(57)【要約】  Ｆナンバーが小さく、フォーカス群の軽量化が図られ、良好に収差補正された高性能の撮像レンズ、およびこの撮像レンズを備えた撮像装置を提供する。  撮像レンズは、最も物体側から順に連続して、合焦の際に不動の正の第１レンズ群、絞り、合焦の際に移動する正の第２レンズ群を備える。第２レンズ群は合焦の際に一体的に移動する全てのレンズからなる。撮像レンズは予め定められた条件式を満足する。
2020158902.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
最も物体側から像側へ向かって順に連続して、合焦の際に像面に対して固定されている正の屈折力を有する第１レンズ群と、絞りと、合焦の際に移動する正の屈折力を有する第２レンズ群とを備え、
前記第２レンズ群は、前記絞りより像側に配置されたレンズのうち、合焦の際に一体的に移動する全てのレンズからなり、
最も物体側のレンズ面における光軸からの高さがＨ１ｆであり光軸に平行な近軸光線を物体側から入射させて近軸光線追跡を行った場合の前記第１レンズ群における前記近軸光線の前記光軸からの高さの最大値をＨ１ｍａｘとした場合、
１．０５＜Ｈ１ｍａｘ／Ｈ１ｆ＜２    （１）
で表される条件式（１）を満足する撮像レンズ。
【請求項２】
前記第２レンズ群の最も物体側のレンズ面における前記近軸光線の前記光軸からの高さをＨ２ｆとした場合、
１．５＜Ｈ１ｍａｘ／Ｈ２ｆ＜３．５    （２）
で表される条件式（２）を満足する請求項１に記載の撮像レンズ。
【請求項３】
前記第１レンズ群は、少なくとも１枚の正レンズと少なくとも１枚の負レンズとが接合された接合レンズを少なくとも２つ含む請求項１又は２に記載の撮像レンズ。
【請求項４】
前記第１レンズ群は、少なくとも５枚の正レンズと少なくとも４枚の負レンズとを含む請求項１から３のいずれか１項に記載の撮像レンズ。
【請求項５】
前記第１レンズ群は、最も像側から物体側へ向かって順に連続して、１枚もしくは２枚の負レンズと、３枚の物体側に凸面を向けた正レンズとを含む請求項１から４のいずれか１項に記載の撮像レンズ。
【請求項６】
前記第１レンズ群は、少なくとも３枚の両凸レンズと少なくとも１枚の両凹レンズとを含む請求項１から５のいずれか１項に記載の撮像レンズ。
【請求項７】
前記第２レンズ群は、少なくとも２枚の正レンズと少なくとも２枚の負レンズとを含む請求項１から６のいずれか１項に記載の撮像レンズ。
【請求項８】
前記第１レンズ群は少なくとも１枚の負レンズを含み、
前記第１レンズ群の最も像側の負レンズの像側の面は凹面である請求項１から７のいずれか１項に記載の撮像レンズ。
【請求項９】
前記第２レンズ群は少なくとも１枚の負レンズを含み、
前記第２レンズ群の最も物体側の負レンズの物体側の面は凹面である請求項１から８のいずれか１項に記載の撮像レンズ。
【請求項１０】
前記第１レンズ群および前記第２レンズ群はそれぞれ少なくとも１枚の負レンズを含み、
前記第１レンズ群の最も像側の負レンズの像側の面は凹面であり、
前記第２レンズ群の最も物体側の負レンズの物体側の面は凹面であり、
前記第１レンズ群の最も像側の負レンズの像側の面の曲率半径をＲｓｏ、
前記第２レンズ群の最も物体側の負レンズの物体側の面の曲率半径をＲｓｉとした場合、
−０．４＜（Ｒｓｏ＋Ｒｓｉ）／（Ｒｓｏ−Ｒｓｉ）＜０．５    （３）
で表される条件式（３）を満足する請求項１から９のいずれか１項に記載の撮像レンズ。
【請求項１１】
無限遠物体に合焦した状態における前記第２レンズ群の横倍率をβ２とした場合、
０．２＜β２＜０．８    （４）
で表される条件式（４）を満足する請求項１から１０のいずれか１項に記載の撮像レンズ。
【請求項１２】
無限遠物体に合焦した状態における前記第２レンズ群の横倍率をβ２、
前記第２レンズ群より像側にレンズが配置されている場合には無限遠物体に合焦した状態における前記第２レンズ群より像側の全てのレンズの合成横倍率をβｒ、前記第２レンズ群より像側にレンズが配置されていない場合にはβｒ＝１とした場合、
０．４＜（１−β２２）×βｒ２＜１．２    （５）
で表される条件式（５）を満足する請求項１から１１のいずれか１項に記載の撮像レンズ。
【請求項１３】
前記第１レンズ群は少なくとも１枚の正レンズと少なくとも１枚の負レンズとを含み、
前記第１レンズ群内の全ての正レンズのｄ線基準のアッベ数の平均をν１ｐ、
前記第１レンズ群内の全ての負レンズのｄ線基準のアッベ数の平均をν１ｎ、
前記第１レンズ群内の全ての正レンズのｇ線とＦ線間の部分分散比の平均をθ１ｐ、
前記第１レンズ群内の全ての負レンズのｇ線とＦ線間の部分分散比の平均をθ１ｎとした場合、
５＜ν１ｐ−ν１ｎ＜４５    （６）
０＜θ１ｎ−θ１ｐ＜０．０７    （７）
で表される条件式（６）及び（７）を満足する請求項１から１２のいずれか１項に記載の撮像レンズ。
【請求項１４】
前記第２レンズ群は少なくとも１枚の正レンズと少なくとも１枚の負レンズとを含み、
前記第２レンズ群内の全ての正レンズのｄ線基準のアッベ数の平均をν２ｐ、
前記第２レンズ群内の全ての負レンズのｄ線基準のアッベ数の平均をν２ｎ、
前記第２レンズ群内の全ての正レンズのｇ線とＦ線間の部分分散比の平均をθ２ｐ、
前記第２レンズ群内の全ての負レンズのｇ線とＦ線間の部分分散比の平均をθ２ｎとした場合、
−１０＜ν２ｐ−ν２ｎ＜３５    （８）
−０．０３＜θ２ｎ−θ２ｐ＜０．０７    （９）
で表される条件式（８）及び（９）を満足する請求項１から１３のいずれか１項に記載の撮像レンズ。
【請求項１５】
前記第１レンズ群の焦点距離をｆ１、
前記第２レンズ群の焦点距離をｆ２とした場合、
１＜ｆ１／ｆ２＜４．５    （１０）
で表される条件式（１０）を満足する請求項１から１４のいずれか１項に記載の撮像レンズ。
【請求項１６】
前記第２レンズ群の像側に前記第２レンズ群に連続して配置され、合焦の際に像面に対して固定されている後続群をさらに備える請求項１から１５のいずれか１項に記載の撮像レンズ。
【請求項１７】
前記第１レンズ群と、前記絞りと、前記第２レンズ群とからなる請求項１から１５のいずれか１項に記載の撮像レンズ。
【請求項１８】
１．１＜Ｈ１ｍａｘ／Ｈ１ｆ＜２    （１−１）
で表される条件式（１−１）を満足する請求項１に記載の撮像レンズ。
【請求項１９】
１．７＜Ｈ１ｍａｘ／Ｈ２ｆ＜２．５    （２−１）
で表される条件式（２−１）を満足する請求項２に記載の撮像レンズ。
【請求項２０】
無限遠物体に合焦した状態における前記撮像レンズの焦点距離をｆ、
前記第１レンズ群の焦点距離をｆ１とした場合、
０．２＜ｆ／ｆ１＜１    （１１）
で表される条件式（１１）を満足する請求項１から１９のいずれか１項に記載の撮像レンズ。
【請求項２１】
無限遠物体に合焦した状態における前記撮像レンズの焦点距離をｆ、
前記第２レンズ群の焦点距離をｆ２とした場合、
０．５＜ｆ／ｆ２＜２    （１２）
で表される条件式（１２）を満足する請求項１から２０のいずれか１項に記載の撮像レンズ。
【請求項２２】
前記第１レンズ群の最も像側のレンズ面から前記第１レンズ群の像側主点位置までの光軸上の距離をＰ１、
前記第１レンズ群の像側主点位置が前記第１レンズ群の最も像側のレンズ面より物体側にある場合のＰ１の符号を負、像側にある場合のＰ１の符号を正、
無限遠物体に合焦した状態における前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との光軸上の間隔をＤ１２とした場合、
−５＜Ｐ１／Ｄ１２＜２０    （１３）
で表される条件式（１３）を満足する請求項１から２１のいずれか１項に記載の撮像レンズ。
【請求項２３】
前記第１レンズ群内の正レンズのｇ線とＦ線間の部分分散比の最大値をθ１ｍａｘとした場合、
０．５６＜θ１ｍａｘ＜０．７    （１４）
で表される条件式（１４）を満足する請求項１から２２のいずれか１項に記載の撮像レンズ。
【請求項２４】
前記第２レンズ群内の正レンズのｇ線とＦ線間の部分分散比の最大値をθ２ｍａｘとした場合、
０．５４＜θ２ｍａｘ＜０．７    （１５）
で表される条件式（１５）を満足する請求項１から２３のいずれか１項に記載の撮像レンズ。
【請求項２５】
前記第１レンズ群は少なくとも１枚の正レンズと少なくとも１枚の負レンズとを含み、
前記第１レンズ群内の全ての正レンズのｇ線とＦ線間の部分分散比の平均をθ１ｐ、
前記第１レンズ群内の全ての負レンズのｇ線とＦ線間の部分分散比の平均をθ１ｎ、
前記第１レンズ群内の全ての正レンズのｄ線基準のアッベ数の平均をν１ｐ、
前記第１レンズ群内の全ての負レンズのｄ線基準のアッベ数の平均をν１ｎとした場合、
−０．０４＜θ１ｐ−θ１ｎ＋０．００１６３×（ν１ｐ−ν１ｎ）＜０．０３    （１６）
で表される条件式（１６）を満足する請求項１から２４のいずれか１項に記載の撮像レンズ。
【請求項２６】
前記第２レンズ群は少なくとも１枚の正レンズと少なくとも１枚の負レンズとを含み、
前記第２レンズ群内の全ての正レンズのｇ線とＦ線間の部分分散比の平均をθ２ｐ、
前記第２レンズ群内の全ての負レンズのｇ線とＦ線間の部分分散比の平均をθ２ｎ、
前記第２レンズ群内の全ての正レンズのｄ線基準のアッベ数の平均をν２ｐ、
前記第２レンズ群内の全ての負レンズのｄ線基準のアッベ数の平均をν２ｎとした場合、
−０．０２＜θ２ｐ−θ２ｎ＋０．００１６３×（ν２ｐ−ν２ｎ）＜０．０２    （１７）
で表される条件式（１７）を満足する請求項１から２５のいずれか１項に記載の撮像レンズ。
【請求項２７】
前記第１レンズ群は少なくとも３つの接合レンズを含み、
前記第１レンズ群の最も物体側の接合レンズ内の全ての正レンズのｄ線に対する屈折率の平均をＮｃｅ１Ａｐ、
前記第１レンズ群の最も物体側の接合レンズ内の全ての負レンズのｄ線に対する屈折率の平均をＮｃｅ１Ａｎとした場合、
−０．２＜Ｎｃｅ１Ａｐ−Ｎｃｅ１Ａｎ＜０．３５    （１８）
で表される条件式（１８）を満足する請求項１から２６のいずれか１項に記載の撮像レンズ。
【請求項２８】
前記第１レンズ群は少なくとも３つの接合レンズを含み、
前記第１レンズ群の最も物体側の接合レンズ内の全ての正レンズのｄ線基準のアッベ数の平均をνｃｅ１Ａｐ、
前記第１レンズ群の最も物体側の接合レンズ内の全ての負レンズのｄ線基準のアッベ数の平均をνｃｅ１Ａｎとした場合、
−２５＜νｃｅ１Ａｐ−νｃｅ１Ａｎ＜３０    （１９）
で表される条件式（１９）を満足する請求項１から２７のいずれか１項に記載の撮像レンズ。
【請求項２９】
前記第１レンズ群は少なくとも４つの接合レンズを含み、
前記第１レンズ群の物体側から２番目の接合レンズ内の全ての正レンズのｄ線に対する屈折率の平均をＮｃｅ１Ｂｐ、
前記第１レンズ群の物体側から２番目の接合レンズ内の全ての負レンズのｄ線に対する屈折率の平均をＮｃｅ１Ｂｎとした場合、
０＜Ｎｃｅ１Ｂｐ−Ｎｃｅ１Ｂｎ＜０．３５    （２０）
で表される条件式（２０）を満足する請求項１から２８のいずれか１項に記載の撮像レンズ。
【請求項３０】
前記第１レンズ群は少なくとも４つの接合レンズを含み、
前記第１レンズ群の物体側から２番目の接合レンズ内の全ての正レンズのｄ線基準のアッベ数の平均をνｃｅ１Ｂｐ、
前記第１レンズ群の物体側から２番目の接合レンズ内の全ての負レンズのｄ線基準のアッベ数の平均をνｃｅ１Ｂｎとした場合、
−２０＜νｃｅ１Ｂｐ−νｃｅ１Ｂｎ＜２０    （２１）
で表される条件式（２１）を満足する請求項１から２９のいずれか１項に記載の撮像レンズ。
【請求項３１】
前記第１レンズ群は少なくとも２つの接合レンズを含み、
前記第１レンズ群の像側から２番目の接合レンズ内の全ての正レンズのｄ線に対する屈折率の平均をＮｃｅ１Ｃｐ、
前記第１レンズ群の像側から２番目の接合レンズ内の全ての負レンズのｄ線に対する屈折率の平均をＮｃｅ１Ｃｎとした場合、
−０．４＜Ｎｃｅ１Ｃｐ−Ｎｃｅ１Ｃｎ＜０．１    （２２）
で表される条件式（２２）を満足する請求項１から３０のいずれか１項に記載の撮像レンズ。
【請求項３２】
前記第１レンズ群は少なくとも２つの接合レンズを含み、
前記第１レンズ群の像側から２番目の接合レンズ内の全ての正レンズのｄ線基準のアッベ数の平均をνｃｅ１Ｃｐ、
前記第１レンズ群の像側から２番目の接合レンズ内の全ての負レンズのｄ線基準のアッベ数の平均をνｃｅ１Ｃｎとした場合、
１５＜νｃｅ１Ｃｐ−νｃｅ１Ｃｎ＜４５    （２３）
で表される条件式（２３）を満足する請求項１から３１のいずれか１項に記載の撮像レンズ。
【請求項３３】
前記第１レンズ群は少なくとも１つの接合レンズを含み、
前記第１レンズ群の最も像側の接合レンズ内の全ての正レンズのｄ線に対する屈折率の平均をＮｃｅ１Ｄｐ、
前記第１レンズ群の最も像側の接合レンズ内の全ての負レンズのｄ線に対する屈折率の平均をＮｃｅ１Ｄｎとした場合、
−０．４＜Ｎｃｅ１Ｄｐ−Ｎｃｅ１Ｄｎ＜０．２５    （２４）
で表される条件式（２４）を満足する請求項１から３２のいずれか１項に記載の撮像レンズ。
【請求項３４】
前記第１レンズ群は少なくとも１つの接合レンズを含み、
前記第１レンズ群の最も像側の接合レンズ内の全ての正レンズのｄ線基準のアッベ数の平均をνｃｅ１Ｄｐ、
前記第１レンズ群の最も像側の接合レンズ内の全ての負レンズのｄ線基準のアッベ数の平均をνｃｅ１Ｄｎとした場合、
０＜νｃｅ１Ｄｐ−νｃｅ１Ｄｎ＜４５    （２５）
で表される条件式（２５）を満足する請求項１から３３のいずれか１項に記載の撮像レンズ。
【請求項３５】
前記第２レンズ群は、正レンズと負レンズと正レンズとが物体側から順に接合されてなる３枚接合レンズを含み、
前記第２レンズ群の前記３枚接合レンズ内の全ての正レンズのｄ線に対する屈折率の平均をＮｃｅ２ｐ、
前記第２レンズ群の前記３枚接合レンズ内の負レンズのｄ線に対する屈折率をＮｃｅ２ｎとした場合、
０＜Ｎｃｅ２ｐ−Ｎｃｅ２ｎ＜０．２５    （２６）
で表される条件式（２６）を満足する前記３枚接合レンズを少なくとも１つ含む請求項１から３４のいずれか１項に記載の撮像レンズ。
【請求項３６】
前記第２レンズ群は、正レンズと負レンズと正レンズとが物体側から順に接合されてなる３枚接合レンズを含み、
前記第２レンズ群の前記３枚接合レンズ内の全ての正レンズのｄ線基準のアッベ数の平均をνｃｅ２ｐ、
前記第２レンズ群の前記３枚接合レンズ内の負レンズのｄ線基準のアッベ数をνｃｅ２ｎとした場合、
０＜νｃｅ２ｐ−νｃｅ２ｎ＜２５    （２７）
で表される条件式（２７）を満足する前記３枚接合レンズを少なくとも１つ含む請求項１から３５のいずれか１項に記載の撮像レンズ。
【請求項３７】
無限遠物体に合焦した状態における前記撮像レンズの焦点距離をｆ、
前記後続群の焦点距離をｆｒとした場合、
−０．３＜ｆ／ｆｒ＜０．４    （２８）
で表される条件式（２８）を満足する請求項１６に記載の撮像レンズ。
【請求項３８】
無限遠物体に合焦した状態における、最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の距離と、空気換算距離でのバックフォーカスとの和をＴＬ、
無限遠物体に合焦した状態における前記撮像レンズのＦナンバーをＦＮｏ、
無限遠物体に合焦した状態における前記撮像レンズの焦点距離をｆとした場合、
１．５＜ＴＬ×ＦＮｏ／ｆ＜５    （２９）
で表される条件式（２９）を満足する請求項１から３７のいずれか１項に記載の撮像レンズ。
【請求項３９】
前記第２レンズ群は、少なくとも２枚の正レンズと少なくとも３枚の負レンズとを含む請求項１から３８のいずれか１項に記載の撮像レンズ。
【請求項４０】
最も物体側から順に連続して、負の屈折力を有する単レンズと、正の屈折力を有する単レンズと、正の屈折力を有する単レンズとを含む請求項１から３９のいずれか１項に記載の撮像レンズ。
【請求項４１】
前記絞りより物体側に配置されたレンズの枚数が８枚以下である請求項１から４０のいずれか１項に記載の撮像レンズ。
【請求項４２】
前記絞りより物体側に配置されたレンズの枚数が７枚以下である請求項１から４１のいずれか１項に記載の撮像レンズ。
【請求項４３】
前記撮像レンズに含まれるレンズの枚数が１３枚以下である請求項１から４２のいずれか１項に記載の撮像レンズ。
【請求項４４】
前記撮像レンズに含まれるレンズの枚数が１２枚以下である請求項１から４３のいずれか１項に記載の撮像レンズ。
【請求項４５】
無限遠物体に合焦した状態における前記撮像レンズの最大半画角をωｍａｘ、
無限遠物体に合焦した状態における前記撮像レンズのＦナンバーをＦＮｏとした場合、
１．８＜１／｛ｔａｎ（ωｍａｘ）×ＦＮｏ｝＜４．５    （３０）
で表される条件式（３０）を満足する請求項１から４４のいずれか１項に記載の撮像レンズ。
【請求項４６】
無限遠物体に合焦した状態における最も物体側のレンズ面から前記絞りまでの光軸上の距離をＴｆ、
無限遠物体に合焦した状態における、最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の距離と、空気換算距離でのバックフォーカスとの和をＴＬとした場合、
０．２＜Ｔｆ／ＴＬ＜０．６５    （３１）
で表される条件式（３１）を満足する請求項１から４５のいずれか１項に記載の撮像レンズ。
【請求項４７】
前記第１レンズ群は、最も物体側から順に連続して、負の屈折力を有する第１ユニットと、前記第１レンズ群内の光軸上での最大空気間隔によって前記第１ユニットと隔てられた正の屈折力を有する第２ユニットとを含み、
前記第２ユニットは１枚の単レンズ又は１つの接合レンズからなり、
無限遠物体に合焦した状態における前記撮像レンズの焦点距離をｆ、
無限遠物体に合焦した状態における、前記撮像レンズのうち前記第２ユニットより像側の全てのレンズの合成焦点距離をｆｍとした場合、
０．７＜ｆ／ｆｍ＜０．９８    （３２）
で表される条件式（３２）を満足する請求項１から４６のいずれか１項に記載の撮像レンズ。
【請求項４８】
前記第１ユニットが１枚の負レンズからなり、
前記第２ユニットが１枚の正レンズからなる請求項４７に記載の撮像レンズ。
【請求項４９】
請求項１から４８のいずれか１項に記載の撮像レンズを備えた撮像装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、撮像レンズ、および撮像装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、デジタルカメラ等の撮像装置に使用可能なレンズ系として、ガウスタイプおよび変形ガウスタイプのレンズ系が提案されている。これらガウスタイプに類するレンズ系としては、例えば特開２０１８−００５０９９号公報、特開２０１８−５４９８７号公報、および特開２０１５−１４１３８４号公報に記載のものが知られている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
ガウスタイプのレンズ系は、小さなＦナンバーを有するレンズ系に用いられることが多い。特開２０１８−００５０９９号公報、特開２０１８−５４９８７号公報、および特開２０１５−１４１３８４号公報には小さなＦナンバーを課題の１つにしているものもある。しかしながら、近年では、特開２０１８−００５０９９号公報、特開２０１８−５４９８７号公報、および特開２０１５−１４１３８４号公報に記載のレンズ系のＦナンバーよりもさらに小さなＦナンバーを有するレンズ系が要望されている。【０００４】
なお、ガウスタイプは画角を広くとると、サジタルコマ収差が大きくなってしまうという問題があるが、小さなＦナンバーを有しながらも、収差が良好に補正されて高画質の画像を取得可能なレンズ系が求められている。【０００５】
また、Ｆナンバーが小さなレンズ系は、合焦の際に移動する群（以下、フォーカス群という）の重量が重くなってしまうためオートフォーカスの高速化に不利という問題もあることから、フォーカス群の軽量化が望まれる。【０００６】
本開示は、上記事情に鑑みなされたものであり、小さなＦナンバーを有しながらも、フォーカス群の軽量化が図られ、収差が良好に補正されて高い光学性能を有する撮像レンズ、およびこの撮像レンズを備えた撮像装置を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本開示の一態様に係る撮像レンズは、最も物体側から像側へ向かって順に連続して、合焦の際に像面に対して固定されている正の屈折力を有する第１レンズ群と、絞りと、合焦の際に移動する正の屈折力を有する第２レンズ群とを備え、第２レンズ群は、絞りより像側に配置されたレンズのうち、合焦の際に一体的に移動する全てのレンズからなり、最も物体側のレンズ面における光軸からの高さがＨ１ｆであり光軸に平行な近軸光線を物体側から入射させて近軸光線追跡を行った場合の第１レンズ群における近軸光線の光軸からの高さの最大値をＨ１ｍａｘとした場合、下記条件式（１）を満足する。
１．０５＜Ｈ１ｍａｘ／Ｈ１ｆ＜２    （１）【０００８】
本開示の上記態様の撮像レンズは、下記条件式（１−１）を満足することが好ましい。
１．１＜Ｈ１ｍａｘ／Ｈ１ｆ＜２    （１−１）【０００９】
本開示の上記態様の撮像レンズは、第２レンズ群の最も物体側のレンズ面における近軸光線の光軸からの高さをＨ２ｆとした場合、下記条件式（２）を満足することが好ましく、下記条件式（２−１）を満足することがより好ましい。
１．５＜Ｈ１ｍａｘ／Ｈ２ｆ＜３．５    （２）
１．７＜Ｈ１ｍａｘ／Ｈ２ｆ＜２．５    （２−１）【００１０】
本開示の上記態様の撮像レンズにおいては、第１レンズ群は、少なくとも１枚の正レンズと少なくとも１枚の負レンズとが接合された接合レンズを少なくとも２つ含むことが好ましい。【００１１】
本開示の上記態様の撮像レンズにおいては、第１レンズ群は、少なくとも５枚の正レンズと少なくとも４枚の負レンズとを含むことが好ましい。【００１２】
本開示の上記態様の撮像レンズにおいては、第１レンズ群は、最も像側から物体側へ向かって順に連続して、１枚もしくは２枚の負レンズと、３枚の物体側に凸面を向けた正レンズとを含むことが好ましい。【００１３】
本開示の上記態様の撮像レンズにおいては、第１レンズ群は、少なくとも３枚の両凸レンズと少なくとも１枚の両凹レンズとを含むことが好ましい。【００１４】
本開示の上記態様の撮像レンズにおいては、第２レンズ群は、少なくとも２枚の正レンズと少なくとも２枚の負レンズとを含むことが好ましい。【００１５】
本開示の上記態様の撮像レンズにおいては、第１レンズ群は少なくとも１枚の負レンズを含み、第１レンズ群の最も像側の負レンズの像側の面は凹面であることが好ましい。【００１６】
