(57)【要約】  本開示の複数の実施形態の一例として無線通信ボルトを含む。無線通信ボルトは、ボルトと、無線通信モジュールとを含む。ボルトは、軸部および頭部を有する。無線通信モジュールは、アンテナを含む。アンテナは、第１導体と、第２導体と、複数の第３導体と、第４導体と、給電線とを有する。第２導体は、第１導体と第１方向において対向する。複数の第３導体は、第１導体および第２導体の間に位置する。複数の第３導体は、第１方向に沿って広がる。第４導体は、第１導体および第２導体に接続される。第４導体は、第１方向に沿って広がる。給電線は、第３導体に電磁気的に接続される。第４導体は、頭部に対向している。
2019221052.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ボルトと、無線通信モジュールとを含み、
前記ボルトは、軸部および頭部を有し、
前記無線通信モジュールは、アンテナを含み、
前記アンテナは、
第１導体と、
前記第１導体と第１方向において対向する第２導体と、
前記第１導体および前記第２導体の間に位置し、前記第１方向に沿って広がる複数の第３導体と、
前記第１導体および前記第２導体に接続され、前記第１方向に沿って広がる第４導体と、
前記第３導体に電磁気的に接続される給電線とを有し、
前記第４導体は、前記頭部に対向している、無線通信ボルト。
【請求項２】
請求項１に記載の無線通信ボルトであって、
前記頭部は、頭頂に平部を有し、
前記第４導体は、前記平部に対向している、無線通信ボルト。
【請求項３】
請求項１に記載の無線通信ボルトであって、
前記頭部は、頭頂に平部を有し、
前記平部は、六角形の窪み部を有し、
前記アンテナは、前記窪み部の周囲に位置し、
前記第１方向は、前記六角形の外周に沿って延びている、無線通信ボルト。
【請求項４】
請求項１に記載の無線通信ボルトであって、
前記頭部は、頭頂に平部を有し、
前記平部は、窪み部を有し、
前記第４導体は、前記窪み部の底面に対向している、無線通信ボルト。
【請求項５】
請求項１に記載の無線通信ボルトであって、
前記頭部は、外周が多角形をしており、
前記第４導体は、前記多角形をなす１つの面に対向している、無線通信ボルト。
【請求項６】
請求項１に記載の無線通信ボルトであって、
前記頭部は、外周が多角形をしており、
前記頭部は、前記多角形をなす１つの面に窪み部を有し、
前記第４導体は、前記窪み部の底面に対向している、無線通信ボルト。
【請求項７】
請求項５または６に記載の無線通信ボルトであって、
前記多角形は、三角形、四角形、五角形、六角形、または七角形である、無線通信ボルト。
【請求項８】
請求項１に記載の無線通信ボルトであって、
前記頭部は、頭頂にリングを有し、
前記アンテナの第１方向は、前記リングの周方向に沿っている、無線通信ボルト。
【請求項９】
ボルトと、無線通信モジュールとを含み、
前記ボルトは、軸部および頭部を有し、
前記無線通信モジュールは、アンテナを含み、
前記アンテナは、
第１導体と、
前記第１導体と第１方向において対向する第２導体と、
前記第１導体および前記第２導体の間に位置し、前記第１方向に沿って広がる複数の第３導体と、
前記第１導体および前記第２導体に接続され、前記第１方向に沿って広がる第４導体と、
前記第３導体に電磁気的に接続される給電線とを有し、
前記アンテナは、前記軸部の先端部に位置している、無線通信ボルト。
【請求項１０】
請求項１から９のいずれか１項に記載の無線通信ボルトであって、
前記無線通信モジュールは、センサを含む、無線通信ボルト。
【請求項１１】
請求項１０に記載の無線通信ボルトであって、
前記センサは、地磁気センサ、圧力センサ、加速度センサ、角速度センサ、または光ホールセンサである、無線通信ボルト。
【請求項１２】
請求項１０に記載の無線通信ボルトであって、
前記センサは、地磁気ホールセンサである、無線通信ボルト。
【請求項１３】
請求項１２に記載の無線通信ボルトと、
前記地磁気ホールセンサに対向する磁石を有するナットとを含む、無線通信締結具。
【請求項１４】
請求項１２に記載の無線通信ボルトと、
前記地磁気ホールセンサに対向する磁石を有する座金と、
ナットとを含む、無線通信締結具。
【請求項１５】
請求項１から１２のいずれか１項に記載の無線通信ボルトと、
ナットとを含む、無線通信締結具。
【請求項１６】
ナットと、無線通信モジュールとを含み、
前記無線通信モジュールは、アンテナを含み、
前記アンテナは、
第１導体と、
前記第１導体と第１方向において対向する第２導体と、
前記第１導体および前記第２導体の間に位置し、前記第１方向に沿って広がる複数の第３導体と、
前記第１導体および前記第２導体に接続され、前記第１方向に沿って広がる第４導体と、
前記第３導体に電磁気的に接続される給電線とを有し、
前記第４導体は、前記ナットに対向している、無線通信ナット。
【請求項１７】
請求項１６に記載の無線通信ナットであって、
前記ナットは、外周が多角形をしており、
前記第４導体は、前記前記多角形をなす１つの面に対向している、無線通信ナット。
【請求項１８】
請求項１６に記載の無線通信ナットであって、
前記ナットは、外周が多角形をしており、
前記ナットは、前記多角形をなす１つの面に窪み部を有し、
前記第４導体は、前記窪み部の底面に対向している、無線通信ナット。
【請求項１９】
請求項１７または１８に記載の無線通信ナットであって、
前記多角形は、三角形、四角形、五角形、六角形、または七角形である、無線通信ナット。
【請求項２０】
請求項１６に記載の無線通信ナットであって、
前記ナットは、ネジ溝を有する貫通孔を有し、
前記アンテナは、前記貫通孔の周囲に位置し、
前記第１方向は、前記貫通孔の外周に沿って延びている、無線通信ナット。
【請求項２１】
請求項１６に記載の無線通信ナットであって、
前記ナットは、リングを有し、
前記アンテナの第１方向は、前記リングの周方向に沿っている、無線通信ナット。
【請求項２２】
請求項１６から２１のいずれか１項に記載の無線通信ナットであって、
前記無線通信モジュールは、センサを含む、無線通信ナット。
【請求項２３】
請求項２２に記載の無線通信ナットであって、
前記センサは、地磁気センサ、圧力センサ、加速度センサ、または角速度センサである、無線通信ナット。
【請求項２４】
請求項２２に記載の無線通信ナットであって、
前記センサは、地磁気ホールセンサである、無線通信ナット。
【請求項２５】
請求項２４に記載の無線通信ナットと、
前記地磁気ホールセンサに対向する磁石を有するボルトとを含む、無線通信締結具。
【請求項２６】
請求項２４に記載の無線通信ナットと、
前記地磁気ホールセンサに対向する磁石を有する座金と、
ボルトとを含む、無線通信締結具。
【請求項２７】
請求項１６から２４のいずれか１項に記載の無線通信ナットと、
ボルトとを含む、無線通信締結具。
【請求項２８】
座金と、無線通信モジュールとを含み、
前記座金は、ナット又はボルトの外径より外側に延びる延部を有し、
前記無線通信モジュールは、アンテナを含み、
前記アンテナは、
第１導体と、
前記第１導体と第１方向において対向する第２導体と、
前記第１導体および前記第２導体の間に位置し、前記第１方向に沿って広がる複数の第３導体と、
前記第１導体および前記第２導体に接続され、前記第１方向に沿って広がる第４導体と、
前記第３導体に電磁気的に接続される給電線とを有し、
前記アンテナは、前記延部に位置している、無線通信座金。
【請求項２９】
請求項２８に記載の無線通信座金であって、
前記座金は、ナット又はボルトより外径が長い、無線通信座金。
【請求項３０】
請求項２８または２９に記載の無線通信座金であって、
前記無線通信モジュールは、センサを含む、無線通信座金。
【請求項３１】
請求項３０に記載の無線通信座金であって、
前記センサは、地磁気センサ、圧力センサ、加速度センサ、または角速度センサである、無線通信座金。
【請求項３２】
請求項３１に記載の無線通信座金であって、
前記センサは、地磁気ホールセンサである、無線通信座金。
【請求項３３】
請求項３２に記載の無線通信座金と、
前記地磁気ホールセンサに対向する磁石を有するボルトと、
ナットとを含む、無線通信締結具。
【請求項３４】
請求項３２に記載の無線通信座金と、
前記地磁気ホールセンサに対向する磁石を有するナットと、
ボルトとを含む、無線通信締結具。
【請求項３５】
請求項２８から３２のいずれか１項に記載の無線通信座金と、
ボルトと、
ナットとを含む、無線通信締結具。
【請求項３６】
請求項１３から１５、２５から２７、および３３から３５のいずれか１項に記載の無線通信締結具を含み、
当該無線通信締結具で固定された構造体。
【請求項３７】
リベットと、無線通信モジュールとを含み、
前記リベットは、頭部を有し、
前記無線通信モジュールは、アンテナを含み、
前記アンテナは、
第１導体と、
前記第１導体と第１方向において対向する第２導体と、
前記第１導体および前記第２導体の間に位置し、前記第１方向に沿って広がる複数の第３導体と、
前記第１導体および前記第２導体に接続され、前記第１方向に沿って広がる第４導体と、
前記第３導体に電磁気的に接続される給電線とを有し、
前記第４導体は、前記頭部に対向している、無線通信リベット。
【請求項３８】
請求項３７に記載の無線通信リベットを含み、
当該無線通信リベットで固定された構造体。
【発明の詳細な説明】
【関連出願の相互参照】
【０００１】
本出願は、２０１８年５月１８日に日本国において提出された特願２０１８−０９６１９６号の優先権を主張するものであり、この先の出願の開示全体を、ここに参照のために取り込む。
【技術分野】
【０００２】
本開示は、無線通信が可能な無線通信ボルト、無線通信ナット、無線通信座金、無線通信リベット、無線通信締結具、および構造体に関する。
【背景技術】
【０００３】
アンテナから放射された電磁波は、金属導体で反射される。金属導体で反射された電磁波は、１８０°の位相ずれが生じる。反射された電磁波は、アンテナから放射された電磁波と合成される。アンテナから放射された電磁波は、位相のずれのある電磁波との合成によって、振幅が小さくなる場合がある。結果、アンテナから放射される電磁波の振幅は、小さくなる。アンテナと金属導体との距離を、放射する電磁波の波長λの１／４とすることで、反射波による影響を低減している。【０００４】
これに対して、人工的な磁気壁によって、反射波による影響を低減する技術が提案されている。この技術は例えば非特許文献１および非特許文献２に記載されている。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】村上他，“誘電体基板を用いた人工磁気導体の低姿勢設計と帯域特性”，信学論（Ｂ），Ｖｏｌ．Ｊ９８−Ｂ  Ｎｏ．２，ｐｐ．１７２−１７９
【非特許文献２】村上他，“ＡＭＣ反射板付ダイポールアンテナのための反射板の最適構成”，信学論（Ｂ），Ｖｏｌ．Ｊ９８−Ｂ  Ｎｏ．１１，ｐｐ．１２１２−１２２０
【発明の概要】
【０００６】
本開示における一実施形態の無線通信ボルトは、ボルトと、無線通信モジュールとを含む。ボルトは、軸部および頭部を有する。無線通信モジュールは、アンテナを含む。アンテナは、第１導体と、第２導体と、複数の第３導体と、第４導体と、給電線とを有する。第２導体は、第１導体と第１方向において対向する。複数の第３導体は、第１導体および第２導体の間に位置する。複数の第３導体は、第１方向に沿って広がる。第４導体は、第１導体および第２導体に接続される。第４導体は、第１方向に沿って広がる。給電線は、第３導体に電磁気的に接続される。第４導体は、頭部に対向している。
【０００７】
本開示における一実施形態の無線通信ボルトは、ボルトと、無線通信モジュールとを含む。ボルトは、軸部および頭部を有する。無線通信モジュールは、アンテナを含む。アンテナは、第１導体と、第２導体と、複数の第３導体と、第４導体と、給電線とを有する。第２導体は、第１導体と第１方向において対向する。複数の第３導体は、第１導体および第２導体の間に位置する。複数の第３導体は、第１方向に沿って広がる。第４導体は、第１導体および第２導体に接続される。第４導体は、第１方向に沿って広がる。給電線は、第３導体に電磁気的に接続される。アンテナは、軸部の先端部に位置している。
【０００８】
本開示における一実施形態の無線通信ナットは、ナットと、無線通信モジュールとを含む。無線通信モジュールは、アンテナを含む。アンテナは、第１導体と、第２導体と、複数の第３導体と、第４導体と、給電線とを有する。第２導体は、第１導体と第１方向において対向する。複数の第３導体は、第１導体および第２導体の間に位置する。複数の第３導体は、第１方向に沿って広がる。第４導体は、第１導体および第２導体に接続される。第４導体は、第１方向に沿って広がる。給電線は、第３導体に電磁気的に接続される。第４導体は、ナットに対向している。
【０００９】
本開示における一実施形態の無線通信座金は、座金と、無線通信モジュールとを含む。座金は、ナット又はボルトの外径より外側に延びる延部を有する。無線通信モジュールは、アンテナを含む。アンテナは、第１導体と、第２導体と、複数の第３導体と、第４導体と、給電線とを有する。第２導体は、第１導体と第１方向において対向する。複数の第３導体は、第１導体および第２導体の間に位置する。複数の第３導体は、第１方向に沿って広がる。第４導体は、第１導体および第２導体に接続される。第４導体は、第１方向に沿って広がる。給電線は、第３導体に電磁気的に接続される。アンテナは、延部に位置している。
【００１０】
本開示における一実施形態の無線通信リベットは、リベットと、無線通信モジュールとを含む。リベットは、頭部を有する。無線通信モジュールは、アンテナを含む。アンテナは、第１導体と、第２導体と、複数の第３導体と、第４導体と、給電線とを有する。第２導体は、第１導体と第１方向において対向する。複数の第３導体は、第１導体および第２導体の間に位置する。複数の第３導体は、第１方向に沿って広がる。第４導体は、第１導体および第２導体に接続される。第４導体は、第１方向に沿って広がる。給電線は、第３導体に電磁気的に接続される。第４導体は、頭部に対向している。
【００１１】
本開示における一実施形態の無線通信締結具は、無線通信ボルト、無線通信ナット、および無線通信座金のいずれかを含む。
【００１２】
本開示における一実施形態の構造体は、無線通信締結具または無線通信リベットで固定される。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】図１は、共振器の一実施形態を示す斜視図である。
【図２】図２は、図１に示した共振器の平面視した図である。
【図３Ａ】図３Ａは、図１に示した共振器の断面図である。
【図３Ｂ】図３Ｂは、図１に示した共振器の断面図である。
【図４】図４は、図１に示した共振器の断面図である。
【図５】図５は、図１に示した共振器の単位構造体を示す概念図である。
【図６】図６は、共振器の一実施形態を示す斜視図である。
【図７】図７は、図６に示した共振器の平面視した図である。
【図８Ａ】図８Ａは、図６に示した共振器の断面図である。
【図８Ｂ】図８Ｂは、図６に示した共振器の断面図である。
【図９】図９は、図６に示した共振器の断面図である。
【図１０】図１０は、共振器の一実施形態を示す斜視図である。
【図１１】図１１は、図１０に示した共振器の平面視した図である。
【図１２Ａ】図１２Ａは、図１０に示した共振器の断面図である。
【図１２Ｂ】図１２Ｂは、図１０に示した共振器の断面図である。
【図１３】図１３は、図１０に示した共振器の断面図である。
【図１４】図１４は、共振器の一実施形態を示す斜視図である。
【図１５】図１５は、図１４に示した共振器の平面視した図である。
【図１６Ａ】図１６Ａは、図１４に示した共振器の断面図である。
【図１６Ｂ】図１６Ｂは、図１４に示した共振器の断面図である。
【図１７】図１７は、図１４に示した共振器の断面図である。
【図１８】図１８は、共振器の一実施形態を示す平面視した図である。
【図１９Ａ】図１９Ａは、図１８に示した共振器の断面図である。
【図１９Ｂ】図１９Ｂは、図１８に示した共振器の断面図である。
【図２０】図２０は、共振器の一実施形態を示す断面図である。
【図２１】図２１は、共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図２２Ａ】図２２Ａは、共振器の一実施形態を示す断面図である。
【図２２Ｂ】図２２Ｂは、共振器の一実施形態を示す断面図である。
【図２２Ｃ】図２２Ｃは、共振器の一実施形態を示す断面図である。
【図２３】図２３は、共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図２４】図２４は、共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図２５】図２５は、共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図２６】図２６は、共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図２７】図２７は、共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図２８】図２８は、共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図２９Ａ】図２９Ａは、共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図２９Ｂ】図２９Ｂは、共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図３０】図３０は、共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図３１Ａ】図３１Ａは、共振器の一例を示す概略図である。
【図３１Ｂ】図３１Ｂは、共振器の一例を示す概略図である。
【図３１Ｃ】図３１Ｃは、共振器の一例を示す概略図である。
【図３１Ｄ】図３１Ｄは、共振器の一例を示す概略図である。
【図３２Ａ】図３２Ａは、共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図３２Ｂ】図３２Ｂは、共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図３２Ｃ】図３２Ｃは、共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図３２Ｄ】図３２Ｄは、共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図３３Ａ】図３３Ａは、共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図３３Ｂ】図３３Ｂは、共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図３３Ｃ】図３３Ｃは、共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図３３Ｄ】図３３Ｄは、共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図３４Ａ】図３４Ａは、共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図３４Ｂ】図３４Ｂは、共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図３４Ｃ】図３４Ｃは、共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図３４Ｄ】図３４Ｄは、共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図３５】図３５は、共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図３６Ａ】図３６Ａは、共振器の一実施形態を示す断面図である。
【図３６Ｂ】図３６Ｂは、共振器の一実施形態を示す断面図である。
【図３７】図３７は、共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図３８】図３８は、共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図３９】図３９は、共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図４０】図４０は、共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図４１】図４１は、共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図４２】図４２は、共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図４３】図４３は、共振器の一実施形態を示す断面図である。
【図４４】図４４は、共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図４５】図４５は、共振器の一実施形態を示す断面図である。
【図４６】図４６は、共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図４７】図４７は、共振器の一実施形態を示す断面図である。
【図４８】図４８は、共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図４９】図４９は、共振器の一実施形態を示す断面図である。
【図５０】図５０は、共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図５１】図５１は、共振器の一実施形態を示す断面図である。
【図５２】図５２は、共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図５３】図５３は、共振器の一実施形態を示す断面図である。
【図５４】図５４は、共振器の一実施形態を示す断面図である。
【図５５】図５５は、共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図５６Ａ】図５６Ａは、共振器の一実施形態を示す断面図である。
【図５６Ｂ】図５６Ｂは、共振器の一実施形態を示す断面図である。
【図５７】図５７は、共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図５８】図５８は、共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図５９】図５９は、共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図６０】図６０は、共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図６１】図６１は、共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図６２】図６２は、共振器の一実施形態を平面視した図である。
【図６３】図６３は、共振器の一実施形態を示す平面視図である。
【図６４】図６４は、共振器の一実施形態を示す断面図である。
【図６５】図６５は、アンテナの一実施形態を平面視した図である。
【図６６】図６６は、アンテナの一実施形態を示す断面図である。
【図６７】図６７は、アンテナの一実施形態を平面視した図である。
【図６８】図６８は、アンテナの一実施形態を示す断面図である。
【図６９】図６９は、アンテナの一実施形態を平面視した図である。
【図７０】図７０は、アンテナの一実施形態を示す断面図である。
【図７１】図７１は、アンテナの一実施形態を示す断面図である。
【図７２】図７２は、アンテナの一実施形態を平面視した図である。
【図７３】図７３は、アンテナの一実施形態を示す断面図である。
【図７４】図７４は、アンテナの一実施形態を平面視した図である。
【図７５】図７５は、アンテナの一実施形態を示す断面図である。
【図７６】図７６は、アンテナの一実施形態を平面視した図である。
【図７７Ａ】図７７Ａは、アンテナの一実施形態を示す断面図である。
【図７７Ｂ】図７７Ｂは、アンテナの一実施形態を示す断面図である。
【図７８】図７８は、アンテナの一実施形態を平面視した図である。
【図７９】図７９は、アンテナの一実施形態を平面視した図である。
【図８０】図８０は、図７９に示したアンテナの断面図である。
【図８１】図８１は、無線通信モジュールの一実施形態を示すブロック図である。
【図８２】図８２は、無線通信モジュールの一実施形態を示す部分断面斜視図である。
【図８３】図８３は、無線通信モジュールの一実施形態を示す部分断面図である。
【図８４】図８４は、無線通信モジュールの一実施形態を示す部分断面図である。
【図８５】図８５は、無線通信機器の一実施形態を示すブロック図である。
【図８６】図８６は、無線通信機器の一実施形態を示す平面視図である。
【図８７】図８７は、無線通信機器の一実施形態を示す断面図である。
【図８８】図８８は、無線通信機器の一実施形態を示す断面図である。
【図８９】図８９は、無線通信機器の一実施形態を示す断面図である。
【図９０】図９０は、無線通信機器の一実施形態を示す平面視図である。
【図９１】図９１は、無線通信機器の一実施形態を示す断面図である。
【図９２】図９２は、無線通信機器の一実施形態を示す平面視図である。
【図９３】図９３は、無線通信機器の概略回路を示す図である。
【図９４】図９４は、無線通信機器の概略回路を示す図である。
【図９５】図９５は、無線通信機器の一実施形態を示す平面視図である。
【図９６】図９６は、無線通信機器の一実施形態を示す斜視図である。
