(57)【要約】  アンテナの外装のデザイン性を保ちつつ、アンテナの利得の低下を抑制することが可能な技術について提案する。第１の無線信号を送信または受信する第１のスロットアンテナと、前記第１のスロットアンテナに給電を行う第１の給電素子と、偏波方向が前記第１の無線信号の偏波方向と直交する第２の無線信号を送信または受信する第２のスロットアンテナと、前記第２のスロットアンテナに給電を行う第２の給電素子と、を備える、アンテナモジュールと、第１のスロットと、長手方向が前記第１のスロットの長手方向と直交する第２のスロットと、を備える、メタルプレートと、を有する、アンテナ装置が提供される。
2020095436.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の無線信号を送信または受信する第１のスロットアンテナと、  前記第１のスロットアンテナに給電を行う第１の給電素子と、  偏波方向が前記第１の無線信号の偏波方向と直交する第２の無線信号を送信または受信する第２のスロットアンテナと、  前記第２のスロットアンテナに給電を行う第２の給電素子と、  を備える、アンテナモジュールと、  第１のスロットと、  長手方向が前記第１のスロットの長手方向と直交する第２のスロットと、  を備える、メタルプレートと、  を有する、アンテナ装置。
【請求項２】
前記アンテナモジュールには、シールドが取り付けられている、  請求項１に記載のアンテナ装置。
【請求項３】
前記シールドには、１または複数の穴が設けられている、  請求項２に記載のアンテナ装置。
【請求項４】
前記シールドには、スピーカまたはマイクロフォンが接続されている、  請求項３に記載のアンテナ装置。
【請求項５】
前記シールドは、前記アンテナモジュールのうち前記第１のスロットアンテナおよび前記第２のスロットアンテナそれぞれのスロットが設けられた第１の基板と反対側に位置する第２の基板に取り付けられている、  請求項３に記載のアンテナ装置。
【請求項６】
前記第２の基板には、前記シールドに設けられた前記穴に対向する領域を含むように穴部が設けられている、  請求項５に記載のアンテナ装置。
【請求項７】
前記アンテナモジュールは、前記第１の基板と前記第２の基板との間に誘電体を備える第３の基板を有し、  前記第１の無線信号および前記第２の無線信号それぞれの偏波方向への前記穴のサイズは、前記第１の無線信号および前記第２の無線信号の波長の略１／４である、  請求項５に記載のアンテナ装置。
【請求項８】
前記第１のスロットは、二つの前記第２のスロットの間に位置している、  請求項１に記載のアンテナ装置。
【請求項９】
前記第１のスロットアンテナおよび前記第２のスロットアンテナそれぞれのスロットの長手方向のサイズは、前記第１の無線信号および前記第２の無線信号の波長の略１／２である、  請求項１に記載のアンテナ装置。
【請求項１０】
前記第１のスロットの短辺方向は、前記第１の無線信号の偏波方向と略一致し、  前記第２のスロットの短辺方向は、前記第２の無線信号の偏波方向と略一致する、  請求項１に記載のアンテナ装置。
【請求項１１】
前記メタルプレートは、前記アンテナモジュールを収容する所定の筐体の少なくとも一部を構成する、  請求項１に記載のアンテナ装置。
【請求項１２】
前記第１のスロットと前記第２のスロットとの間隔は、前記第１の無線信号および前記第２の無線信号の波長の略１／２である、  請求項１に記載のアンテナ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  本開示は、アンテナ装置に関する。
【背景技術】
【０００２】  ＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａ（Advanced）と呼ばれる通信規格に基づく移動体通信システムにおいては、主に、７００ＭＨｚ〜３．５ＧＨｚ前後の極超短波と呼ばれる周波数の無線信号が通信に利用されている。【０００３】  また、上記通信規格のような極超短波を利用した通信では、所謂ＭＩＭＯ（Multiple−Input  and  Multiple−Output）と呼ばれる技術を採用することで、フェージング環境下においても、直接波に加えて反射波を信号の送受信に利用して通信性能をより向上させることが可能となる。ＭＩＭＯでは、複数のアンテナを使用することとなるため、スマートフォン等のような移動体通信の端末装置に対して、複数のアンテナをより好適な態様で配設する手法についても各種検討されている。【０００４】  また、近年では、ＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａに続く第５世代（５Ｇ）移動体通信システムについて各種検討がされている。例えば、同移動体通信システムでは、２８ＧＨｚや３９ＧＨｚといったミリ波と呼ばれる周波数の無線信号（以下、単に「ミリ波」とも称する）を利用した通信の利用が検討されている。【０００５】  ミリ波は、極超短波に比べて伝送される情報の量を増加させることが可能となる一方で、直進性が高く伝搬ロスや反射損失が増大する傾向にある。そのため、ミリ波を利用した無線通信においては、反射波と比較し直接波が通信特性に寄与する。このような特性から、５Ｇの移動体通信システムにおいては、偏波方向が互いに異なる複数の偏波（例えば、水平偏波及び垂直偏波）を利用してＭＩＭＯを実現する、偏波ＭＩＭＯと呼ばれる技術の導入も検討されている。【０００６】  ところで、一般的にはミリ波は空間減衰が比較的大きく、ミリ波を通信に利用する場合には、利得の高いアンテナが求められる傾向にある。このような要求を実現するために、所謂ビームフォーミングと呼ばれる技術が利用される場合がある。具体的には、ビームフォーミングによりアンテナのビーム幅を制御し、ビームの指向性を向上させることで、アンテナの利得をより向上させることが可能となる。このような制御を実現可能なアンテナ方式の一例として、パッチアレイアンテナが挙げられる。例えば、特許文献１には、パッチアレイアンテナの一例が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００５−７２６５３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】  一方で、近年では、デザイン性を保つためにアンテナの外装にメタルが用いられることがある。しかし、ミリ波はセンチ波などと比較して波長が短いために外装のメタルによって反射されやすく、外装外部への放射が妨げられやすい。したがって、外装にメタルが用いられる場合には、所望の利得を得ることが困難な場合がある。特に、アレイアンテナが用いられる場合には、アンテナアレイによって放射されたミリ波の反射が大きく、所望の利得を得ることが困難となりやすい。【０００９】  そこで、本開示では、アンテナの外装のデザイン性を保ちつつ、アンテナの利得の低下を抑制することが可能な技術について提案する。
【課題を解決するための手段】
【００１０】  本開示によれば、第１の無線信号を送信または受信する第１のスロットアンテナと、前記第１のスロットアンテナに給電を行う第１の給電素子と、偏波方向が前記第１の無線信号の偏波方向と直交する第２の無線信号を送信または受信する第２のスロットアンテナと、前記第２のスロットアンテナに給電を行う第２の給電素子と、を備える、アンテナモジュールと、第１のスロットと、長手方向が前記第１のスロットの長手方向と直交する第２のスロットと、を備える、メタルプレートと、を有する、アンテナ装置が提供される。
【発明の効果】
【００１１】  以上説明したように本開示によれば、アンテナの外装にメタルが用いられる場合においても、アンテナの利得の低下を抑制することが可能な技術が提供される。【００１２】  なお、上記の効果は必ずしも限定的なものではなく、上記の効果とともに、または上記の効果に代えて、本明細書に示されたいずれかの効果、または本明細書から把握され得る他の効果が奏されてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】筐体の種類ごとの特徴について説明するための図である。
【図２】筐体に設けられている穴を電波の伝搬路として利用する例を説明するための図である。
【図３】筐体に設けられている穴を電波の伝搬路として利用する例を説明するための図である。
【図４】本開示の第１の実施形態に係るアンテナモジュールの側面図である。
【図５】内層を背面側から見た図である。
【図６】内層を背面側から見た図である。
【図７】背面側層を背面側から見た図である。
【図８】本開示の第１の実施形態に係るアンテナ装置の分解斜視図である。
【図９】同実施形態に係るアンテナ装置による電波の放射パターンのシミュレーション結果の例を示す図である。
【図１０】同実施形態に係るアンテナ装置による電波の放射パターンのシミュレーション結果の例を示す図である。
【図１１】同実施形態の変形例に係るアンテナモジュールの側面図である。
【図１２】背面側層を背面側から見た図である。
【図１３】アンテナモジュールのシールドとその周辺部分を拡大した図である。
【図１４】同実施形態の変形例に係るアンテナモジュールのスロットアンテナによる電波の放射パターンのシミュレーション結果の例を示す図である。
【図１５】本開示の第２の実施形態に係るアンテナモジュールの側面図である。
