(57)【要約】  新たな抗酸化剤を提供する。  本発明の抗酸化剤は、下記式（１）で表される化合物またはその塩を含む：2020158225.tif 000052前記式（１）において、Ａ環およびＢ環は、同じでも異なってもよく、置換基を有するピラゾール環または置換基を有するピラゾリン環であり、Ｌは、飽和または不飽和の炭化水素基である。
2020158225.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記式（１）で表される化合物またはその塩を含む、抗酸化剤：
2020158225.tif 000040
前記式（１）において、
Ａ環およびＢ環は、同じでも異なってもよく、置換基を有するピラゾール環または置換基を有するピラゾリン環であり、
Ｌは、飽和または不飽和の炭化水素基である。
【請求項２】
Ａ環およびＢ環は、同じでも異なってもよく、下記式（２）または（３）で表される、請求項１記載の抗酸化剤：
【化２】
2020158225.tif 000041
【化３】
2020158225.tif 000042
前記式（２）において、
Ｒ１は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アミノ基、シアノ基、ヒドロキシ基、スルホ基、カルボキシル基、アルコキシ基、ヒドロキシアルキル基、アシル基、アルケニル基、アルキニル基、または置換基を有してもよいアリール基であり、
Ｒ２は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アミノ基、シアノ基、ヒドロキシ基、スルホ基、カルボキシル基、アルコキシ基、ヒドロキシアルキル基、アシル基、アルキニル基、または置換基を有してもよいアリール基であり、
Ｒ３は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アミノ基、シアノ基、ヒドロキシ基、スルホ基、カルボキシル基、アルコキシ基、ヒドロキシアルキル基、アシル基、アルキニル基、または置換基を有してもよいアリール基であり、
前記式（３）において、
Ｒ４は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アミノ基、シアノ基、ヒドロキシ基、スルホ基、カルボキシル基、アルコキシ基、ヒドロキシアルキル基、アシル基、アルケニル基、アルキニル基、または置換基を有してもよいアリール基であり、
Ｒ５は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アミノ基、シアノ基、ヒドロキシ基、スルホ基、カルボキシル基、アルコキシ基、ヒドロキシアルキル基、アシル基、アルケニル基、アルキニル基、または置換基を有してもよいアリール基であり、
Ｒ６は、水素原子、酸素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アミノ基、シアノ基、ヒドロキシ基、スルホ基、カルボキシル基、アルコキシ基、ヒドロキシアルキル基、アシル基、アルケニル基、アルキニル基、または置換基を有してもよいアリール基である。
【請求項３】
Ｌは、炭素原子数１〜６の不飽和の炭化水素基である、請求項１または２記載の抗酸化剤。
【請求項４】
前記式（１）で表される化合物は、下記式（４）で表される化合物を含む、請求項１から３のいずれか一項に記載の抗酸化剤：
【化４】
2020158225.tif 000043
前記式（４）において、
Ｒ１は、水素原子、ハロゲン原子、またはアルキル基であり、
Ｒ２は、アルキル基、または置換基を有してもよいアリール基であり、
Ｒ３は、水素原子、ハロゲン原子、またはヒドロキシ基であり、
Ｒ４は、水素原子、ハロゲン原子、またはアルキル基であり、
Ｒ５は、アルキル基、または置換基を有してもよいアリール基であり、
Ｒ６は、水素原子、酸素原子、ハロゲン原子、またはヒドロキシ基であり、
Ｌは、炭素原子数１〜６の飽和または不飽和の炭化水素基である。
【請求項５】
前記式（１）で表される化合物は、下記式（５）で表される化合物を含む、請求項１から４のいずれか一項に記載の抗酸化剤。
【化５】
2020158225.tif 000044
【請求項６】
前記式（１）で表される化合物は、下記式（６）で表される化合物を含む、請求項１から４のいずれか一項に記載の抗酸化剤。
【化６】
2020158225.tif 000045
【請求項７】
前記式（１）で表される化合物は、下記式（１２）で表される化合物を含む、請求項１から３のいずれか一項に記載の抗酸化剤：
【化１２】
2020158225.tif 000046
前記式（１２）において、
Ｒ１は、水素原子、ハロゲン原子、またはアルキル基であり、
Ｒ２は、アルキル基、または置換基を有してもよいアリール基であり、
Ｒ３は、水素原子、ハロゲン原子、またはヒドロキシ基であり、
Ｒ１′は、水素原子、ハロゲン原子、またはアルキル基であり、
Ｒ２′は、アルキル基、または置換基を有してもよいアリール基であり、
Ｒ３′は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、またはヒドロキシ基であり、
Ｌは、炭素原子数１〜６の飽和または不飽和の炭化水素基である。
【請求項８】
前記式（１）で表される化合物は、下記式（１３）で表される化合物を含む、請求項１、２および７のいずれか一項に記載の抗酸化剤。
【化１３】
2020158225.tif 000047
【請求項９】
請求項１から８のいずれか一項に記載の抗酸化剤を含む、細胞保護剤。
【請求項１０】
請求項１から８のいずれか一項に記載の抗酸化剤を含む、酸化ストレスにより生じる疾患用の医薬。
【請求項１１】
前記酸化ストレスは、活性酸素種により生じるストレスである、請求項１０記載の医薬。
【請求項１２】
前記酸化ストレスにより生じる疾患は、脳梗塞、筋萎縮性側索硬化症、アルツハイマー病、またはパーキンソン病である、請求項１０または１１記載の医薬。
【請求項１３】
請求項１から８のいずれか一項に記載の抗酸化剤を使用する、酸化防止方法。
【請求項１４】
前記抗酸化剤と接触させる接触工程を含む、請求項１３記載の酸化防止方法。
【請求項１５】
前記抗酸化剤を、ｉｎ ｖｉｔｒｏまたはｉｎ ｖｉｖｏで接触させる、請求項１４記載の酸化防止方法。
【請求項１６】
請求項９記載の細胞保護剤を使用する、細胞の保護方法。
【請求項１７】
細胞と、前記細胞保護剤とを共存させる請求項１６記載の細胞の保護方法。
【請求項１８】
下記式（４）で表される、ピラゾール環誘導体またはその塩：
【化４】
2020158225.tif 000048
前記式（４）において、
Ｒ１は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アミノ基、シアノ基、ヒドロキシ基、スルホ基、カルボキシル基、アルコキシ基、ヒドロキシアルキル基、アシル基、アルケニル基、アルキニル基、または置換基を有してもよいアリール基であり、
Ｒ２は、炭素原子数２以上のアルキル基であり、
Ｒ３は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アミノ基、シアノ基、ヒドロキシ基、スルホ基、カルボキシル基、アルコキシ基、ヒドロキシアルキル基、アシル基、アルキニル基、または置換基を有してもよいアリール基であり、
Ｒ４は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アミノ基、シアノ基、ヒドロキシ基、スルホ基、カルボキシル基、アルコキシ基、ヒドロキシアルキル基、アシル基、アルケニル基、アルキニル基、または置換基を有してもよいアリール基であり、
Ｒ５は、炭素原子数２以上のアルキル基であり、
Ｒ６は、水素原子、酸素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アミノ基、シアノ基、ヒドロキシ基、スルホ基、カルボキシル基、アルコキシ基、ヒドロキシアルキル基、アシル基、アルケニル基、アルキニル基、または置換基を有してもよいアリール基であり、
Ｌは、飽和または不飽和の炭化水素基である。
【請求項１９】
患者に、請求項１０から１２のいずれか一項に記載の医薬を投与する投与工程を含む、酸化ストレスにより生じる疾患の治療方法。
【請求項２０】
前記酸化ストレスは、活性酸素種により生じるストレスである、請求項１９記載の治療方法。
【請求項２１】
前記酸化ストレスにより生じる疾患は、脳梗塞、筋萎縮性側索硬化症、アルツハイマー病、またはパーキンソン病である、請求項１９または２０記載の治療方法。
【請求項２２】
抗酸化に用いるための、下記式（１）で表される化合物またはその塩の使用：
2020158225.tif 000049
前記式（１）において、
Ａ環およびＢ環は、同じでも異なってもよく、置換基を有するピラゾール環または置換基を有するピラゾリン環であり、
Ｌは、飽和または不飽和の炭化水素基である。
【請求項２３】
細胞保護に用いるための、下記式（１）で表される化合物またはその塩の使用：
2020158225.tif 000050
前記式（１）において、
Ａ環およびＢ環は、同じでも異なってもよく、置換基を有するピラゾール環または置換基を有するピラゾリン環であり、
Ｌは、飽和または不飽和の炭化水素基である。
【請求項２４】
酸化ストレスにより生じる疾患の治療に用いるための、下記式（１）で表される化合物またはその塩の使用：
2020158225.tif 000051
前記式（１）において、
Ａ環およびＢ環は、同じでも異なってもよく、置換基を有するピラゾール環または置換基を有するピラゾリン環であり、
Ｌは、飽和または不飽和の炭化水素基である。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、抗酸化剤およびその用途に関する。
【背景技術】
【０００２】
活性酸素種は、生命活動において必須の酸素代謝により発生する。また、活性酸素種は、その高い反応性から過剰に発生すると組織・細胞障害を誘発することから、各種疾患への関与が報告されている。このため、前記活性酸素種の消去剤が、開発されている。しかしながら、活性酸素種消去剤は不安定なものが多い。このため、実用化され、臨床で使用されている活性酸素種の消去剤は、エダラボン（5-methyl-2-phenyl-2,4-dihydro-3H-pyrazol-3-one、商品名：ラジカット、田辺三菱製薬社製）のみである（非特許文献１）。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００３】