【図９７Ａ】図９７Ａは、無線通信機器の一実施形態を示す側面図である。
【図９７Ｂ】図９７Ｂは、無線通信機器の一実施形態を示す断面図である。
【図９８】図９８は、無線通信機器の一実施形態を示す斜視図である。
【図９９】図９９は、無線通信機器の一実施形態を示す断面図である。
【図１００】図１００は、無線通信機器の一実施形態を示す斜視図である。
【図１０１】図１０１は、共振器の一実施形態を示す断面図である。
【図１０２】図１０２は、共振器の一実施形態を示す平面視図である。
【図１０３】図１０３は、共振器の一実施形態を示す平面視図である。
【図１０４】図１０４は、共振器の一実施形態を示す断面図である。
【図１０５】図１０５は、共振器の一実施形態を示す平面視図である。
【図１０６】図１０６は、共振器の一実施形態を示す平面視図である。
【図１０７】図１０７は、共振器の一実施形態を示す断面図である。
【図１０８】図１０８は、無線通信モジュールの一実施形態を示す平面視図である。
【図１０９】図１０９は、無線通信モジュールの一実施形態を示す平面視図である。
【図１１０】図１１０は、無線通信モジュールの一実施形態を示す断面図である。
【図１１１】図１１１は、無線通信モジュールの一実施形態を示す平面視図である。
【図１１２】図１１２は、無線通信モジュールの一実施形態を示す平面視図である。
【図１１３】図１１３は、無線通信モジュールの一実施形態を示す断面図である。
【図１１４】図１１４は、無線通信モジュールの一実施形態を示す断面図である。
【図１１５】図１１５は、共振器の一実施形態を示す断面図である。
【図１１６】図１１６は、共振構造体の一実施形態を示す断面図である。
【図１１７】図１１７は、共振構造体の一実施形態を示す断面図である。
【図１１８】図１１８は、シミュレーションで採用した第１アンテナの導体形状を示す斜視図である。
【図１１９】図１１９は、表１に示す結果に対応するグラフである。
【図１２０】図１２０は、表２に示す結果に対応するグラフである。
【図１２１】図１２１は、表３に示す結果に対応するグラフである。
【図１２２】図１２２は、無線通信ボルトの一実施形態を示す概略図である。
【図１２３Ａ】図１２３Ａは、無線通信ボルトの一実施形態を示す斜視図である。
【図１２３Ｂ】図１２３Ｂは、無線通信ボルトの一実施形態を示す平面視図である。
【図１２４Ａ】図１２４Ａは、無線通信ボルトの一実施形態を示す斜視図である。
【図１２４Ｂ】図１２４Ｂは、無線通信ボルトの一実施形態を示す断面図である。
【図１２５Ａ】図１２５Ａは、無線通信ボルトの一実施形態を示す斜視図である。
【図１２５Ｂ】図１２５Ｂは、無線通信ボルトの一実施形態を示す平面視図である。
【図１２６Ａ】図１２６Ａは、無線通信ボルトの一実施形態を示す斜視図である。
【図１２６Ｂ】図１２６Ｂは、無線通信ボルトの一実施形態を示す平面視図である。
【図１２７Ａ】図１２７Ａは、無線通信ボルトの一実施形態を示す斜視図である。
【図１２７Ｂ】図１２７Ｂは、無線通信ボルトの一実施形態を示す平面視図である。
【図１２８Ａ】図１２８Ａは、無線通信ボルトの一実施形態を示す斜視図である。
【図１２８Ｂ】図１２８Ｂは、無線通信ボルトの一実施形態を示す平面視図である。
【図１２９Ａ】図１２９Ａは、無線通信ボルトの一実施形態を示す斜視図である。
【図１２９Ｂ】図１２９Ｂは、無線通信ボルトの一実施形態を示す平面視図である。
【図１３０Ａ】図１３０Ａは、無線通信ナットの一実施形態を示す斜視図である。
【図１３０Ｂ】図１３０Ｂは、無線通信ナットの一実施形態を示す平面視図である。
【図１３１Ａ】図１３１Ａは、無線通信ナットの一実施形態を示す斜視図である。
【図１３１Ｂ】図１３１Ｂは、無線通信ナットの一実施形態を示す断面図である。
【図１３２Ａ】図１３２Ａは、無線通信ナットの一実施形態を示す斜視図である。
【図１３２Ｂ】図１３２Ｂは、無線通信ナットの一実施形態を示す平面視図である。
【図１３３Ａ】図１３３Ａは、無線通信ナットの一実施形態を示す斜視図である。
【図１３３Ｂ】図１３３Ｂは、無線通信ナットの一実施形態を示す平面視図である。
【図１３４Ａ】図１３４Ａは、無線通信ナットの一実施形態を示す斜視図である。
【図１３４Ｂ】図１３４Ｂは、無線通信ナットの一実施形態を示す平面視図である。
【図１３５Ａ】図１３５Ａは、無線通信ナットの一実施形態を示す斜視図である。
【図１３５Ｂ】図１３５Ｂは、無線通信ナットの一実施形態を示す平面視図である。
【図１３６】図１３６は、無線通信リベットの一実施形態を示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
本開示は、新たな共振構造による構造体を提供することに関する。
【００１５】
本開示における無線通信ボルト、無線通信ナット、無線通信座金、無線通信リベット、無線通信締結具、および構造体によれば、締結対象による反射波の影響が少ない。
【００１６】
本開示の複数の実施形態を以下に説明する。共振構造体は、共振器を含みうる。共振構造は、共振器と他の部材とを含み、複合的に実現されうる。図１から図６２に示す共振器１０は、基体２０、対導体３０、第３導体４０、及び第４導体５０を含む。基体２０は、対導体３０、第３導体４０、及び第４導体５０と接する。共振器１０は、対導体３０、第３導体４０、及び第４導体５０が共振器として機能する。共振器１０は、複数の共振周波数で共振しうる。共振器１０の共振周波数のうち、１つの共振周波数を第１の周波数ｆ１とする。第１の周波数ｆ１の波長は、λ１である。共振器１０は、少なくとも１つの共振周波数のうちの少なくとも１つを動作周波数としうる。共振器１０は、第１の周波数ｆ１を動作周波数としている。
【００１７】
基体２０は、セラミック材料、および樹脂材料のいずれかを組成として含みうる。セラミック材料は、酸化アルミニウム質焼結体、窒化アルミニウム質焼結体、ムライト質焼結体、ガラスセラミック焼結体、ガラス母材中に結晶成分を析出させた結晶化ガラス、および雲母もしくはチタン酸アルミニウム等の微結晶焼結体を含む。樹脂材料は、エポキシ樹脂、ポリエステル樹脂、ポリイミド樹脂、ポリアミドイミド樹脂、ポリエーテルイミド樹脂、および液晶ポリマー等の未硬化物を硬化させたものを含む。
【００１８】
対導体３０、第３導体４０、及び第４導体５０は、金属材料、金属材料の合金、金属ペーストの硬化物、および導電性高分子のいずれかを組成として含みうる。対導体３０、第３導体４０、及び第４導体５０は、全てが同じ材料であってよい。対導体３０、第３導体４０、及び第４導体５０は、全てが異なる材料であってよい。対導体３０、第３導体４０、及び第４導体５０は、いずれかの組合せが同じ材料であってよい。金属材料は、銅、銀、パラジウム、金、白金、アルミニウム、クロム、ニッケル、カドミウム鉛、セレン、マンガン、錫、バナジウム、リチウム、コバルト、およびチタン等を含む。合金は、複数の金属材料を含む。金属ペースト剤は、金属材料の粉末を有機溶剤、及びバインダとともに混練したものを含む。バインダは、エポキシ樹脂、ポリエステル樹脂、ポリイミド樹脂、ポリアミドイミド樹脂、ポリエーテルイミド樹脂を含む。導電性ポリマーは、ポリチオフェン系ポリマー、ポリアセチレン系ポリマー、ポリアニリン系ポリマー、ポリピロール系ポリマー等を含む。
【００１９】
共振器１０は、２つの対導体３０を有する。対導体３０は、複数の導電体を含む。対導体３０は、第１導体３１及び第２導体３２を含む。対導体３０は、３以上の導電体を含みうる。対導体３０の各導体は、他の導体と第１方向において離れている。対導体３０の各導体において、１つの導体は、他の導体と対となりうる。対導体３０の各導体は、対となる導体の間にある共振器から電気壁として観えうる。第１導体３１は、第２導体３２と第１方向において離れて位置する。各導体３１，３２は、第１方向と交わる第２平面に沿って広がっている。
【００２０】
本開示では、第１方向（first axis）をｘ方向として示す。本開示では、第３方向（third axis）をｙ方向として示す。本開示では、第２方向（second axis）をｚ方向として示す。本開示では、第１平面（first plane）を、ｘｙ面として示す。本開示では、第２平面（second plane）を、ｙｚ面として示す。本開示では、第３平面（third plane）を、ｚｘ面として示す。これら平面は、座標空間（coordinate space）における平面（plane）であって、特定の面（plane）および特定の面（surface）を示すものではない。本開示では、ｘｙ平面における面積（surface integral）を第１面積という場合がある。本開示では、ｙｚ平面における面積を第２面積という場合がある。本開示では、ｚｘ平面における面積を第３面積という場合がある。面積（surface integral）は、平方メートル（square meter）などの単位で数えられる。本開示では、ｘ方向における長さを単に“長さ”という場合がある。本開示では、ｙ方向における長さを単に“幅”という場合がある。本開示では、ｚ方向における長さを単に“高さ”という場合がある。
【００２１】
一例において、各導体３１，３２は、ｘ方向において、基体２０の両端部に位置する。各導体３１，３２は、一部が基体２０の外に面しうる。各導体３１，３２は、基体２０の内に一部が位置し、基体２０の外に他の一部が位置しうる。各導体３１，３２は、基体２０の中に位置しうる。
【００２２】
第３導体４０は、共振器として機能する。第３導体４０は、ライン型、パッチ型、及びスロット型の共振器の少なくとも１つの型を含みうる。一例において、第３導体４０は、基体２０の上に位置する。一例において、第３導体４０は、ｚ方向において、基体２０の端に位置する。一例において、第３導体４０は、基体２０の中に位置しうる。第３導体４０は、基体２０の内に一部が位置し、基体２０の外に他の一部が位置しうる。第３導体４０は、一部の面が基体２０の外に面しうる。
【００２３】
第３導体４０は、少なくとも１つの導電体を含む。第３導体４０は、複数の導電体を含みうる。第３導体４０が複数の導電体を含む場合、第３導体４０は、第３導体群と呼びうる。第３導体４０は、少なくとも１つの導体層を含む。第３導体４０は、１つの導体層に少なくとも１つの導電体を含む。第３導体４０は、複数の導体層を含みうる。例えば、第３導体４０は、３層以上の導体層を含みうる。第３導体４０は、複数の導体層の各々に、少なくとも１つの導電体を含む。第３導体４０は、ｘｙ平面に広がる。ｘｙ平面はｘ方向を含む。第３導体４０の各導体層は、ｘｙ平面に沿って広がる。
【００２４】
複数の実施形態の一例において、第３導体４０は、第１導体層４１及び第２導体層４２を含む。第１導体層４１は、ｘｙ平面に沿って広がる。第１導体層４１は、基体２０の上に位置しうる。第２導体層４２は、ｘｙ平面に沿って広がる。第２導体層４２は、第１導体層４１と容量的に結合しうる。第２導体層４２は、第１導体層４１と電気的に接続されうる。容量結合する２つの導体層は、ｙ方向に対向しうる。容量結合する２つの導体層は、ｘ方向に対向しうる。容量結合する２つの導体層は、第１平面内において対向しうる。第１平面において対向する２つの導体層は、１つの導体層に２つの導電体があると言い換えうる。第２導体層４２は、少なくとも一部が第１導体層４１とｚ方向に重なって位置しうる。第２導体層４２は、基体２０の中に位置しうる。
【００２５】
第４導体５０は、第３導体４０と離れて位置する。第４導体５０は、対導体３０の各導体３１，３２に電気的に接続される。第４導体５０は、第１導体３１及び第２導体３２に電気的に接続される。第４導体５０は、第３導体４０に沿って広がる。第４導体５０は、第１平面に沿って広がっている。第４導体５０は、第１導体３１から第２導体３２に渡っている。第４導体５０は、基体２０の上に位置する。第４導体５０は、基体２０の中に位置しうる。第４導体５０は、基体２０の内に一部が位置し、基体２０の外に他の一部が位置しうる。第４導体５０は、一部の面が基体２０の外に面しうる。
【００２６】
複数の実施形態の一例において、第４導体５０は、共振器１０におけるグラウンド導体として機能しうる。第４導体５０は、共振器１０の電位基準となりうる。第４導体５０は、共振器１０を備える機器のグラウンドに接続されうる。
【００２７】
複数の実施形態の一例において、共振器１０は、第４導体５０と、基準電位層５１とを備えうる。基準電位層５１は、ｚ方向において、第４導体５０と離れて位置する。基準電位層５１は、第４導体５０と電気的に絶縁される。基準電位層５１は、共振器１０の電位基準となりうる。基準電位層５１は、共振器１０を備える機器のグラウンドに電気的に接続されうる。第４導体５０は、共振器１０を備える機器のグラウンドと電気的に離れうる。基準電位層５１は、第３導体４０および第４導体５０のいずれかとｚ方向において対向する。
【００２８】
複数の実施形態の一例において、基準電位層５１は、第４導体５０を介して第３導体４０と対向する。第４導体５０は、第３導体４０と基準電位層５１との間に位置する。基準電位層５１と第４導体５０との間隔は、第３導体４０と第４導体５０との間隔に比べて狭い。
【００２９】
基準電位層５１を備える共振器１０において、第４導体５０は、１または複数の導電体を含みうる。基準電位層５１を備える共振器１０において、第４導体５０は１または複数の導電体を含み、且つ第３導体４０は対導体３０に接続される１つの導電体としうる。基準電位層５１を備える共振器１０において、第３導体４０および第４導体５０のそれぞれは、少なくとも１つの共振器を備えうる。
【００３０】
基準電位層５１を備える共振器１０において、第４導体５０は、複数の導体層を含みうる。例えば、第４導体５０は、第３導体層５２及び第４導体層５３を含みうる。第３導体層５２は、第４導体層５３と容量的に結合しうる。第３導体層５２は、第１導体層４１と電気的に接続されうる。容量結合する２つの導体層は、ｙ方向に対向しうる。容量結合する２つの導体層は、ｘ方向に対向しうる。容量結合する２つの導体層は、ｘｙ平面内において対向しうる。
【００３１】
ｚ方向において対向して容量結合する２つの導体層の距離は、当該導体群と基準電位層５１との距離に比べて短い。例えば、第１導体層４１と第２導体層４２との距離は、第３導体４０と基準電位層５１との距離に比べて短い。例えば、第３導体層５２と第４導体層５３との距離は、第４導体５０と基準電位層５１との距離に比べて短い。
【００３２】
第１導体３１および第２導体３２の各々は、１または複数の導電体を含みうる。第１導体３１および第２導体３２の各々は、１つの導電体としうる。第１導体３１および第２導体３２の各々は、複数の導電体を含みうる。第１導体３１および第２導体３２の各々は、少なくとも１つの第５導体層３０１と、複数の第５導体３０２とを含みうる。対導体３０は、少なくとも１つの第５導体層３０１と、複数の第５導体３０２とを含む。
【００３３】
第５導体層３０１は、ｙ方向に広がっている。第５導体層３０１は、ｘｙ平面に沿って広がる。第５導体層３０１は、層状の導電体である。第５導体層３０１は、基体２０の上に位置しうる。第５導体層３０１は、基体２０の中に位置しうる。複数の第５導体層３０１は、ｚ方向において互いに離れている。複数の第５導体層３０１は、ｚ方向に並んでいる。複数の第５導体層３０１は、ｚ方向において一部が重なっている。第５導体層３０１は、複数の第５導体３０２を電気的に接続する。第５導体層３０１は、複数の第５導体３０２を接続する接続導体となる。第５導体層３０１は、第３導体４０のいずれかの導体層と電気的に接続しうる。一実施形態において、第５導体層３０１は、第２導体層４２と電気的に接続する。第５導体層３０１は、第２導体層４２と一体化しうる。一実施形態において、第５導体層３０１は、第４導体５０と電気的に接続しうる。第５導体層３０１は、第４導体５０と一体化しうる。
【００３４】
各第５導体３０２は、ｚ方向に広がっている。複数の第５導体３０２は、ｙ方向において互いに離れている。第５導体３０２の間の距離は、λ１の１／２波長以下である。電気的に接続された第５導体３０２の間の距離がλ１／２以下であると、第１導体３１および第２導体３２の各々は、第５導体３０２の間から共振周波数帯の電磁波が漏れるのを低減できる。対導体３０は、共振周波数帯の電磁波の漏れが小さいので、単位構造体から電気壁として見える。複数の第５導体３０２の少なくとも一部は、第４導体５０に電気的に接続されている。一実施形態において、複数の第５導体３０２の一部は、第４導体５０と第５導体層３０１とを電気的に接続しうる。一実施形態において、複数の第５導体３０２は、第５導体層３０１を介して第４導体５０に電気的に接続しうる。複数の第５導体３０２の一部は、１つの第５導体層３０１と他の第５導体層３０１とを電気的に接続しうる。第５導体３０２は、ビア導体、およびスルーホール導体を採用しうる。
【００３５】
共振器１０は、共振器として機能する第３導体４０を含む。第３導体４０は、人工磁気壁（ＡＭＣ；Artificial Magnetic Conductor）として機能しうる。人工磁気壁は、反応性インピーダンス面（ＲＩＳ；Reactive Impedance Surface）とも言いうる。
【００３６】
共振器１０は、ｘ方向において対向する２つの対導体３０の間に、共振器として機能する第３導体４０を含む。２つの対導体３０は、第３導体４０からｙｚ平面に広がる電気壁（Electric Conductor）と観える。共振器１０は、ｙ方向の端が電気的に解放されている。共振器１０は、ｙ方向の両端のｚｘ平面が高インピーダンスとなる。共振器１０のｙ方向の両端のｚｘ平面は、第３導体４０から磁気壁（Magnetic Conductor）と観える。共振器１０は、２つの電気壁および２つの高インピーダンス面（磁気壁）で囲まれることで、第３導体４０の共振器がｚ方向に人工磁気壁特性（Artificial Magnetic Conductor Character）を有する。２つの電気壁および２つの高インピーダンス面で囲まれることで、第３導体４０の共振器は、有限の数で人工磁気壁特性を有する。
【００３７】
「人工磁気壁特性」は、動作周波数における入射波と反射波との位相差が０度となる。共振器１０では、第１の周波数ｆ１における入射波と反射波との位相差が０度となる。「人工磁気壁特性」では、動作周波数帯において、入射波と反射波との位相差が−９０度以上＋９０度以下となる。動作周波数帯とは、第２の周波数ｆ２および第３の周波数ｆ３の間の周波数帯である。第２の周波数ｆ２とは、入射波と反射波との間の位相差が＋９０度である周波数である。第３の周波数ｆ３とは、入射波と反射波との間の位相差が−９０度である周波数である。第２及び第３の周波数に基づいて決定される動作周波数帯の幅は、例えば、動作周波数が約２．５ＧＨｚである場合に、１００ＭＨｚ以上であってよい。動作周波数帯の幅は、例えば、動作周波数が約４００ＭＨｚである場合に、５ＭＨｚ以上であってよい。
【００３８】
共振器１０の動作周波数は、第３導体４０の各々の共振器の共振周波数と異なりうる。共振器１０の動作周波数は、基体２０、対導体３０、第３導体４０、および第４導体５０の長さ、大きさ、形状、材料などで変化しうる。
【００３９】
複数の実施形態の一例において、第３導体４０は、少なくとも１つの単位共振器４０Ｘを含みうる。第３導体４０は、１つの単位共振器４０Ｘを含みうる。第３導体４０は、複数の単位共振器４０Ｘを含みうる。単位共振器４０Ｘは、第４導体５０とｚ方向に重なって位置する。単位共振器４０Ｘは、第４導体５０と対向している。単位共振器４０Ｘは、周波数選択表面（ＦＳＳ；Frequency Selective Surface）として機能しうる。複数の単位共振器４０Ｘは、ｘｙ平面に沿って並ぶ。複数の単位共振器４０Ｘは、ｘｙ平面で規則的に並びうる。単位共振器４０Ｘは、正方格子（square grid）、斜交格子（oblique grid）、長方格子（rectangular grid）、または六方格子（hexagonal grid）で並びうる。
【００４０】
第３導体４０は、ｚ方向に並ぶ、複数の導体層を含みうる。第３導体４０の複数の導体層は、各々が少なくとも１つ分の単位共振器を含む。例えば、第３導体４０は、第１導体層４１および第２導体層４２を含む。
【００４１】
第１導体層４１は、少なくとも１つ分の第１単位共振器４１Ｘを含む。第１導体層４１は、１つの第１単位共振器４１Ｘを含みうる。第１導体層４１は、１つの第１単位共振器４１Ｘが複数に分かれた第１部分共振器４１Ｙを複数含みうる。複数の第１部分共振器４１Ｙは、隣接する単位構造体１０Ｘによって、少なくとも１つ分の第１単位共振器４１Ｘとなりうる。複数の第１部分共振器４１Ｙは、第１導体層４１の端部に位置する。第１単位共振器４１Ｘおよび第１部分共振器４１Ｙは、第３導体４０と呼びうる。
【００４２】
第２導体層４２は、少なくとも１つ分の第２単位共振器４２Ｘを含む。第２導体層４２は、１つの第２単位共振器４２Ｘを含みうる。第２導体層４２は、１つの第２単位共振器４２Ｘが複数に分かれた第２部分共振器４２Ｙを複数含みうる。複数の第２部分共振器４２Ｙは、隣接する単位構造体１０Ｘによって、少なくとも１つ分の第２単位共振器４２Ｘとなりうる。複数の第２部分共振器４２Ｙは、第２導体層４２の端部に位置する。第２単位共振器４２Ｘおよび第２部分共振器４２Ｙは、第３導体４０と呼びうる。
【００４３】
第２単位共振器４２Ｘ及び第２部分共振器４２Ｙの少なくとも一部は、第１単位共振器４１Ｘ及び第１部分共振器４１Ｙとｚ方向に重なって位置する。第３導体４０は、各層の単位共振器及び部分共振器の少なくとも一部がｚ方向に重なって１つの単位共振器４０Ｘとなっている。単位共振器４０Ｘは、各層において、少なくとも１つ分の単位共振器を含む。
【００４４】
第１単位共振器４１Ｘがライン型またはパッチ型の共振器を含む場合、第１導体層４１は、少なくとも１つの第１単位導体４１１を有する。第１単位導体４１１は、第１単位共振器４１Ｘまたは第１部分共振器４１Ｙとして機能しうる。第１導体層４１は、ｘｙ方向においてｎ行ｍ列で並ぶ複数の第１単位導体４１１を有する。ｎ及びｍは、互いに独立した１以上の自然数である。図１から図９等に示す一例において、第１導体層４１は、２行３列の格子状に並ぶ６つの第１単位導体４１１を有する。第１単位導体４１１は、正方格子、斜交格子、長方格子、または六方格子で並びうる。第１部分共振器４１Ｙに相当する第１単位導体４１１は、第１導体層４１のｘｙ平面における端部に位置する。
【００４５】
第１単位共振器４１Ｘがスロット型の共振器である場合、第１導体層４１は、少なくとも１つの導体層がｘｙ方向に広がる。第１導体層４１は、少なくとも１つの第１単位スロット４１２を有する。第１単位スロット４１２は、第１単位共振器４１Ｘまたは第１部分共振器４１Ｙとして機能しうる。第１導体層４１は、ｘｙ方向においてｎ行ｍ列で並ぶ複数の第１単位スロット４１２を含みうる。ｎ及びｍは、互いに独立した１以上の自然数である。図６から図９等に示す一例において、第１導体層４１は、２行３列の格子状に並ぶ６つの第１単位スロット４１２を有する。第１単位スロット４１２は、正方格子、斜交格子、長方格子、または六方格子で並びうる。第１部分共振器４１Ｙに相当する第１単位スロット４１２は、第１導体層４１のｘｙ平面における端部に位置する。
【００４６】
第２単位共振器４２Ｘがライン型またはパッチ型の共振器である場合、第２導体層４２は、少なくとも１つの第２単位導体４２１を含む。第２導体層４２は、ｘｙ方向において並ぶ複数の第２単位導体４２１を含みうる。第２単位導体４２１は、正方格子、斜交格子、長方格子、または六方格子で並びうる。第２単位導体４２１は、第２単位共振器４２Ｘまたは第２部分共振器４２Ｙとして機能しうる。第２部分共振器４２Ｙに相当する第２単位導体４２１は、第２導体層４２のｘｙ平面における端部に位置する。
【００４７】
第２単位導体４２１は、ｚ方向において、少なくとも一部が第１単位共振器４１Ｘ及び第１部分共振器４１Ｙの少なくとも一方と重なっている。第２単位導体４２１は、複数の第１単位共振器４１Ｘと重なりうる。第２単位導体４２１は、複数の第１部分共振器４１Ｙと重なりうる。第２単位導体４２１は、１つの第１単位共振器４１Ｘと、４つの第１部分共振器４１Ｙとに重なりうる。第２単位導体４２１は、１つの第１単位共振器４１Ｘのみと重なりうる。第２単位導体４２１の重心は、１つの第１単位導体４１１と重なりうる。第２単位導体４２１の重心は、複数の第１単位導体４１１および第１部分共振器４１Ｙの間に位置しうる。第２単位導体４２１の重心は、ｘ方向またはｙ方向に並ぶ２つの第１単位共振器４１Ｘの間に位置しうる。
【００４８】
第２単位導体４２１は、少なくとも一部が２つの第１単位導体４１１と重なりうる。第２単位導体４２１は、１つの第１単位導体４１１のみと重なりうる。第２単位導体４２１の重心は、２つの第１単位導体４１１の間に位置しうる。第２単位導体４２１の重心は、１つの第１単位導体４１１と重なりうる。第２単位導体４２１は、少なくとも一部が第１単位スロット４１２と重なりうる。第２単位導体４２１は、１つの第１単位スロット４１２のみと重なりうる。第２単位導体４２１の重心は、ｘ方向またはｙ方向に並ぶ２つの第１単位スロット４１２の間に位置しうる。第２単位導体４２１の重心は、１つの第１単位スロット４１２に重なりうる。
【００４９】
第２単位共振器４２Ｘがスロット型の共振器である場合、第２導体層４２は、少なくとも１つの導体層がｘｙ平面に沿って広がる。第２導体層４２は、少なくとも１つの第２単位スロット４２２を有する。第２単位スロット４２２は、第２単位共振器４２Ｘまたは第２部分共振器４２Ｙとして機能しうる。第２導体層４２は、ｘｙ平面において並ぶ複数の第２単位スロット４２２を含みうる。第２単位スロット４２２は、正方格子、斜交格子、長方格子、または六方格子で並びうる。第２部分共振器４２Ｙに相当する第２単位スロット４２２は、第２導体層４２のｘｙ平面における端部に位置する。
【００５０】
