンズのｇ線に対する屈折率をｎｇＰとし、前記正レンズのＦ線に対する屈折率をｎＦＰとし、前記正レンズのＣ線に対する屈折率をｎＣＰとしたとき、次式で定義される
θｇＦＰ＝（ｎｇＰ−ｎＦＰ）／（ｎＦＰ−ｎＣＰ）
【請求項１２】
以下の条件式を満足する請求項１〜１１のいずれか一項に記載の変倍光学系。
２５．００°＜２ωｗ＜５０．００°
但し、２ωｗ：広角端状態における前記変倍光学系の全画角
【請求項１３】
以下の条件式を満足する請求項１〜１２のいずれか一項に記載の変倍光学系。
５．００°＜２ωｔ＜２０．００°
但し、２ωｔ：望遠端状態における前記変倍光学系の全画角
【請求項１４】
以下の条件式を満足する請求項１〜１３のいずれか一項に記載の変倍光学系。
０．２０＜ＢＦｗ／ｆｗ＜０．８５
但し、ＢＦｗ：広角端状態における前記変倍光学系のバックフォーカス
ｆｗ：広角端状態における前記変倍光学系の焦点距離
【請求項１５】
請求項１〜１４のいずれかに記載の変倍光学系を搭載して構成される光学機器。
【請求項１６】
物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、後続レンズ群とを有した変倍光学系の製造方法であって、
変倍の際に、隣り合う各レンズ群の間隔が変化し、
前記後続レンズ群は、物体側から順に並んだ、合焦の際に移動する負の屈折力を有する第１合焦レンズ群と、合焦の際に移動する正の屈折力を有する第２合焦レンズ群とを有し、
以下の条件式を満足するように、
レンズ鏡筒内に各レンズを配置する変倍光学系の製造方法。
０．８０＜（−ｆＦ１）／ｆＦ２＜５．００
但し、ｆＦ１：前記第１合焦レンズ群の焦点距離
ｆＦ２：前記第２合焦レンズ群の焦点距離
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、変倍光学系、これを用いた光学機器およびこの変倍光学系の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、写真用カメラ、電子スチルカメラ、ビデオカメラ等に適した変倍光学系が提案されている（例えば、特許文献１を参照）。変倍光学系においては、収差を良好に補正することが求められている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１６−１３９１２５号公報
【発明の概要】
【０００４】
第１の態様に係る変倍光学系は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、後続レンズ群とを有し、変倍の際に、隣り合う各レンズ群の間隔が変化し、前記後続レンズ群は、物体側から順に並んだ、合焦の際に移動する負の屈折力を有する第１合焦レンズ群と、合焦の際に移動する正の屈折力を有する第２合焦レンズ群とを有し、以下の条件式を満足する。
０．８０＜（−ｆＦ１）／ｆＦ２＜５．００
但し、ｆＦ１：前記第１合焦レンズ群の焦点距離
ｆＦ２：前記第２合焦レンズ群の焦点距離
【０００５】
第２の態様に係る光学機器は、上記変倍光学系を搭載して構成される。
【０００６】
第３の態様に係る変倍光学系の製造方法は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、後続レンズ群とを有した変倍光学系の製造方法であって、変倍の際に、隣り合う各レンズ群の間隔が変化し、前記後続レンズ群は、物体側から順に並んだ、合焦の際に移動する負の屈折力を有する第１合焦レンズ群と、合焦の際に移動する正の屈折力を有する第２合焦レンズ群とを有し、以下の条件式を満足するように、レンズ鏡筒内に各レンズを配置する。
０．８０＜（−ｆＦ１）／ｆＦ２＜５．００
但し、ｆＦ１：前記第１合焦レンズ群の焦点距離
ｆＦ２：前記第２合焦レンズ群の焦点距離
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】第１実施例に係る変倍光学系が広角端状態から望遠端状態に変化する際のレンズの動きを示す図である。
【図２】図２（Ａ）、図２（Ｂ）、および図２（Ｃ）はそれぞれ、第１実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における諸収差図である。
【図３】第２実施例に係る変倍光学系が広角端状態から望遠端状態に変化する際のレンズの動きを示す図である。
【図４】図４（Ａ）、図４（Ｂ）、および図４（Ｃ）はそれぞれ、第２実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における諸収差図である。
【図５】第３実施例に係る変倍光学系が広角端状態から望遠端状態に変化する際のレンズの動きを示す図である。
【図６】図６（Ａ）、図６（Ｂ）、および図６（Ｃ）はそれぞれ、第３実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における諸収差図である。
【図７】第４実施例に係る変倍光学系が広角端状態から望遠端状態に変化する際のレンズの動きを示す図である。
【図８】図８（Ａ）、図８（Ｂ）、および図８（Ｃ）はそれぞれ、第４実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における諸収差図である。
【図９】第５実施例に係る変倍光学系が広角端状態から望遠端状態に変化する際のレンズの動きを示す図である。
【図１０】図１０（Ａ）、図１０（Ｂ）、および図１０（Ｃ）はそれぞれ、第５実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における諸収差図である。
【図１１】第６実施例に係る変倍光学系が広角端状態から望遠端状態に変化する際のレンズの動きを示す図である。
【図１２】図１２（Ａ）、図１２（Ｂ）、および図１２（Ｃ）はそれぞれ、第６実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における諸収差図である。
【図１３】第７実施例に係る変倍光学系が広角端状態から望遠端状態に変化する際のレンズの動きを示す図である。
【図１４】図１４（Ａ）、図１４（Ｂ）、および図１４（Ｃ）はそれぞれ、第７実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における諸収差図である。
【図１５】本実施形態に係る変倍光学系を備えたカメラの構成を示す図である。
【図１６】本実施形態に係る変倍光学系の製造方法を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
以下、本実施形態に係る変倍光学系および光学機器について図を参照して説明する。まず、本実施形態に係る変倍光学系を備えたカメラ（光学機器）を図１５に基づいて説明する。このカメラ１は、図１５に示すように撮影レンズ２として本実施形態に係る変倍光学系を備えたデジタルカメラである。カメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光されて、撮像素子３へ到達する。これにより被写体からの光は、当該撮像素子３によって撮像されて、被写体画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者はカメラ１による被写体の撮影を行うことができる。なお、このカメラは、ミラーレスカメラでも、クイックリターンミラーを有した一眼レフタイプのカメラであっても良い。
【０００９】
次に、本実施形態に係る変倍光学系（撮影レンズ）について説明する。本実施形態に係る変倍光学系（ズームレンズ）ＺＬの一例としての変倍光学系ＺＬ（１）は、図１に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、後続レンズ群ＧＲとを有している。変倍の際に、隣り合う各レンズ群の間隔が変化する。なお、変倍の際に、第１レンズ群Ｇ１は像面に対して固定される。広角端状態から望遠端状態への変倍の際に、第３レンズ群Ｇ３は光軸に沿って像側へ移動する。後続レンズ群ＧＲは、物体側から順に並んだ、合焦の際に移動する負の屈折力を有する第１合焦レンズ群と、合焦の際に移動する正の屈折力を有する第２合焦レンズ群とを有している。
【００１０】
上記構成の下、本実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、以下の条件式（１）を満足する。
【００１１】
０．８０＜（−ｆＦ１）／ｆＦ２＜５．００  ・・・（１）
但し、ｆＦ１：第１合焦レンズ群の焦点距離
ｆＦ２：第２合焦レンズ群の焦点距離
【００１２】
本実施形態によれば、球面収差等の諸収差が良好に補正された変倍光学系、およびこの変倍光学系を備えた光学機器を得ることが可能になる。本実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、図３に示す変倍光学系ＺＬ（２）でもよく、図５に示す変倍光学系ＺＬ（３）でもよく、図７に示す変倍光学系ＺＬ（４）でもよい。また、本実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、図９に示す変倍光学系ＺＬ（５）でもよく、図１１に示す変倍光学系ＺＬ（６）でもよく、図１３に示す変倍光学系ＺＬ（７）でもよい。
【００１３】
条件式（１）は、第１合焦レンズ群の焦点距離と第２合焦レンズ群の焦点距離との比を規定するものである。条件式（１）を満足することで、無限遠物体から近距離物体への合焦の際の球面収差をはじめとする諸収差の変動を抑えることができる。
【００１４】
条件式（１）の対応値が上限値を上回ると、第２合焦レンズ群の屈折力が強くなるため、合焦の際の球面収差をはじめとする諸収差の変動を抑えることが困難になる。条件式（１）の上限値を４．７５に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式（１）の上限値を、４．５０、４．２５、４．００、３．７５、３．５０、３．２５、３．００、２．７５、２．５０、２．２５、さらに２．００に設定してもよい。
【００１５】
条件式（１）の対応値が下限値を下回ると、第１合焦レンズ群の負の屈折力が強くなるため、合焦の際の球面収差をはじめとする諸収差の変動を抑えることが困難になる。条件式（１）の下限値を０．８５に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式（１）の下限値を、０．９０、１．００、１．１０、１．２０、１．２５、１．２８、さらに１．３０に設定してもよい。
【００１６】
本実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、以下の条件式（２）を満足することが望ましい。
【００１７】
−２．００＜ｍＴＦ１／ｍＴＦ２＜−０．１０  ・・・（２）
但し、ｍＴＦ１：望遠端状態において無限遠物体から近距離物体へ合焦する際の第１合焦レンズ群の移動量（物体側への移動量の符号を＋とし、像側への移動量の符号を−とする）
ｍＴＦ２：望遠端状態において無限遠物体から近距離物体へ合焦する際の第２合焦レンズ群の移動量（物体側への移動量の符号を＋とし、像側への移動量の符号を−とする）
【００１８】
条件式（２）は、望遠端状態において無限遠物体から近距離物体（最も近距離の物体）へ合焦する際の第１合焦レンズ群の移動量と、望遠端状態において無限遠物体から近距離物体（最も近距離の物体）へ合焦する際の第２合焦レンズ群の移動量との比を規定するものである。条件式（２）を満足することで、無限遠物体から近距離物体への合焦の際の球面収差をはじめとする諸収差の変動を抑えることができる。
【００１９】
条件式（２）の対応値が上限値を上回ると、第２合焦レンズ群の移動量が大きくなるため、合焦の際の球面収差をはじめとする諸収差の変動を抑えることが困難になる。条件式（２）の上限値を−０．１５に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式（２）の上限値を、−０．１８、−０．２０、−０．２３、−０．２５、−０．２８、−０．３０、−０．３３、−０．３５、−０．３８、−０．４０、さらに−０．４３に設定してもよい。
【００２０】
条件式（２）の対応値が下限値を下回ると、第１合焦レンズ群の移動量が大きくなるため、合焦の際の球面収差をはじめとする諸収差の変動を抑えることが困難になる。条件式（２）の下限値を−１．９０に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式（２）の下限値を、−１．８０、−１．７０、−１．６０、さらに−１．５０に設定してもよい。
【００２１】
本実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、以下の条件式（３）を満足することが望ましい。
【００２２】
０．１０＜βＴＦ１／βＴＦ２＜１．００  ・・・（３）
但し、βＴＦ１：望遠端状態において無限遠物体に合焦する場合の第１合焦レンズ群の横倍率
βＴＦ２：望遠端状態において無限遠物体に合焦する場合の第２合焦レンズ群の横倍率
【００２３】
条件式（３）は、望遠端状態において無限遠物体に合焦する場合の第１合焦レンズ群の横倍率と、望遠端状態において無限遠物体に合焦する場合の第２合焦レンズ群の横倍率との比を規定するものである。条件式（３）を満足することで、無限遠物体から近距離物体への合焦の際の球面収差をはじめとする諸収差の変動を抑えることができる。
【００２４】
条件式（３）の対応値が上限値を上回ると、第１合焦レンズ群の横倍率が大きくなるため、合焦の際の球面収差をはじめとする諸収差の変動を抑えることが困難になる。条件式（３）の上限値を０．９５に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式（３）の上限値を、０．９０、０．８５、０．８０、０．７５、０．７０、０．６５、さらに０．６４に設定してもよい。
【００２５】
条件式（３）の対応値が下限値を下回ると、第２合焦レンズ群の横倍率が大きくなるため、合焦の際の球面収差をはじめとする諸収差の変動を抑えることが困難になる。条件式（３）の下限値を０．１２に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式（３）の下限値を、０．１５、０．１８、０．２０、０．２２、０．２４、さらに０．２５に設定してもよい。
【００２６】
本実施形態に係る変倍光学系ＺＬにおいて、第１合焦レンズ群は、無限遠物体から近距離物体へ合焦する際に像側へ移動することが望ましい。これにより、無限遠物体から近距離物体へ合焦する際の、球面収差および像面湾曲の変動を少なくすることができるので好ましい。
【００２７】
本実施形態に係る変倍光学系ＺＬにおいて、第２合焦レンズ群は、無限遠物体から近距離物体へ合焦する際に物体側へ移動することが望ましい。これにより、無限遠物体から近距離物体へ合焦する際の、球面収差および像面湾曲の変動を少なくすることができるので好ましい。
【００２８】
本実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、以下の条件式（４）を満足することが望ましい。
−１０．００＜（βＴＦ１／βＷＦ１）×（βＴＦ２／βＷＦ２）＜１０．００ ・・・（４）
但し、βＴＦ１：望遠端状態において無限遠物体に合焦する場合の第１合焦レンズ群の横倍率
βＷＦ１：広角端状態において無限遠物体に合焦する場合の第１合焦レンズ群の横倍率
βＴＦ２：望遠端状態において無限遠物体に合焦する場合の第２合焦レンズ群の横倍率
βＷＦ２：広角端状態において無限遠物体に合焦する場合の第２合焦レンズ群の横倍率
【００２９】
条件式（４）は、第１合焦レンズ群と第２合焦レンズの変倍への寄与を規定するものである。条件式（４）を満足することで、鏡筒を小型化し、像面湾曲および球面収差をはじめとする諸収差を良好に補正することができる。