本開示の上記態様の撮像レンズにおいては、第２レンズ群は少なくとも１枚の負レンズを含み、第２レンズ群の最も物体側の負レンズの物体側の面は凹面であることが好ましい。【００１７】
本開示の上記態様の撮像レンズにおいては、第１レンズ群および第２レンズ群はそれぞれ少なくとも１枚の負レンズを含み、第１レンズ群の最も像側の負レンズの像側の面は凹面であり、第２レンズ群の最も物体側の負レンズの物体側の面は凹面であり、第１レンズ群の最も像側の負レンズの像側の面の曲率半径をＲｓｏ、第２レンズ群の最も物体側の負レンズの物体側の面の曲率半径をＲｓｉとした場合、下記条件式（３）を満足することが好ましい。
−０．４＜（Ｒｓｏ＋Ｒｓｉ）／（Ｒｓｏ−Ｒｓｉ）＜０．５    （３）【００１８】
本開示の上記態様の撮像レンズにおいては、無限遠物体に合焦した状態における第２レンズ群の横倍率をβ２とした場合、下記条件式（４）を満足することが好ましい。
０．２＜β２＜０．８    （４）【００１９】
本開示の上記態様の撮像レンズにおいては、無限遠物体に合焦した状態における第２レンズ群の横倍率をβ２、第２レンズ群より像側にレンズが配置されている場合には無限遠物体に合焦した状態における第２レンズ群より像側の全てのレンズの合成横倍率をβｒ、第２レンズ群より像側にレンズが配置されていない場合にはβｒ＝１とした場合、下記条件式（５）を満足することが好ましい。
０．４＜（１−β２２）×βｒ２＜１．２    （５）【００２０】
本開示の上記態様の撮像レンズにおいては、第１レンズ群は少なくとも１枚の正レンズと少なくとも１枚の負レンズとを含み、第１レンズ群内の全ての正レンズのｄ線基準のアッベ数の平均をν１ｐ、第１レンズ群内の全ての負レンズのｄ線基準のアッベ数の平均をν１ｎ、第１レンズ群内の全ての正レンズのｇ線とＦ線間の部分分散比の平均をθ１ｐ、第１レンズ群内の全ての負レンズのｇ線とＦ線間の部分分散比の平均をθ１ｎとした場合、下記条件式（６）及び（７）を満足することが好ましい。
５＜ν１ｐ−ν１ｎ＜４５    （６）
０＜θ１ｎ−θ１ｐ＜０．０７    （７）【００２１】
本開示の上記態様の撮像レンズにおいては、第２レンズ群は少なくとも１枚の正レンズと少なくとも１枚の負レンズとを含み、第２レンズ群内の全ての正レンズのｄ線基準のアッベ数の平均をν２ｐ、第２レンズ群内の全ての負レンズのｄ線基準のアッベ数の平均をν２ｎ、第２レンズ群内の全ての正レンズのｇ線とＦ線間の部分分散比の平均をθ２ｐ、第２レンズ群内の全ての負レンズのｇ線とＦ線間の部分分散比の平均をθ２ｎとした場合、下記条件式（８）及び（９）を満足することが好ましい。
−１０＜ν２ｐ−ν２ｎ＜３５    （８）
−０．０３＜θ２ｎ−θ２ｐ＜０．０７    （９）【００２２】
本開示の上記態様の撮像レンズにおいては、第１レンズ群の焦点距離をｆ１、第２レンズ群の焦点距離をｆ２とした場合、下記条件式（１０）を満足することが好ましい。
１＜ｆ１／ｆ２＜４．５    （１０）【００２３】
本開示の上記態様の撮像レンズは、第２レンズ群の像側に第２レンズ群に連続して配置され、合焦の際に像面に対して固定されている後続群をさらに備えるように構成してもよい。あるいは、本開示の上記態様の撮像レンズは、第１レンズ群と、絞りと、第２レンズ群とからなるように構成してもよい。【００２４】
本開示の上記態様の撮像レンズにおいては、無限遠物体に合焦した状態における撮像レンズの焦点距離をｆ、第１レンズ群の焦点距離をｆ１とした場合、下記条件式（１１）を満足することが好ましい。
０．２＜ｆ／ｆ１＜１    （１１）【００２５】
本開示の上記態様の撮像レンズにおいては、無限遠物体に合焦した状態における撮像レンズの焦点距離をｆ、第２レンズ群の焦点距離をｆ２とした場合、下記条件式（１２）を満足することが好ましい。
０．５＜ｆ／ｆ２＜２    （１２）【００２６】
本開示の上記態様の撮像レンズにおいては、第１レンズ群の最も像側のレンズ面から第１レンズ群の像側主点位置までの光軸上の距離をＰ１、第１レンズ群の像側主点位置が第１レンズ群の最も像側のレンズ面より物体側にある場合のＰ１の符号を負、像側にある場合のＰ１の符号を正、無限遠物体に合焦した状態における第１レンズ群と第２レンズ群との光軸上の間隔をＤ１２とした場合、下記条件式（１３）を満足することが好ましい。
−５＜Ｐ１／Ｄ１２＜２０    （１３）【００２７】
本開示の上記態様の撮像レンズにおいては、第１レンズ群内の正レンズのｇ線とＦ線間の部分分散比の最大値をθ１ｍａｘとした場合、下記条件式（１４）を満足することが好ましい。
０．５６＜θ１ｍａｘ＜０．７    （１４）【００２８】
本開示の上記態様の撮像レンズにおいては、第２レンズ群内の正レンズのｇ線とＦ線間の部分分散比の最大値をθ２ｍａｘとした場合、下記条件式（１５）を満足することが好ましい。
０．５４＜θ２ｍａｘ＜０．７    （１５）【００２９】
本開示の上記態様の撮像レンズにおいては、第１レンズ群は少なくとも１枚の正レンズと少なくとも１枚の負レンズとを含み、第１レンズ群内の全ての正レンズのｇ線とＦ線間の部分分散比の平均をθ１ｐ、第１レンズ群内の全ての負レンズのｇ線とＦ線間の部分分散比の平均をθ１ｎ、第１レンズ群内の全ての正レンズのｄ線基準のアッベ数の平均をν１ｐ、第１レンズ群内の全ての負レンズのｄ線基準のアッベ数の平均をν１ｎとした場合、下記条件式（１６）を満足することが好ましい。
−０．０４＜θ１ｐ−θ１ｎ＋０．００１６３×（ν１ｐ−ν１ｎ）＜０．０３    （１６）【００３０】
本開示の上記態様の撮像レンズにおいては、第２レンズ群は少なくとも１枚の正レンズと少なくとも１枚の負レンズとを含み、第２レンズ群内の全ての正レンズのｇ線とＦ線間の部分分散比の平均をθ２ｐ、第２レンズ群内の全ての負レンズのｇ線とＦ線間の部分分散比の平均をθ２ｎ、第２レンズ群内の全ての正レンズのｄ線基準のアッベ数の平均をν２ｐ、第２レンズ群内の全ての負レンズのｄ線基準のアッベ数の平均をν２ｎとした場合、下記条件式（１７）を満足することが好ましい。
−０．０２＜θ２ｐ−θ２ｎ＋０．００１６３×（ν２ｐ−ν２ｎ）＜０．０２    （１７）【００３１】
本開示の上記態様の撮像レンズにおいては、第１レンズ群は少なくとも３つの接合レンズを含み、第１レンズ群の最も物体側の接合レンズ内の全ての正レンズのｄ線に対する屈折率の平均をＮｃｅ１Ａｐ、第１レンズ群の最も物体側の接合レンズ内の全ての負レンズのｄ線に対する屈折率の平均をＮｃｅ１Ａｎとした場合、下記条件式（１８）を満足することが好ましい。
−０．２＜Ｎｃｅ１Ａｐ−Ｎｃｅ１Ａｎ＜０．３５    （１８）【００３２】
本開示の上記態様の撮像レンズにおいては、第１レンズ群は少なくとも３つの接合レンズを含み、第１レンズ群の最も物体側の接合レンズ内の全ての正レンズのｄ線基準のアッベ数の平均をνｃｅ１Ａｐ、第１レンズ群の最も物体側の接合レンズ内の全ての負レンズのｄ線基準のアッベ数の平均をνｃｅ１Ａｎとした場合、下記条件式（１９）を満足することが好ましい。
−２５＜νｃｅ１Ａｐ−νｃｅ１Ａｎ＜３０    （１９）【００３３】
本開示の上記態様の撮像レンズにおいては、第１レンズ群は少なくとも４つの接合レンズを含み、第１レンズ群の物体側から２番目の接合レンズ内の全ての正レンズのｄ線に対する屈折率の平均をＮｃｅ１Ｂｐ、第１レンズ群の物体側から２番目の接合レンズ内の全ての負レンズのｄ線に対する屈折率の平均をＮｃｅ１Ｂｎとした場合、下記条件式（２０）を満足することが好ましい。
０＜Ｎｃｅ１Ｂｐ−Ｎｃｅ１Ｂｎ＜０．３５    （２０）【００３４】
本開示の上記態様の撮像レンズにおいては、第１レンズ群は少なくとも４つの接合レンズを含み、第１レンズ群の物体側から２番目の接合レンズ内の全ての正レンズのｄ線基準のアッベ数の平均をνｃｅ１Ｂｐ、第１レンズ群の物体側から２番目の接合レンズ内の全ての負レンズのｄ線基準のアッベ数の平均をνｃｅ１Ｂｎとした場合、下記条件式（２１）を満足することが好ましい。
−２０＜νｃｅ１Ｂｐ−νｃｅ１Ｂｎ＜２０    （２１）【００３５】
本開示の上記態様の撮像レンズにおいては、第１レンズ群は少なくとも２つの接合レンズを含み、第１レンズ群の像側から２番目の接合レンズ内の全ての正レンズのｄ線に対する屈折率の平均をＮｃｅ１Ｃｐ、第１レンズ群の像側から２番目の接合レンズ内の全ての負レンズのｄ線に対する屈折率の平均をＮｃｅ１Ｃｎとした場合、下記条件式（２２）を満足することが好ましい。
−０．４＜Ｎｃｅ１Ｃｐ−Ｎｃｅ１Ｃｎ＜０．１    （２２）【００３６】
本開示の上記態様の撮像レンズにおいては、第１レンズ群は少なくとも２つの接合レンズを含み、第１レンズ群の像側から２番目の接合レンズ内の全ての正レンズのｄ線基準のアッベ数の平均をνｃｅ１Ｃｐ、第１レンズ群の像側から２番目の接合レンズ内の全ての負レンズのｄ線基準のアッベ数の平均をνｃｅ１Ｃｎとした場合、下記条件式（２３）を満足することが好ましい。
１５＜νｃｅ１Ｃｐ−νｃｅ１Ｃｎ＜４５    （２３）【００３７】
本開示の上記態様の撮像レンズにおいては、第１レンズ群は少なくとも１つの接合レンズを含み、第１レンズ群の最も像側の接合レンズ内の全ての正レンズのｄ線に対する屈折率の平均をＮｃｅ１Ｄｐ、第１レンズ群の最も像側の接合レンズ内の全ての負レンズのｄ線に対する屈折率の平均をＮｃｅ１Ｄｎとした場合、下記条件式（２４）を満足することが好ましい。
−０．４＜Ｎｃｅ１Ｄｐ−Ｎｃｅ１Ｄｎ＜０．２５    （２４）【００３８】
本開示の上記態様の撮像レンズにおいては、第１レンズ群は少なくとも１つの接合レンズを含み、第１レンズ群の最も像側の接合レンズ内の全ての正レンズのｄ線基準のアッベ数の平均をνｃｅ１Ｄｐ、第１レンズ群の最も像側の接合レンズ内の全ての負レンズのｄ線基準のアッベ数の平均をνｃｅ１Ｄｎとした場合、下記条件式（２５）を満足することが好ましい。
０＜νｃｅ１Ｄｐ−νｃｅ１Ｄｎ＜４５    （２５）【００３９】
本開示の上記態様の撮像レンズにおいては、第２レンズ群は、正レンズと負レンズと正レンズとが物体側から順に接合されてなる３枚接合レンズを含み、第２レンズ群の３枚接合レンズ内の全ての正レンズのｄ線に対する屈折率の平均をＮｃｅ２ｐ、第２レンズ群の３枚接合レンズ内の負レンズのｄ線に対する屈折率をＮｃｅ２ｎとした場合、下記条件式（２６）を満足する上記３枚接合レンズを少なくとも１つ含むことが好ましい。
０＜Ｎｃｅ２ｐ−Ｎｃｅ２ｎ＜０．２５    （２６）【００４０】
本開示の上記態様の撮像レンズにおいては、第２レンズ群は、正レンズと負レンズと正レンズとが物体側から順に接合されてなる３枚接合レンズを含み、第２レンズ群の３枚接合レンズ内の全ての正レンズのｄ線基準のアッベ数の平均をνｃｅ２ｐ、第２レンズ群の３枚接合レンズ内の負レンズのｄ線基準のアッベ数をνｃｅ２ｎとした場合、下記条件式（２７）を満足する上記３枚接合レンズを少なくとも１つ含むことが好ましい。
０＜νｃｅ２ｐ−νｃｅ２ｎ＜２５    （２７）【００４１】
本開示の上記態様の撮像レンズが第２レンズ群の像側に上記後続群をさらに備える構成において、無限遠物体に合焦した状態における撮像レンズの焦点距離をｆ、後続群の焦点距離をｆｒとした場合、下記条件式（２８）を満足することが好ましい。
−０．３＜ｆ／ｆｒ＜０．４    （２８）【００４２】
本開示の上記態様の撮像レンズにおいては、無限遠物体に合焦した状態における、最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の距離と、空気換算距離でのバックフォーカスとの和をＴＬ、無限遠物体に合焦した状態における撮像レンズのＦナンバーをＦＮｏ、無限遠物体に合焦した状態における撮像レンズの焦点距離をｆとした場合、下記条件式（２９）を満足することが好ましい。
１．５＜ＴＬ×ＦＮｏ／ｆ＜５    （２９）【００４３】
本開示の上記態様の撮像レンズにおいては、第２レンズ群は、少なくとも２枚の正レンズと少なくとも３枚の負レンズとを含むことが好ましい。【００４４】
本開示の上記態様の撮像レンズは、最も物体側から順に連続して、負の屈折力を有する単レンズと、正の屈折力を有する単レンズと、正の屈折力を有する単レンズとを含むことが好ましい。【００４５】
本開示の上記態様の撮像レンズにおいては、絞りより物体側に配置されたレンズの枚数が８枚以下であることが好ましく、７枚以下であることがより好ましい。本開示の上記態様の撮像レンズに含まれるレンズの枚数は、１３枚以下であることが好ましく、１２枚以下であることがより好ましい。【００４６】
本開示の上記態様の撮像レンズにおいては、無限遠物体に合焦した状態における撮像レンズの最大半画角をωｍａｘ、無限遠物体に合焦した状態における撮像レンズのＦナンバーをＦＮｏとした場合、下記条件式（３０）を満足することが好ましい。
１．８＜１／｛ｔａｎ（ωｍａｘ）×ＦＮｏ｝＜４．５    （３０）【００４７】
本開示の上記態様の撮像レンズにおいては、無限遠物体に合焦した状態における最も物体側のレンズ面から絞りまでの光軸上の距離をＴｆ、無限遠物体に合焦した状態における、最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の距離と、空気換算距離でのバックフォーカスとの和をＴＬとした場合、下記条件式（３１）を満足することが好ましい。
０．２＜Ｔｆ／ＴＬ＜０．６５    （３１）【００４８】
本開示の上記態様の撮像レンズにおいては、第１レンズ群は、最も物体側から順に連続して、負の屈折力を有する第１ユニットと、第１レンズ群内の光軸上での最大空気間隔によって第１ユニットと隔てられた正の屈折力を有する第２ユニットとを含み、第２ユニットは１枚の単レンズ又は１つの接合レンズからなり、無限遠物体に合焦した状態における撮像レンズの焦点距離をｆ、無限遠物体に合焦した状態における、撮像レンズのうち第２ユニットより像側の全てのレンズの合成焦点距離をｆｍとした場合、下記条件式（３２）を満足することが好ましい。
０．７＜ｆ／ｆｍ＜０．９８    （３２）【００４９】
本開示の上記態様の撮像レンズの第１レンズ群が上記第１ユニットおよび上記第２ユニットを含む場合、第１ユニットが１枚の負レンズからなり、第２ユニットが１枚の正レンズからなることが好ましい。【００５０】
本開示の別の態様に係る撮像装置は、本開示の上記態様の撮像レンズを備えている。【００５１】
なお、本明細書の「〜からなり」、「〜からなる」は、挙げられた構成要素以外に、実質的に屈折力を有さないレンズ、並びに、絞り、フィルタ、およびカバーガラス等のレンズ以外の光学要素、並びに、レンズフランジ、レンズバレル、撮像素子、および手振れ補正機構等の機構部分、等が含まれていてもよいことを意図する。【００５２】
なお、本明細書の「正の屈折力を有する〜群」は、群全体として正の屈折力を有することを意味する。同様に「負の屈折力を有する〜群」は、群全体として負の屈折力を有することを意味する。「正の屈折力を有するレンズ」、「正のレンズ」、および「正レンズ」は同義である。「負の屈折力を有するレンズ」、「負のレンズ」、および「負レンズ」は同義である。配列順に関する「物体側から像側へ向かって順に」と「物体側から順に」とは同義である。収差に関する「高次」は、５次以上を意味する。「単レンズ」は接合されていない１枚のレンズを意味する。【００５３】
「レンズ群」は、複数のレンズからなる構成に限らず、１枚のみのレンズからなる構成としてもよい。複合非球面レンズ（球面レンズと、その球面レンズ上に形成された非球面形状の膜とが一体的に構成されて、全体として１つの非球面レンズとして機能するレンズ）は、接合レンズとは見なさず、１枚のレンズとして扱う。非球面を含むレンズに関する、屈折力の符号、レンズ面の面形状、および曲率半径は、特に断りが無い限り、近軸領域で考えることにする。曲率半径の符号は、物体側に凸面を向けた形状の面の曲率半径の符号を正、像側に凸面を向けた形状の面の曲率半径の符号を負とする。【００５４】
本明細書において、「全系」は「撮像レンズ」を意味する。本明細書においては、「全系の最も物体側」を、単に「最も物体側」とも言う。条件式で用いている「焦点距離」は、近軸焦点距離である。条件式で用いている「ＦＮｏ」の値は開放Ｆナンバーの値である。「バックフォーカス」は、最も像側のレンズ面から撮像レンズの像側焦点位置までの光軸上の距離である。条件式で用いている値は、無限遠物体に合焦した状態においてｄ線を基準とした場合の値である。あるレンズのｇ線とＦ線間の部分分散比θｇＦとは、ｇ線、Ｆ線、およびＣ線に対するそのレンズの屈折率をそれぞれＮｇ、ＮＦ、およびＮＣとした場合に、θｇＦ＝（Ｎｇ−ＮＦ）／（ＮＦ−ＮＣ）で定義される。本明細書に記載の「ｄ線」、「Ｃ線」、「Ｆ線」、および「ｇ線」は輝線であり、ｄ線の波長は５８７．５６ｎｍ（ナノメートル）、Ｃ線の波長は６５６．２７ｎｍ（ナノメートル）、Ｆ線の波長は４８６．１３ｎｍ（ナノメートル）、ｇ線の波長は４３５．８４ｎｍ（ナノメートル）である。
【発明の効果】
【００５５】
本開示によれば、小さなＦナンバーを有しながらも、フォーカス群の軽量化が図られ、収差が良好に補正されて高い光学性能を有する撮像レンズ、およびこの撮像レンズを備えた撮像装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００５６】
【図１】本開示の実施例１の撮像レンズに対応し、本開示の一実施形態に係る撮像レンズの第１の構成例の構成と光束を示す断面図である。
【図２】本開示の実施例２の撮像レンズに対応し、本開示の一実施形態に係る撮像レンズの第２の構成例の構成と光束を示す断面図である。
【図３】本開示の実施例３の撮像レンズに対応し、本開示の一実施形態に係る撮像レンズの第３の構成例の構成と光束を示す断面図である。
【図４】本開示の実施例４の撮像レンズに対応し、本開示の一実施形態に係る撮像レンズの第４の構成例の構成と光束を示す断面図である。
【図５】本開示の実施例５の撮像レンズに対応し、本開示の一実施形態に係る撮像レンズの第５の構成例の構成と光束を示す断面図である。
【図６】本開示の実施例６の撮像レンズに対応し、本開示の一実施形態に係る撮像レンズの第６の構成例の構成と光束を示す断面図である。
【図７】本開示の実施例７の撮像レンズに対応し、本開示の一実施形態に係る撮像レンズの第７の構成例の構成と光束を示す断面図である。
【図８】本開示の実施例８の撮像レンズに対応し、本開示の一実施形態に係る撮像レンズの第８の構成例の構成と光束を示す断面図である。
【図９】本開示の実施例９の撮像レンズに対応し、本開示の一実施形態に係る撮像レンズの第９の構成例の構成と光束を示す断面図である。
【図１０】本開示の実施例１０の撮像レンズに対応し、本開示の一実施形態に係る撮像レンズの第１０の構成例の構成と光束を示す断面図である。
【図１１】本開示の実施例１１の撮像レンズに対応し、本開示の一実施形態に係る撮像レンズの第１１の構成例の構成と光束を示す断面図である。
【図１２】本開示の実施例１の撮像レンズの球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、および倍率色収差図である。
【図１３】本開示の実施例１の撮像レンズの横収差図である。
【図１４】本開示の実施例２の撮像レンズの球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、および倍率色収差図である。
【図１５】本開示の実施例２の撮像レンズの横収差図である。
【図１６】本開示の実施例３の撮像レンズの球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、および倍率色収差図である。
【図１７】本開示の実施例３の撮像レンズの横収差図である。
【図１８】本開示の実施例４の撮像レンズの球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、および倍率色収差図である。
【図１９】本開示の実施例４の撮像レンズの横収差図である。
【図２０】本開示の実施例５の撮像レンズの球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、および倍率色収差図である。
【図２１】本開示の実施例５の撮像レンズの横収差図である。
【図２２】本開示の実施例６の撮像レンズの球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、および倍率色収差図である。
【図２３】本開示の実施例６の撮像レンズの横収差図である。
【図２４】本開示の実施例７の撮像レンズの球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、および倍率色収差図である。
【図２５】本開示の実施例７の撮像レンズの横収差図である。
【図２６】本開示の実施例８の撮像レンズの球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、および倍率色収差図である。
【図２７】本開示の実施例８の撮像レンズの横収差図である。
【図２８】本開示の実施例９の撮像レンズの球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、および倍率色収差図である。
【図２９】本開示の実施例９の撮像レンズの横収差図である。
【図３０】本開示の実施例１０の撮像レンズの球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、および倍率色収差図である。
【図３１】本開示の実施例１０の撮像レンズの横収差図である。
【図３２】本開示の実施例１１の撮像レンズの球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、および倍率色収差図である。
【図３３】本開示の実施例１１の撮像レンズの横収差図である。
【図３４】本開示の実施例１２の撮像レンズの構成と光束を示す断面図である。
【図３５】本開示の実施例１３の撮像レンズの構成と光束を示す断面図である。
【図３６】本開示の実施例１４の撮像レンズの構成と光束を示す断面図である。
【図３７】本開示の実施例１５の撮像レンズの構成と光束を示す断面図である。
【図３８】本開示の実施例１６の撮像レンズの構成と光束を示す断面図である。
【図３９】本開示の実施例１７の撮像レンズの構成と光束を示す断面図である。
【図４０】本開示の実施例１８の撮像レンズの構成と光束を示す断面図である。
【図４１】本開示の実施例１９の撮像レンズの構成と光束を示す断面図である。
【図４２】本開示の実施例２０の撮像レンズの構成と光束を示す断面図である。
