(57)【要約】  光学系（ＬＳ）は、以下の条件式を満足するレンズ（Ｌ２２）を有している。  ２．０１００＜ｎｄＬＺ＋（０．００９２５×νｄＬＺ）＜２．０８００  ２８．０＜νｄＬＺ＜４０．０  但し、ｎｄＬＺ：レンズのｄ線に対する屈折率        νｄＬＺ：レンズのｄ線を基準とするアッベ数
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
以下の条件式を満足するレンズを有する光学系。
２．０１００＜ｎｄＬＺ＋（０．００９２５×νｄＬＺ）＜２．０８００
２８．０＜νｄＬＺ＜４０．０
但し、ｎｄＬＺ：前記レンズのｄ線に対する屈折率
νｄＬＺ：前記レンズのｄ線を基準とするアッベ数
【請求項２】
以下の条件式を満足するレンズを有する光学系。
１．８５００＜ｎｄＬＺ＋（０．００４９５×νｄＬＺ）＜１．９２００
２８．０＜νｄＬＺ＜４０．０
但し、ｎｄＬＺ：前記レンズのｄ線に対する屈折率
νｄＬＺ：前記レンズのｄ線を基準とするアッベ数
【請求項３】
前記レンズは、以下の条件式を満足する請求項１または２に記載の光学系。
θｇＦＬＺ＋（０．００３１６×νｄＬＺ）＜０．７０１０
但し、θｇＦＬＺ：前記レンズの部分分散比であり、前記レンズのｇ線に対する屈折率をｎｇＬＺとし、前記レンズのＦ線に対する屈折率をｎＦＬＺとし、前記レンズのＣ線に対する屈折率をｎＣＬＺとしたとき、次式で定義される
θｇＦＬＺ＝（ｎｇＬＺ−ｎＦＬＺ）／（ｎＦＬＺ−ｎＣＬＺ）
【請求項４】
前記レンズは、以下の条件式を満足する請求項１〜３のいずれか一項に記載の光学系。
３５．０＜νｄＬＺ＜４０．０
【請求項５】
前記レンズは、以下の条件式を満足する請求項１〜４のいずれか一項に記載の光学系。
１．６６０＜ｎｄＬＺ＜１．７５０
【請求項６】
前記レンズは、以下の条件式を満足する請求項１〜５のいずれか一項に記載の光学系。
１．６７０＜ｎｄＬＺ＜１．７１０
【請求項７】
前記レンズは、以下の条件式を満足する請求項１〜６のいずれか一項に記載の光学系。
３６．０＜νｄＬＺ＜３８．２
【請求項８】
前記レンズは、負レンズである請求項１〜７のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項９】
前記光学系は、合焦時に光軸に沿って移動可能なレンズ群を有し、
前記レンズが前記レンズ群に含まれる請求項１〜８のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項１０】
前記レンズは、ガラスレンズである請求項１〜９のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項１１】
前記光学系は、開口絞りを有し、
前記レンズが前記開口絞りの近傍に配置される請求項１〜１０のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項１２】
前記レンズは、接合レンズを構成するレンズである請求項１〜１１のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項１３】
請求項１〜１２のいずれか一項に記載の光学系を備えて構成される光学機器。
【請求項１４】
レンズを有する光学系の製造方法であって、
以下の条件式を満足するように、
レンズ鏡筒内に前記レンズを配置する光学系の製造方法。
２．０１００＜ｎｄＬＺ＋（０．００９２５×νｄＬＺ）＜２．０８００
２８．０＜νｄＬＺ＜４０．０
但し、ｎｄＬＺ：前記レンズのｄ線に対する屈折率
νｄＬＺ：前記レンズのｄ線を基準とするアッベ数
【請求項１５】
レンズを有する光学系の製造方法であって、
以下の条件式を満足するように、
レンズ鏡筒内に前記レンズを配置する光学系の製造方法。
１．８５００＜ｎｄＬＺ＋（０．００４９５×νｄＬＺ）＜１．９２００
２８．０＜νｄＬＺ＜４０．０
但し、ｎｄＬＺ：前記レンズのｄ線に対する屈折率
νｄＬＺ：前記レンズのｄ線を基準とするアッベ数
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、光学系、光学機器、および光学系の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、デジタルカメラやビデオカメラ等の撮像装置に用いられる撮像素子は、高画素化が進んでいる。このような撮像素子を用いた撮像装置に設けられる撮影レンズは、球面収差、コマ収差等の基準収差（単一波長の収差）に加え、白色光源において像の色にじみがないように色収差も良好に補正された、高い解像力を有するレンズであることが望まれている。特に、色収差の補正においては、１次の色消しに加え、２次スペクトルが良好に補正されていることが望ましい。色収差の補正の手段として、例えば、異常分散性を有する樹脂材料を用いる方法（例えば、特許文献１を参照）が知られている。このように、近年の撮像素子の高画素化に伴い、諸収差が良好に補正された撮影レンズが望まれている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１６−１９４６０９号公報
【発明の概要】
【０００４】
第１の態様に係る光学系は、以下の条件式を満足するレンズを有する。
２．０１００＜ｎｄＬＺ＋（０．００９２５×νｄＬＺ）＜２．０８００
２８．０＜νｄＬＺ＜４０．０
但し、ｎｄＬＺ：前記レンズのｄ線に対する屈折率
νｄＬＺ：前記レンズのｄ線を基準とするアッベ数
【０００５】
第２の態様に係る光学系は、以下の条件式を満足するレンズを有する。
１．８５００＜ｎｄＬＺ＋（０．００４９５×νｄＬＺ）＜１．９２００
２８．０＜νｄＬＺ＜４０．０
但し、ｎｄＬＺ：前記レンズのｄ線に対する屈折率
νｄＬＺ：前記レンズのｄ線を基準とするアッベ数
【０００６】
第３の態様に係る光学機器は、第１もしくは第２の態様に係る光学系を備えて構成される。
【０００７】
第４の態様に係る光学系の製造方法は、レンズを有する光学系の製造方法であって、以下の条件式を満足するように、レンズ鏡筒内に前記レンズを配置する。
２．０１００＜ｎｄＬＺ＋（０．００９２５×νｄＬＺ）＜２．０８００
２８．０＜νｄＬＺ＜４０．０
但し、ｎｄＬＺ：前記レンズのｄ線に対する屈折率
νｄＬＺ：前記レンズのｄ線を基準とするアッベ数
【０００８】
第５の態様に係る光学系の製造方法は、レンズを有する光学系の製造方法であって、以下の条件式を満足するように、レンズ鏡筒内に前記レンズを配置する。
１．８５００＜ｎｄＬＺ＋（０．００４９５×νｄＬＺ）＜１．９２００
２８．０＜νｄＬＺ＜４０．０
但し、ｎｄＬＺ：前記レンズのｄ線に対する屈折率
νｄＬＺ：前記レンズのｄ線を基準とするアッベ数
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】第１実施例に係る光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成図である。
【図２】図２（Ａ）は第１実施例に係る光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、図２（Ｂ）は第１実施例に係る光学系の近距離合焦時の諸収差図である。
【図３】第２実施例に係る光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成図である。
【図４】図４（Ａ）は第２実施例に係る光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、図４（Ｂ）は第２実施例に係る光学系の近距離合焦時の諸収差図である。
【図５】第３実施例に係る光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成図である。
【図６】図６（Ａ）、図６（Ｂ）、および図６（Ｃ）はそれぞれ、第３実施例に係る光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図７】図７（Ａ）、図７（Ｂ）、および図７（Ｃ）はそれぞれ、第３実施例に係る光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図８】第４実施例に係る光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成図である。