第２単位スロット４２２は、ｙ方向において、少なくとも一部が第１単位共振器４１Ｘ及び第１部分共振器４１Ｙの少なくとも一方と重なっている。第２単位スロット４２２は、複数の第１単位共振器４１Ｘと重なりうる。第２単位スロット４２２は、複数の第１部分共振器４１Ｙと重なりうる。第２単位スロット４２２は、１つの第１単位共振器４１Ｘと、４つの第１部分共振器４１Ｙとに重なりうる。第２単位スロット４２２は、１つの第１単位共振器４１Ｘのみと重なりうる。第２単位スロット４２２の重心は、１つの第１単位導体４１１と重なりうる。第２単位スロット４２２の重心は、複数の第１単位導体４１１の間に位置しうる。第２単位スロット４２２の重心は、ｘ方向またはｙ方向に並ぶ２つの第１単位共振器４１Ｘおよび第１部分共振器４１Ｙの間に位置しうる。
【００５１】
第２単位スロット４２２は、少なくとも一部が２つの第１単位導体４１１と重なりうる。第２単位スロット４２２は、１つの第１単位導体４１１のみと重なりうる。第２単位スロット４２２の重心は、２つの第１単位導体４１１の間に位置しうる。第２単位スロット４２２の重心は、１つの第１単位導体４１１と重なりうる。第２単位スロット４２２は、少なくとも一部が第１単位スロット４１２と重なりうる。第２単位スロット４２２は、１つの第１単位スロット４１２のみと重なりうる。第２単位スロット４２２の重心は、ｘ方向またはｙ方向に並ぶ２つの第１単位スロット４１２の間に位置しうる。第２単位スロット４２２の中心は、１つの第１単位スロット４１２に重なりうる。
【００５２】
単位共振器４０Ｘは、少なくとも１つ分の第１単位共振器４１Ｘと、少なくとも１つ分の第２単位共振器４２Ｘとを含む。単位共振器４０Ｘは、１つの第１単位共振器４１Ｘを含みうる。単位共振器４０Ｘは、複数の第１単位共振器４１Ｘを含みうる。単位共振器４０Ｘは、１つの第１部分共振器４１Ｙを含みうる。単位共振器４０Ｘは、複数の第１部分共振器４１Ｙを含みうる。単位共振器４０Ｘは、第１単位共振器４１Ｘのうちの一部を含みうる。単位共振器４０Ｘは、部分的な第１単位共振器４１Ｘを１または複数含みうる。単位共振器４０Ｘは、１または複数の部分的な第１単位共振器４１Ｘ、及び１または複数の第１部分共振器４１Ｙから複数の部分的な共振器を含む。単位共振器４０Ｘが含む複数の部分的な共振器は、少なくとも１つ分に相当する第１単位共振器４１Ｘに合わさる。単位共振器４０Ｘは、第１単位共振器４１Ｘを含まず、複数の第１部分共振器４１Ｙを含みうる。単位共振器４０Ｘは、例えば、４つの第１部分共振器４１Ｙを含みうる。単位共振器４０Ｘは、部分的な第１単位共振器４１Ｘのみを複数含みうる。単位共振器４０Ｘは、１または複数の部分的な第１単位共振器４１Ｘ、及び１または複数の第１部分共振器４１Ｙを含みうる。単位共振器４０Ｘは、例えば、２つの部分的な第１単位共振器４１Ｘ、及び２つの第１部分共振器４１Ｙを含みうる。単位共振器４０Ｘは、ｘ方向における両端のそれぞれにおける、含まれる第１導体層４１の鏡像が略同一となりうる。単位共振器４０Ｘは、ｚ方向に伸びる中心線に対して、含まれる第１導体層４１が略対称になりうる。
【００５３】
単位共振器４０Ｘは、１つの第２単位共振器４２Ｘを含みうる。単位共振器４０Ｘは、複数の第２単位共振器４２Ｘを含みうる。単位共振器４０Ｘは、１つの第２部分共振器４２Ｙを含みうる。単位共振器４０Ｘは、複数の第２部分共振器４２Ｙを含みうる。単位共振器４０Ｘは、第２単位共振器４２Ｘのうちの一部を含みうる。単位共振器４０Ｘは、部分的な第２単位共振器４２Ｘを１または複数含みうる。単位共振器４０Ｘは、１または複数の部分的な第２単位共振器４２Ｘ、及び１または複数の第２部分共振器４２Ｙから複数の部分的な共振器を含む。単位共振器４０Ｘが含む複数の部分的な共振器は、少なくとも１つ分に相当する第２単位共振器４２Ｘに合わさる。単位共振器４０Ｘは、第２単位共振器４２Ｘを含まず、複数の第２部分共振器４２Ｙを含みうる。単位共振器４０Ｘは、例えば、４つの第２部分共振器４２Ｙを含みうる。単位共振器４０Ｘは、部分的な第２単位共振器４２Ｘのみを複数含みうる。単位共振器４０Ｘは、１または複数の部分的な第２単位共振器４２Ｘ、及び１または複数の第２部分共振器４２Ｙを含みうる。単位共振器４０Ｘは、例えば、２つの部分的な第２単位共振器４２Ｘ、及び２つの第２部分共振器４２Ｙを含みうる。単位共振器４０Ｘは、ｘ方向における両端のそれぞれにおける、含まれる第２導体層４２の鏡像が略同一となりうる。単位共振器４０Ｘは、ｙ方向に伸びる中心線に対して、含まれる第２導体層４２が略対称になりうる。
【００５４】
複数の実施形態の一例において、単位共振器４０Ｘは、１つの第１単位共振器４１Ｘと、複数の部分的な第２単位共振器４２Ｘとを含む。例えば、単位共振器４０Ｘは、１つの第１単位共振器４１Ｘと、４つの第２単位共振器４２Ｘの半分とを含む。当該単位共振器４０Ｘは、１つ分の第１単位共振器４１Ｘと、２つ分の第２単位共振器４２Ｘとを含む。単位共振器４０Ｘが含む構成は、この例に限られない。
【００５５】
共振器１０は、少なくとも１つの単位構造体１０Ｘを含みうる。共振器１０は、複数の単位構造体１０Ｘを含みうる。複数の単位構造体１０Ｘは、ｘｙ平面に並びうる。複数の単位構造体１０Ｘは、正方格子、斜交格子、長方格子、または六方格子で並びうる。単位構造体１０Ｘは、正方格子（square grid）、斜交格子（oblique grid）、長方格子（rectangular grid）、及び六方格子（hexagonal grid）のいずれかの繰り返し単位を含む。単位構造体１０Ｘは、ｘｙ平面に沿って無限に並ぶことで、人工磁気壁（ＡＭＣ）として機能しうる。
【００５６】
単位構造体１０Ｘは、基体２０の少なくとも一部と、第３導体４０の少なくとも一部と、第４導体５０の少なくとも一部とを含みうる。単位構造体１０Ｘが含む基体２０、第３導体４０、第４導体５０の部位は、ｚ方向において重なる。単位構造体１０Ｘは、単位共振器４０Ｘと、当該単位共振器４０Ｘとｚ方向に重なる基体２０の一部と、当該単位共振器４０Ｘとｚ方向に重なる第４導体５０とを含む。共振器１０は、例えば、２行３列で並ぶ６つの単位構造体１０Ｘを含みうる。
【００５７】
共振器１０は、ｘ方向において対向する２つの対導体３０の間に、少なくとも１つの単位構造体１０Ｘを有しうる。２つの対導体３０は、単位構造体１０Ｘからｙｚ平面に広がる電気壁と観える。単位構造体１０Ｘは、ｙ方向の端が解放されている。単位構造体１０Ｘは、ｙ方向の両端のｚｘ平面が高インピーダンスとなる。単位構造体１０Ｘは、ｙ方向の両端のｚｘ平面が磁気壁と観える。単位構造体１０Ｘは、繰り返して並ぶ際に、ｚ方向に対して線対称としうる。単位構造体１０Ｘは、２つの電気壁および２つの高インピーダンス面（磁気壁）で囲まれることで、ｚ方向に人工磁気壁特性を有する。２つの電気壁および２つの高インピーダンス面（磁気壁）で囲まれることで、単位構造体１０Ｘは、有限の数で人工磁気壁特性を有する。
【００５８】
共振器１０の動作周波数は、第１単位共振器４１Ｘの動作周波数と異なりうる。共振器１０の動作周波数は、第２単位共振器４２Ｘの動作周波数と異なりうる。共振器１０の動作周波数は、単位共振器４０Ｘを構成する第１単位共振器４１Ｘ及び第２単位共振器４２Ｘの結合などによって変化しうる。
【００５９】
第３導体４０は、第１導体層４１と第２導体層４２とを含みうる。第１導体層４１は、少なくとも１つの第１単位導体４１１を含む。第１単位導体４１１は、第１接続導体４１３と、第１浮遊導体４１４とを含む。第１接続導体４１３は、対導体３０のいずれかと接続している。第１浮遊導体４１４は、対導体３０と接続していない。第２導体層４２は、少なくとも１つの第２単位導体４２１を含む。第２単位導体４２１は、第２接続導体４２３と、第２浮遊導体４２４とを含む。第２接続導体４２３は、対導体３０のいずれかと接続している。第２浮遊導体４２４は、対導体３０と接続していない。第３導体４０は、第１単位導体４１１および第２単位導体４２１を含みうる。
【００６０】
第１接続導体４１３は、第１浮遊導体４１４よりｘ方向に沿った長さを長くしうる。第１接続導体４１３は、第１浮遊導体４１４よりｘ方向に沿った長さを短くしうる。第１接続導体４１３は、第１浮遊導体４１４に比べてｘ方向に沿った長さを半分としうる。第２接続導体４２３は、第２浮遊導体４２４よりｘ方向に沿った長さを長くしうる。第２接続導体４２３は、第２浮遊導体４２４よりｘ方向に沿った長さを短くしうる。第２接続導体４２３は、第２浮遊導体４２４に比べてｘ方向に沿った長さを半分としうる。
【００６１】
第３導体４０は、共振器１０が共振する際に、第１導体３１と第２導体３２との間の電流路となる電流路４０Ｉを含みうる。電流路４０Ｉは、第１導体３１と、第２導体３２とに接続されうる。電流路４０Ｉは、第１導体３１と第２導体３２との間に、静電容量を有する。電流路４０Ｉの静電容量は、第１導体３１と第２導体３２との間に、電気的に直列に接続される。電流路４０Ｉは、第１導体３１と第２導体３２との間で導電体が離隔している。電流路４０Ｉは、第１導体３１に接続される電導体と、第２導体３２に接続される導電体とを含みうる。
【００６２】
複数の実施形態において、電流路４０Ｉにおいて、第１単位導体４１１と第２単位導体４２１とは、ｚ方向において一部が対向している。電流路４０Ｉにおいて、第１単位導体４１１と第２単位導体４２１とは、容量結合している。第１単位導体４１１は、ｘ方向における端部に容量成分を有する。第１単位導体４１１は、ｚ方向において第２単位導体４２１と対向するｙ方向における端部において容量成分を有しうる。第１単位導体４１１は、ｚ方向において第２単位導体４２１と対向するｘ方向における端部、且つｙ方向における端部において容量成分を有しうる。第２単位導体４２１は、ｘ方向における端部に容量成分を有する。第２単位導体４２１は、ｚ方向において第１単位導体４１１と対向するｙ方向における端部において容量成分を有しうる。第２単位導体４２１は、ｚ方向において第１単位導体４１１と対向するｘ方向における端部、且つｙ方向における端部において容量成分を有しうる。
【００６３】
共振器１０は、電流路４０Ｉにおける容量結合を大きくすることで共振周波数を低くすることができる。所望の動作周波数を実現する際に、共振器１０は、電流路４０Ｉの静電容量結合を大きくすることで、ｘ方向に沿った長さを短くすることができる。第３導体４０は、第１単位導体４１１と第２単位導体４２１とが基体２０の積層方向に対向して容量結合している。第３導体４０は、第１単位導体４１１と第２単位導体４２１との間の静電容量を対向する面積によって調整できる。
【００６４】
複数の実施形態において、第１単位導体４１１のｙ方向に沿った長さは、第２単位導体４２１のｙ方向に沿った長さと異なる。共振器１０は、第１単位導体４１１と第２単位導体４２１との相対的な位置が理想的な位置からｘｙ平面に沿ってずれた場合に、第３方向に沿った長さが第１単位導体４１１と第２単位導体４２１とで異なることで、静電容量の大きさの変化を小さくすることができる。
【００６５】
複数の実施形態において、電流路４０Ｉは、第１導体３１および第２導体３２と空間的に離れ、第１導体３１および第２導体３２と容量的に結合している、１つの導電体からなる。
【００６６】
複数の実施形態において、電流路４０Ｉは、第１導体層４１と、第２導体層４２とを含む。当該電流路４０Ｉは、少なくとも１つの第１単位導体４１１と、少なくとも１つの第２単位導体４２１とを含む。当該電流路４０Ｉは、２つの第１接続導体４１３、２つの第２接続導体４２３、ならびに１つの第１接続導体４１３および１つの第２接続導体４２３のいずれかを含む。当該電流路４０Ｉは、第１単位導体４１１と、第２単位導体４２１とが第１方向に沿って交互に並びうる。
【００６７】
複数の実施形態において、電流路４０Ｉは、第１接続導体４１３と、第２接続導体４２３とを含む。当該電流路４０Ｉは、少なくとも１つの第１接続導体４１３と、少なくとも１つの第２接続導体４２３とを含む。当該電流路４０Ｉにおいて、第３導体４０は、第１接続導体４１３と第２接続導体４２３との間に静電容量を有する。実施形態の一例において、第１接続導体４１３は、第２接続導体４２３と対向し、静電容量を有しうる。実施形態の一例において、第１接続導体４１３は、第２接続導体４２３と他の導電体を介して容量的に接続されうる。
【００６８】
複数の実施形態において、電流路４０Ｉは、第１接続導体４１３と、第２浮遊導体４２４とを含む。当該電流路４０Ｉは、２つの第１接続導体４１３を含む。当該電流路４０Ｉにおいて、第３導体４０は、２つの第１接続導体４１３の間に静電容量を有する。実施形態の一例において、２つの第１接続導体４１３は、少なくとも１つの第２浮遊導体４２４を介して容量的に接続されうる。実施形態の一例において、２つの第１接続導体４１３は、少なくとも１つの第１浮遊導体４１４と、複数の第２浮遊導体４２４とを介して容量的に接続されうる。
【００６９】
複数の実施形態において、電流路４０Ｉは、第１浮遊導体４１４と、第２接続導体４２３とを含む。当該電流路４０Ｉは、２つの第２接続導体４２３を含む。当該電流路４０Ｉにおいて、第３導体４０は、２つの第２接続導体４２３の間に静電容量を有する。実施形態の一例において、２つの第２接続導体４２３は、少なくとも１つの第１浮遊導体４１４を介して容量的に接続されうる。実施形態の一例において、２つの第２接続導体４２３は、複数の第１浮遊導体４１４と、少なくとも１つの第２浮遊導体４２４とを介して容量的に接続されうる。
【００７０】
複数の実施形態において、第１接続導体４１３および第２接続導体４２３の各々は、共振周波数における波長λの４分の１の長さとしうる。第１接続導体４１３および第２接続導体４２３の各々は、それぞれが波長λの２分の１の長さの共振器として機能しうる。第１接続導体４１３および第２接続導体４２３の各々は、それぞれの共振器が容量結合することで奇モードと偶モードとで発振しうる。共振器１０は、容量結合後の偶モードにおける共振周波数を動作周波数としうる。
【００７１】
電流路４０Ｉは、第１導体３１に複数箇所で接続されうる。電流路４０Ｉは、第２導体３２に複数箇所で接続されうる。電流路４０Ｉは、第１導体３１から第２導体３２までを独立して電導する複数の電導路を含みうる。
【００７２】
第１接続導体４１３と容量結合する第２浮遊導体４２４において、当該容量結合している側の第２浮遊導体４２４の端は、対導体３０との距離に比べて第１接続導体４１３との距離が短い。第２接続導体４２３と容量結合する第１浮遊導体４１４において、当該容量結合している側の第１浮遊導体４１４の端は、対導体３０との距離に比べて第２接続導体４２３との距離が短い。
【００７３】
複数の実施形態の共振器１０において、第３導体４０の導体層は、ｙ方向における長さが各々で異なりうる。第３導体４０の導体層は、ｚ方向において他の導体層と容量的に結合する。共振器１０は、導体層のｙ方向における長さが異なると、導体層がｙ方向にずれても静電容量の変化が小さくなる。共振器１０は、導体層のｙ方向における長さが異なることで、導体層のｙ方向に対するズレの許容範囲を広げることができる。
【００７４】
複数の実施形態の共振器１０において、第３導体４０は、導体層間の容量的な結合による静電容量を有する。当該静電容量を有する容量部位は、ｙ方向に複数並びうる。ｙ方向に複数並ぶ容量部位は、電磁気的に並列の関係となりうる。共振器１０は、電気的に並列に並ぶ複数の容量部位を有することで、個々の容量誤差を相互に補完することができる。
【００７５】
共振器１０が共振状態にあるとき、対導体３０、第３導体４０、第４導体５０に流れる電流は、ループする。共振器１０が共振状態にあるとき、共振器１０には、交流電流が流れている。共振器１０において、第３導体４０を流れる電流を第１電流とし、第４導体５０を流れる電流を第２電流とする。共振器１０が共振状態にあるとき、第１電流は、ｘ方向において第２電流と異なる方向に流れる。例えば、第１電流が＋ｘ方向に流れるとき、第２電流は−ｘ方向に流れる。また、例えば、第１電流が−ｘ方向に流れるとき、第２電流は＋ｘ方向に流れる。つまり、共振器１０が共振状態にあるとき、ループ電流は、＋ｘ方向および−ｘ方向に交互に流れる。共振器１０は、磁界を作るループ電流が反転を繰り返すことで、電磁波を放射する。
【００７６】
複数の実施形態において、第３導体４０は、第１導体層４１と、第２導体層４２とを含む。第３導体４０は、第１導体層４１と第２導体層４２とが容量的に結合しているため、共振状態で大域的に電流が１つの方向に流れているようにみえる。複数の実施形態において、各導体を流れる電流は、ｙ方向の端部において密度が大きい。
【００７７】
共振器１０は、対導体３０を介して第１電流及び第２電流がループする。共振器１０は、第１導体３１、第２導体３２、第３導体４０、および第４導体５０が共振回路となる。共振器１０の共振周波数は、単位共振器の共振周波数となる。共振器１０が１つの単位共振器を含む場合、または、共振器１０が単位共振器の一部を含む場合、共振器１０の共振周波数は、基体２０、対導体３０、第３導体４０、及び第４導体５０、並びに共振器１０の周囲との電磁的な結合によって変わる。例えば、共振器１０は、第３導体４０の周期性が乏しい場合、全体が１つの単位共振器、または全体が１つの単位共振器の一部となる。例えば、共振器１０の共振周波数は、第１導体３１および第２導体３２のｚ方向の長さ、第３導体４０および第４導体５０のｘ方向の長さ、第３導体４０および第４導体５０の静電容量によって変わる。例えば、第１単位導体４１１と第２単位導体４２１の間の容量が大きい共振器１０は、第１導体３１および第２導体３２のｚ方向の長さ、ならびに第３導体４０および第４導体５０のｘ方向の長さを短くしつつ、共振周波数の低周波数化が可能となる。
【００７８】
複数の実施形態において、共振器１０は、ｚ方向において第１導体層４１が電磁波の実効的な放射面となる。複数の実施形態において、共振器１０は、第１導体層４１の第１面積が他の導体層の第１面積より大きい。当該共振器１０は、第１導体層４１の第１面積を大きくすることで、電磁波の放射を大きくすることができる。
【００７９】
複数の実施形態において、共振器１０は、ｚ方向において第１導体層４１が電磁波の実効的な放射面となる。当該共振器１０は、第１導体層４１の第１面積を大きくすることで、電磁波の放射を大きくすることができる。これと合わせて、共振器１０は、複数の単位共振器を含んでも共振周波数が変化しない。この特性を利用することで、共振器１０は、１つの単位共振器が共振する場合と比べて、第１導体層４１の第１面積を大きくすることが容易である。
【００８０】
複数の実施形態において、共振器１０は、１または複数のインピーダンス素子４５を含みうる。インピーダンス素子４５は、複数の端子間にインピーダンス値を有する。インピーダンス素子４５は、共振器１０の共振周波数を変化させる。インピーダンス素子４５は、抵抗器（Register）、キャパシタ（Capacitor）、およびインダクタ（Inductor）を含みうる。インピーダンス素子４５は、インピーダンス値を変更可能な可変素子を含みうる。可変素子は、電気信号によってインピーダンス値を変更しうる。可変素子は、物理機構によってインピーダンス値を変更しうる。
【００８１】
インピーダンス素子４５は、ｘ方向において並ぶ、第３導体４０の２つの単位導体に接続されうる。インピーダンス素子４５は、ｘ方向において並ぶ、２つの第１単位導体４１１に接続されうる。インピーダンス素子４５は、ｘ方向において並ぶ、第１接続導体４１３と第１浮遊導体４１４とに接続されうる。インピーダンス素子４５は、第１導体３１と、第１浮遊導体４１４とに接続されうる。インピーダンス素子４５は、ｙ方向における中央部において、第３導体４０の単位導体に接続される。インピーダンス素子４５は、２つの第１単位導体４１１のｙ方向における中央部に接続される。
【００８２】
インピーダンス素子４５は、ｘｙ平面内でｘ方向に並ぶ２つの導電体の間に、電気的に直列に接続される。インピーダンス素子４５は、ｘ方向において並ぶ、２つの第１単位導体４１１の間に電気的に直列に接続されうる。インピーダンス素子４５は、ｘ方向において並ぶ、第１接続導体４１３と第１浮遊導体４１４との間に電気的に直列に接続されうる。インピーダンス素子４５は、第１導体３１と、第１浮遊導体４１４との間に電気的に直列に接続されうる。
【００８３】
インピーダンス素子４５は、ｚ方向に重なって静電容量を持つ、２つの第１単位導体４１１および第２単位導体４２１に対して、電気的に並列に接続されうる。インピーダンス素子４５は、ｚ方向に重なって静電容量を持つ、第２接続導体４２３および第１浮遊導体４１４に対して、電気的に並列に接続されうる。
【００８４】
共振器１０は、インピーダンス素子４５としてキャパシタを追加することで、共振周波数を低くできる。共振器１０は、インピーダンス素子４５としてインダクタを追加することで共振周波数を高くできる。共振器１０は、異なるインピーダンス値のインピーダンス素子４５を含みうる。共振器１０は、インピーダンス素子４５として異なる電気容量のキャパシタを含みうる。共振器１０は、インピーダンス素子４５として異なるインダクタンスのインダクタを含みうる。共振器１０は、異なるインピーダンス値のインピーダンス素子４５を追加することで、共振周波数の調整範囲が大きくなる。共振器１０は、インピーダンス素子４５としてキャパシタおよびインダクタを同時に含みうる。共振器１０は、インピーダンス素子４５としてキャパシタおよびインダクタを同時に追加することで、共振周波数の調整範囲が大きくなる。共振器１０は、インピーダンス素子４５を備えることによって、全体が１つの単位共振器、または全体が１つの単位共振器の一部となりうる。
【００８５】
複数の実施形態において、共振器１０は、１または複数の導体部品４６を含みうる。導体部品４６は、内部に導体を含む機能部品である。機能部品は、プロセッサ、メモリ、およびセンサを含みうる。導体部品４６は、ｙ方向において共振器１０と並ぶ。導体部品４６は、グラウンド端子が第４導体５０と電気的に接続されうる。導体部品４６は、グラウンド端子が第４導体５０と電気的に接続する構成に限られず、共振器１０と電気的に独立しうる。共振器１０は、ｙ方向において導体部品４６が隣り合うことで、共振周波数が高くなる。共振器１０は、ｙ方向において複数の導体部品４６が隣り合うことで、共振周波数がより高くなる。共振器１０は、導体部品４６のｚ方向に沿った長さが長くなるほど、共振周波数が大きくなる。導体部品４６は、ｚ方向に沿った長さが共振器１０より高くなると、単位長さの増加量当たりの共振周波数の変化量が小さくなる。
【００８６】
複数の実施形態において、共振器１０は、１または複数の誘電体部品４７を含みうる。誘電体部品４７は、ｚ方向において第３導体４０と対向する。誘電体部品４７は、第３導体４０と対向する部位の少なくとも一部において、電導体を含まず、かつ大気より誘電率の大きい物体である。共振器１０は、ｚ方向において誘電体部品４７が対向することで、共振周波数が低くなる。共振器１０は、誘電体部品４７とのｚ方向に沿った距離が短くなるほど、共振周波数が低くなる。共振器１０は、第３導体４０と誘電体部品４７とが対向する面積が大きくなるほど、共振周波数が低くなる。
【００８７】
図１から図５は、複数の実施形態の一例である共振器１０を示す図である。図１は、共振器１０の概略図である。図２は、ｚ方向からｘｙ平面を平面視した図である。図３Ａは、図２に示したＩＩＩａ−ＩＩＩａ線に沿った断面図である。図３Ｂは、図２に示したＩＩＩｂ−ＩＩＩｂ線に沿った断面図である。図４は、図３Ａおよび図３Ｂに示したＩＶ−ＩＶ線に沿った断面図である。図５は、複数の実施形態の一例である単位構造体１０Ｘを示す概念図である。
【００８８】
図１から図５に示した共振器１０において、第１導体層４１は、第１単位共振器４１Ｘとしてパッチ型の共振器を含む。第２導体層４２は、第２単位共振器４２Ｘとしてパッチ型の共振器を含む。単位共振器４０Ｘは、１つの第１単位共振器４１Ｘと、４つの第２部分共振器４２Ｙとを含む。単位構造体１０Ｘは、単位共振器４０Ｘと、単位共振器４０Ｘとｚ方向に重なる基体２０の一部及び第４導体５０の一部とを含む。
【００８９】
図６から図９は、複数の実施形態の一例である共振器１０を示す図である。図６は、共振器１０の概略図である。図７は、ｚ方向からｘｙ平面を平面視した図である。図８Ａは、図７に示したＶＩＩＩａ−ＶＩＩＩａ線に沿った断面図である。図８Ｂは、図７に示したＶＩＩＩｂ−ＶＩＩＩｂ線に沿った断面図である。図９は、図８Ａおよび図８Ｂに示したＩＸ−ＩＸ線に沿った断面図である。
【００９０】
図６から図９に示した共振器１０において、第１導体層４１は、第１単位共振器４１Ｘとしてスロット型の共振器を含む。第２導体層４２は、第２単位共振器４２Ｘとしてスロット型の共振器を含む。単位共振器４０Ｘは、１つの第１単位共振器４１Ｘと、４つの第２部分共振器４２Ｙとを含む。単位構造体１０Ｘは、単位共振器４０Ｘと、単位共振器４０Ｘとｚ方向に重なる基体２０の一部及び第４導体５０の一部とを含む。
【００９１】
図１０から図１３は、複数の実施形態の一例である共振器１０を示す図である。図１０は、共振器１０の概略図である。図１１は、ｚ方向からｘｙ平面を平面視した図である。図１２Ａは、図１１に示したＸＩＩａ−ＸＩＩａ線に沿った断面図である。図１２Ｂは、図１１に示したＸＩＩｂ−ＸＩＩｂ線に沿った断面図である。図１３は、図１２Ａおよび図１２Ｂに示したＸＩＩＩ−ＸＩＩＩ線に沿った断面図である。
【００９２】
図１０から図１３に示した共振器１０において、第１導体層４１は、第１単位共振器４１Ｘとしてパッチ型の共振器を含む。第２導体層４２は、第２単位共振器４２Ｘとしてスロット型の共振器を含む。単位共振器４０Ｘは、１つの第１単位共振器４１Ｘと、４つの第２部分共振器４２Ｙとを含む。単位構造体１０Ｘは、単位共振器４０Ｘと、単位共振器４０Ｘとｚ方向に重なる基体２０の一部及び第４導体５０の一部とを含む。
【００９３】
