(57)【要約】【課題】取付対象物に一端部が取り付けられた筒形ボディから他端側に弁部材を取り外すこと。【解決手段】バルブ１０は、取付対象物のバルブ取付口９１に一端部が取り付けられる筒形ボディ２０と、筒形ボディ２０の内側に形成された弁孔１２と、筒形ボディ２０の内側に挿通されて弁孔１２を開閉する弁部材３０と、弁部材３０に設けられ筒形ボディ２０の軸方向に延在するシャフト部３１と、弁部材３０に設けられシャフト部３１から径方向に張り出して弁孔１２に摺動自在に嵌合する弁体部３２と、筒形ボディ２０のうち弁孔１２に対して軸方向の一端側から隣接する部分に設けられ弁体部３２の全体を受容した状態で弁孔１２とバルブ取付口９１を連通させる弁室１３と、弁部材３０を筒形ボディ２０の軸方向に移動させる操作力を弁部材３０が受けないときには、弁体部３２を弁孔１２の内側に保持し、弁部材３０を筒形ボディ２０の一端側に移動させる操作力を弁部材３０が受けたときには、弁体部３２が弁孔１２から外れることを許容する弁体保持機構５０と、弁部材３０が筒形ボディ２０の他端側から外れることを規制する規制状態と、弁部材３０が筒形ボディの他端側から外れることを許容する許容状態と、に変化可能な抜止機構６０と、を備える。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
取付対象物に設けられたバルブ取付口に一端部が取り付けられる筒形ボディと、
前記筒形ボディの内側に形成された弁孔と、
前記筒形ボディの内側に挿通されて前記弁孔を開閉する弁部材と、
前記弁部材に設けられ、前記筒形ボディの軸方向に延在するシャフト部と、
前記弁部材に設けられ、前記シャフト部から径方向に張り出して前記弁孔に摺動自在に嵌合する弁体部と、
前記筒形ボディのうち前記弁孔に対して軸方向の一端側から隣接する部分に設けられ、前記弁体部の全体を受容した状態で前記弁孔と前記バルブ取付口を連通させる弁室と、
前記弁部材を前記筒形ボディの軸方向に移動させる操作力を前記弁部材が受けないときには、前記弁体部を前記弁孔の内側に保持し、前記弁部材を前記筒形ボディの一端側に移動させる操作力を前記弁部材が受けたときには、前記弁体部が前記弁孔から外れることを許容する弁体保持機構と、
前記弁部材が前記筒形ボディの他端側から外れることを規制する規制状態と、前記弁部材が前記筒形ボディの他端側から外れることを許容する許容状態と、に変化可能な抜止機構と、を備える、バルブ。
【請求項２】
前記弁室は、前記弁孔よりも大径となっていて、
前記弁室の内面のうち前記弁孔側の端部には、前記弁孔に向かって縮径される第１テーパ面が設けられている、請求項１に記載のバルブ。
【請求項３】
前記筒形ボディの内周面から突出する環状突部を備え、
前記弁体保持機構には、
前記弁部材から前記筒形ボディの軸方向に沿って突出する突片状をなし、前記環状突部に前記筒形ボディの一端側から係合する抜止片と、
前記弁部材を前記筒形ボディの他端側に付勢するばねと、が設けられ、
前記抜止片は、前記環状突部の内側に収まるように前記筒形ボディの径方向に弾性変形可能であり、
前記抜止機構は、前記抜止片からなる、請求項１又は２に記載のバルブ。
【請求項４】
前記環状突部のうち前記筒形ボディの他端側を向く面には、前記筒形ボディの一端側に向かって縮径される第２テーパ面が設けられている、請求項３に記載のバルブ。
【請求項５】
前記抜止片は、複数設けられ、前記シャフト部の軸回りに略等間隔に配置されている、請求項３又は４に記載のバルブ。
【請求項６】
前記シャフト部の軸方向他端部から径方向に張り出した引掛部が設けられている、請求項１から５のうち何れか１の請求項に記載のバルブ。
【請求項７】
前記引掛部は、シャフト部から相反する方向に延びた１対の張出部を備えてなり、
前記シャフト部の中心軸から各前記張出部の張り出し先端までの距離が、前記筒形ボディの内周面のうち前記１対の張出部を囲む部分の半径と略同じになっている、請求項６に記載のバルブ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、バルブに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、バルブの取付対象物のバルブ取付口に一端部が取り付けられる筒形ボディを有し、その筒形ボディの内側に設けられた弁孔を、弁部材により開閉するバルブが知られている（例えば、特許文献１参照）。このバルブでは、弁部材がシャフト部から弁体部を鍔状に張り出させた構成となっていて、閉弁状態では弁体部が弁孔の開口縁に筒形ボディの一端側から宛がわれる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特表２０１５−５１２８２６号公報（段落［００２８］、図１Ａ１及び図１Ｂ１）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上述した従来のバルブでは、例えば弁部材を交換する際に、弁部材のみを筒形ボディの軸方向の他方側から取り外すことができないため、取付対象物からバルブ全体を取り外す必要があった。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記課題を解決するためになされた請求項１の発明は、取付対象物に設けられたバルブ取付口に一端部が取り付けられる筒形ボディと、前記筒形ボディの内側に形成された弁孔と、前記筒形ボディの内側に挿通されて前記弁孔を開閉する弁部材と、前記弁部材に設けられ、前記筒形ボディの軸方向に延在するシャフト部と、前記弁部材に設けられ、前記シャフト部から径方向に張り出して前記弁孔に摺動自在に嵌合する弁体部と、前記筒形ボディのうち前記弁孔に対して軸方向の一端側から隣接する部分に設けられ、前記弁体部の全体を受容した状態で前記弁孔と前記バルブ取付口を連通させる弁室と、前記弁部材を前記筒形ボディの軸方向に移動させる操作力を前記弁部材が受けないときには、前記弁体部を前記弁孔の内側に保持し、前記弁部材を前記筒形ボディの一端側に移動させる操作力を前記弁部材が受けたときには、前記弁体部が前記弁孔から外れることを許容する弁体保持機構と、前記弁部材が前記筒形ボディの他端側から外れることを規制する規制状態と、前記弁部材が前記筒形ボディの他端側から外れることを許容する許容状態と、に変化可能な抜止機構と、を備える、バルブである。
【図面の簡単な説明】
【０００６】
【図１】本開示の第１実施形態に係るバルブの側断面図
【図２】バルブの分解斜視図
【図３】バルブの第１環状突部及び第２環状突部周辺の拡大側断面図
【図４】弁孔が開状態になったときのバルブの側断面図
【図５】（Ａ）弁部材が筒形ボディに挿入されて係合爪部が第１環状突部に当たったときの抜止片の側断面図、（Ｂ）弾性変形して第１環状突部内を通過するときの抜止片の側断面図
【図６】（Ａ）係合爪部が第２環状突部に当たったときの抜止片の側断面図、（Ｂ）弾性変形して第２環状突部内を通過するときの抜止片の側断面図
【図７】（Ａ）係合突部が第２環状突部と係合したときの抜止片の側断面図、（Ｂ）弁部材が筒形ボディの基端側に引き抜かれるときに塑性変形した状態で第２環状突部の内側を通過する抜止片の側断面図
【図８】（Ａ）弁部材が筒形ボディの基端側に引き抜かれるときに塑性変形した状態で第１環状突部の内側を通過する抜止片の側断面図、（Ｂ）第１環状突部の内側を通過した後の抜止片の側断面図
【図９】（Ａ）弁部材が筒形ボディの基端側に引き抜かれるときに弁部材と抜止片が受ける力を示す概念図、（Ｂ）弁部材と折れ曲がった抜止片の概念図
【図１０】第２実施形態に係るバルブの側断面図
【図１１】抜止片が弾性変形した状態で筒形ボディから引き抜かれる弁部材と抜止片の側断面図
【図１２】第３実施形態に係るバルブの側断面図
【図１３】（Ａ）第４実施形態に係るバルブの側断面図、（Ｂ）筒形ボディを周方向に展開したときの筒形ボディの内側から見た受容凹部と係合ピンの周辺の側断面図
【図１４】（Ａ）弁孔が開状態となったときのバルブの側断面図、（Ｂ）筒形ボディを周方向に展開したときの筒形ボディの内側から見た受容凹部と係合ピンの周辺の側断面図