【図９】図９（Ａ）、図９（Ｂ）、および図９（Ｃ）はそれぞれ、第４実施例に係る光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１０】図１０（Ａ）、図１０（Ｂ）、および図１０（Ｃ）はそれぞれ、第４実施例に係る光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【図１１】本実施形態に係る光学系を備えたカメラの構成を示す図である。
【図１２】本実施形態に係る光学系の製造方法を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、第１〜第２実施形態に係る光学系および光学機器について図を参照して説明する。まず、第１〜第２実施形態に係る光学系を備えたカメラ（光学機器）を図１１に基づいて説明する。このカメラ１は、図１１に示すように撮影レンズ２として本実施形態に係る光学系を備えたデジタルカメラである。カメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光されて、撮像素子３へ到達する。これにより被写体からの光は、当該撮像素子３によって撮像されて、被写体画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者はカメラ１による被写体の撮影を行うことができる。なお、このカメラは、ミラーレスカメラでも、クイックリターンミラーを有した一眼レフタイプのカメラであっても良い。
【００１１】
次に、光学系（撮影レンズ）の第１実施形態について説明する。第１実施形態に係る光学系ＬＳの一例としての光学系ＬＳ（１）は、図１に示すように、以下の条件式（１）および条件式（２）を満足するレンズ（Ｌ２２）を有していることが望ましい。第１実施形態において、他のレンズと区別するため、条件式（１）および条件式（２）を満足するレンズを特定レンズと称する場合がある。
【００１２】
２．０１００＜ｎｄＬＺ＋（０．００９２５×νｄＬＺ）＜２．０８００
・・・（１）
２８．０＜νｄＬＺ＜４０．０・・・（２）
但し、ｎｄＬＺ：特定レンズのｄ線に対する屈折率
νｄＬＺ：特定レンズのｄ線を基準とするアッベ数
【００１３】
第１実施形態によれば、色収差の補正において、１次の色消しに加え、２次スペクトルが良好に補正された光学系、およびこの光学系を備えた光学機器を得ることが可能になる。第１実施形態に係る光学系ＬＳは、図３に示す光学系ＬＳ（２）でも良く、図５に示す光学系ＬＳ（３）でも良く、図８に示す光学系ＬＳ（４）でも良い。
【００１４】
条件式（１）は、特定レンズの材料の屈折率とアッベ数の適切な関係を規定するものである。条件式（１）を満足することで、球面収差、コマ収差等の基準収差の補正と、１次の色収差の補正（色消し）を良好に行うことができる。
【００１５】
条件式（１）の対応値が上限値を上回ると、例えばペッツバール和が小さくなることで、像面湾曲の補正が困難になるため、好ましくない。条件式（１）の上限値を２．０７７５に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式（１）の上限値を、２．０７５０、２．０７２５、２．０７００、さらに２．０６８０に設定してもよい。
【００１６】
条件式（１）の対応値が下限値を下回ると、軸上色収差をはじめとする諸収差の補正が困難になるため、好ましくない。条件式（１）の下限値を２．０１５０に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式（１）の下限値を、２．０２００、２．０２５５、さらに２．０３００に設定してもよい。
【００１７】
条件式（２）は、特定レンズのアッベ数の適切な範囲を規定するものである。条件式（２）を満足することで、球面収差、コマ収差等の基準収差の補正と、１次の色収差の補正（色消し）を良好に行うことができる。
【００１８】
条件式（２）の対応値が上限値を上回ると、例えば、開口絞りＳより物体側もしくは像側の部分群において軸上色収差の補正が困難となるため、好ましくない。条件式（２）の上限値を３９．５に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式（２）の上限値を、３９．０、さらに３８．５に設定してもよい。
【００１９】
条件式（２）の対応値が下限値を上回ると、例えば、軸上色収差をはじめとする諸収差の補正が困難になるため、好ましくない。条件式（２）の下限値を２８．５に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式（２）の下限値を、２９．０、さらに２９．５に設定してもよい。
【００２０】
第１実施形態の光学系において、特定レンズは、以下の条件式（３）を満足することが望ましい。
θｇＦＬＺ＋（０．００３１６×νｄＬＺ）＜０．７０１０  
・・・（３）
但し、θｇＦＬＺ：特定レンズの部分分散比であり、特定レンズのｇ線に対する屈折率をｎｇＬＺとし、特定レンズのＦ線に対する屈折率をｎＦＬＺとし、特定レンズのＣ線に対する屈折率をｎＣＬＺとしたとき、次式で定義される
θｇＦＬＺ＝（ｎｇＬＺ−ｎＦＬＺ）／（ｎＦＬＺ−ｎＣＬＺ）
なお、特定レンズのｄ線を基準とするアッベ数νｄＬＺは、次式で定義される
νｄＬＺ＝（ｎｄＬＺ−１）／（ｎＦＬＺ−ｎＣＬＺ）
【００２１】
条件式（３）は、特定レンズの異常分散性を適切に規定するものである。条件式（３）を満足することで、色収差の補正において、１次の色消しに加え、２次スペクトルを良好に補正することができる。
【００２２】
条件式（３）の対応値が上限値を上回ると、特定レンズの異常分散性が大きくなるため、色収差の補正が困難となる。条件式（３）の上限値を０．７０００に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式（３）の上限値を、０．６９９０、０．６９８５、０．６９８０、さらに０．６９７５に設定してもよい。
【００２３】
第１実施形態の光学系において、特定レンズは、以下の条件式（２−１）を満足してもよい。
３５．０＜νｄＬＺ＜４０．０  ・・・（２−１）
【００２４】
条件式（２−１）は、条件式（２）と同様の式であり、条件式（２−１）を満足することで、球面収差、コマ収差等の基準収差の補正と、１次の色収差の補正（色消し）を良好に行うことができる。条件式（２−１）の上限値を３９．５に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式（２−１）の上限値を、３９．０、３８．５、さらに３８．０に設定してもよい。一方、条件式（２−１）の下限値を３５．３に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式（２−１）の下限値を、３５．５、３５．８、さらに３６．０に設定してもよい。
【００２５】
第１実施形態の光学系において、特定レンズは、以下の条件式（４）を満足することが望ましい。
１．６６０＜ｎｄＬＺ＜１．７５０  ・・・（４）
【００２６】
条件式（４）は、特定レンズの屈折率の適切な範囲を規定するものである。条件式（４）を満足することで、コマ収差、色収差（軸状色収差および倍率色収差）等の諸収差を良好に補正することができる。
【００２７】
条件式（４）の対応値が上限値を上回ると、コマ収差、色収差（軸状色収差および倍率色収差）等の諸収差を補正することが困難になり、好ましくない。条件式（４）の上限値を１．７４５に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式（４）の上限値を、１．７４０、さらに１．７３５に設定してもよい。
【００２８】
条件式（４）の対応値が下限値を下回っても、コマ収差、色収差（軸状色収差および倍率色収差）等の諸収差を補正することが困難になり、好ましくない。条件式（４）の下限値を１．６６２に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式（４）の下限値を、１．６６４、さらに１．６６６に設定してもよい。
【００２９】
第１実施形態の光学系において、特定レンズは、以下の条件式（４−１）を満足してもよい。
１．６７０＜ｎｄＬＺ＜１．７１０  ・・・（４−１）
【００３０】