【図４３】本開示の実施例１２の撮像レンズの球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、および倍率色収差図である。
【図４４】本開示の実施例１２の撮像レンズの横収差図である。
【図４５】本開示の実施例１３の撮像レンズの球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、および倍率色収差図である。
【図４６】本開示の実施例１３の撮像レンズの横収差図である。
【図４７】本開示の実施例１４の撮像レンズの球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、および倍率色収差図である。
【図４８】本開示の実施例１４の撮像レンズの横収差図である。
【図４９】本開示の実施例１５の撮像レンズの球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、および倍率色収差図である。
【図５０】本開示の実施例１５の撮像レンズの横収差図である。
【図５１】本開示の実施例１６の撮像レンズの球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、および倍率色収差図である。
【図５２】本開示の実施例１６の撮像レンズの横収差図である。
【図５３】本開示の実施例１７の撮像レンズの球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、および倍率色収差図である。
【図５４】本開示の実施例１７の撮像レンズの横収差図である。
【図５５】本開示の実施例１８の撮像レンズの球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、および倍率色収差図である。
【図５６】本開示の実施例１８の撮像レンズの横収差図である。
【図５７】本開示の実施例１９の撮像レンズの球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、および倍率色収差図である。
【図５８】本開示の実施例１９の撮像レンズの横収差図である。
【図５９】本開示の実施例２０の撮像レンズの球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、および倍率色収差図である。
【図６０】本開示の実施例２０の撮像レンズの横収差図である。
【図６１】Ｈ１ｆ、Ｈ１ｍａｘ、Ｈ２ｆの概念図である。
【図６２】条件式（１）に関する構成を説明するための概念図である。
【図６３】本開示の一実施形態に係る撮像装置の正面側の斜視図である。
【図６４】本開示の一実施形態に係る撮像装置の背面側の斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００５７】
以下、本開示の実施形態について図面を参照して詳細に説明する。図１は、本開示の一実施形態に係る撮像レンズの第１の構成例の断面構成を示す図である。図１に示す例は後述の実施例１の撮像レンズに対応している。図１では、左側が物体側、右側が像側であり、無限遠物体に合焦した状態を示し、軸上光束２および最大画角の光束３も示している。同様に、本開示の一実施形態に係る撮像レンズの第２〜第１１の構成例の断面構成をそれぞれ図２〜図１１に示す。図２〜図１１に示す例はそれぞれ後述の実施例２〜実施例１１の撮像レンズに対応している。図１〜図１１に示す例の基本構成は同様であるため、以下では主に図１を参照しながら説明する。
【００５８】
なお、図１では、撮像レンズが撮像装置に適用されることを想定して、撮像レンズと像面Ｓｉｍとの間に平行平板状の光学部材ＰＰが配置された例を示している。光学部材ＰＰは、各種フィルタ、および／又はカバーガラス等を想定した部材である。各種フィルタとは例えば、ローパスフィルタ、赤外線カットフィルタ、および特定の波長域をカットするフィルタ等である。光学部材ＰＰは屈折力を有しない部材であり、光学部材ＰＰを省略した構成も可能である。
【００５９】
本開示の撮像レンズは、単焦点レンズであり、光軸Ｚに沿って、最も物体側から像側へ向かって順に連続して、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、開口絞りＳｔと、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とを備える。なお、図１に示す開口絞りＳｔは、形状を示しているのではなく、光軸上の位置を示している。開口絞りＳｔの物体側と像側にそれぞれ正の屈折力を配置することによって、歪曲収差およびコマ収差の補正に有利となる。なお、本開示の撮像レンズは、第２レンズ群Ｇ２の像側にさらに後続群としてレンズ群を備えることも可能である。図１に示す例の撮像レンズは、後続群として第３レンズ群Ｇ３を備えている。なお、本明細書における「レンズ群」とは、撮像レンズの構成部分であって、合焦の際に変化する空気間隔によって分けられた、少なくとも１枚のレンズを含む部分を指す。合焦の際には、レンズ群単位で移動又は固定され、かつ、１つのレンズ群内のレンズの相互間隔は変化しない。
【００６０】
図１に示す撮像レンズは、物体側から順に、第１レンズ群Ｇ１と、開口絞りＳｔと、第２レンズ群Ｇ２と、第３レンズ群Ｇ３とからなり、第１レンズ群Ｇ１が、物体側から順に、レンズＬ１ａ〜Ｌ１ｎの１４枚のレンズからなり、第２レンズ群Ｇ２が、物体側から順に、レンズＬ２ａ〜Ｌ２ｄの４枚のレンズからなり、第３レンズ群Ｇ３が、レンズＬ３ａの１枚のレンズからなる。ただし、本開示の撮像レンズにおいては、各レンズ群を構成するレンズの枚数は図１に示す例と異なる枚数にすることも可能である。
【００６１】
無限遠物体から最至近物体への合焦の際に、各レンズ群内のレンズ間隔は不変であり、第１レンズ群Ｇ１は像面Ｓｉｍに対して固定されており、第２レンズ群Ｇ２がフォーカス群として光軸Ｚに沿って移動する。第２レンズ群Ｇ２は、開口絞りＳｔより像側に配置されたレンズのうち、合焦の際に一体的に移動する全てのレンズからなる。すなわち、第２レンズ群Ｇ２は、開口絞りＳｔの像側に開口絞りＳｔに隣接して配置されたレンズを含み、合焦の際にこのレンズと一体的に移動する全てのレンズを含む。合焦の際に、第２レンズ群Ｇ２と後続群との間隔は変化する。なお、「一体的に移動する」とは、同時に、同じ量、同じ方向に移動することを意味する。図１に示す第２レンズ群Ｇ２の下の水平方向の左向きの矢印は、無限遠物体から最至近物体への合焦の際に第２レンズ群Ｇ２が物体側へ移動することを意味する。
【００６２】
第１レンズ群Ｇ１は正の屈折力を有するので、第１レンズ群Ｇ１から出射した光束は収束作用を受けて第２レンズ群Ｇ２へ入射するため、フォーカス群のレンズの小径化が容易となり、フォーカス群の小型化および軽量化を図ることができる。これによって、オートフォーカスの高速化に対応することが容易となる。
【００６３】
合焦の際に第１レンズ群Ｇ１を固定し、第２レンズ群Ｇ２を移動させることによって、合焦の際にレンズ系全体を移動させる構成に比べて、フォーカス群の軽量化を図ることができ、また、合焦の際の像面湾曲の変動を少なくすることができる。第２レンズ群Ｇ２が正の屈折力を有することによって、合焦の際の球面収差の変動を抑えることに有利となる。
【００６４】
本開示の撮像レンズは、最も物体側のレンズ面における光軸Ｚからの高さがＨ１ｆであり光軸Ｚに平行な近軸光線を物体側から入射させて近軸光線追跡を行った場合の第１レンズ群Ｇ１における上記近軸光線の光軸Ｚからの高さの最大値をＨ１ｍａｘとした場合、下記条件式（１）を満足するように構成されている。条件式（１）のＨ１ｍａｘ／Ｈ１ｆは、例えばＨ１ｆ＝１として光軸Ｚに平行な近軸光線を物体側から入射させて近軸光線追跡を行った場合のＨ１ｍａｘの値から求めることができる。条件式（１）の下限以下とならないようにすることによって、サジタルコマ収差の発生を抑えることが可能となる。条件式（１）の上限以上とならないようにすることによって、球面収差が補正不足となるのを抑制することができるので、Ｆナンバーが小さな光学系の実現に有利となる。なお、下記条件式（１−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができ、下記条件式（１−２）を満足する構成とすれば、さらにより良好な特性とすることができる。
１．０５＜Ｈ１ｍａｘ／Ｈ１ｆ＜２    （１）
１．１＜Ｈ１ｍａｘ／Ｈ１ｆ＜２    （１−１）
１．２＜Ｈ１ｍａｘ／Ｈ１ｆ＜１．８    （１−２）
【００６５】
一例として、図６１にＨ１ｆとＨ１ｍａｘの概念図を示す。図６１に示す光線の傾きおよび高さは必ずしも正確なものではない。上記近軸光線の光軸Ｚからの高さがＨ１ｍａｘになる面（以下、Ｈｍ面という）は、この近軸光線と光軸Ｚとのなす角の符号が変わる面であり、すなわち光束が発散傾向から収束傾向に変わる面である。本開示の撮像レンズのようにＨｍ面より像側に正の屈折力を有する系では、近軸光線のＨｍ面からの射出角は比較的小さくできるので、この射出角を０に近い角度にすれば、全系の最も物体側の面からＨｍ面までの光学系はほぼアフォーカル系となり、全系の最も物体側の面からＨｍ面までをワイドコンバーターとみなすことができる。なお、厳密にアフォーカル系ではない場合でも、アフォーカル系と同様に角倍率を考えることができる。
【００６６】
ここで、説明のために、Ｈｍ面で光学系を区切り、全系の最も物体側の面からＨｍ面までをＡレンズ群ＧＡ、Ｈｍ面から全系の最も像側の面までをＢレンズ群ＧＢと称することにする。上記のワイドコンバーター的構成によって、全系の焦点距離よりもＢレンズ群ＧＢの焦点距離を長くすることができる。すなわち、全系の画角よりもＢレンズ群ＧＢの画角を小さくすることができる。
【００６７】
図６２にＡレンズ群ＧＡがアフォーカル系の場合の概念図を示す。図６２に示すように、Ｈ１ｍａｘをＨ１ｆよりも大きくすることによって、全系の像側主点位置Ｈｆを、Ｂレンズ群ＧＢの像側主点位置Ｈｂよりも像側にすることができ、全系の焦点距離ｆよりもＢレンズ群ＧＢの焦点距離ｆｂを長くすることができる。すなわち、全系の画角よりもＢレンズ群ＧＢの画角を小さくすることができる。画角が小さい方がサジタルコマ収差の補正が容易となるため、本開示の構成によれば、サジタルコマ収差の補正に有利となる。
【００６８】
次に、本開示の撮像レンズの好ましい構成および可能な構成について述べる。最も物体側のレンズ面における光軸Ｚからの高さがＨ１ｆであり光軸Ｚに平行な近軸光線を物体側から入射させて近軸光線追跡を行った場合の第１レンズ群Ｇ１における上記近軸光線の光軸Ｚからの高さの最大値をＨ１ｍａｘ、第２レンズ群Ｇ２の最も物体側のレンズ面における上記近軸光線の光軸Ｚからの高さをＨ２ｆとした場合、下記条件式（２）を満足することが好ましい。条件式（２）の下限以下とならないようにすることによって、サジタルコマ収差の発生を抑えることが可能となる。また、フォーカス群のレンズの有効径の小径化を図ることができるのでフォーカス群の軽量化に有利となる。さらに、第２レンズ群Ｇ２で発生する球面収差を抑制することができる。条件式（２）の上限以上とならないようにすることによって、適切な長さのバックフォーカスを維持しながら、合焦の際のフォーカス群の移動量を小さくすることが容易となる。また、第１レンズ群Ｇ１で発生する球面収差を抑えることが容易になる。なお、下記条件式（２−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができる。
１．５＜Ｈ１ｍａｘ／Ｈ２ｆ＜３．５    （２）
１．７＜Ｈ１ｍａｘ／Ｈ２ｆ＜２．５    （２−１）
【００６９】
第１レンズ群Ｇ１は、少なくとも５枚の正レンズと少なくとも４枚の負レンズとを含むことが好ましい。この構成を有しつつ、条件式（１）の下限以下とならないようにすることによって、高次の球面収差の発生、および波長による球面収差の差の発生を抑えることができる。また、第１レンズ群Ｇ１が５枚以上の正レンズと４枚以上の負レンズを含むことによって、正レンズと負レンズとの組合せを複数持つことができるため、多様な部分分散比の材料の選択が可能となり、一次色収差および二次色収差の補正を両立させることが可能となる。より良好な特性とするためには、第１レンズ群Ｇ１は少なくとも６枚の正レンズを含むことがより好ましい。同様に、より良好な特性とするためには、第１レンズ群Ｇ１は少なくとも５枚の負レンズを含むことがより好ましい。ただし、小型化のためには、第１レンズ群Ｇ１が含む正レンズの枚数は８枚以下であることが好ましい。同様に、小型化のためには、第１レンズ群Ｇ１が含む負レンズの枚数は６枚以下であることが好ましい。
【００７０】
第１レンズ群Ｇ１は、最も像側から物体側へ向かって順に連続して、１枚もしくは２枚の負レンズと、３枚の物体側に凸面を向けた正レンズとを含むことが好ましい。このようにした場合は、１枚もしくは２枚の負レンズによって、第１レンズ群Ｇ１の正の屈折力が過剰に強くなるのを抑制することができる。また、３枚の物体側に凸面を向けた正レンズによって、第２レンズ群Ｇ２へ向けて軸上マージナル光線の高さを徐々に下げていくことができる。なお、小型化のためには、第１レンズ群Ｇ１の１枚もしくは２枚の負レンズの物体側に連続して配置される物体側に凸面を向けた正レンズの枚数は３枚以上かつ６枚以下であることが好ましい。なお、「物体側に凸面を向けた〜レンズ」とは、物体側のレンズ面が凸面である〜レンズという意味である。この点は以下の説明においても同様である。
【００７１】
第１レンズ群Ｇ１は少なくとも３枚の両凸レンズを含むことが好ましい。このようにした場合は、高次の球面収差の発生を抑えることができる。なお、小型化のためには、第１レンズ群Ｇ１が含む両凸レンズの枚数は８枚以下であることが好ましい。第１レンズ群Ｇ１は少なくとも１枚の両凹レンズを含むことが好ましい。このようにした場合は、高次の球面収差の発生を抑えることができる。より良好な特性とするためには、第１レンズ群Ｇ１は少なくとも２枚の両凹レンズを含むことが好ましい。なお、小型化のためには、第１レンズ群Ｇ１が含む両凹レンズの枚数は６枚以下であることが好ましく、５枚以下であることがより好ましい。
【００７２】
最も物体側から順に連続して、負の屈折力を有する単レンズと、正の屈折力を有する単レンズと、正の屈折力を有する単レンズとを含むように構成してもよい。最も物体側のレンズを負レンズとすることによって、この負レンズから像側へ射出される最大画角の主光線の光軸Ｚに対する角度を減じることができるので、サジタルコマ収差を抑えることができる。また、最も物体側の負レンズに連続して配置された正レンズによって、軸上マージナル光線を緩やかに下げることが可能となるため、球面収差の発生を抑えることができる。さらに、最も物体側から数えて１番目から３番目までの３枚のレンズのうち負レンズを１枚のみとすることによって、レンズ系の大型化を抑制することができる。
【００７３】
第２レンズ群Ｇ２は少なくとも２枚の正レンズを含むことが好ましい。このようにした場合は、球面収差の発生を低減することができる。なお、フォーカス群の軽量化のためには、第２レンズ群Ｇ２が含む正レンズの枚数は６枚以下であることが好ましい。また、第２レンズ群Ｇ２は少なくとも２枚の負レンズを含むことが好ましい。このようにした場合は、球面収差および軸上色収差の補正に有利となる。なお、フォーカス群の軽量化のためには、第２レンズ群Ｇ２が含む負レンズの枚数は４枚以下であることが好ましい。上記事情より、第２レンズ群Ｇ２は少なくとも２枚の正レンズと少なくとも２枚の負レンズとを含むことが好ましい。さらに好ましくは、第２レンズ群Ｇ２が少なくとも２枚の正レンズと少なくとも３枚の負レンズとを含むことである。第２レンズ群Ｇ２が少なくとも２枚の正レンズと少なくとも３枚の負レンズとを含む場合は、諸収差を良好に補正することが容易となり、また、合焦の際の収差変動を抑えることが容易となる。
【００７４】
第１レンズ群Ｇ１が少なくとも１枚の負レンズを含む場合、第１レンズ群Ｇ１の最も像側の負レンズの像側の面は凹面であることが好ましい。このようにした場合は、球面収差の補正に有利となる。第２レンズ群Ｇ２が少なくとも１枚の負レンズを含む場合、第２レンズ群Ｇ２の最も物体側の負レンズの物体側の面は凹面であることが好ましい。このようにした場合は、球面収差の補正に有利となる。
【００７５】
第１レンズ群Ｇ１および第２レンズ群Ｇ２がそれぞれ少なくとも１枚の負レンズを含む場合、第１レンズ群Ｇ１の最も像側の負レンズの像側の面および第２レンズ群Ｇ２の最も物体側の負レンズの物体側の面がともに凹面であることが好ましい。すなわち、開口絞りＳｔの物体側および像側において開口絞りＳｔに最も近い負レンズの開口絞りＳｔ側のレンズ面は凹面であることが好ましい。このようにした場合は、凹面によって球面収差および軸上色収差を補正することができるとともに、開口絞りＳｔに対して対称的に配置された凹面によってコマ収差の発生を抑えることができる。また、２つの凹面の負の屈折力によってペッツバール和を補正することができる。
【００７６】
第１レンズ群Ｇ１の最も像側の負レンズの像側の面および第２レンズ群Ｇ２の最も物体側の負レンズの物体側の面がともに凹面である構成において、第１レンズ群Ｇ１の最も像側の負レンズの像側の面の曲率半径をＲｓｏ、第２レンズ群Ｇ２の最も物体側の負レンズの物体側の面の曲率半径をＲｓｉとした場合、下記条件式（３）を満足することが好ましい。条件式（３）を満足することによって、高次の球面収差が補正過剰となるのを抑制することができる。なお、下記条件式（３−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができる。
−０．４＜（Ｒｓｏ＋Ｒｓｉ）／（Ｒｓｏ−Ｒｓｉ）＜０．５    （３）
−０．２＜（Ｒｓｏ＋Ｒｓｉ）／（Ｒｓｏ−Ｒｓｉ）＜０．４    （３−１）
【００７７】
無限遠物体に合焦した状態における第２レンズ群Ｇ２の横倍率をβ２とした場合、下記条件式（４）を満足することが好ましい。合焦の敏感度が高くなり過ぎるとオートフォーカスの合焦動作においてフォーカス群が安定的に停止しないという不具合が生じる虞がある。条件式（４）の下限以下とならないようにすることによって、合焦動作におけるフォーカス群の停止精度の厳格化を抑制し、このような不具合を防止することができる。条件式（４）の上限以上とならないようにすることによって、合焦の際のフォーカス群の移動量を小さくすることに有利となる。なお、下記条件式（４−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができる。
０．２＜β２＜０．８    （４）
０．３＜β２＜０．７    （４−１）
【００７８】
無限遠物体に合焦した状態における第２レンズ群Ｇ２の横倍率をβ２、第２レンズ群Ｇ２より像側にレンズが配置されている場合には無限遠物体に合焦した状態における第２レンズ群Ｇ２より像側の全てのレンズの合成横倍率をβｒ、第２レンズ群Ｇ２より像側にレンズが配置されていない場合にはβｒ＝１とした場合、下記条件式（５）を満足することが好ましい。条件式（５）の下限以下とならないようにすることによって、合焦の際のフォーカス群の移動量を小さくすることに有利となる。条件式（５）の上限以上とならないようにすることによって、合焦動作におけるフォーカス群の停止精度の厳格化を抑制することができる。なお、下記条件式（５−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができる。
０．４＜（１−β２２）×βｒ２＜１．２    （５）
０．７５＜（１−β２２）×βｒ２＜１    （５−１）
【００７９】
第１レンズ群Ｇ１が少なくとも１枚の正レンズと少なくとも１枚の負レンズとを含む構成において、第１レンズ群Ｇ１内の全ての正レンズのｄ線基準のアッベ数の平均をν１ｐ、第１レンズ群Ｇ１内の全ての負レンズのｄ線基準のアッベ数の平均をν１ｎとした場合、下記条件式（６）を満足することが好ましい。条件式（６）の下限以下とならないようにすることによって、一次色収差の補正が容易となる。条件式（６）の上限以上とならないようにすることによって、二次色収差の補正が容易となる。なお、下記条件式（６−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができ、下記条件式（６−２）を満足する構成とすれば、さらにより良好な特性とすることができる。
５＜ν１ｐ−ν１ｎ＜４５    （６）
５＜ν１ｐ−ν１ｎ＜３５    （６−１）
７＜ν１ｐ−ν１ｎ＜３０    （６−２）
【００８０】
第１レンズ群Ｇ１が少なくとも１枚の正レンズと少なくとも１枚の負レンズとを含む構成において、第１レンズ群Ｇ１内の全ての正レンズのｇ線とＦ線間の部分分散比の平均をθ１ｐ、第１レンズ群Ｇ１内の全ての負レンズのｇ線とＦ線間の部分分散比の平均をθ１ｎとした場合、条件式（７）の下限以下とならないようにすることによって、一次色収差の補正が容易となる。条件式（７）の上限以上とならないようにすることによって、二次色収差の補正が容易となる。なお、下記条件式（７−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができ、下記条件式（７−２）を満足する構成とすれば、さらにより良好な特性とすることができる。
０＜θ１ｎ−θ１ｐ＜０．０７    （７）
０＜θ１ｎ−θ１ｐ＜０．０５    （７−１）
０．００５＜θ１ｎ−θ１ｐ＜０．０４５    （７−２）
【００８１】
なお、条件式（６）および条件式（７）を同時に満足することがより好ましい。条件式（６）および条件式（７）を同時に満足した上で、条件式（６−１）、（６−２）、（７−１）、および（７−２）の少なくとも１つを満足することが、さらにより好ましい。
【００８２】
第２レンズ群Ｇ２が少なくとも１枚の正レンズと少なくとも１枚の負レンズとを含む構成において、第２レンズ群Ｇ２内の全ての正レンズのｄ線基準のアッベ数の平均をν２ｐ、第２レンズ群Ｇ２内の全ての負レンズのｄ線基準のアッベ数の平均をν２ｎとした場合、下記条件式（８）を満足することが好ましい。条件式（８）の下限以下とならないようにすることによって、一次色収差の補正が容易となる。条件式（８）の上限以上とならないようにすることによって、二次色収差の補正が容易となる。なお、下記条件式（８−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができる。
−１０＜ν２ｐ−ν２ｎ＜３５    （８）
−８＜ν２ｐ−ν２ｎ＜３０    （８−１）