【図１５】（Ａ）係合ピンがガイド溝の基端開口に受容されているときのバルブの側断面図、（Ｂ）筒形ボディを周方向に展開したときの筒形ボディの内側から見た受容凹部と係合ピンの周辺の側断面図
【図１６】他の実施形態に係るバルブの側断面図
【図１７】（Ａ）他の実施形態に係るバルブの側断面図、（Ｂ）筒形ボディを周方向に展開したときの筒形ボディの内側から見た受容凹部と係合ピンの周辺の側断面図
【図１８】他の実施形態に係るバルブの拡大側断面図
【発明を実施するための形態】
【０００７】
［第１実施形態］
図１に示されるように、第１実施形態のバルブ１０は、タイヤホイールのリム９０（特許請求の範囲の「取付対象物」に相当する。）に設けられたバルブ取付口９１に取り付けられる。バルブ１０は、筒形ボディ２０と、筒形ボディ２０の内側に挿通される弁部材３０と、を有する。
【０００８】
図１及び図２に示されるように、本実施形態では、筒形ボディ２０は、例えば金属からなり、軸方向の一端側の小径筒部２０Ａと、他端側の大径筒部２０Ｂと、からなる。小径筒部２０Ａの外周面には、筒状の弾性カバー部材１９が固着している。そして、弾性カバー部材１９がリム９０のバルブ取付口９１に圧入されることで、バルブ取付口９１に筒形ボディ２０の一端部が取り付けられる。なお、筒形ボディ２０の他端部は、リム９０からタイヤホイールの内側に突出し、タイヤ内への空気の注入部を構成する。以下では、筒形ボディ２０の軸方向の一端と他端を、それぞれ筒形ボディ２０の先端、基端ということとする。
【０００９】
筒形ボディ２０の内側部分は、流体流路１１を構成し、筒形ボディ２０の内周面には、流体流路１１を絞る環状突部が、筒形ボディ２０の軸方向で２つ設けられている。
【００１０】
図３に示されるように、２つの環状突部のうち筒形ボディ２０の基端側の第１環状突部２１は、筒形ボディ２０の先端側に向かって内径を小さくする縮径部２３と、筒形ボディ２０の軸方向に延びて内径が一定となったストレート部２４と、筒形ボディ２０の先端側に向かって内径を大きくする拡径部２５と、を筒形ボディ２０の基端側から順に備えてなる。
【００１１】
ストレート部２４の内側部分は、バルブ１０における弁孔１２を構成する。流体流路１１のうち弁孔１２よりも先端側の部分は、弁室１３を構成する。縮径部２３の内周面は、筒形ボディ２０の先端側へ向かうにつれて筒形ボディ２０の中心軸に近づく弁孔基端側テーパ面２３Ｔとなっている。拡径部２５の内周面は、筒形ボディ２０の基端側へ向かうにつれて筒形ボディ２０の中心軸に近づく弁孔先端側テーパ面２５Ｔとなっている。なお、縮径部２３のうち筒形ボディ２０の基端側の端面は、筒形ボディ２０の軸方向と略垂直となった段差面２３Ｄとなっている。
【００１２】
２つの環状突部のうち筒形ボディ２０の先端側の第２環状突部２２は、弁室１３の内面に設けられる。第２環状突部は、筒形ボディ２０の先端側に向かうにつれて内径を小さくする縮径部２６と、内径が一定となった先端小径部２７と、を筒形ボディ２０の基端側から順に備えてなる。
【００１３】
縮径部２６の内周面は、筒形ボディ２０の先端側に向かうにつれて筒形ボディ２０の中心軸に近づく誘導テーパ面２６Ｔとなっている。先端小径部２７のうち、筒形ボディ２０の先端側を向く面は、筒形ボディ２０の軸方向と略垂直となった起立面２７Ｍとなっている。なお、先端小径部２７の内径は、弁孔１２の径と略同じになっている。
【００１４】
図１及び図２に示されるように、弁部材３０は、筒形ボディ２０の軸方向に延在したシャフト部３１と、シャフト部３１から径方向に張り出した弁体部３２と、を有する。弁体部３２は、シャフト部３１の先端部から周方向全体に張り出した弁体部本体の外周部に、Ｏリング３３が嵌着してなる。弁体部本体のうち筒形ボディ２０の基端側を向く面は、基端側に縮径される弁体テーパ面３２Ｔとなっている。
【００１５】
また、本実施形態では、弁部材３０は、シャフト部３１の軸方向の基端部から径方向に張り出した引掛部３４を有する。引掛部３４は、シャフト部３１から相反する方向に張り出した１対の張出部３５を有する。シャフト部３１の中心軸３１Ｃから各張出部３５の張り出し先端までの距離は、筒形ボディ２０の内周面のうち、１対の張出部３５を囲む部分（具体的には、第１環状突部２１よりも基端側の部分）の半径と略同じになっている。
【００１６】
本実施形態のバルブ１０では、弁部材３０が、筒形ボディ２０の軸方向に移動することで、筒形ボディ２０の弁孔１２が開閉される。バルブ１０では、弁体部３２が弁孔１２に嵌合することで、弁体部３２のＯリング３３で弁孔１２と弁体部３２との間がシールされ、弁孔１２が閉状態となる（図１参照）。また、弁体部３２は、弁孔１２に摺動自在となっていて、弁体部３２が弁孔１２から外れて弁体部３２全体が弁室１３に収容されると、弁孔１２が開状態になる（図４参照）。開状態では、弁室１３の内面と弁体部３２との間には、流体が流通する隙間Ｓが形成され、リム９０のバルブ取付口９１と弁孔１２が連通する。なお、本実施形態では、弁孔先端側テーパ面２５Ｔにより、筒形ボディ２０の基端側から流体流路１１を流れてきた流体をスムーズに弁室１３に流すことが可能となる。
【００１７】
図１に示されるように、バルブ１０には、弁部材３０に操作力がかかっていないときに、弁体部３２を筒形ボディ２０の軸方向で位置決めして弁孔１２内に保持する弁体保持機構５０（図１参照）が設けられている。具体的には、弁体保持機構５０には、弁部材３０を筒形ボディ２０の基端側に付勢するばね５１と、弁部材３０から突片状に突出して弁部材３０を筒形ボディ２０の基端側に抜け止めする抜止片４０と、が備えられている。
【００１８】
ばね５１は、筒形ボディ２０内で第１環状突部２１（即ち、段差面２３Ｄ（図３参照））と弁部材３０の引掛部３４との間に挟まれた圧縮コイルばねである。ばね５１の内径は、弁体部３２の外径よりも大きくなっている。
【００１９】
図１及び図２に示されるように、抜止片４０は、弁体部３２から筒形ボディ２０の軸方向に沿って延びた突片部４１と、突片部４１から筒形ボディ２０の径方向外側に張り出す係合爪部４２と、を有している。
【００２０】
突片部４１は、弁部材３０の先端部から筒形ボディ２０の先端側に延出し、弁体部３２に片持ち支持されている。
【００２１】
係合爪部４２は、突片部４１の突出先端部から張り出している。係合爪部４２は、突片部４１の幅方向から見て、突片部４１の突出先端側に向かうにつれて突片部４１からの突出量を小さくする断面三角形状をなしている。係合爪部４２のうち筒形ボディ２０の基端側を向く面は、突片部４１と略垂直に配置された起立面４２Ｍとなっている。係合爪部４２のうち筒形ボディ２０の先端側を向く面は、先端側に向かうにつれて突片部４１に近づく外側傾斜面４２Ｔとなっている。
【００２２】
ここで、突片部４１は、筒形ボディ２０の径方向内側に曲がるように弾性変形可能となっている。突片部４１は、変形していない自然状態では、係合爪部４２が第２環状突部２２と筒形ボディ２０の軸方向で重なる。そして、抜止片４０が自然状態のときに、係合爪部４２（詳細には、係合爪部４２の起立面４２Ｍ）が、筒形ボディ２０の第２環状突部２２（詳細には、第２環状突部２２の起立面２７Ｍ）に筒形ボディ２０の先端側から当接すると、弁部材３０が筒形ボディ２０の基端側に抜け止めされる（図１及び図７（Ａ）参照）。
【００２３】
突片部４１は、筒形ボディ２０の径方向内側に弾性変形すると、係合爪部４２を含めた抜止片４０全体を第２環状突部２２の内側に収めることが可能となっている。なお、本実施形態では、上述したように、第１環状突部２１の最小の内径（即ち、弁孔１２の径）が、第２環状突部２２の最小の内径（先端小径部の内径）と略同じになっている。従って、抜止片４０は、弾性変形により第１環状突部２１の内側にも収まるようになっている。
【００２４】