図１４から図１７は、複数の実施形態の一例である共振器１０を示す図である。図１４は、共振器１０の概略図である。図１５は、ｚ方向からｘｙ平面を平面視した図である。図１６Ａは、図１５に示したＸＶＩａ−ＸＶＩａ線に沿った断面図である。図１６Ｂは、図１５に示したＸＶＩｂ−ＸＶＩｂ線に沿った断面図である。図１７は、図１６Ａおよび図１６Ｂに示したＸＶＩＩ−ＸＶＩＩ線に沿った断面図である。
【００９４】
図１４から図１７に示した共振器１０において、第１導体層４１は、第１単位共振器４１Ｘとしてスロット型の共振器を含む。第２導体層４２は、第２単位共振器４２Ｘとしてパッチ型の共振器を含む。単位共振器４０Ｘは、１つの第１単位共振器４１Ｘと、４つの第２部分共振器４２Ｙとを含む。単位構造体１０Ｘは、単位共振器４０Ｘと、単位共振器４０Ｘとｚ方向に重なる基体２０の一部及び第４導体５０の一部とを含む。
【００９５】
図１から図１７に示した共振器１０は一例である。共振器１０の構成は、図１から図１７に示した構造に限定されない。図１８は、他の構成の対導体３０を含む共振器１０を示す図である。図１９Ａは、図１８に示したＸＩＸａ−ＸＩＸａ線に沿った断面図である。図１９Ｂは、図１８に示したＸＩＸｂ−ＸＩＸｂ線に沿った断面図である。
【００９６】
図１から図１９Ｂに示した基体２０は一例である。基体２０の構成は、図１から図１９Ｂに示した構成に限定されない。基体２０は、図２０に示したように、内部に空洞２０ａを含みうる。ｚ方向において、空洞２０ａは、第３導体４０と第４導体５０との間に位置する。空洞２０ａの誘電率は、基体２０の誘電率に比べて低い。基体２０は、空洞２０ａを有することで、第３導体４０と第４導体５０との電磁気的な距離を短くできる。
【００９７】
基体２０は、図２１に示したように、複数の部材を含みうる。基体２０は、第１基体２１、第２基体２２、及び接続体２３を含みうる。第１基体２１及び第２基体２２は、接続体２３を介して機械的に接続されうる。接続体２３は、内部に第６導体３０３を含みうる。第６導体３０３は、第５導体層３０１または第５導体３０２と電気的に接続される。第６導体３０３は、第５導体層３０１および第５導体３０２と合わせて第１導体３１または第２導体３２となる。
【００９８】
図１から図２１に示した対導体３０は一例である。対導体３０の構成は、図１から図２１に示した構成に限定されない。図２２Ａから図２８は、他の構成の対導体３０を含む共振器１０を示す図である。図２２Ａから図２２Ｃは、図１９Ａに相当する断面図である。図２２Ａに示すように、第５導体層３０１の数は、適宜変更しうる。図２２Ｂに示すように、第５導体層３０１は、基体２０の上に位置しなくてよい。図２２Ｃに示すように、第５導体層３０１は、基体２０の中に位置しなくてよい。
【００９９】
図２３は、図１８に相当する平面図である。図２３に示すように、共振器１０は、第５導体３０２を単位共振器４０Ｘの境界から離しうる。図２４は、図１８に相当する平面図である。図２４に示すように、２つの対導体３０は、対となる他の対導体３０側に出る凸部を有しうる。このような共振器１０は、例えば、凹部を有する基体２０に金属ペーストを塗布して硬化することで形成しうる。図１８から図２３に示した例では、凹部が円形をしている。凹部の形状は、円形に限られず、角が丸い多角形、および楕円であってよい。
【０１００】
図２５は、図１８に相当する平面図である。図２５に示すように、基体２０は、凹部を有しうる。図２５に示すように、対導体３０は、ｘ方向における外面から内側に窪む凹部を有している。図２５に示すように、対導体３０は、基体２０の表面に沿って広がっている。このような共振器１０は、例えば、凹部を有する基体２０に微細な金属材料を吹き付けることで形成しうる。
【０１０１】
図２６は、図１８に相当する平面図である。図２６に示すように、基体２０は、凹部を有しうる。図２６に示すように、対導体３０は、ｘ方向における外面から内側に窪む凹部を有している。図２６に示すように、対導体３０は、基体２０の凹部に沿って広がっている。このような共振器１０は、例えば、スルーホール導体の並びに沿ってマザー基板を分割することで製造しうる。かかる対導体３０は、端面スルーホールなどと称しうる。
【０１０２】
図２７は、図１８に相当する平面図である。図２７に示すように、基体２０は、凹部を有しうる。図２７に示すように、対導体３０は、ｘ方向における外面から内側に窪む凹部を有している。このような共振器１０は、例えば、スルーホール導体の並びに沿ってマザー基板を分割することで製造しうる。かかる対導体３０は、端面スルーホールなどと称しうる。図２４から図２７に示した例では、凹部が半円形をしている。凹部の形状は、半円形に限られず、角が丸い多角形の一部、および楕円の弧の一部であってよい。例えば、楕円の長軸方向に沿った一部を利用することで、端面スルーホールは、少ない数でｙｚ平面の面積を大きくすることができる。
【０１０３】
図２８は、図１８に相当する平面図である。図２８に示すように、対導体３０は、ｘ方向における長さが、基体２０に比べて短くてよい。対導体３０の構成はこれらに限られない。図２８に示した例では、対導体のｘ方向における長さが異なるが、同じとしうる。対導体３０は、一方または両方のｘ方向における長さが第３導体４０に比べて短くてよい。ｘ方向における長さが基体２０に比べて短い対導体３０は、図１８から図２７に示した構造としうる。ｘ方向における長さが第３導体４０に比べて短い対導体３０は、図１８から図２７に示した構造としうる。対導体３０は、互いに異なる構成となりうる。例えば、一方の対導体３０は、第５導体層３０１および第５導体３０２を含み、他方の対導体３０は、端面スルーホールであってよい。
【０１０４】
図１から図２８に示した第３導体４０は一例である。第３導体４０の構成は、図１から図２８に示した構成に限定されない。単位共振器４０Ｘ、第１単位共振器４１Ｘ、及び第２単位共振器４２Ｘは、方形に限られない。単位共振器４０Ｘ、第１単位共振器４１Ｘ、及び第２単位共振器４２Ｘは、単位共振器４０Ｘ等と称しうる。例えば、単位共振器４０Ｘ等は、図２９Ａに示すように、三角形であってよく、図２９Ｂに示すように六角形であってよい。単位共振器４０Ｘ等の各辺は、図３０に示すように、ｘ方向およびｙ方向と異なる方向に伸びうる。第３導体４０は、第２導体層４２が基体２０の上に位置し、第１導体層４１が基体２０の中に位置しうる。第３導体４０は、第２導体層４２が第１導体層４１より第４導体５０から遠くに位置しうる。
【０１０５】
図１から図３０に示した第３導体４０は一例である。第３導体４０の構成は、図１から図３０に示した構成に限定されない。第３導体４０の含む共振器は、ライン型の共振器４０１であってよい。図３１Ａに示したのは、ミアンダライン型の共振器４０１である。図３１Ｂに示したのは、スパイラル型の共振器４０１である。第３導体４０の含む共振器は、スロット型の共振器４０２であってよい。スロット型の共振器４０２は、１つまたは複数の第７導体４０３を開口内に有しうる。開口内の第７導体４０３は、一端が解放され、他端が開口を規定する導体に電気的に接続される。図３１Ｃに示した単位スロットは、５つの第７導体４０３が開口内に位置する。単位スロットは、第７導体４０３によってミアンダラインに相当する形となる。図３１Ｄに示した単位スロットは、１つの第７導体４０３が開口内に位置する。単位スロットは、第７導体４０３によってスパイラルに相当する形となる。
【０１０６】
図１から図３１Ｄに示した共振器１０の構成は一例である。共振器１０の構成は、図１から図３１Ｄに示した構成に限定されない。例えば、共振器１０は、対導体３０を３以上含みうる。例えば、１つの対導体３０は、２つの対導体３０とｘ方向において対向しうる。当該２つの対導体３０は、当該対導体３０との距離が異なる。例えば、共振器１０は、二対の対導体３０を含みうる。二対の対導体３０は、各対の距離、および各対の長さが異なりうる。共振器１０は、５以上の第１導体を含みうる。共振器１０の単位構造体１０Ｘは、ｙ方向において、他の単位構造体１０Ｘと並びうる。共振器１０の単位構造体１０Ｘは、ｘ方向において、対導体３０を介さずに他の単位構造体１０Ｘと並びうる。図３２Ａから図３４Ｄは、共振器１０の例を示す図である。図３２Ａから図３４Ｄに示す共振器１０では、単位構造体１０Ｘの単位共振器４０Ｘを正方形で示すが、これに限られない。
【０１０７】
図１から図３４Ｄに示した共振器１０の構成は一例である。共振器１０の構成は、図１から図３４Ｄに示した構成に限定されない。図３５は、ｚ方向からｘｙ平面を平面視した図である。図３６Ａは、図３５に示したＸＸＸＶＩａ−ＸＸＸＶＩａ線に沿った断面図である。図３６Ｂは、図３５に示したＸＸＸＶＩｂ−ＸＸＸＶＩｂ線に沿った断面図である。
【０１０８】
図３５から図３６Ｂに示した共振器１０において、第１導体層４１は、第１単位共振器４１Ｘとしてパッチ型の共振器の半分を含む。第２導体層４２は、第２単位共振器４２Ｘとしてパッチ型の共振器の半分を含む。単位共振器４０Ｘは、１つの第１部分共振器４１Ｙと、１つの第２部分共振器４２Ｙとを含む。単位構造体１０Ｘは、単位共振器４０Ｘと、単位共振器４０Ｘとｚ方向に重なる基体２０の一部及び第４導体５０の一部とを含む。図３５に示した共振器１０は、３つの単位共振器４０Ｘがｘ方向に並んでいる。３つの単位共振器４０Ｘに含まれる第１単位導体４１１および第２単位導体４２１は、１つの電流路４０Ｉとなっている。
【０１０９】
図３７は、図３５に示した共振器１０の他の例を示す。図３７に示した共振器１０は、図３５に示した共振器１０と比較してｘ方向に長い。共振器１０の寸法は、図３７に示した共振器１０に限定されず、適宜変更しうる。図３７の共振器１０において、第１接続導体４１３は、ｘ方向の長さが第１浮遊導体４１４と異なる。図３７の共振器１０において、第１接続導体４１３は、ｘ方向の長さが第１浮遊導体４１４より短い。図３８は、図３５に示した共振器１０の他の例を示す。図３８に示した共振器１０は、第３導体４０のｘ方向の長さが異なる。図３８の共振器１０において、第１接続導体４１３は、ｘ方向の長さが第１浮遊導体４１４より長い。
【０１１０】
図３９は、共振器１０の他の例を示す。図３９は、図３７に示した共振器１０の他の例を示す。複数の実施形態において、共振器１０は、ｘ方向に並ぶ複数の第１単位導体４１１および第２単位導体４２１が容量的に結合する。共振器１０は、一方から他方に電流が流れない、２つの電流路４０Ｉがｙ方向に並びうる。
【０１１１】
図４０は、共振器１０の他の例を示す。図４０は、図３９に示した共振器１０の他の例を示す。複数の実施形態において、共振器１０は、第１導体３１に接続される導電体の数と、第２導体３２に接続される導電体の数とが異なりうる。図４０の共振器１０において、１つの第１接続導体４１３は、２つの第２浮遊導体４２４と容量的に結合している。図４０の共振器１０において、２つの第２接続導体４２３は、１つの第１浮遊導体４１４と容量的に結合している。複数の実施形態において、第１単位導体４１１の数は、当該第１単位導体４１１に容量結合する第２単位導体４２１の数と異なりうる。
【０１１２】
図４１は、図３９に示した共振器１０の他の例を示す。複数の実施形態において、第１単位導体４１１は、ｘ方向における第１端部において容量結合する第２単位導体４２１の数と、ｘ方向における第２端部において容量結合する第２単位導体４２１の数が異なりうる。図４１の共振器１０において、１つの第２浮遊導体４２４は、ｘ方向における第１端部に２つの第１接続導体４１３が容量結合し、第２端部に３つの第２浮遊導体４２４が容量結合している。複数の実施形態において、ｙ方向に並ぶ複数の導電体は、ｙ方向における長さが異なりうる。図４１の共振器１０において、ｙ方向に並ぶ３つの第１浮遊導体４１４は、ｙ方向における長さが異なる。
【０１１３】
図４２は、共振器１０の他の例を示す。図４３は、図４２に示したＸＬＩＩＩ−ＸＬＩＩＩ線に沿った断面図である。図４２および図４３に示した共振器１０において、第１導体層４１は、第１単位共振器４１Ｘとしてパッチ型の共振器の半分を含む。第２導体層４２は、第２単位共振器４２Ｘとしてパッチ型の共振器の半分を含む。単位共振器４０Ｘは、１つの第１部分共振器４１Ｙと、１つの第２部分共振器４２Ｙとを含む。単位構造体１０Ｘは、単位共振器４０Ｘと、単位共振器４０Ｘとｚ方向に重なる基体２０の一部及び第４導体５０の一部とを含む。図４２に示した共振器１０は、１つの単位共振器４０Ｘがｘ方向に延びている。
【０１１４】
図４４は、共振器１０の他の例を示す。図４５は、図４４に示したＸＬＶ−ＸＬＶ線に沿った断面図である。図４４および図４５に示した共振器１０において、第３導体４０は、第１接続導体４１３のみを含む。第１接続導体４１３は、ｘｙ平面において第１導体３１と対向する。第１接続導体４１３は、第１導体３１と容量的に結合する。
【０１１５】
図４６は、共振器１０の他の例を示す。図４７は、図４６に示したＸＬＶＩＩ−ＸＬＶＩＩ線に沿った断面図である。図４６および図４７に示した共振器１０において、第３導体４０は、第１導体層４１および第２導体層４２を有する。第１導体層４１は、１つの第１浮遊導体４１４を有する。第２導体層４２は、２つの第２接続導体４２３を有する。当該第１導体層４１は、ｘｙ平面において対導体３０と対向する。２つの第２接続導体４２３は、１つの第１浮遊導体４１４とｚ方向に重なっている。１つの第１浮遊導体４１４は、２つの第２接続導体４２３と容量的に結合している。
【０１１６】
図４８は、共振器１０の他の例を示す。図４９は、図４８に示したＸＬＩＸ−ＸＬＩＸ線に沿った断面図である。図４８および図４９に示した共振器１０において、第３導体４０は、第１浮遊導体４１４のみを含む。第１浮遊導体４１４は、ｘｙ平面において対導体３０と対向する。第１接続導体４１３は、対導体３０と容量的に結合する。
【０１１７】
図５０は、共振器１０の他の例を示す。図５１は、図５０に示したＬＩ−ＬＩ線に沿った断面図である。図５０および図５１に示した共振器１０は、図４２および図４３に示した共振器１０と第４導体５０の構成が異なる。図５０および図５１に示した共振器１０は、第４導体５０と、基準電位層５１とを備える。基準電位層５１は、共振器１０を備える機器のグラウンドに電気的に接続される。基準電位層５１は、第４導体５０を介して第３導体４０と対向している。第４導体５０は、第３導体４０と基準電位層５１との間に位置する。基準電位層５１と第４導体５０との間隔は、第３導体４０と第４導体５０との間隔に比べて狭い。
【０１１８】
図５２は、共振器１０の他の例を示す。図５３は、図５２に示したＬＩＩＩ−ＬＩＩＩ線に沿った断面図である。共振器１０は、第４導体５０と、基準電位層５１とを備える。基準電位層５１は、共振器１０を備える機器のグラウンドに電気的に接続される。第４導体５０は、共振器を備える。第４導体５０は、第３導体層５２及び第４導体層５３を含む。第３導体層５２及び第４導体層５３は、容量結合する。第３導体層５２及び第４導体層５３は、ｚ方向に対向する。第３導体層５２及び第４導体層５３の距離は、第４導体層５３と基準電位層５１との距離に比べて短い。第３導体層５２及び第４導体層５３の距離は、第４導体５０と基準電位層５１との距離に比べて短い。第３導体４０は、１つの導体層となっている。
【０１１９】
図５４は、図５３に示した共振器１０の他の例を示す。共振器１０は、第３導体４０と、第４導体５０と、基準電位層５１とを備える。第３導体４０は、第１導体層４１および第２導体層４２を含む。第１導体層４１は、第１接続導体４１３を含む。第２導体層４２は、第２接続導体４２３を含む。第１接続導体４１３は、第２接続導体４２３と容量的に結合される。基準電位層５１は、共振器１０を備える機器のグラウンドに電気的に接続される。第４導体５０は、第３導体層５２及び第４導体層５３を含む。第３導体層５２及び第４導体層５３は、容量結合する。第３導体層５２及び第４導体層５３は、ｚ方向に対向する。第３導体層５２及び第４導体層５３の距離は、第４導体層５３と基準電位層５１との距離に比べて短い。第３導体層５２及び第４導体層５３の距離は、第４導体５０と基準電位層５１との距離に比べて短い。
【０１２０】
図５５は、共振器１０の他の例を示す。図５６Ａは、図５５に示したＬＶＩａ−ＬＶＩａ線に沿った断面図である。図５６Ｂは、図５５に示したＬＶＩｂ−ＬＶＩｂ線に沿った断面図である。図５５に示した共振器１０において、第１導体層４１は、４つの第１浮遊導体４１４を有する。図５５に示した第１導体層４１は、第１接続導体４１３を有していない。図５５に示した共振器１０において、第２導体層４２は、６つの第２接続導体４２３と、３つの第２浮遊導体４２４とを有する。２つの第２接続導体４２３の各々は、２つの第１浮遊導体４１４と容量的に結合している。１つの第２浮遊導体４２４は、４つの第１浮遊導体４１４と容量的に結合している。２つの第２浮遊導体４２４は、２つの第１浮遊導体４１４と容量的に結合している。
【０１２１】
図５７は、図５５に示した共振器の他の例を示す図である。図５７の共振器１０は、第２導体層４２の大きさが図５５に示した共振器１０と異なる。図５７に示した共振器１０は、第２浮遊導体４２４のｘ方向に沿った長さが第２接続導体４２３のｘ方向に沿った長さより短い。
【０１２２】
図５８は、図５５に示した共振器の他の例を示す図である。図５８の共振器１０は、第２導体層４２の大きさが図５５に示した共振器１０と異なる。図５８に示した共振器１０において、複数の第２単位導体４２１の各々は、第１面積が異なる。図５８に示した共振器１０において、複数の第２単位導体４２１の各々は、ｘ方向における長さが異なる。図５８に示した共振器１０において、複数の第２単位導体４２１の各々は、ｙ方向における長さが異なる。図５８において、複数の第２単位導体４２１は、第１面積、長さ、および幅が互いに異なるがこれに限られない。図５８において、複数の第２単位導体４２１は、第１面積、長さ、および幅の一部が互いに異なりうる。複数の第２単位導体４２１は、第１面積、長さ、および幅の一部または全てが互いに一致しうる。複数の第２単位導体４２１は、第１面積、長さ、および幅の一部または全てが互いに異なりうる。複数の第２単位導体４２１は、第１面積、長さ、および幅の一部または全てが互いに一致しうる。複数の第２単位導体４２１の一部は、第１面積、長さ、および幅の一部または全てが互いに一致しうる。
【０１２３】
図５８に示した共振器１０において、ｙ方向に並ぶ複数の第２接続導体４２３は、第１面積が互いに異なる。図５８に示した共振器１０において、ｙ方向に並ぶ複数の第２接続導体４２３は、ｘ方向における長さが互いに異なる。図５８に示した共振器１０において、ｙ方向に並ぶ複数の第２接続導体４２３は、ｙ方向における長さが互いに異なる。図５８において、複数の第２接続導体４２３は、第１面積、長さ、および幅が互いに異なるがこれに限られない。図５８において、複数の第２接続導体４２３は、第１面積、長さ、および幅の一部が互いに異なりうる。複数の第２接続導体４２３は、第１面積、長さ、および幅の一部または全てが互いに一致しうる。複数の第２接続導体４２３は、第１面積、長さ、および幅の一部または全てが互いに異なりうる。複数の第２接続導体４２３は、第１面積、長さ、および幅の一部または全てが互いに一致しうる。複数の第２接続導体４２３の一部は、第１面積、長さ、および幅の一部または全てが互いに一致しうる。
【０１２４】
図５８に示した共振器１０において、ｙ方向に並ぶ複数の第２浮遊導体４２４は、第１面積が互いに異なる。図５８に示した共振器１０において、ｙ方向に並ぶ複数の第２浮遊導体４２４は、ｘ方向における長さが互いに異なる。図５８に示した共振器１０において、ｙ方向に並ぶ複数の第２浮遊導体４２４は、ｙ方向における長さが互いに異なる。図５８において、複数の第２浮遊導体４２４は、第１面積、長さ、および幅が互いに異なるがこれに限られない。図５８において、複数の第２浮遊導体４２４は、第１面積、長さ、および幅の一部が互いに異なりうる。複数の第２浮遊導体４２４は、第１面積、長さ、および幅の一部または全てが互いに一致しうる。複数の第２浮遊導体４２４は、第１面積、長さ、および幅の一部または全てが互いに異なりうる。複数の第２浮遊導体４２４は、第１面積、長さ、および幅の一部または全てが互いに一致しうる。複数の第２浮遊導体４２４の一部は、第１面積、長さ、および幅の一部または全てが互いに一致しうる。
【０１２５】
図５９は、図５７に示した共振器１０の他の例を示す図である。図５９の共振器１０は、ｙ方向における第１単位導体４１１の間隔が図５７に示した共振器１０と異なる。図５９の共振器１０は、ｘ方向における第１単位導体４１１の間隔に比べて、ｙ方向における第１単位導体４１１の間隔が小さい。共振器１０は、対導体３０が電気壁として機能しうるため、電流がｘ方向に流れる。当該共振器１０において、第３導体４０をｙ方向に流れる電流は、無視しうる。第１単位導体４１１のｙ方向の間隔は、第１単位導体４１１のｘ方向における間隔に比べて短くしうる。第１単位導体４１１のｙ方向の間隔を短くすることで、第１単位導体４１１の面積が大きくなりうる。
【０１２６】
図６０から図６２は、共振器１０の他の例を示す図である。これらの共振器１０は、インピーダンス素子４５を有する。インピーダンス素子４５が接続する単位導体は、図６０から図６２に示した例に限られない。図６０から図６２に示したインピーダンス素子４５は、一部を省略しうる。インピーダンス素子４５は、キャパシタンス特性を取りうる。インピーダンス素子４５は、インダクタンス特性を取りうる。インピーダンス素子４５は、機械的または電気的な可変素子でありうる。インピーダンス素子４５は、１つの層にある異なる２つの導体を接続しうる。
【０１２７】
図６３は、共振器１０の他の例を示す平面視図である。共振器１０は、導体部品４６を有している。導体部品４６を有する共振器１０は、この構造に限られない。共振器１０は、ｙ方向における一方側に複数の導体部品４６を有しうる。共振器１０は、ｙ方向における両側に１または複数の導体部品４６を有しうる。
【０１２８】
図６４は、共振器１０の他の例を示す断面図である。共振器１０は、誘電体部品４７を有している。図６４に示した共振器１０は、ｚ方向において、第３導体４０に誘電体部品４７が重なっている。誘電体部品４７を有する共振器１０は、この構造に限られない。共振器１０は、第３導体４０の一部のみに誘電体部品４７が重なりうる。
【０１２９】
アンテナは、電磁波を放射する機能、および電磁波を受信する機能の少なくとも一方を有する。本開示のアンテナは、第１アンテナ６０および第２アンテナ７０を含むが、これらに限られない。
【０１３０】
第１アンテナ６０は、基体２０、対導体３０、第３導体４０、第４導体５０、第１給電線６１を備える。一例において、第１アンテナ６０は、基体２０の上に第３基体２４を有する。第３基体２４は、基体２０と異なる組成としうる。第３基体２４は、第３導体４０の上に位置しうる。図６５から図７８は、複数の実施形態の一例である第１アンテナ６０を示す図である。
【０１３１】
第１給電線６１は、人工磁気壁として周期的に並ぶ共振器の少なくとも１つに給電する。複数の共振器に給電する場合、第１アンテナ６０は、複数の第１給電線を有しうる。第１給電線６１は、人工磁気壁として周期的に並ぶ共振器のいずれかに電磁気的に接続されうる。第１給電線６１は、人工磁気壁として周期的に並ぶ共振器から電気壁として観える一対の導体のいずれかに電磁気的に接続されうる。
【０１３２】
第１給電線６１は、第１導体３１、第２導体３２、および第３導体４０の少なくとも１つに給電する。第１導体３１、第２導体３２、および第３導体４０の複数の部分に給電する場合、第１アンテナ６０は、複数の第１給電線を有しうる。第１給電線６１は、第１導体３１、第２導体３２、および第３導体４０のいずれかに電磁気的に接続されうる。第１アンテナ６０が第４導体５０の他に基準電位層５１を備える場合、第１給電線６１は、第１導体３１、第２導体３２、第３導体４０、および第４導体５０のいずれかに電磁気的に接続されうる。第１給電線６１は、対導体３０のうち、第５導体層３０１および第５導体３０２のいずれかに電気的に接続される。第１給電線６１の一部は、第５導体層３０１と一体としうる。
【０１３３】
第１給電線６１は、第３導体４０に電磁気的に接続されうる。例えば、第１給電線６１は、第１単位共振器４１Ｘの１つに電磁気的に接続される。例えば、第１給電線６１は、第２単位共振器４２Ｘの１つに電磁気的に接続される。第１給電線６１は、第３導体４０の単位導体に対して、ｘ方向における中央と異なる点で電磁気的に接続される。第１給電線６１は、一実施形態において、第３導体４０に含まれる少なくとも１つの共振器に電力を供給する。第１給電線６１は、一実施形態において、第３導体４０に含まれる少なくとも１つの共振器からの電力を外部に給電する。第１給電線６１は、少なくとも一部が基体２０の中に位置しうる。第１給電線６１は、基体２０の２つのｚｘ面、２つのｙｚ面、及び２つのｘｙ面のいずれかから外部に臨みうる。
【０１３４】
第１給電線６１は、ｚ方向の順方向及び逆方向から第３導体４０に対して接しうる。第４導体５０は、第１給電線６１の周囲で省略しうる。第１給電線６１は、第４導体５０の開口を通じて、第３導体４０に電磁気的に接続しうる。第１導体層４１は、第１給電線６１の周囲で省略しうる。第１給電線６１は、第１導体層４１の開口を通じて、第２導体層４２に接続しうる。第１給電線６１は、ｘｙ平面に沿って第３導体４０に対して接しうる。対導体３０は、第１給電線６１の周囲で省略しうる。第１給電線６１は、対導体３０の開口を通じて、第３導体４０に接続しうる。第１給電線６１は、第３導体４０の単位導体に対して、当該単位導体の中心部から離れて接続される。
【０１３５】
図６５は、第１アンテナ６０の、ｚ方向からｘｙ平面を平面視した図である。図６６は、図６５に示したＬＸＩＶ−ＬＸＩＶ線に沿った断面図である。図６５および図６６に示した第１アンテナ６０は、第３導体４０の上に第３基体２４を有する。第３基体２４は、第１導体層４１の上に開口を有する。第１給電線６１は、第３基体２４の開口を介して第１導体層４１に電気的に接続される。
【０１３６】