【００８３】
第２レンズ群Ｇ２が少なくとも１枚の正レンズと少なくとも１枚の負レンズとを含む構成において、第２レンズ群Ｇ２内の全ての正レンズのｇ線とＦ線間の部分分散比の平均をθ２ｐ、第２レンズ群Ｇ２内の全ての負レンズのｇ線とＦ線間の部分分散比の平均をθ２ｎとした場合、下記条件式（９）を満足することが好ましい。条件式（９）の下限以下とならないようにすることによって、一次色収差の補正が容易となる。条件式（９）の上限以上とならないようにすることによって、二次色収差の補正が容易となる。なお、下記条件式（９−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができる。
−０．０３＜θ２ｎ−θ２ｐ＜０．０７    （９）
−０．０２＜θ２ｎ−θ２ｐ＜０．０６    （９−１）
【００８４】
なお、条件式（８）および条件式（９）を同時に満足することがより好ましい。条件式（８）および条件式（９）を同時に満足した上で、条件式（８−１）および条件式（９−１）の少なくとも一方を満足することが、さらにより好ましい。
【００８５】
第１レンズ群Ｇ１の焦点距離をｆ１、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離をｆ２とした場合、下記条件式（１０）を満足することが好ましい。条件式（１０）の下限以下とならないようにすることによって、合焦の際のフォーカス群の移動量を小さくすることに有利となる。条件式（１０）の上限以上とならないようにすることによって、球面収差の補正に有利となる。なお、下記条件式（１０−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができ、下記条件式（１０−２）を満足する構成とすれば、さらにより良好な特性とすることができる。
１＜ｆ１／ｆ２＜４．５    （１０）
１＜ｆ１／ｆ２＜３．５    （１０−１）
１．１＜ｆ１／ｆ２＜３    （１０−２）
【００８６】
無限遠物体に合焦した状態における撮像レンズの焦点距離をｆ、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離をｆ１とした場合、下記条件式（１１）を満足することが好ましい。条件式（１１）の下限以下とならないようにすることによって、球面収差の補正に有利となる。条件式（１１）の上限以上とならないようにすることによって、合焦の際のフォーカス群の移動量を小さくすることに有利となる。なお、下記条件式（１１−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができる。
０．２＜ｆ／ｆ１＜１    （１１）
０．３＜ｆ／ｆ１＜０．８    （１１−１）
【００８７】
無限遠物体に合焦した状態における撮像レンズの焦点距離をｆ、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離をｆ２とした場合、下記条件式（１２）を満足することが好ましい。条件式（１２）の下限以下とならないようにすることによって、合焦の際のフォーカス群の移動量を小さくすることに有利となる。条件式（１２）の上限以上とならないようにすることによって、球面収差およびコマ収差の補正に有利となる。なお、下記条件式（１２−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができ、下記条件式（１２−２）を満足する構成とすれば、さらにより良好な特性とすることができる。
０．５＜ｆ／ｆ２＜２    （１２）
０．５＜ｆ／ｆ２＜１．５    （１２−１）
０．７＜ｆ／ｆ２＜１．４    （１２−２）
【００８８】
第１レンズ群Ｇ１の最も像側のレンズ面から第１レンズ群Ｇ１の像側主点位置までの光軸上の距離をＰ１、無限遠物体に合焦した状態における第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との光軸上の間隔をＤ１２とした場合、下記条件式（１３）を満足することが好ましい。ただし、第１レンズ群Ｇ１の像側主点位置が第１レンズ群Ｇ１の最も像側のレンズ面より物体側にある場合はＰ１の符号を負とし、像側にある場合はＰ１の符号を正とする。条件式（１３）の下限以下とならないようにすることによって、コマ収差の補正に有利となる。条件式（１３）の上限以上とならないようにすることによって、第１レンズ群Ｇ１の最も像側のレンズ面から第１レンズ群Ｇ１の像側主点位置が像側方向に遠くなりすぎないため、Ｈ１ｍａｘが大きくなるのを抑制でき、これによって、第１レンズ群Ｇ１の有効径の小径化に有利となる。もしくは、条件式（１３）の上限以上とならないようにすることによって、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が小さくなりすぎないため、合焦の際のフォーカス群の可動範囲を確保することができ、撮像レンズから合焦可能な最至近物体までの距離を短くすることができる。なお、下記条件式（１３−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができる。
−５＜Ｐ１／Ｄ１２＜２０    （１３）
−２＜Ｐ１／Ｄ１２＜１０    （１３−１）
【００８９】
第１レンズ群Ｇ１内の正レンズのｇ線とＦ線間の部分分散比の最大値をθ１ｍａｘとした場合、下記条件式（１４）を満足することが好ましい。条件式（１４）を満足することによって、二次色収差を適切に補正することが容易となる。なお、下記条件式（１４−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができる。
０．５６＜θ１ｍａｘ＜０．７    （１４）
０．５８＜θ１ｍａｘ＜０．６８    （１４−１）
【００９０】
第２レンズ群Ｇ２内の正レンズのｇ線とＦ線間の部分分散比の最大値をθ２ｍａｘとした場合、下記条件式（１５）を満足することが好ましい。条件式（１５）を満足することによって、二次色収差を適切に補正することが容易となる。なお、下記条件式（１５−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができる。
０．５４＜θ２ｍａｘ＜０．７    （１５）
０．５６＜θ２ｍａｘ＜０．６５    （１５−１）
【００９１】
第１レンズ群Ｇ１が少なくとも１枚の正レンズと少なくとも１枚の負レンズとを含む構成において、第１レンズ群Ｇ１内の全ての正レンズのｇ線とＦ線間の部分分散比の平均をθ１ｐ、第１レンズ群Ｇ１内の全ての負レンズのｇ線とＦ線間の部分分散比の平均をθ１ｎ、第１レンズ群Ｇ１内の全ての正レンズのｄ線基準のアッベ数の平均をν１ｐ、第１レンズ群Ｇ１内の全ての負レンズのｄ線基準のアッベ数の平均をν１ｎとした場合、下記条件式（１６）を満足することが好ましい。条件式（１６）を満足することによって、一次色収差と二次色収差とをバランス良く補正することが容易となる。なお、下記条件式（１６−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができる。
−０．０４＜θ１ｐ−θ１ｎ＋０．００１６３×（ν１ｐ−ν１ｎ）＜０．０３    （１６）
−０．０３＜θ１ｐ−θ１ｎ＋０．００１６３×（ν１ｐ−ν１ｎ）＜０．０２５    （１６−１）
【００９２】
第２レンズ群Ｇ２が少なくとも１枚の正レンズと少なくとも１枚の負レンズとを含む構成において、第２レンズ群Ｇ２内の全ての正レンズのｇ線とＦ線間の部分分散比の平均をθ２ｐ、第２レンズ群Ｇ２内の全ての負レンズのｇ線とＦ線間の部分分散比の平均をθ２ｎ、第２レンズ群Ｇ２内の全ての正レンズのｄ線基準のアッベ数の平均をν２ｐ、第２レンズ群Ｇ２内の全ての負レンズのｄ線基準のアッベ数の平均をν２ｎとした場合、下記条件式（１７）を満足することが好ましい。条件式（１７）を満足することによって、一次色収差と二次色収差とをバランス良く補正することが容易となる。なお、下記条件式（１７−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができる。
−０．０２＜θ２ｐ−θ２ｎ＋０．００１６３×（ν２ｐ−ν２ｎ）＜０．０２    （１７）
−０．０２＜θ２ｐ−θ２ｎ＋０．００１６３×（ν２ｐ−ν２ｎ）＜０．０１５    （１７−１）
【００９３】
第１レンズ群Ｇ１は、少なくとも１枚の正レンズと少なくとも１枚の負レンズとが接合された接合レンズを少なくとも１つ含むことが好ましい。このようにした場合は、軸上色収差の補正に有利となる。第１レンズ群Ｇ１が、上記接合レンズを少なくとも２つ含む場合は、軸上色収差と倍率色収差とをバランス良く補正することに有利となる。第１レンズ群Ｇ１が、上記接合レンズを少なくとも３つ含む場合は、波長による球面収差の差の発生を抑えることが容易となる。第１レンズ群Ｇ１が、上記接合レンズを少なくとも４つ含む場合は、波長による球面収差の差の発生を抑えることがより容易となる。なお、レンズ系の小型化のためには、第１レンズ群Ｇ１が含む接合レンズの数は４つ以下であることが好ましい。
【００９４】
第１レンズ群Ｇ１が少なくとも３つの接合レンズを含む構成において、第１レンズ群Ｇ１の最も物体側の接合レンズ内の全ての正レンズのｄ線に対する屈折率の平均をＮｃｅ１Ａｐ、第１レンズ群Ｇ１の最も物体側の接合レンズ内の全ての負レンズのｄ線に対する屈折率の平均をＮｃｅ１Ａｎとした場合、下記条件式（１８）を満足することが好ましい。条件式（１８）の下限以下とならないようにすることによって、ペッツバール和の絶対値を小さくし、像面湾曲を小さくすることに有利となる。条件式（１８）の上限以上とならないようにすることによって、第１レンズ群Ｇ１の最も物体側の接合レンズ全体における歪曲収差の発生を抑えることができる。なお、下記条件式（１８−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができる。
−０．２＜Ｎｃｅ１Ａｐ−Ｎｃｅ１Ａｎ＜０．３５    （１８）
−０．１５＜Ｎｃｅ１Ａｐ−Ｎｃｅ１Ａｎ＜０．１    （１８−１）
【００９５】
第１レンズ群Ｇ１が少なくとも３つの接合レンズを含む構成において、第１レンズ群Ｇ１の最も物体側の接合レンズ内の全ての正レンズのｄ線基準のアッベ数の平均をνｃｅ１Ａｐ、第１レンズ群Ｇ１の最も物体側の接合レンズ内の全ての負レンズのｄ線基準のアッベ数の平均をνｃｅ１Ａｎとした場合、下記条件式（１９）を満足することが好ましい。条件式（１９）の下限以下とならないようにすることによって、軸上色収差が大きくなるのを防ぐことが容易となる。条件式（１９）の上限以上とならないようにすることによって、倍率色収差および軸上の二次色収差の発生を抑えるとともに、波長による球面収差の差および波長による非点収差の差を抑えることができる。なお、下記条件式（１９−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができる。
−２５＜νｃｅ１Ａｐ−νｃｅ１Ａｎ＜３０    （１９）
−１５＜νｃｅ１Ａｐ−νｃｅ１Ａｎ＜２５    （１９−１）
【００９６】
なお、条件式（１８）および条件式（１９）を同時に満足することがより好ましい。条件式（１８）および条件式（１９）を同時に満足した上で、条件式（１８−１）および条件式（１９−１）の少なくとも一方を満足することが、さらにより好ましい。
【００９７】
第１レンズ群Ｇ１が少なくとも４つの接合レンズを含む構成において、第１レンズ群Ｇ１の物体側から２番目の接合レンズ内の全ての正レンズのｄ線に対する屈折率の平均をＮｃｅ１Ｂｐ、第１レンズ群Ｇ１の物体側から２番目の接合レンズ内の全ての負レンズのｄ線に対する屈折率の平均をＮｃｅ１Ｂｎとした場合、下記条件式（２０）を満足することが好ましい。条件式（２０）の下限以下とならないようにすることによって、ペッツバール和の絶対値を小さくし、像面湾曲を小さくすることに有利となる。条件式（２０）の上限以上とならないようにすることによって、この接合レンズ全体の屈折力に対し、正レンズの接合面の曲率半径の絶対値を小さくすることができ、軸外下光線の接合面への入射角を大きくし、下光線に起因するコマ収差を補正することが可能となる。
０＜Ｎｃｅ１Ｂｐ−Ｎｃｅ１Ｂｎ＜０．３５    （２０）
０．０５＜Ｎｃｅ１Ｂｐ−Ｎｃｅ１Ｂｎ＜０．３２  （２０−１）
【００９８】
第１レンズ群Ｇ１が少なくとも４つの接合レンズを含む構成において、第１レンズ群Ｇ１の物体側から２番目の接合レンズ内の全ての正レンズのｄ線基準のアッベ数の平均をνｃｅ１Ｂｐ、第１レンズ群Ｇ１の物体側から２番目の接合レンズ内の全ての負レンズのｄ線基準のアッベ数の平均をνｃｅ１Ｂｎとした場合、下記条件式（２１）を満足することが好ましい。条件式（２１）の下限以下とならないようにすることによって、軸上色収差が大きくなるのを防ぐことが容易となる。条件式（２１）の上限以上とならないようにすることによって、倍率色収差および軸上の二次色収差の発生を抑えるとともに、波長による球面収差の差および波長による非点収差の差を抑えることができる。なお、下記条件式（２１−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができる。
−２０＜νｃｅ１Ｂｐ−νｃｅ１Ｂｎ＜２０    （２１）
０＜νｃｅ１Ｂｐ−νｃｅ１Ｂｎ＜１５    （２１−１）
【００９９】
なお、条件式（２０）および条件式（２１）を同時に満足することがより好ましい。条件式（２０）および条件式（２１）を同時に満足した上で、条件式（２０−１）および条件式（２１−１）の少なくとも一方を満足することが、さらにより好ましい。
【０１００】
第１レンズ群Ｇ１が少なくとも４つの接合レンズを含む場合、第１レンズ群Ｇ１の物体側から２番目の接合レンズは像側に凸面を向けた接合面を含み、上記条件式（２０）および条件式（２１）の少なくとも一方を満足することが好ましい。第１レンズ群Ｇ１の物体側から２番目の接合レンズが上記接合面を含み、条件式（２０）を満足することによって、サジタルコマ収差の補正に有利となる。第１レンズ群Ｇ１の最も物体側から２番目の接合レンズが上記接合面を含み、条件式（２１）を満足することによって、上記サジタルコマ収差の補正効果の波長による差が発生しにくくなる。
【０１０１】
第１レンズ群Ｇ１が少なくとも２つの接合レンズを含む構成において、第１レンズ群Ｇ１の像側から２番目の接合レンズ内の全ての正レンズのｄ線に対する屈折率の平均をＮｃｅ１Ｃｐ、第１レンズ群Ｇ１の像側から２番目の接合レンズ内の全ての負レンズのｄ線に対する屈折率の平均をＮｃｅ１Ｃｎとした場合、下記条件式（２２）を満足することが好ましい。条件式（２２）の下限以下とならないようにすることによって、ペッツバール和の絶対値を小さくし、像面湾曲を小さくすることに有利となる。条件式（２２）の下限以下とならないようにした上で、条件式（２２）の上限以上とならないように正レンズと負レンズの屈折率差の絶対値を小さくし、かつ後述の条件式（２３）を満足するように材料を選択することによって、接合面の単色収差への影響を抑えつつ、撮像レンズを構成する他のレンズで発生した軸上色収差、倍率色収差、および色コマ収差をバランス良く補正することができる。なお、下記条件式（２２−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができる。
−０．４＜Ｎｃｅ１Ｃｐ−Ｎｃｅ１Ｃｎ＜０．１    （２２）
−０．１＜Ｎｃｅ１Ｃｐ−Ｎｃｅ１Ｃｎ＜０．０５    （２２−１）
【０１０２】
第１レンズ群Ｇ１が少なくとも２つの接合レンズを含む構成において、第１レンズ群Ｇ１の像側から２番目の接合レンズ内の全ての正レンズのｄ線基準のアッベ数の平均をνｃｅ１Ｃｐ、第１レンズ群Ｇ１の像側から２番目の接合レンズ内の全ての負レンズのｄ線基準のアッベ数の平均をνｃｅ１Ｃｎとした場合、下記条件式（２３）を満足することが好ましい。条件式（２３）の下限以下とならないようにすることによって、軸上色収差の補正が容易となる。条件式（２３）の上限以上とならないようにすることによって、軸上の二次色収差の発生を抑えるとともに、波長による球面収差の差の発生を抑えることが容易となる。また、接合面での下光線に起因する色コマ収差の発生を抑えることができる。なお、下記条件式（２３−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができる。
１５＜νｃｅ１Ｃｐ−νｃｅ１Ｃｎ＜４５    （２３）
２０＜νｃｅ１Ｃｐ−νｃｅ１Ｃｎ＜３０    （２３−１）
【０１０３】
なお、条件式（２２）および条件式（２３）を同時に満足することがより好ましい。条件式（２２）および条件式（２３）を同時に満足した上で、条件式（２２−１）および条件式（２３−１）の少なくとも一方を満足することが、さらにより好ましい。
【０１０４】
第１レンズ群Ｇ１が少なくとも２つの接合レンズを含む場合、第１レンズ群Ｇ１の像側から２番目の接合レンズは像側に凸面を向けた接合面を含み、上記条件式（２２）および条件式（２３）の少なくとも一方を満足することが好ましい。第１レンズ群Ｇ１の像側から２番目の接合レンズが上記接合面を含み、条件式（２２）を満足することによって、接合面でのサジタルコマ収差の補正に有利となる。第１レンズ群Ｇ１の最も物体側から２番目の接合レンズが上記接合面を含み、条件式（２３）を満足することによって、上記サジタルコマ収差の補正効果の波長による差が発生しにくくなる。
【０１０５】
第１レンズ群Ｇ１が少なくとも１つの接合レンズを含む構成において、第１レンズ群Ｇ１の最も像側の接合レンズ内の全ての正レンズのｄ線に対する屈折率の平均をＮｃｅ１Ｄｐ、第１レンズ群Ｇ１の最も像側の接合レンズ内の全ての負レンズのｄ線に対する屈折率の平均をＮｃｅ１Ｄｎとした場合、下記条件式（２４）を満足することが好ましい。条件式（２４）の下限以下とならないようにすることによって、ペッツバール和の絶対値を小さくし、像面湾曲を小さくすることに有利となる。条件式（２４）の下限以下とならないようにした上で、条件式（２４）の上限以上とならないように正レンズと負レンズの屈折率差の絶対値を小さくし、かつ後述の条件式（２５）を満足するように材料を選択することによって、接合面の単色収差への影響を抑えつつ、撮像レンズを構成する他のレンズで発生した軸上色収差および色コマ収差をバランス良く補正することができる。なお、下記条件式（２４−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができ、下記条件式（２４−２）を満足する構成とすれば、さらにより良好な特性とすることができる。
−０．４＜Ｎｃｅ１Ｄｐ−Ｎｃｅ１Ｄｎ＜０．２５    （２４）
−０．１＜Ｎｃｅ１Ｄｐ−Ｎｃｅ１Ｄｎ＜０．２５    （２４−１）
−０．０８＜Ｎｃｅ１Ｄｐ−Ｎｃｅ１Ｄｎ＜０．２    （２４−２）
【０１０６】
第１レンズ群Ｇ１が少なくとも１つの接合レンズを含む構成において、第１レンズ群Ｇ１の最も像側の接合レンズ内の全ての正レンズのｄ線基準のアッベ数の平均をνｃｅ１Ｄｐ、第１レンズ群Ｇ１の最も像側の接合レンズ内の全ての負レンズのｄ線基準のアッベ数の平均をνｃｅ１Ｄｎとした場合、下記条件式（２５）を満足することが好ましい。条件式（２５）の下限以下とならないようにすることによって、軸上色収差の補正が容易となる。条件式（２５）の上限以上とならないようにすることによって、軸上の二次色収差の発生を抑えるとともに、波長による球面収差の差の発生を抑えることが容易となる。また、接合面での下光線に起因する色コマ収差の発生を抑えることができる。なお、下記条件式（２５−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができ、下記条件式（２５−２）を満足する構成とすれば、さらにより良好な特性とすることができる。
０＜νｃｅ１Ｄｐ−νｃｅ１Ｄｎ＜４５    （２５）
０＜νｃｅ１Ｄｐ−νｃｅ１Ｄｎ＜３０    （２５−１）
５＜νｃｅ１Ｄｐ−νｃｅ１Ｄｎ＜２５    （２５−２）
【０１０７】
なお、条件式（２４）および条件式（２５）を同時に満足することがより好ましい。条件式（２４）および条件式（２５）を同時に満足した上で、条件式（２４−１）および条件式（２５−１）の少なくとも一方を満足することが、さらにより好ましい。
【０１０８】
第１レンズ群Ｇ１が少なくとも１つの接合レンズを含む場合、第１レンズ群Ｇ１の最も像側の接合レンズは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正レンズと像側に凹面を向けた負レンズとからなる構成にすることが好ましい。このようにした場合は、接合レンズ全体がメニスカス形状となるため、アプラナチックレンズに近い形状となり、球面収差およびコマ収差の発生を抑えることが容易となる。また、この接合レンズの最も像側の凹面はペッツバール和の補正作用を有することもできる。第１レンズ群Ｇ１が少なくとも１つの接合レンズを含む場合、第１レンズ群Ｇ１の最も像側の接合レンズが上記構成を有し、上記条件式（２４）および条件式（２５）の少なくとも一方を満足することが好ましい。
【０１０９】
第２レンズ群Ｇ２は、正レンズと負レンズとが物体側から順に接合された接合レンズを含み、この接合レンズの負レンズの像側の面は凹面であることが好ましい。このようにした場合は、合焦の際の球面収差の変動を抑えることが容易となる。
【０１１０】
第２レンズ群Ｇ２は、正レンズと負レンズと正レンズとが物体側から順に接合されてなる３枚接合レンズを含むことが好ましい。これら３枚のレンズを接合することによって、接合しない場合に比べて各レンズの屈折力を強めることができ、色収差およびペッツバール和の補正に有利となり、また、合焦の際の非点収差の変動を抑えることが容易となる。
【０１１１】
第２レンズ群Ｇ２が上記３枚接合レンズを有する構成において、この接合レンズ内の全ての正レンズのｄ線に対する屈折率の平均をＮｃｅ２ｐ、この接合レンズ内の負レンズのｄ線に対する屈折率をＮｃｅ２ｎとした場合、下記条件式（２６）を満足することが好ましい。条件式（２６）の下限以下とならないようにすることによって、ペッツバール和の絶対値を小さくし、像面湾曲を小さくすることに有利となる。条件式（２６）の上限以上とならないようにすることによって、この３枚接合レンズを構成するレンズの屈折率差を小さくすることができるので、接合面が強い近軸の屈折力を持たないようにしながら接合面の曲率半径の絶対値を小さくすることが可能となり、高次の球面収差およびサジタルコマ収差を補正することができる。なお、下記条件式（２６−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができる。