本実施形態では、抜止片４０は、シャフト部３１の軸回りに複数、略等間隔に設けられていて、シャフト部３１と同軸の円弧状になっている。また、係合爪部４２の外径は、筒形ボディ２０の内周面のうち第２環状突部２２よりも基端側の部分（但し、第１環状突部２１は除く。）の直径よりも小さくなっている。なお、本実施形態では、抜止片４０と弁部材３０は、樹脂で構成され、一体形成されている。
【００２５】
ここで、ばね５１の付勢力に抗して弁部材３０を筒形ボディ２０の先端側に移動させる操作力（例えば、流体注入用の器具で弁部材３０を先端側に押す力）が弁部材３０にかかると、係合爪部４２と第２環状突部２２が離れ、弁体部３２が弁孔１２から外れる（即ち、弁孔１２が開状態となる。図４参照）。このように、弁体保持機構５０は、弁部材３０を筒形ボディ２０の先端側に移動させる操作力が弁部材３０にかかったときに、弁体部３２が弁孔１２から外れることを許容するようになっている。
【００２６】
図４から図１への変化に示されるように、上記操作力が取り除かれると、ばね５１の付勢力で、弁体部３２が弁孔１２内に戻り、弁孔１２が閉状態になる。
【００２７】
本実施形態では、弁室１３の内面のうち弁孔１２側の端部（即ち、第１環状突部２１の拡径部２５の内周面）に、筒形ボディ２０の基端側に向かうにつれて筒形ボディ２０の中心軸に近づく弁孔先端側テーパ面２５Ｔが設けられている。従って、弁孔先端側テーパ面２５Ｔにより弁体部３２をガイドすることができ、弁体部３２を弁孔１２に戻し易くなる。しかも、弁体部３２の弁体テーパ面３２Ｔによっても弁体部３２を弁孔１２にガイドすることができるので、弁体部３２を弁孔１２に一層戻し易くなる。また、弁孔１２が開状態となったときには、係合爪部４２が筒形ボディ２０の先端からはみ出す（図４参照）。本実施形態では、筒形ボディ２０の先端開口縁に基端側に縮径される先端開口テーパ面２０Ｓがあるので、係合爪部４２が筒形ボディ２０内に戻りやすくなる。
【００２８】
弁部材３０の筒側ボディへの組み付けは、以下のようにして行われる。図２及び図５（Ａ）に示されるように、弁部材３０が筒形ボディ２０に基端側から挿入される。この際、ばね５１を弁部材３０に巻回し、弁部材３０の引掛部３４と抜止片４０の係合爪部４２との間に配置する。
【００２９】
本実施形態では、係合爪部４２の外径が弁孔１２の内径よりも大きくなっているので、弁部材３０が筒形ボディ２０に挿入されると、係合爪部４２が、第１環状突部２１に当る（図５（Ａ）参照）。ここで、本実施形態では、上述のように、抜止片４０が第１環状突部２１の内側に収まるように筒形ボディ２０の径方向で弾性変形可能となっている。これにより、係合爪部４２は、第１環状突部２１を乗り越えて、弁孔１２を通過することができる（図５（Ｂ）参照）。この際、弁孔基端側テーパ面２３Ｔにより、抜止片４０が弁孔１２内にガイドされるので、抜止片４０が弁孔１２内に挿入され易くなる。また、係合爪部４２の外側傾斜面４２Ｔによっても、抜止片４０が弁孔１２内にガイドされるので、抜止片４０が弁孔１２内に挿入され易くなる。なお、抜止片４０のうち係合爪部４２が弁孔１２内に挿入されると、ばね５１は、筒形ボディ２０の段差面２３Ｄに引っ掛かり、筒形ボディ２０のうち弁孔１２よりも基端側に留められる。
【００３０】
係合爪部４２が、弁孔１２を通過すると、抜止片４０が筒形ボディ２０の径方向外側に弾性復元する。係合爪部４２の外径は、第２環状突部２２の内径よりも大きくなっているので、弁部材３０が筒形ボディ２０にさらに深く挿入されると、係合爪部４２が第２環状突部２２に当たる（図６（Ａ）参照）。ここで、本実施形態では、上述のように、抜止片４０が第２環状突部２２の内側にも収まるように筒形ボディ２０の径方向で弾性変形可能となっているので、係合爪部４２が、第２環状突部２２の内側を通過することができる（図６（Ｂ）参照）。この際、第２環状突部２２の誘導テーパ面２６Ｔにより、係合爪部４２が筒形ボディ２０の径方向内側にガイドされるので、係合爪部４２が径方向内側に弾性変形し易くなる。また、係合爪部４２の外側傾斜面４２Ｔによっても、係合爪部４２が筒形ボディ２０の径方向内側にガイドされるので、係合爪部４２が径方向内側に弾性変形し易くなる。
【００３１】
なお、係合爪部４２が第２環状突部２２に挿入される際には、弁体部３２は、第１環状突部２１の内側の弁孔１２に挿入される。このとき、弁孔基端側テーパ面２３Ｔにより、弁体部３２のＯリング３３がガイドされるので、弁体部３２を弁孔１２に挿入し易くなっている。
【００３２】
係合爪部４２が第２環状突部２２の内側を通過すると、抜止片４０は、筒形ボディ２０の径方向外側に弾性復元する（図７（Ａ）参照）。このとき、ばね５１は、筒形ボディ２０の第１環状突部２１と弁部材３０の引掛部３４との間で圧縮状態となる。その結果、ばね５１の付勢力により弁部材３０が筒形ボディ２０の基端側に付勢される。そして、抜止片４０の係合爪部４２が第２環状突部２２に筒形ボディ２０の先端側から当接すると、弁部材３０が筒形ボディ２０に対して位置決めされる。この状態では、弁体部３２は、弁孔１２に嵌合し、弁孔１２を閉状態にする。以上により、弁部材３０が筒形ボディ２０に組み付けられる。
【００３３】
本実施形態では、抜止片４０がシャフト部３１の軸回りに複数、略等間隔に配置されているので係合爪部４２によってシャフト部３１と弁孔１２の軸を合わせ易くなり、弁体部３２を弁孔１２に挿入し易い。また、各張出部３５においてシャフト部３１の中心軸３１Ｃから張り出し先端までの距離が、筒形ボディ２０の内周面のうち１対の張出部３５を囲む部分の半径と略同じになっているので、１対の張出部３５によりシャフト部３１と弁孔１２の軸を合わせ易くなり、弁体部３２を弁孔１２に挿入し易くなる。なお、筒形ボディ２０の基端開口縁には、先端側に向かって縮径される基端開口テーパ面２０Ｋが設けられ、このテーパ面によって、弁部材３０の引掛部３４が筒形ボディ２０の内側に挿入され易くなっている。
【００３４】
本実施形態のバルブ１０では、筒形ボディ２０の先端部がタイヤホイールのリム９０に取り付けられた状態で、筒形ボディ２０の基端側から弁部材３０のみを交換することが可能となっている。バルブ１０では、抜止片４０の係合爪部４２が第２環状突部２２に係合する。ここで、抜止片４０は、弁部材３０に片持ち支持されているので、弁部材３０を筒形ボディ２０の基端側に引き抜く操作力が生じたときに、筒形ボディ２０の径方向内側に塑性変形する（具体的には、折れ曲がる）。その結果、抜止片４０を第２環状突部２２の内側に収めることができる（図７（Ｂ）参照）。なお、バルブ１０では、係合爪部４２と第２環状突部２２との係合部位が、シャフト部３１の中心軸３１Ｃとずれた位置にあるので（図９（Ａ）参照）、シャフト部３１に基端側に引き抜く操作力がかかると、回転モーメントにより抜止片４０がシャフト部３１の中心軸３１Ｃ側（径方向内側）に力を受け、抜止片４０の塑性変形が引き起こされると考えられる（図９（Ｂ）参照）。
【００３５】
抜止片４０が、塑性変形して第２環状突部２２の内側に収まると、抜止片４０を第２環状突部２２から筒形ボディ２０の基端側に外すことが可能となる（図８（Ａ）及び図８（Ｂ）参照）。また、このように抜止片４０が塑性変形することで、抜止片４０が第１環状突部２１の内側（即ち、弁孔１２）も通過することができる。バルブ１０では、このように抜止片４０が塑性変形することで第１環状突部２１と第２環状突部２２を筒形ボディ２０の基端側に通過可能となっているので、筒形ボディ２０の基端側から弁部材３０のみを取り外すことができる。
【００３６】
本実施形態のバルブ１０では、抜止片４０が自然状態（図７（Ａ）に示される状態）のときには、弁部材３０が筒形ボディ２０の基端側から外れることが規制される。また、抜止片４０が第１環状突部２１及び第２環状突部２２の内側に収まるように塑性変形した塑性変形状態（図７（Ｂ）に示される状態）のときには、弁部材３０が筒形ボディ２０の基端側から外れることが許容される。即ち、抜止片４０は、図７（Ａ）に示される規制状態（自然状態）と、図７（Ｂ）に示される許容状態（塑性変形状態）とに変化する抜止機構６０を構成する。
【００３７】