【００３０】
条件式（４）の対応値が上記の範囲内であると、変倍の際の球面収差および像面湾曲の変動を小さく抑えることができるので好ましい。条件式（４）の上限値を８．００に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式（４）の上限値を、６．００、５．００、４．００、３．５０、３．００、２．５０、２．００、１．８０、１．５０、さらに１．３０に設定してもよい。また、条件式（４）の下限値を−８．００に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式（４）の下限値を、−６．００、−５．００、−４．００、−２．５０、−１．００、−０．５０、０．５０、０．７５、さらに０．９０に設定してもよい。
【００３１】
本実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、以下の条件式（５）を満足することが望ましい。
【００３２】
１．５０＜ｆ１／（−ｆ２）＜５．００  ・・・（５）
但し、ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離
ｆ２：第２レンズ群Ｇ２の焦点距離
【００３３】
条件式（５）は、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離と第２レンズ群Ｇ２の焦点距離との比を規定するものである。条件式（５）を満足することで、コマ収差および球面収差を良好に補正し、本実施形態を満足する変倍比を確保することができる。
【００３４】
条件式（５）の対応値が上限値を上回ると、第２レンズ群Ｇ２の屈折力が強くなるため、コマ収差および球面収差を補正することが困難になる。条件式（５）の上限値を４．８０に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式（５）の上限値を、４．５０、４．３０、４．００、３．９０、３．８０、さらに３．７５に設定してもよい。
【００３５】
条件式（５）の対応値が下限値を下回ると、第１レンズ群Ｇ１の屈折力が強くなるため、コマ収差および球面収差を補正することが困難になる。条件式（５）の下限値を１．７５に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式（５）の下限値を、１．９０、２．００、２．２５、２．４０、２．５０、２．７０、２．８０、２．９０、さらに３．００に設定してもよい。
【００３６】
本実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、以下の条件式（６）を満足することが望ましい。
【００３７】
０．８０＜ｆ１／ｆ３＜２．５０  ・・・（６）
但し、ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離
【００３８】
条件式（６）は、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離と第３レンズ群Ｇ３の焦点距離との比を規定するものである。条件式（６）を満足することで、球面収差およびコマ収差を良好に補正することができる。
【００３９】
条件式（６）の対応値が上限値を上回ると、第３レンズ群Ｇ３の屈折力が強くなるため、球面収差およびコマ収差を補正することが困難になる。条件式（６）の上限値を２．４５に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式（６）の上限値を、２．４０、２．２０、２．００、１．９０、１．８０、１．７０、１．６０、さらに１．５０に設定してもよい。
【００４０】
条件式（６）の対応値が下限値を下回ると、第１レンズ群Ｇ１の屈折力が強くなるため、球面収差およびコマ収差を補正することが困難になる。条件式（６）の下限値を０．８２に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式（６）の下限値を、０．８５、０．８７、０．９０、０．９２、０．９５、０．９８、さらに１．００に設定してもよい。
【００４１】
本実施形態に係る変倍光学系ＺＬにおいて、後続レンズ群ＧＲは、第４レンズ群Ｇ４を有し、以下の条件式（７）を満足することが望ましい。
【００４２】
−２．００＜ｆ１／ｆ４＜４．００  ・・・（７）
但し、ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離
ｆ４：第４レンズ群Ｇ４の焦点距離
【００４３】
条件式（７）は、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離と第４レンズ群Ｇ４の焦点距離との比を規定するものである。条件式（７）を満足することで、球面収差およびコマ収差を良好に補正することができる。
【００４４】
条件式（７）の対応値が上限値を上回ると、第４レンズ群Ｇ４の屈折力が強くなるため、球面収差およびコマ収差を補正することが困難になる。条件式（７）の上限値を３．８０に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式（７）の上限値を、３．６０、３．５０、３．２０、３．００、２．８０、２．６０、２．５０、２．４０、さらに２．３０に設定してもよい。
【００４５】
条件式（７）の対応値が下限値を下回ると、第１レンズ群Ｇ１の屈折力が強くなるため、球面収差およびコマ収差を補正することが困難になる。条件式（７）の下限値を−１．５０に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式（７）の下限値を、０．５０、０．８０、１．００、１．２０、１．４０、１．５０、さらに１．５５に設定してもよい。
【００４６】
本実施形態に係る変倍光学系ＺＬにおいて、広角端状態から望遠端状態への変倍の際に、第３レンズ群Ｇ３が像側へ移動することが望ましい。これにより、球面収差をはじめとする諸収差を良好に補正し、本実施形態を満足する変倍比を確保することができる。
【００４７】
本実施形態に係る変倍光学系ＺＬにおいて、第２レンズ群Ｇ２は、以下の条件式（８）〜（１０）を満足する正レンズを有することが望ましい。
【００４８】
１８．０＜νｄＰ＜３５．０                            ・・・（８）
１．８３＜ｎｄＰ＋（０．０１４２５×νｄＰ）＜２．１２・・・（９）
０．７０２＜θｇＦＰ＋（０．００３１６×νｄＰ）    ・・・（１０）
但し、νｄＰ：正レンズのｄ線を基準とするアッベ数
ｎｄＰ：正レンズのｄ線に対する屈折率
θｇＦＰ：正レンズの部分分散比であり、正レンズのｇ線に対する屈折率をｎｇＰとし、正レンズのＦ線に対する屈折率をｎＦＰとし、正レンズのＣ線に対する屈折率をｎＣＰとしたとき、次式で定義される
θｇＦＰ＝（ｎｇＰ−ｎＦＰ）／（ｎＦＰ−ｎＣＰ）
なお、正レンズのｄ線を基準とするアッベ数νｄＰは、次式で定義される
νｄＰ＝（ｎｄＰ−１）／（ｎＦＰ−ｎＣＰ）
【００４９】
条件式（８）は、第２レンズ群Ｇ２における正レンズのｄ線を基準とするアッベ数の適切な範囲を規定するものである。条件式（８）を満足することで、球面収差、コマ収差等の基準収差の補正と、１次の色収差の補正（色消し）を良好に行うことができる。
【００５０】
条件式（８）の対応値が上限値を上回ると、軸上色収差の補正が困難になるため、好ましくない。条件式（８）の上限値を３２．５に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式（８）の上限値を３１．５とすることが好ましい。
【００５１】
条件式（８）の対応値が下限値を下回ると、軸上色収差の補正が困難になるため、好ましくない。条件式（８）の下限値を２０．００に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式（８）の下限値を、２２．００、２３．００、２３．５０、２４．００、２５．００、さらに２６．００とすることが好ましい。
【００５２】
条件式（９）は、第２レンズ群Ｇ２における正レンズのｄ線に対する屈折率とｄ線を基準とするアッベ数の適切な関係を規定するものである。条件式（９）を満足することで、球面収差、コマ収差等の基準収差の補正と、１次の色収差の補正（色消し）を良好に行うことができる。
【００５３】
条件式（９）の対応値が上記の範囲から外れると、例えばペッツバール和が小さくなることで、像面湾曲の補正が困難になるため、好ましくない。条件式（９）の上限値を２．１０に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式（９）の上限値を２．０８、さらに２．０６とすることが好ましい。また、条件式（９）の下限値を１．８４に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式（９）の下限値を１．８５とすることが好ましい。
【００５４】
条件式（１０）は、第２レンズ群Ｇ２における正レンズの異常分散性を適切に規定するものである。条件式（１０）を満足することで、色収差の補正において、１次の色消しに加え、２次スペクトルを良好に補正することができる。
【００５５】
条件式（１０）の対応値が下限値を下回ると、正レンズの異常分散性が小さくなるため、色収差の補正が困難となる。条件式（１０）の下限値を０．７０４に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式（１０）の下限値を、０．７０８、０．７１０、さらに０．７１５とすることが好ましい。
【００５６】
本実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、以下の条件式（１１）を満足することが望ましい。
【００５７】
２５．００°＜２ωｗ＜５０．００°  ・・・（１１）
但し、２ωｗ：広角端状態における変倍光学系ＺＬの全画角
【００５８】
条件式（１１）は、広角端状態における変倍光学系ＺＬの全画角を規定するものである。条件式（１１）を満足することで、本実施形態を満足する広い画角を有しつつ、コマ収差、歪曲収差、および像面湾曲等の諸収差を良好に補正することができる。条件式（１１）の下限値を２７．００°に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式（１１）の下限値を、２９．００°、３０．００°、３２．００°、さらに３３．００°に設定してもよい。また、条件式（１１）の上限値を４８．００°に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式（１１）の上限値を、４５．００°、４２．００°、４０．００°、３８．００°、３６．００°、さらに３５．００°に設定してもよい。
【００５９】
本実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、以下の条件式（１２）を満足することが望ましい。
【００６０】
５．００°＜２ωｔ＜２０．００°  ・・・（１２）
但し、２ωｔ：望遠端状態における変倍光学系ＺＬの全画角
【００６１】
条件式（１２）は、望遠端状態における変倍光学系ＺＬの全画角を規定するものである。条件式（１２）を満足することで、コマ収差、歪曲収差、および像面湾曲等の諸収差を良好に補正することができる。条件式（１２）の上限値を１８．００°に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式（１２）の上限値を、１６．００°、１５．００°、１４．００°、さらに１３．００°に設定してもよい。一方、条件式（１２）の下限値を７．００°に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式（１２）の下限値を、８．００°、１０．００°、１１．００°、さらに１２．００°に設定してもよい。
【００６２】
本実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、以下の条件式（１３）を満足することが望ましい。
【００６３】
０．２０＜ＢＦｗ／ｆｗ＜０．８５  ・・・（１３）
但し、ＢＦｗ：広角端状態における変倍光学系ＺＬのバックフォーカス
ｆｗ：広角端状態における変倍光学系ＺＬの焦点距離
【００６４】
条件式（１３）は、広角端状態における変倍光学系ＺＬのバックフォーカスと、広角端状態における変倍光学系ＺＬの焦点距離との比を規定するものである。条件式（１３）を満足することで、広角端状態におけるコマ収差をはじめとする諸収差を良好に補正することができる。
【００６５】
条件式（１３）の対応値が上限値を上回ると、広角端状態における変倍光学系ＺＬの焦点距離に対してバックフォーカスが大きくなりすぎるため、広角端状態におけるコマ収差をはじめとする諸収差を補正することが困難になる。条件式（１３）の上限値を０．８０に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式（１３）の上限値を、０．７５、０．７０、０．６５、０．６０、さらに０．５５に設定してもよい。
【００６６】
条件式（１３）の対応値が下限値を下回ると、広角端状態における変倍光学系ＺＬの焦点距離に対してバックフォーカスが小さくなりすぎるため、広角端状態におけるコマ収差をはじめとする諸収差を補正することが困難になる。また、鏡筒のメカ部材を配置することが困難になる。条件式（１３）の下限値を０．２５に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式（１３）の下限値を、０．３０、０．３５、０．４０、さらに０．４２に設定してもよい。
【００６７】
続いて、図１６を参照しながら、本実施形態に係る変倍光学系ＺＬの製造方法について概説する。まず、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、後続レンズ群ＧＲとを配置する（ステップＳＴ１）。そして、変倍の際に、隣り合う各レンズ群の間隔が変化するように構成する（ステップＳＴ２）。変倍の際に、第１レンズ群Ｇ１は像面に対して固定される。広角端状態から望遠端状態への変倍の際に、第３レンズ群Ｇ３は光軸に沿って像側へ移動する。また、後続レンズ群ＧＲに、物体側から順に、合焦の際に移動する負の屈折力を有する第１合焦レンズ群と、合焦の際に移動する正の屈折力を有する第２合焦レンズ群とを配置する（ステップＳＴ３）。さらに、少なくとも上記条件式（１）を満足するように、レンズ鏡筒内に各レンズを配置する（ステップＳＴ４）。このような製造方法によれば、球面収差等の諸収差が良好に補正された変倍光学系を製造することが可能になる。
【００６８】
以下、本実施形態の実施例に係る変倍光学系ＺＬを図面に基づいて説明する。図１、図３、図５、図７、図９、図１１、図１３は、第１〜第７実施例に係る変倍光学系ＺＬ｛ＺＬ（１）〜ＺＬ（７）｝が広角端状態から望遠端状態に変化する際のレンズの動きを示す図である。各図には、広角端状態から望遠端状態への変倍の際に移動するレンズ群の光軸に沿った移動方向を矢印で示している。さらに、合焦レンズ群が無限遠から近距離物体に合焦する際の移動方向を、「合焦」という文字とともに矢印で示している。
【００６９】
これらの図（図１、図３、図５、図７、図９、図１１、図１３）において、各レンズ群を符号Ｇと数字の組み合わせにより、各レンズを符号Ｌと数字の組み合わせにより、それぞれ表している。この場合において、符号、数字の種類および数が大きくなって煩雑化するのを防止するため、実施例毎にそれぞれ独立して符号と数字の組み合わせを用いてレンズ群等を表している。このため、実施例間で同一の符号と数字の組み合わせが用いられていても、同一の構成であることを意味するものでは無い。