【図１６】前面側層を背面側から見た図である。
【図１７】内層を背面側から見た図である。
【図１８】背面側層を背面側から見た図である。
【図１９】本開示の第２の実施形態に係るアンテナ装置を背面側から見た図である。
【図２０】同実施形態に係るアンテナ装置を斜め後方から見た図である。
【図２１】同実施形態に係るアンテナ装置を前面側から見た図である。
【図２２】同実施形態に係るアンテナ装置においてメタルプレートのスロット間隔を誘電体内波長の略１／４波長とした場合のスロットごとの周波数とリターンロスとの関係のシミュレーション結果を示す図である。
【図２３】同実施形態に係るアンテナ装置においてメタルプレートのスロット間隔を誘電体内波長の略１／４波長とした場合の放射パターンのシミュレーション結果の例を示す図である。
【図２４】同実施形態に係るアンテナ装置においてメタルプレートのスロット間隔を誘電体内波長の略１／４波長とした場合の放射パターンのシミュレーション結果の例を示す図である。
【図２５】同実施形態に係るアンテナ装置においてメタルプレートのスロット間隔を誘電体内波長の略１／４波長とした場合の放射パターンのシミュレーション結果の例を示す図である。
【図２６】同実施形態に係るアンテナ装置においてメタルプレートのスロット間隔を誘電体内波長の略１／２波長とした場合のスロットごとの周波数とリターンロスとの関係のシミュレーション結果を示す図である。
【図２７】同実施形態に係るアンテナ装置においてメタルプレートのスロット間隔を誘電体内波の略１／２波長とした場合の放射パターンのシミュレーション結果の例を示す図である。
【図２８】同実施形態に係るアンテナ装置においてメタルプレートのスロット間隔を誘電体内波の略１／２波長とした場合の放射パターンのシミュレーション結果の例を示す図である。
【図２９】同実施形態に係るアンテナ装置においてメタルプレートのスロット間隔を誘電体内波の略１／２波長とした場合の放射パターンのシミュレーション結果の例を示す図である。
【図３０】本開示の第３の実施形態に係るアンテナ装置を背面側から見た図である。
【図３１】図３０の部分拡大図である。
【図３２】本開示の第３の実施形態に係るアンテナ装置を前面側から見た図である。
【図３３】本開示の第３の実施形態に係るアンテナ装置におけるスロットごとの周波数とリターンロスとの関係のシミュレーション結果を示す図である。
【図３４】同実施形態に係るアンテナ装置における水平偏波の放射パターンのシミュレーション結果の例を示す図である。
【図３５】同実施形態に係るアンテナ装置における水平偏波の放射パターンのシミュレーション結果の例を示す図である。
【図３６】同実施形態に係るアンテナ装置における水平偏波の放射パターンのシミュレーション結果の例を示す図である。
【図３７】同実施形態に係るアンテナ装置における垂直偏波の放射パターンのシミュレーション結果の例を示す図である。
【図３８】同実施形態に係るアンテナ装置における垂直偏波の放射パターンのシミュレーション結果の例を示す図である。
【図３９】同実施形態に係るアンテナ装置における垂直偏波の放射パターンのシミュレーション結果の例を示す図である。
【図４０】同実施形態に係るアンテナ装置の変形例について説明するための図である。
【図４１】シールドに穴が設けられたアンテナモジュールを斜め後方から見た拡大図である。
【図４２】シールドに穴が設けられたアンテナモジュールを背面側から見た図である。
【図４３】シールドに穴が設けられたアンテナモジュールを斜め前方から見た拡大図である。図４４は、二つのシールドそれぞれの背面側の面にスピーカボックスおよびマイクロフォンが接続された例を示す図である。
【図４４】二つのシールドそれぞれの背面側の面にスピーカボックスおよびマイクロフォンが接続された例を示す図である。
【図４５】本開示の実施形態に係るアンテナ装置が音楽再生装置に適用される例を示す図である。
【図４６】本開示の実施形態に係るアンテナ装置がカメラに適用される例を示す図である。
【図４７】本開示の実施形態に係るアンテナ装置がテレビジョン装置に適用される例を示す図である。
【図４８】本開示の実施形態に係るアンテナ装置がカメラに適用される他の例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】  以下に添付図面を参照しながら、本開示の好適な実施の形態について詳細に説明する。なお、本明細書及び図面において、実質的に同一の機能構成を有する構成要素については、同一の符号を付することにより重複説明を省略する。
【００１５】  なお、説明は以下の順序で行うものとする。  ０．概要  １．第１の実施形態    １．１．アンテナモジュールの構成    １．２．アンテナ装置の構成    １．３．アンテナ装置に関する検討    １．４．変形例  ２．第２の実施形態    ２．１．アンテナモジュールの構成    ２．２．アンテナ装置の構成    ２．３．アンテナ装置に関する検討  ３．第３の実施形態    ３．１．アンテナ装置の構成    ３．２．アンテナ装置に関する検討    ３．３．変形例  ４．音孔との共用  ５．応用例  ６．むすび
【００１６】  ＜＜０．概要＞＞  まず、本開示の実施形態の概要について説明する。アンテナの外装（アンテナを収容する筐体）の種類には様々な種類が想定される。そこで、図１を参照しながら、アンテナを収容する筐体の種類ごとの特徴について説明する。なお、本開示の実施形態では、アンテナによって送信または受信される無線信号としてミリ波が用いられる場合が特に好適である。しかし、アンテナによって送信または受信される無線信号として用いられる電波の種類はミリ波に限定されない。
【００１７】  図１は、筐体の種類ごとの特徴について説明するための図である。図１を参照すると、「樹脂モデル」「メタルモデル」「一部メタル削除」それぞれの特徴（長所および短所）が示されている。「樹脂モデル」は、筐体が樹脂（樹脂筐体２３１）によって構成される場合を示している。筐体が樹脂によって構成される場合には、アンテナによって放射された電波が樹脂によって反射されにくいため、アンテナによる電波の放射特性に大きな劣化がないと考えられる（長所）。しかし、筐体が樹脂によって構成される場合には、樹脂によって筐体のデザインを行う必要がある（短所）。
【００１８】  「メタルモデル」は、筐体がメタル（金属部材２３２）によって構成される場合を示している。筐体がメタルによって構成される場合には、メタルによる筐体のデザインを維持することはできる（長所）。しかし、筐体がメタルによって構成される場合には、（例えば、ミリ波はセンチ波などと比較して波長が短いために）電波の放射方向にメタルがある場合、メタルによって電波が反射されやすく、筐体外部に電波が放射されにくい（短所）。したがって、筐体がメタルによって構成される場合には、メタルがアンテナの放射方向を覆い隠すとき、所望の利得を得ることが困難な場合がある。
【００１９】  「一部メタル削除」は、筐体がメタル（金属部材２３２）によって構成されるが電波の放射方向にあるメタル部分に切り欠きが設けられる場合を示している。電波の放射方向にあるメタル部分に切り欠きが設けられる場合には、アンテナによって放射された電波がメタルによって反射されにくいため、アンテナによる電波の放射特性にはさほど影響はないと考えられる（長所）。しかし、筐体のメタルに切り欠きが設けられれば、筐体のデザイン性が低下してしまう可能性がある（短所）。
【００２０】  以上のような状況を鑑み、本開示では、アンテナを収容する筐体のデザイン性を保ちつつ、アンテナの利得の低下を抑制することが可能な技術について提案する。具体的には、筐体に設けられた切り欠きの代わりに筐体に設けられている穴を電波の伝搬路として利用する。これによって、筐体のデザイン性が保たれる上に、穴から電波が放射されやすくなるためにアンテナの利得の低下も抑制される。
【００２１】  図２および図３は、筐体に設けられている穴を電波の伝搬路として利用する例を説明するための図である。図２を参照すると、通信端末１ａ（スマートフォンなど）の筐体２０ａに穴２１１および穴２１２が設けられている。また、図３を参照すると、通信端末１ｂ（スマートフォンなど）の筐体２０ｂに二つの穴２１１と二つの穴２１２が設けられている。これらの穴２１１は、筐体内部のスピーカから出力された音の筐体外部への伝搬路として利用される。一方、穴２１２は、筐体内部のマイクロフォンに入力される筐体外部からの音の伝搬路として利用される。
【００２２】  本開示の実施形態では、これらの筐体に設けられている穴を電波の伝搬路として利用する。ただし、図２および図３に示した各例は、筐体に設けられている穴を電波の伝搬路として利用する一例に過ぎない。したがって、本開示の実施形態においては、筐体に設けられている他の穴（例えば、筐体内部から筐体外部に向けて発散される熱の伝搬路として利用される穴など）が電波の伝搬路として利用されてもよい。
【００２３】  以上、本開示の実施形態の概要について説明した。
【００２４】  ＜＜１．第１の実施形態＞＞  続いて、本開示の第１の実施形態について説明する。なお、本開示の第１の実施形態に係るアンテナ装置は、アンテナモジュールおよびメタルプレートを有する。メタルプレートは所定の筐体の少なくとも一部を構成しており、アンテナモジュールは、筐体に収容される。本開示の第１の実施形態では、アンテナ装置がスマートフォンなどの通信端末に搭載される場合を主に想定する（すなわち、メタルプレートは、少なくとも通信端末の筐体の一部を構成している）。しかし、アンテナ装置が搭載される端末の種類は限定されない。