なお、弁部材３０を筒形ボディ２０の基端側から引っ張る操作力が生じた際に、突片部４１が折れ曲がる代わりに、突片部４１が破損したり（例えば、途中で引きちぎれたり）、係合爪部４２が破損しても（例えば、係合爪部４２が欠けても）、弁部材３０を筒形ボディ２０の基端側から引き抜くことが可能となる。
【００３８】
なお、換えの弁部材３０を筒形ボディ２０に基端側から組み付ける方法については、上述した通りである。
【００３９】
本実施形態では、筒形ボディ２０から基端側に弁部材３０のみを引き抜けるので、弁部材３０を交換する際にリム９０からバルブ１０全体を取り外さなくてもよくなる。例えば、Ｏリング３３が摩耗した場合に、Ｏリング３３が設けられた弁部材３０のみを交換することができる。また、引掛部３４が設けられているので、引掛部３４に工具を引っ掛けることで、弁部材３０が引き抜き易くなる。
【００４０】
本実施形態では、第２環状突部２２が、特許請求の範囲に記載の「環状突部」に相当する。また、弁孔先端側テーパ面２５Ｔと誘導テーパ面２６Ｔが、それぞれ特許請求の範囲に記載の「第１テーパ面」、「第２テーパ面」に相当する。
【００４１】
［第２実施形態］
図１０には、第２実施形態のバルブ１０Ｖが示されている。本実施形態のバルブ１０Ｖは、上記第１実施形態のバルブ１０において、第２環状突部２２と抜止片４０の配置を変更したものである。
【００４２】
バルブ１０Ｖの筒形ボディ２０Ｖでは、第２環状突部２２Ｖが、筒形ボディ２０Ｖの内周面のうち第１環状突部２１よりも基端側に配置されている。第２環状突部２２Ｖのうち筒形ボディ２０Ｖの先端側を向く面は、筒形ボディ２０Ｖの軸方向と略垂直となった起立面２７Ｍとなっている。第２環状突部２２Ｖのうち筒形ボディ２０Ｖの基端側を向く面は、筒形ボディ２０Ｖの先端側に向かうにつれて筒形ボディ２０Ｖの中心軸に近づくように縮径する誘導テーパ面２６Ｔとなっている。
【００４３】
本実施形態では、筒形ボディ２０Ｖの内周面のうち第１環状突部２１と第２環状突部２２Ｖとの間に、流体流路１１を筒形ボディ２０Ｖの基端側に拡径する基端側拡径部２８が設けられている。即ち、流体流路１１には、基端側拡径部２８よりも筒形ボディ２２Ｖの基端側に配置される基端側大径孔２９Ａと、基端側拡径部２８と第１環状突部２１の間に設けられる中径孔２９Ｂと、が設けられている。なお、バルブ１０Ｖでは、弁室１３内に第２環状突部２２Ｖが設けられておらず、弁室１３のうち弁孔先端側テーパ面２５Ｔよりも筒形ボディ２０Ｖの先端側の部分は、内径が一定となったストレート状をなしている。
【００４４】
バルブ１０Ｖでは、第１実施形態のバルブ１０と同様に、弁体部３２が弁孔１２に対して摺動することで、弁孔１２が開閉される。なお、１対の張出部３５は、弁体部３２が弁孔１２に嵌合して弁孔１２が閉状態となったときに、筒形ボディ２０Ｖの中径孔２８Ｂに受容される。そして、シャフト部３１の中心軸から各張出部３５の張り出し先端までの距離が、中径孔２８Ｂの半径とほぼ同じになっている。
【００４５】
バルブ１０Ｖの弁体保持機構５０Ｖは、ばね５１と、抜止片４０Ｖを備えている。ばね５１は、上記第１実施形態と同様に、第１環状突部２１と弁部材３０の引掛部３４との間に挟まれた圧縮コイルばねからなる。抜止片４０Ｖは、弁部材３０の基端部から筒形ボディ２０Ｖの基端側に突出している。
【００４６】
抜止片４０Ｖの突片部４１Ｖは、弁部材３０の引掛部３４の各張出部３５（詳細には、各張出部３５の張り出し先端寄り位置から）から突出している。
【００４７】
抜止片４０Ｖの係合爪部４２Ｖは、突片部４１Ｖのうち突出方向の途中位置（詳細には、先端寄りの位置）から張り出している。係合爪部４２Ｖは、突片部４１Ｖの突出先端側に向かうにつれて突片部４１Ｖからの突出量を大きくする断面三角形状をなしている。係合爪部４２Ｖのうち筒形ボディ２０Ｖの基端側を向く面は、突片部４１Ｖと略垂直となった起立面４２Ａとなっている。また、係合爪部４２Ｖのうち筒形ボディ２０Ｖの先端側を向く面は、シャフト部３１の先端側に向かうにつれて突片部４１Ｖに近づく外側傾斜面４２Ｂとなっている。
【００４８】
突片部４１Ｖは、筒形ボディ２０Ｖの径方向内側に弾性変形可能となっていて、この弾性変形により、抜止片４０Ｖ全体を第２環状突部２２Ｖの内側に収めることが可能となっている。突片部４１Ｖは、変形していない自然状態のときには、係合爪部４２Ｖが第２環状突部２２と筒形ボディの軸方向で重なる。そして、抜止片４０Ｖが自然状態のときに係合爪部４２Ｖが、第２環状突部２２Ｖに当接すると、弁部材３０が筒形ボディ２０Ｖの基端側に抜け止めされる（図１０参照）。
【００４９】
本実施形態のバルブ１０Ｖには、筒形ボディ２０Ｖの基端開口を閉塞するキャップ７０が備えられている。キャップ７０は、筒形ボディ２０Ｖよりも大径で筒形ボディ２０Ｖの基端開口を閉塞する略円盤状のベース部７３と、ベース部７３の中心部から筒形ボディ２０Ｖの先端側に突出した中心突部７１と、ベース部７３の外縁部から筒形ボディ２０Ｖの先端側に突出した外壁部７２と、からなる。中心突部７１は、筒形ボディ２０Ｖ内に挿通されて抜止片４０Ｖに筒形ボディ２０Ｖの径方向内側から対向する。外壁部７２は、筒形ボディ２０Ｖの基端部の外周面に重なり、外壁部７２の内周面には、雌ねじ部７２Ｎが設けられている。そして、キャップ７０の雌ねじ部７２Ｎが、筒形ボディ２０Ｖの基端部の外周面に設けられた雄ねじ部２０Ｎと螺合することで、キャップ７０が筒形ボディ２０Ｖに固定される。なお、キャップ７０が筒形ボディ２０Ｖに固定されたときに、キャップ７０が弁部材３０に筒形ボディの基端側から当接するように構成されていてもよい。この場合、キャップ７０によっても弁部材３０が筒形ボディ２０Ｖの基端側に抜け止めされる。
【００５０】
バルブ１０Ｖのその他の構成は、上記第１実施形態のバルブ１０と同様である。バルブ１０Ｖにおいてバルブ１０と同様の構成については、同一符号を付すことで説明を省略する。
【００５１】
本実施形態では、弁部材３０は以下のようにして筒形ボディ２０Ｖに組み付けられる。弁部材３０は、筒形ボディ２０Ｖに基端側から挿入される。この際、ばね５１を、弁部材３０のうち引掛部３４よりも先端側の部分に巻回しておく。なお、ばね５１のみを、弁部材３０の挿入よりも前に、筒形ボディ２０Ｖに挿入しておいてもよい。
【００５２】
弁部材３０が筒形ボディ２０Ｖに挿入されると、弁体部３２が弁孔１２内に挿入されて弁孔１２に嵌合する。また、係合爪部４２Ｖが第２環状突部２２Ｖに当たる。ここで、抜止片４０Ｖは、第２環状突部の内側に収まるように筒形ボディ２０Ｖの径方向で弾性変形可能となっているので、係合爪部４２Ｖは、第２環状突部２２Ｖを乗り越えて、第２環状突部２２Ｖの内側を通過することができる。この際、第２環状突部２２Ｖの誘導テーパ面２６Ｔと係合爪部４２Ｖの外側傾斜面４２Ｂにより、係合爪部４２Ｖが筒形ボディ２０Ｖの径方向内側にガイドされるので、係合爪部４２Ｖが弾性変形し易くなる。
【００５３】
係合爪部４２Ｖが第２環状突部２２Ｖの内側を通過すると、突片部４１Ｖが筒形ボディ２０Ｖの径方向外側に弾性復元する。このとき、ばね５１は、筒形ボディ２０Ｖの第１環状突部２１と弁部材３０の引掛部３４との間で圧縮状態となり、ばね５１の付勢力により弁部材３０が筒形ボディ２０Ｖの基端側に付勢される。そして、係合爪部４２Ｖが第２環状突部２２Ｖに筒形ボディ２０Ｖの先端側から当接すると、弁部材３０が筒形ボディ２０Ｖに対して位置決めされる。この状態では、弁体部３２は、弁孔に嵌合し、弁孔１２を閉状態にする。
【００５４】
次いで、キャップ７０の雄ねじ部７２Ｎと筒形ボディ２０Ｖの雌ねじ部２０Ｎを螺合して、キャップ７０で筒形ボディ２０Ｖの基端開口を閉塞する。以上により、弁部材３０が筒形ボディ２０Ｖに組み付けられる。
【００５５】