条件式（４−１）は、条件式（４）と同様の式であり、条件式（４−１）を満足することで、コマ収差、色収差（軸状色収差および倍率色収差）等の諸収差を良好に補正することができる。条件式（４−１）の上限値を１．７０８に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式（４−１）の上限値を、１．７０５、１．７０３、さらに１．７００に設定してもよい。一方、条件式（４−１）の下限値を１．６７２に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式（４−１）の下限値を、１．６７５、１．６７８、さらに１．６８０に設定してもよい。
【００３１】
第１実施形態の光学系において、特定レンズは、以下の条件式（２−２）を満足してもよい。
３６．０＜νｄＬＺ＜３８．２  ・・・（２−２）
【００３２】
条件式（２−２）は、条件式（２）と同様の式であり、条件式（２−２）を満足することで、球面収差、コマ収差等の基準収差の補正と、１次の色収差の補正（色消し）を良好に行うことができる。条件式（２−２）の上限値を３８．１に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式（２−２）の上限値を、３８．０、３７．９、さらに３７．８に設定してもよい。一方、条件式（２−２）の下限値を３６．１に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式（２−２）の下限値を、３６．２、３６．３、さらに３６．４に設定してもよい。
【００３３】
第１実施形態の光学系において、特定レンズは、負レンズであることが望ましい。これにより、コマ収差、色収差（軸状色収差および倍率色収差）等の諸収差を良好に補正することができる。
【００３４】
第１実施形態の光学系は、合焦時に光軸に沿って移動可能なレンズ群を有し、特定レンズが当該レンズ群に含まれることが望ましい。これにより、コマ収差、色収差（軸状色収差および倍率色収差）等の諸収差を良好に補正することができる。
【００３５】
第１実施形態の光学系において、特定レンズは、ガラスレンズであることが望ましい。これにより、材料が樹脂である場合と比較して、経年変化に強く、温度変化等の環境変化に強いレンズを得ることができる。
【００３６】
第１実施形態の光学系は、開口絞りを有し、特定レンズが当該開口絞りの近傍に配置されることが望ましい。これにより、コマ収差、色収差（軸状色収差および倍率色収差）等の諸収差を良好に補正することができる。
【００３７】
第１実施形態の光学系において、特定レンズは、接合レンズを構成するレンズであることが望ましい。これにより、コマ収差、色収差（軸状色収差および倍率色収差）等の諸収差を良好に補正することができる。
【００３８】
続いて、図１２を参照しながら、第１実施形態に係る光学系ＬＳの製造方法について概説する。まず、少なくとも１枚のレンズを配置する（ステップＳＴ１）。このとき、当該レンズのうち少なくとも１枚（特定レンズ）が前述の条件式（１）および条件式（２）等を満足するように、レンズ鏡筒内に各レンズを配置する（ステップＳＴ２）。このような製造方法によれば、色収差の補正において、１次の色消しに加え、２次スペクトルが良好に補正された光学系を製造することが可能になる。
【００３９】
次に、光学系（撮影レンズ）の第２実施形態について説明する。第２実施形態に係る光学系は、第１実施形態に係る光学系ＬＳと同様の構成であるため、第１実施形態と同一の符号を付して説明する。第２実施形態に係る光学系ＬＳの一例としての光学系ＬＳ（１）は、図１に示すように、以下の条件式（５）および条件式（２）を満足するレンズ（Ｌ２２）を有していることが望ましい。第２実施形態において、他のレンズと区別するため、条件式（５）および条件式（２）を満足するレンズを特定レンズと称する場合がある。
【００４０】
１．８５００＜ｎｄＬＺ＋（０．００４９５×νｄＬＺ）＜１．９２００
・・・（５）
２８．０＜νｄＬＺ＜４０．０・・・（２）
但し、ｎｄＬＺ：特定レンズのｄ線に対する屈折率
νｄＬＺ：特定レンズのｄ線を基準とするアッベ数
【００４１】
第２実施形態によれば、色収差の補正において、１次の色消しに加え、２次スペクトルが良好に補正された光学系、およびこの光学系を備えた光学機器を得ることが可能になる。第２実施形態に係る光学系ＬＳは、図３に示す光学系ＬＳ（２）でも良く、図５に示す光学系ＬＳ（３）でも良く、図８に示す光学系ＬＳ（４）でも良い。
【００４２】
条件式（５）は、特定レンズの材料の屈折率とアッベ数の適切な関係を規定するものである。条件式（５）を満足することで、球面収差、コマ収差等の基準収差の補正と、１次の色収差の補正（色消し）を良好に行うことができる。
【００４３】
条件式（５）の対応値が上限値を上回ると、例えばペッツバール和が小さくなることで、像面湾曲の補正が困難になるため、好ましくない。条件式（５）の上限値を１．９１５０に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式（５）の上限値を、１．９１００、１．９０５０、１．９０１０、さらに１．８９９０に設定してもよい。
【００４４】
条件式（５）の対応値が下限値を下回ると、軸上色収差をはじめとする諸収差の補正が困難になるため、好ましくない。条件式（５）の下限値を１．８５５０に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式（５）の下限値を、１．８６００、１．８６５０、１．８６７５、さらに１．８６９０に設定してもよい。
【００４５】
条件式（２）は、第１実施形態の条件式（２）と同じ式である。第１実施形態と同様に、条件式（２）を満足することで、球面収差、コマ収差等の基準収差の補正と、１次の色収差の補正（色消し）を良好に行うことができる。条件式（２）の上限値を３９．５に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式（２）の上限値を、３９．０、さらに３８．５に設定してもよい。条件式（２）の下限値を２８．５に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式（２）の下限値を、２９．０、さらに２９．５に設定してもよい。
【００４６】
第２実施形態の光学系において、特定レンズは、第１実施形態と同様に、前述の条件式（３）または条件式（４）を満足することが望ましい。また、特定レンズは、第１実施形態と同様に、前述の条件式（４−１）、条件式（２−１）、条件式（２−２）を満足してもよい。また、第１実施形態と同様に、特定レンズは、負レンズであることが望ましい。特定レンズは、合焦時に光軸に沿って移動可能なレンズ群に含まれることが望ましい。特定レンズは、ガラスレンズであることが望ましい。特定レンズは、開口絞りの近傍に配置されることが望ましい。特定レンズは、接合レンズを構成するレンズであることが望ましい。
【００４７】
続いて、第２実施形態に係る光学系ＬＳの製造方法について概説する。第２実施形態に係る光学系ＬＳの製造方法は、第１実施形態で述べた製造方法と同様であるため、第１実施形態と同じ図１２を参照しながら説明する。まず、少なくとも１枚のレンズを配置する（ステップＳＴ１）。このとき、当該レンズのうち少なくとも１枚（特定レンズ）が前述の条件式（５）および条件式（２）等を満足するように、レンズ鏡筒内に各レンズを配置する（ステップＳＴ２）。このような製造方法によれば、色収差の補正において、１次の色消しに加え、２次スペクトルが良好に補正された光学系を製造することが可能になる。
【実施例】
【００４８】
以下、第１〜第２実施形態の実施例に係る光学系ＬＳを図面に基づいて説明する。図１、図３、図５、図８は、第１〜第４実施例に係る光学系ＬＳ｛ＬＳ（１）〜ＬＳ（４）｝の構成及び屈折力配分を示す断面図である。第１〜第４実施例に係る光学系ＬＳ（１）〜ＬＳ（４）の断面図では、合焦レンズ群が無限遠から近距離物体に合焦する際の移動方向を、「合焦」という文字とともに矢印で示している。第３〜第４実施例に係る光学系ＬＳ（３）〜ＬＳ（４）の断面図では、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）に変倍する際の各レンズ群の光軸に沿った移動方向を矢印で示している。【００４９】