【非特許文献１】Piyanart Sommani et.al., “Effects of Edaravone on Singlet Oxygen Released From Activated Human Neutrophils”, J. Pharmacol. Sci., 2007, vol. 103, pages 117-120
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
エダラボンは、急性の脳虚血発作や脳梗塞後の血流再開時に発生するラジカル、特に、一重項酸素を捕捉して脳神経を保護する働きを持つ抗酸化剤であり、強力なラジカル捕捉剤である。しかしながら、水溶液中で不安定であり、酸化されやすいために還元性の水溶液中で保存する必要がある。【０００５】
そこで、本発明は、新たな抗酸化剤の提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記目的を達成するために、本発明の抗酸化剤は、下記式（１）で表される化合物またはその塩を含む：
2020158225.tif 000003
前記式（１）において、
Ａ環およびＢ環は、同じでも異なってもよく、置換基を有するピラゾール環または置換基を有するピラゾリン環であり、
Ｌは、飽和または不飽和の炭化水素基である。【０００７】
本発明の細胞保護剤（以下、「保護剤」ともいう）は、前記本発明の抗酸化剤を含む。【０００８】
本発明の酸化ストレスにより生じる疾患用の医薬（以下、「医薬」ともいう）は、前記本発明の抗酸化剤を含む。【０００９】
本発明の酸化防止方法は、前記本発明の抗酸化剤を使用する。【００１０】
本発明のピラゾール環誘導体またはその塩は、下記式（４）で表される：
【化４】
2020158225.tif 000004
前記式（４）において、
Ｒ１は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アミノ基、シアノ基、ヒドロキシ基、スルホ基、カルボキシル基、アルコキシ基、ヒドロキシアルキル基、アシル基、アルケニル基、アルキニル基、または置換基を有してもよいアリール基であり、
Ｒ２は、炭素原子数２以上のアルキル基であり、
Ｒ３は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アミノ基、シアノ基、ヒドロキシ基、スルホ基、カルボキシル基、アルコキシ基、ヒドロキシアルキル基、アシル基、アルキニル基、または置換基を有してもよいアリール基であり、
Ｒ４は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アミノ基、シアノ基、ヒドロキシ基、スルホ基、カルボキシル基、アルコキシ基、ヒドロキシアルキル基、アシル基、アルケニル基、アルキニル基、または置換基を有してもよいアリール基であり、
Ｒ５は、炭素原子数２以上のアルキル基であり、
Ｒ６は、水素原子、酸素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アミノ基、シアノ基、ヒドロキシ基、スルホ基、カルボキシル基、アルコキシ基、ヒドロキシアルキル基、アシル基、アルケニル基、アルキニル基、または置換基を有してもよいアリール基であり、
Ｌは、飽和または不飽和の炭化水素基である。【００１１】
本発明の細胞の保護方法（以下、「保護方法」ともいう）は、前記本発明の細胞保護剤を使用する。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、前記式（１）で表される化合物またはその塩を含むことにより、活性酸素種を捕捉できる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】図１は、実施例３におけるＥＳＲの結果を示すグラフである。
【図２】図２は、実施例４におけるスーパーオキサイド産生量の相対値を示すグラフである。
【図３】図３は、実施例５における蛍光強度の相対値を示すグラフである。
【図４】図４は、実施例６におけるスーパーオキサイド産生量の相対値を示すグラフである。
【図５】図５は、実施例７における細胞の生存率を示すグラフである。
【図６】図６は、実施例７における細胞の生存率を示すグラフである。
【図７】図７は、実施例８における１Ｈ−ＮＭＲのスペクトルを示すグラフである。
【図８】図８は、実施例８における１Ｈ−ＮＭＲのスペクトルを示すグラフである。
【図９】図９は、実施例８における１３Ｃ−ＮＭＲのスペクトルを示すグラフである。
【図１０】図１０は、実施例９における本発明の抗酸化剤の投与後の血管径の変化を示すグラフであり、（Ａ）は、細い血管の結果を示し、（Ｂ）は、中程度血管の結果を示し、（Ｃ）は、太い血管の結果を示す。
【図１１】図１１は、実施例１０におけるコントロールの腸間膜の結果を示す写真である。
【図１２】図１２は、実施例１０におけるBisEP-C3を投与したラットの腸間膜の結果を示す写真である。
【図１３】図１３は、実施例１０における出血面積と出血面積割合とを示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
＜抗酸化剤＞
本発明の抗酸化剤は、前述のように、下記式（１）で表される化合物またはその塩を含む：
2020158225.tif 000005
前記式（１）において、
Ａ環およびＢ環は、同じでも異なってもよく、置換基を有するピラゾール環または置換基を有するピラゾリン環であり、
Ｌは、飽和または不飽和の炭化水素基である。
【００１５】
本発明の抗酸化剤は、前記式（１）で表される化合物またはその塩を含むことが特徴であって、その他の構成および条件は、特に制限されない。本発明の抗酸化剤は、下記メカニズムで、活性酸素種を捕捉していると推定される。なお、本発明は、以下の推定に何ら制限されない。前記式（１）で表される化合物またはその塩では、官能基Ｌにより連結された、ピラゾール環またはピラゾリン環が単独で、または官能基Ｌと共に共役系を形成していると推定される。そして、前記式（１）の化合物では、形成された共役系により化合物の安定性が高いため、活性酸素種が有するラジカルまたはエネルギーを吸収でき、抗酸化剤として機能すると推定される。
【００１６】
本発明において、「抗酸化剤」は、例えば、活性酸素種を捕捉する剤を意味する。前記活性酸素種は、例えば、ヒドロキシラジカル（・ＯＨ）、アルコキシラジカル（ＬＯ・）、ペルオキシラジカル（ＬＯＯ・）、ヒドロペルオキシラジカル（ＨＯＯ・）、一酸化窒素（ＮＯ・）、二酸化窒素（ＮＯ２・）、スーパーオキサイドアニオン（Ｏ２−）等のラジカル種；一重項酸素（１Ｏ２）、オゾン（Ｏ３）、過酸化水素（Ｈ２Ｏ２）等の非ラジカル種；等があげられる。本発明の抗酸化剤は、例えば、前記活性酸素種のうちいずれか１つを捕捉してもよいし、２つ以上を捕捉してもよいが、一重項酸素（１Ｏ２）を捕捉することが好ましい。前記活性酸素種の捕捉は、例えば、活性酸素種の消去ということもできる。前記活性酸素種の捕捉は、例えば、本発明の抗酸化剤が、前記活性酸素種に水素原子を供与し、前記活性酸素種をより安定な他の分子（例えば、水）に変換することにより、実施される。本発明の抗酸化剤は、例えば、活性酸素種、ラジカル種もしくは一重項酸素の捕捉剤、または活性酸素種、ラジカル種もしくは一重項酸素の消去剤ということもできる。また、本発明の抗酸化剤は、例えば、共存する他の分子の活性酸素種による酸化を抑制または防止できる。このため、本発明の抗酸化剤は、例えば、酸化防止剤または酸化抑制剤ということもできる。
【００１７】
前記活性酸素種の捕捉能は、例えば、2,2,6,6-tetramethyl-4-piperidone（TMPD）を用いた活性酸素評価法により評価できる。前記活性酸素種が一重項酸素の場合、一重項酸素の捕捉能は、後述の実施例３に準じて測定できる。
【００１８】
以下、前記式（１）で表される化合物における各置換基について、例を挙げて説明する。各置換基の説明において、特に言及がない場合、他の置換基の説明における具体例を援用できる。また、以下の説明で特に言及がない場合、前記式（１）で表される化合物の説明は、例えば、前記式（１）で表される化合物の塩の説明に援用できる。
【００１９】
前記式（１）で表される化合物が不斉炭素原子を有する場合、前記式（１）で表される化合物は、例えば、ラセミ体、そのＲおよびＳのエナンチオマー、またはＲおよびＳの任意の割合の混合物として存在してもよい。前記式（１）で表される化合物は、２以上の不斉中心を有してもよい。この場合、前記式（１）で表される化合物は、ジアステレオマーおよびその混合物を含んでもよい。前記式（１）で表される化合物が分子中に２重結合を有する場合、本発明の化合物は、例えば、シスおよびトランス異性体の幾何異性体の形態を含んでもよい。
【００２０】
前記式（１）において、Ａ環およびＢ環は、同じでも異なってもよく、置換基を有するピラゾール環または置換基を有するピラゾリン環である。前記置換基を有するピラゾール環は、例えば、下記式（２）で表されるピラゾール環があげられる。また、前記置換基を有するピラゾリン環は、例えば、下記式（３）で表されるピラゾリン環があげられる。
【化２】
2020158225.tif 000006
【化３】
2020158225.tif 000007
【００２１】
前記式（２）において、Ｒ１は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アミノ基、シアノ基、ヒドロキシ基、スルホ基、カルボキシル基、アルコキシ基、ヒドロキシアルキル基、アシル基、アルケニル基、アルキニル基、または置換基を有してもよいアリール基であり、好ましくは、水素原子、ハロゲン原子、またはアルキル基である。
【００２２】
前記ハロゲン原子は、例えば、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子等があげられる。
【００２３】