０＜Ｎｃｅ２ｐ−Ｎｃｅ２ｎ＜０．２５    （２６）
０．０４＜Ｎｃｅ２ｐ−Ｎｃｅ２ｎ＜０．２    （２６−１）
【０１１２】
第２レンズ群Ｇ２が上記３枚接合レンズを有する構成において、この接合レンズ内の全ての正レンズのｄ線基準のアッベ数の平均をνｃｅ２ｐ、この接合レンズ内の負レンズのｄ線基準のアッベ数をνｃｅ２ｎとした場合、下記条件式（２７）を満足することが好ましい。条件式（２７）の下限以下とならないようにすることによって、軸上色収差の補正が容易となる。条件式（２７）の上限以上とならないようにすることによって、軸上の二次色収差の発生を抑えるとともに、波長による球面収差の差の発生を抑えることが容易となる。なお、下記条件式（２７−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができる。
０＜νｃｅ２ｐ−νｃｅ２ｎ＜２５    （２７）
５＜νｃｅ２ｐ−νｃｅ２ｎ＜２０    （２７−１）
【０１１３】
なお、条件式（２６）および条件式（２７）を同時に満足することがより好ましい。条件式（２６）および条件式（２７）を同時に満足した上で、条件式（２６−１）および条件式（２７−１）の少なくとも一方を満足することが、さらにより好ましい。
【０１１４】
群構成としては、図５に例示するように、撮像レンズは、第１レンズ群Ｇ１と、開口絞りＳｔと、第２レンズ群Ｇ２とからなるように構成してもよい。このようにした場合は、小型化、および構造の簡易化に有利となる。もしくは、図１に例示するように、撮像レンズは、第２レンズ群Ｇ２の像側に第２レンズ群Ｇ２に連続して配置され、合焦の際に第２レンズ群Ｇ２との間隔が変化する後続群をさらに備えるように構成してもよい。後続群をさらに備える場合は、後続群の各レンズ面における主光線の光線高が合焦の際に変化することを利用して収差補正できるため、合焦の際の非点収差の変動、歪曲収差の変動、および倍率色収差の変動を補正することが容易となる。後続群は、合焦の際に第２レンズ群Ｇ２と異なる移動軌跡で光軸Ｚに沿って移動するように構成してもよく、このようにした場合は、合焦の際の収差変動の補正がより容易となる。あるいは、後続群は、合焦の際に像面Ｓｉｍに対して固定されているように構成してもよく、このようにした場合は、後続群が合焦の際に移動する場合に比べて鏡筒構造を簡易化できる。後続群が正の屈折力を有するレンズ群である場合は、最大画角の主光線の像面Ｓｉｍへの入射角を小さくすることに有利となる。後続群が負の屈折力を有するレンズ群である場合は、フォーカス群の屈折力を強くできるため、合焦の際のフォーカス群の移動量を小さくすることができる。
【０１１５】
無限遠物体に合焦した状態における撮像レンズの焦点距離をｆ、後続群の焦点距離をｆｒとした場合、下記条件式（２８）を満足することが好ましい。条件式（２８）の下限以下とならないようにすることによって、最大画角の主光線の像面Ｓｉｍへの入射角を小さくすることに有利となる。条件式（２８）の上限以上とならないようにすることによって、フォーカス群の屈折力を強くすることが容易となるため、合焦の際のフォーカス群の移動量を小さくすることに有利となる。なお、下記条件式（２８−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができ、下記条件式（２８−２）を満足する構成とすれば、さらにより良好な特性とすることができる。
−０．３＜ｆ／ｆｒ＜０．４    （２８）
−０．３＜ｆ／ｆｒ＜０．１    （２８−１）
−０．２５＜ｆ／ｆｒ＜０．０５    （２８−２）
【０１１６】
無限遠物体に合焦した状態における、最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の距離と、空気換算距離でのバックフォーカスとの和をＴＬ、無限遠物体に合焦した状態における撮像レンズのＦナンバーをＦＮｏ、無限遠物体に合焦した状態における撮像レンズの焦点距離をｆとした場合、下記条件式（２９）を満足することが好ましい。条件式（２９）の下限以下とならないようにすることによって、諸収差を良好に補正することに有利となる。より詳しくは、諸収差を補正するために最適な枚数のレンズを配置することが容易となるため、より高い結像性能を得ることに有利となる。条件式（２９）の上限以上とならないようにすることによって、レンズ系の大型化を抑制することに有利となる。なお、下記条件式（２９−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができ、下記条件式（２９−２）を満足する構成とすれば、さらにより良好な特性とすることができる。
１．５＜ＴＬ×ＦＮｏ／ｆ＜５    （２９）
１．８＜ＴＬ×ＦＮｏ／ｆ＜３．５    （２９−１）
２＜ＴＬ×ＦＮｏ／ｆ＜３．２    （２９−２）
【０１１７】
無限遠物体に合焦した状態における撮像レンズの最大半画角をωｍａｘ、無限遠物体に合焦した状態における撮像レンズのＦナンバーをＦＮｏとした場合、下記条件式（３０）を満足することが好ましい。小さいＦナンバーを維持することを前提に条件式（３０）を考えると、条件式（３０）の１／｛ｔａｎ（ωｍａｘ）×ＦＮｏ｝の値が小さくなるほどレンズ系はより広角タイプの光学系になり、この値が大きくなるほどレンズ系はより望遠タイプの光学系になる。小さいＦナンバーを維持しつつ、条件式（３０）の下限以下になった場合は、サジタルコマ収差の補正が困難になり、サジタルコマ収差を補正するために、外径の大きな第１レンズ群Ｇ１のレンズの枚数が増えてしまい、レンズ系が大型化してしまう虞がある。一方、小さいＦナンバーを維持しつつ、条件式（３０）の上限以上になった場合は、入射瞳径が大きくなり、レンズ系全体の径が大きくなるため、レンズ系が大型化してしまう虞がある。あるいは、レンズ系がより望遠タイプの光学系になることに伴い発生する軸上色収差の補正のために、レンズ全長を長くする必要が生じる虞がある。以上より、条件式（３０）を満足することによって、小さいＦナンバーとレンズ系の小型化との両立に有利となる。なお、下記条件式（３０−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができ、下記条件式（３０−２）を満足する構成とすれば、さらにより良好な特性とすることができる。
１．８＜１／｛ｔａｎ（ωｍａｘ）×ＦＮｏ｝＜４．５    （３０）
２．４＜１／｛ｔａｎ（ωｍａｘ）×ＦＮｏ｝＜４．２    （３０−１）
２．８＜１／｛ｔａｎ（ωｍａｘ）×ＦＮｏ｝＜３．８    （３０−２）
【０１１８】
無限遠物体に合焦した状態における最も物体側のレンズ面から開口絞りＳｔまでの光軸上の距離をＴｆ、無限遠物体に合焦した状態における、最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の距離と、空気換算距離でのバックフォーカスとの和をＴＬとした場合、下記条件式（３１）を満足することが好ましい。開口絞りＳｔより物体側に配置されている第１レンズ群Ｇ１は正の屈折力を有するため、条件式（３１）の下限以下とならないようにすることによって、開口絞りＳｔよりも像側に配置されたレンズにおける光線高をより低くすることができ、これによって、開口絞りＳｔよりも像側に配置されたレンズでの諸収差の発生を抑えることに有利となる。また、条件式（３１）の下限以下とならないようにすることによって、球面収差および軸上色収差等の補正に必要な枚数のレンズを開口絞りＳｔよりも物体側に配置することが容易となる。条件式（３１）の上限以上とならないようにすることによって、開口絞りＳｔよりも物体側に配置されたレンズの大径化を抑えることができるので、レンズ系全体の小型化および軽量化の実現が容易となる。なお、下記条件式（３１−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができ、下記条件式（３１−２）を満足する構成とすれば、さらにより良好な特性とすることができる。
０．２＜Ｔｆ／ＴＬ＜０．６５    （３１）
０．４＜Ｔｆ／ＴＬ＜０．６４    （３１−１）
０．４８＜Ｔｆ／ＴＬ＜０．６１    （３１−２）
【０１１９】
第１レンズ群Ｇ１は、最も物体側から順に連続して、負の屈折力を有する第１ユニットと、第１レンズ群内の光軸上での最大空気間隔によって第１ユニットと隔てられた正の屈折力を有する第２ユニットとを含むように構成してもよい。第１ユニットは少なくとも１枚のレンズを含むユニットであり、第２ユニットは１枚の単レンズ又は１つの接合レンズからなるユニットである。このようにした場合は、第１ユニットと第２ユニットとでワイドコンバージョンレンズのような構成を作ることが可能となり、画角を広げながらも、サジタルコマ収差を抑えることが容易となる。例えば、図１の例では、第１ユニットはレンズＬ１ａからなり、第２ユニットはレンズＬ１ｂおよびレンズＬ１ｃからなる。
【０１２０】
第１レンズ群Ｇ１が上記の第１ユニットおよび第２ユニットを有する構成において、無限遠物体に合焦した状態における撮像レンズの焦点距離をｆ、無限遠物体に合焦した状態における、撮像レンズのうち第２ユニットより像側の全てのレンズの合成焦点距離をｆｍとした場合、下記条件式（３２）を満足することが好ましい。条件式（３２）の下限以下とならないようにすることによって、第１ユニットおよび第２ユニットで発生するコマ収差を抑えることに有利となる。条件式（３２）の上限以上とならないようにすることによって、第２ユニットより像側のレンズで発生する収差、特に、コマ収差を抑えることに有利となる。なお、下記条件式（３２−１）を満足する構成とすれば、より良好な特性とすることができる。
０．７＜ｆ／ｆｍ＜０．９８    （３２）
０．７５＜ｆ／ｆｍ＜０．９５  （３２−１）
【０１２１】
また、第１レンズ群Ｇ１が上記の第１ユニットおよび第２ユニットを有する場合、第１ユニットは１枚の負レンズからなり、第２ユニットは１枚の正レンズからなることが好ましい。このようにした場合は、レンズ径の大きな第１ユニットおよび第２ユニットのレンズ枚数が少なくなるため、撮像レンズの小型化および軽量化に有利となる。
【０１２２】
レンズ系の小型化および軽量化のためには可能な限り少ない枚数のレンズで構成することが好ましい。そのためには例えば、撮像レンズに含まれるレンズの枚数は、１３枚以下であることが好ましく、１２枚以下であることがさらに好ましい。
【０１２３】
また、開口絞りＳｔよりも物体側に配置されたレンズは、レンズ外径およびレンズ重量が大きくなりやすいため、レンズ枚数を少なく抑えることが望ましい。この観点を重視する場合は、開口絞りＳｔより物体側に配置されたレンズの枚数は、８枚以下であることが好ましく、７枚以下であることがさらに好ましい。
【０１２４】
次に、図１〜図１１に示した構成例を参照しながら各レンズ群内のレンズの詳細構成とその作用効果について説明する。なお、図１〜図１１でレンズに用いている符号は、符号の桁数の増大による説明の煩雑化を避けるため、図毎に独立に用いており、そのため他の図のものと共通の符号を付していても、それらは必ずしも共通の構成とは限らない。また、以下では説明の便宜上、第１レンズ群Ｇ１が含む接合レンズの数が４つの構成例においては、第１レンズ群Ｇ１内の接合レンズについて、物体側から１番目、２番目、３番目、４番目の接合レンズをそれぞれＡ接合レンズ、Ｂ接合レンズ、Ｃ接合レンズ、Ｄ接合レンズと称し、第１レンズ群Ｇ１が含む接合レンズの数が３つの構成例においては、第１レンズ群Ｇ１内の接合レンズについて、物体側から１番目、２番目、３番目の接合レンズをそれぞれＡ接合レンズ、Ｃ接合レンズ、Ｄ接合レンズと称することにする。また、以下では、光軸Ｚに平行な近軸光線を近軸軸上光線と称している。
【０１２５】
まず、第１レンズ群Ｇ１について説明する。図１に例示する第１の構成例の第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、両凹レンズであるレンズＬ１ａと、Ａ接合レンズと、Ｂ接合レンズと、Ｃ接合レンズと、両凸レンズであるレンズＬ１ｈと、両凹レンズであるレンズＬ１ｉと、物体側に凸面を向けた正メニスカスであるレンズＬ１ｊと、物体側に凸面を向けた正メニスカスであるレンズＬ１ｋと、Ｄ接合レンズと、像側に凹面を向けた負メニスカスであるレンズＬ１ｎとからなる。Ａ接合レンズは、両凹レンズであるレンズＬ１ｂと両凸レンズであるレンズＬ１ｃとを物体側から順に接合して構成されている。Ｂ接合レンズは、両凸レンズであるレンズＬ１ｄと物体側に凹の負メニスカスレンズであるレンズＬ１ｅとを物体側から順に接合して構成されている。Ｃ接合レンズは、像側に凸面を向けた正レンズであるレンズＬ１ｆと両凹レンズであるレンズＬ１ｇとを物体側から順に接合して構成されている。Ｄ接合レンズは、両凸レンズであるレンズＬ１ｌと両凹レンズであるレンズＬ１ｍとを物体側から順に接合して構成されている。
【０１２６】
第１の構成例の上記の各レンズの作用効果は以下のとおりである。レンズＬ１ａの発散作用により物体に近い位置で近軸軸上光線を高くすることによって像側のレンズへの最大画角の主光線の入射角を減じることができるので、サジタルコマ収差の発生を抑えるのに有利となる。このためには、最も物体側に負レンズを配置することが好ましい。また、レンズＬ１ａを両凹形状にすることによって強い屈折力を持つことができるので、上記効果をより顕著にすることができる。レンズＬ１ａとレンズＬ１ｂという２枚の負レンズを連続配置することによって十分な負の屈折力を与えつつ、これら２枚のレンズを両凹形状にすることによって各面で発生する球面収差を抑えることができる。レンズＬ１ｂをその像側の正のレンズＬ１ｃと接合することによって、軸上色収差および倍率色収差を補正することができる。レンズＬ１ｃを両凸レンズとすることによって各面で発生する球面収差を抑えることができる。レンズＬ１ａ〜Ｌ１ｃは、Ｂ接合レンズに比べて、主光線の高さが高いため軸上色収差よりも倍率色収差への寄与が大きい。換言すれば、Ｂ接合レンズは、Ｂ接合レンズより物体側のレンズに比べて、主光線の高さが低いため倍率色収差への寄与が少ない。このように、倍率色収差への寄与の大小が異なるレンズを用いて、第１レンズ群Ｇ１全体として倍率色収差と軸上色収差とのバランスを好適にとることができる。Ｃ接合レンズによって、軸外主光線および下光線の接合面への入射角を大きくし、下光線に起因するコマ収差、特にサジタルコマ収差を補正することができる。また、Ｃ接合レンズの最も像側の凹面によって球面収差を補正することができる。レンズＬ１ｈによって、近軸軸上光線の発散角を徐々に減じることができる。レンズＬ１ｉによって、球面収差および軸上色収差を微調整することができる。レンズＬ１ｊおよびレンズＬ１ｋは、上記形状にすることによって、球面収差およびコマ収差の発生を抑えながら、Ｆナンバーの小さい光学系を構成することに有利となる。Ｄ接合レンズに入射する軸上光束は収束光である。Ｄ接合レンズは、接合レンズ全体として物体側に凸面を向けたメニスカス形状となるため、アプラナチックレンズに近い形状となる。これによって、球面収差およびコマ収差の発生を抑えることが容易となる。また、両凸レンズと両凹レンズとの接合とすることによって、正レンズと負レンズそれぞれの屈折力を強くすることができるので、軸上色収差の補正に有利となる。さらに、レンズＬ１ｍの凹面はペッツバール和の補正作用も持つことができる。レンズＬ１ｎは、Ｄ接合レンズの最も像側の凹面と屈折作用を分担し、高次の球面収差およびサジタルコマ収差の発生を抑えることができる。レンズＬ１ｎをメニスカス形状とすることによって、高次の球面収差の発生をより抑えることができる。
【０１２７】
図２に例示する第２の構成例の第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、両凹レンズであるレンズＬ１ａと、Ａ接合レンズと、両凸レンズであるレンズＬ１ｄと、Ｂ接合レンズと、Ｃ接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズであるレンズＬ１ｉと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズであるレンズＬ１ｊと、Ｄ接合レンズと、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズであるレンズＬ１ｍとからなる。Ａ接合レンズは、両凹レンズであるレンズＬ１ｂと両凸レンズであるレンズＬ１ｃとを物体側から順に接合して構成されている。Ｂ接合レンズは、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズであるレンズＬ１ｅと両凹レンズであるレンズＬ１ｆとを物体側から順に接合して構成されている。Ｃ接合レンズは、両凸レンズであるレンズＬ１ｇと物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズであるレンズＬ１ｈとを物体側から順に接合して構成されている。Ｄ接合レンズは、両凸レンズであるレンズＬ１ｋと両凹レンズであるレンズＬ１ｌとを物体側から順に接合して構成されている。
【０１２８】
第２の構成例の上記の各レンズの作用効果は以下のとおりである。第２の構成例におけるレンズＬ１ａ〜Ｌ１ｃ、Ｌ１ｉ〜Ｌ１ｍそれぞれの作用効果は、第１の構成例のレンズＬ１ａ〜Ｌ１ｃ、Ｌ１ｊ〜Ｌ１ｎの作用効果と同様である。第２の構成例のレンズＬ１ｄは、近軸軸上光線が高い位置、もしくはその近傍に位置することになる。レンズＬ１ｄを両凸レンズとすることによって、レンズＬ１ｄより像側のレンズにおける近軸軸上光線の高さを減じつつ、球面収差の発生を抑えることができる。第２の構成例のＢ接合レンズでは、正レンズの屈折率を負レンズよりも高くすることによって、ペッツバール和を補正することができる。その上で、Ｂ接合レンズの接合面を像側に凸面を向けた形状とすることによって、軸外主光線および軸外下光線の接合面への入射角を大きくし、下光線のコマ収差およびサジタルコマ収差を補正することができる。また、Ｂ接合レンズの最も像側の凹面によって球面収差を補正することができる。Ｃ接合レンズでは、正レンズと負レンズの屈折率差の絶対値を小さくすることによって、接合面の単色収差への影響を抑えつつ、軸上色収差を補正することができる。Ｃ接合レンズの最も物体側の面を凸面、Ｃ接合レンズの最も像側の面を凸面とすることによって、Ｃ接合レンズより像側の正レンズと屈折力を分担することができ、球面収差の発生を抑えることができる。
【０１２９】
図３に例示する第３の構成例の第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、両凹レンズであるレンズＬ１ａと、Ａ接合レンズと、両凸レンズであるレンズＬ１ｄと、Ｂ接合レンズと、Ｃ接合レンズと、両凸レンズであるレンズＬ１ｉと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズであるレンズＬ１ｊと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズであるレンズＬ１ｋと、Ｄ接合レンズと、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズであるレンズＬ１ｎとからなる。Ａ接合レンズは、両凹レンズであるレンズＬ１ｂと両凸レンズであるレンズＬ１ｃとを物体側から順に接合して構成されている。Ｂ接合レンズは、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズであるレンズＬ１ｅと両凹レンズであるレンズＬ１ｆとを物体側から順に接合して構成されている。Ｃ接合レンズは、両凸レンズであるレンズＬ１ｇと物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズであるレンズＬ１ｈとを物体側から順に接合して構成されている。Ｄ接合レンズは、両凸レンズであるレンズＬ１ｌと両凹レンズであるレンズＬ１ｍとを物体側から順に接合して構成されている。
【０１３０】
第３の構成例の上記の各レンズの作用効果は以下のとおりである。第３の構成例におけるレンズＬ１ａ〜Ｌ１ｄ、Ｌ１ｇ、Ｌ１ｈ、Ｌ１ｌ〜Ｌ１ｎそれぞれの作用効果は、第２の構成例のレンズＬ１ａ〜Ｌ１ｄ、Ｌ１ｇ、Ｌ１ｈ、Ｌ１ｋ〜Ｌ１ｍの作用効果と同様である。第３の構成例のＢ接合レンズでは、正レンズの屈折率を負レンズよりも高くすることによって、接合面でペッツバール和を補正しつつ、接合面を像側に凸面を向けた形状とすることによって、サジタルコマ収差を補正することができる。また、Ｂ接合レンズの正レンズと負レンズのアッベ数差を小さくすることによって、サジタルコマ収差の補正効果の波長による差が発生しにくくなる。Ｂ接合レンズの最も物体側の凹面およびＢ接合レンズの最も像側の凹面によって球面収差を補正することができる。レンズＬ１ｉは、近軸軸上光線が高い位置、もしくはその近傍に位置することになる。レンズＬ１ｉを両凸レンズとすることによって、レンズＬ１ｉより像側のレンズにおける近軸軸上光線の高さを減じつつ、球面収差の発生を抑えることができる。レンズＬ１ｊおよびレンズＬ１ｋに入射する軸上光束は収束光である。レンズＬ１ｊおよびレンズＬ１ｋを物体側に凸面を向けたメニスカス形状にすることによってアプラナチックレンズに近い形状となるため、球面収差およびコマ収差の発生を抑えながら正の屈折力を与えることができる。これによって、Ｆナンバーの小さい光学系を構成することが容易となる。
【０１３１】
図４に例示する第４の構成例の第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、両凹レンズであるレンズＬ１ａと、Ａ接合レンズと、両凸レンズであるレンズＬ１ｄと、両凹レンズであるレンズＬ１ｅと、Ｃ接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズであるレンズＬ１ｈと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズであるレンズＬ１ｉと、Ｄ接合レンズと、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズであるレンズＬ１ｌとからなる。Ａ接合レンズは、両凹レンズであるレンズＬ１ｂと両凸レンズであるレンズＬ１ｃとを物体側から順に接合して構成されている。Ｃ接合レンズは、両凸レンズであるレンズＬ１ｆと物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズであるレンズＬ１ｇとを物体側から順に接合して構成されている。Ｄ接合レンズは、両凸レンズであるレンズＬ１ｊと両凹レンズであるレンズＬ１ｋとを物体側から順に接合して構成されている。