これら図１、図３、図５、図８において、各レンズ群を符号Ｇと数字の組み合わせにより、各レンズを符号Ｌと数字の組み合わせにより、それぞれ表している。この場合において、符号、数字の種類および数が大きくなって煩雑化するのを防止するため、実施例毎にそれぞれ独立して符号と数字の組み合わせを用いてレンズ群等を表している。このため、実施例間で同一の符号と数字の組み合わせが用いられていても、同一の構成であることを意味するものでは無い。【００５０】
以下に表１〜表４を示すが、この内、表１は第１実施例、表２は第２実施例、表３は第３実施例、表４は第４実施例における各諸元データを示す表である。各実施例では収差特性の算出対象として、ｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）、ｇ線（波長λ＝４３５．８ｎｍ）を選んでいる。【００５１】
［全体諸元］の表において、ｆはレンズ全系の焦点距離、ＦＮОはＦナンバー、２ωは画角（単位は°（度）で、ωが半画角である）、Ｙは像高を示す。ＴＬは無限遠合焦時の光軸上でのレンズ最前面からレンズ最終面までの距離にＢＦを加えた距離を示し、ＢＦは無限遠合焦時の光軸上でのレンズ最終面から像面Ｉまでの距離（バックフォーカス）を示す。なお、光学系が変倍光学系である場合、これらの値は、広角端（Ｗ）、中間焦点距離（Ｍ）、望遠端（Ｔ）の各変倍状態におけるそれぞれについて示している。【００５２】
［レンズ諸元］の表において、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からの光学面の順序を示し、Ｒは各光学面の曲率半径（曲率中心が像側に位置する面を正の値としている）、Ｄは各光学面から次の光学面（又は像面）までの光軸上の距離である面間隔、ｎｄは光学部材の材料のｄ線に対する屈折率、νｄは光学部材の材料のｄ線を基準とするアッベ数を、θｇＦは光学部材の材料の部分分散比をそれぞれ示す。曲率半径の「∞」は平面又は開口を、（絞りＳ）は開口絞りＳをそれぞれ示す。空気の屈折率ｎｄ＝1.00000の記載は省略している。光学面が非球面である場合には面番号に＊印を付して、曲率半径Ｒの欄には近軸曲率半径を示している。【００５３】
光学部材の材料のｇ線（波長λ＝４３５．８ｎｍ）に対する屈折率をｎｇとし、光学部材の材料のＦ線（波長λ＝４８６．１ｎｍ）に対する屈折率をｎＦとし、光学部材の材料のＣ線（波長λ＝６５６．３ｎｍ）に対する屈折率をｎＣとする。このとき、光学部材の材料の部分分散比θｇＦは次式（Ａ）で定義される。【００５４】
θｇＦ＝（ｎｇ−ｎＦ）／（ｎＦ−ｎＣ）    …（Ａ）【００５５】
［非球面データ］の表には、［レンズ諸元］に示した非球面について、その形状を次式（Ｂ）で示す。Ｘ（ｙ）は非球面の頂点における接平面から高さｙにおける非球面上の位置までの光軸方向に沿った距離（ザグ量）を、Ｒは基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）を、κは円錐定数を、Ａｉは第ｉ次の非球面係数を示す。「Ｅ-n」は、「×１０-n」を示す。例えば、1.234E-05＝1.234×10-5である。なお、２次の非球面係数Ａ２は０であり、その記載を省略している。【００５６】
Ｘ（ｙ）＝（ｙ2／Ｒ）／｛１＋（１−κ×ｙ2／Ｒ2）1/2｝＋Ａ4×ｙ4＋Ａ6×ｙ6＋Ａ8×ｙ8＋Ａ10×ｙ10  …（Ｂ）【００５７】
光学系が変倍光学系でない場合、［近距離撮影時可変間隔データ］として、ｆはレンズ全系の焦点距離を、βは撮影倍率をそれぞれ示す。また、［近距離撮影時可変間隔データ］の表には、各焦点距離および撮影倍率に対応する、［レンズ諸元］において面間隔が「可変」となっている面番号での面間隔を示す。【００５８】
光学系が変倍光学系である場合、［変倍撮影時可変間隔データ］として、広角端（Ｗ）、中間焦点距離（Ｍ）、望遠端（Ｔ）の各変倍状態に対応する、［レンズ諸元］において面間隔が「可変」となっている面番号での面間隔を示す。【００５９】
［レンズ群データ］の表には、各レンズ群のそれぞれの始面（最も物体側の面）と焦点距離を示す。【００６０】
［条件式対応値］の表には、各条件式に対応する値を示す。【００６１】
以下、全ての諸元値において、掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径Ｒ、面間隔Ｄ、その他の長さ等は、特記のない場合一般に「mm」が使われるが、光学系は比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。【００６２】
ここまでの表の説明は全ての実施例において共通であり、以下での重複する説明は省略する。【００６３】
（第１実施例）
第１実施例について、図１〜図２および表１を用いて説明する。図１は、第１〜第２実施形態の第１実施例に係る光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す図である。第１実施例に係る光学系ＬＳ（１）は、物体側から順に並んだ、開口絞りＳよりも物体側に配置された正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、開口絞りＳよりも像側に配置された正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とから構成されている。開口絞りＳは、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間に配設される。各レンズ群記号に付けている符号（＋）もしくは（−）は各レンズ群の屈折力を示し、このことは以下の全ての実施例でも同様である。【００６４】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２と、両凸形状の正レンズＬ１３および両凹形状の負レンズＬ１４からなる接合レンズと、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ１５および両凹形状の負レンズＬ１６からなる接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ１７と、両凸形状の正レンズＬ１８および両凹形状の負レンズＬ１９からなる接合レンズと、から構成される。本実施例では、無限遠物体から近距離（有限距離）物体への合焦の際、第１レンズ群Ｇ１の正メニスカスレンズＬ１５および負レンズＬ１６からなる接合レンズが光軸に沿って像側に移動する。【００６５】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２および物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３からなる接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ２４および両凸形状の正レンズＬ２５からなる接合レンズと、から構成される。本実施例では、第２レンズ群Ｇ２の負レンズＬ２２が条件式（１）、条件式（２）、条件式（５）等を満足するレンズ（特定レンズ）に該当する。第２レンズ群Ｇ２の像側に、像面Ｉが配置される。【００６６】
以下の表１に、第１実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。【００６７】
（表１）
［全体諸元］
ｆ       104.24
ＦＮＯ         1.45
２ω        23.16
Ｙ        21.60
ＴＬ       149.38
ＢＦ        38.34
［レンズ諸元］
面番号          Ｒ          Ｄ          ｎｄ      νｄ      θｇＦ
物体面          ∞
1          172.7424      6.000      1.59349      67.00
2        10105.0317      0.100
3           96.7991      9.232      1.49782      82.57
4        -1180.8161      0.100
5           70.5943     12.063      1.49782      82.57