図６７は、第１アンテナ６０の、ｚ方向からｘｙ平面を平面視した図である。図６８は、図６７に示したＬＸＶＩＩＩ−ＬＸＶＩＩＩ線に沿った断面図である。図６７および図６８に示した第１アンテナ６０において、第１給電線６１の一部は、基体２０の上に位置する。第１給電線６１は、ｘｙ平面内にて第３導体４０と接続しうる。第１給電線６１は、ｘｙ平面内にて第１導体層４１と接続しうる。一実施形態において、第１給電線６１は、第２導体層４２とｘｙ平面に接続しうる。
【０１３７】
図６９は、第１アンテナ６０の、ｚ方向からｘｙ平面を平面視した図である。図７０は、図６９に示したＬＸＸ−ＬＸＸ線に沿った断面図である。図６９および図７０に示した第１アンテナ６０において、第１給電線６１は、基体２０の中に位置する。第１給電線６１は、ｚ方向における逆方向から第３導体４０に接続しうる。第４導体５０は、開口を有しうる。第４導体５０は、第３導体４０とｚ方向において重なる位置に開口を有しうる。第１給電線６１は、開口を介して基体２０の外部に臨みうる。
【０１３８】
図７１は、第１アンテナ６０の、ｙ方向からｚｘ面を見た断面図である。対導体３０は、開口を有しうる。第１給電線６１は、開口を介して基体２０の外部に臨みうる。
【０１３９】
第１アンテナ６０が放射する電磁波は、第１平面において、ｙ方向の偏波成分よりｘ方向の偏波成分が大きい。ｘ方向の偏波成分は、ｚ方向から金属板が第４導体５０に近づいた際に、水平偏波成分より減衰が小さい。第１アンテナ６０は、外部から金属板が近づいた際の放射効率を維持しうる。
【０１４０】
図７２は、第１アンテナ６０の他の例を示す。図７３は、図７２に示したＬＸＸＩＩＩ−ＬＸＸＩＩＩ線に沿った断面図である。図７４は、第１アンテナ６０の他の例を示す。図７５は、図７４に示したＬＸＸＶ−ＬＸＸＶ線に沿った断面図である。図７６は、第１アンテナ６０の他の例を示す。図７７Ａは、図７６に示したＬＸＸＶＩＩａ−ＬＸＸＶＩＩａ線に沿った断面図である。図７７Ｂは、図７６に示したＬＸＸＶＩＩｂ−ＬＸＸＶＩＩｂ線に沿った断面図である。図７８は、第１アンテナ６０の他の例を示す。図７８に示した第１アンテナ６０は、インピーダンス素子４５を有している。
【０１４１】
第１アンテナ６０は、インピーダンス素子４５によって、動作周波数を変更することができる。第１アンテナ６０は、第１給電線６１に接続される第１給電導体４１５と、第１給電線６１に接続されない第１単位導体４１１とを含む。インピーダンス整合は、第１給電導体４１５と他の導電体とにインピーダンス素子４５が接続されると変化する。第１アンテナ６０は、インピーダンス素子４５によって第１給電導体４１５と他の導電体とを接続することで、インピーダンスの整合を調整できる。第１アンテナ６０において、インピーダンス素子４５は、インピーダンス整合を調整するために、第１給電導体４１５と他の導電体との間に挿入されうる。第１アンテナ６０において、インピーダンス素子４５は、動作周波数を調整するために、第１給電線６１に接続されない２つの第１単位導体４１１の間に挿入されうる。第１アンテナ６０において、インピーダンス素子４５は、動作周波数を調整するために、第１給電線６１に接続されない第１単位導体４１１と、対導体３０の何れかとの間に挿入されうる。
【０１４２】
第２アンテナ７０は、基体２０、対導体３０、第３導体４０、第４導体５０、第２給電層７１、及び第２給電線７２を備える。一例において、第３導体４０は、基体２０の中に位置する。一例において、第２アンテナ７０は、基体２０の上に第３基体２４を有する。第３基体２４は、基体２０と異なる組成としうる。第３基体２４は、第３導体４０の上に位置しうる。第３基体２４は、第２給電層７１の上に位置しうる。
【０１４３】
第２給電層７１は、第３導体４０の上方に間を空けて位置する。第２給電層７１と第３導体４０との間に、基体２０、または第３基体２４が位置しうる。第２給電層７１は、ライン型、パッチ型、及びスロット型の共振器を含む。第２給電層７１は、アンテナ素子と言いうる。一例において、第２給電層７１は、第３導体４０と電磁気的に結合しうる。第２給電層７１の共振周波数は、第３導体４０との電磁気的な結合によって、単独の共振周波数から変化する。一例において、第２給電層７１は、第２給電線７２からの電力の伝送を受けて、第３導体４０と共に共振する。一例において、第２給電層７１は、第２給電線７２からの電力の伝送を受けて、第３導体４０及び第３導体と共に共振する。
【０１４４】
第２給電線７２は、第２給電層７１に電気的に接続される。一実施形態において、第２給電線７２は、第２給電層７１に電力を伝送する。一実施形態において、第２給電線７２は、第２給電層７１からの電力を外部に伝送する。
【０１４５】
図７９は、第２アンテナ７０の、ｚ方向からｘｙ平面を平面視した図である。図８０は、図７９に示したＬＸＸＸ−ＬＸＸＸ線に沿った断面図である。図７９および図８０に示した第２アンテナ７０において、第３導体４０は、基体２０の中に位置する。第２給電層７１は、基体２０の上に位置する。第２給電層７１は、単位構造体１０Ｘとｚ方向に重なって位置する。第２給電線７２は、基体２０の上に位置する。第２給電線７２は、ｘｙ平面において第２給電層７１に電磁気的に接続される。
【０１４６】
本開示の無線通信モジュールは、複数の実施形態の一例として無線通信モジュール８０を含む。図８１は、無線通信モジュール８０のブロック構造図である。図８２は、無線通信モジュール８０の概略構成図である。無線通信モジュール８０は、第１アンテナ６０、回路基板８１、ＲＦモジュール８２を備える。無線通信モジュール８０は、第１アンテナ６０に代えて第２アンテナ７０を備えうる。
【０１４７】
第１アンテナ６０は、回路基板８１の上に位置する。第１アンテナ６０の第１給電線６１は、回路基板８１を介してＲＦモジュール８２に電磁気的に接続される。第１アンテナ６０の第４導体５０は、回路基板８１のグラウンド導体８１１に電磁気的に接続される。
【０１４８】
グラウンド導体８１１は、ｘｙ平面に広がりうる。グラウンド導体８１１は、ｘｙ平面において第４導体５０より面積が広い。グラウンド導体８１１は、ｙ方向において第４導体５０より長い。グラウンド導体８１１は、ｘ方向において第４導体５０より長い。第１アンテナ６０は、ｙ方向において、グラウンド導体８１１の中心よりも端側に位置しうる。第１アンテナ６０の中心は、ｘｙ平面においてグラウンド導体８１１の中心と異なりうる。第１アンテナ６０の中心は、第１導体層４１および第２導体層４２の中心と異なりうる。第１給電線６１が第３導体４０に接続される点は、ｘｙ平面におけるグラウンド導体８１１の中心と異なりうる。
【０１４９】
第１アンテナ６０は、対導体３０を介して第１電流及び第２電流がループする。第１アンテナ６０は、グラウンド導体８１１の中心よりｙ方向における端側に位置することで、グラウンド導体８１１を流れる第２電流が非対称になる。グラウンド導体８１１を流れる第２電流が非対称になると、第１アンテナ６０およびグラウンド導体８１１を含むアンテナ構造体は、放射波のｘ方向の偏波成分が大きくなる。放射波のｘ方向の偏波成分が大きくすることで、放射波は、総合放射効率が向上しうる。
【０１５０】
ＲＦモジュール８２は、第１アンテナ６０に供給する電力を制御しうる。ＲＦモジュール８２は、ベースバンド信号を変調し、第１アンテナ６０に供給する。ＲＦモジュール８２は、第１アンテナ６０で受信された電気信号をベースバンド信号に変調しうる。
【０１５１】
第１アンテナ６０は、回路基板８１側の導体によって共振周波数の変化が小さい。無線通信モジュール８０は、第１アンテナ６０を有することで、外部環境から受ける影響を低減しうる。
【０１５２】
第１アンテナ６０は、回路基板８１と一体構成としうる。第１アンテナ６０と回路基板８１とが一体構成の場合、第４導体５０とグラウンド導体８１１とが一体構成となる。
【０１５３】
図８３は、無線通信モジュール８０の他の例を示す部分断面図である。図８３に示した無線通信モジュール８０は、導体部品４６を有する。導体部品４６は、回路基板８１のグラウンド導体８１１の上に位置する。導体部品４６は、第１アンテナ６０とｙ方向において並んでいる。導体部品４６は、１つに限られず、複数がグラウンド導体８１１の上に位置しうる。
【０１５４】
図８４は、無線通信モジュール８０の他の例を示す部分断面図である。図８４に示した無線通信モジュール８０は、誘電体部品４７を有する。誘電体部品４７は、回路基板８１のグラウンド導体８１１の上に位置する。導体部品４６は、第１アンテナ６０とｙ方向において並んでいる。
【０１５５】
本開示の無線通信機器は、複数の実施形態の一例として無線通信機器９０を含む。図８５は、無線通信機器９０のブロック構造図である。図８６は、無線通信機器９０の平面視図である。図８６に示した無線通信機器９０は、構成の一部を省略している。図８７は、無線通信機器９０の断面図である。図８７に示した無線通信機器９０は、構成の一部を省略している。無線通信機器９０は、無線通信モジュール８０、電池９１、センサ９２、メモリ９３、コントローラ９４、第１筐体９５、および第２筐体９６を備える。無線通信機器９０の無線通信モジュール８０は、第１アンテナ６０を有しているが、第２アンテナ７０を有しうる。図８８は、無線通信機器９０の他の実施形態の１つである。無線通信機器９０の有する第１アンテナ６０は、基準電位層５１を有しうる。
【０１５６】
電池９１は、無線通信モジュール８０に電力を供給する。電池９１は、センサ９２、メモリ９３、及びコントローラ９４の少なくとも１つに電力を供給しうる。電池９１は、１次電池及び二次電池の少なくとも一方を含みうる。電池９１のマイナス極は、回路基板８１のグラウンド端子に電気的に接続される。電池９１のマイナス極は、第１アンテナ６０の第４導体５０に電気的に接続される。
【０１５７】
センサ９２は、例えば、速度センサ、振動センサ、加速度センサ、ジャイロセンサ、回転角センサ、角速度センサ、地磁気センサ、マグネットセンサ、温度センサ、湿度センサ、気圧センサ、光センサ、照度センサ、ＵＶセンサ、ガスセンサ、ガス濃度センサ、雰囲気センサ、レベルセンサ、匂いセンサ、圧力センサ、空気圧センサ、接点センサ、風力センサ、赤外線センサ、人感センサ、変位量センサ、画像センサ、重量センサ、煙センサ、漏液センサ、バイタルセンサ、バッテリ残量センサ、超音波センサまたはＧＰＳ（Global Positioning System）信号の受信装置等を含んでよい。
【０１５８】
メモリ９３は、例えば半導体メモリ等を含みうる。メモリ９３は、コントローラ９４のワークメモリとして機能しうる。メモリ９３は、コントローラ９４に含まれうる。メモリ９３は、無線通信機器９０の各機能を実現する処理内容を記述したプログラム、及び無線通信機器９０における処理に用いられる情報等を記憶する。
【０１５９】
コントローラ９４は、例えばプロセッサを含みうる。コントローラ９４は、１以上のプロセッサを含んでよい。プロセッサは、特定のプログラムを読み込ませて特定の機能を実行する汎用のプロセッサ、及び特定の処理に特化した専用のプロセッサを含んでよい。専用のプロセッサは、特定用途向けＩＣ（ＡＳＩＣ；Application Specific Integrated Circuit）を含んでよい。プロセッサは、プログラマブルロジックデバイス（ＰＬＤ；Programmable Logic Device）を含んでよい。ＰＬＤは、ＦＰＧＡ（Field-Programmable Gate Array）を含んでよい。コントローラ９４は、１つまたは複数のプロセッサが協働するＳｏＣ（System-on-a-Chip）、及びＳｉＰ（System In a Package）のいずれかであってよい。コントローラ９４は、メモリ９３に、各種情報、または無線通信機器９０の各構成部を動作させるためのプログラム等を格納してよい。
【０１６０】
コントローラ９４は、無線通信機器９０から送信する送信信号を生成する。コントローラ９４は、例えば、センサ９２から測定データを取得してよい。コントローラ９４は、測定データに応じた送信信号を生成してよい。コントローラ９４は、無線通信モジュール８０のＲＦモジュール８２にベースバンド信号を送信しうる。
【０１６１】
第１筐体９５および第２筐体９６は、無線通信機器９０の他のデバイスを保護する。第１筐体９５は、ｘｙ平面に広がりうる。第１筐体９５は、他のデバイスを支える。第１筐体９５は、無線通信モジュール８０を支持しうる。無線通信モジュール８０は、第１筐体９５の上面９５Ａの上に位置する。第１筐体９５は、電池９１を支持しうる。電池９１は、第１筐体９５の上面９５Ａの上に位置する。複数の実施形態の一例において、第１筐体９５の上面９５Ａの上には、無線通信モジュール８０と、電池９１とがｘ方向に沿って並んでいる。電池９１は、第３導体４０との間に第１導体３１が位置する。電池９１は、第３導体４０から観て対導体３０の向こう側に位置する。
【０１６２】
第２筐体９６は、他のデバイスを覆いうる。第２筐体９６は、第１アンテナ６０のｚ方向側に位置する下面９６Ａを含む。下面９６Ａは、ｘｙ平面に沿って広がる。下面９６Ａは、平坦に限られず、凹凸を含みうる。第２筐体９６は、第８導体９６１を有しうる。第８導体９６１は、第２筐体９６の内部、外側および内側の少なくとも一方に位置する。第８導体９６１は、第２筐体９６の上面および側面の少なくとも一方に位置する。
【０１６３】
第８導体９６１は、第１アンテナ６０と対向する。第８導体９６１の第１部位９６１１は、ｚ方向において、第１アンテナ６０と対向する。第８導体９６１は、第１部位９６１１の他に、ｘ方向において第１アンテナ６０と対向する第２部位、およびｙ方向において第１アンテナと対向する第３部位の少なくとも一方を含みうる。第８導体９６１は、一部が電池９１と対向している。
【０１６４】
第８導体９６１は、ｘ方向において第１導体３１より外側に延びる第１延部９６１２を含みうる。第８導体９６１は、ｘ方向において第２導体３２より外側に延びる第２延部９６１３を含みうる。第１延部９６１２は、第１部位９６１１と電気的に接続しうる。第２延部９６１３は、第１部位９６１１と電気的に接続しうる。第８導体９６１の第１延部９６１２は、ｚ方向において、電池９１と対向している。第８導体９６１は、電池９１と容量的に結合しうる。第８導体９６１は、電池９１との間がキャパシタンスとなりうる。
【０１６５】
第８導体９６１は、第１アンテナ６０の第３導体４０と離隔する。第８導体９６１は、第１アンテナ６０の各導体と電気的に接続されていない。第８導体９６１は、第１アンテナ６０と離隔しうる。第８導体９６１は、第１アンテナ６０のいずれかの導体と電磁気的に結合しうる。第８導体９６１の第１部位９６１１は、第１アンテナ６０と電磁気的に結合しうる。第１部位９６１１は、ｚ方向から平面視したときに、第３導体４０と重なりうる。第１部位９６１１は、第３導体４０と重なることで、電磁気的な結合による伝播が大きくなりうる。第８導体９６１は、第３導体４０との電磁気的な結合が相互インダクタンスとなりうる。
【０１６６】
第８導体９６１は、ｘ方向に沿って広がっている。第８導体９６１は、ｘｙ平面に沿って広がっている。第８導体９６１の長さは、第１アンテナ６０のｘ方向に沿った長さより長い。第８導体９６１のｘ方向に沿った長さは、第１アンテナ６０のｘ方向に沿った長さより長い。第８導体９６１の長さは、無線通信機器９０の動作波長λの１／２より長くしうる。第８導体９６１は、ｙ方向に沿って延びる部位を含みうる。第８導体９６１は、ｘｙ平面内で曲がりうる。第８導体９６１は、ｚ方向に沿って延びる部位を含みうる。第８導体９６１は、ｘｙ平面からｙｚ平面またはｚｘ平面に曲がりうる。
【０１６７】
第８導体９６１を備える無線通信機器９０は、第１アンテナ６０および第８導体９６１が電磁的に結合して第３アンテナ９７として機能しうる。第３アンテナ９７の動作周波数ｆｃは、第１アンテナ６０単独の共振周波数と異なってよい。第３アンテナ９７の動作周波数ｆｃは、第８導体９６１単独の共振周波数より第１アンテナ６０の共振周波数に近くてよい。第３アンテナ９７の動作周波数ｆｃは、第１アンテナ６０の共振周波数帯内にありうる。第３アンテナ９７の動作周波数ｆｃは、第８導体９６１単独の共振周波数帯外にありうる。図８９は、第３アンテナ９７の他の実施形態である。第８導体９６１は、第１アンテナ６０と一体的に構成されうる。図８９は、無線通信機器９０の一部の構成を省略している。図８９の例において、第２筐体９６は第８導体９６１を備えなくてよい。
【０１６８】
無線通信機器９０において、第８導体９６１は、第３導体４０に対して容量的に結合する。第８導体９６１は、第４導体５０に対して電磁気的に結合する。第３アンテナ９７は、空中において、第８導体の第１延部９６１２および第２延部９６１３を含むことにより、第１アンテナ６０に比べて利得が向上する。
【０１６９】
図９０は、無線通信機器９０の他の例を示す平面視図である。図９０に示した無線通信機器９０は、導体部品４６を有する。導体部品４６は、回路基板８１のグラウンド導体８１１の上に位置する。導体部品４６は、第１アンテナ６０とｙ方向において並んでいる。導体部品４６は、１つに限られず、複数がグラウンド導体８１１の上に位置しうる。
【０１７０】
図９１は、無線通信機器９０の他の例を示す断面図である。図９１に示した無線通信機器９０は、誘電体部品４７を有する。誘電体部品４７は、回路基板８１のグラウンド導体８１１の上に位置する。誘電体部品４７は、第１アンテナ６０とｙ方向において並んでいる。図９１に示すように、第２筐体９６は、一部が誘電体部品４７として機能しうる。無線通信機器９０は、第２筐体９６を誘電体部品４７としうる。
【０１７１】
無線通信機器９０は、種々の物体の上に位置しうる。無線通信機器９０は、電導体９９の上に位置しうる。図９２は、無線通信機器９０の一実施形態を示す平面視図である。電導体９９は、電気を伝える導体である。電導体９９の材料は、金属、ハイドープの半導体、電導プラスチック、イオンを含む液体を含み。電導体９９は、表面上に電気を伝えない不導体層を含みうる。電気を伝える部位と不導体層とは、共通の元素を含みうる。例えば、アルミニウムを含む電導体９９は、表面にアルミ酸化物の不導体層を含みうる。電気を伝える部位と不導体層とは、異なる元素を含みうる。
【０１７２】
電導体９９の形状は、平板に限られず、箱形などの立体形状を含みうる。電導体９９がなす立体形状は、直方体、円柱を含む。当該立体形状は、一部が窪んだ形状、一部が貫通した形状、一部が突出した形状を含みうる。例えば、電導体９９は、円環（トーラス）型としうる。電導体９９は、内部に空洞を有しうる。電導体９９は、内部に空間を有する箱を含みうる。電導体９９は、内部に空間を有する円筒物を含む。電導体９９は、内部に空間を有する管を含む。電導体９９は、パイプ（pipe）、チューブ（tube）、およびホース（hose）を含みうる。
【０１７３】
電導体９９は、無線通信機器９０を載せうる上面９９Ａを含む。上面９９Ａは、電導体９９の全面に亘って広がりうる。上面９９Ａは、電導体９９の一部としうる。上面９９Ａは、無線通信機器９０より面積を広くしうる。無線通信機器９０は、電導体９９の上面９９Ａ上に置かれうる。上面９９Ａは、無線通信機器９０より面積を狭くしうる。無線通信機器９０は、電導体９９の上面９９Ａ上に一部が置かれうる。無線通信機器９０は、電導体９９の上面９９Ａ上に種々の向きで置かれうる。無線通信機器９０の向きは、任意としうる。無線通信機器９０は、電導体９９の上面９９Ａ上に固定具によって適宜固定されうる。固定具は、両面テープおよび接着剤などのように面で固定するものを含む。固定具は、ネジおよび釘などのように点で固定するものを含む。
【０１７４】
電導体９９の上面９９Ａは、ｊ方向に沿って延びる部位を含みうる。ｊ方向に沿って延びる部位は、ｋ方向に沿った長さに比べてｊ方向に沿った長さが長い。ｊ方向とｋ方向とは、直交している。ｊ方向は、電導体９９が長く伸びる方向である。ｋ方向は、電導体９９がｊ方向に比べて長さが短い方向である。
【０１７５】
無線通信機器９０は、電導体９９の上面９９Ａ上に置かれる。第１アンテナ６０は、電導体９９と電磁気的に結合することで、電導体９９に電流を誘起する。電導体９９は、誘起された電流によって電磁波を放射する。電導体９９は、無線通信機器９０が置かれることでアンテナの一部として機能する。無線通信機器９０は、電導体９９によって伝搬方向が変わる。
【０１７６】
無線通信機器９０は、ｘ方向がｊ方向に沿うように、上面９９Ａ上に置かれうる。第１導体３１および第２導体３２が並ぶｘ方向と揃うように、無線通信機器９０は、電導体９９の上面９９Ａ上に置かれうる。無線通信機器９０が電導体９９の上に位置するときに、第１アンテナ６０は、電導体９９と電磁気的に結合しうる。第１アンテナ６０の第４導体５０は、ｘ方向に沿った第２電流が生じる。第１アンテナ６０と電磁気的に結合する電導体９９は、第２電流によって電流が誘導される。第１アンテナ６０のｘ方向と電導体９９のｊ方向とが揃うと、電導体９９は、ｊ方向に沿って流れる電流が大きくなる。第１アンテナ６０のｘ方向と電導体９９のｊ方向とが揃うと、電導体９９は、誘導電流による放射が大きくなる。ｊ方向に対するｘ方向の角度は、４５度以下としうる。
【０１７７】
無線通信機器９０のグラウンド導体８１１は、電導体９９と離れている。無線通信機器９０は、上面９９Ａの長辺に沿った方向が、第１導体３１および第２導体３２が並ぶｘ方向と揃うように、上面９９Ａ上に置かれうる。上面９９Ａは、方形状の面の他に、菱形、円形を含みうる。電導体９９は、菱形状の面を含みうる。この菱形状の面は、無線通信機器９０を載せる上面９９Ａとしうる。無線通信機器９０は、上面９９Ａの長対角線に沿った方向が、第１導体３１および第２導体３２が並ぶｘ方向と揃うように、上面９９Ａ上に置かれうる。上面９９Ａは、平坦に限られない。上面９９Ａは、凹凸を含みうる。上面９９Ａは、曲面を含みうる。曲面は、線織面（ruled surface）を含む。曲面は、柱面を含む。
【０１７８】
電導体９９は、ｘｙ平面に広がる。電導体９９は、ｙ方向に沿った長さに比べてｘ方向に沿った長さを長くしうる。電導体９９は、ｙ方向に沿った長さを第３アンテナ９７の動作周波数ｆｃにおける波長λｃの２分の１より短くしうる。無線通信機器９０は、電導体９９の上に位置しうる。電導体９９は、ｚ方向において第４導体５０と離れて位置する。電導体９９は、ｘ方向に沿った長さが第４導体５０に比べて長い。電導体９９は、ｘｙ平面における面積が第４導体５０より広い。電導体９９は、ｚ方向においてグラウンド導体８１１と離れて位置する。電導体９９は、ｘ方向に沿った長さがグラウンド導体８１１に比べて長い。電導体９９は、ｘｙ平面における面積がグラウンド導体８１１より広い。
【０１７９】
無線通信機器９０は、電導体９９が長く延びる方向に、第１導体３１および第２導体３２が並ぶｘ方向が揃う向きで、電導体９９の上に置かれうる。言い換えると、無線通信機器９０は、ｘｙ平面において第１アンテナ６０の電流が流れる方向と、電導体９９が長く延びる方向とが揃う向きで、電導体９９の上に置かれうる。
【０１８０】
第１アンテナ６０は、回路基板８１側の導体によって共振周波数の変化が小さい。無線通信機器９０は、第１アンテナ６０を有することで、外部環境から受ける影響を低減しうる。
【０１８１】
無線通信機器９０において、グラウンド導体８１１は、電導体９９と容量的に結合する。無線通信機器９０は、電導体９９のうち第３アンテナ９７より外に拡がる部位を含むことにより、第１アンテナ６０に比べて利得が向上する。
【０１８２】
無線通信機器９０は、ｎを整数とするとき、電導体９９の先端から（２ｎ−１）×λ／４（動作波長λの４分の１の奇数倍）の位置に取り付けられうる。この位置に置かれると、電導体９９には、電流の定在波が誘起される。電導体９９は、誘起された定在波によって電磁波の放射源となる。無線通信機器９０は、かかる設置によって、通信性能が向上する。
【０１８３】
無線通信機器９０は、空中での共振回路と、電導体９９上での共振回路とが異なりうる。図９３は、空中でなす共振構造の概略回路である。図９４は、電導体９９上でなす共振構造の概略回路である。Ｌ３は共振器１０のインダクタンスであり、Ｌ８は第８導体９６１のインダクタンスであり、Ｌ９は電導体９９のインダクタンスであり、ＭはＬ３とＬ８の相互インダクタンスである。Ｃ３は第３導体４０のキャパシタンスであり、Ｃ４は第４導体５０のキャパシタンスであり、Ｃ８は第８導体９６１のキャパシタンスであり、Ｃ８Ｂは第８導体９６１と電池９１とのキャパシタンスであり、Ｃ９は電導体９９とグラウンド導体８１１とキャパシタンスである。Ｒ３は共振器１０の放射抵抗であり、Ｒ８は、第８導体９６１の放射抵抗である。共振器１０の動作周波数は、第８導体の共振周波数より低い。無線通信機器９０は、空中において、グラウンド導体８１１がシャーシグラウンドとして機能する。無線通信機器９０は、第４導体５０が電導体９９と容量的に結合する。電導体９９上において無線通信機器９０は、電導体９９が実質的なシャーシグラウンドとして機能する。
【０１８４】
複数の実施形態において、無線通信機器９０は、第８導体９６１を有する。この第８導体９６１は、第１アンテナ６０と電磁気的に結合し、かつ第４導体５０と容量的に結合している。無線通信機器９０は、容量的な結合によるキャパシタンスＣ８Ｂを大きくすることで、空中から電導体９９上へ置かれたときに動作周波数を高くすることができる。無線通信機器９０は、電磁気的な結合による相互インダクタンスＭを大きくすることで、空中から電導体９９上へ置かれたときに動作周波数を低くすることができる。無線通信機器９０は、キャパシタンスＣ８Ｂと相互インダクタンスＭのバランスを変えることで、空中から電導体９９上へ置かれたときの動作周波数の変化を調整できる。無線通信機器９０は、キャパシタンスＣ８Ｂと相互インダクタンスＭのバランスを変えることで、空中から電導体９９上へ置かれたときの動作周波数の変化を小さくできる。
【０１８５】