【０１３２】
第４の構成例におけるレンズＬ１ａ〜Ｌ１ｄ、Ｌ１ｆ〜Ｌ１ｌそれぞれの作用効果は、第３の構成例のレンズＬ１ａ〜Ｌ１ｄ、Ｌ１ｇ、Ｌ１ｈ、Ｌ１ｊ〜Ｌ１ｎの作用効果と同様である。第４の構成例におけるレンズＬ１ｅは、球面収差を補正することができる。
【０１３３】
図５に例示する第５の構成例の第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズであるレンズＬ１ａと、Ａ接合レンズと、両凸レンズであるレンズＬ１ｄと、両凹レンズであるレンズＬ１ｅと、Ｃ接合レンズと、両凸レンズであるレンズＬ１ｈと、両凸レンズであるレンズＬ１ｉと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズであるレンズＬ１ｊと、Ｄ接合レンズと、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズであるレンズＬ１ｍとからなる。Ａ接合レンズは、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズであるレンズＬ１ｂと像側に凸面を向けた正メニスカスレンズであるレンズＬ１ｃとを物体側から順に接合して構成されている。Ｃ接合レンズは、両凸レンズであるレンズＬ１ｆと物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズであるレンズＬ１ｇとを物体側から順に接合して構成されている。Ｄ接合レンズは、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズであるレンズＬ１ｋと像側に凹面を向けた負メニスカスレンズであるレンズＬ１ｌとを物体側から順に接合して構成されている。
【０１３４】
第５の構成例の上記の各レンズの作用効果は以下のとおりである。レンズＬ１ａの発散作用により物体に近い位置で近軸軸上光線を高くすることによって像側のレンズへの最大画角の主光線の入射角を減じることができるので、サジタルコマ収差の発生を抑えるのに有利となる。このためには、最も物体側に負レンズを配置することが好ましい。また、レンズＬ１ａを像側に凹面を向けたメニスカス形状にすることによって、非点収差および歪曲収差の発生を抑えることに有利となる。レンズＬ１ａとレンズＬ１ｂという２枚の負レンズを連続配置することによって十分な負の屈折力を得ることに有利となる。Ａ接合レンズの最も物体側の面、接合面、および最も像側の面全てを物体側に凹面を向けた形状とすることによって、軸上マージナル光線の各面への入射角を小さくすることができ、各面で発生する球面収差および波長による球面収差の差を抑えながら軸上色収差を補正することができる。レンズＬ１ｄは、物体側直前の正のレンズＬ１ｃと正の屈折力を分担することによって球面収差の発生を抑えることができる。レンズＬ１ｅは球面収差を補正することができる。Ｃ接合レンズは、全体として正の屈折力を持ちながら、接合面を物体側に凹面を向けた形状とすることによって倍率色収差および非点収差の補正に有利となる。特に、Ｃ接合レンズの接合面の曲率半径の絶対値を小さくした場合は、上記効果がより顕著となる。レンズＬ１ｈおよびレンズＬ１ｉは、近軸軸上光線が高い位置、もしくはその近傍に位置することになる。レンズＬ１ｈおよびレンズＬ１ｉを両凸レンズとすることによって、レンズＬ１ｉより像側のレンズにおける近軸軸上光線の高さを減じつつ、球面収差の発生を抑えることができる。上記作用を２枚のレンズで分担することによって、上記効果をさらに高めることができる。レンズＬ１ｊに入射する軸上光束は収束光である。レンズＬ１ｊを物体側に凸面を向けたメニスカス形状にすることによってアプラナチックレンズに近い形状となるため、球面収差およびコマ収差の発生を抑えながら正の屈折力を与えることができる。これによって、Ｆナンバーの小さい光学系を構成することが容易となる。Ｄ接合レンズは、接合レンズ全体として物体側に凸面を向けたメニスカス形状となるため、アプラナチックレンズに近い形状となる。これによって、球面収差およびコマ収差の発生を抑えることが容易となる。また、Ｄ接合レンズの最も像側の凹面はペッツバール和の補正作用も持つことができる。レンズＬ１ｍは、Ｄ接合レンズの最も像側の凹面と屈折作用を分担し、高次の球面収差およびサジタルコマ収差の発生を抑えることができる。レンズＬ１ｍをメニスカス形状とすることによって、高次の球面収差の発生をより抑えることができる。
【０１３５】
図６に例示する第６の構成例の第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズであるレンズＬ１ａと、Ａ接合レンズと、Ｂ接合レンズと、Ｃ接合レンズと、両凸レンズであるレンズＬ１ｈと、両凸レンズであるレンズＬ１ｉと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズであるレンズＬ１ｊと、Ｄ接合レンズと、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズであるレンズＬ１ｍとからなる。Ａ接合レンズは、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズであるレンズＬ１ｂと像側に凸面を向けた正メニスカスレンズであるレンズＬ１ｃとを物体側から順に接合して構成されている。Ｂ接合レンズは、像側に凸面を向けた正レンズであるレンズＬ１ｄと両凹レンズであるレンズＬ１ｅとを物体側から順に接合して構成されている。Ｃ接合レンズは、両凸レンズであるレンズＬ１ｆと物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズであるレンズＬ１ｇとを物体側から順に接合して構成されている。Ｄ接合レンズは、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズであるレンズＬ１ｋと像側に凹面を向けた負メニスカスレンズであるレンズＬ１ｌとを物体側から順に接合して構成されている。
【０１３６】
第６の構成例の上記の各レンズの作用効果は以下のとおりである。第６の構成例におけるレンズＬ１ａ、Ｌ１ｆ〜Ｌ１ｍそれぞれの作用効果は、第５の構成例のレンズＬ１ａ、Ｌ１ｆ〜Ｌ１ｍの作用効果と同様である。レンズＬ１ａとレンズＬ１ｂという２枚の負レンズを連続配置することによって十分な負の屈折力を得ることに有利となる。負レンズと正レンズを接合してなるＡ接合レンズは、軸上色収差および倍率色収差を補正することができる。Ａ接合レンズの接合面を像側に凸面を向けた形状にすることによって、非点収差の発生を抑えることができる。Ａ接合レンズの最も物体側の面を凹面、Ａ接合レンズの最も像側の面を凸面とすることによって、高次の球面収差の発生を抑えることができる。Ｂ接合レンズでは、接合面を物体側に凹面を向けた形状とすることによって、軸上マージナル光線の接合面への入射角を小さくし、高次の球面収差、および波長による球面収差の差の発生を防ぎつつ、軸上色収差を補正することができる。Ｂ接合レンズの最も像側の面を凹面とすることによって球面収差を補正することができる。
【０１３７】
図７に例示する第７の構成例の第１レンズ群Ｇ１は接合レンズを２つのみ有する。第７の構成例の第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズであるレンズＬ１ａと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズであるレンズＬ１ｂと、両凸レンズであるレンズＬ１ｃと、両凹レンズであるレンズＬ１ｄと、両凸レンズであるレンズＬ１ｅと物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズであるレンズＬ１ｆとを物体側から順に接合した接合レンズと、両凸レンズであるレンズＬ１ｇと、両凸レンズであるレンズＬ１ｈと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズであるレンズＬ１ｉと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズであるレンズＬ１ｊと像側に凹面を向けた負メニスカスレンズであるレンズＬ１ｋとを物体側から順に接合した接合レンズと、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズであるレンズＬ１ｌとからなる。
【０１３８】
第７の構成例の上記の各レンズの作用効果は以下のとおりである。第７の構成例におけるレンズＬ１ａ、Ｌ１ｅ〜Ｌ１ｌそれぞれの作用効果は、第５の構成例のレンズＬ１ａ、Ｌ１ｆ〜Ｌ１ｍの作用効果と同様である。第７の構成例では、レンズＬ１ａとレンズＬ１ｂという２枚の負レンズを連続配置することによって十分な負の屈折力を得ることに有利となる。レンズＬ１ｂを物体側に凹面を向けた形状とすることによって、軸上マージナル光線の各面への入射角を小さくすることができ、各面で発生する球面収差を抑えることができる。レンズＬ１ｃによって、軸上色収差および倍率色収差を補正することができる。レンズＬ１ｄによって、球面収差を補正することができる。
【０１３９】
図８に例示する第８の構成例の第１レンズ群Ｇ１は接合レンズを２つのみ有する。第８の構成例の第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、両凸レンズであるレンズＬ１ａと、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズであるレンズＬ１ｂと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズであるレンズＬ１ｃと、像側に凸面を向けた正レンズであるレンズＬ１ｄと、両凹レンズであるレンズＬ１ｅと、両凸レンズであるレンズＬ１ｆと物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズであるレンズＬ１ｇとを物体側から順に接合した接合レンズと、両凸レンズであるレンズＬ１ｈと、物体側に凸面を向けた正メニスカスであるレンズＬ１ｉと、両凸レンズであるレンズＬ１ｊと両凹レンズであるレンズＬ１ｋとを物体側から順に接合した接合レンズと、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズであるレンズＬ１ｌとからなる。
【０１４０】
第８の構成例の上記の各レンズの作用効果は以下のとおりである。レンズＬ１ａは、レンズＬ１ｂで発生する歪曲収差および倍率色収差を補正するのに有利となる。第８の構成例におけるレンズＬ１ｂ、Ｌ１ｃ、Ｌ１ｅ〜Ｌ１ｇ、Ｌ１ｉ〜Ｌ１ｌそれぞれの作用効果は、第７の構成例のレンズＬ１ａ、Ｌ１ｂ、Ｌ１ｄ〜Ｌ１ｆ、Ｌ１ｉ〜Ｌ１ｌの作用効果と同様である。第８の構成例では、レンズＬ１ｄによって、軸上光線の発散角を減じつつ、軸上色収差および倍率色収差を補正することができる。レンズＬ１ｈは、近軸軸上光線が高い位置、もしくはその近傍に位置することになる。レンズＬ１ｈを両凸レンズとすることによって、レンズＬ１ｈより像側のレンズにおける近軸軸上光線の高さを減じつつ、球面収差の発生を抑えることができる。
【０１４１】
図９に例示する第９の構成例の第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、両凹レンズであるレンズＬ１ａと、Ａ接合レンズと、両凸レンズであるレンズＬ１ｄと、両凹レンズであるレンズＬ１ｅと、Ｃ接合レンズと、両凸レンズであるレンズＬ１ｈと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズであるレンズＬ１ｉと、Ｄ接合レンズと、像側に凹面を向けた負メニスカスレンズであるレンズＬ１ｌとからなる。Ａ接合レンズは、両凹レンズであるレンズＬ１ｂと両凸レンズであるレンズＬ１ｃとを物体側から順に接合して構成されている。Ｃ接合レンズは、両凸レンズであるレンズＬ１ｆと物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズであるレンズＬ１ｇとを物体側から順に接合して構成されている。Ｄ接合レンズは、物体側に凸面を向けた正レンズであるレンズＬ１ｊと像側に凹面を向けた負レンズであるレンズＬ１ｋとを物体側から順に接合して構成されている。なお、図１０に例示する第１０の構成例の第１レンズ群Ｇ１は、上記の第９の構成例の第１レンズ群Ｇ１と同様の構成を有する。
【０１４２】
第９の構成例の上記の各レンズの作用効果は以下のとおりである。レンズＬ１ａの発散作用により物体に近い位置で近軸軸上光線を高くすることによって像側のレンズへの最大画角の主光線の入射角を減じることができるので、サジタルコマ収差の発生を抑えるのに有利となる。このためには、最も物体側に負レンズを配置することが好ましい。また、レンズＬ１ａを両凹形状にすることによって強い屈折力を持つことができるので、上記効果をより顕著にすることができる。レンズＬ１ａとレンズＬ１ｂという２枚の負レンズを連続配置することによって十分な負の屈折力を与えつつ、これら２枚のレンズを両凹形状にすることによって各面で発生する球面収差を抑えることができる。レンズＬ１ｂをその像側の正のレンズＬ１ｃと接合することによって、軸上色収差および倍率色収差を補正することができる。レンズＬ１ｃを両凸レンズとすることによって各面で発生する球面収差を抑えることができる。レンズＬ１ｄによって、軸上光線の発散角を減じつつ、軸上色収差および倍率色収差を補正することができる。レンズＬ１ｅによって、球面収差を補正することができる。Ｃ接合レンズは、全体として正の屈折力を持ちながら、接合面を物体側に凹面を向けた形状とすることによって、球面収差の波長による差の発生を抑えつつ、軸上色収差を補正することができる。Ｃ接合レンズの最も物体側の面を凸面、Ｃ接合レンズの最も像側の面を凸面とすることによって、Ｃ接合レンズより像側の正レンズと屈折力を分担することができ、球面収差の発生を抑えることができる。第９の構成例におけるレンズＬ１ｈ、Ｌ１ｉ、Ｌ１ｌそれぞれの作用効果は、第８の構成例のレンズＬ１ｈ、Ｌ１ｉ、Ｌ１ｌの作用効果と同様である。Ｄ接合レンズは、接合レンズ全体として物体側に凸面を向けたメニスカス形状となるため、アプラナチックレンズに近い形状となる。これによって、球面収差およびコマ収差の発生を抑えることが容易となる。また、Ｄ接合レンズの最も像側の凹面はペッツバール和の補正作用も持つことができる。Ｄ接合レンズの接合面が像側に凸面を向けた形状の場合は、正レンズおよび負レンズそれぞれの屈折力を強くすることができるので、軸上色収差の補正に有利となる。接合面が物体側に凸面を向けた形状の場合は、球面収差の波長による差の発生を抑えることができる。
【０１４３】
図１１に例示する第１１の構成例の第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、両凹レンズであるレンズＬ１ａと、Ａ接合レンズと、物体側に凸面を向けた正レンズであるレンズＬ１ｄと、Ｂ接合レンズと、Ｃ接合レンズと、両凸レンズであるレンズＬ１ｉと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズであるレンズＬ１ｊと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズであるレンズＬ１ｋと、Ｄ接合レンズとからなる。Ａ接合レンズは、両凹レンズであるレンズＬ１ｂと両凸レンズであるレンズＬ１ｃとを物体側から順に接合して構成されている。Ｂ接合レンズは、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズであるレンズＬ１ｅと両凹レンズであるレンズＬ１ｆとを物体側から順に接合して構成されている。Ｃ接合レンズは、両凸レンズであるレンズＬ１ｇと物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズであるレンズＬ１ｈとを物体側から順に接合して構成されている。Ｄ接合レンズは、両凸レンズであるレンズＬ１ｌと両凹レンズであるレンズＬ１ｍとを物体側から順に接合して構成されている。
【０１４４】
第１１の構成例の上記の各レンズの作用効果は以下のとおりである。第１１の構成例におけるレンズＬ１ａ、Ｌ１ｂそれぞれの作用効果は、第９の構成例のレンズＬ１ａ、Ｌ１ｂの作用効果と同様である。第１１の構成例ではレンズＬ１ｄによって、レンズＬ１ｂで発生する歪曲収差および倍率色収差を補正するのに有利となる。Ｂ接合レンズは、最も物体側の面および接合面を物体側に凹面を向けた形状とすることによって、軸上マージナル光線の接合面への入射角を小さくし、高次の球面収差、および波長による球面収差の差の発生を防ぎつつ、軸上色収差を補正することができる。Ｂ接合レンズの最も像側の面を凹面とすることによって球面収差を補正することができる。第１１の構成例におけるレンズＬ１ｇ〜Ｌ１ｉ、Ｌ１ｌ、Ｌ１ｍそれぞれの作用効果は、第８の構成例のレンズＬ１ｆ〜Ｌ１ｈ、Ｌ１ｊ、Ｌ１ｋの作用効果と同様である。レンズＬ１ｊおよびレンズＬ１ｋに入射する軸上光束は収束光である。レンズＬ１ｊおよびレンズＬ１ｋを物体側に凸面を向けたメニスカス形状にすることによってアプラナチックレンズに近い形状となるため、球面収差およびコマ収差の発生を抑えながら正の屈折力を与えることができる。これによって、Ｆナンバーの小さい光学系を構成することが容易となる。
【０１４５】
次に、第２レンズ群Ｇ２について説明する。図１〜図４、図１０、および図１１それぞれに例示する第１〜第４、第１０、および第１１の構成例の第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズであるレンズＬ２ａと、両凸レンズであるレンズＬ２ｂと両凹レンズであるレンズＬ２ｃと両凸レンズであるレンズＬ２ｄとを物体側から順に接合した３枚接合レンズとからなる。これらの構成例の上記の各レンズの作用効果は以下のとおりである。レンズＬ２ａによって、合焦の際の球面収差の変動を抑えることができる。３枚接合レンズについては、３枚のレンズを接合することによって、接合しない場合に比べて各レンズの屈折力を強めることができ、色収差およびペッツバール和の補正に有利となり、また、合焦の際の非点収差の変動を抑えることができる。３枚接合レンズ内の各レンズをそれぞれ両凸、両凹、両凸形状にすることによって、上記効果をより高めることができる。
【０１４６】
図５および図６それぞれに例示する第５および第６の構成例の第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸レンズであるレンズＬ２ａと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズであるレンズＬ２ｂと像側に凸面を向けた正メニスカスレンズであるレンズＬ２ｃとを物体側から順に接合した接合レンズと、両凸レンズであるレンズＬ２ｄと両凹レンズであるレンズＬ２ｅとを物体側から順に接合した接合レンズと、両凸レンズであるレンズＬ２ｆとからなる。これらの構成例の上記の各レンズの作用効果は以下のとおりである。レンズＬ２ａは他の正レンズと正の屈折力を分担し球面収差の発生を抑えながら、二次色収差を補正することができる。レンズＬ２ｂは物体側の凹面で軸上光線を発散に転じ、バックフォーカスを確保することに寄与する。レンズＬ２ｂとレンズＬ２ｃとからなる接合レンズは接合レンズ全体としてメニスカス形状となり、発散光線に対してアプラナチックレンズに近い形状となるため、球面収差およびコマ収差の発生を抑えることができる。また、接合面を物体側に凹面を向けた形状とすることによって、この接合レンズの光軸Ｚと交わる全ての面が軸外主光線の各面への入射角を小さくできるため、非点収差および倍率色収差の発生を抑えながら軸上色収差を補正することができる。レンズＬ２ｄとレンズＬ２ｅとからなる接合レンズは、最も物体側の面および最も像側の面を物体側に凸面を向けた形状とすることによって、軸上マージナル光線の各面への入射角を抑え、高次の球面収差の発生を抑えることができる。この接合レンズは接合面を像側に凸面を向けた形状とすることによって軸外主光線の接合面への入射角を抑え、非点収差の発生を抑えながら、軸上マージナル光線に起因する高次収差を調整することができる。この接合レンズ内の正レンズと負レンズのアッベ数差を小さくした場合は、接合面での波長による球面収差の差が発生しにくくなる。レンズＬ２ｆによって、像面Ｓｉｍへの最大画角の主光線の入射角を小さくすることができる。
【０１４７】
図７および図８それぞれに例示する第７および第８の構成例の第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズであるレンズＬ２ａと像側に凸面を向けた正メニスカスレンズであるレンズＬ２ｂとを物体側から順に接合した接合レンズと、両凸レンズであるレンズＬ２ｃと両凹レンズであるレンズＬ２ｄとを物体側から順に接合した接合レンズと、両凸レンズであるレンズＬ２ｅとからなる。これらの構成例におけるレンズＬ２ａ〜Ｌ２ｅそれぞれの作用効果は、第５の構成例のレンズＬ２ｂ〜Ｌ２ｆの作用効果と同様である。
【０１４８】
図９に例示する第９の構成例の第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた負レンズであるレンズＬ２ａと、両凸レンズであるレンズＬ２ｂと両凹レンズであるレンズＬ２ｃとを物体側から順に接合した接合レンズと、両凸レンズであるレンズＬ２ｄとからなる。第９の構成例の上記の各レンズの作用効果は以下のとおりである。レンズＬ２ａによって、合焦の際の球面収差の変動を抑えることができる。レンズＬ２ｂ〜Ｌ２ｄは、全体として主たる結像作用を担うことができる。両凸レンズと両凹レンズとを接合することによって、接合しない場合に比べ各レンズの屈折力を強めることができ、色収差およびペッツバール和の補正に有利となり、また、合焦の際の非点収差の変動を抑えることができる。レンズＬ２ｂ〜Ｌ２ｄは、それぞれを両凸、両凹、両凸形状とすることによって、上記効果をより高めることができる。レンズＬ２ｃとレンズＬ２ｄとの間に空気間隔を設けることによって高次の球面収差およびサジタルコマ収差の補正に有利となる。
【０１４９】