6         -234.2345      3.500      1.72047      34.71
7          148.1591      D7（可変）
8         -151.5596      4.000      1.65940      26.87
9          -80.0677      2.500      1.48749      70.32
10          46.2188      D10（可変）
11          66.4365      7.132      2.00100      29.13
12        -263.8864      0.100
13         212.2900      7.650      1.69680      55.52
14         -50.0085      1.800      1.72825      28.38
15          30.5602      5.900
16            ∞         1.600                        （絞りＳ）
17          88.4778      5.183      1.59319      67.90
18         -95.3813      1.184
19         -54.1274      1.600      1.68376      37.58    0.5782
20          30.8859      7.378      1.79952      42.09
21         219.4156      1.710
22        -143.5827      1.800      1.65940      26.87
23         103.8017      5.209      2.00100      29.13
24         -65.2550      BF
像面          ∞
［近距離撮影時可変間隔データ］
無限遠合焦状態    近距離合焦状態
ｆ＝104.24        β＝1/30
D7         8.703            11.581
D10       16.596            13.719
［レンズ群データ］
群      始面      焦点距離
G1        1       255.964
G2       17        70.804
［条件式対応値］
条件式（１）
ｎｄＬＺ＋（０．００９２５×νｄＬＺ）＝2.0314
条件式（２），（２−１），（２−２）
νｄＬＺ＝37.58
条件式（３）
θｇＦＬＺ＋（０．００３１６×νｄＬＺ）＝0.6970
条件式（４），（４−１）
ｎｄＬＺ＝1.68376
条件式（５）
ｎｄＬＺ＋（０．００４９５×νｄＬＺ）＝1.8698【００６８】
図２（Ａ）は、第１実施例に係る光学系の無限遠合焦時の諸収差図である。図２（Ｂ）は、第１実施例に係る光学系の近距離（至近距離）合焦時の諸収差図である。無限遠合焦時の各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、Ｙは像高をそれぞれ示す。近距離合焦時の各収差図において、ＮＡは開口数、Ｙは像高をそれぞれ示す。なお、球面収差図では最大口径に対応するＦナンバーまたは開口数の値を示し、非点収差図および歪曲収差図では像高の最大値をそれぞれ示し、コマ収差図では各像高の値を示す。ｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）、ｇはｇ線（波長λ＝４３５．８ｎｍ）をそれぞれ示す。非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面をそれぞれ示す。なお、以下に示す各実施例の収差図においても、本実施例と同様の符号を用い、重複する説明は省略する。【００６９】
各諸収差図より、第１実施例に係る光学系は、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。【００７０】
（第２実施例）
第２実施例について、図３〜図４および表２を用いて説明する。図３は、第１〜第２実施形態の第２実施例に係る光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す図である。第２実施例に係る光学系ＬＳ（２）は、物体側から順に並んだ、開口絞りＳよりも物体側に配置された正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、開口絞りＳよりも像側に配置された正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とから構成されている。開口絞りＳは、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間に配設される。【００７１】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と、両凸形状の正レンズＬ１３および両凹形状の負レンズＬ１４からなる接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１５と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１６および両凸形状の正レンズＬ１７からなる接合レンズと、から構成される。負メニスカスレンズＬ１２は、像側のレンズ面が非球面である。本実施例では、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズＬ１６が条件式（１）、条件式（２）、条件式（５）等を満足するレンズ（特定レンズ）に該当する。第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズＬ１６および正レンズＬ１７からなる接合レンズは、光軸と垂直な方向へ移動可能な防振レンズ群（部分群）を構成し、手ブレ等による結像位置の変位（像面Ｉ上の像ブレ）を補正する。【００７２】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凸形状の正レンズＬ２２と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２３と、から構成される。第２レンズ群Ｇ２の像側に、像面Ｉが配置される。正メニスカスレンズＬ２３は、物体側のレンズ面が非球面である。本実施例では、無限遠物体から近距離（有限距離）物体への合焦の際、第２レンズ群Ｇ２の全体が光軸に沿って物体側に移動する。【００７３】
以下の表２に、第２実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。【００７４】
（表２）
［全体諸元］
ｆ        20.60
ＦＮＯ         2.86
２ω        93.64
Ｙ        21.60
ＴＬ       106.76
ＢＦ        38.959
［レンズ諸元］
面番号          Ｒ          Ｄ          ｎｄ      νｄ      θｇＦ
物体面          ∞
1           35.3881      1.400      1.69680      55.52
2           15.8481      6.847
3           23.1939      1.400      1.60311      60.69
4*          11.5711      7.796
5           75.5455      5.704      1.60342      38.03
6          -29.3767      1.400      1.69680      55.52
7          191.0345      4.167
8           26.9558      4.929      1.74950      35.25
9           73.8090      4.744
10          37.9905      1.400      1.68376      37.58    0.5782