前記アルキル基は、例えば、炭素原子数１〜２０もしくは１〜１０の直鎖、分枝もしくは環状の飽和または不飽和アルキル基があげられる。具体例として、前記アルキル基は、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｉ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｉ−ブチル基、ｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｉ−ペンチル基、ｔ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基、ｉ−ヘキシル基、ｔ−ヘキシル基、ｎ−ヘプチル基、ｉ−ヘプチル基、ｔ−ヘプチル基、ｎ−オクチル基、ｉ−オクチル基、ｔ−オクチル基、ｎ−ノニル基、ｉ−ノニル基、ｔ−ノニル基、ｎ−デシル基、ｉ−デシル基、ｔ−デシル基、ｎ−ウンデシル基、ｉ−ウンデシル基、ｎ−ドデシル基、ｉ−ドデシル基、ｎ−トリデシル基、ｉ−トリデシル基、ｎ−テトラデシル基、ｉ−テトラデシル基、ｎ−ペンタデシル基、ｉ−ペンタデシル基、ｎ−ヘキサデシル基、ｉ−ヘキサデシル基、ｎ−ヘプタデシル基、ｉ−ヘプタデシル基、ｎ−オクタデシル基、ｉ−オクタデシル基、ｎ−ノナデシル基、ｉ−ノナデシル基等があげられる。前記アルキル基は、例えば、炭素原子数１〜６の直鎖状の飽和アルキル基が好ましく、メチル基またはエチル基がより好ましい。
【００２４】
前記アルコキシ基（ＲＯ−）において、Ｒは、アルキル基であり、前述のアルキル基の説明を援用できる。
【００２５】
前記ヒドロキシアルキル基（ＨＯＲ−）において、Ｒは、アルキル基であり、前述のアルキル基の説明を援用できる。
【００２６】
前記アシル基（ＲＣＯ−）において、Ｒは、アルキル基であり、前述のアルキル基の説明を援用できる。
【００２７】
前記アルケニル基は、例えば、前記アルキル基において、１個または複数の二重結合を有するもの等があげられる。前記アルケニル基としては、例えば、炭素原子数２〜２０、好ましくは、炭素原子数２〜６のアルケニル基があげられ、具体例として、ビニル基、アリル基、１−プロペニル基、２−プロペニル基、イソプロペニル基、１−ブテニル基、２−ブテニル基、３−ブテニル基、２−メチルアリル基、１−ペンテニル基、２−ペンテニル基、３−ペンテニル基、４−ペンテニル基、２−メチル−２−ブテニル基等があげられる。
【００２８】
前記アルキニル基は、例えば、前記アルキル基において、１個または複数の三重結合を有するもの等があげられる。前記アルキニル基としては、例えば、炭素原子数２〜２０、好ましくは、炭素原子数２〜６のアルキニル基があげられ、具体例として、エチニル基、１−プロピニル基、２−プロピニル基、１−ブチニル基、２−ブチニル基、３−ブチニル基、１−メチル−２−プロピニル基、１−ペンチニル基、２−ペンチニル基、３−ペンチニル基、４−ペンチニル基、１−メチル−３−ブチニル基等があげられる。前記アルキニル基は、例えば、さらに、１個または複数の二重結合を有してもよい。
【００２９】
前記置換基を有してもよいアリール基は、アリール基でもよいし、前記アリール基が置換基により置換されてもよい。前記置換基を有してもよいアリール基は、例えば、置換基における炭素数を含めた総炭素原子数６〜２０のアリール基であり、具体例として、フェニル基、トリル基、キシリル基、アルキルオキシフェニル基（例えば、メトキシフェニル基、エトキシフェニル基等）、ヒドロキシフェニル基、ハロゲノフェニル基（例えば、フルオロフェニル基、クロロフェニル基、ブロモフェニル基等）、アルキルフェニル基（例えば、メチルフェニル基、エチルフェニル基、プロピルフェニル基等）、シアノフェニル基、プロピルオキシフェニル基、４−スルホフェニル基等があげられ、フェニル基または４−スルホフェニル基が好ましい。
【００３０】
前記式（２）において、Ｒ２は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アミノ基、シアノ基、ヒドロキシ基、スルホ基、カルボキシル基、アルコキシ基、ヒドロキシアルキル基、アシル基、アルキニル基、または置換基を有してもよいアリール基であり、好ましくは、アルキル基または置換基を有してもよいアリール基である。前記アルキル基は、炭素原子数１〜６の直鎖状の飽和アルキル基が好ましく、メチル基またはエチル基がより好ましい。前記置換基を有してもよいアリール基は、フェニル基または４−スルホフェニル基が好ましい。
【００３１】
前記式（２）において、Ｒ３は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アミノ基、シアノ基、ヒドロキシ基、スルホ基、カルボキシル基、アルコキシ基、ヒドロキシアルキル基、アシル基、アルキニル基、または置換基を有してもよいアリール基であり、好ましくは、水素原子、ハロゲン原子、またはヒドロキシ基である。前記アルキル基は、炭素原子数１〜６の直鎖状の飽和アルキル基が好ましく、メチル基またはエチル基がより好ましい。
【００３２】
前記式（３）において、Ｒ４は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アミノ基、シアノ基、ヒドロキシ基、スルホ基、カルボキシル基、アルコキシ基、ヒドロキシアルキル基、アシル基、アルケニル基、アルキニル基、または置換基を有してもよいアリール基であり、好ましくは、水素原子、ハロゲン原子、またはアルキル基である。前記アルキル基は、炭素原子数１〜６の直鎖状の飽和アルキル基が好ましく、メチル基またはエチル基がより好ましい。
【００３３】
前記式（３）において、Ｒ５は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アミノ基、シアノ基、ヒドロキシ基、スルホ基、カルボキシル基、アルコキシ基、ヒドロキシアルキル基、アシル基、アルケニル基、アルキニル基、または置換基を有してもよいアリール基であり、好ましくは、アルキル基、または置換基を有してもよいアリール基である。前記アルキル基は、炭素原子数１〜６の直鎖状の飽和アルキル基が好ましく、メチル基またはエチル基がより好ましい。前記置換基を有してもよいアリール基は、フェニル基または４−スルホフェニル基が好ましい。
【００３４】
前記式（３）において、Ｒ６は、水素原子、酸素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アミノ基、シアノ基、ヒドロキシ基、スルホ基、カルボキシル基、アルコキシ基、ヒドロキシアルキル基、アシル基、アルケニル基、アルキニル基、または置換基を有してもよいアリール基であり、好ましくは、水素原子、酸素原子、ハロゲン原子、またはヒドロキシ基である。
【００３５】
前記式（１）において、Ｌは、飽和または不飽和の炭化水素基である。Ｌは、例えば、アルキル基等の飽和の炭化水素基；アルケニル基、アルキニル基等の不飽和の炭化水素基があげられる。前記アルキル基は、例えば、Ｒ１におけアルキル基の説明を援用できる。前記Ｌにおける主鎖の炭素原子数は、奇数が好ましく、具体例として、炭素原子数は、１、３、５、または７が好ましく、１、３または５がより好ましく、３がさらに好ましい。
【００３６】
前記アルケニル基は、例えば、前記アルキル基において、１個または複数の二重結合を有するもの等があげられる。前記アルケニル基としては、例えば、炭素原子数２〜２０、好ましくは、炭素原子数２〜６のアルケニル基があげられ、具体例として、ビニル基、アリル基、１−プロペニル基、２−プロペニル基、イソプロペニル基、１−ブテニル基、２−ブテニル基、３−ブテニル基、２−メチルアリル基、１−ペンテニル基、２−ペンテニル基、３−ペンテニル基、４−ペンテニル基、２−メチル−２−ブテニル基等があげられる。
【００３７】
前記アルキニル基は、例えば、前記アルキル基において、１個または複数の三重結合を有するもの等があげられる。前記アルキニル基としては、例えば、炭素原子数２〜２０、好ましくは、炭素原子数２〜６のアルキニル基があげられ、具体例として、エチニル基、１−プロピニル基、２−プロピニル基、１−ブチニル基、２−ブチニル基、３−ブチニル基、１−メチル−２−プロピニル基、１−ペンチニル基、２−ペンチニル基、３−ペンチニル基、４−ペンチニル基、１−メチル−３−ブチニル基等があげられる。前記アルキニル基は、例えば、さらに、１個または複数の二重結合を有してもよい。
【００３８】
Ｌは、炭素原子数１〜６の不飽和の炭化水素基が好ましく、より好ましくは、炭素原子数２〜６のアルケニル基であり、具体例として、１−プロペニル基または２−プロペニル基があげられる。
【００３９】
前記式（１）で表される化合物は、下記式（４）で表される化合物を含むことが好ましい。
【化４】
2020158225.tif 000008
【００４０】
前記式（４）において、
Ｒ１は、水素原子、ハロゲン原子、またはアルキル基であり、
Ｒ２は、アルキル基、または置換基を有してもよいアリール基であり、
Ｒ３は、水素原子、ハロゲン原子、またはヒドロキシ基であり、
Ｒ４は、水素原子、ハロゲン原子、またはアルキル基であり、
Ｒ５は、アルキル基、または置換基を有してもよいアリール基であり、
Ｒ６は、水素原子、酸素原子、ハロゲン原子、またはヒドロキシ基であり、
Ｌは、炭素原子数１〜６の飽和または不飽和の炭化水素基である。
【００４１】
前記式（４）において、
Ｒ１は、水素原子またはアルキル基であり、
Ｒ２は、アルキル基または置換基を有してもよいアリール基であり、
Ｒ３は、ヒドロキシ基であり、
Ｒ４は、水素原子またはアルキル基であり、
Ｒ５は、アルキル基または置換基を有してもよいアリール基であり、
Ｒ６は、酸素原子またはヒドロキシ基であり、
Ｌは、炭素原子数１〜６の不飽和の炭化水素基であることが好ましく、炭素原子数１、３、または５の不飽和の炭化水素基であることがより好ましい。
【００４２】
具体例として、前記式（１）で表される化合物は、例えば、水溶液またはリン酸緩衝液等の水性溶媒での分解反応が抑制され、スーパーオキサイドおよび一重項酸素を捕捉可能であり、細胞毒性が低いまたはなく、かつ一重項酸素との反応後においても細胞毒性を有する副産物の発生が抑制されていることから、下記式（５）で表される化合物を含むことが好ましい。下記式（５）の化合物は、例えば、2,4-dihydro-4-[3-(1-ethyl-5-hydroxy-3-methyl-1H-pyrazol-4-yl)-2-propen-1-ylidene]- 2-ethyl-5-methyl-3H-pyrazol-3-oneということもできる。以下、下記式（５）の化合物を、BisEp-C3ともいう。
【化５】
2020158225.tif 000009
【００４３】