無線通信機器９０は、第３導体４０と電磁気的に結合し、第４導体５０と容量的に結合する第８導体９６１を有する。かかる第８導体９６１を有することで、無線通信機器９０は、空中から電導体９９上へ置かれたときの動作周波数の変化を調整できる。かかる第８導体９６１を有することで、無線通信機器９０は、空中から電導体９９上へ置かれたときの動作周波数の変化を小さくできる。
【０１８６】
第８導体９６１を含まない無線通信機器９０も同様に、空中においては、グラウンド導体８１１がシャーシグラウンドとして機能する。第８導体９６１を含まない無線通信機器９０も同様に、電導体９９上においては、電導体９９が実質的なシャーシグラウンドとして機能する。共振器１０を含む共振構造は、シャーシグラウンドが変わっても発振可能である。基準電位層５１を備える共振器１０および基準電位層５１を備えない共振器１０が発振可能であることと対応する。
【０１８７】
図９５は、無線通信機器９０の一実施形態を示す平面視図である。電導体９９は、貫通孔９９ｈを含みうる。貫通孔９９ｈは、ｐ方向に沿って延びる部位を含みうる。貫通孔９９ｈは、ｑ方向に沿った長さに比べてｐ方向に沿った長さが長い。ｐ方向とｑ方向とは、直行している。ｐ方向は、電導体９９が長く伸びる方向である。ｑ方向は、電導体９９がｐ方向に比べて長さが短い方向である。ｒ方向は、ｐ方向およびｑ方向に直行する方向である。
【０１８８】
無線通信機器９０は、ｘ方向がｐ方向に沿うように、電導体９９の貫通孔９９ｈ近くに置かれうる。第１導体３１および第２導体３２が並ぶｘ方向と揃うように、無線通信機器９０は、電導体９９の貫通孔９９ｈ近くに置かれうる。無線通信機器９０が電導体９９の上に位置するときに、第１アンテナ６０は、電導体９９と電磁気的に結合しうる。第１アンテナ６０の第４導体５０は、ｘ方向に沿った第２電流が生じる。第１アンテナ６０と電磁気的に結合する電導体９９は、第２電流によって、ｐ方向に沿った電流が誘導される。誘起電流は、貫通孔９９ｈに沿って周囲に流れうる。電導体９９は、貫通孔９９ｈをスロットとして電磁波が放射される。貫通孔９９ｈをスロットとする電磁波は、無線通信機器９０を載せた第１面の対となる第２面側に放射される。
【０１８９】
第１アンテナ６０のｘ方向と電導体９９のｐ方向とが揃うと、電導体９９は、ｐ方向に沿って流れる電流が大きくなる。第１アンテナ６０のｘ方向と電導体９９のｐ方向とが揃うと、電導体９９の貫通孔９９ｈは、誘導電流による放射が大きくなる。ｐ方向に対するｘ方向の角度は、４５度以下としうる。貫通孔９９ｈは、ｐ方向に沿った長さが動作周波数における動作波長と等しいと電磁波の放射が大きくなる。貫通孔９９ｈは、ｐ方向に沿った長さが、動作波長をλとし、ｎを整数としたとき、（ｎ×λ）／２とすることで、貫通孔がスロットアンテナとして機能する。放射する電磁波は、貫通孔に誘起される定在波によって、放射が大きくなる。無線通信機器９０は、貫通孔のｐ方向の端から（ｍ×λ）／２の位置に位置しうる。ここで、ｍは、０以上且つｎ以下の整数である。無線通信機器９０は、貫通孔からλ／４より近い位置に位置しうる。
【０１９０】
図９６は、無線通信機器９０の一実施形態を示す斜視図である。図９７Ａは、図９６に示した斜視図に対応する側面図である。図９７Ｂは、図９７Ａに示したＸＣＶＩＩｂ−ＸＣＶＩＩｂ線に沿った断面図である。無線通信機器９０は、円筒状の電導体９９の内面の上に位置する。電導体９９は、ｒ方向に伸びる貫通孔９９ｈを有する。無線通信機器９０は、貫通孔９９ｈの近くに、ｒ方向とｘ方向とが揃っている。
【０１９１】
図９８は、無線通信機器９０の一実施形態を示す斜視図である。図９９は、図９８に示した斜視図の無線通信機器９０近傍での断面図である。無線通信機器９０は、角筒状の電導体９９の内面の上に位置する。電導体９９は、ｒ方向に伸びる貫通孔９９ｈを有する。無線通信機器９０は、貫通孔９９ｈの近くに、ｒ方向とｘ方向とが揃っている。
【０１９２】
図１００は、無線通信機器９０の一実施形態を示す斜視図である。無線通信機器９０は、直方体の電導体９９の内面の上に位置する。電導体９９は、ｒ方向に伸びる貫通孔９９ｈを有する。無線通信機器９０は、貫通孔９９ｈの近くに、ｒ方向とｘ方向とが揃っている。
【０１９３】
電導体９９の上に載せて利用する共振器１０は、第４導体５０の少なくとも一部を省略しうる。共振器１０は、基体２０と、対導体３０とを含む。図１０１は、第４導体５０を含まない共振器１０の一例である。図１０２は、共振器１０を紙面奥が＋ｚ方向となるように平面視した図である。第４導体５０を含まない共振器１０は、図１０３は、共振器１０を電導体９９に載せて共振構造とした一例である。図１０４は、図１０３に示したＣＩＶ−ＣＩＶ線に沿った断面図である。共振器１０は、電導体９９の上に、取付部材９８を介して付される。共振器１０は、図１０１から図１０４に示したものに限られない。第４導体５０を含まない共振器１０は、図１９Ａおよび図１９Ｂに示した共振器１０から第４導体５０を除いたものに限られない。第４導体５０を含まない共振器１０は、図１から図６２などに例示した共振器１０から、第４導体５０を除くことで実現しうる。
【０１９４】
基体２０は、空洞２０ａを含みうる。図１０５は、基体２０が空洞２０ａを有する共振器１０の一例である。図１０５は、共振器１０を紙面奥が＋ｚ方向となるように平面視した図である。図１０６は、空洞２０ａを有する共振器１０を電導体９９に載せて共振構造とした一例である。図１０７は、図１０６に示したＣＶＩＩ−ＣＶＩＩ線に沿った断面図である。ｚ方向において、空洞２０ａは、第３導体４０と電導体９９との間に位置する。空洞２０ａ中の誘電率は、基体２０の誘電率に比べて低い。基体２０は、空洞２０ａを有することで、第３導体４０と電導体９９との電磁気的な距離を短くできる。空洞２０ａを有する共振器１０は、図１０５から図１０７に示したものに限られない。空洞２０ａを有する共振器１０は、図１９Ａおよび図１９Ｂに示した共振器１０から第４導体５０を除き、基体２０が空洞２０ａを有する構造である。空洞２０ａを有する共振器１０は、図１から図６２などに例示した共振器１０から第４導体５０を除き、基体２０が空洞２０ａを有することで実現しうる。
【０１９５】
基体２０は、空洞２０ａを含みうる。図１０８は、基体２０が空洞２０ａを有する無線通信モジュール８０の一例である。図１０８は、無線通信モジュール８０を紙面奥が＋ｚ方向となるように平面視した図である。図１０９は、空洞２０ａを有する無線通信モジュール８０を電導体９９に載せて共振構造とした一例である。図１１０は、図１０９に示したＣＸ−ＣＸ線に沿った断面図である。無線通信モジュール８０は、空洞２０ａ中に電子デバイスを収容しうる。電子デバイスは、プロセッサ、センサを含む。電子デバイスは、ＲＦモジュール８２を含む。無線通信モジュール８０は、空洞２０ａ中にＲＦモジュール８２を収容しうる。ＲＦモジュール８２は、空洞２０ａ中に位置しうる。ＲＦモジュール８２は、第１給電線６１を介して第３導体４０に接続される。基体２０は、ＲＦモジュールの基準電位を電導体９９側に導く第９導体６２を含みうる。
【０１９６】
無線通信モジュール８０は、第４導体５０の一部を省略しうる。空洞２０ａは、第４導体５０が省略された部位から外部に望みうる。図１１１は、第４導体５０の一部が省略された無線通信モジュール８０の一例である。図１１１は、共振器１０を紙面奥が＋ｚ方向となるように平面視した図である。図１１２は、空洞２０ａを有する無線通信モジュール８０を電導体９９に載せて共振構造とした一例である。図１１３は、図１１２に示したＣＸＩＩＩ−ＣＸＩＩＩ線に沿った断面図である。
【０１９７】
無線通信モジュール８０は、空洞２０ａ中に第４基体２５を有しうる。第４基体２５は、樹脂材料を組成として含みうる。樹脂材料は、エポキシ樹脂、ポリエステル樹脂、ポリイミド樹脂、ポリアミドイミド樹脂、ポリエーテルイミド樹脂、および液晶ポリマー等の未硬化物を硬化させたものを含む。図１１４は、空洞２０ａ中に第４基体２５を有する構造の一例である。
【０１９８】
取付部材９８は、基材の両面に粘性体を有するもの、硬化または半硬化する有機材料、ハンダ材料、付勢手段を含む。基材の両面に粘性体を有するものは、例えば両面テープと呼ばれうる。硬化または半硬化する有機材料は、例えば接着剤と呼ばれうる。付勢手段は、ネジ、バンドなどを含む。取付部材９８は、導電性のもの、非導電性のものを含む。導電性の取付部材９８は、それ自体が導電性を有する材料、および導電性を有する材料を多く含有するものが含まれる。
【０１９９】
取付部材９８が非導電性の場合、共振器１０の対導体３０は、電導体９９と容量的に結合する。この場合、共振器１０は、対導体３０および第３導体４０、ならびに電導体９９が共振回路となる。この場合、共振器１０の単位構造体は、基体２０と、第３導体４０と、取付部材９８と、電導体９９を含みうる。
【０２００】
取付部材９８が導電性の場合、共振器１０の対導体３０は、取付部材９８を介して導通する。取付部材９８は、電導体９９に付されることで、抵抗値が減少する。この場合、図１１５に示したように対導体３０がｘ方向において外部に面していると、電導体９９を介した対導体３０間の抵抗値が減少する。この場合、共振器１０は、対導体３０および第３導体４０、ならびに取付部材９８が共振回路となる。この場合、共振器１０の単位構造体は、基体２０と、第３導体４０と、取付部材９８とを含みうる。
【０２０１】
取付部材９８が付勢手段の場合、共振器１０は、第３導体４０側から押され、電導体９９に当接する。この場合、一例において、共振器１０の対導体３０は、電導体９９と接触して導通する。この場合、一例において、共振器１０の対導体３０は、電導体９９と容量的に結合する。この場合、共振器１０は、対導体３０および第３導体４０、ならびに電導体９９が共振回路となる。この場合、共振器１０の単位構造体は、基体２０と、第３導体４０と、電導体９９を含みうる。
【０２０２】
一般的にアンテナは、電導体または誘電体が近づくと、共振周波数が変化する。共振周波数が大きく変化すると、アンテナは、動作周波数での動作利得が変化する。空中で利用されたり、電導体または誘電体に近づけて利用されたりするアンテナは、共振周波数の変化による動作利得の変化を小さくすることが好ましい。
【０２０３】
共振器１０は、第３導体４０および第４導体５０のｙ方向における長さが異なりうる。ここで、第３導体４０のｙ方向における長さは、複数の単位導体がｙ方向に沿って並ぶ場合、ｙ方向において両端に位置する２つの単位導体の、外側の端の間の距離である。
【０２０４】
図１１６に示すように、第４導体５０の長さは、第３導体４０の長さに比べて長くしうる。第４導体５０は、第３導体４０のｙ方向における端部から外側に延びる第１延部５０ａおよび第２延部５０ｂを含む。第１延部５０ａおよび第２延部５０ｂは、ｚ方向の平面視において、第３導体４０の外側に位置する。基体２０は、ｙ方向における第３導体４０の端まで拡がりうる。基体２０は、ｙ方向における第４導体５０の端まで拡がりうる。基体２０は、ｙ方向における第３導体４０の端と第４導体５０の端との間まで拡がりうる。
【０２０５】
共振器１０は、第４導体５０の長さが第３導体４０の長さに比べて長いと、第４導体５０の外側に電導体が近づいたときの共振周波数の変化が小さくなる。共振器１０は、動作波長をλ１とするとき、第４導体５０の長さが第３導体４０の長さに比べて０．０７５λ１以上長いと、動作周波数帯での共振周波数の変化が小さくなる。共振器１０は、動作波長をλ１とするとき、第４導体５０の長さが第３導体４０の長さに比べて０．０７５λ１以上長いと、動作周波数ｆ１での動作利得の変化が小さくなる。共振器１０は、第１延部５０ａおよび第２延部５０ｂのｙ方向に沿った長さの合計が第３導体４０の長さに比べて０．０７５λ１以上長いと、動作周波数ｆ１での動作利得の変化が小さくなる。第１延部５０ａおよび第２延部５０ｂのｙ方向に沿った長さの合計は、第４導体５０の長さと第３導体４０の長さとの差に対応する。
【０２０６】
共振器１０は、逆ｚ方向に平面視した際に、ｙ方向において第４導体５０が第３導体４０より両側に拡がっている。共振器１０は、ｙ方向において第４導体５０が第３導体４０より両側に拡がっていると、第４導体５０の外側に電導体が近づいたときの共振周波数の変化が小さくなる。共振器１０は、動作波長をλ１とするとき、第４導体５０が第３導体４０の外側に０．０２５λ１以上拡がっていると、動作周波数帯での共振周波数の変化が小さくなる。共振器１０は、動作波長をλ１とするとき、第４導体５０が第３導体４０の外側に０．０２５λ１以上拡がっていると、動作周波数ｆ１での動作利得の変化が小さくなる。共振器１０は、第１延部５０ａおよび第２延部５０ｂの各々のｙ方向に沿った長さが０．０２５λ１以上長いと、動作周波数ｆ１での動作利得の変化が小さくなる。
【０２０７】
共振器１０は、動作波長をλ１とするとき、第４導体５０が第３導体４０の外側に０．０２５λ１以上拡がり、第４導体５０の長さが第３導体４０の長さに比べて０．０７５λ１以上長いと、動作周波数帯での共振周波数の変化が小さくなる。共振器１０は、動作波長をλ１とするとき、第４導体５０が第３導体４０の外側に０．０２５λ１以上拡がり、第４導体５０の長さが第３導体４０の長さに比べて０．０７５λ１以上長いと、動作周波数帯での動作利得の変化が小さくなる。共振器１０は、第１延部５０ａおよび第２延部５０ｂのｙ方向に沿った長さの合計が第３導体４０の長さに比べて０．０７５λ１以上長く、第１延部５０ａおよび第２延部５０ｂの各々のｙ方向に沿った長さが０．０２５λ１以上長いと、動作周波数ｆ１での動作利得の変化が小さくなる。
【０２０８】
第１アンテナ６０は、第４導体５０の長さを第３導体４０の長さに比べて長くしうる。第１アンテナ６０は、第４導体５０の長さが第３導体４０の長さに比べて長いと、第４導体５０の外側に電導体が近づいたときの共振周波数の変化が小さくなる。第１アンテナ６０は、動作波長をλ１とするとき、第４導体５０の長さを第３導体４０の長さに比べて０．０７５λ１以上長くすると、動作周波数帯での共振周波数の変化が小さくなる。第１アンテナ６０は、動作波長をλ１とするとき、第４導体５０の長さを第３導体４０の長さに比べて０．０７５λ１以上長くすると、動作周波数ｆ１での動作利得の変化が小さくなる。第１アンテナ６０は、第１延部５０ａおよび第２延部５０ｂのｙ方向に沿った長さの合計が第３導体４０の長さに比べて０．０７５λ１以上長いと、動作周波数ｆ１での動作利得の変化が小さくなる。第１延部５０ａおよび第２延部５０ｂのｙ方向に沿った長さの合計は、第４導体５０の長さと第３導体４０の長さとの差に対応する。
【０２０９】
第１アンテナ６０は、逆ｚ方向に平面視した際に、ｙ方向において第４導体５０が第３導体４０より両側に拡がっている。第１アンテナ６０は、ｙ方向において第４導体５０が第３導体４０より両側に拡がっていると、第４導体５０の外側に電導体が近づいたときの共振周波数の変化が小さくなる。第１アンテナ６０は、動作波長をλ１とするとき、第４導体５０が第３導体４０の外側に０．０２５λ１以上拡がっていると、動作周波数帯での共振周波数の変化が小さくなる。第１アンテナ６０は、動作波長をλ１とするとき、第４導体５０が第３導体４０の外側に０．０２５λ１以上拡がっていると、動作周波数ｆ１での動作利得の変化が小さくなる。第１アンテナ６０は、第１延部５０ａおよび第２延部５０ｂの各々のｙ方向に沿った長さが０．０２５λ１以上長いと、動作周波数ｆ１での動作利得の変化が小さくなる。
【０２１０】
第１アンテナ６０は、動作波長をλ１とするとき、第４導体５０が第３導体４０の外側に０．０２５λ１以上拡がり、第４導体５０の長さが第３導体４０の長さに比べて０．０７５λ１以上長いと、共振周波数の変化が小さくなる。第１アンテナ６０は、動作波長をλ１とするとき、第４導体５０が第３導体４０の外側に０．０２５λ１以上拡がり、第４導体５０の長さが第３導体４０の長さに比べて０．０７５λ１以上長いと、動作周波数帯での動作利得の変化が小さくなる。第１アンテナ６０は、動作波長をλ１とするとき、第４導体５０が第３導体４０の外側に０．０２５λ１以上拡がり、第４導体５０の長さが第３導体４０の長さに比べて０．０７５λ１以上長いと、動作周波数ｆ１での動作利得の変化が小さくなる。第１アンテナ６０は、第１延部５０ａおよび第２延部５０ｂのｙ方向に沿った長さの合計が第３導体４０の長さに比べて０．０７５λ１以上長く、第１延部５０ａおよび第２延部５０ｂの各々のｙ方向に沿った長さが０．０２５λ１以上長いと、動作周波数ｆ１での動作利得の変化が小さくなる。
【０２１１】
図１１７に示すように、無線通信モジュール８０は、第１アンテナ６０が回路基板８１のグラウンド導体８１１上に位置する。第１アンテナ６０の第４導体５０は、グラウンド導体８１１と電気的に接続している。グラウンド導体８１１の長さは、第３導体４０の長さに比べて長くしうる。グラウンド導体８１１は、共振器１０のｙ方向における端部から外側に延びる第３延部８１１ａおよび第４延部８１１ｂを含む。第３延部８１１ａおよび第４延部８１１ｂは、ｚ方向の平面視において、第３導体４０の外側に位置する。無線通信モジュール８０は、第１アンテナ６０、およびグラウンド導体８１１のｙ方向における長さが異なりうる。無線通信モジュール８０は、第１アンテナ６０の第３導体４０、およびグラウンド導体８１１のｙ方向における長さが異なりうる。
【０２１２】
無線通信モジュール８０は、グラウンド導体８１１の長さを第３導体４０の長さに比べて長くしうる。無線通信モジュール８０は、グラウンド導体８１１の長さが第３導体４０の長さに比べて長いと、グラウンド導体８１１の外側に電導体が近づいたときの共振周波数の変化が小さくなる。無線通信モジュール８０は、動作波長をλ１とするとき、グラウンド導体８１１の長さが第３導体４０の長さに比べて０．０７５λ１以上長いと、動作周波数帯での動作利得の変化が小さくなる。無線通信モジュール８０は、動作波長をλ１とするとき、グラウンド導体８１１の長さが第３導体４０の長さに比べて０．０７５λ１以上長いと、動作周波数ｆ１での動作利得の変化が小さくなる。無線通信モジュール８０は、第３延部８１１ａおよび第４延部８１１ｂのｙ方向に沿った長さの合計が第３導体４０の長さに比べて０．０７５λ１以上長いと、動作周波数ｆ１での動作利得の変化が小さくなる。第３延部８１１ａおよび第４延部８１１ｂのｙ方向に沿った長さの合計は、グラウンド導体８１１の長さと第３導体４０の長さとの差に対応する。
【０２１３】
無線通信モジュール８０は、逆ｚ方向に平面視した際に、ｙ方向においてグラウンド導体８１１が第３導体４０より両側に拡がっている。無線通信モジュール８０は、ｙ方向においてグラウンド導体８１１が第３導体４０より両側に拡がっていると、グラウンド導体８１１の外側に電導体が近づいたときの共振周波数の変化が小さくなる。無線通信モジュール８０は、動作波長をλ１とするとき、グラウンド導体８１１が第３導体４０の外側に０．０２５λ１以上拡がっていると、動作周波数帯での動作利得の変化が小さくなる。無線通信モジュール８０は、動作波長をλ１とするとき、グラウンド導体８１１が第３導体４０の外側に０．０２５λ１以上拡がっていると、動作周波数ｆ１での動作利得の変化が小さくなる。無線通信モジュール８０は、第３延部８１１ａおよび第４延部８１１ｂの各々のｙ方向に沿った長さが０．０２５λ１以上長いと、動作周波数ｆ１での動作利得の変化が小さくなる。
【０２１４】
無線通信モジュール８０は、動作波長をλ１とするとき、グラウンド導体８１１が第３導体４０の外側に０．０２５λ１以上拡がり、グラウンド導体８１１の長さが第３導体４０の長さに比べて０．０７５λ１以上長いと、動作周波数帯での共振周波数の変化が小さくなる。無線通信モジュール８０は、動作波長をλ１とするとき、グラウンド導体８１１が第３導体４０の外側に０．０２５λ１以上拡がり、グラウンド導体８１１の長さが第３導体４０の長さに比べて０．０７５λ１以上長いと、動作周波数帯での動作利得の変化が小さくなる。無線通信モジュール８０は、動作波長をλ１とするとき、グラウンド導体８１１が第３導体４０の外側に０．０２５λ１以上拡がり、グラウンド導体８１１の長さが第３導体４０の長さに比べて０．０７５λ１以上長いと、動作周波数ｆ１での動作利得の変化が小さくなる。無線通信モジュール８０は、第３延部８１１ａおよび第４延部８１１ｂのｙ方向に沿った長さの合計が第３導体４０の長さに比べて０．０７５λ１以上長く、第３延部８１１ａおよび第４延部８１１ｂの各々のｙ方向に沿った長さが０．０２５λ１以上長いと、動作周波数ｆ１での動作利得の変化が小さくなる。
【０２１５】
シミュレーションにより、第１アンテナ６０の動作周波数帯での共振周波数の変化を調べた。シミュレーションのモデルとして、第１面の上にグラウンド導体８１１を有する回路基板８１の第１面上に第１アンテナ６０を置いた共振構造体を採用した。図１１８に以下のシミュレーションで採用した第１アンテナ６０の導体形状の斜視図を示す。第１アンテナ６０は、ｘ方向の長さを１３．６［ｍｍ］とし、ｙ方向の長さを７［ｍｍ］とし、ｚ方向の長さを１．５［ｍｍ］とした。当該共振構造体の自由空間中の共振周波数と、１００［ミリメートル角（ｍｍ２）］の金属板の上に置いた際の共振周波数との差を調べた。
【０２１６】
第１シミュレーションのモデルでは、グラウンド導体８１１の中心に第１アンテナ６０を置き、グラウンド導体８１１のｙ方向の長さを順次変更しつつ、自由空間中と金属板上とでの共振周波数の差を比較した。第１シミュレーションのモデルでは、グラウンド導体８１１のｘ方向の長さを０．１３λｓに固定した。グラウンド導体８１１のｙ方向の長さで自由空間中の共振周波数が変わるものの、当該共振構造体の動作周波数帯の共振周波数は２．５［ギガヘルツ（ＧＨｚ）］前後となった。２．５［ＧＨｚ］における波長をλｓとする。第１シミュレーションの結果を表１に示す。
【０２１７】
【表１】
2019221052.tif 000003
【０２１８】
表１に示す結果に対応するグラフを図１１９に示す。図１１９は、グラウンド導体８１１と第１アンテナ６０との長さの差を横軸に示し、自由空間中と金属板上とでの共振周波数の差を縦軸に示した。図１１９は、縦軸をギガヘルツ（ＧＨｚ）で示し、横軸をミリメートル（ｍｍ）で示す。図１１９から、共振周波数の変化をｙ＝ａ１ｘ＋ｂ１で表される第１線形領域と、ｙ＝ｃ１で表される第２線形領域と仮定した。次に、表１に示した結果から最小自乗法によって、ａ１、ｂ１、ｃ１を算出した。算出した結果、ａ１＝−０．６００、ｂ１＝０．０５２、ｃ１＝０．００８を得た。第１線形領域と第２線形領域との交点は、０．０７３３λｓとなった。以上のことから、第１アンテナ６０に比べてグラウンド導体８１１の長さが０．０７３３λｓより長いと、共振周波数の変化が小さくなることが分かった。
【０２１９】
第２シミュレーションのモデルでは、ｙ方向におけるグラウンド導体８１１の端から第１アンテナ６０の位置する場所を順次変更しつつ、自由空間中と金属板上とでの共振周波数の差を比較した。第２シミュレーションのモデルでは、グラウンド導体８１１のｙ方向の長さを２５［ｍｍ］に固定した。グラウンド導体８１１上での位置によって共振周波数が変わるものの、当該共振構造体の動作周波数帯の共振周波数は、２．５［ＧＨｚ］前後とした。２．５［ＧＨｚ］における波長をλｓとする。第２シミュレーションの結果を表２に示す。
【０２２０】
【表２】
2019221052.tif 000004
【０２２１】
表２に示す結果に対応するグラフを図１２０に示す。図１２０は、グラウンド導体８１１の端からの第１アンテナ６０の位置を横軸に示し、自由空間中と金属板とでの共振周波数の差を縦軸に示した。図１２０は、縦軸をギガヘルツ（ＧＨｚ）で示し、横軸をミリメートル（ｍｍ）で示す。図１２０から、共振周波数の変化をｙ＝ａ２ｘ＋ｂ２で表される第１線形領域と、ｙ＝ｃ２で表される第２線形領域とを仮定した。次に最小自乗法によりａ２、ｂ２、ｃ２を算出した。算出した結果、ａ２＝−１．２００、ｂ２＝０．０３４、ｃ２＝０．００９を得た。第１線形領域と第２線形領域との交点は、０．０２２７λｓとなった。以上のことから、第１アンテナ６０がグラウンド導体８１１の端から０．０２２７λｓより内側に位置していると、共振周波数の変化が小さくなることが分かった。
【０２２２】
第３シミュレーションのモデルでは、ｙ方向におけるグラウンド導体８１１の端から第１アンテナ６０の位置する場所を順次変更しつつ、自由空間中と金属板上とでの共振周波数の差を比較した。第３シミュレーションのモデルでは、グラウンド導体８１１のｙ方向の長さを１５［ｍｍ］に固定した。第３シミュレーションのモデルでは、ｙ方向において共振器１０の外側に拡がっているグラウンド導体８１１の長さの合計を０．０７５λｓとした。第３シミュレーションは、第２シミュレーションよりグラウンド導体８１１が短く、共振周波数の変動が生じやすい。グラウンド導体８１１上での位置によって共振周波数が変わるものの、当該共振構造体の動作周波数帯の共振周波数は、２．５［ＧＨｚ］前後とした。２．５［ＧＨｚ］における波長をλｓとする。第２シミュレーションの結果を表３に示す。
【０２２３】
【表３】
2019221052.tif 000005
【０２２４】
表３に示す結果に対応するグラフを図１２１に示す。図１２１は、グラウンド導体８１１の端からの第１アンテナ６０の位置を横軸に示し、自由空間中と金属板とでの共振周波数の差を縦軸に示した。図１２１は、縦軸をギガヘルツ（ＧＨｚ）で示し、横軸をミリメートル（ｍｍ）で示す。図１２１から、共振周波数の変化をｙ＝ａ３ｘ＋ｂ３で表される第１線形領域と、ｙ＝ｃ３で表される第２線形領域とを仮定した。次に最小自乗法によりａ３、ｂ３、ｃ３を算出した。算出した結果、ａ３＝−０．８７８、ｂ３＝０．０３６、ｃ３＝０．０１４を得た。第１線形領域と第２線形領域との交点は、０．０２４７λｓとなった。以上のことから、第１アンテナ６０がグラウンド導体８１１の端から０．０２４７λｓより内側に位置していると、共振周波数の変化が小さくなることが分かった。
【０２２５】
第２シミュレーションより条件が厳しい第３シミュレーションの結果から、第１アンテナ６０は、グラウンド導体８１１の端から０．０２５λｓより内側に位置していると、共振周波数の変化が小さくなることが分かった。