【００７０】
以下に表１〜表７を示すが、この内、表１は第１実施例、表２は第２実施例、表３は第３実施例、表４は第４実施例、表５は第５実施例、表６は第６実施例、表７は第７実施例における各諸元データを示す表である。各実施例では収差特性の算出対象として、ｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）、ｇ線（波長λ＝４３５．８ｎｍ）を選んでいる。
【００７１】
［全体諸元］の表において、ＦＮОはＦナンバー、２ωは画角（単位は°（度）で、ωが半画角である）、Ｙは像高を示す。ＴＬは無限遠合焦時の光軸上でのレンズ最前面からレンズ最終面までの距離にＢＦを加えた距離を示し、ＢＦは無限遠合焦時の光軸上でのレンズ最終面から像面Ｉまでの空気換算距離（バックフォーカス）を示す。なお、これらの値は、広角端（Ｗ）、中間焦点距離（Ｍ）、望遠端（Ｔ）の各変倍状態におけるそれぞれについて示している。また、［全体諸元］の表において、θｇＦＰは、第２レンズ群における正レンズの部分分散比を示す。ｍＴＦ１は、望遠端状態において無限遠物体から近距離物体（最も近距離の物体）へ合焦する際の第１合焦レンズ群の移動量を示す（物体側への移動量の符号を＋とし、像側への移動量の符号を−とする）。ｍＴＦ２は、望遠端状態において無限遠物体から近距離物体（最も近距離の物体）へ合焦する際の第２合焦レンズ群の移動量を示す。βＴＦ１は、望遠端状態において無限遠物体に合焦する場合の第１合焦レンズ群の横倍率を示す。βＴＦ２は、望遠端状態において無限遠物体に合焦する場合の第２合焦レンズ群の横倍率を示す。βＷＦ１は、広角端状態において無限遠物体に合焦する場合の第１合焦レンズ群の横倍率を示す。βＷＦ２は、広角端状態において無限遠物体に合焦する場合の第２合焦レンズ群の横倍率を示す。
【００７２】
［レンズ諸元］の表において、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からの光学面の順序を示し、Ｒは各光学面の曲率半径（曲率中心が像側に位置する面を正の値としている）、Ｄは各光学面から次の光学面（又は像面）までの光軸上の距離である面間隔、ｎｄは光学部材の材質のｄ線に対する屈折率、νｄは光学部材の材質のｄ線を基準とするアッベ数、θｇＦは光学部材の材料の部分分散比をそれぞれ示す。曲率半径の「∞」は平面又は開口を、（絞りＳ）は開口絞りを、それぞれ示す。空気の屈折率ｎｄ＝1.00000の記載は省略している。レンズ面が非球面である場合には面番号に＊印を付して曲率半径Ｒの欄には近軸曲率半径を示している。
【００７３】
光学部材の材料のｇ線（波長λ＝４３５．８ｎｍ）に対する屈折率をｎｇとし、光学部材の材料のＦ線（波長λ＝４８６．１ｎｍ）に対する屈折率をｎＦとし、光学部材の材料のＣ線（波長λ＝６５６．３ｎｍ）に対する屈折率をｎＣとする。このとき、光学部材の材料の部分分散比θｇＦは次式（Ａ）で定義される。
【００７４】
θｇＦ＝（ｎｇ−ｎＦ）／（ｎＦ−ｎＣ）    …（Ａ）
【００７５】
［非球面データ］の表には、［レンズ諸元］に示した非球面について、その形状を次式（Ｂ）で示す。Ｘ（ｙ）は非球面の頂点における接平面から高さｙにおける非球面上の位置までの光軸方向に沿った距離（ザグ量）を、Ｒは基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）を、κは円錐定数を、Ａｉは第ｉ次の非球面係数を示す。「Ｅ-n」は、「×１０-n」を示す。例えば、1.234E-05＝1.234×10-5である。なお、２次の非球面係数Ａ２は０であり、その記載を省略している。
【００７６】
Ｘ（ｙ）＝（ｙ2／Ｒ）／｛１＋（１−κ×ｙ2／Ｒ2）1/2｝＋Ａ4×ｙ4＋Ａ6×ｙ6＋Ａ8×ｙ8＋Ａ10×ｙ10＋Ａ12×ｙ12  ・・・（Ｂ）
【００７７】
［レンズ群データ］の表には、各レンズ群のそれぞれの始面（最も物体側の面）と焦点距離を示す。
【００７８】
［可変間隔データ］の表には、［レンズ諸元］を示す表において面間隔が「可変」となっている面番号での面間隔を示す。ここでは無限遠および近距離に合焦させたときのそれぞれについて、広角端（Ｗ）、中間焦点距離（Ｍ）、望遠端（Ｔ）の各変倍状態における面間隔を示す。［可変間隔データ］において、ｆはレンズ全系の焦点距離、βは撮影倍率を示す。
【００７９】
［条件式対応値］の表には、各条件式に対応する値を示す。
【００８０】
以下、全ての諸元値において、掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径Ｒ、面間隔Ｄ、その他の長さ等は、特記のない場合一般に「mm」が使われるが、光学系は比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。
【００８１】
ここまでの表の説明は全ての実施例において共通であり、以下での重複する説明は省略する。
【００８２】
（第１実施例）
第１実施例について、図１〜図２および表１を用いて説明する。図１は、第１実施例に係る変倍光学系が広角端状態から望遠端状態に変化する際のレンズの動きを示す図である。第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ（１）は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、正の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６と、負の屈折力を有する第７レンズ群Ｇ７と、正の屈折力を有する第８レンズ群Ｇ８と、負の屈折力を有する第９レンズ群Ｇ９とから構成される。広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３、第５レンズ群Ｇ５、第７レンズ群Ｇ７、および第８レンズ群Ｇ８は、別個に図１の矢印で示す方向に移動し、隣り合う各レンズ群の間隔が変化する。なお、変倍の際、第１レンズ群Ｇ１、第４レンズ群Ｇ４、第６レンズ群Ｇ６、および第９レンズ群Ｇ９は、像面Ｉに対して固定される。第４レンズ群Ｇ４と、第５レンズ群Ｇ５と、第６レンズ群Ｇ６と、第７レンズ群Ｇ７と、第８レンズ群Ｇ８と、第９レンズ群Ｇ９とからなるレンズ群は、後続レンズ群ＧＲに該当する。各レンズ群記号に付けている符号（＋）もしくは（−）は各レンズ群の屈折力を示し、このことは以下の全ての実施例でも同様である。
【００８３】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた平凸形状の正レンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とから構成される。
【００８４】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３と、両凹形状の負レンズＬ２４とから構成される。
【００８５】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１から構成される。
【００８６】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ４１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４２とから構成される。
【００８７】
第５レンズ群Ｇ５は、両凹形状の負レンズＬ５１と両凸形状の正レンズＬ５２との接合レンズから構成される。第５レンズ群Ｇ５の最も物体側に、開口絞りＳが配設され、変倍の際、第５レンズ群Ｇ５とともに移動する。
【００８８】
第６レンズ群Ｇ６は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ６１と、両凸形状の正レンズＬ６２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ６３との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ６４とから構成される。正レンズＬ６２は、物体側のレンズ面が非球面である。
【００８９】
第７レンズ群Ｇ７は、物体側から順に並んだ、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ７１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ７２とから構成される。
【００９０】
第８レンズ群Ｇ８は、両凸形状の正レンズＬ８１から構成される。
【００９１】
第９レンズ群Ｇ９は、物体側から順に並んだ、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ９１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ９２とから構成される。負メニスカスレンズＬ９１は、物体側のレンズ面が非球面である。第９レンズ群Ｇ９の像側に、像面Ｉが配置される。すなわち、第９レンズ群Ｇ９は、最終レンズ群に該当する。
【００９２】
本実施例では、第７レンズ群Ｇ７を像面Ｉ側へ移動させ、第８レンズ群Ｇ８を物体側へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体（無限遠物体から有限距離物体）への合焦が行われる。すなわち、第７レンズ群Ｇ７は、第１合焦レンズ群に該当し、第８レンズ群Ｇ８は、第２合焦レンズ群に該当する。
【００９３】
以下の表１に、第１実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。
【００９４】
（表１）
［全体諸元］
変倍比  2.74
θｇＦＰ＝0.6319
ｍＴＦ１＝-11.525
ｍＴＦ２＝11.525
βＴＦ１＝0.514
βＴＦ２＝1.472
βＷＦ１＝0.515
βＷＦ２＝1.472
Ｗ              Ｍ              Ｔ
ＦＮＯ          2.88277         2.8637          2.87906
２ω         33.79332        17.81742        12.27158
Ｙ         21.70           21.70           21.70
ＴＬ        199.88619       199.88619       199.88619
ＢＦ         32.5469         32.5469         32.5469
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ          Ｄ          ｎｄ        νｄ   θｇＦ
1    116.34563     2.80       2.00100      29.12
2     85.133       9.70       1.49782      82.57
3       ∞         0.10
4     92.01324     7.70       1.43385      95.25
5    696.98757     D5（可変）
6     58.77        1.90       1.60300      65.44
7     31.87745    10.30
8   -186.53352     1.60       1.49782      82.57
9    105.34866     0.80
10    41.08366     3.70       1.66382      27.35   0.6319
11    64.00891     5.50
12   -71.62319     1.90       1.49782      82.57
13    88.67881     D13（可変）
14    69.46271     3.20       1.94595      17.98
15   201.8299      D15（可変）
16   126.26563     4.70       1.49782      82.57
17  -126.26563     0.10
18    47.66354     3.85       1.49782      82.57
19   122.86616     D19（可変）
20      ∞         3.50                              （絞りＳ）
21   -84.82141     1.80       1.92286      20.88
22    52.171       5.00       1.49782      82.57
23  -170.93248     D23（可変）
24   111.64091     1.70       1.85026      32.35
25    60.55636     2.00
26*   58.68256     7.70       1.59306      66.97
27   -55.839       1.70       1.62004      36.4
28   -95.85894     1.30
29    58.0393      2.70       1.80100      34.92
30   135.30037     D30（可変）
31  -369.28597     2.00       1.94595      17.98
32   -98.65201     0.80
33  1344.92022     1.25       1.71300      53.96
34    37.13115     D34（可変）
35   119.39985     3.85       1.90265      35.77
36  -119.39985     D36（可変）
37*  -83.23047     1.90       1.51696      64.14
38  -335.27926     4.10
39   -54.71091     1.90       1.56384      60.71
40  -276.64763     BF
［非球面データ］
第２６面
κ=0.00,A4=-2.00E-06,A6=8.31E-10
A8=-6.83E-12,A10=2.63E-14,A12=-3.55E-17
第３７面
κ=0.00,A4=1.18E-06,A6=1.63E-09
A8=-7.32E-12,A10=2.41E-14,A12=-2.65E-17
［レンズ群データ］
群      始面      焦点距離
G1        1       147.97696
G2        6       -40.5909
G3       14       110.66613
G4       16        69.76371
G5       20       -62.56946
G6       24        56.88582
G7       31       -87.28124
G8       35        66.64828
G9       37       -76.28082
［可変間隔データ］
Ｗ        Ｍ        Ｔ        Ｗ        Ｍ        Ｔ
無限遠    無限遠    無限遠    近距離    近距離    近距離
ｆ    71.50119      135       196       ―        ―        ―
β        ―        ―        ―    -0.08318  -0.14416  -0.19832
D5     1.59716  33.49859  49.53103   1.59716  33.49859  49.53103