本実施形態のバルブ１０Ｖにおいても、第１実施形態のバルブ１０と同様に、筒形ボディ２０Ｖの先端部がタイヤホイールのリム９０に取り付けられた状態で、筒形ボディ２０Ｖの基端側から弁部材３０のみを交換することが可能となっている。本実施形態のバルブ１０Ｖでは、キャップ７０を外し、抜止片４０Ｖ同士を、例えばつまんで、径方向内側に弾性変形させることで、抜止片４０Ｖを第２環状突部２２Ｖの内側に収めることができる（図１１参照）。これにより、抜止片４０Ｖを第２環状突部２２Ｖから筒形ボディ２０Ｖの基端側に外すことができ、弁部材３０を筒形ボディ２０Ｖの基端側から外すことができる。この際、ばね５１の付勢力により、弁部材３０が筒形ボディ２０Ｖの基端側に押されるので、筒形ボディ２０Ｖの基端側から弁部材３０を引き抜くことが容易となる。また、本実施形態では、筒形ボディ２０Ｖの基端側からの弁部材３０の取り外しを、抜止片４０Ｖを弾性変形させることで行うので、抜止片４０Ｖを、再利用することができる。なお、突片部４１Ｖのうち筒形ボディ２０Ｖの基端側の端部と、第２環状突部２２Ｖの内周面と、の間に隙間を設けることで、突片部４１Ｖ同士をつまんで弾性変形させることが容易となる。
【００５６】
本実施形態のバルブ１０Ｖでは、キャップ７０が、抜止片４０Ｖに筒形ボディ２０Ｖの径方向内側から対向するように筒形ボディ２０Ｖに取り付けられる。従って、弁孔１２の開放操作を行わないときには、キャップ７０を筒形ボディ２０Ｖに取り付けることにより、抜止片４０Ｖが筒形ボディ２０Ｖの径方向内側に変形することが防がれ、抜止片４０Ｖと第２環状突部２２Ｖの係合が外れることが防がれる。
【００５７】
本実施形態のバルブ１０Ｖでは、抜止片４０Ｖは、弾性変形していない自然状態（図１０に示される状態）のときに、弁部材３０が筒形ボディ２０Ｖの基端側から外れることを規制する規制状態となる。また、抜止片４０Ｖは、第２環状突部２２Ｖの内側に収まるように弾性変形した状態（図１１に示される状態）のときに、弁部材３０が筒形ボディ２０Ｖの基端側から外れることを許容する許容状態となる。即ち、抜止片４０Ｖは、特許請求の範囲に記載の「抜止機構」に相当する。
【００５８】
［第３実施形態］
図１２には、第３実施形態のバルブ１０Ｗが示されている。本実施形態のバルブ１０Ｗは、第１実施形態のバルブ１０において、弁体保持機構５０と抜止機構６０を変更したものである。
【００５９】
本実施形態では、筒形のボディ２０Ｗの第２環状突部１００は、筒形ボディ２０Ｗの先端側に向かって内径を小さくする縮径部１０１と、筒形ボディの軸方向に延びるストレート部１０２と、筒形ボディの先端側に向かって内径を大きくする拡径部１０３と、を筒形ボディ２０Ｗの基端側から順に備えてなる。
【００６０】
第２環状突部１００のストレート部１０２の内周面には、雌ねじ部１０２Ｎが形成されている。なお、縮径部１０１の内周面は、筒形ボディ２０Ｗの先端側へ向かうにつれて筒形ボディの中心軸に近づくテーパ状となっている。また、拡径部１０３の内周面は、筒形ボディ２０Ｗの基端側に向かうにつれて筒形ボディの中心軸に近づくテーパ状となっている。
【００６１】
弁部材３０Ｗは、弁体部３２が、シャフト部３１Ｗの軸方向の途中位置から張り出してなる。シャフト部３１Ｗは、第２環状突部１００よりも筒形ボディ２０Ｗの先端側にはみ出す長さとなっている。
【００６２】
本実施形態のバルブ１０Ｗでは、第１実施形態のバルブ１０と同様に、弁体部３２が弁孔１２に対して摺動することで、弁孔１２が開閉される。
【００６３】
本実施形態では、弁体保持機構５０Ｗは、上記第１実施形態の抜止片４０の代わりに、シャフト部３１Ｗから（詳細には、シャフト部３１Ｗのうち弁体部３２よりも先端側部分から）径方向全体に張り出した抜止張出部１１０を備えている。
【００６４】
抜止張出部１１０は、筒形ボディ２０Ｗの先端側に向かって外径を大きくする拡径部１１１と、筒形ボディ２０Ｗの軸方向に延びるストレート部１１２と、筒形ボディ２０Ｗの先端側に向かって外径を小さくする縮径部１１３と、を筒形ボディ２０Ｗの基端側から順に備えてなる。
【００６５】
抜止張出部１１０のストレート部１１２の外周面には、雄ねじ部１１２Ｎが形成されている。なお、ストレート部１１２の外径は、弁孔よりも小さくなっている。また、拡径部１１１の外周面は、筒形ボディの先端側へ向かうにつれて筒形ボディの中心軸に近づくテーパ状となっている。縮径部１１３の外周面は、筒形ボディの基端側に向かうにつれて筒形ボディの中心軸に近づくテーパ状となっている。
【００６６】
本実施形態では、弁孔１２に弁体部３２が嵌合して弁孔１２が閉状態となったときには、抜止張出部１１０は、第２環状突部１００よりも筒形ボディ２０Ｗの先端側に配置される。また、弁孔１２が閉状態のときには、抜止張出部１１０の雄ねじ部１１２Ｎと第２環状突部１００の雌ねじ部１０２Ｎは螺合していない。そして、抜止張出部１１０の雄ねじ部１１２Ｎが、第２環状突部１００の雌ねじ部１０２Ｎに先端側から当接すると、弁部材３０Ｗが筒形ボディ２０Ｗの基端側に抜け止めされる。
【００６７】
バルブ１０Ｗのその他の構成は、上記第１実施形態のバルブ１０と同様である。バルブ１０Ｗにおいてバルブ１０と同様の構成については、同一符号を付すことで説明を省略する。
【００６８】
本実施形態では、筒形ボディ２０Ｗへの弁部材３０Ｗの組み付けは、以下のようにして行われる。弁部材３０Ｗは、筒形ボディ２０Ｗに基端側から挿入される。この際、ばね５１を、弁部材３０Ｗのうち引掛部３４よりも先端側の部分に巻回しておく。なお、ばね５１のみを、弁部材３０Ｗの挿入よりも前に、筒形ボディ２０Ｗに挿入しておいてもよい。
【００６９】
弁部材３０Ｗが筒形ボディ２０Ｗに基端側から挿入されると、抜止張出部１１０の外径が弁孔の内径よりも小さくなっているので、抜止張出部１１０が弁孔１２を通過する。そして、抜止張出部１１０の雄ねじ部１１２Ｎと第２環状突部１００の雌ねじ部１０２Ｎとが当る。このとき、弁部材３０Ｗを軸回りの一方側に回転させることで、雄ねじ部１１２Ｎと雌ねじ部１０２Ｎを螺合させることができる。そして、弁部材３０Ｗを軸回りの一方側にさらに回転しながら弁部材３０Ｗを筒形ボディ２０Ｗに挿入すると、抜止張出部１１０の雄ねじ部１１２Ｎと第２環状突部１００の雌ねじ部１０２Ｎの螺合が外れて、抜止張出部１１０が第２環状突部１００から筒形ボディ２０Ｗの先端側に外れる。このとき、ばね５１の付勢力により、抜止張出部１１０が第２環状突部１００に筒形ボディ２０Ｗの先端側から当接すると、弁部材３０Ｗが筒形ボディ２０Ｗの軸方向で位置決めされて、弁体部３２Ｗが弁孔１２内に保持される。以上により、弁部材３０Ｗが筒形ボディ２０Ｗに組み付けられる。
【００７０】
本実施形態のバルブ１０Ｗにおいても、第１実施形態のバルブ１０と同様に、筒形ボディ２０Ｗの先端部がタイヤホイールのリム９０に取り付けられた状態で、筒形ボディ２０Ｗの基端側から弁部材３０Ｗのみを交換することが可能となっている。本実施形態では、上記組み付けの際と反対向きに弁部材３０Ｗを回転させることで、弁部材３０Ｗを筒形ボディ２０Ｗの基端側から取り外すことが可能となる。
【００７１】
なお、本実施形態では、抜止張出部１１０により抜止機構６０Ｗが構成される。抜止張出部１１０の雄ねじ部１１２Ｎと第２環状突部１００の雌ねじ部１０２Ｎの螺合が外れて、抜止張出部１１０が第２環状突部１００よりも筒形ボディ２０Ｗの先端側に配置された状態が、抜止機構６０Ｗの「規制状態」に相当する。雄ねじ部１０２Ｎと雌ねじ部１１２Ｎが螺合した状態が、抜止機構６０Ｗの「許容状態」に相当する。
【００７２】
［第４実施形態］
図１３〜図１５には、第４実施形態のバルブ１０Ｘが示されている。本実施形態のバルブ１０Ｘは、第１実施形態のバルブ１０において、弁体保持機構５０と抜止機構６０を変更したものである。また、本実施形態のバルブ１０Ｘには、第２環状突部２２が設けられていない。
【００７３】
図１３（Ａ）及び図１３（Ｂ）に示されるように、本実施形態では、筒形ボディ２０Ｘの内周面のうち第１環状突部２１よりも筒形ボディ２０Ｘの基端側に、受容凹部１２０が設けられている。受容凹部１２０は、ガイド溝１２１と受容部屋１２６を、筒形ボディ２０Ｘの周方向に並べて備えている。
【００７４】