前記式（１）で表される化合物は、例えば、水溶液またはリン酸緩衝液等の水性溶媒での分解反応が抑制され、スーパーオキサイドおよび一重項酸素を捕捉可能であり、かつ細胞毒性が低いまたはないことから、下記式（６）で表される化合物を含むことが好ましい。下記式（６）の化合物は、例えば、2,4-dihydro-4-[3-(5-hydroxy-3-methyl-1-phenyl-1H-pyrazol-4-yl)-2-propen-1-ylidene]-5-methyl-2-phenyl-3H-pyrazol-3-oneということもできる。下記式（６）の化合物は、例えば、Cas登録番号：27981-68-6で登録されている化合物である。以下、下記式（６）の化合物を、ED2APともいう。
【化６】
2020158225.tif 000010
【００４４】
前記式（１）で表される化合物は、例えば、下記式（７）で表される化合物を含む。下記式（７）の化合物は、例えば、4-[4,5-dihydro-4-[3-[5-hydroxy-3-methyl-1-(4-sulfophenyl)-1H-pyrazol-4-yl]-2-propen-1-ylidene]-3-methyl-5-oxo-1H-pyrazol-1-yl]- benzenesulfonic acidということもできる。下記式（７）で表される化合物は、スルホ基における水素がナトリウムでもよい。下記式（７）で表される化合物のナトリウム塩は、例えば、Cas登録番号：63870-34-8で登録されている化合物である。
【化７】
2020158225.tif 000011
【００４５】
前記式（１）で表される化合物は、例えば、下記式（８）で表される化合物を含む。下記式（８）の化合物は、例えば、2,4-dihydro-4-[3-(5-hydroxy-1,3-dimethyl-1H-pyrazol-4-yl)-2-propen-1-ylidene]-2,5-dimethyl-3H-pyrazol-3-oneということもできる。下記式（８）で表される化合物は、例えば、Cas登録番号：242129-71-1で登録されている化合物である。
【化８】
2020158225.tif 000012
【００４６】
前記式（１）で表される化合物は、例えば、下記式（９）で表される化合物を含む。下記式（９）の化合物は、例えば、2,4-dihydro-4-[(5-hydroxy-1,3-dimethyl-1H-pyrazol-4-yl)methylene]-2,5-dimethyl-3H-pyrazol-3-oneということもできる。以下、下記式（９）の化合物を、BisEp-C1ともいう。
【化９】
2020158225.tif 000013
【００４７】
前記式（１）で表される化合物は、例えば、下記式（１０）で表される化合物を含む。下記式（１０）の化合物は、例えば、Solvent Yellow 93または2,4-dihydro-4-[(5-hydroxy-3-methyl-1-phenyl-1H-pyrazol-4-yl)methylene]-5-methyl-2-phenyl-3H-pyrazol-3-oneということもできる。下記式（１０）で表される化合物は、例えば、Cas登録番号：4174-09-8で登録されている化合物である。
【化１０】
2020158225.tif 000014
【００４８】
前記式（１）で表される化合物は、例えば、下記式（１１）で表される化合物を含む。下記式（１１）の化合物は、例えば、2,4-dihydro-4-[(5-hydroxy-1,3-dimethyl-1H-pyrazol-4-yl)methylene]-2,5-dimethyl-3H-pyrazol-3-oneということもできる。下記式（１１）で表される化合物は、例えば、Cas登録番号：151589-04-7で登録されている化合物である。
【化１１】
2020158225.tif 000015
【００４９】
前記式（１）で表される化合物は、例えば、下記式（１２）で表される化合物を含む。
【化１２】
2020158225.tif 000016
【００５０】
前記式（１２）において、
Ｒ１は、水素原子、ハロゲン原子、またはアルキル基であり、
Ｒ２は、アルキル基、または置換基を有してもよいアリール基であり、
Ｒ３は、水素原子、ハロゲン原子、またはヒドロキシ基であり、
Ｒ１′は、水素原子、ハロゲン原子、またはアルキル基であり、
Ｒ２′は、アルキル基、または置換基を有してもよいアリール基であり、
Ｒ３′は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、またはヒドロキシ基であり、
Ｌは、炭素原子数１〜６の飽和または不飽和の炭化水素基である。
【００５１】
前記式（１２）において、
Ｒ１は、水素原子またはアルキル基であり、
Ｒ２は、アルキル基または置換基を有してもよいアリール基であり、
Ｒ３は、ヒドロキシ基であり、
Ｒ１′は、水素原子またはアルキル基であり、
Ｒ２′は、アルキル基または置換基を有してもよいアリール基であり、
Ｒ３′は、アルキル基またはヒドロキシ基であり、
Ｌは、炭素原子数１〜６の飽和または不飽和の炭化水素基であることが好ましい。
【００５２】
具体例として、前記式（１）で表される化合物は、例えば、下記式（１３）で表される化合物を含む。下記式（１３）の化合物は、例えば、4,4'-methylenebis[1-ethyl-3-methyl-1H-pyrazol-5-ol]ということもできる。以下、下記式（１３）の化合物を、BisEp-C1(H2)ともいう。
【化１３】
2020158225.tif 000017
【００５３】
前記式（１）で表される化合物は、例えば、下記式（１４）で表される化合物を含む。下記式（１４）の化合物は、例えば、4,4'-methylenebis[3-methyl-1-phenyl-1H-pyrazol-5-ol]ということもできる。下記式（１４）で表される化合物は、例えば、Cas登録番号：98395-58-5で登録されている化合物である。
【化１４】
2020158225.tif 000018
【００５４】
前記式（１）で表される化合物は、例えば、下記式（１５）で表される化合物を含む。下記式（１５）の化合物は、例えば、4,4'-methylenebis[1-hexyl-3-methyl-1H-pyrazol-5-ol]ということもできる。下記式（１５）で表される化合物は、例えば、Cas登録番号：153231-80-2で登録されている化合物である。
【化１５】
2020158225.tif 000019
【００５５】
前記式（１）で表される化合物は、例えば、異性体でもよい。前記異性体は、例えば、互変異性体または立体異性体があげられる。前記互変異性体または立体異性体は、例えば、理論上可能なすべての互変異性体もしくは立体異性体があげられる。また、本発明において、各置換基の立体配置は、特に制限されない。本発明の抗酸化剤において、前記式（１）で表される化合物は、例えば、前記式（１）で表される化合物またはその塩の水和物でもよいし、溶媒和物でもよい。
【００５６】
本発明において、前記式（１）で表される化合物の塩は、特に制限されず、例えば、薬学的に許容される塩である。前記薬学的に許容される塩は、特に制限されず、例えば、ナトリウム塩、カリウム塩等のアルカリ金属塩；カルシウム塩、マグネシウム塩等のアルカリ土類金属塩；アンモニウム塩；トリメチルアミン塩、トリエチルアミン塩、ジクロヘキシルアミン塩、エタノールアミン塩、ジエタノールアミン塩、トリエタノールアミン塩、ブロカイン塩等の脂肪族アミン塩、Ｎ，Ｎ−ジベンジルエチレンジアミン等のアラルキルアミン塩；ピリジン塩、ピコリン塩、キノリン塩、イソキノリン塩等の複素環芳香族アミン塩；テトラメチルアンモニウム塩、テトラエチルアンモニウム塩、ベンジルトリメチルアンモニウム塩、ベンジルトリブチルアンモニウム塩、メチルトリオクチルアンモニウム塩、テトラブチルアンモニウム塩等の第４級アンモニウム塩；アルギニン塩、リジン塩、アスパラギン酸塩、グルタミン酸塩等のアミノ酸塩；塩酸塩、硫酸塩、硝酸塩、リン酸塩、炭酸塩、炭酸水素塩、過塩素酸塩等の無機酸塩；酢酸塩、プロピオン酸塩、コハク酸塩、グリコール酸塩、乳酸塩、マレイン酸塩、フマール酸塩、酒石酸塩、リンゴ酸塩、クエン酸塩、アスコルビン酸塩、ヒドロキシマレイン酸塩、ピルビン酸塩、フェニル酢酸塩、安息香酸塩、４−アミノ安息香酸塩、アントラニル酸塩、４−ヒドロキシ安息香酸塩、サリチル酸塩、４−アミノサリチル酸塩、パモ酸塩、グルコン酸塩、ニコチン酸塩、等の脂肪族有機酸または芳香族有機酸塩、メタンスルホン酸塩、イセチオン酸塩、エタンスルホン酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、ハロベンゼンスルホン酸塩、ｐ−トルエンスルホン酸塩、トルエンスルホン酸塩、ナフタレンスルホン酸塩、スルファニル酸塩、シクロヘキシルスルファミン酸塩等のスルホン酸塩等があげられる。
【００５７】
本発明の抗酸化剤は、例えば、ｉｎ ｖｉｖｏで使用してもよいし、ｉｎ ｖｉｔｒｏで使用してもよい。本発明の抗酸化剤は、例えば、複数の成分から構成されてもよい。この場合、本発明の抗酸化剤は、例えば、抗酸化組成物ということもできる。
【００５８】
本発明の抗酸化剤の投与対象は、特に制限されない。本発明の抗酸化剤をｉｎ ｖｉｖｏで使用する場合、前記投与対象は、例えば、ヒト、またはヒトを除く非ヒト動物があげられる。前記非ヒト動物としては、例えば、マウス、ラット、ウサギ、イヌ、ヒツジ、ウマ、ネコ、ヤギ、サル、モルモット等があげられる。前記本発明の抗酸化剤をｉｎ ｖｉｔｒｏで使用する場合、前記投与対象は、例えば、細胞、組織、器官等があげられ、前記細胞は、例えば、生体から採取した細胞、培養細胞等があげられる。
【００５９】
本発明の抗酸化剤の使用条件（投与条件）は、特に制限されず、例えば、投与対象の種類等に応じて、投与形態、投与時期、投与量等を適宜設定できる。
【００６０】
本発明の抗酸化剤の投与量は、特に制限されない。本発明の抗酸化剤をｉｎ ｖｉｖｏで使用する場合、例えば、投与対象の種類、症状、年齢、投与方法等により適宜決定できる。具体例として、ヒトに投与する場合、１日あたりの前記式（１）で表される化合物の投与量は、合計が、例えば、０．１〜１０００ｍｇ、１〜１０００ｍｇ、１０〜１０００ｍｇ、１０〜１００ｍｇであり、好ましくは、１０〜１０００ｍｇ、３０〜１０００ｍｇ、１０〜１００ｍｇ、３０〜１００ｍｇである。１日あたりの投与回数は、例えば、１〜５回、１〜３回、１回または２回であり、好ましくは１〜３回、１回または２回である。前記本発明の抗酸化剤における、前記式（１）で表される化合物の含有量は、特に制限されず、例えば、前述の一日当たりの投与量に応じて適宜設定できる。
【００６１】