11          14.9053      4.287      1.51860      69.89
12         -50.9569      5.000
13            ∞         D13（可変）                  （絞りＳ）
14         -18.8348      1.500      1.72825      28.38
15        -104.4518      0.150
16          78.8823      5.137      1.59319      67.90
17         -20.2060      0.220
18*        -81.8607      0.150      1.51380      52.90
19         -51.5576      2.335      1.60311      60.69
20         -34.5733      BF
像面          ∞
［非球面データ］
第４面
κ=-1.7615
A4=1.59119E-04,A6=-7.22596E-07,A8=2.86248E-09,A10=-7.75694E-12
第１８面
κ1.0000
A4=-2.85329E-05,A6=-4.17411E-08,A8=-1.26145E-10,A10=0.00000E+00
［近距離撮影時可変間隔データ］
無限遠合焦状態    近距離合焦状態
ｆ＝20.60         β＝1/30
D13        9.234             8.456
BF        38.959            39.737
［レンズ群データ］
群      始面      焦点距離
G1        1        58.839
G2       14        51.129
［条件式対応値］
条件式（１）
ｎｄＬＺ＋（０．００９２５×νｄＬＺ）＝2.0314
条件式（２），（２−１），（２−２）
νｄＬＺ＝37.58
条件式（３）
θｇＦＬＺ＋（０．００３１６×νｄＬＺ）＝0.6970
条件式（４），（４−１）
ｎｄＬＺ＝1.68376
条件式（５）
ｎｄＬＺ＋（０．００４９５×νｄＬＺ）＝1.8698【００７５】
図４（Ａ）は、第２実施例に係る光学系の無限遠合焦時の諸収差図である。図４（Ｂ）は、第２実施例に係る光学系の近距離（至近距離）合焦時の諸収差図である。各諸収差図より、第２実施例に係る光学系は、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。【００７６】
（第３実施例）
第３実施例について、図５〜図６並びに表３を用いて説明する。図５は、第１〜第２実施形態の第３実施例に係る光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す図である。第３実施例に係る光学系ＬＳ（３）は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている。広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）に変倍する際、第１〜第３レンズ群Ｇ１〜Ｇ３がそれぞれ図５の矢印で示す方向に移動する。開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３内に配設されている。【００７７】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２および物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３からなる接合レンズと、から構成される。【００７８】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ２１および物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２からなる接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ２３と、から構成される。【００７９】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、両凸形状の正レンズＬ３２および両凹形状の負レンズＬ３３からなる接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３４および両凸形状の正レンズＬ３５からなる接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３６と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３７および両凹形状の負レンズＬ３８からなる接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ３９と、から構成される。第３レンズ群Ｇ３の像側に、像面Ｉが配置される。第３レンズ群Ｇ３における正レンズＬ３１と（接合レンズの）正レンズＬ３２との間に、開口絞りＳが配置される。本実施例では、第３レンズ群Ｇ３の正メニスカスレンズＬ３７が条件式（１）、条件式（２）、条件式（５）等を満足するレンズに該当する。無限遠物体から近距離（有限距離）物体への合焦の際、第３レンズ群Ｇ３の正メニスカスレンズＬ３７および負レンズＬ３８からなる接合レンズが光軸に沿って像側に移動する。【００８０】
以下の表３に、第３実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。【００８１】
（表３）
［全体諸元］
変倍比  4.12
Ｗ            Ｍ              Ｔ
ｆ        71.4          100.0          294.0
ＦＮＯ         4.55           4.25           5.88
２ω        23.60          16.60           5.65
Ｙ        14.75          14.75          14.75
ＴＬ       159.81         185.81         220.18
ＢＦ        45.42          39.59          70.55
［レンズ諸元］
面番号          Ｒ          Ｄ          ｎｄ      νｄ      θｇＦ
物体面          ∞
1           91.5192      6.167      1.51680      63.88
2         -891.1989      0.204
3           93.2278      1.500      1.64769      33.73
4           46.6019      7.000      1.48749      70.31
5          154.0927      D5（可変）
6         -213.5954      1.000      1.69680      55.52
7           22.9724      3.677      1.80518      25.45
8           60.5666      2.652
9          -47.0346      1.000      1.77250      49.62
10         299.7358      D10（可変）
11          48.1577      3.796      1.69680      55.52
12        -129.8462      1.000
13            ∞         1.000                        （絞りＳ）
14          38.7747      4.932      1.69680      55.52
15         -51.1476      1.000      1.85026      32.35
16          67.2884      8.805