【００２５】  以下の説明では、通信端末を構成する外観面のうち、画面が設けられている面を便宜上「前面」と称し、通信端末を構成する外観面のうち前面と反対側の面を「背面」と称する場合がある。また、以下の説明では、通信端末の内部を基準として「前面」が存在する側を「前面側」と称し、通信端末の内部を基準として「背面」が存在する側を「背面側」と称することがある。以下では、先にアンテナモジュールについて主に説明し、続いてメタルプレートについて説明する。
【００２６】    ＜１．１．アンテナモジュールの構成＞  図４〜図７を参照しながら、本開示の第１の実施形態に係るアンテナモジュールの構成例について説明する。図４は、本開示の第１の実施形態に係るアンテナモジュールの側面図である。図４に示すように、本開示の第１の実施形態に係るアンテナモジュール１０Ａは、３層基板（前面側層１１０Ａ、内層１３０Ａ、背面側層１５０Ａ）を含んで構成されている。しかし、アンテナモジュール１０Ａは、必ずしも３層基板を含んで構成されていなくてもよく、多層基板を含んで構成されていればよい。背面側層１５０Ａの背面側の面には、ＲＦＩＣ（Radio Frequency Integrated Circuit）１５１が取り付けられている。
【００２７】  図５は、前面側層１１０Ａを背面側から見た図である。図５に示すように、前面側層１１０Ａ（第１の基板）は、スロット１１２およびビア１１４を備える。図６は、内層１３０Ａを背面側から見た図である。図６に示すように、内層１３０Ａ（第３の基板）は、内層ライン１３２、ストリップライン（給電素子）１３３、ビア１３４、ＧＮＤ切り欠き部１３５を備える。図７は、背面側層１５０Ａを背面側から見た図である。図７に示すように、背面側層１５０Ａ（第２の基板）は、ＲＦＩＣ１５１、穴部１５２およびビア１５４を備える。
【００２８】  ＲＦＩＣ１５１は、アンテナスロットによって受信された無線信号を処理する集積回路である。また、ＲＦＩＣ１５１は、アンテナスロットによって送信される無線信号を処理する集積回路である。このとき、ＲＦＩＣ１５１は、送信される無線信号のもとになる電力を内層１３０Ａの給電点１３１に対して供給する。
【００２９】  穴部１５２は、ＧＮＤ切り欠き部１３５に対向する領域に設けられた貫通穴である。
【００３０】  ビア１５４は、内層１３０Ａのビア１３４と接続されることによって、背面側層１５０ＡのＧＮＤ（グランド）を電気的に安定させる。ビア１５４の個数は特に限定されないが、隣接するビア同士の間隔は、スロットアンテナによって送信または受信される無線信号の波長λの１／４以下であるのが望ましい。
【００３１】  ＧＮＤ切り欠き部１３５は、内層１３０Ａの穴に形成されている。給電点１３１は、背面側層１５０ＡのＲＦＩＣ１５１から電力の供給を受けると、内層ライン１３２に電力を供給する。内層ライン１３２は、ＧＮＤ切り欠き部１３５の前面側の面に設けられており、給電点１３１から電力が供給されると、ストリップライン１３３に電力を伝達する。ストリップライン１３３は、ＧＮＤ切り欠き部１３５の前面側の面に設けられており、内層ライン１３２から電力が伝達されると、内層ライン１３２から伝達された電力に基づいて、前面側層１１０Ａのスロット１１２に給電を行う。
【００３２】  ビア１３４は、前面側層１１０Ａのビア１１４および背面側層１５０Ａのビア１５４と接続されることによって、内層１３０ＡのＧＮＤ（グランド）を電気的に安定させる。背面側層１５０Ａのビア１５４と同様に、ビア１３４の個数は特に限定されないが、隣接するビア同士の間隔は、スロットアンテナによって送信または受信される無線信号の波長λの１／４以下であるのが望ましい。
【００３３】  スロット１１２は、長尺状の貫通穴によって形成されており、スロットアンテナを構成する。長尺状の貫通穴は、二つの長辺および二つの短辺によって囲まれている。長辺のサイズは、スロット長に相当し、短辺のサイズは、スロット幅に相当する。長辺方向は、スロット１１２の長手方向に相当し、短辺方向は、スロット１１２の短手方向に相当する。スロット１１２は、内層１３０Ａのストリップライン１３３から給電を受けると、給電に基づいて電波を放射する（無線信号を送信する）。
【００３４】  ビア１１４は、内層１３０Ａのビア１３４と接続されることによって、前面側層１１０ＡのＧＮＤ（グランド）を電気的に安定させる。背面側層１５０Ａのビア１５４と同様に、ビア１１４の個数は特に限定されないが、隣接するビア同士の間隔は、スロットアンテナによって送信または受信される無線信号の波長λの１／４以下であるのが望ましい。
【００３５】  以上、図４〜図７を参照しながら、本開示の第１の実施形態に係るアンテナモジュール１０Ａの構成例について説明した。
【００３６】    ＜１．２．アンテナ装置の構成＞  続いて、図８を参照しながら、本開示の第１の実施形態に係るアンテナ装置の構成例について説明する。図８は、本開示の第１の実施形態に係るアンテナ装置の分解斜視図である。図８に示すように、本開示の第１の実施形態に係るアンテナ装置は、アンテナモジュール１０Ａとメタルプレート２０Ａとを有する。アンテナモジュール１０Ａは、メタルプレート２０Ａの内側に取り付けられる。このとき、アンテナ特性の劣化抑制のため、アンテナモジュール１０ＡのＧＮＤ（グランド）とメタルプレート２０Ａとは確実に接続されるのが望ましい。メタルプレート２０Ａは、所定の筐体の少なくとも一部を構成し得る。メタルプレート２０Ａは、スロット２１０を備えている。
【００３７】  スロット２１０は、長尺状の貫通穴によって形成されている。長尺状の貫通穴は、二つの長辺および二つの短辺によって囲まれている。長辺のサイズは、スロット長に相当し、短辺のサイズは、スロット幅に相当する。長辺方向は、スロット２１０の長手方向に相当し、短辺方向は、スロット２１０の短手方向に相当する。スロット１１２は、アンテナモジュール１０Ａのスロット１１２から放射された電波（送信された無線信号）の伝搬路となる。
【００３８】  以上に説明したように、本開示の第１の実施形態に係るアンテナ装置によれば、筐体に設けられているスロット２１０を、アンテナモジュール１０Ａのスロット１１２から放射された電波（送信された無線信号）の伝搬路として利用する。これによって、筐体のデザイン性が保たれる上に、スロット２１０から電波が放射されやすくなるために（無線信号が送信されやすくなるために）アンテナの利得の低下も抑制される。
【００３９】  なお、スロット２１０がアンテナモジュール１０Ａのスロット１１２から放射された電波（送信された無線信号）の伝搬路として効果的に機能するためには、スロット２１０は、アンテナモジュール１０Ａのスロット１１２と対向する位置に設けられるのが望ましい。しかし、スロット２１０の位置は限定されない。同様の観点から、スロット２１０の長手方向の長さは、アンテナモジュール１０Ａのスロット１１２の長手方向の長さと略一致するのが望ましい。しかし、スロット２１０の向きは限定されない。
【００４０】  以上、図８を参照しながら、本開示の第１の実施形態に係るアンテナ装置の構成例について説明した。
【００４１】    ＜１．３．アンテナ装置に関する検討＞  以下では、図９および図１０を参照しながら、本開示の第１の実施形態に係るアンテナ装置に関する検討を行う。より具体的には、本開示の第１の実施形態に係るアンテナ装置に改善の余地があるか検討する。
【００４２】  図９および図１０は、本開示の第１の実施形態に係るアンテナ装置による電波の放射パターンのシミュレーション結果の例を示す図である。特に、図９に示した例は、斜め前方からアンテナ装置を見た場合におけるシミュレーション結果であり、図１０に示した例は、側面側からアンテナ装置を見た場合におけるシミュレーション結果である。図９および図１０に示された例では、ゲインが大きい領域ほど濃い色によって示されている。
【００４３】  図９および図１０に示したシミュレーション結果を参照すると、本開示の第１の実施形態に係るアンテナ装置からは、前面側と背面側の双方に対して電波が放射されてしまっていることが把握される。しかし、上記したような、ビームフォーミングによりアンテナのビーム幅を制御し、ビームの指向性を向上させることでアンテナの利得をより向上させることを可能にするという観点から、アンテナの指向性を一方向にすることが要求される。したがって、「第１の改善点」として、アンテナ装置から背面側への電波の放射は抑制されるのが望ましい（すなわち、アンテナ装置から前面側への電波の放射が増加するのが望ましい）。
【００４４】  さらに、上記では、スロットアンテナが１つ設けられる場合について主に説明した。しかし、第５世代（５Ｇ）移動体通信システムなどにおいては、アンテナによるビームフォーミングが可能であることが要求される。ビームフォーミングを実現可能なアンテナ方式としては複数のアンテナがアレイ化されたアレイアンテナが用いられるのが好適である。複数のアンテナがアレイ化される場合には、アンテナによる占有スペースが大きくなりやすい。そこで、「第２の改善点」として、アンテナアレイが利用される場合には、省スペース化が実現可能なアンテナ配列が求められる。