D13   37.80333  11.65214   1.60516  37.80333  11.65214   1.60516
D15   14.09965   8.34942   2.36395  14.09965   8.34942   2.36395
D19    4.24982   7.0795    8.12305   4.24982   7.0795    8.12305
D23    5.35666   2.52698   1.48342   5.35666   2.52698   1.48342
D30    3.81632   6.22894   4.10722   5.10137  11.89468  15.63265
D34   28.12371  22.59291  27.70989  24.58984  10.97816   4.65903
D36    3.7896    6.90778   3.91252   6.03843  12.8568   15.43795
［条件式対応値］
条件式（１）  （−ｆＦ１）／ｆＦ２＝1.31
条件式（２）  ｍＴＦ１／ｍＴＦ２＝-1.000
条件式（３）  βＴＦ１／βＴＦ２＝0.349
条件式（４）  （βＴＦ１／βＷＦ１）×（βＴＦ２／βＷＦ２）＝0.996
条件式（５）  ｆ１／（−ｆ２）＝3.65
条件式（６）  ｆ１／ｆ３＝1.34
条件式（７）  ｆ１／ｆ４＝2.12
条件式（８）  νｄＰ＝27.35
条件式（９）  ｎｄＰ＋（０．０１４２５×νｄＰ）＝2.0536
条件式（１０）  θｇＦＰ＋（０．００３１６×νｄＰ）＝0.7183
条件式（１１）  ２ωｗ＝33.79°
条件式（１２）  ２ωｔ＝12.27°
条件式（１３）  ＢＦｗ／ｆｗ＝0.46
【００９５】
図２（Ａ）、図２（Ｂ）、および図２（Ｃ）はそれぞれ、第１実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における諸収差図である。各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、Ｙは像高をそれぞれ示す。球面収差図では最大口径に対応するＦナンバーの値を示し、非点収差図および歪曲収差図では像高の最大値をそれぞれ示し、横収差図では各像高の値を示す。ｄはｄ線(波長λ＝５８７．６ｎｍ)、ｇはｇ線（波長λ＝４３５．８ｎｍ）をそれぞれ示す。非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面をそれぞれ示す。なお、以下に示す各実施例の収差図においても、本実施例と同様の符号を用い、重複する説明は省略する。
【００９６】
各諸収差図より、第１実施例に係る変倍光学系は、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。
【００９７】
（第２実施例）
第２実施例について、図３〜図４および表２を用いて説明する。図３は、第２実施例に係る変倍光学系が広角端状態から望遠端状態に変化する際のレンズの動きを示す図である。第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ（２）は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、正の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６と、負の屈折力を有する第７レンズ群Ｇ７とから構成される。広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３、第５レンズ群Ｇ５、および第６レンズ群Ｇ６は、別個に図３の矢印で示す方向に移動し、隣り合う各レンズ群の間隔が変化する。なお、変倍の際、第１レンズ群Ｇ１、第４レンズ群Ｇ４、および第７レンズ群Ｇ７は、像面Ｉに対して固定される。第４レンズ群Ｇ４と、第５レンズ群Ｇ５と、第６レンズ群Ｇ６と、第７レンズ群Ｇ７とからなるレンズ群は、後続レンズ群ＧＲに該当する。
【００９８】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とから構成される。
【００９９】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４とから構成される。
【０１００】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１から構成される。
【０１０１】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４２と、両凹形状の負レンズＬ４３と両凸形状の正レンズＬ４４との接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４５と、両凸形状の正レンズＬ４６と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４７との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４８とから構成される。第４レンズ群Ｇ４における正メニスカスレンズＬ４２と負レンズＬ４３との間に、開口絞りＳが配設され、変倍の際、第４レンズ群Ｇ４とともに移動する。正レンズＬ４６は、物体側のレンズ面が非球面である。
【０１０２】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と、両凹形状の負レンズＬ５２とから構成される。
【０１０３】
第６レンズ群Ｇ６は、両凸形状の正レンズＬ６１から構成される。
【０１０４】
第７レンズ群Ｇ７は、両凹形状の負レンズＬ７１から構成される。負レンズＬ７１は、物体側のレンズ面が非球面である。第７レンズ群Ｇ７の像側に、像面Ｉが配置される。すなわち、第７レンズ群Ｇ７は、最終レンズ群に該当する。
【０１０５】
本実施例では、第５レンズ群Ｇ５を像面Ｉ側へ移動させ、第６レンズ群Ｇ６を物体側へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体（無限遠物体から有限距離物体）への合焦が行われる。すなわち、第５レンズ群Ｇ５は、第１合焦レンズ群に該当し、第６レンズ群Ｇ６は、第２合焦レンズ群に該当する。
【０１０６】
以下の表２に、第２実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。
【０１０７】
（表２）
［全体諸元］
変倍比  2.74
θｇＦＰ＝0.6319
ｍＴＦ１＝-11.541
ｍＴＦ２＝11.541
βＴＦ１＝0.413
βＴＦ２＝1.463
βＷＦ１＝0.444
βＷＦ２＝1.463
Ｗ              Ｍ              Ｔ
ＦＮＯ          2.87938         2.83556         2.81768
２ω         33.81302        17.80714        12.26884
Ｙ         21.70           21.70           21.70
ＴＬ        196.12284       196.12284       196.12284
ＢＦ         36.61267        36.61267        36.61267
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ          Ｄ          ｎｄ        νｄ    θｇＦ
1    108.74314     2.8        1.95000      31.13
2     80.29769     9.7        1.49782      82.57
3   -691.77549     0.1
4     93.78423     7.7        1.43385      95.23
5    338.64045     D5（可変）
6     71.48912     1.9        1.59349      67.89
7     30.17301     9.4
8   -137.03151     1.6        1.49782      82.57
9     93.66474     0.8
10    44.41047     3.94815    1.66382      27.35   0.6319
11    87.61105     5.59008
12   -54.89519     1.9        1.49782      82.57
13  -689.02421     D13（可変）
14    75.42635     4.5        1.94595      30.42
15   490.04562     D15（可変）
16    94.04866     4          1.49782      59.34
17  1181.8169      0.1
18    56.70631     4          1.49782      69.79
19   243.15543     4.5
20      ∞         3.5                                （絞りＳ）
21  -180.79776     1.8        1.92286      29.82
22    38.61345     4.2        1.49782      67.44
23  -792.77195     4.35979
24   479.73489     1.7        1.80518      22.51
25    75.80342     2
26*   58.49695     7.7        1.59306      67
27   -63.34766     1.7        1.60342      46.96
28   -90.09789     1.3
29    66.31481     2.5        1.80400      44.63
30   153.3585      D30（可変）
31  -130.80634     2.2        1.94594      17.98
32   -67.89935     0.8
33  -163.52036     1.25       1.56883      31.71
34    37.07534     D34（可変）
35    66.52215     4.75       1.80100      48.75
36  -175.782       D36（可変）
37*  -73.66538     1.9        1.71999      82.57
38   282.5465      BF
［非球面データ］
第２６面
κ=0.00,A4=-2.17E-06,A6=1.23E-09
A8=-8.20E-12,A10=2.53E-14,A12=-2.96E-17
第３７面
κ=0.00,A4=9.91E-08,A6=2.50E-09
A8=-1.38E-11,A10=4.59E-14,A12=-5.72E-17
［レンズ群データ］
群      始面      焦点距離
G1        1       139.63445
G2        6       -43.68068
G3       14        93.7469
G4       16        86.63044
G5       31       -83.20858
G6       35        60.77856
G7       37       -80.9748
［可変間隔データ］
Ｗ        Ｍ        Ｔ        Ｗ        Ｍ        Ｔ
無限遠    無限遠    無限遠    近距離    近距離    近距離
ｆ    71.49616    135    196.00002      ―        ―        ―
β        ―        ―        ―    -0.08386  -0.14611  -0.20261
D5     1.98083  33.88478  49.73838   1.98083  33.88478  49.73838
D13   47.67943  16.00066   1.60866  47.67943  16.00066   1.60866
D15    2.53884   2.31366   0.85206   2.53884   2.31366   0.85206
D30    6.84927   7.75031   3.99572   8.37353  13.43196  15.53626
D34   26.8749   21.64199  27.84545  23.36912   9.9946    4.76438
D36    6.00155  10.33343   7.88455   7.98308  16.29916  19.42509
［条件式対応値］
条件式（１）  （−ｆＦ１）／ｆＦ２＝1.37
条件式（２）  ｍＴＦ１／ｍＴＦ２＝-1.000
条件式（３）  βＴＦ１／βＴＦ２＝0.282
条件式（４）  （βＴＦ１／βＷＦ１）×（βＴＦ２／βＷＦ２）＝0.930
条件式（５）  ｆ１／（−ｆ２）＝3.20
条件式（６）  ｆ１／ｆ３＝1.49
条件式（７）  ｆ１／ｆ４＝1.61
条件式（８）  νｄＰ＝27.35
条件式（９）  ｎｄＰ＋（０．０１４２５×νｄＰ）＝2.0536
条件式（１０）  θｇＦＰ＋（０．００３１６×νｄＰ）＝0.7183
条件式（１１）  ２ωｗ＝33.81°
条件式（１２）  ２ωｔ＝12.27°
条件式（１３）  ＢＦｗ／ｆｗ＝0.51
【０１０８】
図４（Ａ）、図４（Ｂ）、および図４（Ｃ）はそれぞれ、第２実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における諸収差図である。各諸収差図より、第２実施例に係る変倍光学系は、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。
【０１０９】
（第３実施例）
第３実施例について、図５〜図６および表３を用いて説明する。図５は、第３実施例に係る変倍光学系が広角端状態から望遠端状態に変化する際のレンズの動きを示す図である。第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ（３）は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、正の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６と、負の屈折力を有する第７レンズ群Ｇ７と、正の屈折力を有する第８レンズ群Ｇ８と、正の屈折力を有する第９レンズ群Ｇ９と、負の屈折力を有する第１０レンズ群Ｇ１０とから構成される。広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３、第４レンズ群Ｇ４、第５レンズ群Ｇ５、第７レンズ群Ｇ７、第８レンズ群Ｇ８、および第９レンズ群Ｇ９は、別個に図５の矢印で示す方向に移動し、隣り合う各レンズ群の間隔が変化する。なお、変倍の際、第１レンズ群Ｇ１、第６レンズ群Ｇ６、および第１０レンズ群Ｇ１０は、像面Ｉに対して固定される。第４レンズ群Ｇ４と、第５レンズ群Ｇ５と、第６レンズ群Ｇ６と、第７レンズ群Ｇ７と、第８レンズ群Ｇ８と、第９レンズ群Ｇ９と、第１０レンズ群Ｇ１０とからなるレンズ群は、後続レンズ群ＧＲに該当する。