【０２２６】
第１シミュレーション、第２シミュレーション、および第３シミュレーションでは、グラウンド導体８１１のｙ方向に沿った長さを第３導体４０のｙ方向に沿った長さより長くしている。共振器１０は、第４導体５０のｙ方向に沿った長さを第３導体４０のｙ方向に沿った長さより長くしても、共振器１０に第４導体５０側から導体を近づけた際の共振周波数の変化を小さくすることができる。第４導体５０のｙ方向に沿った長さが第３導体４０のｙ方向に沿った長さより長い場合、グラウンド導体８１１および回路基板８１を省略しても、共振器１０は、共振周波数の変化を小さくすることができる。
【０２２７】
図１２２は、無線通信締結具１００の複数の実施形態の一例を示す外観図である。無線通信締結具１００は、無線通信ボルト１１０、無線通信ナット１３０、および無線通信座金１５０の少なくとも１つを含む。無線通信締結具１００は、無線通信ボルト１１０に換えて、ボルト１２０を含みうる。無線通信締結具１００は、無線通信ナット１３０に換えて、ナット１４０を含みうる。無線通信締結具１００は、無線通信座金１５０に換えて、座金１６０を含みうる。無線通信締結具１００は、無線通信座金１５０を省略しうる。
【０２２８】
ボルト１２０は、軸部１２１を含む。ボルト１２０は、軸部１２１の外周にねじ山を有する。ナット１４０は、ねじ穴１４１を有する。ナット１４０は、ねじ穴１４１の内周にねじ山を有する。ボルト１２０は、ナット１４０と係合する。ボルト１２０の軸部１２１は、ナット１４０のねじ穴１４１と係合する。ボルト１２０は、雄ねじ（external thread）と呼びうる。ナット１４０は、雌ねじ（internal thread）と呼びうる。ボルト１２０およびナット１４０は、ねじ（screw thread）と総称されうる。無線通信ボルト１１０および無線通信ナット１３０は、無線通信ねじ（wireless communication screw）と総称されうる。
【０２２９】
複数の実施形態の一例において、無線通信締結具１００は、第１締結体１０１と第２締結体１０２とを締結する。第１締結体１０１および第２締結体１０２の各々は、互いに連なる貫通穴１０１ａ，１０２ａを有し、当該貫通穴１０１ａ，１０２ａにボルト１２０の軸部１２１が挿入される。第１締結体１０１および第２締結体１０２は、ボルト１２０とナット１４０とによって締結される。複数の実施形態の一例において、無線通信締結具１００は、ボルト１２０に締結されている第３締結体と、ナット１４０に締結されている第４締結体とを締結する。複数の実施形態の一例において、無線通信締結具１００は、ボルト１２０及びナット１４０と独立した第１締結体１０１ならびにボルト１２０及びナット１４０と独立した第２締結体１０２の少なくとも一方と、第３締結体および第４締結体の少なくとも一方とを締結する。
【０２３０】
図１２３Ａから図１２９Ｂは、無線通信ボルト１１０の一実施形態を示す概略図である。図１２３Ａ、図１２４Ａ、図１２５Ａ、図１２６Ａ、図１２７Ａ、図１２８Ａ、および図１２９Ａは、無線通信ボルト１１０の一実施形態を示す斜視図である。図１２３Ｂ、図１２５Ｂ、図１２６Ｂ、図１２７Ｂ、図１２８Ｂ、および図１２９Ｂは、無線通信ボルト１１０の一実施形態を示す平面視図である。図１２４Ｂは、無線通信ボルト１１０の一実施形態を示す断面図である。
【０２３１】
無線通信ボルト１１０は、無線通信モジュール８０と、ボルト１２０とを含みうる。無線通信ボルト１１０は、ボルト１２０として、種々のボルトを採用しうる。ボルト１２０は、軸部１２１を含む。軸部１２１は、外周の少なくとも一部に、ねじ山を有する。第１アンテナ６０は、軸部１２１の外周に位置しうる。第１アンテナ６０は、軸部１２１の先端部に位置しうる。
【０２３２】
軸部１２１は、第１溝部１２２を含みうる。第１溝部１２２は、第１アンテナ６０を収容しうる。第１溝部１２２は、無線通信モジュール８０を収容しうる。第１溝部１２２は、無線通信モジュール８０を含む無線通信機器９０を収容しうる。第１溝部１２２は、無線通信機器９０の筐体の一部としうる。
【０２３３】
例えば、ボルト１２０は、軸部１２１の先端部に第１溝部１２２を有しうる。ボルト１２０は、軸部１２１の先端部に第１溝部１２２を有することで、ナット１４０との係合時に第１アンテナ６０の外部への電磁波の放射が容易となる。第１溝部１２２の位置は、軸部１２１の先端部に限られず、例えば、ボルト１２０は、軸部１２１の外周に第１溝部１２２を有しうる。
【０２３４】
ボルト１２０は、軸部１２１と一体の頭部１２３とを含みうる。頭部１２３は、軸部１２１の端に位置する。頭部１２３の外径は、軸部１２１の外径に比べて長い。頭部１２３は、軸部１２１より突出している。頭部１２３は、頭面１２４、外周面１２５、および座面１２６を含みうる。
【０２３５】
頭部１２３は、外周を多角形としうる。頭部１２３の外周形状としては、例えば、三角形、四角形、および六角形が挙げられる。第１アンテナ６０が頭部１２３の外周上に位置する場合、例えば四角形、五角形、および七角形が挙げられる。頭部１２３が多角形であるボルト１２０は、レンチなどの工具によって締め付けられる。レンチは、オープンエンドレンチ（open end wrench）、およびボックスエンドレンチ（box end wrench）を含む種々のレンチを含む。オープンエンドレンチは、スパナ（spanner）を含む。頭部１２３の外周形状は、多角形に限られず、六角星型（hexa-lobular type）などの各種工具に対応する形状としうる。
【０２３６】
頭部１２３は、第２溝部１２７を含みうる。第２溝部１２７は、内周が多角形としうる。第２溝部１２７の内周形状としては、例えば、三角形、四角形、六角形、および星形が挙げられる。第２溝部１２７の内周が多角形であるボルト１２０は、レンチなどの工具によって締め付けられる。レンチは、棒スパナ（socket screw key）を含む種々のものを含む。第２溝部１２７の内周形状は、多角形に限られず、プラス型（plus type）、マイナス型（minus type）、六角星型（hexa-lobular type）などの各種工具に対応する形状としうる。
【０２３７】
頭部１２３は、第３溝部１２８を含みうる。第３溝部１２８は、第１アンテナ６０を収容しうる。第３溝部１２８は、無線通信モジュール８０を収容しうる。第３溝部１２８は、無線通信モジュール８０を含む無線通信機器９０を収容しうる。第３溝部１２８は、無線通信機器９０の筐体の一部としうる。第３溝部１２８は、第２溝部１２７としての機能を備えうる。
【０２３８】
例えば、ボルト１２０は、頭部１２３の頭面１２４に第３溝部１２８を有しうる。例えば、ボルト１２０は、頭部１２３の外周面１２５に第３溝部１２８を有しうる。ボルト１２０は、頭面１２４または外周面１２５に第３溝部１２８を有することで、ナット１４０との係合時に第１アンテナ６０の外部への電磁波の放射が容易となる。例えば、ボルト１２０は、第２溝部１２７の内周面に第３溝部１２８を有しうる。
【０２３９】
第３溝部１２８は、第２溝部１２７と一体であってよい。第３溝部１２８および第２溝部１２７は、頭面１２４から一体的に窪みうる。第３溝部１２８は、第２溝部１２７の内周面から窪みうる。
【０２４０】
ボルト１２０は、頭部１２３がリングになっているアイボルト（eye bolt）、頭部に把手を有する蝶ボルト（wing bolt）を含む。第１アンテナ６０は、ボルト１２０の表面上に位置しうる。無線通信ボルト１１０は、第１溝部１２２および第３溝部１２８が無くてよい。第１アンテナ６０は、軸部１２１の先端上、頭部１２３の頭面１２４上、頭部１２３の外周面１２５上に位置しうる。第１アンテナ６０は、アイボルトのリング部の上、または蝶ボルトの把手部の上に位置しうる。
【０２４１】
無線通信モジュール８０を有さないボルト１２０を無線通信ボルト１１０に替えて採用する場合、当該ボルト１２０は、第１溝部１２２および第３溝部１２８を省略しうる。無線通信モジュール８０を有さないボルト１２０を無線通信ボルト１１０に替えて採用する場合、当該ボルト１２０は、必要に応じて第２溝部１２７を有しうる。
【０２４２】
図１３０Ａから図１３５Ｂは、無線通信ナット１３０の一実施形態を示す概略図である。図１３０Ａ、図１３１Ａ、図１３２Ａ、図１３３Ａ、図１３４Ａ、および図１３５Ａは、無線通信ナット１３０の一実施形態を示す斜視図である。図１３０Ｂ、図１３２Ｂ、図１３３Ｂ、図１３４Ｂ、および図１３５Ｂは、無線通信ナット１３０の一実施形態を示す平面視図である。図１３１Ｂは、無線通信ナット１３０の一実施形態を示す断面図である。
【０２４３】
無線通信ナット１３０は、無線通信モジュール８０と、ナット１４０とを含みうる。無線通信ナット１３０は、ナット１４０として、種々のナットを採用しうる。ナット１４０は、ねじ穴１４１、外周面１４２、頭面１４３、座面１４４を含む。ねじ穴１４１は、ボルト１２０の軸部１２１のねじ山と係合する。ねじ穴１４１は、座面１４４から頭面１４３に貫通してよい。ねじ穴１４１は、座面１４４からの非貫通の窪みであってよい。頭部１２３を有さないボルト１２０を用いる場合、無線通信締結具１００は、２つのナット１４０を含む。当該無線通信締結具１００において、第１締結体１０１および第２締結体１０２は、２つのナット１４０の間に締結される。
【０２４４】
ナット１４０は、外周を多角形としうる。ナット１４０の外周形状としては、例えば、三角形、四角形、および六角形が挙げられる。第１アンテナ６０がナット１４０の外周上に位置する場合、例えば四角形、五角形、および七角形が挙げられる。ナット１４０が多角形であるボルト１２０は、レンチなどの工具によって締め付けられる。レンチは、オープンエンドレンチ（open end wrench）、およびボックスエンドレンチ（box end wrench）を含む種々のレンチを含む。オープンエンドレンチは、スパナ（spanner）を含む。ナット１４０の外周形状は、多角形に限られず、六角星型（hexa-lobular type）などの各種工具に対応する形状としうる。
【０２４５】
ナット１４０は、第４溝部１４５を含みうる。第４溝部１４５は、内周が多角形としうる。第４溝部１４５の内周形状としては、例えば、三角形、四角形、六角形、および六角星形が挙げられる。第４溝部１４５の内周が多角形であるナット１４０は、レンチなどの工具によって締め付けられる。レンチは、棒スパナ（socket screw key）を含む種々のものを含む。第４溝部１４５の内周形状は、多角形に限られず、プラス型（plus type）、マイナス型（minus type）、六角星型（hexa-lobular type）などの各種工具に対応する形状としうる。
【０２４６】
ナット１４０は、第５溝部１４６を含みうる。第５溝部１４６は、第１アンテナ６０を収容しうる。第５溝部１４６は、無線通信モジュール８０を収容しうる。第５溝部１４６は、無線通信モジュール８０を含む無線通信機器９０を収容しうる。第５溝部１４６は、無線通信機器９０の筐体の一部としうる。第５溝部１４６は、第４溝部１４５としての機能を備えうる。
【０２４７】
例えば、ナット１４０は、頭面１４３に第５溝部１４６を有しうる。例えば、ナット１４０は、外周面１４２に第５溝部１４６を有しうる。ナット１４０は、外周面１４２または頭面１４３に第５溝部１４６を有することで、ボルト１２０との係合時に第１アンテナ６０の外部への電磁波の放射が容易となる。例えば、ナット１４０は、第４溝部１４５の内周面に第５溝部１４６を有しうる。
【０２４８】
第５溝部１４６は、第４溝部１４５と一体であってよい。第５溝部１４６および第４溝部１４５は、頭面１４３から一体的に窪みうる。第５溝部１４６は、第４溝部１４５の内周面から窪みうる。
【０２４９】
ナット１４０は、頭面１４３がリングになっているアイナット（eye nuts）、把手を有する蝶ナット（wing nuts）を含む。第１アンテナ６０は、ナット１４０の表面上に位置しうる。無線通信ナット１３０は、第５溝部１４６が無くてよい。第１アンテナ６０は、頭面１４３上、外周面１４２上に位置しうる。第１アンテナ６０は、アイナットのリング部の上、または蝶ナットの把手部の上に位置しうる。
【０２５０】
無線通信モジュール８０を有さないナット１４０を無線通信ナット１３０に替えて採用する場合、当該ナット１４０は、第５溝部１４６を省略しうる。無線通信モジュール８０を有さないナット１４０を無線通信ナット１３０に替えて採用する場合、当該ナット１４０は、必要に応じて第４溝部１４５を有しうる。
【０２５１】
無線通信座金１５０は、無線通信モジュール８０と、座金１６０とを含みうる。座金１６０は、ボルト１２０およびナット１４０と、締結対象との間に位置する。無線通信座金１５０は、座金１６０として、種々の座金を採用しうる。座金１６０としては、例えば、平座金（plain washer）、ばね座金（spring washer）、皿ばね座金（disc spring washer）、波形座金（wave washer）、または舌付き座金を採用しうる。座金１６０は、ターミナルラグを含む。ターミナルラグは、その開口が軸部１２１に通される。
【０２５２】
座金１６０は、第１座金、および第２座金を含みうる。座金１６０は、第１座金、および第２座金の一方のみを含みうる。例えば、第１座金は、第１締結体１０１とボルト１２０の頭部１２３との間に位置する。例えば、第２座金は、第２締結体１０２とナット１４０との間に位置する。
【０２５３】
第１座金、および第２座金の各々は、複数の座金の集合体としうる。第１座金、および第２座金の少なくとも一方は、例えば、平座金とばね座金とを重ね合わせたものであってよい。
【０２５４】
座金１６０は、第２貫通孔１６３を有する。第２貫通孔１６３の径は、ボルト１２０の頭部１２３より短い。第１座金の外径は、ボルト１２０の頭部１２３の外径より長くしうる。第１座金は、ボルト１２０の頭部１２３より外側に少なくとも一部が延びうる。第２座金の外径は、ナット１４０の外径より長くしうる。第２座金は、ナット１４０より外側に少なくとも一部が延びうる。
【０２５５】
無線通信座金１５０は、ボルト１２０の頭部１２３から外に延びている部位、およびナット１４０より外側に延びている部位の上に第１アンテナ６０が位置する。無線通信モジュール８０を有さない座金１６０を無線通信座金１５０に替えて採用する場合、当該座金１６０は、座金としての機能において不要な、ボルト１２０の頭部１２３から外に延びている部位、およびナット１４０より外側に延びている部位を省略しうる。
【０２５６】
図１３６は、無線通信リベット１７０の一実施形態を示す斜視図である。無線通信締結具１００は、ボルト１２０およびナット１４０に代えてリベット１８０を採用しうる。無線通信リベット１７０は、無線通信モジュール８０およびリベット１８０を含む。リベット１８０は、胴部１８１および頭部１８２を有する。無線通信モジュール８０は、第１アンテナ６０が頭部１８２の上に位置する。無線通信リベット１７０は、リベット１８０として、種々のリベットを採用しうる。頭部１８２は、リベットヘッド、マンドレルヘッド、フランジと呼ぶ場合がある。胴部１８１は、スリーブ、マンドレルという場合がある。
【０２５７】
頭部１８２は、第６溝部１８３を含みうる。第６溝部１８３は、第１アンテナ６０を収容しうる。第６溝部１８３は、無線通信モジュール８０を収容しうる。第３溝部１２８は、無線通信モジュール８０を含む無線通信機器９０を収容しうる。第３溝部１２８は、無線通信機器９０の筐体の一部としうる。
【０２５８】
無線通信リベット１７０は、リベット１８０の締結後に取り付けられた無線通信モジュール８０を含みうる。無線通信リベット１７０は、締結後の胴部１８１の上に取り付けられた無線通信モジュール８０を含みうる。
【０２５９】
無線通信締結具１００は、無線通信モジュール８０を含む無線通信機器９０を少なくとも１つ有しうる。無線通信機器９０は、センサ９２を有する。複数の実施形態の一例において、無線通信締結具１００は、センサ９２によって、当該締結部位の緩みを検出する。複数の実施形態の一例において、無線通信締結具１００は、センサ９２によって、締結している構造体の機械的な共振点の探索に利用される。
【０２６０】
無線通信機器９０のセンサ９２としては、例えば加速度センサ（振動を検出、回転を検出）、角速度センサ（回転を検出、振動を検出）、地磁気ホールセンサまたは地磁気センサ（回転を検出）、マグネットセンサ、光センサまたは光ホールセンサ（緩みを光漏れで検出）、および圧力センサ（押圧を検出）が挙げられる。加速度センサは、作用する加速度を利用して無線通信締結具１００の回転を検出する。角速度センサは、作用する角速度を利用して無線通信締結具１００の回転を検出する。地磁気センサは、地磁気の方向の変化を利用して無線通信締結具１００の回転を検出する。マグネットセンサは、磁力の変化を利用して無線通信締結具１００の相対的な回転を検出する。センサ９２としてマグネットセンサを採用する場合、無線通信締結具１００の他の構成および被締結物のいずれかに磁石が取り付けられる。光センサは、無線通信締結具１００の緩みによって生じる漏洩光を検出する。圧力センサは、無線通信締結具１００の緩みによって生じる圧力変化を検出する。無線通信締結具１００およびこれらのセンサ９２は、緩みに替えて破断を検出してよい。例えば、センサ９２は、ロックワイヤの圧力変化によって、当該ロックワイヤの破断を検出してよい。
【０２６１】
上述のように、本開示の一実施形態において、無線通信ボルト１１０は、ボルト１２０と、無線通信モジュール８０とを含む。ボルト１２０は、軸部１２１および頭部１２３を有する。無線通信モジュール８０は、アンテナを含む。アンテナは、第１導体３１と、第１導体３１と第１方向において対向する第２導体３２と、第１導体３１および第２導体３２の間に位置し、第１方向に沿って広がる複数の第３導体４０と、第１導体３１および第２導体３２に接続され、第１方向に沿って広がる第４導体５０と、第３導体４０に電磁気的に接続される給電線である第１給電線６１とを有する。
【０２６２】
一例において、第４導体５０は、頭部１２３に対向している。
【０２６３】
一例において、頭部１２３は、頭頂に平部を有する。第４導体５０は、頭部１２３の平部に対向している。
【０２６４】
一例において、頭部１２３は、頭頂に平部を有する。頭部１２３の平部は、六角形の窪み部である第２溝部１２７を有する。アンテナは、第２溝部１２７の周囲に位置する。第１方向は、第２溝部１２７の六角形の外周に沿って延びている。
【０２６５】
一例において、頭部１２３は、頭頂に平部を有する。頭部１２３の平部は、窪み部である第３溝部１２８を有する。第４導体５０は、第３溝部１２８の底面に対向している。
【０２６６】
一例において、頭部１２３は、外周が多角形をしている。第４導体５０は、頭部１２３の多角形をなす１つの面に対向している。
【０２６７】
一例において、頭部１２３は、外周が多角形をしている。頭部１２３は、多角形をなす１つの面に窪み部である第３溝部１２８を有する。第４導体５０は、第３溝部１２８の底面に対向している。
【０２６８】
一例において、頭部１２３の多角形は、三角形、四角形、五角形、六角形、または七角形である。
【０２６９】
一例において、頭部１２３は、頭頂にリングを有する。アンテナの第１方向は、頭部１２３のリングの周方向に沿っている。
【０２７０】
一例において、アンテナは、軸部１２１の先端部に位置している。
【０２７１】
一例において、無線通信モジュール８０は、センサ９２を含む。
【０２７２】
一例において、センサ９２は、地磁気センサ、圧力センサ、加速度センサ、角速度センサ、または光ホールセンサである。
【０２７３】
一例において、センサ９２は、地磁気ホールセンサである。
【０２７４】
本開示の一実施形態において、無線通信締結具１００は、無線通信ボルト１１０と、地磁気ホールセンサに対向する磁石を有するナット１４０とを含む。
【０２７５】
本開示の一実施形態において、無線通信締結具１００は、無線通信ボルト１１０と、地磁気ホールセンサに対向する磁石を有する座金１６０と、ナット１４０とを含む。
【０２７６】
本開示の一実施形態において、無線通信締結具１００は、無線通信ボルト１１０と、ナット１４０とを含む。
【０２７７】
本開示の一実施形態において、無線通信ナット１３０は、ナット１４０と、無線通信モジュール８０とを含む。無線通信モジュール８０は、アンテナを含む。アンテナは、第１導体３１と、第１導体３１と第１方向において対向する第２導体３２と、第１導体３１および第２導体３２の間に位置し、第１方向に沿って広がる複数の第３導体４０と、第１導体３１および第２導体３２に接続され、第１方向に沿って広がる第４導体５０と、第３導体４０に電磁気的に接続される給電線である第１給電線６１とを有する。
【０２７８】
一例において、第４導体５０は、ナット１４０に対向している。
【０２７９】
一例において、ナット１４０は、外周が多角形をしている。第４導体５０は、ナット１４０の多角形をなす１つの面に対向している。
【０２８０】
一例において、ナット１４０は、外周が多角形をしている。ナット１４０は、多角形をなす１つの面に窪み部である第４溝部１４５を有する。第４導体５０は、第４溝部１４５の底面に対向している。
【０２８１】
一例において、ナット１４０の多角形は、三角形、四角形、五角形、六角形、または七角形である。
【０２８２】
一例において、ナット１４０は、ネジ溝を有する貫通孔であるねじ穴１４１を有する。アンテナは、ねじ穴１４１の周囲に位置する。第１方向は、ねじ穴１４１の外周に沿って延びている。
【０２８３】
一例において、ナット１４０は、リングを有する。アンテナの第１方向は、ナット１４０のリングの周方向に沿っている。
【０２８４】
一例において、無線通信モジュール８０は、センサ９２を含む。
【０２８５】
一例において、センサ９２は、地磁気センサ、圧力センサ、加速度センサ、または角速度センサである。
【０２８６】
一例において、センサ９２は、地磁気ホールセンサである。
【０２８７】
本開示の一実施形態において、無線通信締結具１００は、無線通信ナット１３０と、地磁気ホールセンサに対向する磁石を有するボルト１２０とを含む。
【０２８８】
本開示の一実施形態において、無線通信締結具１００は、無線通信ナット１３０と、地磁気ホールセンサに対向する磁石を有する座金１６０と、ボルト１２０とを含む。
【０２８９】
本開示の一実施形態において、無線通信締結具１００は、無線通信ナット１３０と、ボルト１２０とを含む。
【０２９０】
本開示の一実施形態において、無線通信座金１５０は、座金１６０と、無線通信モジュール８０とを含む。座金１６０は、ナット１４０又はボルト１２０の外径より外側に延びる延部を有する。無線通信モジュール８０は、アンテナを含む。アンテナは、第１導体３１と、第１導体３１と第１方向において対向する第２導体３２と、第１導体３１および第２導体３２の間に位置し、第１方向に沿って広がる複数の第３導体４０と、第１導体３１および第２導体３２に接続され、第１方向に沿って広がる第４導体５０と、第３導体４０に電磁気的に接続される給電線である第１給電線６１とを有する。
【０２９１】
一例において、アンテナは、座金１６０の延部に位置している。
【０２９２】
一例において、座金１６０は、ナット１４０又はボルト１２０より外径が長い。
【０２９３】
一例において、無線通信モジュール８０は、センサ９２を含む。
【０２９４】
一例において、センサ９２は、地磁気センサ、圧力センサ、加速度センサ、または角速度センサである。
【０２９５】
一例において、センサ９２は、地磁気ホールセンサである。
【０２９６】
本開示の一実施形態において、無線通信締結具１００は、無線通信座金１５０と、地磁気ホールセンサに対向する磁石を有するボルト１２０と、ナット１４０とを含む。
【０２９７】
本開示の一実施形態において、無線通信締結具１００は、無線通信座金１５０と、地磁気ホールセンサに対向する磁石を有するナット１４０と、ボルト１２０とを含む。
【０２９８】
本開示の一実施形態において、無線通信締結具１００は、無線通信座金１５０と、ボルト１２０と、ナット１４０とを含む。
【０２９９】
本開示の一実施形態に係る構造体は、無線通信締結具１００を含み、無線通信締結具１００で固定される。
【０３００】
本開示の一実施形態において、無線通信リベット１７０は、リベット１８０と、無線通信モジュール８０とを含む。リベット１８０は、頭部１８２を有する。無線通信モジュール８０は、アンテナを含む。アンテナは、第１導体３１と、第１導体３１と第１方向において対向する第２導体３２と、第１導体３１および第２導体３２の間に位置し、第１方向に沿って広がる複数の第３導体４０と、第１導体３１および第２導体３２に接続され、第１方向に沿って広がる第４導体５０と、第３導体４０に電磁気的に接続される給電線である第１給電線６１とを有する。
【０３０１】
一例において、第４導体５０は、頭部１８２に対向している。
【０３０２】
本開示の一実施形態に係る構造体は、無線通信リベット１７０を含み、無線通信リベット１７０で固定される。
【０３０３】
本開示に係る構成は、以上説明してきた実施形態にのみ限定されるものではなく、幾多の変形または変更が可能である。例えば、各構成部等に含まれる機能等は論理的に矛盾しないように再配置可能であり、複数の構成部等を１つに組み合わせたり、或いは分割したりすることが可能である。
【０３０４】
本開示に係る構成を説明する図は、模式的なものである。図面上の寸法比率等は、現実のものと必ずしも一致しない。
【０３０５】
本開示において「第１」、「第２」、「第３」等の記載は、当該構成を区別するための識別子の一例である。本開示における「第１」及び「第２」等の記載で区別された構成は、当該構成における番号を交換することができる。例えば、第１の周波数は、第２の周波数と識別子である「第１」と「第２」とを交換することができる。識別子の交換は同時に行われる。識別子の交換後も当該構成は区別される。識別子は削除してよい。識別子を削除した構成は、符号で区別される。例えば、第１導体３１は、導体３１としうる。本開示における「第１」及び「第２」等の識別子の記載のみに基づいて、当該構成の順序の解釈、小さい番号の識別子が存在することの根拠、および大きい番号の識別子が存在することの根拠に利用してはならない。本開示には、第２導体層４２が第２単位スロット４２２を有するが、第１導体層４１が第１単位スロット４１２を有さない構成が含まれる。