【００４５】  以上、図９および図１０を参照しながら、本開示の第１の実施形態に係るアンテナ装置に関する検討を行った。以下では、上記した「第１の改善点」を改善したアンテナ装置として、本開示の第１の実施形態の変形例に係るアンテナ装置について説明し、上記した「第２の改善点」を改善したアンテナ装置として、本開示の第２の実施形態に係るアンテナ装置について説明する。
【００４６】    ＜１．４．変形例＞  続いて、図１１〜図１４を参照しながら、本開示の第１の実施形態の変形例に係るアンテナ装置について説明する。
【００４７】  図１１は、本開示の第１の実施形態の変形例に係るアンテナモジュールの側面図である。図１１に示すように、本開示の第１の実施形態の変形例に係るアンテナモジュール１０Ａには、シールド１６０が取り付けられている。図１１を参照すると、シールド１６０の厚みがｄ５として示されている。シールド１６０の厚みｄ５については、ｄ１〜ｄ４（図１３）とともに後に説明する。
【００４８】  その他に関して、本開示の第１の実施形態の変形例に係るアンテナモジュール１０Ａは、本開示の第１の実施形態に係るアンテナモジュール１０Ａと同様である。したがって、本開示の第１の実施形態の変形例に係るアンテナモジュール１０Ａの詳細な構成についての説明は省略する。
【００４９】  図１２は、背面側層１５０Ａを背面側から見た図である。本開示の第１の実施形態と同様に、背面側層１５０Ａ（第２の基板）は、ＲＦＩＣ１５１、穴部１５２およびビア１５４を備える。しかし、本開示の第１の実施形態の変形例では、（スロット１１２が設けられた前面側層１１０Ａとは反対側に位置する）背面側層１５０Ａの背面側にシールド１６０が取り付けられている。シールド１６０の材質は典型的には金属であってよいが、導電性の高い導体であればよい。例えば、図１２に示したように、シールド１６０は、穴部１５２に対向する位置に取り付けられればよい。シールド１６０が取り付けられる際には、基板ＧＮＤに電気的に接続されるのが望ましい。
【００５０】  図１３は、アンテナモジュール１０Ａのシールド１６０とその周辺部分を拡大した図である。図１３に示したように、スロット１１２の長手方向のサイズｄ１は、スロットアンテナによって送信または受信される無線信号の波長λの略１／２（波長λの略半波長）であるのが望ましい。かかる条件が満たされる場合には、スロットでの共振によってより大きな電波が放射されることが期待される。また、スロット１１２の短手方向のサイズｄ２は、１ｍｍ前後であるのが望ましいが、所望の帯域幅に応じて適宜に調整されてよい。例えば、より狭い帯域幅を得るにはサイズｄ２は大きくされればよい。
【００５１】  スロット１１２の長手方向と略平行な方向への穴部１５２のサイズｄ３は、（穴部１５２はＧＮＤ切り欠き部１３５を基準としてストリップライン１３３の反対側にあるため）スロットアンテナによって送信または受信される無線信号の波長λの略１／２（波長λの略半波長）＋αであるのが望ましい。これによって、穴部１５２での共振の可能性が抑制される。αの大きさは適宜に調整されればよい。
【００５２】  スロット１１２の短手方向と略平行な方向への穴部１５２のサイズｄ４は、（穴部１５２はＧＮＤ切り欠き部１３５を基準としてストリップライン１３３の反対側にあるため）スロットアンテナによって送信または受信される無線信号の誘電体内波長λｄの略１／２（誘電体内波長λｄの略半波長）以下であるのが望ましい。これによって、穴部１５２での共振の可能性が抑制される。
【００５３】  シールド１６０の厚みｄ５は、（シールド１６０はＧＮＤ切り欠き部１３５を基準としてストリップライン１３３の反対側にあるため）スロットアンテナによって送信または受信される無線信号の誘電体内波長λｄの略１／４（誘電体内波長λｄの略１／４波長）以下であるのが望ましい。例えば、シールド１６０の厚みｄ５を誘電体内波長λｄの略１倍または略１／２としてしまうと背面側への放射が大きくなってしまうが、シールド１６０の厚みｄ５を誘電体内波長λｄの略１／４にすることによって、背面側への放射を小さくして通信品質の劣化の可能性が抑制される。
【００５４】  以上に説明したように、アンテナモジュール１０Ａにシールド１６０が取り付けられることによって、アンテナ装置から背面側への電波の放射が抑制されることが期待される（すなわち、アンテナ装置から前面側への電波の放射が増加することが期待される）。
【００５５】  図１４は、本開示の第１の実施形態の変形例に係るアンテナモジュール１０Ａのスロットアンテナによる電波の放射パターンのシミュレーション結果の例を示す図である。特に、図１４に示した例には、上段にシールド無しの場合におけるシミュレーション結果が示され、下段にシールド有りの場合におけるシミュレーション結果が示されている。
【００５６】  上段および下段それぞれには、側面側からアンテナモジュール１０Ａを見た場合におけるシミュレーション結果（Ｓｉｄｅ  ｖｉｅｗ）、前面側からアンテナモジュール１０Ａを見た場合におけるシミュレーション結果（Ｆｒｏｎｔ  ｖｉｅｗ）、および、斜め前方からアンテナモジュール１０Ａを見た場合におけるシミュレーション結果（Ｓｋｅｗ  ｖｉｅｗ）が示されている。図９および図１０に示された例と同様に、図１４においても、ゲインが大きい領域ほど濃い色によって示されている。
【００５７】  図１４に示したシミュレーション結果を参照すると、シールド有りの場合には（下段）、シールド無しの場合（上段）と比較して、アンテナ装置から背面側への電波の放射が抑制されているのが把握される（すなわち、アンテナ装置から前面側への電波の放射が増加しているのが把握される）。ゲインのピーク同士を比較すると、シールド無しの場合には（上段）、ゲインのピークが４．３ｄＢであるのに対し、シールド有りの場合（下段）には、ゲインのピークが５．５ｄＢまで増加している。
【００５８】  以上、図１１〜図１４を参照しながら、本開示の第１の実施形態の変形例に係るアンテナ装置について説明した。
【００５９】  ＜＜２．第２の実施形態＞＞  続いて、本開示の第２の実施形態について説明する。
【００６０】    ＜２．１．アンテナモジュールの構成＞  図１５〜図１８を参照しながら、本開示の第２の実施形態に係るアンテナモジュールの構成例について説明する。
【００６１】  図１５は、本開示の第２の実施形態に係るアンテナモジュールの側面図である。図１５に示すように、本開示の第２の実施形態に係るアンテナモジュール１０Ｂは、３層基板（前面側層１１０Ｂ、内層１３０Ｂ、背面側層１５０Ｂ）を含んで構成されている。本開示の第１の実施形態と同様に、アンテナモジュール１０Ｂは、必ずしも３層基板を含んで構成されていなくてもよく、多層基板を用いて構成されていればよい。また、本開示の第１の実施形態と同様に、背面側層１５０Ｂの背面側の面には、ＲＦＩＣ１５１が取り付けられている。しかし、本開示の第１の実施形態とは異なり、アンテナモジュール１０Ｂには、二つのシールド１６０が取り付けられている。
【００６２】  図１６は、前面側層１１０Ｂを背面側から見た図である。図１６に示すように、前面側層１１０Ｂ（第１の基板）は、１つのスロットではなく複数のスロット（スロット１１２ａ〜１１２ｄ）を備える点において、本開示の第１の実施形態に係る前面側層１１０Ａと異なる。本開示の第２の実施形態においては、スロットの数が四つである場合を主に想定する。しかし、スロットの数は複数であれば特に限定されない。
【００６３】  複数のスロットアンテナをアレイ化する場合には、複数のスロットアンテナによって送信または受信される無線信号の偏波方向を略一致させるのが望ましい。また、複数のスロットそれぞれの向きは、スロットの短辺方向が無線信号の偏波方向と略一致するように設定されるのが望ましい。そこで、複数のスロットは、それぞれの向きが略一致するように配列されるのが望ましい。図１６を参照すると、複数のスロット（スロット１１２ａ〜１１２ｄ）は、それぞれの向きが（第１の無線信号の偏波方向が垂直方向であるため）水平方向に略一致するように配列されている。しかし、複数のスロット（スロット１１２ａ〜１１２ｄ）それぞれの向きは水平方向に限定されない。
【００６４】  そして、上記したように、省スペース化を実現するためには、複数のスロットは所定の間隔（スロット間隔）ずつ離間して順に配列されるのが望ましい。図１６を参照すると、複数のスロット（スロット１１２ａ〜１１２ｄ）は所定の間隔（スロット間隔）ｄ６ずつ離間して順に配列されている。スロット間隔ｄ６は、スロットアンテナによって送信または受信される第１の無線信号の波長λの略１／２（波長λの略半波長）であるのが望ましい。
【００６５】  図１７は、内層１３０Ｂを背面側から見た図である。図１７に示すように、内層１３０Ｂ（第３の基板）は、複数のスロットそれぞれに対して、給電点１３１およびストリップライン（第１の給電素子）１３３が設けられている点において、本開示の第１の実施形態に係る内層１３０Ａと異なる。具体的には、スロット１１２ａに対して、給電点１３１ａおよびストリップライン１３３ａが設けられており、スロット１１２ｂに対して、給電点１３１ｂおよびストリップライン１３３ｂが設けられており、スロット１１２ｃに対して、給電点１３１ｃおよびストリップライン１３３ｃが設けられており、スロット１１２ｄに対して、給電点１３１ｄおよびストリップライン１３３ｄが設けられている。