【０１１０】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とから構成される。
【０１１１】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３と、両凹形状の負レンズＬ２４とから構成される。
【０１１２】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１から構成される。
【０１１３】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ４１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４２とから構成される。
【０１１４】
第５レンズ群Ｇ５は、両凹形状の負レンズＬ５１と両凸形状の正レンズＬ５２との接合レンズから構成される。第５レンズ群Ｇ５の最も物体側に、開口絞りＳが配設され、変倍の際、第５レンズ群Ｇ５とともに移動する。
【０１１５】
第６レンズ群Ｇ６は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ６１と、両凸形状の正レンズＬ６２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ６３との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ６４とから構成される。正レンズＬ６２は、物体側のレンズ面が非球面である。
【０１１６】
第７レンズ群Ｇ７は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ７１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ７２とから構成される。
【０１１７】
第８レンズ群Ｇ８は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ８１から構成される。
【０１１８】
第９レンズ群Ｇ９は、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ９１から構成される。正メニスカスレンズＬ９１は、物体側のレンズ面が非球面である。
【０１１９】
第１０レンズ群Ｇ１０は、両凹形状の負レンズＬ１０１から構成される。第１０レンズ群Ｇ１０の像側に、像面Ｉが配置される。すなわち、第１０レンズ群Ｇ１０は、最終レンズ群に該当する。
【０１２０】
本実施例では、第７レンズ群Ｇ７を像面Ｉ側へ移動させ、第８レンズ群Ｇ８を物体側へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体（無限遠物体から有限距離物体）への合焦が行われる。すなわち、第７レンズ群Ｇ７は、第１合焦レンズ群に該当し、第８レンズ群Ｇ８は、第２合焦レンズ群に該当する。
【０１２１】
以下の表３に、第３実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。
【０１２２】
（表３）
［全体諸元］
変倍比  2.74
θｇＦＰ＝0.6319
ｍＴＦ１＝-14.058
ｍＴＦ２＝19.682
βＴＦ１＝0.520
βＴＦ２＝0.829
βＷＦ１＝0.473
βＷＦ２＝0.810
Ｗ              Ｍ              Ｔ
ＦＮＯ          2.8471          2.86934         2.91965
２ω         33.70556        17.86124        12.26972
Ｙ         21.70           21.70           21.70
ＴＬ        207.00792       207.00792       207.00792
Ｂｆ         32.57205        32.57205        32.57205
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ          Ｄ          ｎｄ        νｄ   θｇＦ
1    101.99194     2.80       2.00100      29.12
2     78.37407     9.70       1.49782      82.57
3  -1022.4124      0.10
4     75.80458     7.70       1.43385      95.23
5    278.09823     D5（可変）
6     67.03073     1.90       1.60300      65.44
7     29.65154     7.20
8  -4189.1769      1.60       1.49782      82.57
9     72.21235     2.92
10    41.05723     3.70       1.66382      27.35   0.6319
11    51.79281     6.99
12   -47.57525     1.90       1.49782      82.57
13   876.17776     D13（可変）
14    75.45331     3.20       1.94594      17.98
15   263.87074     D15（可変）
16    99.38463     4.70       1.49782      82.57
17  -385.66566     0.10
18    69.30883     3.85       1.49782      82.57
19  1544.1877      D19（可変）
20      ∞         3.50                                （絞りＳ）
21   -84.39308     1.80       1.92286      20.88
22    76.70869     5.00       1.49782      82.57
23  -157.06149     D23（可変）
24   168.47838     1.70       1.85026      32.35
25    77.42169     2.00
26*   59.12213     7.70       1.59349      67
27   -51.6115      1.70       1.62004      36.4
28   -89.79626     1.30
29    87.29534     2.70       1.80100      34.92
30   136.2385      D30（可変）
31   627.77024     2.00       1.94594      17.98
32  -206.69697     0.80
33   386.92798     1.25       1.71300      53.96
34    42.23229     D34（可変）
35    66.92449     4.00       1.90265      35.77
36   418.69787     D36（可変）
37* -553.02647     3.00       1.55518      71.49
38   -77.65664     D38（可変）
39   -70.45081     1.90       1.56384      60.71
40    88.47517     BF
［非球面データ］
第２６面
κ=0.00,A4=-2.06E-06,A6=3.72E-10
A8=-2.74E-12,A10=1.30E-14,A12=-1.97E-17
第３７面
κ=0.00,A4=-5.43E-07,A6=5.65E-10
A8=-1.54E-12,A10=4.63E-15,A12=-5.42E-18
［レンズ群データ］
群      始面      焦点距離
G1        1       124.35572
G2        6       -34.94136
G3       14       110.79292
G4       16        76.69466
G5       20       -76.01113
G6       24        72.09875
G7       31      -114.02434
G8       35        87.7742
G9       37       162.36222
G10      39       -69.26098
［可変間隔データ］
Ｗ        Ｍ        Ｔ        Ｗ        Ｍ        Ｔ
無限遠    無限遠    無限遠    近距離    近距離    近距離
ｆ    71.48828      135       196       ―        ―        ―
β        ―        ―        ―    -0.08481  -0.15088  -0.20696
D5     3.14675  27.96403  40.90704   3.14675  27.96403  40.90704
D13   29.53764   8.15958   1.60832  29.53764   8.15958   1.60832
D15   19.15996   9.78302   1.19195  19.15996   9.78302   1.19195
D19    4.5       8.45422   8.9974    4.5       8.45422   8.9974
D23    1.47462   3.45814   5.11428   1.47462   3.45814   5.11428
D30    3.7091    6.11122   3.97416   5.8438   13.08039  18.03258
D34   35.19368  27.95231  37.56575  29.85694  10.52937   3.82554
D36    3.33819   8.98173   3.81873   6.54023  19.4355   23.50052
D38    8.23679   7.4325    5.11912   8.23679   7.4325    5.11912
［条件式対応値］
条件式（１）  （−ｆＦ１）／ｆＦ２＝1.30
条件式（２）  ｍＴＦ１／ｍＴＦ２＝-0.714
条件式（３）  βＴＦ１／βＴＦ２＝0.628
条件式（４）  （βＴＦ１／βＷＦ１）×（βＴＦ２／βＷＦ２）＝1.126
条件式（５）  ｆ１／（−ｆ２）＝3.56
条件式（６）  ｆ１／ｆ３＝1.12
条件式（７）  ｆ１／ｆ４＝1.62
条件式（８）  νｄＰ＝27.35
条件式（９）  ｎｄＰ＋（０．０１４２５×νｄＰ）＝2.0536
条件式（１０）  θｇＦＰ＋（０．００３１６×νｄＰ）＝0.7183
条件式（１１）  ２ωｗ＝33.71°
条件式（１２）  ２ωｔ＝12.27°
条件式（１３）  ＢＦｗ／ｆｗ＝0.46
【０１２３】
図６（Ａ）、図６（Ａ）、および図６（Ｃ）はそれぞれ、第３実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における諸収差図である。各諸収差図より、第３実施例に係る変倍光学系は、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。
【０１２４】
（第４実施例）
第４実施例について、図７〜図８および表４を用いて説明する。図７は、第４実施例に係る変倍光学系が広角端状態から望遠端状態に変化する際のレンズの動きを示す図である。第４実施例に係る変倍光学系ＺＬ（４）は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、負の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６と、正の屈折力を有する第７レンズ群Ｇ７と、負の屈折力を有する第８レンズ群Ｇ８とから構成される。広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３、第４レンズ群Ｇ４、第６レンズ群Ｇ６、および第７レンズ群Ｇ７は、別個に図７の矢印で示す方向に移動し、隣り合う各レンズ群の間隔が変化する。なお、変倍の際、第１レンズ群Ｇ１、第５レンズ群Ｇ５、および第８レンズ群Ｇ８は、像面Ｉに対して固定される。第４レンズ群Ｇ４と、第５レンズ群Ｇ５と、第６レンズ群Ｇ６と、第７レンズ群Ｇ７と、第８レンズ群Ｇ８とからなるレンズ群は、後続レンズ群ＧＲに該当する。
【０１２５】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とから構成される。
【０１２６】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３と、両凹形状の負レンズＬ２４とから構成される。
【０１２７】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１から構成される。
【０１２８】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ４１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４２とから構成される。
【０１２９】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ５１と両凸形状の正レンズＬ５２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５３と、両凸形状の正レンズＬ５４と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５５との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５６とから構成される。第５レンズ群Ｇ５の最も物体側に、開口絞りＳが配設され、変倍の際、第５レンズ群Ｇ５とともに像面Ｉに対して固定される。正レンズＬ５４は、物体側のレンズ面が非球面である。
【０１３０】
第６レンズ群Ｇ６は、物体側から順に並んだ、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ６１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ６２とから構成される。
【０１３１】
第７レンズ群Ｇ７は、両凸形状の正レンズＬ７１から構成される。
【０１３２】
第８レンズ群Ｇ８は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ８１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ８２とから構成される。負メニスカスレンズＬ８１は、物体側のレンズ面が非球面である。第８レンズ群Ｇ８の像側に、像面Ｉが配置される。すなわち、第８レンズ群Ｇ８は、最終レンズ群に該当する。
【０１３３】
本実施例では、第６レンズ群Ｇ６を像面Ｉ側へ移動させ、第７レンズ群Ｇ７を物体側へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体（無限遠物体から有限距離物体）への合焦が行われる。すなわち、第６レンズ群Ｇ６は、第１合焦レンズ群に該当し、第７レンズ群Ｇ７は、第２合焦レンズ群に該当する。
【０１３４】