本発明の抗酸化剤の投与形態は、特に制限されない。本発明の抗酸化剤をｉｎ ｖｉｖｏで投与する場合、経口投与でもよいし、非経口投与でもよい。前記非経口投与は、例えば、静脈注射（静脈内投与）、筋肉注射（筋肉内投与）、経皮投与、皮下投与、皮内投与、経腸投与、直腸投与、経膣投与、経鼻投与、経肺投与、腹腔内投与、局所投与等があげられる。
【００６２】
本発明の抗酸化剤の剤型は、特に制限されず、例えば、前記投与形態に応じて適宜決定できる。前記剤型は、例えば、液体状、固体状があげられる。具体例として、前記剤型は、放出調節製剤（腸溶性製剤、徐放性製剤等）、カプセル剤、経口液剤（エリキシル剤、懸濁剤、乳剤、芳香水剤、リモナーデ剤等）、シロップ剤（シロップ用剤等）、顆粒剤（発泡顆粒剤、細粒等）、散剤、錠剤（口腔内崩壊錠、チュアブル錠、発泡錠、分散錠、溶解剤、被覆錠剤等）、丸剤、経口ゼリー剤等の経口投与用製剤；口腔用錠剤（ガム剤、舌下剤、トローチ剤、ドロップ剤、バッカル錠、付着錠等）、口腔用スプレー剤、口腔用半固形剤、含嗽剤等の口腔内適用製剤；注射剤（埋め込み注射、持続性注射剤、輸液剤（点滴用製剤等）、凍結乾燥注射剤、粉末注射剤、充填済シリンジ剤、カートリッジ剤等）等の注射投与用製剤；透析用剤（腹膜透析用剤、血液透析用剤）等の透析用製剤；吸入剤（吸入エアゾール剤、吸入液剤、吸入粉末剤等）等の気管支・肺適用製剤；眼軟膏剤、点眼剤等の目投与用製剤；点耳剤等の耳投与製剤；点鼻剤（点鼻液剤、点鼻粉末剤等）等の鼻適用製剤；坐剤、直腸用半固形剤、注腸剤等の直腸適用製剤；膣用坐剤、膣錠等の膣適用製剤；外用液剤（酒精剤、リニメント剤、ローション剤等）、クリーム剤、ゲル剤、外用固形剤（外用散剤等）、スプレー剤（外用エアゾール剤、ポンプスプレー剤等）、貼付剤（テープ剤、パップ剤等）、軟膏剤等の皮膚適用剤；等があげられる。本発明の抗酸化剤を経口投与する場合、前記剤型は、例えば、錠剤、被覆錠剤、丸剤、細粒剤、顆粒剤、散剤、カプセル剤、液剤、シロップ剤、乳剤、懸濁剤等があげられる。本発明の抗酸化剤を非経口投与する場合、前記剤型は、例えば、注射投与用製剤、点滴用製剤等があげられる。本発明の抗酸化剤を経皮投与する場合、前記剤型は、例えば、貼付剤、塗布剤、軟膏、クリーム、ローション等の外用薬があげられる。
【００６３】
本発明の抗酸化剤は、例えば、必要に応じて、添加剤を含んでもよく、本発明の抗酸化剤を医薬または医薬組成物として使用する場合、前記添加剤は、薬学的に許容可能な添加剤または薬学的に許容可能な担体を含むことが好ましい。前記添加剤は、特に制限されず、例えば、基剤原料、賦形剤、着色剤、滑沢剤、結合剤、崩壊剤、安定化剤、保存剤、香料等の矯味矯臭剤等があげられる。本発明の抗酸化剤において、前記添加剤の配合量は、前記式（１）の化合物の機能を妨げるものでなければ、特に制限されない。
【００６４】
前記賦形剤は、例えば、乳糖、白糖、ブドウ糖、マンニトール、ソルビトール等の糖誘導体；トウモロコシデンプン、バレイショデンプン、αデンプン、デキストリン等のデンプン誘導体；結晶セルロース等のセルロース誘導体；アラビアゴム；デキストラン；プルラン等の有機系賦形剤；軽質無水珪酸、合成珪酸アルミニウム、珪酸カルシウム、メタ珪酸アルミン酸マグネシウム等のケイ酸塩誘導体；リン酸水素カルシウム等のリン酸塩；炭酸カルシウム等の炭酸塩；硫酸カルシウム等の硫酸塩等の無機系賦形剤があげられる。前記滑沢剤は、例えば、ステアリン酸、ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸マグネシウム等のステアリン酸金属塩；タルク；ポリエチレングリコール；シリカ；硬化植物油等があげられる。前記矯味矯臭剤は、例えば、ココア末、ハッカ脳、芳香散、ハッカ油、竜脳、桂皮末等の香料、甘味料、酸味料等があげられる。前記結合剤は、例えば、ヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、ポリビニルピロリドン、マクロゴール等があげられる。前記崩壊剤は、例えば、カルボキシメチルセルロース、カルボキシメチルセルロースカルシウム等のセルロース誘導体；カルボキシメチルスターチ、カルボキシメチルスターチナトリウム、架橋ポリビニルピロリドン等の化学修飾デンプンおよび化学修飾セルロース類等があげられる。前記安定剤は、例えば、メチルパラベン、プロピルパラベン等のパラオキシ安息香酸エステル類；クロロブタノール、ベンジルアルコール、フェニルエチルアルコール等のアルコール類；塩化ベンザルコニウム；フェノール、クレゾール等のフェノール類；チメロサール；デヒドロ酢酸；ソルビン酸等があげられる。
【００６５】
前記式（１）〜（１５）で表される化合物は、市販品を購入してもよいし、後述の実施例における製造例に基づき、自家調製してもよい。
【００６６】
本発明の抗酸化剤によれば、前述のように、活性酸素種を捕捉できる。このため、本発明の抗酸化剤は、例えば、後述のように、酸化ストレスにより生じる疾患の医薬として使用することができる。また、本発明の抗酸化剤は、例えば、化粧品、食品等における添加物としても使用できる。
【００６７】
＜細胞保護剤＞
本発明の細胞保護剤は、前述のように、前記本発明の抗酸化剤を含む。本発明の保護剤は、前記本発明の抗酸化剤を含むこと、すなわち、前記式（１）で表される化合物またはその塩を含むことが特徴であり、その他の構成および条件は、特に制限されない。本発明の保護剤は、前記本発明の抗酸化剤を含むため、活性酸素種を捕捉できる。このため、本発明の細胞保護剤は、前記活性酸素種による細胞の障害を抑制できる。本発明の保護剤は、前記本発明の抗酸化剤の説明を援用できる。
【００６８】
本発明において、「細胞保護」は、前記本発明の細胞保護剤の非存在下（非投与条件）と比較して、細胞の障害が（有意に）抑制されていればよく、開始時（投与開始時）と比較して、細胞の障害が進行していてもよい。この場合、前記「細胞保護」は、例えば、「細胞傷害の抑制」等ということもできる。前記細胞の障害は、例えば、細胞の代謝、膜透過性等により評価できる。
【００６９】
前記細胞は、例えば、生体から採取した細胞、培養細胞等の細胞でもよいし、細胞から構成される細胞シート、組織、または臓器でもよい。
【００７０】
本発明の細胞保護剤の投与条件は、特に制限されず、例えば、投与対象の種類等に応じて、投与形態、投与時期、投与量等を適宜設定できる。本発明の細胞保護剤の投与対象および投与条件は、例えば、前記本発明の抗酸化剤の投与対象および投与条件の説明を援用できる。
【００７１】
＜医薬＞
本発明の酸化ストレスにより生じる疾患用の医薬は、前述のように、前記本発明の抗酸化剤を含む。本発明の医薬は、前記本発明の抗酸化剤、すなわち、前記式（１）で表される化合物を含むことが特徴であり、その他の構成および条件は、特に制限されない。本発明の医薬は、前記本発明の抗酸化剤を含むため、生体内で生じる活性酸素種を捕捉できる。このため、本発明の医薬は、酸化ストレスにより生じる疾患を治療できる。本発明の医薬は、前記本発明の抗酸化剤の説明を援用できる。
【００７２】
本発明において、「治療」は疾患の発症の抑制もしくは予防、疾患の進行の抑制もしくは停止、疾患症状の進行の抑制もしくは停止および／または疾患の改善のいずれの意味で用いてもよい。このため、本発明の医薬は、例えば、抑制薬、予防薬、進行抑制薬、進行停止薬および／または改善薬ということもできる。また、本発明の医薬は、前記本発明の医薬の非存在下（非投与条件）と比較して、疾患の症状または進行が（有意に）抑制されていればよく、開始時（投与開始時）と比較して、疾患が進行していてもよい。
【００７３】
前記酸化ストレスは、例えば、活性酸素種により生じるストレスであり、具体例として、前記活性酸素種による生体分子（例えば、タンパク質、脂質、核酸等）の障害、および細胞内器官の障害等があげられる。
【００７４】
前記酸化ストレスにより生じる疾患は、前記酸化ストレスのみに起因する疾患でもよいし、前記酸化ストレスと、他の原因に起因する疾患でもよい。具体例として、前記疾患は、例えば、脳梗塞、筋萎縮性側索硬化症、アルツハイマー病、パーキンソン病等があげられる。
【００７５】
本発明の医薬の投与条件は、特に制限されず、例えば、投与対象の種類等に応じて、投与形態、投与時期、投与量等を適宜設定できる。本発明の医薬の投与対象および投与条件は、例えば、前記本発明の抗酸化剤における投与対象および投与条件の説明を援用できる。
【００７６】
＜酸化防止方法＞
本発明の酸化防止方法は、前述のように、前記本発明の抗酸化剤を使用する。本発明の酸化防止方法は、前記本発明の抗酸化剤を使用すること、すなわち、前記式（１）で表される化合物またはその塩を使用することが特徴であり、その他の工程および条件は、特に制限されない。本発明の酸化防止方法は、前記本発明の抗酸化剤を使用するため、活性酸素種を捕捉できる。このため、本発明の酸化防止方法によれば、例えば、共存する他の分子の酸化を防止できる。本発明の酸化防止方法は、前記本発明の抗酸化剤の説明を援用できる。
【００７７】
本発明の酸化防止方法は、例えば、前記抗酸化剤と接触させる接触工程を含む。より具体的には、本発明の酸化防止方法は、例えば、酸化防止対象と、前記抗酸化剤とを接触させる接触工程を含む。本発明の酸化防止方法は、例えば、前記接触工程に代えてまたは加えて、前記抗酸化剤と共存させる共存工程を含んでもよい。より具体的には、前記共存工程は、例えば、酸化防止対象と、前記抗酸化剤と共存させる。前記共存は、例えば、前記抗酸化剤を同一の剤、組成物、または他の成分と分離した空間中に同時に存在させることを意味する。
【００７８】
前記酸化防止対象は、特に制限されず、任意の対象とできる。
【００７９】
本発明の酸化防止方法において、前記接触工程および共存工程は、例えば、ｉｎ ｖｉｔｒｏまたはｉｎ ｖｉｖｏで行なってもよい。本発明の抗酸化剤の投与対象および投与条件は、例えば、本発明の抗酸化剤における投与対象および投与条件の説明を援用できる。
【００８０】
＜細胞の保護方法＞
本発明の細胞の保護方法は、前述のように、前記本発明の細胞保護剤を使用する。本発明の保護方法は、前記本発明の細胞保護剤を使用すること、すなわち、前記式（１）で表される化合物またはその塩を使用することが特徴であり、その他の工程および条件は、特に制限されない。本発明の保護方法は、前記本発明の保護剤を使用するため、活性酸素種を捕捉できる。このため、本発明の保護方法は、前記活性酸素種による細胞の障害を抑制できる。本発明の保護方法は、前記本発明の抗酸化剤、保護剤、および酸化防止方法の説明を援用できる。
【００８１】