【００６６】  また、図１７に示すように、内層１３０Ｂ（第３の基板）は、二つのストリップライン（第１の給電素子）に対して一つのＧＮＤ切り欠き部１３５が設けられている点において、本開示の第１の実施形態に係る内層１３０Ａと異なる。具体的には、ストリップライン１３３ａおよび１３３ｂに対して、ＧＮＤ切り欠き部１３５が一つ設けられており、ストリップライン１３３ｃおよび１３３ｄに対して、ＧＮＤ切り欠き部１３５が一つ設けられている。二つのＧＮＤ切り欠き部１３５は、内層１３０Ｂの各穴に形成されている。なお、ＧＮＤ切り欠き部１３５の数は特に限定されない。
【００６７】  給電点１３１ａは、背面側層１５０ＢのＲＦＩＣ１５１から電力の供給を受けると、内層ラインを介してストリップライン１３３ａに電力を伝達する。ストリップライン１３３ａは、対応するＧＮＤ切り欠き部１３５の前面側の面に設けられており、給電点１３１ａから内層ラインを介して電力が伝達されると、その電力に基づいて、前面側層１１０Ｂのスロット１１２ａに給電を行う。
【００６８】  給電点１３１ｂは、背面側層１５０ＢのＲＦＩＣ１５１から電力の供給を受けると、内層ラインを介してストリップライン１３３ｂに電力を伝達する。ストリップライン１３３ｂは、対応するＧＮＤ切り欠き部１３５の前面側の面に設けられており、給電点１３１ｂから内層ラインを介して電力が伝達されると、その電力に基づいて、前面側層１１０Ｂのスロット１１２ｂに給電を行う。
【００６９】  給電点１３１ｃは、背面側層１５０ＢのＲＦＩＣ１５１から電力の供給を受けると、内層ラインを介してストリップライン１３３ｃに電力を伝達する。ストリップライン１３３ｃは、対応するＧＮＤ切り欠き部１３５の前面側の面に設けられており、給電点１３１ｃから内層ラインを介して電力が伝達されると、その電力に基づいて、前面側層１１０Ｂのスロット１１２ｃに給電を行う。
【００７０】  給電点１３１ｄは、背面側層１５０ＢのＲＦＩＣ１５１から電力の供給を受けると、内層ラインを介してストリップライン１３３ｄに電力を伝達する。ストリップライン１３３ｄは、対応するＧＮＤ切り欠き部１３５の前面側の面に設けられており、給電点１３１ｄから内層ラインを介して電力が伝達されると、その電力に基づいて、前面側層１１０Ｂのスロット１１２ｄに給電を行う。
【００７１】  図１８は、背面側層１５０Ｂを背面側から見た図である。図１８に示すように、背面側層１５０Ｂ（第２の基板）は、二つの穴部１５２を備える点において、本開示の第１の実施形態に係る背面側層１５０Ａと異なる。二つの穴部１５２それぞれは、対応するＧＮＤ切り欠き部１３５に対向する領域に設けられる。なお、ＧＮＤ切り欠き部１３５の数と同様に、穴部１５２の数も特に限定されない。ＲＦＩＣ１５１は、送信される第１の無線信号のもとになる電力を内層１３０Ｂの給電点１３１ａ〜１３１ｄに対して供給する。
【００７２】  さらに、図１８に示すように、背面側層１５０Ｂ（第２の基板）は、（スロット１１２が設けられた前面側層１１０Ｂとは反対側に位置する）背面側層１５０Ｂの背面側に二つのシールド１６０が取り付けられている。例えば、図１８に示したように、二つのシールド１６０それぞれは、穴部１５２に対向する位置に取り付けられればよい。なお、穴部１５２の数と同様に、シールド１６０の数も特に限定されない。
【００７３】  以上、図１５〜図１８を参照しながら、本開示の第２の実施形態に係るアンテナモジュール１０Ｂの構成例について説明した。
【００７４】    ＜２．２．アンテナ装置の構成＞  続いて、図１９〜図２１を参照しながら、本開示の第２の実施形態に係るアンテナ装置の構成例について説明する。図１９は、本開示の第２の実施形態に係るアンテナ装置を背面側から見た図である。図２０は、本開示の第２の実施形態に係るアンテナ装置を斜め後方から見た図である。図１９および図２０に示すように、本開示の第２の実施形態に係るアンテナ装置は、アンテナモジュール１０Ｂとメタルプレート２０Ｂとを有する。アンテナモジュール１０Ｂは、メタルプレート２０Ｂの内側に取り付けられる。このとき、アンテナ特性の劣化抑制のため、アンテナモジュール１０ＢのＧＮＤ（グランド）とメタルプレート２０Ｂとは確実に接続されるのが望ましい。
【００７５】  図２１は、本開示の第２の実施形態に係るアンテナ装置を前面側から見た図である。メタルプレート２０Ｂは、所定の筐体の少なくとも一部を構成し得る。メタルプレート２０Ｂは、スロット２１０ａ〜２１０ｄを備えている。
【００７６】  スロット２１０ａは、アンテナモジュール１０Ａのスロット１１２ａから放射された電力の伝搬路となる。同様に、スロット２１０ｂは、アンテナモジュール１０Ａのスロット１１２ｂから放射された電力の伝搬路となる。スロット２１０ｃは、アンテナモジュール１０Ａのスロット１１２ｃから放射された電力の伝搬路となる。スロット２１０ｄは、アンテナモジュール１０Ａのスロット１１２ｄから放射された電力の伝搬路となる。
【００７７】  より具体的には、スロット２１０ａの長手方向は、アンテナモジュール１０Ａのスロット１１２ａの長辺方向と略一致するのが望ましい。
【００７８】  同様に、スロット２１０ｂの長手方向は、スロット１１２ｂから放射された電波の偏波方向、および、スロット１１２ｂの長手方向と一致するのが望ましい。スロット２１０ｂの長手方向は、スロット１１２ｃの長手方向と一致するのが望ましい。スロット２１０ｄの長手方向は、スロット１１２ｄから放射された電力の偏波方向、および、スロット１１２ｄの長手方向と一致するのが望ましい。
【００７９】  以上に説明したように、本開示の第２の実施形態に係るアンテナ装置によれば、本開示の第１の実施形態に係るアンテナ装置と同様の効果が享受される。さらに、本開示の第２の実施形態に係るアンテナ装置においては、複数のスロットが所定の間隔（スロット間隔）ずつ離間して順に配列される。これによって、アンテナアレイが利用される場合において、省スペース化が実現され得る。
【００８０】    ＜２．３．アンテナ装置に関する検討＞  以下では、図２２〜図２９を参照しながら、本開示の第２の実施形態に係るアンテナ装置に関する検討を行う。具体的には、図２２〜図２５を用いて、本開示の第２の実施形態に係るアンテナ装置においてメタルプレート２０Ｂのスロット間隔を無線信号の誘電体内波長λｄの略１／４波長（＝１．７ｍｍ）とした場合のシミュレーション結果について説明する。続いて、図２６〜図２９を用いて、本開示の第２の実施形態に係るアンテナ装置においてメタルプレート２０Ｂのスロット間隔を無線信号の誘電体内波長λｄの略半波長（＝３．２ｍｍ）とした場合のシミュレーション結果について説明する。
【００８１】  図２２は、本開示の第２の実施形態に係るアンテナ装置においてメタルプレート２０Ｂのスロット間隔を誘電体内波長λｄの略１／４波長とした場合のスロットごとの周波数とリターンロスとの関係のシミュレーション結果を示す図である。図２２に示した例において、二点鎖線は、スロット１１２ａにおける反射特性（リターンロス）を示しており、一点鎖線は、スロット１１２ｂにおける反射特性（リターンロス）を示しており、実線は、スロット１１２ｃにおける反射特性（リターンロス）を示しており、破線は、スロット１１２ｄにおける反射特性（リターンロス）を示している。
【００８２】  リターンロスは、スロットから送信された無線信号の反射の度合いを示す値である。したがって、リターンロスが小さいほどアンテナ特性が良好であると判断され得る。図２２を参照すると、四つのスロット（スロット１１２ａ〜１１２ｄ）すべてにおいて、（ミリ波の周波数に相当する）３９ＧＨｚ付近でリターンロスが極小となっている。すなわち、図２２に示した例では、ミリ波を用いた通信においてアンテナ特性が良好であることが把握される。
【００８３】  図２３〜図２５は、本開示の第２の実施形態に係るアンテナ装置においてメタルプレート２０Ｂのスロット間隔を誘電体内波長λｄの略１／４波長とした場合の放射パターンのシミュレーション結果の例を示す図である。図２３〜図２５のいずれにおいても、スロット１１２ａ〜１１２ｄから送信される無線信号の周波数は３９ＧＨｚとなるように設定されており、側面側からアンテナモジュール１０Ｂを見た場合におけるシミュレーション結果が示されている。また、ゲインが大きい領域ほど濃い色によって示されている。
【００８４】  また、図２３〜図２５は、スロット１１２ａ〜１１２ｄそれぞれの給電位相を制御することによって、スロット１１２ａ〜１１２ｄのビーム方向を制御する例（ビームフォーミングを行う例）を示している。具体的に、図２３には、スロット１１２ａ〜１１２ｄそれぞれの給電位相の角度を「９０度、１８０度、２７０度、０度」とした例が示され、図２４には、スロット１１２ａ〜１１２ｄそれぞれの給電位相の角度を「１８０度、０度、１８０度、０度」とした例が示され、図２５では、スロット１１２ａ〜１１２ｄそれぞれの給電位相の角度を「−９０度、−１８０度、−２７０度、０度」とした例が示されている。
【００８５】  図２３〜図２５に示したシミュレーション結果を参照すると、本開示の第２の実施形態に係るアンテナ装置からは、ビーム方向がいずれの場合であっても背面側よりも前面側に対して強く電波が放射されていることが把握される。かかる現象は、アンテナモジュール１０Ｂにシールド１６０が取り付けられているため、シールド１６０によってアンテナ装置から背面側への電波の放射が抑制されたことに起因する。また、ビーム方向の制御も良好に行われている。なお、図２３〜図２５それぞれの例におけるゲインのピークは、「１０．３ｄＢ」「６．２ｄＢ」「１０．１ｄＢ」である。