以下の表４に、第４実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。
【０１３５】
（表４）
［全体諸元］
変倍比  2.74
θｇＦＰ＝0.6319
ｍＴＦ１＝-10.175
ｍＴＦ２＝12.210
βＴＦ１＝0.437
βＴＦ２＝1.476
βＷＦ１＝0.462
βＷＦ２＝1.476
Ｗ              Ｍ              Ｔ
ＦＮＯ          2.88923         2.87811         2.87676
２ω         33.62692        17.8017         12.26826
Ｙ         21.70           21.70           21.70
ＴＬ        207.00795       207.00795       207.00795
ＢＦ         32.57205        32.57205        32.57205
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ          Ｄ          ｎｄ        νｄ   θｇＦ
1    104.96946     2.80       2.00100      29.12
2     81.23029     9.70       1.49782      82.57
3  -5013.309       0.10
4     98.76892     7.70       1.43385      95.23
5    349.12389     D5（可変）
6     62.87568     1.90       1.60300      65.44
7     32.61551     8.00
8  -1223.4377      1.60       1.49782      82.57
9     88.74378     2.77
10    43.50207     3.70       1.66382      27.35    0.6319
11    56.12991     7.85
12   -59.98159     1.90       1.49782      82.57
13   180.55889     D13（可変）
14    72.53962     3.20       1.94594      17.98
15   224.56923     D15（可変）
16   107.03817     4.70       1.49782      82.57
17  -183.81713     0.10
18    54.21049     3.85       1.49782      82.57
19   173.7794      D19（可変）
20      ∞         3.50                                （絞りＳ）
21   -89.65067     1.80       1.92286      20.88
22    53.92556     5.00       1.49782      82.57
23  -180.67725     1.50
24   151.38095     1.70       1.85026      32.35
25    72.515       2.00
26*   60.75581     7.70       1.59349      67
27   -54.39087     1.70       1.62004      36.4
28   -94.7071      1.30
29    58.34653     2.70       1.80100      34.92
30   116.10532     D30（可変）
31  -642.22297     2.00       1.94594      17.98
32  -108.81859     0.80
33  1100.6245      1.25       1.71300      53.96
34    36.03135     D34（可変）
35    70.63159     3.85       1.90265      35.77
36  -359.66973     D36（可変）
37* 1093.756       1.90       1.53793      55.01
38    73.85081     8.76
39   -68.15582     1.90       1.56384      60.71
40  -183.66574      BF
［非球面データ］
第２６面
κ=0.00,A4=-1.87E-06,A6=-4.52E-10
A8=3.30E-12,A10=-9.39E-15,A12=1.05E-17
第３７面
κ=0.00,A4=-5.10E-07,A6=2.18E-09
A8=-1.11E-11,A10=3.84E-14,A12=-5.02E-17
［レンズ群データ］
群      始面      焦点距離
G1        1       151.31596
G2        6       -40.77182
G3       14       112.1271
G4       16        73.19762
G5       20       204.39955
G6       31       -85.38342
G7       35        65.68378
G8       37       -81.7079
［可変間隔データ］
Ｗ        Ｍ        Ｔ        Ｗ        Ｍ        Ｔ
無限遠    無限遠    無限遠    近距離    近距離    近距離
ｆ    71.48789      135  196.00001      ―        ―        ―
β        ―        ―        ―    -0.08409  -0.14666  -0.20387
D5     1.85197  33.16708  49.31235   1.85197  33.16708  49.31235
D13   39.7348   11.81928   1.60349  39.7348   11.81928   1.60349
D15   16.28719   9.45385   1.9819   16.28719   9.45385   1.9819
D19    4.5       7.93374   9.47621   4.5       7.93374   9.47621
D30    3.7       5.7618    4.22253   4.95966  10.39125  14.39741
D34   29.10973  22.62707  26.97381  25.70866  11.51639   4.5890
D36    2.5956    7.01646   4.209     4.73702  13.49769  16.41886
［条件式対応値］
条件式（１）  （−ｆＦ１）／ｆＦ２＝1.30
条件式（２）  ｍＴＦ１／ｍＴＦ２＝-0.833
条件式（３）  βＴＦ１／βＴＦ２＝0.296
条件式（４）  （βＴＦ１／βＷＦ１）×（βＴＦ２／βＷＦ２）＝0.947
条件式（５）  ｆ１／（−ｆ２）＝3.71
条件式（６）  ｆ１／ｆ３＝1.35
条件式（７）  ｆ１／ｆ４＝2.07
条件式（８）  νｄＰ＝27.35
条件式（９）  ｎｄＰ＋（０．０１４２５×νｄＰ）＝2.0536
条件式（１０）  θｇＦＰ＋（０．００３１６×νｄＰ）＝0.7183
条件式（１１）  ２ωｗ＝33.63°
条件式（１２）  ２ωｔ＝12.27°
条件式（１３）  ＢＦｗ／ｆｗ＝0.456
【０１３６】
図８（Ａ）、図８（Ｂ）、および図８（Ｃ）はそれぞれ、第４実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における諸収差図である。各諸収差図より、第４実施例に係る変倍光学系は、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。
【０１３７】
（第５実施例）
第５実施例について、図９〜図１０および表５を用いて説明する。図９は、第５実施例に係る変倍光学系が広角端状態から望遠端状態に変化する際のレンズの動きを示す図である。第５実施例に係る変倍光学系ＺＬ（５）は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、正の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６と、負の屈折力を有する第７レンズ群Ｇ７と、正の屈折力を有する第８レンズ群Ｇ８と、負の屈折力を有する第９レンズ群Ｇ９とから構成される。広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３、第５レンズ群Ｇ５、第７レンズ群Ｇ７、および第８レンズ群Ｇ８は、別個に図９の矢印で示す方向に移動し、隣り合う各レンズ群の間隔が変化する。なお、変倍の際、第１レンズ群Ｇ１、第４レンズ群Ｇ４、第６レンズ群Ｇ６、および第９レンズ群Ｇ９は、像面Ｉに対して固定される。第４レンズ群Ｇ４と、第５レンズ群Ｇ５と、第６レンズ群Ｇ６と、第７レンズ群Ｇ７と、第８レンズ群Ｇ８と、第９レンズ群Ｇ９とからなるレンズ群は、後続レンズ群ＧＲに該当する。
【０１３８】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とから構成される。
【０１３９】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凸形状の正レンズＬ２２と、両凹形状の負レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４とから構成される。
【０１４０】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１から構成される。
【０１４１】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と、両凸形状の正レンズＬ４２とから構成される。
【０１４２】
第５レンズ群Ｇ５は、両凹形状の負レンズＬ５１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５２との接合レンズから構成される。第５レンズ群Ｇ５の最も物体側に、開口絞りＳが配設され、変倍の際、第５レンズ群Ｇ５とともに移動する。
【０１４３】
第６レンズ群Ｇ６は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ６１と、両凸形状の正レンズＬ６２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ６３とから構成される。正レンズＬ６２は、像側のレンズ面が非球面である。
【０１４４】
第７レンズ群Ｇ７は、物体側から順に並んだ、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ７１と、両凹形状の負レンズＬ７２とから構成される。
【０１４５】
第８レンズ群Ｇ８は、両凸形状の正レンズＬ８１から構成される。
【０１４６】
第９レンズ群Ｇ９は、両凹形状の負レンズＬ９１から構成される。第９レンズ群Ｇ９の像側に、像面Ｉが配置される。すなわち、第９レンズ群Ｇ９は、最終レンズ群に該当する。
【０１４７】
本実施例では、第７レンズ群Ｇ７を像面Ｉ側へ移動させ、第８レンズ群Ｇ８を物体側へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体（無限遠物体から有限距離物体）への合焦が行われる。すなわち、第７レンズ群Ｇ７は、第１合焦レンズ群に該当し、第８レンズ群Ｇ８は、第２合焦レンズ群に該当する。
【０１４８】
以下の表５に、第５実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。
【０１４９】
（表５）
［全体諸元］
変倍比  2.74
θｇＦＰ＝0.625146
ｍＴＦ１＝-11.629
ｍＴＦ２＝7.977
βＴＦ１＝0.444
βＴＦ２＝1.684
βＷＦ１＝0.386
βＷＦ２＝1.680
Ｗ              Ｍ              Ｔ
ＦＮＯ          2.79867         2.84973         2.88046
２ω         33.269          17.64798        12.20244
Ｙ         21.70           21.70           21.70
ＴＬ        194.00000       194.00000       194.00000
ＢＦ         32.56419        32.56419        32.56419
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ          Ｄ          ｎｄ        νｄ    θｇＦ
1    142.398       2.80       1.85000      27.03
2     89.22539    11.50       1.49782      82.57
3   -475.12414     0.20
4     78.29293     7.00       1.43385      95.23
5    169.60505     D5（可変）
6   2649.01093     2.00       1.55705      45.85
7     40.96873     5.00
8     91.52844     7.00       1.80809      22.74
9   -108.37528     0.10
10  -300.55351     1.60       1.49782      82.57
11    49.61316     9.00
12   -50.05975     2.00       1.66046      27.57   0.625146
13  -282.49474     D13（可変）
14    62.00807     3.50       1.92286      20.88
15   104.61485     D15（可変）
16    71.46374     5.00       1.49782      82.57
17   705.70649     0.10
18    54.57663     6.50       1.60300      65.44
19  -278.60199     D19（可変）
20      ∞         3.00                                （絞りＳ）
21  -104.70389     1.80       1.90499      26.68
22    30.2441      5.00       1.51188      68.34
23   130.63306     D23（可変）
24    39.55621     1.80       1.79124      28.25
25    31.45913     1.00
26    35.35387     7.00       1.55332      71.68
27* -111.74355     1.00