本発明の保護方法は、例えば、細胞と、前記細胞保護剤とを共存させる共存工程を含む。前記共存工程では、前記細胞と、前記細胞保護剤とを接触させてもよい。この場合、前記共存工程は、例えば、接触工程ということもできる。
【００８２】
本発明の保護方法において、前記共存工程は、例えば、ｉｎ ｖｉｔｒｏまたはｉｎ ｖｉｖｏで行なってもよい。本発明の保護剤の投与対象および投与条件は、例えば、本発明の抗酸化剤における投与対象および投与条件の説明を援用できる。
【００８３】
＜酸化ストレスにより生じる疾患の治療方法＞
本発明の酸化ストレスにより生じる疾患の治療方法（以下、「治療方法」ともいう）は、患者に、前記本発明の医薬を投与する投与工程を含む。本発明の治療方法は、前記本発明の医薬、すなわち、前記式（１）で表される化合物またはその塩を投与することが特徴であり、その他の工程および条件は、特に制限されない。本発明の治療方法は、前記本発明の医薬を使用するため、生体内で生じる活性酸素種を捕捉できる。このため、本発明の治療方法は、酸化ストレスにより生じる疾患を治療できる。本発明の治療方法は、前記本発明の抗酸化剤、医薬、および酸化防止方法の説明を援用できる。
【００８４】
本発明の治療方法は、例えば、前記本発明の医薬を投与する投与工程を含み、具体的には、患者に、前記医薬を投与する投与工程を含む。前記医薬は、ｉｎ ｖｉｔｒｏで投与されてもよいし、ｉｎ ｖｉｖｏで投与してもよい。本発明の医薬の投与対象および投与条件は、例えば、本発明の抗酸化剤における投与対象および投与条件の説明を援用できる。前記患者は、前記疾患の罹患者でもよいし、前記疾患に罹患すると予測される患者でもよいし、前記疾患に罹患するか不明の患者でもよい。また、前記患者は、前記酸化ストレスにより障害が生じている患者でもよいし、前記酸化ストレスによる障害が生じると予測される患者でもよいし、前記酸化ストレスによる障害が生じているか不明の患者でもよい。
【００８５】
＜新規化合物＞
本発明のピラゾール環誘導体またはその塩は、下記式（４）で表される：
【化４】
2020158225.tif 000020
前記式（４）において、
Ｒ１は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アミノ基、シアノ基、ヒドロキシ基、スルホ基、カルボキシル基、アルコキシ基、ヒドロキシアルキル基、アシル基、アルケニル基、アルキニル基、または置換基を有してもよいアリール基であり、
Ｒ２は、炭素原子数２以上のアルキル基であり、
Ｒ３は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アミノ基、シアノ基、ヒドロキシ基、スルホ基、カルボキシル基、アルコキシ基、ヒドロキシアルキル基、アシル基、アルキニル基、または置換基を有してもよいアリール基であり、
Ｒ４は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アミノ基、シアノ基、ヒドロキシ基、スルホ基、カルボキシル基、アルコキシ基、ヒドロキシアルキル基、アシル基、アルケニル基、アルキニル基、または置換基を有してもよいアリール基であり、
Ｒ５は、炭素原子数２以上のアルキル基であり、
Ｒ６は、水素原子、酸素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アミノ基、シアノ基、ヒドロキシ基、スルホ基、カルボキシル基、アルコキシ基、ヒドロキシアルキル基、アシル基、アルケニル基、アルキニル基、または置換基を有してもよいアリール基であり、
Ｌは、飽和または不飽和の炭化水素基である。
【００８６】
本発明のピラゾール環誘導体またはその塩は、前記式（４）で表されることが特徴であり、その他の構成および条件は、特に制限されない。本発明のピラゾール環誘導体またはその塩は、前記本発明の抗酸化剤、医薬、および酸化防止方法の説明を援用できる。
【００８７】
＜化合物またはその塩の使用＞
本発明は、細胞保護に用いるための、前記式（１）で表される化合物もしくはその塩、またはその使用であり、抗酸化に用いるための、前記式（１）で表される化合物またはその塩の使用であり、酸化ストレスにより生じる疾患の治療に用いるための、前記式（１）で表される化合物またはその塩の使用である。また、本発明は抗酸化剤を製造するための、前記式（１）で表される化合物もしくはその塩の使用であり、細胞保護剤を製造するための、前記式（１）で表される化合物もしくはその塩の使用であり、酸化ストレスにより生じる疾患用の医薬を製造するための、前記式（１）で表される化合物もしくはその塩の使用である。本発明は、例えば、前記本発明の抗酸化剤、保護剤、医薬、酸化防止方法、保護方法、および治療方法の説明を援用できる。
【実施例】
【００８８】
つぎに、本発明の実施例について説明する。ただし、本発明は、以下の実施例により制限されない。市販の試薬は、特に示さない限り、それらのプロトコールに基づいて使用した。【００８９】
［実施例１］
本発明の抗酸化剤が含む化合物を合成した。【００９０】
（１）ED2APの合成
反応器に３−メチル−１−フェニル−５−ピラゾロン（以下、「エダラボン」ともいう）３．５８ｇ、マロンアルデヒドジアニリド塩酸塩２．５９ｇ、およびエタノール２０ｍｌを添加し溶解させた。得られた溶液に、トリエチルアミン２．０４ｇおよび水０．４ｍｌを添加し、室温（約２５℃、以下同様）で１時間撹拌した。前記撹拌後、さらに、５０℃で１時間反応させた。得られた反応溶液を１Ｎ塩酸１００ｍｌに排出後、充分撹拌し析出物を濾過した。得られたケーキを水洗した。前記ケーキを、１重量％濃度の水酸化ナトリウム水溶液２００ｍｌに添加し、撹拌しながら加熱し完全に溶解させた。つぎに、前記溶解液を、室温まで冷却後３時間撹拌した。そして、得られた析出物を含む液体を濾過後、ケーキを水洗した。この結果、下記物性値のED2APの濃赤色結晶を２．９９ｇ得た。なお、ED2APの融点は、２４９℃であり、水溶性であった。
１Ｈ−ＮＭＲ（核磁気共鳴）  （６００ＭＨｚ、内部標準：ＴＨＦ（テトラハイドロフラン）−ｄ８、AV-600（ブルカ―社製））：δ２．３３（ｓ、６Ｈ）、６．９２（ｄ、２Ｈ）、７．０２（ｍ、２Ｈ）、７．２１（ｍ、４Ｈ）、８．０１（ｍ、４Ｈ）、８．３１（ｔ、１Ｈ）【００９１】
（２）式（１０）の化合物の合成
反応器にジメチルホルムアミド３ｍｌを添加し、氷水で外部を冷却した。前記反応器内にオキシ塩化りん１．７５ｇをゆっくり滴下した（反応液Ａ）。また、別の反応器において、エダラボン１．７８ｇをジメチルホルムアミド５ｍｌに溶解させた（反応液Ｂ）。室温下で、反応液Ａに対して、反応液Ｂをゆっくりと添加し、添加終了時を基準として、１時間反応させた（反応液Ｃ）。また、別の反応器において、３−メチル−１−フェニル−５−ピラゾロン１．８１ｇをクロロホルム８ｍｌに添加し、溶解させた（反応液Ｄ）。室温下、反応液Ｄに反応液Ｃをゆっくり添加した後、２０分間撹拌し、さらに７０℃で１時間撹拌した。得られた撹拌液に、水０．２ｇを添加し、さらに２時間撹拌した。得られた反応液を水１００ｍｌに排出し、トルエン／酢酸エチル＝１／１（体積比）の混合溶媒で抽出した。得られた抽出物を濃縮後、カラム精製して、下記物性値の式（１０）の化合物の黄色結晶を２．９２ｇ得た。なお、前記式（１０）の化合物の融点は１７７℃であり、水に難溶性であった。
１Ｈ−ＮＭＲ（核磁気共鳴）  （６００ＭＨｚ、内部標準：ＣＤＣｌ３、AV-600（ブルカ―社製））：δ２．３３（ｓ，６Ｈ）、７．２０（ｓ，１Ｈ）、７．２６（ｍ，２Ｈ）、７．４３（ｍ，４Ｈ）、７．９０（ｄｄ，４Ｈ）【００９２】
（３）式（１４）の化合物の合成
反応フラスコに、エダラボン１．００ｇ、パラホルムアルデヒド０．７２ｇ、およびギ酸２０ｍｌを加え、７０℃で２０時間終夜撹拌した。得られた反応液を水８０ｍｌに排出し、トルエン／酢酸エチル＝１／１（体積比）の混合溶媒で抽出した。前記抽出物を３分の２程度まで濃縮したところで結晶が析出した。さらに、室温まで冷却して、充分晶析させた後濾過した。得られたケーキをトルエンで洗浄して、下記物性値の式（１４）の化合物の淡黄色結晶を０．８８ｇ得た。なお、前記式（１４）の化合物は、水に難溶性であった。
１Ｈ−ＮＭＲ（核磁気共鳴）  （６００ＭＨｚ、内部標準：ＤＭＳＯ（ジメチルスルホキシド）−ｄ６、AV-600（ブルカ―社製））：δ２．３１（ｓ、６Ｈ）、３．４３（ｓ、２Ｈ）、７．３２（ｍ、２Ｈ）、７．４８（ｍ、４Ｈ）、７．７０（ｍ、４Ｈ）【００９３】
（４）BisEp-C3の合成
前記実施例１（１）において、エダラボンを３−メチル−１−エチル−５−ピラゾロンに代えた以外は同様に合成し、下記物性値のBisEp-C3の赤色結晶を得た。なお、BisEp-C3は、水溶性であった。
１Ｈ−ＮＭＲ（核磁気共鳴）  （６００ＭＨｚ、ＤＭＳＯ（ジメチルスルホキシド）−ｄ６、AV-600（ブルカ―社製））：δ１．１８（ｔ、６Ｈ）、２．１９（ｓ、６Ｈ）、３．６９（ｑ、４Ｈ）、７．２９（ｄ、２Ｈ）、８．００（ｔ、１Ｈ）【００９４】
（５）BisEp-C1の合成
前記実施例１（２）において、エダラボンを３−メチル−１−エチル−５−ピラゾロンに代えた以外は同様に合成し、下記物性値のBisEp-C1の黄色結晶を得た。なお、BisEp-C1は、水溶性であった。
１Ｈ−ＮＭＲ（核磁気共鳴）  （６００ＭＨｚ、ＤＭＳＯ（ジメチルスルホキシド）−ｄ６、AV-600（ブルカ―社製））：δ１．２４（ｔ、６Ｈ）、２．２３（ｔ、６Ｈ）、３．７９（ｑ、４Ｈ）、７．３３（ｓ、１Ｈ）【００９５】
（６）BisEp-C1(H2)の合成
前記実施例１（３）において、エダラボンを３−メチル−１−エチル−５−ピラゾロンに代えた以外は同様に合成後、反応液を濃縮し、さらに、カラム精製し、下記物性値のBisEp-C1(H2)の無色結晶を得た。なお、BisEp-C1(H2)は、水溶性であった。
１Ｈ−ＮＭＲ（核磁気共鳴）  （６００ＭＨｚ、ＤＭＳＯ（ジメチルスルホキシド）−ｄ６、AV-600（ブルカ―社製））：δ１．１８（ｔ、６Ｈ）、２．０９（ｔ、６Ｈ）、３．０４（ｓ、２Ｈ）、３．７３（ｑ、４Ｈ）【００９６】
［実施例２］
本発明の抗酸化剤が、水および水性溶媒中で分解が抑制されていること、すなわち、保存安定性を示すことを確認した。【００９７】
下記式（Ａ）のエダラボン（Edaravone）、EMPO、ED2APおよびBisEp-C3について保存安定性を検討した。具体的には、エダラボン、EMPO、ED2APおよびBisEp-C3 をpH7.4-PBSまたは純水に、終濃度が２００μｍｏｌ／ｌとなるように溶解し、各化合物の溶解液を調製した。なお、溶解しにくい場合は温水４０℃の超音波洗浄器中で溶解した。