【００８６】  図２６は、本開示の第２の実施形態に係るアンテナ装置においてメタルプレート２０Ｂのスロット間隔を誘電体内波長λｄの略１／２波長とした場合のスロットごとの周波数とリターンロスとの関係のシミュレーション結果を示す図である。図２６に示した例において、グラフの線種とスロットとの対応関係は、図２２に示した例と同様である。図２６を参照すると、図２２に示した例と同様に、四つのスロット（スロット１１２ａ〜１１２ｄ）すべてにおいて、（ミリ波の周波数に相当する）３９ＧＨｚ付近でリターンロスが極小となっている。
【００８７】  図２７〜図２９は、本開示の第２の実施形態に係るアンテナ装置においてメタルプレート２０Ｂのスロット間隔を誘電体内波長λｄの略１／２波長とした場合の放射パターンのシミュレーション結果の例を示す図である。図２７〜図２９に示した例は、メタルプレート２０Ｂのスロット間隔を誘電体内波長λｄの略１／２波長としたことを除いて、図２３〜図２５に示した例と同様である。
【００８８】  図２７〜図２９に示したシミュレーション結果を参照すると、図２３〜図２５に示したシミュレーション結果と比較して、本開示の第２の実施形態に係るアンテナ装置からは、背面側よりも前面側に対してより強く電波が放射されていることが把握される。これによって、メタルプレート２０Ｂのスロット間隔を誘電体内波長λｄの略１／２波長とすることがよりアンテナ特性の向上に寄与することが把握される。なお、図２３〜図２５それぞれの例におけるゲインのピークは、「１０．０ｄＢ」「１１．１ｄＢ」「１０．０ｄＢ」である。
【００８９】  以上、図２２〜図２９を参照しながら、本開示の第２の実施形態に係るアンテナ装置に関する検討を行った。
【００９０】  ＜＜３．第３の実施形態＞＞  続いて、本開示の第３の実施形態について説明する。３ＧＰＰ（３ｒｄ  Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ  Ｐａｒｔｎｅｒｓｈｉｐ  Ｐｒｏｊｅｃｔ）においては、無線性能の測定方法（ＯＴＡ（Ｏｖｅｒ  Ｔｈｅ  Ａｉｒ）による測定方法）が定められている。ＯＴＡによる測定法には、受信装置に対する測定法として等価等方感度（ＥＩＳ：Ｅｑｕｉｖａｌｅｎｔ  Ｉｓｏｔｒｏｐｉｃ  Ｓｅｎｓｉｔｉｖｉｔｙ）が定義されている。ＥＩＳでは互いに直交する２つの偏波によって定義されている。そこで、本開示の第３の実施形態では、かかる測定法に対応可能な技術について説明する。
【００９１】    ＜３．１．アンテナ装置の構成＞  続いて、図３０〜図３２を参照しながら、本開示の第３の実施形態に係るアンテナ装置の構成例について説明する。図３０は、本開示の第３の実施形態に係るアンテナ装置を背面側から見た図である。図３１は、図３０の部分拡大図である。図３０および図３１に示すように、本開示の第３の実施形態に係るアンテナ装置は、アンテナモジュール１０Ｃとメタルプレート２０Ｃとを有する。本開示の第１の実施形態と同様に、アンテナモジュール１０Ｃは、メタルプレート２０Ｃの内側に取り付けられる。
【００９２】  図３１に示すように、本開示の第３の実施形態に係るアンテナモジュール１０Ｃは、互いに直交する２つの偏波によって定義された測定法に対応すべく、前面側層が、複数のスロット（スロット１１２ａ〜１１２ｄ）の他、これらと偏波方向が直交する複数のスロット（スロット１１２ｅ〜１１２ｈ）を備える点において、本開示の第２の実施形態と異なる。本開示の第３の実施形態においては、スロットの数が合計で八つである場合を主に想定する。しかし、スロットの数は複数であれば特に限定されない。
【００９３】  複数のスロット（スロット１１２ｅ〜１１２ｈ）もそれぞれの向きが略一致するように配列されるのが望ましい。複数のスロット（スロット１１２ａ〜１１２ｄ）はそれぞれの向きが水平方向に略一致するように配列されているため、図３１を参照すると、複数のスロット（スロット１１２ｅ〜１１２ｈ）は、複数のスロット（スロット１１２ａ〜１１２ｄ）と直交すべく、それぞれの向きが垂直方向（鉛直方向）に略一致するように配列されている。しかし、複数のスロット（スロット１１２ｅ〜１１２ｈ）それぞれの向きは垂直方向に限定されない。
【００９４】  図３１に示すように、複数のスロット（スロット１１２ｅ〜１１２ｈ）それぞれに対しても、給電点１３１およびストリップライン（第２の給電素子）１３３が設けられている。具体的には、スロット１１２ｅに対して、給電点１３１ｅおよびストリップライン１３３ｅが設けられており、スロット１１２ｆに対して、給電点１３１ｆおよびストリップライン１３３ｆが設けられており、スロット１１２ｇに対して、給電点１３１ｇおよびストリップライン１３３ｇが設けられており、スロット１１２ｈに対して、給電点１３１ｈおよびストリップライン１３３ｈが設けられている。
【００９５】  また、図３１に示すように、本開示の第３の実施形態に係るアンテナモジュール１０Ｃの内層は、四つのストリップライン（第２の給電素子）に対して一つのＧＮＤ切り欠き部１３５が設けられている点において、本開示の第２の実施形態に係る内層と異なる。具体的には、ストリップライン１３３ａ、１３３ｂ、１３３ｅ、１３３ｆに対して、ＧＮＤ切り欠き部１３５が一つ設けられており、ストリップライン１３３ｃ、１３３ｄ、１３３ｇ、１３３ｈに対して、ＧＮＤ切り欠き部１３５が一つ設けられている。四つのＧＮＤ切り欠き部１３５は、内層の各穴に形成されている。なお、ＧＮＤ切り欠き部１３５の数は特に限定されない。
【００９６】  給電点１３１ａ〜１３１ｄ、ストリップライン１３３ａ〜１３３ｄは、第２の実施形態と同様に機能する。
【００９７】  給電点１３１ｅは、ＲＦＩＣ１５１から電力の供給を受けると、内層ラインを介してストリップライン１３３ｅに電力を伝達する。ストリップライン１３３ｅは、対応するＧＮＤ切り欠き部１３５の前面側の面に設けられており、給電点１３１ｅから内層ラインを介して電力が伝達されると、その電力に基づいてスロット１１２ｅに給電を行う。
【００９８】  給電点１３１ｆは、ＲＦＩＣ１５１から電力の供給を受けると、内層ラインを介してストリップライン１３３ｆに電力を伝達する。ストリップライン１３３ｆは、対応するＧＮＤ切り欠き部１３５の前面側の面に設けられており、給電点１３１ｆから内層ラインを介して電力が伝達されると、その電力に基づいてスロット１１２ｆに給電を行う。
【００９９】  給電点１３１ｇは、ＲＦＩＣ１５１から電力の供給を受けると、内層ラインを介してストリップライン１３３ｇに電力を伝達する。ストリップライン１３３ｇは、対応するＧＮＤ切り欠き部１３５の前面側の面に設けられており、給電点１３１ｇから内層ラインを介して電力が伝達されると、その電力に基づいてスロット１１２ｇに給電を行う。
【０１００】  給電点１３１ｈは、ＲＦＩＣ１５１から電力の供給を受けると、内層ラインを介してストリップライン１３３ｈに電力を伝達する。ストリップライン１３３ｈは、対応するＧＮＤ切り欠き部１３５の前面側の面に設けられており、給電点１３１ｈから内層ラインを介して電力が伝達されると、その電力に基づいてスロット１１２ｈに給電を行う。
【０１０１】  図３２は、本開示の第３の実施形態に係るアンテナ装置を前面側から見た図である。本開示の第１の実施形態と同様に、メタルプレート２０Ｃは、所定の筐体の少なくとも一部を構成し得る。メタルプレート２０Ｃは、スロット２１０ａ〜２１０ｄの他に、スロット２１０ｅ〜２１０ｈを備えている。スロット２１０ａ〜２１０ｄは、本開示の第２の実施形態と同様である。
【０１０２】  スロット２１０ｅは、アンテナモジュール１０Ｃのスロット１１２ｅから放射された電波（送信された第２の無線信号）の伝搬路となる。同様に、スロット２１０ｆは、アンテナモジュール１０Ｃのスロット１１２ｆから放射された電波（送信された第２の無線信号）の伝搬路となる。スロット２１０ｇは、アンテナモジュール１０Ｃのスロット１１２ｇから放射された電波（送信された第２の無線信号）の伝搬路となる。スロット２１０ｈは、アンテナモジュール１０Ｃのスロット１１２ｈから放射された電波（送信された第２の無線信号）の伝搬路となる。
【０１０３】  より具体的には、スロット２１０ｅの長手方向は、アンテナモジュール１０Ｃのスロット１１２ｅから放射された電力の偏波方向と略一致するのが望ましい。ここで、上記したように、アンテナモジュール１０Ｃのスロット１１２ｅの長手方向は、第２の無線信号の偏波方向と略一致するように設定されるのが望ましい。したがって、スロット２１０ｅの長手方向は、アンテナモジュール１０Ｃのスロット１１２ｅの長手方向（図３２に示した例では、垂直方向）と一致するのが望ましい。
【０１０４】  同様に、スロット２１０ｆの長手方向は、スロット１１２ｆから放射された電力の偏波方向、および、スロット１１２ｆの長手方向と一致するのが望ましい。スロット２１０ｇの長手方向は、スロット１１２ｇから放射された電力の偏波方向、および、スロット１１２ｇの長手方向と一致するのが望ましい。スロット２１０ｈの長手方向は、スロット１１２ｈから放射された電力の偏波方向、および、スロット１１２ｈの長手方向と一致するのが望ましい。