ガイド溝１２１は、ストレート溝部１２２と湾曲溝部１２３からなる。ストレート溝部１２２は、筒形ボディ２０Ｘの基端から先端側に延びている。湾曲溝部１２３は、ストレート溝部から延出し、筒形ボディ２０Ｘの先端側に向かうにつれて受容部屋１２６に近づくように円弧状に湾曲している。なお、ストレート溝部１２２のうち筒形ボディ２０Ｘの基端に開口する基端開口１２２Ｋの開口縁には、ガイド溝１２１の溝幅を筒形ボディ２０Ｘの先端側に向かうにつれて狭くする絞り傾斜面１２２Ｔが設けられている。
【００７５】
受容部屋１２６は、筒形ボディ２０Ｘの径方向から見て筒形ボディ２０Ｘの軸方向に長くなった長四角状をなしている。受容部屋１２６のうち筒形ボディの軸方向の先端部には、ガイド溝１２１の湾曲溝部１２３が、筒形ボディ２０Ｘの周方向に連絡している。受容部屋１２６の内面のうち筒形ボディ２０Ｘの軸方向で先端に配置される先端面１２７は、湾曲溝部１２３の外周部１２３Ｓと滑らかに連続している。また、筒形ボディ２０Ｘの軸方向で、受容部屋１２６の長さは、ガイド溝１２１の長さよりも短くなっていて、受容部屋１２６は、筒形ボディ２０Ｘの基端側にストレート溝部１２２の途中位置まで延びている。なお、受容部屋１２６における筒形ボディ２０Ｘの周方向の幅は、ガイド溝１２１の溝幅よりも広くなっている。
【００７６】
弁部材３０では、第１実施形態と同様に、引掛部３４が１対の張出部３５を備えている。本実施形態では、１対の張出部３５のうち一方の張出部３５の張り出し先端から、筒形ボディ２０Ｘの径方向外側に、係合ピン１２５が延出している。係合ピン１２５は、受容凹部１２０に移動可能に受容されている。具体的には、係合ピン１２５は、ガイド溝１２１の基端開口１２２Ｋから受容部屋１２６まで移動可能となっていると共に、受容部屋１２６内を筒形ボディ２０Ｘの軸方向に動けるようになっている。なお、係合ピン１２５は、例えば断面円形状となっている。
【００７７】
本実施形態のバルブ１０Ｘでは、第１実施形態のバルブ１０Ｘと同様に、弁体部３２が弁孔１２に対して摺動することで、弁孔１２が開閉される。
【００７８】
本実施形態のバルブでは、弁体保持機構５０Ｘは、ばね５１と、係合ピン１２５と、受容部屋１２６とを備えている。ばね５１は、第１実施形態と同様に、筒形ボディ２０Ｘの第１環状突部２１と弁部材３０の引掛部３４との間に配置された圧縮コイルばねである。
【００７９】
本実施形態では、ばね５１により弁部材３０（即ち、係合ピン１２５）が筒形ボディ２０Ｘの基端側に付勢される。そして、係合ピン１２５が、受容部屋１２６の内面のうち筒形ボディ２０Ｘの軸方向で基端に配置される基端面１２８に当接すると、弁部材３０が筒形ボディ２０Ｘの基端側に抜け止めされる。この状態では、弁体部３２が弁孔１２内に配置され、弁孔１２が閉状態となる。
【００８０】
ばね５１の付勢力に抗して弁部材３０を筒形ボディ２０Ｘの先端側に移動させる操作力が弁部材３０にかかると、係合ピン１２５が受容部屋１２６内を筒形ボディ２０Ｘの先端側に移動して、弁体部３２が弁孔１２から外れる（即ち、弁孔１２が開状態となる。図１４（Ａ）及び図１４（Ｂ）参照）。
【００８１】
なお、上記操作力が取り除かれると、ばね５１の付勢力により弁体部３２が弁孔１２内に戻ると共に、係合ピン１２５が受容部屋１２６の基端面１２８に当接する。
【００８２】
弁部材３０の筒形ボディ２０Ｘへの組み付けは、以下のようにして行われる。弁部材３０は、筒形ボディ２０Ｘに基端側から挿入される。この際、ばね５１を、弁部材３０のうち引掛部３４よりも先端側の部分に巻回しておく。なお、ばね５１のみを、弁部材３０の挿入より前に、筒形ボディ２０Ｘに挿入しておいてもよい。
【００８３】
また、弁部材３０を筒形ボディ２０Ｘに挿入する際には、弁部材３０の係合ピン１２５を、筒形ボディ２０Ｘのガイド溝１２１に、基端開口１２２Ｋから受容させる（図１５（Ａ）及び図１５（Ｂ）参照）。このとき、ガイド溝１２１の基端開口１２２Ｋの開口縁に絞り傾斜面１２２Ｔが設けられているので、係合ピン１２５をガイド溝１２１に受容させ易い。
【００８４】
弁部材３０が筒形ボディ２０Ｘに挿入されると、係合ピン１２５がガイド溝１２１内（詳細には、ストレート溝部１２２内）を筒形ボディ２０Ｘの先端側に移動すると共に、弁体部３２が弁孔１２に挿入される。さらに弁部材３０が筒形ボディ２０Ｘに挿入されると、係合ピン１２５がガイド溝１２１の湾曲溝部１２３内に進入し、弁部材３０が筒形ボディ２０Ｘの周方向の一方側に回転すると共に、弁体部３２が弁孔１２から筒形ボディ２０Ｘの先端側に外れる。
【００８５】
そして、係合ピン１２５がガイド溝１２１のうち筒形ボディ２０Ｘの軸方向における先端部に到達したときに、弁部材が筒形ボディの周方向の一方側に回転されると、係合ピン１２５が受容部屋１２６内に進入する（図１４（Ａ）及び図１４（Ｂ）参照）。このとき、ばねは、筒形ボディ２０Ｘの第１環状突部２１と弁部材３０の引掛部３４との間で圧縮され、弁部材３０が筒形ボディ２０Ｘの基端側に付勢される。そして、係合ピン１２５が受容部屋１２６の基端面１２８に当接すると、上述のように、弁部材３０が筒形ボディ２０Ｘに対して位置決めされる（図１３（Ａ）及び図１３（Ｂ）参照）。この状態では、弁体部３２は弁孔１２に嵌合し、弁孔１２が閉状態となる。以上により、弁部材３０が筒形ボディ２０Ｘに組み付けられる。
【００８６】
本実施形態のバルブ１０Ｘでは、筒形ボディ２０Ｘの先端部がタイヤホイールのリム９０に取り付けられた状態で、弁部材３０を筒形ボディ２０Ｘへの組み付けの際と逆向きに動かすことで、筒形ボディ２０Ｘの基端側から弁部材３０のみを交換することが可能となっている。
【００８７】
具体的には、まず、弁部材３０を筒形ボディ２０Ｘの先端側に押す。係合ピン１２５が受容部屋１２６の先端面１２７に当たったら（図１３から図１４への変化を参照）、弁部材３０を筒形ボディ２０Ｘの周方向の他方側に回す。すると、係合ピン１２５がガイド溝１２１の湾曲溝部１２３に進入して、湾曲溝部１２３の内面（即ち、湾曲溝部１２３の外周部１２３Ｓ）に係合ピン１２５が当たる。そして、係合ピン１２５がガイド溝１２１内を筒形ボディ２０Ｘの基端に移動するように弁部材３０を回しながら筒形ボディ２０Ｘの基端側に引き抜くと、係合ピン１２５がガイド溝１２１から外れ、弁部材３０を筒形ボディ２０Ｘから取り外すことができる。係合ピン１２５がガイド溝１２１内に進入すると、ばね５１の付勢力により、弁部材３０が筒形ボディ２０Ｘの基端側に押されるので、筒形ボディ２０Ｘの基端側から弁部材３０を引き抜くことが容易となる。
【００８８】
本実施形態では、弁部材３０の係合ピン１２５と、筒形ボディ２０Ｘの受容凹部１２０が、抜止機構６０Ｘを構成する。係合ピン１２５が受容凹部１２０の受容部屋１２６に受容されている状態が、抜止機構６０Ｘの「規制状態」に相当する。係合ピン１２５が受容凹部１２０のガイド溝１２１に受容されている状態が、抜止機構６０Ｘの「許容状態」に相当する。なお、受容凹部１２０が、筒形ボディ２０Ｘを内外に貫通する受容孔となっていてもよい。
【００８９】
［他の実施形態］
（１）上記実施形態では、バルブ１０が取り付けられるバルブ取付口９１を有する取付対象物が、タイヤホイールのリム９０であったが、これに限定されるものではなく、流路の末端部にバルブ取付口が設けられた流体機器や配管等であってもよい。
【００９０】
（２）図１６に示されるように、上記第３実施形態において、雄ねじ部１１２Ｎを有する抜止張出部１１０及び雌ねじ部１０２Ｎを有する第２環状突部１００が、弁体部３２及び第１環状突部２１よりも、筒形ボディの基端側に配置されていてもよい。図１６に示されるバルブ１０Ｙでは、弁部材３０Ｙのシャフト部３１Ｙの先端部から弁体部３２が張り出し、シャフト部３１Ｙの途中部分から抜止張出部１１０Ｙが張り出している。また、弁体部３２の外径は、第２環状突部１００の内径以下となっている。この構成では、ばね５１Ｙは、例えば筒形ボディ２０Ｙの第１環状突部２１と弁部材３０Ｙの抜止張出部１１０との間に配置され、筒形ボディ２０Ｙの基端側に縮径されるテーパコイルばねからなる。なお、ばね５１Ｙの最大の外径は、第２環状突部１００の内径以下となっていることが好ましい。これにより、筒形ボディ２０Ｙに対する基端側からのばね５１Ｙの挿入及び取り外しが容易となる。