【化Ａ】
2020158225.tif 000021
【００９８】
下記ＨＰＬＣの測定条件で、初期濃度を定量した後、各溶液を遮光された３７℃のオーブンで保存し、１週間および２週間後に同様の測定条件で定量し、初期濃度（１００％）を基準として残存率（％）を求めた。これらの結果を下記表１に示す。【００９９】
（ＨＰＬＣの測定条件）
装置：
高速液体クロマトグラフ（島津製作所）
データ処理ソフトウェア（型式：LCsolution Ver.1.0；島津製作所社製）
ポンプ（型式：LC-20AD；島津製作所社製）
カラムオーブン（型式：CTO-20A；島津製作所社製）
オートサンプラ（型式：SIL-20A；島津製作所社製）
PDA検出器（形式：SPD-M20A）
HPLC分析条件：
カラム：Atlantis dC18 5μm（250×4.6mm I.D. ；Waters社製）
カラム温度：45℃
流速：0.5mL/min
検出方法：ＵＶ（254nm）  
溶出液Ａ：
pH3緩衝液（0.05M KH2PO4水溶液にリン酸を加えてpH3に調整）／メタノール＝90/10
溶出液Ｂ：メタノール
溶出液Ｃ：アセトニトリル
タイムプログラム（グラジエント）：
時間（分）        ０      １０    ２０    ４５    ７０
溶出液Ａ（％）  １００  １００    ８０    ３０    ３０
溶出液Ｂ（％）      ０      ０    ２０    ２０    ２０
溶出液Ｃ（％）      ０      ０      ０    ５０    ５０【０１００】
【表１】
2020158225.tif 000022
【０１０１】
前記表１に示すように、ED2APおよびBisEp-C3は、純水およびリン酸緩衝液のいずれで保存した場合においても、エダラボンおよびEMPOと比較して、残存率が高く、保存安定性に優れていることが分かった。特に、ED2APおよびBisEp-C3は、エダラボンおよびEMPOと比較して、リン酸緩衝液における保存安定性が極めて高く、水性溶媒で保存する医薬品としても適しているといえる。【０１０２】
本発明の抗酸化剤が、水および水性溶媒中で分解が抑制されていること、すなわち、保存安定性を示すことがわかった。【０１０３】
［実施例３］
本発明の抗酸化剤が、水性溶媒における保存前後において、一重項酸素等の非ラジカル種の消去能を有することを確認した。【０１０４】
ＥＳＲ法を用いて、エダラボン、EMPO、ED2APおよびBisEp-C3のPBS溶液中における一重項酸素消去能の変化を追跡した。具体的には、以下の反応系を利用した。まず、Pterin-6-carboxylic acid（３０μｍｏｌ／ｌ)および4-oxo-TEMP（４ｍｍｏｌ／ｌ）を含むＰＢＳ溶液に、３４０ｎｍのバンドパスフィルター使用下、２００Ｗ水銀キセノンランプ（hν、RUVF-203S）により５秒間照射する。すると、前記反応系では、下記反応により一重項酸素（１Ｏ２）が生じる。
Pterin-6-carboxylic acid  ＋  hν  →  Pterin-6-carboxylic acid *
Pterin-6-carboxylic acid *  ＋ ３Ｏ２ →  Pterin-6-carboxylic acid +  １Ｏ２【０１０５】
つぎに、生じた一重項酸素は、下記式（Ｂ）に示すように、反応系に添加した4-oxo-TEMPと反応し、ＥＳＲで検出可能な安定ラジカルであるニトロキシドを生じる。このラジカルは、図１（Ａ）に示すようにＥＳＲスペクトルにＮ（窒素原子）由来の３重線を生じる。
【化Ｂ】
2020158225.tif 000023
【０１０６】
前記反応系に、エダラボン、EMPO、ED2APまたはBisEp-C3を添加した場合、ＥＳＲで得られる信号強度が変化する。このため、下記式（Ｃ）に基づき、各化合物の一重項酸素消去能を検討できる。
【化Ｃ】
2020158225.tif 000024
【０１０７】
そこで、前記実施例２と同様にして、調製したエダラボン、EMPO、ED2APまたはBisEp-C3のPBS溶液について、保存し、経時的な一重項酸素の消去能を検討した。ＥＳＲの測定条件は、下記の通りとした。また、一重項酸素の消去能は、０日目における消去能を基準とした相対値として算出した。【０１０８】
（ＥＳＲの測定条件）
装置:
電子スピン共鳴装置（JES-TE-300、日本電子社製）
測定条件：
マイクロ波出力：８ｍＷ
掃引時間：１分
掃引幅：３３５．５±５ｍＴ
磁場変調：１００ｋＨｚ ０．０７９ｍＴ
ゲイン：×６３０
時定数：０．０３秒【０１０９】
この結果を図１に示す。図１は、ＥＳＲの結果を示すグラフである。図１において、（Ａ）は、ＥＳＲスペクトルにＮ（窒素原子）由来の３重線を示すグラフであり、（Ｂ）は、各化合物のＥＳＲの結果を示すグラフである。図１（Ｂ）において横軸は、保存日数を示し、縦軸は、保存開始時（０日目）を１とした一重項酸素の消去能の相対値を示す。図１（Ｂ）に示すように、いずれの化合物についても、保存後における一重項酸素の消去能は、保存開始時と大きな差がなかった。これらの結果から、本発明の抗酸化剤が、水性溶媒における保存前後において、一重項酸素等の非ラジカル種の消去能を有することが分かった。また、エダラボンおよびＥＭＰＯは、分解後の産物が一重項酸素の消去能を有していることが示唆された。【０１１０】
［実施例４］
本発明の抗酸化剤が、スーパーオキサイドアニオン等のラジカル種の消去能を有することを確認した。【０１１１】
本発明の抗酸化剤の活性酸素消去作用を検討するために、健常人末梢血から分離した好中球をPMA（phorbor-12-myristate-13-acetate）で刺激した際に、好中球が産生するスーパーオキサイドを利用して検討した。スーパーオキサイド産生量の測定は、CLA（2-methyl-6-pjenyl-3,7-dihydroimidazo[1,2-α]pyrazine-3-one）を用いた化学発光法で実施した。【０１１２】
まず、１サンプルあたり４×１０５細胞の好中球に５μｍｏｌのCLAと所定濃度（０、１２．５、２５、５０、１００もしくは２００μｍｏｌ／ｌ、または０、１２５、２５０、５００、１２５０、２５００、もしくは５０００μｍｏｌ／ｌ）となるように、ED2AP、BisEp-C3、エダラボン、BisEp-C1またはBisEp-C1(H2)を添加後、細胞懸濁液を平底９６ウェルプレートに播種した。懸濁液の液量は、２００μｌ／ウェルとし、溶液は、phenol red free Ca+, Mg+ HBSS液を用いた。さらに、１００ｎｇ／ｍｌとなるようにPMAを添加することで好中球を刺激した。前記刺激後、プレートリーダー（Envision 2104 Multilabel Reader、Perkin Elmer社製）を用いて、ＰＭＡ刺激時を基準として３０分間経時的に化学発光値を測定した。測定間隔は、３０秒とした。そして、３０秒毎に得られた化学発光値を３０分間総和したものをスーパーオキサイド産生量とした。また、コントロールは、各化合物を未添加とした以外は、同様にしてスーパーオキサイド産生量を測定した。そして、コントロールにおけるスーパーオキサイド産生量を１００とし、各化合物を添加した際のスーパーオキサイド産生量の相対値を算出した。この結果を図２に示す。【０１１３】
図２は、スーパーオキサイド産生量の相対値を示すグラフであり、（Ａ）は、ED2AP、BisEp-C3およびエダラボンの結果を示すグラフであり、（Ｂ）は、BisEp-C1の結果を示すグラフであり、（Ｃ）は、BisEp-C1(H2)の結果を示すグラフである。図２において、横軸は、化合物の種類または化合物の濃度を示し、縦軸は、スーパーオキサイド産生量の相対値を示す。図２（Ａ）〜（Ｃ）に示すように、いずれの化合物も濃度依存的にスーパーオキサイド産生量を抑制した、すなわち、活性酸素種の消去能を示した。前記化合物の中でも、ED2APおよびBisEp-C3は、顕著にスーパーオキサイド産生量を抑制し、高濃度において、活性酸素種の消去能は、エダラボンよりも強力であった。これらの結果から、本発明の抗酸化剤が、スーパーオキサイドアニオン等のラジカル種の消去能を有することがわかった。【０１１４】
［実施例５］
本発明の抗酸化剤が、活性酸素種による細胞傷害を緩和すること、すなわち、細胞保護機能を有することを確認した。【０１１５】
エダラボン、ED2APおよびBisEp-C3について、神経細胞傷害に対する緩和機能を有するか否かを検討した。具体的には、増感剤であるRose Bengal（ＲＢ）と、緑色光（Ｇ−ＬＥＤ）の照射とを組合わせることで、一重項酸素を発生させ、発生した一重項酸素による細胞傷害に対する緩和機能を細胞活性を指標として検討した。【０１１６】
まず、ラットの神経様細胞Ｂ５０を１２ウェルディッシュに２×１０５細胞／ウェルで播種後（培地：5％FCS含有RPMI-1640培地）、終夜培養した。前記培養後、各ウェルの培地を、２００ｎｍｏｌ／ｌのＲＢと、所定濃度（０、１２．５、２５、５０、または１００μｍｏｌ／ｌ）のエダラボン、ED2AP、またはBisEp-C3を含むHBSS液（１０００μｌ／ウェル；phenol red free Ca+, Mg+）に交換した。つぎに、Ｇ−ＬＥＤを、前記ディッシュに対して５分間照射して一重項酸素を発生させた。その後、各ウェルの培地を１０００μｌのHBSS液に交換し、Alamar Blueを添加した。そして、前記ディッシュを、３７℃、５％ＣＯ２の条件下、インキュベーター内で２時間程度反応させた。前記反応後、プレートリーダー（infinite200、TECAN社）で蛍光強度（励起波長λ-560 nm, 蛍光波長λ-595 nm）を測定した。この実験系では、細胞活性が高いほどAlamar Blueを多く取り込んで蛍光強度が高くなる。コントロールは、前記化合物に変えて、４ｍｍｏｌ／ｌとなるようにアジ化ナトリウム（Azide、ＮａＮ３）を添加した以外は同様にして蛍光強度を測定した。ネガティブコントロール（ＮＣ）は、ＲＢを添加しなかった以外は同様にして蛍光強度を測定した。そして、ネガティブコントロールの蛍光強度を１００として、各化合物を添加したサンプルにおける蛍光強度の相対値を算出した。この結果を図３に示す。【０１１７】