【０１０５】  なお、長手方向の異なるスロット群同士は、所定方向に二分されていないほうがよい。具体的には、長手方向が水平方向のスロットは、長手方向が垂直方向の複数のスロットの間に位置しているとよい。例えば、図３２を参照すると、スロット２１０ａおよびスロット２１０ｂは、スロット２１０ｅとスロット２１０ｆとの間に位置しており、スロット２１０ｃおよびスロット２１０ｄは、スロット２１０ｇとスロット２１０ｈとの間に位置している。これによって、アンテナ装置の省スペース化が図られる。
【０１０６】  以上に説明したように、本開示の第３の実施形態に係るアンテナ装置によれば、本開示の第２の実施形態に係るアンテナ装置と同様の効果が享受される。さらに、本開示の第３の実施形態に係るアンテナ装置においては、メタルプレート２０Ｃに長手方向が互いに直交する複数のスロットが設けられる。これによって、互いに直交する２つの偏波によって定義された測定法に対応することが可能となる。
【０１０７】  以上、図３０〜図３２を参照しながら、本開示の第３の実施形態に係るアンテナ装置の構成例について説明した。
【０１０８】    ＜３．２．アンテナ装置に関する検討＞  以下では、図３３〜図３９を参照しながら、本開示の第３の実施形態に係るアンテナ装置に関する検討を行う。
【０１０９】  図３３は、本開示の第３の実施形態に係るアンテナ装置におけるスロットごとの周波数とリターンロスとの関係のシミュレーション結果を示す図である。図３３に示した例において、図３３を参照すると、八つのスロット（スロット１１２ａ〜１１２ｈ）すべてにおいて、（ミリ波の周波数に相当する）３９ＧＨｚ付近でリターンロスが極小となっている。すなわち、図３３に示した例では、ミリ波を用いた通信においてアンテナ特性が良好であることが把握される。
【０１１０】  図３４〜図３６は、本開示の第３の実施形態に係るアンテナ装置における水平偏波の放射パターンのシミュレーション結果の例を示す図である。図３４〜図３６のいずれにおいても、スロット１１２ａ〜１１２ｄから送信される無線信号の周波数は３９ＧＨｚとなるように設定されており、斜め前方からアンテナモジュール１０Ｃを見た場合におけるシミュレーション結果が示されている。また、ゲインが大きい領域ほど濃い色によって示されている。
【０１１１】  また、図３４〜図３６は、スロット１１２ａ〜１１２ｄそれぞれの給電位相を制御することによって、スロット１１２ａ〜１１２ｄのビーム方向を制御する例（ビームフォーミングを行う例）を示している。具体的に、図３４には、スロット１１２ａ〜１１２ｄそれぞれの給電位相の角度を「２７０度、１８０度、９０度、０度」とした例が示され、図３５には、スロット１１２ａ〜１１２ｄそれぞれの給電位相の角度を「１８０度、０度、１８０度、０度」とした例が示され、図３６では、スロット１１２ａ〜１１２ｄそれぞれの給電位相の角度を「９０度、１８０度、２７０度、０度」とした例が示されている。
【０１１２】  図３４〜図３６に示したシミュレーション結果を参照すると、本開示の第２の実施形態と同様に、本開示の第３の実施形態に係るアンテナ装置からは、スロット１１２ａ〜１１２ｄのビーム方向がいかなる場合であっても、背面側よりも前面側に対して強く電波が放射されていることが把握される。また、ビーム方向の制御も良好に行われている。なお、図３４〜図３６それぞれの例におけるゲインのピークは、「７．２ｄＢ」「１０．８ｄＢ」「７．３ｄＢ」である。
【０１１３】  図３７〜図３９は、本開示の第３の実施形態に係るアンテナ装置における垂直偏波の放射パターンのシミュレーション結果の例を示す図である。図３７〜図３９は、スロット１１２ｅ〜１１２ｈそれぞれの給電位相を制御することによって、スロット１１２ｅ〜１１２ｈのビーム方向を制御する例（ビームフォーミングを行う例）を示している。具体的に、図３７には、スロット１１２ｅ〜１１２ｈそれぞれの給電位相の角度を「２０２．５度、２２．５度、０度、１８０度」とした例が示され、図３８には、スロット１１２ｅ〜１１２ｈそれぞれの給電位相の角度を「０度、１８０度、０度、１８０度」とした例が示され、図３９では、スロット１１２ｅ〜１１２ｈそれぞれの給電位相の角度を「１５７．５度、３３７．５度、０度、１８０度」とした例が示されている。
【０１１４】  図３７〜図３９に示したシミュレーション結果を参照すると、図３４〜図３６に示したシミュレーション結果と同様に、本開示の第３の実施形態に係るアンテナ装置からは、スロット１１２ｅ〜１１２ｈのビーム方向がいかなる場合であっても、背面側よりも前面側に対してより強く電波が放射されていることが把握される。また、ビーム方向の制御も良好に行われている。なお、図３７〜図３９それぞれの例におけるゲインのピークは、「９．４ｄＢ」「１０．７ｄＢ」「９．４ｄＢ」である。
【０１１５】  以上、図３３〜図３９を参照しながら、本開示の第３の実施形態に係るアンテナ装置に関する検討を行った。
【０１１６】    ＜３．３．変形例＞  以下では、図４０を参照しながら、本開示の第３の実施形態に係るアンテナ装置の変形例について説明する。図４０は、本開示の第３の実施形態に係るアンテナ装置の変形例について説明するための図である。
【０１１７】  上記では、長手方向の異なるスロット群同士は、所定方向に二分されていない例を説明した。具体的には、長手方向が水平方向のスロットは、長手方向が垂直方向の複数のスロットの間に位置する例を説明した。これによって、アンテナ装置の省スペース化が図られる。しかし、長手方向の異なるスロット群同士は、所定方向に二分されていてもよい。具体的には、長手方向が水平方向のスロットは、長手方向が垂直方向の複数のスロットの間に位置していなくてもよい。
【０１１８】  例えば、図４０を参照すると、スロット２１０ａおよびスロット２１０ｂは、スロット２１０ｅとスロット２１０ｆとの間からは離れた場所に位置している。また、スロット２１０ｃおよびスロット２１０ｄは、スロット２１０ｇとスロット２１０ｈとの間からは離れた場所に位置している。
【０１１９】  以上、図４０を参照しながら、本開示の第３の実施形態に係るアンテナ装置の変形例について説明した。
【０１２０】  ＜＜４．音孔との共用＞＞  上記したように、本開示の実施形態では、筐体に設けられている穴を電波の伝搬路として利用する。具体的には、これらの穴は、筐体内部のスピーカから出力された音の筐体外部への伝搬路として利用されてもよいし、筐体内部のマイクロフォンに入力される筐体外部からの音の伝搬路として利用されてもよい。ここで、例えば、スピーカまたはマイクロフォンは、シールドの背面側に接続されればよい。
【０１２１】  シールドの背面側にスピーカまたはマイクロフォンが接続される場合、シールドの背面側の面には、１または複数の穴（以下、「音孔」とも言う。）が設けられているのが望ましい。このような穴が設けられていれば、穴が音の伝搬路として利用され得る。以下、かかる「音孔との共用」について本開示の第３の実施形態に係るアンテナ装置をもとに説明する。しかし、かかる音孔との共用は、他の実施形態にも適用され得る。
【０１２２】  図４１は、シールド１６０に穴が設けられたアンテナモジュール１０Ｃを斜め後方から見た拡大図である。図４２は、シールド１６０に穴が設けられたアンテナモジュール１０Ｃを背面側から見た図である。図４３は、シールド１６０に穴が設けられたアンテナモジュール１０Ｃを斜め前方から見た拡大図である。図４４は、二つのシールド１６０それぞれの背面側の面にスピーカボックス３１０およびマイクロフォン３２０が接続された例を示す図である。
【０１２３】  図４２を参照すると、２つのシールド１６０それぞれに複数の穴１６１が設けられている。図４２に示された例では、水平方向８×垂直方向５＝４０の穴１６１が１つあたりのシールド１６０に設けられているが、１つのあたりのシールド１６０に設けられる穴１６１の数は特に限定されない。また、シールド１６０に設けられる穴１６１の位置も限定されない。
【０１２４】  また、図４１を参照すると、穴１６１の水平方向へのサイズｄ７が示されている。穴１６１の水平方向へのサイズｄ７は、アンテナの共振周波数における波長の略１／４以下（波長の略１／４波長以下）であるのが望ましい。同様に、穴１６１の垂直方向へのサイズも、アンテナの共振周波数における波長の略１／４以下（波長の略１／４波長以下）であるのが望ましい。
【０１２５】  穴１６１のサイズが略１／４波長以下であれば、穴１６１が電波を背面側に伝搬させてしまう可能性も抑制されつつ（穴１６１が設けられていないシールドと同等のシールド性能が維持されつつ）、穴１６１が音を伝搬させることも妨げられずに済む。なお、穴１６１のサイズは略１／４波長以下の範囲で適宜に変更されてよいが、例えば、穴１６１のサイズは、０．４ｍｍ程度であれば、良好なシールド性能および音の伝搬性能が得られる。
【０１２６】  なお、アンテナモジュール１０Ｃの内層には、シールド１６０に設けられた穴１６１に対向する領域を含むように穴部１５２が設けられている。このようにアンテナモジュール１０Ｃの内層に設けられた穴部１５２は、音の伝搬路となり得る。
【０１２７】  また、筐体の内側に設けられる撥水シートの穴のサイズは、０．１〜０．２ｍｍ程度であるのがよい。撥水シートの穴のサイズがこのようなサイズであれば、スピーカボックス３１０からの音は筐体外部に伝搬されやすいが（マイクロフォン３２０への音は筐体内部に伝搬されやすいが）、筐体外部からスピーカボックス３１０およびマイクロフォン３２０に水が入りにくくなる。
【０１２８】  以上、本開示の実施形態では、音孔との共用について説明した。