次に、後続群について説明する。図１に例示する第１の構成例の後続群は、物体側に凹面を向けた１枚の平凹レンズからなる。図４に例示する第４の構成例の後続群は、物体側に凹面を向けた１枚の負メニスカスレンズからなる。図１０に例示する第１０の構成例の後続群は、物体側に凸面を向けた１枚の正メニスカスレンズからなる。後続群が１枚のレンズからなるように構成することによって、小型化を図りつつ、収差のバランスをとることに有利となる。
【０１５０】
上述した好ましい構成および可能な構成は、任意の組合せが可能であり、要求される仕様に応じて適宜選択的に採用されることが好ましい。本開示の技術によれば、小さなＦナンバーを有しながらも、フォーカス群の軽量化が図られ、収差が良好に補正されて高い光学性能を有する撮像レンズを実現することが可能である。
【０１５１】
次に、本開示の撮像レンズの数値実施例について説明する。
［実施例１］
実施例１の撮像レンズの断面構成は図１に示しており、その図示方法と構成は上述したとおりであるので、ここでは重複説明を一部省略する。実施例１の撮像レンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、開口絞りＳｔと、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とからなる。無限遠物体から最至近物体への合焦の際に、第１レンズ群Ｇ１および第３レンズ群Ｇ３は像面Ｓｉｍに対して固定されており、第２レンズ群Ｇ２が光軸Ｚに沿って物体側へ移動する。第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、レンズＬ１ａ〜Ｌ１ｎの１４枚のレンズからなる。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、レンズＬ２ａ〜Ｌ２ｄの４枚のレンズからなる。第３レンズ群Ｇ３は、レンズＬ３ａの１枚のレンズからなる。
【０１５２】
実施例１の撮像レンズについて、基本レンズデータを表１に、諸元を表２に、可変面間隔を表３に、非球面係数を表４に示す。表１において、Ｓｎの欄には最も物体側の面を第１面とし像側に向かうに従い１つずつ番号を増加させた場合の面番号を示し、Ｒの欄には各面の曲率半径を示し、Ｄの欄には各面とその像側に隣接する面との光軸上の面間隔を示す。また、Ｎｄの欄には各構成要素のｄ線に対する屈折率を示し、νｄの欄には各構成要素のｄ線基準のアッベ数を示し、θｇＦの欄には各構成要素のｇ線とＦ線間の部分分散比を示す。
【０１５３】
表１では、物体側に凸面を向けた形状の面の曲率半径の符号を正、像側に凸面を向けた形状の面の曲率半径の符号を負としている。表１には開口絞りＳｔおよび光学部材ＰＰも示しており、開口絞りＳｔに相当する面の面番号の欄には面番号と（Ｓｔ）という語句を記載している。また、表１では、条件式（１）で用いた近軸光線の光軸Ｚからの高さがＨ１ｍａｘになる面の面番号の欄には面番号と（Ｈｍ）という語句を記載している。表１のＤの最下欄の値は表中の最も像側の面と像面Ｓｉｍとの間隔である。表１では合焦の際に間隔が変化する可変面間隔についてはＤＤ［  ］という記号を用い、［  ］の中にこの間隔の物体側の面番号を付してＤの欄に記入している。
【０１５４】
表２に、撮像レンズの焦点距離ｆ、ＦナンバーＦＮｏ．、および最大全画角２ωｍａｘの値を示す。ＦＮｏ．は上記条件式で用いているＦＮｏと同じものである。２ωｍａｘの単位は度である。表２に示す値は、無限遠物体に合焦した状態においてｄ線を基準とした場合の値である。
【０１５５】
表３では、無限遠物体に合焦した状態における可変面間隔の値、および物体から像面Ｓｉｍまでの距離が０．３ｍ（メートル）の物体に合焦した状態における可変面間隔の値をそれぞれ、「無限遠」および「０．３ｍ」と表記した欄に示す。
【０１５６】
表１では、非球面の面番号には＊印を付しており、非球面の曲率半径の欄には近軸の曲率半径の数値を記載している。表４において、Ｓｎの欄には非球面の面番号を示し、ＫＡおよびＡｍ（ｍは３以上の整数であり、面により異なる）の欄には各非球面についての非球面係数の数値を示す。表４の非球面係数の数値の「Ｅ±ｎ」（ｎ：整数）は「×１０±ｎ」を意味する。ＫＡおよびＡｍは下式で表される非球面式における非球面係数である。
Ｚｄ＝Ｃ×ｈ２／｛１＋（１−ＫＡ×Ｃ２×ｈ２）１/２｝＋ΣＡｍ×ｈｍ
ただし、
Ｚｄ：非球面深さ（高さｈの非球面上の点から、非球面頂点が接する光軸に垂直な平面に
下ろした垂線の長さ）
ｈ：高さ（光軸からレンズ面までの距離）
Ｃ：近軸曲率半径の逆数
ＫＡ、Ａｍ：非球面係数
であり、非球面式のΣはｍに関する総和を意味する。
【０１５７】
各表のデータにおいて、角度の単位としては度を用い、長さの単位としてはｍｍ（ミリメートル）を用いているが、光学系は比例拡大又は比例縮小しても使用可能なため他の適当な単位を用いることもできる。また、以下に示す各表では所定の桁でまるめた数値を記載している。
【０１５８】
【表１】
2020158902.tif 000003
【０１５９】
【表２】
2020158902.tif 000004
【０１６０】
【表３】
2020158902.tif 000005
【０１６１】
【表４】
2020158902.tif 000006
【０１６２】
図１２および図１３に、実施例１の撮像レンズの各収差図を示す。図１２には左から順に、球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、および倍率色収差図を示す。図１２では「無限遠」と付した上段に無限遠物体に合焦した状態の各収差図を示し、「０．３ｍ」と付した下段に物体から像面Ｓｉｍまでの距離が０．３ｍ（メートル）の物体に合焦した状態の各収差図を示す。球面収差図では、ｄ線、Ｃ線、Ｆ線、およびｇ線における収差をそれぞれ実線、長破線、短破線、および一点鎖線で示す。非点収差図では、サジタル方向のｄ線における収差を実線で示し、タンジェンシャル方向のｄ線における収差を短破線で示す。歪曲収差図ではｄ線における収差を実線で示す。倍率色収差図では、Ｃ線、Ｆ線、およびｇ線における収差をそれぞれ長破線、短破線、および一点鎖線で示す。球面収差図のＦＮｏ．はＦナンバーを意味し、その他の収差図のωは半画角を意味する。図１２では各図の縦軸上端に対応するＦＮｏ．とωの値を「＝」の横に示している。
【０１６３】
図１３には無限遠物体に合焦した状態の横収差図を示す。左列にタンジェンシャル方向の収差、右列にサジタル方向の収差を各画角について示す。図１３のωは半画角を意味する。横収差図では、ｄ線、Ｃ線、Ｆ線、およびｇ線における収差をそれぞれ実線、長破線、短破線、および一点鎖線で示す。
【０１６４】
上記の実施例１に関する各データの記号、意味、記載方法、および図示方法は、特に断りが無い限り以下の実施例においても同様であるので、以下では一部重複説明を省略する。
【０１６５】
［実施例２］
実施例２の撮像レンズの断面構成を図２に示す。実施例２の撮像レンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、開口絞りＳｔと、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とからなる。無限遠物体から最至近物体への合焦の際に、第１レンズ群Ｇ１および第３レンズ群Ｇ３は像面Ｓｉｍに対して固定されており、第２レンズ群Ｇ２が光軸Ｚに沿って物体側へ移動する。第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、レンズＬ１ａ〜Ｌ１ｍの１３枚のレンズからなる。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、レンズＬ２ａ〜Ｌ２ｄの４枚のレンズからなる。第３レンズ群Ｇ３は、レンズＬ３ａの１枚のレンズからなる。
【０１６６】
実施例２の撮像レンズについて、基本レンズデータを表５に、諸元を表６に、可変面間隔を表７に、非球面係数を表８に、各収差図を図１４および図１５に示す。図１４では、上段に無限遠物体に合焦した状態の各収差図を示し、下段に物体から像面Ｓｉｍまでの距離が０．３ｍ（メートル）の物体に合焦した状態の各収差図を示す。図１５では、無限遠物体に合焦した状態の横収差図を示す。
【０１６７】
【表５】
2020158902.tif 000007
【０１６８】
【表６】
2020158902.tif 000008
【０１６９】
【表７】
2020158902.tif 000009
【０１７０】
【表８】
2020158902.tif 000010
【０１７１】
［実施例３］
実施例３の撮像レンズの断面構成を図３に示す。実施例３の撮像レンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、開口絞りＳｔと、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とからなる。無限遠物体から最至近物体への合焦の際に、第１レンズ群Ｇ１および第３レンズ群Ｇ３は像面Ｓｉｍに対して固定されており、第２レンズ群Ｇ２が光軸Ｚに沿って物体側へ移動する。第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、レンズＬ１ａ〜Ｌ１ｎの１４枚のレンズからなる。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、レンズＬ２ａ〜Ｌ２ｄの４枚のレンズからなる。第３レンズ群Ｇ３は、レンズＬ３ａの１枚のレンズからなる。
【０１７２】
実施例３の撮像レンズについて、基本レンズデータを表９に、諸元を表１０に、可変面間隔を表１１に、非球面係数を表１２に、各収差図を図１６および図１７に示す。図１６では、上段に無限遠物体に合焦した状態の各収差図を示し、下段に物体から像面Ｓｉｍまでの距離が０．３ｍ（メートル）の物体に合焦した状態の各収差図を示す。図１７では、無限遠物体に合焦した状態の横収差図を示す。
【０１７３】
【表９】
2020158902.tif 000011
【０１７４】
【表１０】
2020158902.tif 000012
【０１７５】
【表１１】
2020158902.tif 000013
【０１７６】
【表１２】
2020158902.tif 000014
【０１７７】
［実施例４］
実施例４の撮像レンズの断面構成を図４に示す。実施例４の撮像レンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、開口絞りＳｔと、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とからなる。無限遠物体から最至近物体への合焦の際に、第１レンズ群Ｇ１および第３レンズ群Ｇ３は像面Ｓｉｍに対して固定されており、第２レンズ群Ｇ２が光軸Ｚに沿って物体側へ移動する。第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、レンズＬ１ａ〜Ｌ１ｌの１２枚のレンズからなる。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、レンズＬ２ａ〜Ｌ２ｄの４枚のレンズからなる。第３レンズ群Ｇ３は、レンズＬ３ａの１枚のレンズからなる。
【０１７８】
実施例４の撮像レンズについて、基本レンズデータを表１３に、諸元を表１４に、可変面間隔を表１５に、非球面係数を表１６に、各収差図を図１８および図１９に示す。図１８では、上段に無限遠物体に合焦した状態の各収差図を示し、下段に物体から像面Ｓｉｍまでの距離が０．３ｍ（メートル）の物体に合焦した状態の各収差図を示す。図１９では、無限遠物体に合焦した状態の横収差図を示す。
【０１７９】
【表１３】
2020158902.tif 000015
【０１８０】
【表１４】
2020158902.tif 000016
【０１８１】
【表１５】
2020158902.tif 000017
【０１８２】
【表１６】
2020158902.tif 000018
【０１８３】
［実施例５］
実施例５の撮像レンズの断面構成を図５に示す。実施例５の撮像レンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、開口絞りＳｔと、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とからなる。無限遠物体から最至近物体への合焦の際に、第１レンズ群Ｇ１は像面Ｓｉｍに対して固定されており、第２レンズ群Ｇ２が光軸Ｚに沿って物体側へ移動する。第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、レンズＬ１ａ〜Ｌ１ｍの１３枚のレンズからなる。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、レンズＬ２ａ〜Ｌ２ｆの６枚のレンズからなる。
【０１８４】
実施例５の撮像レンズについて、基本レンズデータを表１７に、諸元を表１８に、可変面間隔を表１９に、各収差図を図２０および図２１に示す。図２０では、上段に無限遠物体に合焦した状態の各収差図を示し、下段に物体から像面Ｓｉｍまでの距離が０．３ｍ（メートル）の物体に合焦した状態の各収差図を示す。図２１では、無限遠物体に合焦した状態の横収差図を示す。
【０１８５】
【表１７】
2020158902.tif 000019
【０１８６】
【表１８】
2020158902.tif 000020
【０１８７】
【表１９】
2020158902.tif 000021
【０１８８】
［実施例６］
実施例６の撮像レンズの断面構成を図６に示す。実施例６の撮像レンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、開口絞りＳｔと、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とからなる。無限遠物体から最至近物体への合焦の際に、第１レンズ群Ｇ１は像面Ｓｉｍに対して固定されており、第２レンズ群Ｇ２が光軸Ｚに沿って物体側へ移動する。第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、レンズＬ１ａ〜Ｌ１ｍの１３枚のレンズからなる。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、レンズＬ２ａ〜Ｌ２ｆの６枚のレンズからなる。
【０１８９】
実施例６の撮像レンズについて、基本レンズデータを表２０に、諸元を表２１に、可変面間隔を表２２に、各収差図を図２２および図２３に示す。図２２では、上段に無限遠物体に合焦した状態の各収差図を示し、下段に物体から像面Ｓｉｍまでの距離が０．３ｍ（メートル）の物体に合焦した状態の各収差図を示す。図２３では、無限遠物体に合焦した状態の横収差図を示す。
【０１９０】
【表２０】
2020158902.tif 000022
【０１９１】
【表２１】
2020158902.tif 000023
【０１９２】
【表２２】
2020158902.tif 000024
【０１９３】
［実施例７］
実施例７の撮像レンズの断面構成を図７に示す。実施例７の撮像レンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、開口絞りＳｔと、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とからなる。無限遠物体から最至近物体への合焦の際に、第１レンズ群Ｇ１は像面Ｓｉｍに対して固定されており、第２レンズ群Ｇ２が光軸Ｚに沿って物体側へ移動する。第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、レンズＬ１ａ〜Ｌ１ｌの１２枚のレンズからなる。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、レンズＬ２ａ〜Ｌ２ｅの５枚のレンズからなる。
【０１９４】
実施例７の撮像レンズについて、基本レンズデータを表２３に、諸元を表２４に、可変面間隔を表２５に、非球面係数を表２６に、各収差図を図２４および図２５に示す。図２４では、上段に無限遠物体に合焦した状態の各収差図を示し、下段に物体から像面Ｓｉｍまでの距離が０．３ｍ（メートル）の物体に合焦した状態の各収差図を示す。図２５では、無限遠物体に合焦した状態の横収差図を示す。
【０１９５】
【表２３】
2020158902.tif 000025
【０１９６】
【表２４】
2020158902.tif 000026
【０１９７】
【表２５】
2020158902.tif 000027
【０１９８】
【表２６】
2020158902.tif 000028
【０１９９】
［実施例８］
実施例８の撮像レンズの断面構成を図８に示す。実施例８の撮像レンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、開口絞りＳｔと、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とからなる。無限遠物体から最至近物体への合焦の際に、第１レンズ群Ｇ１は像面Ｓｉｍに対して固定されており、第２レンズ群Ｇ２が光軸Ｚに沿って物体側へ移動する。第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、レンズＬ１ａ〜Ｌ１ｌの１２枚のレンズからなる。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、レンズＬ２ａ〜Ｌ２ｅの５枚のレンズからなる。
【０２００】
実施例８の撮像レンズについて、基本レンズデータを表２７に、諸元を表２８に、可変面間隔を表２９に、非球面係数を表３０に、各収差図を図２６および図２７に示す。図２６では、上段に無限遠物体に合焦した状態の各収差図を示し、下段に物体から像面Ｓｉｍまでの距離が０．３ｍ（メートル）の物体に合焦した状態の各収差図を示す。図２７では、無限遠物体に合焦した状態の横収差図を示す。
【０２０１】
【表２７】
2020158902.tif 000029
【０２０２】
【表２８】
2020158902.tif 000030
【０２０３】
【表２９】
2020158902.tif 000031
【０２０４】
【表３０】
2020158902.tif 000032
【０２０５】
［実施例９］
実施例９の撮像レンズの断面構成を図９に示す。実施例９の撮像レンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、開口絞りＳｔと、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とからなる。無限遠物体から最至近物体への合焦の際に、第１レンズ群Ｇ１は像面Ｓｉｍに対して固定されており、第２レンズ群Ｇ２が光軸Ｚに沿って物体側へ移動する。第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、レンズＬ１ａ〜Ｌ１ｌの１２枚のレンズからなる。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、レンズＬ２ａ〜Ｌ２ｄの４枚のレンズからなる。
【０２０６】
実施例９の撮像レンズについて、基本レンズデータを表３１に、諸元を表３２に、可変面間隔を表３３に、非球面係数を表３４に、各収差図を図２８および図２９に示す。図２８では、上段に無限遠物体に合焦した状態の各収差図を示し、下段に物体から像面Ｓｉｍまでの距離が０．３ｍ（メートル）の物体に合焦した状態の各収差図を示す。図２９では、無限遠物体に合焦した状態の横収差図を示す。
【０２０７】
【表３１】
2020158902.tif 000033
【０２０８】
【表３２】
2020158902.tif 000034
【０２０９】
【表３３】
2020158902.tif 000035
【０２１０】
【表３４】
2020158902.tif 000036
【０２１１】
［実施例１０］
実施例１０の撮像レンズの断面構成を図１０に示す。実施例１０の撮像レンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、開口絞りＳｔと、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とからなる。無限遠物体から最至近物体への合焦の際に、第１レンズ群Ｇ１および第３レンズ群Ｇ３は像面Ｓｉｍに対して固定されており、第２レンズ群Ｇ２が光軸Ｚに沿って物体側へ移動する。第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、レンズＬ１ａ〜Ｌ１ｌの１２枚のレンズからなる。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、レンズＬ２ａ〜Ｌ２ｄの４枚のレンズからなる。第３レンズ群Ｇ３は、レンズＬ３ａの１枚のレンズからなる。
【０２１２】
実施例１０の撮像レンズについて、基本レンズデータを表３５に、諸元を表３６に、可変面間隔を表３７に、非球面係数を表３８に、各収差図を図３０および図３１に示す。図３０では、上段に無限遠物体に合焦した状態の各収差図を示し、下段に物体から像面Ｓｉｍまでの距離が０．３ｍ（メートル）の物体に合焦した状態の各収差図を示す。図３１では、無限遠物体に合焦した状態の横収差図を示す。
【０２１３】
【表３５】
2020158902.tif 000037
【０２１４】
【表３６】
2020158902.tif 000038
【０２１５】
【表３７】
2020158902.tif 000039
【０２１６】
【表３８】
2020158902.tif 000040
【０２１７】
［実施例１１］
実施例１１の撮像レンズの断面構成を図１１に示す。実施例１１の撮像レンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、開口絞りＳｔと、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とからなる。無限遠物体から最至近物体への合焦の際に、第１レンズ群Ｇ１および第３レンズ群Ｇ３は像面Ｓｉｍに対して固定されており、第２レンズ群Ｇ２が光軸Ｚに沿って物体側へ移動する。第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、レンズＬ１ａ〜Ｌ１ｍの１３枚のレンズからなる。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、レンズＬ２ａ〜Ｌ２ｄの４枚のレンズからなる。第３レンズ群Ｇ３は、レンズＬ３ａの１枚のレンズからなる。