28    58.49751     2.50       1.81057      40.15
29   105.99178     D29（可変）
30  -286.5457      2.00       1.94594      17.98
31   -84.48026     0.80
32  -270.24499     1.25       1.59349      67
33    32.39702     D33（可変）
34    77.85755     4.80       1.80100      34.92
35   -88.13641     D35（可変）
36   -75.46523     2.00       1.72200      34.56
37   104.96677     BF
［非球面データ］
第２７面
κ=0.00,A4=2.11E-06,A6=-1.20E-09
A8=-2.82E-13,A10=-3.58E-15,A12=0.00E+00
［レンズ群データ］
群      始面      焦点距離
G1        1       164.12723
G2        6       -47.62588
G3       14       158.7209
G4       16        52.56296
G5       20       -38.49179
G6       24        46.69749
G7       30       -80.39666
G8       34        52.28209
G9       36       -60.52463
［可変間隔データ］
Ｗ        Ｍ        Ｔ        Ｗ        Ｍ        Ｔ
無限遠    無限遠    無限遠    近距離    近距離    近距離
ｆ      71.5     135       196        ―        ―        ―
β        ―        ―        ―    -0.0839   -0.14665  -0.20273
D5     3.50002  37.12414  54.5663    3.50002  37.12414  54.5663
D13   37.00636  10.01061   2        37.00636  10.01061   2
D15   18.05993  11.43157   2        18.05993  11.43157   2
D19    3.82591   6.93485   8.82776   3.82591   6.93485   8.82776
D23    7.16459   4.05564   2.16276   7.16459   4.05564   2.16276
D29    4.89453   5.25712   2.03164   6.68467  11.36918  13.66092
D33   16.59265  15.71825  22.606    13.60117   5.68565   3
D35    5.706     6.21782   2.55555   6.90733  10.13836  10.53228
［条件式対応値］
条件式（１）  （−ｆＦ１）／ｆＦ２＝1.54
条件式（２）  ｍＴＦ１／ｍＴＦ２＝-1.458
条件式（３）  βＴＦ１／βＴＦ２＝0.264
条件式（４）  （βＴＦ１／βＷＦ１）×（βＴＦ２／βＷＦ２）＝1.155
条件式（５）  ｆ１／（−ｆ２）＝3.45
条件式（６）  ｆ１／ｆ３＝1.03
条件式（７）  ｆ１／ｆ４＝3.12
条件式（８）  νｄＰ＝27.57
条件式（９）  ｎｄＰ＋（０．０１４２５×νｄＰ）＝2.0533
条件式（１０）  θｇＦＰ＋（０．００３１６×νｄＰ）＝0.7123
条件式（１１）  ２ωｗ＝33.27°
条件式（１２）  ２ωｔ＝12.20°
条件式（１３）  ＢＦｗ／ｆｗ＝0.46
【０１５０】
図１０（Ａ）、図１０（Ｂ）、および図１０（Ｃ）はそれぞれ、第５実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における諸収差図である。各諸収差図より、第５実施例に係る変倍光学系は、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。
【０１５１】
（第６実施例）
第６実施例について、図１１〜図１２および表６を用いて説明する。図１１は、第６実施例に係る変倍光学系が広角端状態から望遠端状態に変化する際のレンズの動きを示す図である。第６実施例に係る変倍光学系ＺＬ（６）は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、正の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６と、負の屈折力を有する第７レンズ群Ｇ７と、正の屈折力を有する第８レンズ群Ｇ８と、負の屈折力を有する第９レンズ群Ｇ９とから構成される。広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３、第５レンズ群Ｇ５、第７レンズ群Ｇ７、および第８レンズ群Ｇ８は、別個に図１１の矢印で示す方向に移動し、隣り合う各レンズ群の間隔が変化する。なお、変倍の際、第１レンズ群Ｇ１、第４レンズ群Ｇ４、第６レンズ群Ｇ６、および第９レンズ群Ｇ９は、像面Ｉに対して固定される。第４レンズ群Ｇ４と、第５レンズ群Ｇ５と、第６レンズ群Ｇ６と、第７レンズ群Ｇ７と、第８レンズ群Ｇ８と、第９レンズ群Ｇ９とからなるレンズ群は、後続レンズ群ＧＲに該当する。
【０１５２】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とから構成される。
【０１５３】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３と、両凹形状の負レンズＬ２４とから構成される。
【０１５４】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１から構成される。
【０１５５】
第４レンズ群Ｇ４は、両凸形状の正レンズＬ４１から構成される。正レンズＬ４１は、物体側のレンズ面が非球面である。
【０１５６】
第５レンズ群Ｇ５は、両凹形状の負レンズＬ５１と両凸形状の正レンズＬ５２との接合レンズから構成される。第５レンズ群Ｇ５の最も物体側に、開口絞りＳが配設され、変倍の際、第５レンズ群Ｇ５とともに移動する。
【０１５７】
第６レンズ群Ｇ６は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ６１と、両凸形状の正レンズＬ６２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ６３との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ６４とから構成される。正レンズＬ６２は、物体側のレンズ面が非球面である。
【０１５８】
第７レンズ群Ｇ７は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ７１と、両凹形状の負レンズＬ７２とから構成される。
【０１５９】
第８レンズ群Ｇ８は、両凸形状の正レンズＬ８１から構成される。
【０１６０】
第９レンズ群Ｇ９は、物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ９１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ９２とから構成される。負レンズＬ９１は、物体側のレンズ面が非球面である。第９レンズ群Ｇ９の像側に、像面Ｉが配置される。すなわち、第９レンズ群Ｇ９は、最終レンズ群に該当する。
【０１６１】
本実施例では、第７レンズ群Ｇ７を像面Ｉ側へ移動させ、第８レンズ群Ｇ８を物体側へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体（無限遠物体から有限距離物体）への合焦が行われる。すなわち、第７レンズ群Ｇ７は、第１合焦レンズ群に該当し、第８レンズ群Ｇ８は、第２合焦レンズ群に該当する。
【０１６２】
以下の表６に、第６実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。
【０１６３】
（表６）
［全体諸元］
変倍比  2.74
θｇＦＰ＝0.6319
ｍＴＦ１＝-10.496
ｍＴＦ２＝11.546
βＴＦ１＝0.495
βＴＦ２＝1.497
βＷＦ１＝0.435
βＷＦ２＝1.497
Ｗ              Ｍ              Ｔ
ＦＮＯ          2.83129         2.85335         2.87996
２ω         33.76242        17.81528        12.26938
Ｙ         21.70           21.70           21.70
ＴＬ        191.79997       191.79997       191.79997
ＢＦ         32.65404        32.65404        32.65404
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ          Ｄ          ｎｄ        νｄ    θｇＦ
1    113.29192     2.8        2.001        29.12
2     81.40925    10.5        1.49782      82.57
3   -795.64249     0.1
4     74.88525     8.2        1.433848     95.23
5    376.798       D5（可変）
6     82.73428     1.9        1.59349      67
7     31.04017     9.35
8   -168.77759     1.6        1.49782      82.57
9    115.02437     0.8
10    41.14809     3.8        1.663819     27.35   0.6319
11    73.00001     5.6
12   -61.06953     1.9        1.49782      82.57
13    98.51376     D13（可変）
14    86.14679     3.4        1.94595      17.98
15   694.90071     D15（可変）
16*   52.81421     8          1.553319     71.68
17  -117.98245     D17（可変）
18      ∞         3.7                                 （絞りＳ）
19   -65.12937     1.8        1.92286      20.88
20    57.80344     5.30       1.49782      82.57
21  -111.65652     D21（可変）
22    92.32113     1.7        1.935421     18.16
23    60.00966     2
24*   58.92406     7.60       1.59201      66.89
25   -55           1.7        1.62004      36.4
26   -91.54022     1.3
27    59.23711     2.8        1.746869     23.4
28   126.70086     D28（可変）
29   448.34721     2.4        1.94595      17.98
30   -94.32707     0.8
31  -205.67313     1.25       1.794772     36.19
32    38.13601     D32（可変）
33   112.2489      3.85       1.90265      35.72
34  -112.24891     D34（可変）
35*  -72.74439     1.9        1.49782      82.57
36   498.35011     4.9
37   -37.82283     1.90       1.716676     52.08
38   -51.98812      BF
［非球面データ］
第１６面
κ=0.00,A4=2.07E-07,A6=1.58E-10
A8=-2.50E-13,A10=2.86E-16,A12=0.00E+00
第２４面
κ=0.00,A4=-1.36E-06,A6=6.98E-10
A8=-4.57E-12,A10=1.66E-14,A12=-2.22E-17
第３５面
κ=0.00,A4=1.84E-07,A6=3.48E-09
A8=-1.61E-11,A10=6.41E-14,A12=-9.19E-17
［レンズ群データ］
群      始面      焦点距離
G1        1       126.73821
G2        6       -35.76434
G3       14       103.67509
G4       16        67.05334
G5       18       -59.65998
G6       22        57.09316
G7       29       -82.17953
G8       33        62.68745
G9       35       -77.91319
［可変間隔データ］
Ｗ        Ｍ        Ｔ        Ｗ        Ｍ        Ｔ
無限遠    無限遠    無限遠    近距離    近距離    近距離
ｆ    71.49323     135       196        ―        ―        ―
β        ―        ―        ―    -0.08339  -0.14602  -0.1994
D5     1.6      28.92133  42.60181   1.6      28.92133  42.60181
D13   30.28784   9.66169   1.59632  30.28784   9.66169   1.59632
D15   13.82513   7.12995   1.51484  13.82513   7.12995   1.51484
D17    4.5       6.8522    7.51331   4.50      6.85      7.51
D21    4.51511   2.16291   1.5018    4.51511   2.16291   1.5018
D28    4.04215   6.41537   4.00083   5.37286  11.89757  14.49678
D32   22.88318  19.60826  26.72334  19.55641   8.36976   4.68183
D34    7.29656   8.19826   3.49773   9.29262  13.95456  15.04328
［条件式対応値］
条件式（１）  （−ｆＦ１）／ｆＦ２＝1.31