【０１２９】  ＜＜５．応用例＞＞  上記では、本開示の実施形態に係るアンテナ装置がスマートフォンに適用される場合について主に想定した。しかし、本開示の実施形態に係るアンテナ装置は、スマートフォン以外の通信装置にも適用され得る。より具体的に、本開示の実施形態に係るアンテナ装置は、少なくとも筐体の一部がメタルによって構成された装置であり、かつ、ミリ波を利用した通信を行う装置に適用され得る。以下では、図４５〜図４８を参照しながら、本開示の実施形態に係るアンテナ装置の応用例について説明する。
【０１３０】  図４５は、本開示の実施形態に係るアンテナ装置が音楽再生装置に適用される例を示す図である。図４５を参照すると、音楽再生装置（通信端末１ｃ）の筐体が示されている。図４６は、本開示の実施形態に係るアンテナ装置がカメラに適用される例を示す図である。図４６を参照すると、カメラ（通信端末１ｄ）の筐体が示されている。図４７は、本開示の実施形態に係るアンテナ装置がテレビジョン装置に適用される例を示す図である。図４７を参照すると、テレビジョン装置（通信端末１ｅ）の筐体が示されている。
【０１３１】  図４５〜図４７に示したような筐体の少なくとも一部は、メタルによって構成されている場合がある（例えば、テレビジョン装置はフレーム部分がメタルによって構成されている場合がある）。そして、これらの装置もミリ波を利用した通信を行う場合が想定される。このとき、上記した各実施形態においてメタルプレートに設けられたスロットと同様のスロット２１０が、筐体のメタル部分に設けられ、上記した各実施形態において説明したアンテナモジュールが筐体の内部に収納されてよい。そうすれば、筐体のデザイン性を保ちつつ、アンテナの利得の低下を抑制し得る。
【０１３２】  なお、各筐体に設けられるスロット２１０は、第１の実施形態において説明したように、１つであってもよいし、第２の実施形態において説明したように複数であってもよい。また、各筐体においてスロットが設けられる位置は限定されない。しかし、テレビジョン装置が端末と通信を行う場合には、テレビジョン装置を正面方向で見ているユーザの端末と通信を行う場合が主に想定される。そこで、テレビジョン装置には前面側にスロットが設けられ、テレビジョン装置は、スロットアンテナによって正面方向との通信が可能であるのがよい。
【０１３３】  図４８は、本開示の実施形態に係るアンテナ装置がカメラに適用される他の例を示す図である。図４８を参照すると、カメラ（通信端末１ｆ）の筐体が示されている。カメラが撮像した動画をアップロードする場合、中継局（室内アクセスポイント）は壁面または天井に設置されることが予想される。そのため、カメラの上方向および左右方向（壁面または天井が存在する方向）への送信を可能にするために、上記した各実施形態においてメタルプレートに設けられたスロットと同様のスロット２１０は、筐体１ｆの複数箇所（例えば、図４８に示すように、上面および左右面）に設けられるのがよい。
【０１３４】  以上、図４５〜図４８を参照しながら、本開示の実施形態に係るアンテナ装置の応用例について説明した。
【０１３５】  ＜＜６．むすび＞＞  以上説明したように、本実施形態に係るアンテナ装置は、第１の無線信号を送信または受信する第１のスロットアンテナと、前記第１のスロットアンテナに給電を行う第１の給電素子と、偏波方向が前記第１の無線信号の偏波方向と直交する第２の無線信号を送信または受信する第２のスロットアンテナと、前記第２のスロットアンテナに給電を行う第２の給電素子と、を備える、アンテナモジュールと、第１のスロットと、長手方向が前記第１のスロットの長手方向と直交する第２のスロットと、を備える、メタルプレートと、を有する、アンテナ装置が提供される。
【０１３６】  以上のような構成により、本実施形態に係るアンテナ装置によれば、アンテナの外装のデザイン性を保ちつつ、アンテナの利得の低下を抑制することが可能となる。
【０１３７】  以上、添付図面を参照しながら本開示の好適な実施形態について詳細に説明したが、本開示の技術的範囲はかかる例に限定されない。本開示の技術分野における通常の知識を有する者であれば、請求の範囲に記載された技術的思想の範疇内において、各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり、これらについても、当然に本開示の技術的範囲に属するものと了解される。
【０１３８】  また、本明細書に記載された効果は、あくまで説明的または例示的なものであって限定的ではない。つまり、本開示に係る技術は、上記の効果とともに、または上記の効果に代えて、本明細書の記載から当業者には明らかな他の効果を奏しうる。
【０１３９】  なお、以下のような構成も本開示の技術的範囲に属する。（１）  第１の無線信号を送信または受信する第１のスロットアンテナと、  前記第１のスロットアンテナに給電を行う第１の給電素子と、  偏波方向が前記第１の無線信号の偏波方向と直交する第２の無線信号を送信または受信する第２のスロットアンテナと、  前記第２のスロットアンテナに給電を行う第２の給電素子と、  を備える、アンテナモジュールと、  第１のスロットと、  長手方向が前記第１のスロットの長手方向と直交する第２のスロットと、  を備える、メタルプレートと、  を有する、アンテナ装置。（２）  前記アンテナモジュールには、シールドが取り付けられている、  前記（１）に記載のアンテナ装置。（３）  前記シールドには、１または複数の穴が設けられている、  前記（２）に記載のアンテナ装置。（４）  前記シールドには、スピーカまたはマイクロフォンが接続されている、  前記（３）に記載のアンテナ装置。（５）  前記シールドは、前記アンテナモジュールのうち前記第１のスロットアンテナおよび前記第２のスロットアンテナそれぞれのスロットが設けられた第１の基板と反対側に位置する第２の基板に取り付けられている、  前記（３）または（４）に記載のアンテナ装置。（６）  前記第２の基板には、前記シールドに設けられた前記穴に対向する領域を含むように穴部が設けられている、  前記（５）に記載のアンテナ装置。（７）  前記アンテナモジュールは、前記第１の基板と前記第２の基板との間に誘電体を備える第３の基板を有し、  前記第１の無線信号および前記第２の無線信号それぞれの偏波方向への前記穴のサイズは、前記第１の無線信号および前記第２の無線信号の波長の略１／４である、  前記（５）または（６）に記載のアンテナ装置。（８）  前記第１のスロットは、二つの前記第２のスロットの間に位置している、  前記（１）〜（７）のいずれか一項に記載のアンテナ装置。（９）  前記第１のスロットアンテナおよび前記第２のスロットアンテナそれぞれのスロットの長手方向のサイズは、前記第１の無線信号および前記第２の無線信号の波長の略１／２である、  前記（１）〜（８）のいずれか一項に記載のアンテナ装置。（１０）  前記第１のスロットの短辺方向は、前記第１の無線信号の偏波方向と略一致し、  前記第２のスロットの短辺方向は、前記第２の無線信号の偏波方向と略一致する、  前記（１）〜（９）のいずれか一項に記載のアンテナ装置。（１１）  前記メタルプレートは、前記アンテナモジュールを収容する所定の筐体の少なくとも一部を構成する、  前記（１）〜（１０）のいずれか一項に記載のアンテナ装置。（１２）  前記第１のスロットと前記第２のスロットとの間隔は、前記第１の無線信号および前記第２の無線信号の波長の略１／２である、  前記（１）〜（１１）のいずれか一項に記載のアンテナ装置。
【符号の説明】
【０１４０】  １  通信端末  １０  アンテナモジュール  １１０  前面側層  １１２  スロット  １１４  ビア  １３０  内層  １３１  給電点  １３３  ストリップライン  １３２  内層ライン  １３４  ビア  １３５  誘電体  １５０  背面側層  １５１  ＲＦＩＣ  １５２  穴部  １５４  ビア  １６０  シールド  １６１  穴  ２０  筐体（メタルプレート）  ２１０  スロット  ２１１  穴  ２１２  穴  ３１０  スピーカボックス  ３２０  マイクロフォン
【図１】
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【図２】
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【図３】
2020095436.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2020095436.tif 000009
【図８】
2020095436.tif 000010
【図９】
2020095436.tif 000011
【図１０】
2020095436.tif 000012
【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
2020095436.tif 000018
【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
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【国際調査報告】
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