17          57.5054      1.000      1.80100      34.92
18          17.5096      6.038      1.48749      70.31
19        -137.4937      0.200
20          26.2266      3.513      1.59270      35.27
21          96.5593      D21（可変）
22        -139.1808      3.510      1.68376      37.58    0.5782
23         -15.9128      1.000      1.64000      60.20
24          25.6230      D24（可変）
25         145.8454      2.143      1.48749      70.31
26        -480.8453      BF
像面          ∞
［変倍撮影時可変間隔データ］
Ｗ        Ｍ        Ｔ        Ｗ        Ｍ        Ｔ
無限遠    無限遠    無限遠    近距離    近距離    近距離
D5      2.881     37.560    65.654    2.881     37.560    65.654
D10    29.543     26.683     2.000   29.543     26.683     2.000
D21     5.002      5.002     5.002    5.340      5.540     5.891
D24    15.836     15.836    15.836   15.498     15.298    14.947
［レンズ群データ］
群      始面      焦点距離
G1        1       147.64
G2        6       -31.813
G3       11        38.779
［条件式対応値］
条件式（１）
ｎｄＬＺ＋（０．００９２５×νｄＬＺ）＝2.0314
条件式（２），（２−１），（２−２）
νｄＬＺ＝37.58
条件式（３）
θｇＦＬＺ＋（０．００３１６×νｄＬＺ）＝0.6970
条件式（４），（４−１）
ｎｄＬＺ＝1.68376
条件式（５）
ｎｄＬＺ＋（０．００４９５×νｄＬＺ）＝1.8698【００８２】
図６（Ａ）、図６（Ｂ）、および図６（Ｃ）はそれぞれ、第３実施例に係る光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。図７（Ａ）、図７（Ｂ）、および図７（Ｃ）はそれぞれ、第３実施例に係る光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。各諸収差図より、第３実施例に係る光学系は、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。【００８３】
（第４実施例）
第４実施例について、図８〜図１０並びに表４を用いて説明する。図８は、第１〜第２実施形態の第４実施例に係る光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す図である。第４実施例に係る光学系ＬＳ（４）は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とから構成されている。広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）に変倍する際、第１〜第５レンズ群Ｇ１〜Ｇ５がそれぞれ図８の矢印で示す方向に移動する。開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の像側近傍に配置され、変倍の際、第３レンズ群Ｇ３とともに光軸に沿って移動する。【００８４】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２および物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３からなる接合レンズと、から構成される。【００８５】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３と、両凹形状の負レンズＬ２４および物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２５からなる接合レンズと、から構成される。第２レンズ群Ｇ２の負レンズＬ２４および正メニスカスレンズＬ２５からなる接合レンズは、光軸と垂直な方向へ移動可能な防振レンズ群（部分群）を構成し、手ブレ等による結像位置の変位（像面Ｉ上の像ブレ）を補正する。【００８６】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、両凸形状の正レンズＬ３２および両凹形状の負レンズＬ３３からなる接合レンズと、から構成される。【００８７】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ４１および物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４２からなる接合レンズから構成される。本実施例では、第４レンズ群Ｇ４の負メニスカスレンズＬ４２が条件式（１）、条件式（２）、条件式（５）等を満足するレンズに該当する。無限遠物体から近距離（有限距離）物体への合焦の際、第４レンズ群Ｇ４の全体が光軸に沿って物体側に移動する。【００８８】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ５１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ５２と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５３と、両凸形状の正レンズＬ５４と、から構成される。第５レンズ群Ｇ５の像側に、像面Ｉが配置される。【００８９】
以下の表４に、第４実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。【００９０】
（表４）
［全体諸元］
変倍比  4.12
Ｗ            Ｍ              Ｔ
ｆ        71.4          100.0          294.0
ＦＮＯ         4.53           4.79           5.94
２ω        33.94          24.01           8.23
Ｙ        21.60          21.60          21.60
ＴＬ       194.00         212.44         250.39
ＢＦ        39.00          43.11          63.39
［レンズ諸元］
面番号          Ｒ          Ｄ          ｎｄ      νｄ      θｇＦ
物体面          ∞
1          513.4816      3.6492     1.48749      70.31
2         -517.9588      0.2000
3           98.9998      1.7000     1.67270      32.19
4           65.9505      8.6798     1.49700      81.73
5         1712.5853      D5（可変）
6           94.8614      1.0000     1.83400      37.18
7           34.2676      6.9195
8         -110.6517      1.0000     1.60300      65.44
9         -410.7751      0.2000