【００９１】
（３）図１７（Ａ）及び図１７（Ｂ）に示されるバルブ１０Ｚのように、上記第４実施形態において、係合ピン１２５及び受容凹部１２０の配置を変更してもよい。バルブ１０Ｚでは、筒形ボディ２０Ｚの内周面のうち第１環状突部２１よりも筒形ボディ２０Ｚの先端側に、流体流路１１を先端側に向かって段付き状に縮径する縮径面１３１が設けられている。そして、この縮径面１３１より筒形ボディ２０Ｚの先端側の先端側小径部１３０の内周面に、受容凹部１２０が設けられている。受容凹部１２０のガイド溝１２１の基端開口１２２Ｋは、縮径面１３１に開口する。また、バルブ１０Ｚでは、弁体部３２が弁部材３０Ｚのシャフト部３１Ｚの途中部分から張り出し、係合ピン１２５Ｚは、シャフト部３１Ｚの先端部から径方向に張り出している。なお、係合ピン１２５Ｚのシャフト３１Ｚからの張り出し量は、弁体部３２のシャフト３１Ｚからの張り出し量以下であることが好ましい。これにより、筒形ボディ２０Ｚに対する基端側からの弁部材３０Ｚの挿入及び取り外しが容易となる。また、バルブ１０Ｚでは、流体流路１１のうち第１環状突部２１と先端側小径部１３０の間の部分が、弁室１３となっている。
【００９２】
（４）図１８に示されるバルブ１０Ｑのように、弁室１３Ｑが、弁孔１２と同径となった孔の内周面に筒形ボディ２０Ｑの軸方向に延びる流通溝１３８が形成された構成となっていてもよい。流通溝１３８は、弁体部３２よりも筒形ボディ２０Ｑの軸方向における長さが長くなっていて、弁体部３２の全体が弁室１３Ｑ内に配置されると、流体が流通溝１３８内を通って弁孔１２とバルブ取付口９１の間を流通することができる。
【００９３】
（５）上記第１実施形態では、抜止片４０の突片部４１が円弧状であったが、板状であってもよい。この場合、突片部４１は、板厚方向がシャフト部の径方向を向くように配置されることが好ましい。
【００９４】
（６）上記第１実施形態では、引掛部３４が、シャフト部３１から相反する方向に１対の張出部３５が張り出した構成となっていたが、引掛部３４が、シャフト部３１から径方向に１つの張出部３５が張り出した構成となっていてもよいし、シャフト部３１から径方向に３つ以上の張出部３５が張り出した構成（例えば、放射状に張り出した構成）となっていてもよい。また、弁部材３０に引掛部３４が設けられていなくてもよい。
【００９５】
（７）上記第１実施形態では、筒形ボディ２０の外周面に固着した弾性カバー部材１９が設けられていたが、弾性カバー部材１９が設けられずに、筒形ボディ２０の先端部が、バルブ１０の取付対象物のバルブ取付口に直に取り付けられていてもよい。
【００９６】
（８）上記第２実施形態において、キャップ７０に雄ねじ部が設けられると共に、筒形ボディ２０Ｖに雌ねじ部が設けられ、それら雄ねじ部と雌ねじ部が螺合することでキャップ７０が筒形ボディ２０Ｖに固定されてもよい。この場合、例えば、筒形ボディ２０Ｖの雌ねじ部は、筒形ボディ２０Ｖの内周面のうち第２環状突部２２Ｖよりも基端側の端部に設けられる。また、例えば、キャップ７０は、筒形ボディ２０Ｖに挿通されて抜止片４０Ｖに筒形ボディ２０Ｖの径方向内側から対向する小径部と、小径部よりも筒形ボディ２０Ｖの基端側に配置される大径部７２とからなり、大径部の外周面に、上記雄ねじ部が設けられる。
【符号の説明】
【００９７】
１０    バルブ
１２    弁孔
１３    弁室
２０    筒形ボディ
２１    第１環状突部
２２    第２環状突部
３０    弁部材
３１    シャフト部
３２    弁体部
４０    抜止片
５０    弁体保持機構
５１    ばね
６０    抜止機構
９０    リム
９１    バルブ取付口
【図１】
2020194561.tif 000003
【図２】
2020194561.tif 000004
【図３】
2020194561.tif 000005
【図４】
2020194561.tif 000006
【図５】
2020194561.tif 000007
【図６】
2020194561.tif 000008
【図７】
2020194561.tif 000009
【図８】
2020194561.tif 000010
【図９】
2020194561.tif 000011
【図１０】
2020194561.tif 000012
【図１１】
2020194561.tif 000013
【図１２】
2020194561.tif 000014
【図１３】
2020194561.tif 000015
【図１４】
2020194561.tif 000016
【図１５】
2020194561.tif 000017
【図１６】
2020194561.tif 000018
【図１７】
2020194561.tif 000019
【図１８】
2020194561.tif 000020
【手続補正書】
【提出日】令和2年3月4日(2020.3.4)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
取付対象物に設けられたバルブ取付口に一端部が取り付けられる筒形ボディと、
前記筒形ボディの内側に形成された弁孔と、
前記筒形ボディの内側に挿通されて前記弁孔を開閉する弁部材と、
前記弁部材に設けられ、前記筒形ボディの軸方向に延在するシャフト部と、
前記弁部材に設けられ、前記シャフト部から径方向に張り出して前記弁孔に摺動自在に嵌合する弁体部と、
前記筒形ボディのうち前記弁孔に対して軸方向の一端側から隣接する部分に設けられ、前記弁体部の全体を受容した状態で前記弁孔と前記バルブ取付口を連通させる弁室と、
前記弁部材を前記筒形ボディの軸方向に移動させる操作力を前記弁部材が受けないときには、前記弁体部を前記弁孔の内側に保持し、前記弁部材を前記筒形ボディの一端側に移動させる操作力を前記弁部材が受けたときには、前記弁体部が前記弁孔から外れることを許容する弁体保持機構と、
前記弁部材が前記筒形ボディの他端側から外れることを規制する規制状態と、前記弁部材が前記筒形ボディの他端側から外れることを許容する許容状態と、に変化可能な抜止機構と、を備える、バルブ。
【請求項２】
前記弁室は、前記弁孔よりも大径となっていて、
前記弁室の内面のうち前記弁孔側の端部には、前記弁孔に向かって縮径される第１テーパ面が設けられている、請求項１に記載のバルブ。
【請求項３】
前記筒形ボディの内周面から突出する環状突部を備え、
前記弁体保持機構には、
前記弁部材から前記筒形ボディの軸方向に沿って突出する突片状をなし、前記環状突部に前記筒形ボディの一端側から係合する抜止片と、
前記弁部材を前記筒形ボディの他端側に付勢するばねと、が設けられ、
前記抜止片は、前記環状突部の内側に収まるように前記筒形ボディの径方向に弾性変形可能であり、
前記抜止機構は、前記抜止片からなる、請求項１又は２に記載のバルブ。
【請求項４】
前記環状突部のうち前記筒形ボディの他端側を向く面には、前記筒形ボディの一端側に向かって縮径される第２テーパ面が設けられている、請求項３に記載のバルブ。
【請求項５】
前記抜止片は、複数設けられ、前記シャフト部の軸回りに略等間隔に配置されている、請求項３又は４に記載のバルブ。
【請求項６】
前記シャフト部の軸方向他端部から径方向に張り出した引掛部が設けられている、請求項１から５のうち何れか１の請求項に記載のバルブ。
【請求項７】
前記引掛部は、前記シャフト部から相反する方向に延びた１対の張出部を備えてなり、
前記シャフト部の中心軸から各前記張出部の張り出し先端までの距離が、前記筒形ボディの内周面のうち前記１対の張出部を囲む部分の半径と略同じになっている、請求項６に記載のバルブ。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００６】
【図１】本開示の第１実施形態に係るバルブの側断面図
【図２】バルブの分解斜視図
【図３】バルブの第１環状突部及び第２環状突部周辺の拡大側断面図
【図４】弁孔が開状態になったときのバルブの側断面図