条件式（２）  ｍＴＦ１／ｍＴＦ２＝-0.909
条件式（３）  βＴＦ１／βＴＦ２＝0.331
条件式（４）  （βＴＦ１／βＷＦ１）×（βＴＦ２／βＷＦ２）＝1.139
条件式（５）  ｆ１／（−ｆ２）＝3.54
条件式（６）  ｆ１／ｆ３＝1.22
条件式（７）  ｆ１／ｆ４＝1.89
条件式（８）  νｄＰ＝27.35
条件式（９）  ｎｄＰ＋（０．０１４２５×νｄＰ）＝2.0536
条件式（１０）  θｇＦＰ＋（０．００３１６×νｄＰ）＝0.7183
条件式（１１）  ２ωｗ＝33.76°
条件式（１２）  ２ωｔ＝12.27°
条件式（１３）  ＢＦｗ／ｆｗ＝0.46
【０１６４】
図１２（Ａ）、図１２（Ｂ）、および図１２（Ｃ）はそれぞれ、第６実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における諸収差図である。各諸収差図より、第６実施例に係る変倍光学系は、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。
【０１６５】
（第７実施例）
第７実施例について、図１３〜図１４および表７を用いて説明する。図１３は、第７実施例に係る変倍光学系が広角端状態から望遠端状態に変化する際のレンズの動きを示す図である。第７実施例に係る変倍光学系ＺＬ（７）は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、負の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６とから構成される。広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３、第４レンズ群Ｇ４、および第５レンズ群Ｇ５は、別個に図１３の矢印で示す方向に移動し、隣り合う各レンズ群の間隔が変化する。なお、変倍の際、第１レンズ群Ｇ１および第６レンズ群Ｇ６は、像面Ｉに対して固定される。第４レンズ群Ｇ４と、第５レンズ群Ｇ５と、第６レンズ群Ｇ６とからなるレンズ群は、後続レンズ群ＧＲに該当する。
【０１６６】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とから構成される。
【０１６７】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４とから構成される。
【０１６８】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３２と、両凸形状の正レンズＬ３３と、両凹形状の負レンズＬ３４と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３５との接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３６と、両凸形状の正レンズＬ３７と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３８との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３９とから構成される。第３レンズ群Ｇ３における正レンズＬ３３と負レンズＬ３４との間に、開口絞りＳが配設され、変倍の際、第３レンズ群Ｇ３とともに移動する。正レンズＬ３７は、物体側のレンズ面が非球面である。
【０１６９】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と、両凹形状の負レンズＬ４２とから構成される。
【０１７０】
第５レンズ群Ｇ５は、両凸形状の正レンズＬ５１から構成される。
【０１７１】
第６レンズ群Ｇ６は、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ６１から構成される。負メニスカスレンズＬ６１は、物体側のレンズ面が非球面である。第６レンズ群Ｇ６の像側に、像面Ｉが配置される。すなわち、第６レンズ群Ｇ６は、最終レンズ群に該当する。
【０１７２】
本実施例では、第４レンズ群Ｇ４を像面Ｉ側へ移動させ、第５レンズ群Ｇ５を物体側へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体（無限遠物体から有限距離物体）への合焦が行われる。すなわち、第４レンズ群Ｇ４は、第１合焦レンズ群に該当し、第５レンズ群Ｇ５は、第２合焦レンズ群に該当する。
【０１７３】
以下の表７に、第７実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。
【０１７４】
（表７）
［全体諸元］
変倍比  2.74
θｇＦＰ＝0.6319
ｍＴＦ１＝-8.644
ｍＴＦ２＝19.018
βＴＦ１＝0.467
βＴＦ２＝1.259
βＷＦ１＝0.443
βＷＦ２＝1.259
Ｗ              Ｍ              Ｔ
ＦＮＯ          2.91966         2.90716         2.86166
２ω         34.08866        17.93464        12.307
Ｙ         21.70           21.70           21.70
ＴＬ        208.41341       208.41341       208.41341
ＢＦ         31.14475        31.14475        31.14475
［レンズ諸元］
面番号    Ｒ          Ｄ          ｎｄ        νｄ   θｇＦ
1    135.3501      2.8        1.911144     31.13
2     88.2984      9.7        1.49782      82.57
3  -2014.0365      0.1
4     87.0008      7.7        1.433848     95.23
5   1270.4367      D5（可変）
6     96.7322      1.9        1.580538     67.89
7     32.0715      9.4
8   -149.5985      1.6        1.49782      82.57
9     84.947       0.8
10    47.7033      4.1051     1.663819     27.35    0.6319
11   132.9068      4.917
12   -59.1191      1.9        1.49782      82.57
13  -410.9838      D13（可変）
14    75.2493      4.0117     1.919756     30.42
15   406.1688      3
16   110.8456      3          1.643929     59.34
17   221.1361      0.1
18    55.6433      5          1.510139     69.79
19  -452.609       4.5
20      ∞         3.5                                 （絞りＳ）
21  -128.1374      1.8        1.924139     29.82
22    38.7647      4.2        1.513006     67.44
23   324.5195      4.1
24   111.4412      1.7        1.77151      22.51
25    58.0313      1.7
26*   61.5731      8.5        1.593493     67
27   -26.7185      1.7        1.627041     46.96
28   -76.4024      1.3
29    47.8194      2.5        1.772125     44.63
30    60.849       D30（可変）
31  -289.2655      2.2        1.945944     17.98
32   -56.7163      0.8
33   -62.5979      1.25       1.631431     31.71
34    46.593       D34（可変）
35    84.1615      4.75       1.764819     48.75
36  -185.6155      D36（可変）
37*  -52.3045      1.9        1.49782      82.57
38  -319.0332      BF
［非球面データ］
第２６面
κ=0.00,A4=-1.61284E-06,A6=4.35900E-10
A8=-1.44229E-12,A10=4.99341E-15,A12=-5.72670E-18
第３７面
κ=0.00,A4=7.70231E-07,A6=2.20982E-09
A8=-9.92801E-12,A10=2.79429E-14,A12=-2.96640E-17
［レンズ群データ］
群      始面      焦点距離
G1        1       145.20607
G2        6       -47.94048
G3       14        59.76284
G4       31      -100.34191
G5       35        76.29409
G6       37      -125.96848
［可変間隔データ］
Ｗ        Ｍ        Ｔ        Ｗ        Ｍ        Ｔ
無限遠    無限遠    無限遠    近距離    近距離    近距離
ｆ    71.47903     135   196.00001    ―        ―        ―
β        ―        ―        ―    -0.07596  -0.13523  -0.18897
D5     1.6      36.65047  53.37203   1.6      36.65047  53.37203
D13   50.34136  17.30611   1.5894   50.34136  17.30611   1.5894
D30    4.89104   5.69832   3.75297   5.82603   9.72514  12.39738
D34   30.18447  22.82939  30.17853  25.97701   9.1382    2.51645
D36   14.96274  19.49533  13.08668  18.23522  29.1597   32.10436
［条件式対応値］
条件式（１）  （−ｆＦ１）／ｆＦ２＝1.32
条件式（２）  ｍＴＦ１／ｍＴＦ２＝-0.455
条件式（３）  βＴＦ１／βＴＦ２＝0.371
条件式（４）  （βＴＦ１／βＷＦ１）×（βＴＦ２／βＷＦ２）＝1.056
条件式（５）  ｆ１／（−ｆ２）＝3.03
条件式（６）  ｆ１／ｆ３＝2.43
条件式（７）  ｆ１／ｆ４＝-1.45
条件式（８）  νｄＰ＝27.35
条件式（９）  ｎｄＰ＋（０．０１４２５×νｄＰ）＝2.0536
条件式（１０）  θｇＦＰ＋（０．００３１６×νｄＰ）＝0.7183
条件式（１１）  ２ωｗ＝34.09°
条件式（１２）  ２ωｔ＝12.31°
条件式（１３）  ＢＦｗ／ｆｗ＝0.44
【０１７５】
図１４（Ａ）、図１４（Ｂ）、および図１４（Ｃ）はそれぞれ、第７実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における諸収差図である。各諸収差図より、第７実施例に係る変倍光学系は、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。
【０１７６】
各実施例によれば、球面収差等の諸収差が良好に補正された変倍光学系を実現することができる。
【０１７７】
ここで、上記各実施例は本願発明の一具体例を示しているものであり、本願発明はこれらに限定されるものではない。
【０１７８】
なお、以下の内容は、本実施形態に係る変倍光学系の光学性能を損なわない範囲で適宜採用することが可能である。
【０１７９】
変倍光学系の数値実施例として、６群、７群、８群、９群、および１０群構成のものを示したが、本願はこれに限られず、その他の群構成（例えば、５群や１１群等）の変倍光学系を構成することもできる。具体的には、変倍光学系の最も物体側や最も像面側に、レンズまたはレンズ群を追加した構成でも構わない。なお、レンズ群とは、変倍時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。
【０１８０】
レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工および組立調整が容易になり、加工および組立調整の誤差による光学性能の劣化を防げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。
【０１８１】
レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれでも構わない。また、レンズ面は回折面としても良く、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）あるいはプラスチックレンズとしても良い。
【０１８２】
各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し、コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施しても良い。これにより、フレアやゴーストを軽減し、高コントラストの高い光学性能を達成することができる。
【符号の説明】
【０１８３】
Ｇ１  第１レンズ群                    Ｇ２  第２レンズ群
Ｇ３  第３レンズ群                    ＧＲ  後続レンズ群
Ｉ  像面                              Ｓ  開口絞り
【図１】
2020105104.tif 000003
【図２】
2020105104.tif 000004
【図３】
2020105104.tif 000005
【図４】
2020105104.tif 000006
【図５】
2020105104.tif 000007
【図６】
2020105104.tif 000008
【図７】
2020105104.tif 000009
【図８】
2020105104.tif 000010
【図９】
2020105104.tif 000011
【図１０】
2020105104.tif 000012
【図１１】
2020105104.tif 000013
【図１２】
2020105104.tif 000014
【図１３】
2020105104.tif 000015
【図１４】
2020105104.tif 000016
【図１５】
2020105104.tif 000017
【図１６】
2020105104.tif 000018
【国際調査報告】
2020105104.tif 000019
2020105104.tif 000020
2020105104.tif 000021
2020105104.tif 000022
2020105104.tif 000023
2020105104.tif 000024