10          45.5941      2.8821     1.84666      23.80
11         104.9633      3.7758
12         -66.1701      1.0000     1.70000      48.11
13          38.5833      3.4528     1.79504      28.69
14         151.5709      D14（可変）
15         103.7500      3.6986     1.80400      46.60
16         -80.2466      0.2000
17          40.5201      5.1186     1.49782      82.57
18         -65.0491      1.0000     1.85026      32.35
19         148.7139      1.5306
20            ∞         D20（可変）                  （絞りＳ）
21         184.1852      4.4376     1.51680      63.88
22         -24.7956      1.0000     1.68376      37.58    0.5782
23         -55.9883      D23（可変）
24         -63.6705      1.0000     1.90366      31.27
25         109.5875      7.9647
26        -397.3710      4.4687     1.71736      29.57
27         -31.8750     16.3261
28         -22.5609      1.0000     1.80400      46.60
29        -135.0912      0.3428
30          82.8523      3.4360     1.63980      34.55
31        -167.6215      BF
像面          ∞
［変倍撮影時可変間隔データ］
Ｗ        Ｍ        Ｔ        Ｗ        Ｍ        Ｔ
無限遠    無限遠    無限遠    近距離    近距離    近距離
D5      2.000     25.989    75.552    2.000     25.989    75.552
D14    43.552     33.897     2.000   43.552     33.897     2.000
D20    21.465     19.956    21.465   20.353     18.579    18.696
D23     2.000      3.509     2.000    3.112      4.886     4.768
［レンズ群データ］
群      始面      焦点距離
G1        1       173.77
G2        6       -42.42
G3       15        50.14
G4       21       120.95
G5       24       -57.25
［条件式対応値］
条件式（１）
ｎｄＬＺ＋（０．００９２５×νｄＬＺ）＝2.0314
条件式（２），（２−１），（２−２）
νｄＬＺ＝37.58
条件式（３）
θｇＦＬＺ＋（０．００３１６×νｄＬＺ）＝0.6970
条件式（４），（４−１）
ｎｄＬＺ＝1.68376
条件式（５）
ｎｄＬＺ＋（０．００４９５×νｄＬＺ）＝1.8698【００９１】
図９（Ａ）、図９（Ｂ）、および図９（Ｃ）はそれぞれ、第４実施例に係る光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。図１０（Ａ）、図１０（Ｂ）、および図１０（Ｃ）はそれぞれ、第４実施例に係る光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。各諸収差図より、第４実施例に係る光学系は、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。【００９２】
上記各実施例によれば、色収差の補正において、１次の色消しに加え、２次スペクトルが良好に補正された光学系を実現することができる。【００９３】
ここで、上記各実施例は本願発明の一具体例を示しているものであり、本願発明はこれらに限定されるものではない。【００９４】
なお、以下の内容は、本実施形態の光学系の光学性能を損なわない範囲で適宜採用することが可能である。【００９５】
合焦レンズ群とは、合焦時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示すものとする。すなわち、単独または複数のレンズ群、または部分レンズ群を光軸方向に移動させて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群としても良い。この合焦レンズ群は、オートフォーカスにも適用でき、オートフォーカス用の（超音波モータ等を用いた）モータ駆動にも適している。【００９６】
なお、第２実施例において、合焦の際、第２レンズ群Ｇ２の全体が光軸に沿って移動するように構成されているが、本願はこれに限られず、第１レンズ群Ｇ１の全体が光軸に沿って移動するように構成されてもよい。【００９７】
第２実施例および第４実施例において、防振機能を有する構成のものを示したが、本願はこれに限られず、防振機能を有していない構成とすることもできる。また、防振機能を有していない他の実施例についても、防振機能を有する構成とすることができる。【００９８】
レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工および組立調整が容易になり、加工および組立調整の誤差による光学性能の劣化を防げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。【００９９】
レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれでも構わない。また、レンズ面は回折面としても良く、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）あるいはプラスチックレンズとしても良い。【０１００】
各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し、コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施しても良い。これにより、フレアやゴーストを軽減し、高コントラストの高い光学性能を達成することができる。
【符号の説明】
【０１０１】
Ｇ１  第１レンズ群                    Ｇ２  第２レンズ群
Ｇ３  第３レンズ群                    Ｇ４  第４レンズ群
Ｇ５  第５レンズ群
Ｉ  像面                              Ｓ  開口絞り
【図１】
2019229817.tif 000003
【図２】
2019229817.tif 000004
【図３】
2019229817.tif 000005
【図４】
2019229817.tif 000006
【図５】
2019229817.tif 000007
【図６】
2019229817.tif 000008
【図７】
2019229817.tif 000009
【図８】
2019229817.tif 000010
【図９】
2019229817.tif 000011
【図１０】
2019229817.tif 000012
【図１１】
2019229817.tif 000013
【図１２】
2019229817.tif 000014
【国際調査報告】
2019229817.tif 000015
2019229817.tif 000016
2019229817.tif 000017
2019229817.tif 000018