【図５】（Ａ）弁部材が筒形ボディに挿入されて係合爪部が第１環状突部に当たったときの抜止片の側断面図、（Ｂ）弾性変形して第１環状突部内を通過するときの抜止片の側断面図
【図６】（Ａ）係合爪部が第２環状突部に当たったときの抜止片の側断面図、（Ｂ）弾性変形して第２環状突部内を通過するときの抜止片の側断面図
【図７】（Ａ）係合爪部が第２環状突部と係合したときの抜止片の側断面図、（Ｂ）弁部材が筒形ボディの基端側に引き抜かれるときに塑性変形した状態で第２環状突部の内側を通過する抜止片の側断面図
【図８】（Ａ）弁部材が筒形ボディの基端側に引き抜かれるときに塑性変形した状態で第１環状突部の内側を通過する抜止片の側断面図、（Ｂ）第１環状突部の内側を通過した後の抜止片の側断面図
【図９】（Ａ）弁部材が筒形ボディの基端側に引き抜かれるときに弁部材と抜止片が受ける力を示す概念図、（Ｂ）弁部材と折れ曲がった抜止片の概念図
【図１０】第２実施形態に係るバルブの側断面図
【図１１】抜止片が弾性変形した状態で筒形ボディから引き抜かれる弁部材と抜止片の側断面図
【図１２】第３実施形態に係るバルブの側断面図
【図１３】（Ａ）第４実施形態に係るバルブの側断面図、（Ｂ）筒形ボディを周方向に展開したときの筒形ボディの内側から見た受容凹部と係合ピンの周辺の側断面図
【図１４】（Ａ）弁孔が開状態となったときのバルブの側断面図、（Ｂ）筒形ボディを周方向に展開したときの筒形ボディの内側から見た受容凹部と係合ピンの周辺の側断面図
【図１５】（Ａ）係合ピンがガイド溝の基端開口に受容されているときのバルブの側断面図、（Ｂ）筒形ボディを周方向に展開したときの筒形ボディの内側から見た受容凹部と係合ピンの周辺の側断面図
【図１６】他の実施形態に係るバルブの側断面図
【図１７】（Ａ）他の実施形態に係るバルブの側断面図、（Ｂ）筒形ボディを周方向に展開したときの筒形ボディの内側から見た受容凹部と係合ピンの周辺の側断面図
【図１８】他の実施形態に係るバルブの拡大側断面図
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２８】
弁部材３０の筒形ボディへの組み付けは、以下のようにして行われる。図２及び図５（Ａ）に示されるように、弁部材３０が筒形ボディ２０に基端側から挿入される。この際、ばね５１を弁部材３０に巻回し、弁部材３０の引掛部３４と抜止片４０の係合爪部４２との間に配置する。
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００４３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００４３】
本実施形態では、筒形ボディ２０Ｖの内周面のうち第１環状突部２１と第２環状突部２２Ｖとの間に、流体流路１１を筒形ボディ２０Ｖの基端側に拡径する基端側拡径部２８が設けられている。即ち、流体流路１１には、基端側拡径部２８よりも筒形ボディ２０Ｖの基端側に配置される基端側大径孔２９Ａと、基端側拡径部２８と第１環状突部２１の間に設けられる中径孔２９Ｂと、が設けられている。なお、バルブ１０Ｖでは、弁室１３内に第２環状突部２２Ｖが設けられておらず、弁室１３のうち弁孔先端側テーパ面２５Ｔよりも筒形ボディ２０Ｖの先端側の部分は、内径が一定となったストレート状をなしている。
【手続補正５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００４４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００４４】
バルブ１０Ｖでは、第１実施形態のバルブ１０と同様に、弁体部３２が弁孔１２に対して摺動することで、弁孔１２が開閉される。なお、１対の張出部３５は、弁体部３２が弁孔１２に嵌合して弁孔１２が閉状態となったときに、筒形ボディ２０Ｖの中径孔２９Ｂに受容される。そして、シャフト部３１の中心軸から各張出部３５の張り出し先端までの距離が、中径孔２９Ｂの半径とほぼ同じになっている。
【手続補正６】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００５４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００５４】
次いで、キャップ７０の雌ねじ部７２Ｎと筒形ボディ２０Ｖの雄ねじ部２０Ｎを螺合して、キャップ７０で筒形ボディ２０Ｖの基端開口を閉塞する。以上により、弁部材３０が筒形ボディ２０Ｖに組み付けられる。
【手続補正７】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００５９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００５９】
本実施形態では、筒形ボディ２０Ｗの第２環状突部１００は、筒形ボディ２０Ｗの先端側に向かって内径を小さくする縮径部１０１と、筒形ボディの軸方向に延びるストレート部１０２と、筒形ボディの先端側に向かって内径を大きくする拡径部１０３と、を筒形ボディ２０Ｗの基端側から順に備えてなる。
【手続補正８】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００６５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００６５】
抜止張出部１１０のストレート部１１２の外周面には、雄ねじ部１１２Ｎが形成されている。なお、ストレート部１１２の外径は、弁孔１２よりも小さくなっている。また、拡径部１１１の外周面は、筒形ボディ２０Ｗの基端側へ向かうにつれて筒形ボディ２０Ｗの中心軸に近づくテーパ状となっている。縮径部１１３の外周面は、筒形ボディ２０Ｗの先端側に向かうにつれて筒形ボディ２０Ｗの中心軸に近づくテーパ状となっている。
【手続補正９】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００７７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００７７】
本実施形態のバルブ１０Ｘでは、第１実施形態のバルブ１０と同様に、弁体部３２が弁孔１２に対して摺動することで、弁孔１２が開閉される。
【手続補正１０】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００９１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００９１】
（３）図１７（Ａ）及び図１７（Ｂ）に示されるバルブ１０Ｚのように、上記第４実施形態において、係合ピン１２５及び受容凹部１２０の配置を変更してもよい。バルブ１０Ｚでは、筒形ボディ２０Ｚの内周面のうち第１環状突部２１よりも筒形ボディ２０Ｚの先端側に、流体流路１１を先端側に向かって段付き状に縮径する縮径面１３１が設けられている。そして、この縮径面１３１より筒形ボディ２０Ｚの先端側の先端側小径部１３０の内周面に、受容凹部１２０Ｚが設けられている。受容凹部１２０Ｚのガイド溝１２１Ｚの基端開口１２２Ｋは、縮径面１３１に開口する。また、バルブ１０Ｚでは、弁体部３２が弁部材３０Ｚのシャフト部３１Ｚの途中部分から張り出し、係合ピン１２５Ｚは、シャフト部３１Ｚの先端部から径方向に張り出している。なお、係合ピン１２５Ｚのシャフト３１Ｚからの張り出し量は、弁体部３２のシャフト３１Ｚからの張り出し量以下であることが好ましい。これにより、筒形ボディ２０Ｚに対する基端側からの弁部材３０Ｚの挿入及び取り外しが容易となる。また、バルブ１０Ｚでは、流体流路１１のうち第１環状突部２１と先端側小径部１３０の間の部分が、弁室１３となっている。
【手続補正１１】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１７】
2020194561.tif 000021
【国際調査報告】
2020194561.tif 000022
2020194561.tif 000023