【符号の説明】
【０３０６】
１０  共振器（Resonator）
１０Ｘ  単位構造体（Unit structure）
２０  基体（Base）
２０ａ  空洞（Cavity）
２１  第１基体（First Base）
２２  第２基体（Second Base）
２３  接続体（Connector）
２４  第３基体（Third Base）
２５  第４基体（Forth Base）
３０  対導体（Pair conductors）
３０１  第５導体層（Fifth conductive layer）
３０２  第５導体（Fifth conductor）
３０３  第６導体（Sixth conductor）
３１  第１導体（First conductor）
３２  第２導体（Second conductor）
４０  第３導体（Third conductor）
４０１  第１共振器（First resonator）
４０２  スロット（Slot）
４０３  第７導体（Seventh conductor）
４０Ｘ  単位共振器（Unit resonator）
４０Ｉ  電流路（Current path）
４１  第１導体層（First conductive layer）
４１１  第１単位導体（First unit conductor）
４１２  第１単位スロット（First unit slot）
４１３  第１接続導体（First connecting conductor）
４１４  第１浮遊導体（First floating conductor）
４１５  第１給電導体（First feeding conductor）
４１Ｘ  第１単位共振器（First unit resonator）
４１Ｙ  第１部分共振器（First divisional resonator）
４２  第２導体層（Second conductive layer）
４２１  第２単位導体（Second unit conductor）
４２２  第２単位スロット（Second unit slot）
４２３  第１接続導体（Second connecting conductor）
４２４  第１浮遊導体（Second floating conductor）
４２Ｘ  第２単位共振器（Second unit resonator）
４２Ｙ  第２部分共振器（Second divisional resonator）
４５  インピーダンス素子（Impedance element）
４６  導体部品（Conductive component）
４７  誘電体部品（Dielectric component）
５０  第４導体（Fourth conductor）
５０ａ  第１延部（First wider part）
５０ｂ  第２延部（Second wider part）
５１  基準電位層（Reference potential layer）
５２  第３導体層（Third conductive layer）
５３  第４導体層（Fourth conductive layer）
６０  第１アンテナ（First antenna）
６１  第１給電線（First feeding line）
６２  第９導体（Ninth conductor）
７０  第２アンテナ（Second antenna）
７１  第２給電層（Second feeding layer）
７２  第２給電線（Second feeding line）
８０  無線通信モジュール（Wireless communication module）
８１  回路基板（Circuit board）
８１１  グラウンド導体（Ground conductor）
８１１ａ  第３延部（Third wider part）
８１１ｂ  第４延部（Fourth wider part）
８２  ＲＦモジュール（RF module）
９０  無線通信機器（Wireless communication device）
９１  電池（Battery）
９２  センサ（Sensor）
９３  メモリ（Memory）
９４  コントローラ（Controller）
９５  第１筐体（First case）
９５Ａ  上面（Upper surface）
９６  第２筐体（Second case）
９６Ａ  下面（Under surface）
９６１  第８導体（Eighth conductor）
９６１２  第１部位（First body）
９６１３  第１延部（First extra-body）
９６１４  第２延部（Second extra-body）
９７  第３アンテナ（Third antenna）
９８  取付部材（Attach member）
９９  電導体（Electrical conductive body）
９９Ａ  上面（Upper surface）
９９ｈ  貫通孔（Through hole）
１００    無線通信締結具（wireless communication fastener）
１０１    第１締結体（first fastening body）
１０１ａ    貫通穴
１０２    第２締結体（second fastening body）
１０２ａ    貫通穴
１１０    無線通信ボルト（wireless communication bolt）
１２０    ボルト（bolt）
１２１    軸部（shaft part）
１２２    第１溝部（first groove）
１２３    頭部（head part）
１２４    頭面（head surface）
１２５    外周面（around surface）
１２６    座面（seating surface）
１２７    第２溝部（second groove）
１２８    第３溝部（third groove）
１３０    無線通信ナット（wireless communication nut）
１４０    ナット（nut）
１４１    ねじ穴（screw hole）
１４２    外周面（around surface）
１４３    頭面（head surface）
１４４    座面（seating surface）
１４５    第４溝部（fourth groove）
１４６    第５溝部（fifth groove）
１５０    無線通信座金（wireless communication washer）
１６０    座金（washer）
１６３    第２貫通孔
１７０    無線通信リベット（wireless communication rivet）
１８０    リベット（rivet）
１８１    胴部（body part）
１８２    頭部（head part）
１８３    第６溝部（ninth groove）
ｆｃ  第３アンテナの動作周波数（Operating frequency of the third antenna）
λｃ  第３アンテナの動作波長（Operating wavelength of the third antenna）
【図１】
2019221052.tif 000006
【図２】
2019221052.tif 000007
【図３Ａ】
2019221052.tif 000008
【図３Ｂ】
2019221052.tif 000009
【図４】
2019221052.tif 000010
【図５】
2019221052.tif 000011
【図６】
2019221052.tif 000012
【図７】
2019221052.tif 000013
【図８Ａ】
2019221052.tif 000014
【図８Ｂ】
2019221052.tif 000015
【図９】
2019221052.tif 000016
【図１０】
2019221052.tif 000017
【図１１】
2019221052.tif 000018
【図１２Ａ】
2019221052.tif 000019
【図１２Ｂ】
2019221052.tif 000020
【図１３】
2019221052.tif 000021
【図１４】
2019221052.tif 000022
【図１５】
2019221052.tif 000023
【図１６Ａ】
2019221052.tif 000024
【図１６Ｂ】
2019221052.tif 000025
【図１７】
2019221052.tif 000026
【図１８】
2019221052.tif 000027
【図１９Ａ】
2019221052.tif 000028
【図１９Ｂ】
2019221052.tif 000029
【図２０】
2019221052.tif 000030
【図２１】
2019221052.tif 000031
【図２２Ａ】
2019221052.tif 000032
【図２２Ｂ】
2019221052.tif 000033
【図２２Ｃ】
2019221052.tif 000034
【図２３】
2019221052.tif 000035
【図２４】
2019221052.tif 000036
【図２５】
2019221052.tif 000037
【図２６】
2019221052.tif 000038
【図２７】
2019221052.tif 000039
【図２８】
2019221052.tif 000040
【図２９Ａ】
2019221052.tif 000041
【図２９Ｂ】
2019221052.tif 000042
【図３０】
2019221052.tif 000043
【図３１Ａ】
2019221052.tif 000044
【図３１Ｂ】
2019221052.tif 000045
【図３１Ｃ】
2019221052.tif 000046
【図３１Ｄ】
2019221052.tif 000047
【図３２Ａ】
2019221052.tif 000048
【図３２Ｂ】
2019221052.tif 000049
【図３２Ｃ】
2019221052.tif 000050
【図３２Ｄ】
2019221052.tif 000051
【図３３Ａ】
2019221052.tif 000052
【図３３Ｂ】
2019221052.tif 000053
【図３３Ｃ】
2019221052.tif 000054
【図３３Ｄ】
2019221052.tif 000055
【図３４Ａ】
2019221052.tif 000056
【図３４Ｂ】
2019221052.tif 000057
【図３４Ｃ】
2019221052.tif 000058
【図３４Ｄ】
2019221052.tif 000059
【図３５】
2019221052.tif 000060
【図３６Ａ】
2019221052.tif 000061
【図３６Ｂ】
2019221052.tif 000062
【図３７】
2019221052.tif 000063
【図３８】
2019221052.tif 000064
【図３９】
2019221052.tif 000065
【図４０】
2019221052.tif 000066
【図４１】
2019221052.tif 000067
【図４２】
2019221052.tif 000068
【図４３】
2019221052.tif 000069
【図４４】
2019221052.tif 000070
【図４５】
2019221052.tif 000071
【図４６】
2019221052.tif 000072
【図４７】
2019221052.tif 000073
【図４８】
2019221052.tif 000074
【図４９】
2019221052.tif 000075
【図５０】
2019221052.tif 000076
【図５１】
2019221052.tif 000077
【図５２】
2019221052.tif 000078
【図５３】
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【図５４】
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【図５５】
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【図５６Ａ】
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【図５６Ｂ】
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【図５７】
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【図５８】
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【図５９】
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【図６０】
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【図６１】
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【図６２】
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【図６３】
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【図６４】
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【図６５】
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【図６６】
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【図６７】
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【図６８】
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【図６９】
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【図７０】
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【図７１】
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【図７２】
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【図７３】
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【図７４】
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【図７５】
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【図７６】
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【図７７Ａ】
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【図７７Ｂ】
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【図７８】
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【図７９】
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【図８０】
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【図８１】
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【図８２】
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【図８３】
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【図８４】
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【図８５】
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【図８６】
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【図８７】
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【図８８】
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【図８９】
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【図９０】
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【図９１】
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【図９２】
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【図９３】
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【図９４】
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【図９５】
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【図９６】
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【図９７Ａ】
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【図９７Ｂ】
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【図９８】
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【図９９】
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【図１００】
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【図１０１】
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【図１０２】
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【図１０３】
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【図１０４】
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【図１０５】
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【図１０６】
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【図１０７】
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【図１０８】
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【図１０９】
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【図１１０】
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【図１１１】
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【図１１２】
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【図１１３】
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【図１１４】
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【図１１５】
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【図１１６】
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【図１１７】
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【図１１８】
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【図１１９】
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【図１２０】
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【図１２１】
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【図１２２】
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【図１２３Ａ】
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【図１２３Ｂ】
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【図１２４Ａ】
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【図１２４Ｂ】
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【図１２５Ａ】
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【図１２５Ｂ】
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【図１２６Ａ】
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【図１２６Ｂ】
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【図１２７Ａ】
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【図１２７Ｂ】
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【図１２８Ａ】
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【図１２８Ｂ】
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【図１２９Ａ】
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【図１２９Ｂ】
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【図１３０Ａ】
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【図１３０Ｂ】
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【図１３１Ａ】
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【図１３１Ｂ】
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【図１３２Ａ】
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【図１３２Ｂ】
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【図１３３Ａ】
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【図１３３Ｂ】
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【図１３４Ａ】
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【図１３４Ｂ】
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【図１３５Ａ】
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【図１３５Ｂ】
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【図１３６】
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【国際調査報告】
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