【０２１８】
実施例１１の撮像レンズについて、基本レンズデータを表３９に、諸元を表４０に、可変面間隔を表４１に、非球面係数を表４２に、各収差図を図３２および図３３に示す。図３２では、上段に無限遠物体に合焦した状態の各収差図を示し、下段に物体から像面Ｓｉｍまでの距離が０．３ｍ（メートル）の物体に合焦した状態の各収差図を示す。図３３では、無限遠物体に合焦した状態の横収差図を示す。
【０２１９】
【表３９】
2020158902.tif 000041
【０２２０】
【表４０】
2020158902.tif 000042
【０２２１】
【表４１】
2020158902.tif 000043
【０２２２】
【表４２】
2020158902.tif 000044
【０２２３】
［実施例１２］
実施例１２の撮像レンズの断面構成を図３４に示す。実施例１２の撮像レンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、開口絞りＳｔと、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とからなる。無限遠物体から最至近物体への合焦の際に、第１レンズ群Ｇ１および第３レンズ群Ｇ３は像面Ｓｉｍに対して固定されており、第２レンズ群Ｇ２が光軸Ｚに沿って物体側へ移動する。第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、レンズＬ１ａ〜Ｌ１ｇの７枚のレンズからなる。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、レンズＬ２ａ〜Ｌ２ｅの５枚のレンズからなる。第３レンズ群Ｇ３は、レンズＬ３ａの１枚のレンズからなる。
【０２２４】
実施例１２の撮像レンズについて、基本レンズデータを表４３に、諸元を表４４に、可変面間隔を表４５に、非球面係数を表４６に、各収差図を図４３および図４４に示す。図４３では、上段に無限遠物体に合焦した状態の各収差図を示し、下段に物体から像面Ｓｉｍまでの距離が０．７ｍ（メートル）の物体に合焦した状態の各収差図を示す。図４４では、無限遠物体に合焦した状態の横収差図を示す。
【０２２５】
【表４３】
2020158902.tif 000045
【０２２６】
【表４４】
2020158902.tif 000046
【０２２７】
【表４５】
2020158902.tif 000047
【０２２８】
【表４６】
2020158902.tif 000048
【０２２９】
［実施例１３］
実施例１３の撮像レンズの断面構成を図３５に示す。実施例１３の撮像レンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、開口絞りＳｔと、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とからなる。無限遠物体から最至近物体への合焦の際に、第１レンズ群Ｇ１は像面Ｓｉｍに対して固定されており、第２レンズ群Ｇ２が光軸Ｚに沿って物体側へ移動する。第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、レンズＬ１ａ〜Ｌ１ｇの７枚のレンズからなる。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、レンズＬ２ａ〜Ｌ２ｅの５枚のレンズからなる。
【０２３０】
実施例１３の撮像レンズについて、基本レンズデータを表４７に、諸元を表４８に、可変面間隔を表４９に、非球面係数を表５０に、各収差図を図４５および図４６に示す。図４５では、上段に無限遠物体に合焦した状態の各収差図を示し、下段に物体から像面Ｓｉｍまでの距離が０．７５ｍ（メートル）の物体に合焦した状態の各収差図を示す。図４６では、無限遠物体に合焦した状態の横収差図を示す。
【０２３１】
【表４７】
2020158902.tif 000049
【０２３２】
【表４８】
2020158902.tif 000050
【０２３３】
【表４９】
2020158902.tif 000051
【０２３４】
【表５０】
2020158902.tif 000052
【０２３５】
［実施例１４］
実施例１４の撮像レンズの断面構成を図３６に示す。実施例１４の撮像レンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、開口絞りＳｔと、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とからなる。無限遠物体から最至近物体への合焦の際に、第１レンズ群Ｇ１は像面Ｓｉｍに対して固定されており、第２レンズ群Ｇ２が光軸Ｚに沿って物体側へ移動する。第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、レンズＬ１ａ〜Ｌ１ｇの７枚のレンズからなる。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、レンズＬ２ａ〜Ｌ２ｅの５枚のレンズからなる。
【０２３６】
実施例１４の撮像レンズについて、基本レンズデータを表５１に、諸元を表５２に、可変面間隔を表５３に、非球面係数を表５４に、各収差図を図４７および図４８に示す。図４７では、上段に無限遠物体に合焦した状態の各収差図を示し、下段に物体から像面Ｓｉｍまでの距離が０．７ｍ（メートル）の物体に合焦した状態の各収差図を示す。図４８では、無限遠物体に合焦した状態の横収差図を示す。
【０２３７】
【表５１】
2020158902.tif 000053
【０２３８】
【表５２】
2020158902.tif 000054
【０２３９】
【表５３】
2020158902.tif 000055
【０２４０】
【表５４】
2020158902.tif 000056
【０２４１】
［実施例１５］
実施例１５の撮像レンズの断面構成を図３７に示す。実施例１５の撮像レンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、開口絞りＳｔと、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とからなる。無限遠物体から最至近物体への合焦の際に、第１レンズ群Ｇ１は像面Ｓｉｍに対して固定されており、第２レンズ群Ｇ２が光軸Ｚに沿って物体側へ移動する。第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、レンズＬ１ａ〜Ｌ１ｇの７枚のレンズからなる。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、レンズＬ２ａ〜Ｌ２ｅの５枚のレンズからなる。
【０２４２】
実施例１５の撮像レンズについて、基本レンズデータを表５５に、諸元を表５６に、可変面間隔を表５７に、非球面係数を表５８に、各収差図を図４９および図５０に示す。図４９では、上段に無限遠物体に合焦した状態の各収差図を示し、下段に物体から像面Ｓｉｍまでの距離が０．６ｍ（メートル）の物体に合焦した状態の各収差図を示す。図５０では、無限遠物体に合焦した状態の横収差図を示す。
【０２４３】
【表５５】
2020158902.tif 000057
【０２４４】
【表５６】
2020158902.tif 000058
【０２４５】
【表５７】
2020158902.tif 000059
【０２４６】
【表５８】
2020158902.tif 000060
【０２４７】
［実施例１６］
実施例１６の撮像レンズの断面構成を図３８に示す。実施例１６の撮像レンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、開口絞りＳｔと、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とからなる。無限遠物体から最至近物体への合焦の際に、第１レンズ群Ｇ１は像面Ｓｉｍに対して固定されており、第２レンズ群Ｇ２が光軸Ｚに沿って物体側へ移動する。第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、レンズＬ１ａ〜Ｌ１ｇの７枚のレンズからなる。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、レンズＬ２ａ〜Ｌ２ｅの５枚のレンズからなる。
【０２４８】
実施例１６の撮像レンズについて、基本レンズデータを表５９に、諸元を表６０に、可変面間隔を表６１に、非球面係数を表６２に、各収差図を図５１および図５２に示す。図５１では、上段に無限遠物体に合焦した状態の各収差図を示し、下段に物体から像面Ｓｉｍまでの距離が０．６ｍ（メートル）の物体に合焦した状態の各収差図を示す。図５２では、無限遠物体に合焦した状態の横収差図を示す。
【０２４９】
【表５９】
2020158902.tif 000061
【０２５０】
【表６０】
2020158902.tif 000062
【０２５１】
【表６１】
2020158902.tif 000063
【０２５２】
【表６２】
2020158902.tif 000064
【０２５３】
［実施例１７］
実施例１７の撮像レンズの断面構成を図３９に示す。実施例１７の撮像レンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、開口絞りＳｔと、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とからなる。無限遠物体から最至近物体への合焦の際に、第１レンズ群Ｇ１は像面Ｓｉｍに対して固定されており、第２レンズ群Ｇ２が光軸Ｚに沿って物体側へ移動する。第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、レンズＬ１ａ〜Ｌ１ｈの８枚のレンズからなる。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、レンズＬ２ａ〜Ｌ２ｅの５枚のレンズからなる。
【０２５４】
実施例１７の撮像レンズについて、基本レンズデータを表６３に、諸元を表６４に、可変面間隔を表６５に、非球面係数を表６６に、各収差図を図５３および図５４に示す。図５３では、上段に無限遠物体に合焦した状態の各収差図を示し、下段に物体から像面Ｓｉｍまでの距離が０．６ｍ（メートル）の物体に合焦した状態の各収差図を示す。図５４では、無限遠物体に合焦した状態の横収差図を示す。
【０２５５】
【表６３】
2020158902.tif 000065
【０２５６】
【表６４】
2020158902.tif 000066
【０２５７】
【表６５】
2020158902.tif 000067
【０２５８】
【表６６】
2020158902.tif 000068
【０２５９】
［実施例１８］
実施例１８の撮像レンズの断面構成を図４０に示す。実施例１８の撮像レンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、開口絞りＳｔと、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とからなる。無限遠物体から最至近物体への合焦の際に、第１レンズ群Ｇ１は像面Ｓｉｍに対して固定されており、第２レンズ群Ｇ２が光軸Ｚに沿って物体側へ移動する。第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、レンズＬ１ａ〜Ｌ１ｈの８枚のレンズからなる。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、レンズＬ２ａ〜Ｌ２ｅの５枚のレンズからなる。
【０２６０】
実施例１８の撮像レンズについて、基本レンズデータを表６７に、諸元を表６８に、可変面間隔を表６９に、非球面係数を表７０に、各収差図を図５５および図５６に示す。図５５では、上段に無限遠物体に合焦した状態の各収差図を示し、下段に物体から像面Ｓｉｍまでの距離が０．６ｍ（メートル）の物体に合焦した状態の各収差図を示す。図５６では、無限遠物体に合焦した状態の横収差図を示す。
【０２６１】
【表６７】
2020158902.tif 000069
【０２６２】
【表６８】
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【０２６３】
【表６９】
2020158902.tif 000071
【０２６４】
【表７０】
2020158902.tif 000072
【０２６５】
［実施例１９］
実施例１９の撮像レンズの断面構成を図４１に示す。実施例１９の撮像レンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、開口絞りＳｔと、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とからなる。無限遠物体から最至近物体への合焦の際に、第１レンズ群Ｇ１は像面Ｓｉｍに対して固定されており、第２レンズ群Ｇ２が光軸Ｚに沿って物体側へ移動する。第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、レンズＬ１ａ〜Ｌ１ｇの７枚のレンズからなる。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、レンズＬ２ａ〜Ｌ２ｅの５枚のレンズからなる。
【０２６６】
実施例１９の撮像レンズについて、基本レンズデータを表７１に、諸元を表７２に、可変面間隔を表７３に、非球面係数を表７４に、各収差図を図５７および図５８に示す。図５７では、上段に無限遠物体に合焦した状態の各収差図を示し、下段に物体から像面Ｓｉｍまでの距離が０．６ｍ（メートル）の物体に合焦した状態の各収差図を示す。図５８では、無限遠物体に合焦した状態の横収差図を示す。
【０２６７】
【表７１】
2020158902.tif 000073
【０２６８】
【表７２】
2020158902.tif 000074
【０２６９】
【表７３】
2020158902.tif 000075
【０２７０】
【表７４】
2020158902.tif 000076
【０２７１】
［実施例２０］
実施例２０の撮像レンズの断面構成を図４２に示す。実施例２０の撮像レンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、開口絞りＳｔと、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とからなる。無限遠物体から最至近物体への合焦の際に、第１レンズ群Ｇ１は像面Ｓｉｍに対して固定されており、第２レンズ群Ｇ２が光軸Ｚに沿って物体側へ移動する。第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、レンズＬ１ａ〜Ｌ１ｇの７枚のレンズからなる。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、レンズＬ２ａ〜Ｌ２ｅの５枚のレンズからなる。
【０２７２】
実施例２０の撮像レンズについて、基本レンズデータを表７５に、諸元を表７６に、可変面間隔を表７７に、非球面係数を表７８に、各収差図を図５９および図６０に示す。図５９では、上段に無限遠物体に合焦した状態の各収差図を示し、下段に物体から像面Ｓｉｍまでの距離が０．６ｍ（メートル）の物体に合焦した状態の各収差図を示す。図６０では、無限遠物体に合焦した状態の横収差図を示す。
【０２７３】
【表７５】
2020158902.tif 000077
【０２７４】
【表７６】
2020158902.tif 000078
【０２７５】
【表７７】
2020158902.tif 000079
【０２７６】
【表７８】
2020158902.tif 000080
【０２７７】
表７９〜表８３に実施例１〜２０の撮像レンズの条件式（１）〜（３２）の対応値を示す。実施例１〜２０はｄ線を基準波長としている。表７９〜表８３にはｄ線基準での値を示す。
【０２７８】
【表７９】
2020158902.tif 000081
【０２７９】
【表８０】
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【０２８０】
【表８１】
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【０２８１】
【表８２】
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【０２８２】
【表８３】
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【０２８３】
実施例１〜２０の撮像レンズのＦナンバーは、１．２未満であり、より詳しくは、１．０５未満である。実施例１〜２０の撮像レンズはこのような小さなＦナンバーを有しながらも、フォーカス群の軽量化が図られ、諸収差が良好に補正されて高い光学性能を実現している。
【０２８４】
次に、本開示の実施形態に係る撮像装置について説明する。図６３および図６４に本開示の一実施形態に係る撮像装置であるカメラ３０の外観図を示す。図６３はカメラ３０を正面側から見た斜視図を示し、図６４はカメラ３０を背面側から見た斜視図を示す。カメラ３０は、いわゆるミラーレスタイプのデジタルカメラであり、交換レンズ２０を取り外し自在に装着可能である。交換レンズ２０は、鏡筒内に収納された本開示の一実施形態に係る撮像レンズ１を含む。
【０２８５】
カメラ３０はカメラボディ３１を備え、カメラボディ３１の上面にはシャッターボタン３２、および電源ボタン３３が設けられている。また、カメラボディ３１の背面には、操作部３４、操作部３５、および表示部３６が設けられている。表示部３６は、撮像された画像および撮像される前の画角内にある画像を表示する。
【０２８６】
カメラボディ３１の前面中央部には、撮影対象からの光が入射する撮影開口が設けられ、その撮影開口に対応する位置にマウント３７が設けられ、マウント３７を介して交換レンズ２０がカメラボディ３１に装着される。
【０２８７】
カメラボディ３１内には、交換レンズ２０によって形成された被写体像に応じた撮像信号を出力するＣＣＤ（Ｃｈａｒｇｅ  Ｃｏｕｐｌｅｄ  Ｄｅｖｉｃｅ）又はＣＭＯＳ（Ｃｏｍｐｌｅｍｅｎｔａｒｙ  Ｍｅｔａｌ  Ｏｘｉｄｅ  Ｓｅｍｉｃｏｎｄｕｃｔｏｒ）等の撮像素子、その撮像素子から出力された撮像信号を処理して画像を生成する信号処理回路、およびその生成された画像を記録するための記録媒体等が設けられている。このカメラ３０では、シャッターボタン３２を押すことにより静止画又は動画の撮影が可能であり、この撮影で得られた画像データが上記記録媒体に記録される。
【０２８８】
以上、実施形態および実施例を挙げて本開示の技術を説明したが、本開示の技術は上記実施形態および実施例に限定されず、種々の変形が可能である。例えば、各レンズの曲率半径、面間隔、屈折率、アッベ数、および非球面係数等は、上記各数値実施例で示した値に限定されず、他の値をとり得る。
【０２８９】
また、本開示の実施形態に係る撮像装置についても、上記例に限定されず、例えば、ミラーレスタイプ以外のカメラ、フィルムカメラ、ビデオカメラ等、種々の態様とすることができる。
【０２９０】
２０１９年１月３１日に出願された日本国特許出願特願２０１９−０１６２３３号および２０２０年１月２９日に出願された日本国特許出願特願２０２０−０１２７９８号の開示はその全体が参照により本明細書に取り込まれる。本明細書に記載された全ての文献、特許出願、および技術規格は、個々の文献、特許出願、および技術規格が参照により取り込まれることが具体的かつ個々に記された場合と同程度に、本明細書中に参照により取り込まれる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
2020158902.tif 000126
【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
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【図４９】
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【図５０】
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【図５１】
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【図５２】
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【図５３】
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【図５４】
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【図５５】
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【図５６】
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【図５７】
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【図５８】
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【図５９】
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【図６０】
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【図６１】
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【図６２】
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【図６３】
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【図６４】
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【国際調査報告】
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