図３は、蛍光強度の相対値を示すグラフである。図３において、横軸は、化合物の種類または化合物の濃度を示し、縦軸は、蛍光強度の相対値を示す。図３に示すように、ＲＢを添加せず、Ｇ−ＬＥＤ照射のみを行ったサンプルの蛍光強度を１００としたとき、ＲＢを添加し、Ｇ−ＬＥＤ照射をしたサンプルでは、発生した一重項酸素による細胞死が惹起され、その蛍光強度は３３．１７にまで低下した（コントロール）。他方、一重項酸素消去作用を有するアジ化ナトリウム（Azide）を添加した場合、蛍光強度は８０．８１に回復した。また、ED2APおよびBisEp-C3を添加した場合、濃度依存的に蛍光強度の回復が認められた。他方、Edaravoneでは、蛍光強度の回復が認められなかった。これらの結果から、本発明の抗酸化剤が、活性酸素種による細胞傷害を緩和すること、すなわち、細胞保護機能を有することが分かった。また、ED2APならびにBisEp-C3の細胞保護機能は、エダラボンよりも高いものであることがわかった。【０１１８】
［実施例６］
本発明の抗酸化剤が、水性溶媒における保存前後において、スーパーオキサイド等のラジカル種の消去能を有することを確認した。【０１１９】
前記実施例２と同様にして、ED2AP、BisEp-C3、またはエダラボンのPBS溶液を調製し、１０日間保存した。そして、ED2AP、BisEp-C3、エダラボン、BisEp-C1またはBisEp-C1(H2)に代えて、保存後のPBS溶液を、ED2AP、BisEp-C3、またはエダラボンが所定濃度（０、６．２５、１２．５、２５、５０、１００または２０μｍｏｌ／ｌ）となるように添加した以外は、前記実施例４と同様にして、スーパーオキサイド産生量を算出した。また、前記実施例２と同様にして、ED2AP、BisEp-C3、またはエダラボンのPBS溶液を調製し、調製直後のPBS溶液を用いた以外は同様にして、スーパーオキサイド産生量を算出した。そして、各サンプルについて、０μｍｏｌ／ｌのサンプルのスーパーオキサイド産生量を１００として、スーパーオキサイド産生量の相対値を算出した。これらの結果を図４に示す。【０１２０】
図４は、スーパーオキサイド産生量の相対値を示すグラフであり、（Ａ）は、エダラボンの結果を示し、（Ｂ）は、ED2APの結果を示し、（Ｃ）は、BisEp-C3の結果を示す。図４（Ａ）に示すように、エダラボンでは、１０日間の保存後には、スーパーオキサイドの消去能は著しく低下していた。他方、ED2APおよびBisEp-C3では、保存後においても、調製直後と同等のスーパーオキサイドの消去能を維持していた。本発明の抗酸化剤が、水性溶媒における保存前後において、スーパーオキサイド等のラジカル種の消去能を有することが分かった。【０１２１】
［実施例７］
本発明の抗酸化剤が細胞毒性が低いこと、および本発明の抗酸化剤と一重項酸素との反応後の副産物の細胞毒性が低いことを確認した。【０１２２】
（１）毒性評価
ラットの神経様細胞Ｂ５０を１２ウェルプレートに播種後、培養した。各ウェルにエダラボン（ＲＣ）、ED2APまたはBisEp-C3を所定濃度（１２．５、２５、５０、１００または２００μｍｏｌ／ｌ）となるように添加後、３７℃、５％ＣＯ２の条件下で２４時間培養した。前記培養後の各ウェルについて、アラマーブルー（Alamar Blue）を用いて細胞の生存率を測定した。この結果を図５に示す。【０１２３】
図５は、細胞の生存率を示すグラフである。図５において、横軸は、化合物の種類または化合物の濃度を示し、縦軸は、細胞の生存率を示す。図５に示すように、いずれの濃度においても、エダラボン、ED2APおよびBisEp-C3は、細胞毒性を示さなかった。【０１２４】
（２）副産物の毒性評価
無細胞系において、所定濃度（５０、１００または２００μｍｏｌ／ｌ）のエダラボン、ED2APおよびBisEp-C3を含む培地（5％FCS含有RPMI-1640培地）に前記ＲＢを添加後、５２５ｎｍのＬＥＤ照射（Ｇ−ＬＥＤ）により一重項酸素を発生させ、各化合物と一重項酸素とを反応させた。神経様細胞Ｂ５０の培地として、前記反応後の培養液を用いた以外は、前記実施例７（１）と同様にして、細胞生存率を測定した。ネガティブコントロール（ＮＣ）は、前記無細胞系において、各化合物およびＲＢを添加しなかった以外は同様にして、細胞の生存率を測定した。また、コントロール（ＲＢ）は、前記無細胞系において、各化合物を添加せず、前記ＲＢのみを添加した以外は同様にして、細胞の生存率を測定した。これらの結果を図６に示す。【０１２５】
図６は、細胞の生存率を示すグラフである。図６において、横軸は、化合物の種類または化合物の濃度を示し、縦軸は、細胞の生存率を示す。図６に示すように、いずれの濃度においても、エダラボン、ED2APおよびBisEp-C3の副生成物は、細胞毒性を示さなかった。【０１２６】
以上のことから、本発明の抗酸化剤が細胞毒性が低いこと、および本発明の抗酸化剤と一重項酸素との反応後の副産物の細胞毒性が低いことがわかった。【０１２７】
［実施例８］
本発明の抗酸化剤が含む化合物が共役系を形成していること、および互変異性体を有することを確認した。【０１２８】
（１）ED2AP
ED2APを、ＣＤＣｌ３またはＤＭＳＯに溶解し、ＮＭＲ測定装置（AV-600、ブルカ―社製）を用いて、１Ｈ−ＮＭＲスペクトルを取得した。溶媒としてＣＤＣｌ３を使用した場合、周波数は６００ＭＨｚ、化合物の濃度は、２０ｍｇ／ｍｌ、温度は、３３３Ｋ、内部標準は、テトラメチルシランとした。また、ＤＭＳＯを使用した場合、温度を、２９８Ｋとした以外は、溶媒としてＣＤＣｌ３を使用した場合の測定条件と同様とした。この結果を図７に示す。【０１２９】
図７は、ＮＭＲスペクトルを示すグラフである。図７において、（Ａ）は、ＣＤＣｌ３を使用した場合の結果を示し、（Ｂ）は、ＤＭＳＯを使用した場合の結果を示す。図７において、横軸は、化学シフト値を示し、縦軸は、相対強度を示す。図７に示すように、ベンゼン環の３本のシグナル（8.02、7.33、7.03）の３本と、架橋部分の共役二重結合に結合している３個のプロトンのシグナルとが、ケトーエノール転位による化学交換によってブロードになって観測されており、リンカー領域（Ｌ）が、共役系を形成していることが分かった。また、３個のプロトンうち、中心の１個のプロトンは最も低磁場で8.30 ppmと7.74 ppmに２つに分かれて観測され、 両端のエダラボンに近い２個は7.32 ppmと7.26 ppmに観測されており、その影響がメチル基にも現れ、２本（2.35と2.15 ppm）のシグナルとなっている。これらのことから、Ｌの２つの二重結合によって、cis-cis、cis-trans、trans-cisまたはtrans-transの異性体を形成することが分かった。以上のことから、Ｒ３のヒドロキシ基において、ケト−エノール異性が生じ、二重結合の位置は隣接する原子間に移動することから、ED2APは、下記式Ｄの互変異性体およびこれらの幾何異性体（シス−トランス異性体）を形成することが分かった。
【化Ｄ】
2020158225.tif 000025
【０１３０】
（２）BisEp-C3
BisEp-C3（Bis-MP-C3）を、ＣＤＣｌ３に溶解し、前記ＮＭＲ測定装置を用いて、１Ｈ−ＮＭＲスペクトルおよび１３Ｃ−ＮＭＲスペクトルを取得した。１Ｈ−ＮＭＲスペクトルの取得において、周波数は、６００ＭＨｚ、化合物の濃度は、２０ｍｇ／ｍｌ、温度は、２９８Ｋまたは３１３Ｋ、内部標準は、テトラメチルシランとした。１３Ｃ−ＮＭＲスペクトルの取得において、温度を、２９８Ｋとし、周波数を１５０ＭＨｚとした以外は、１Ｈ−ＮＭＲスペクトルの測定条件と同様とした。また、１Ｈ−ＮＭＲスペクトルおよび１３Ｃ−ＮＭＲスペクトルに基づき、化学シフト値とＪカップリング値を算出した。これらの結果を、図８および９および表２に示す。【０１３１】
【表２】
2020158225.tif 000026
【０１３２】
図８は、１Ｈ−ＮＭＲスペクトルを示すグラフであり、図９は、１３Ｃ−ＮＭＲスペクトルを示すグラフである。図８において、（Ａ）は、２９８Ｋの結果を示し、（Ｂ）は、３１３Ｋの結果を示す。図８および９において、横軸は、化学シフト値を示し、縦軸は、相対強度を示す。図８（Ａ）および（Ｂ）に示すように、ベンゼン環の３本のシグナル（7.73、7.40、7.38）の３本と、架橋部分の共役二重結合に結合している３個のプロトンのシグナルとが、ケトーエノール転位による化学交換によってブロードになって観測されており、リンカー領域（Ｌ）が、共役系を形成していることが分かった。また、３個のプロトンうち、中心の１個のプロトンは最も低磁場で7.74 ppmにで観測され、 両端のエダラボンに近い２個は7.40 ppmに観測されており、その影響がメチル基（2.31ppm）にも現れ、シグナルとなっている。これらのことから、Ｌの２つの二重結合によって、cis-cis、cis-trans、trans-cisまたはtrans-transの異性体を形成することが分かった。以上のことから、Ｒ３のヒドロキシ基において、ケト−エノール異性が生じ、二重結合の位置は隣接する原子間に移動することから、BisEp-C3は、下記式Ｅの互変異性体およびこれらの幾何異性体（シス−トランス異性体）を形成することが分かった。
【化Ｅ】
2020158225.tif 000027
【０１３３】
以上のことから、本発明の抗酸化剤が含む化合物が共役系を形成していること、および互変異性体を有することが分かった。また、Ｌが、炭素原子数が偶数のアルケニル基の場合、同様の共役系が成立することが示唆された。【０１３４】
［実施例９］
本発明の抗酸化剤が、ｉｎ ｖｉｖｏにおいて、活性酸素種を捕捉することを確認した。【０１３５】
活性酸素種による酸化ストレスにより、血管内皮細胞でのＮＯ産生が低下し、この結果、血管の収縮および血流量の低下が生じることが知られている。そこで、血管拡張を指標として、本発明の抗酸化剤が、ｉｎ ｖｉｖｏにおいて、活性酸素種を捕捉するかを検討した。【０１３６】
８週齢以降雌のラット（Wistar、体重：約２００ｇ、ｎ＝１）に対して、７ｇ／ｋｇ体重となるようにウレタンを皮下投与することで麻酔した。つぎに、前記ラットの耳介を除毛し、固定台に固定した。前記固定後、前記固定台を顕微鏡（Nikon OPTIphoto、Nikon社製）下に配置した。さらに、前記ラットの鼠蹊部静脈にカテーテルを留置した。【０１３７】
BisEP-C3を３ｍｇ／ｍｌとなるように生理食塩水に溶解した。得られたBisEP-C3を含む生理食塩水について、３ｍｇ／ｋｇ体重となるのように、前記カテーテルを介して静脈内投与した。そして、前記投与前および投与後の所定時間（３０、６０、１２０または１８０分）において、ラット耳介皮下血管の血流動態経過を顕微鏡で撮影および記録した。【０１３８】
得られた画像について、投与前の血管径に基づき、血管の太さを３段階（太：３５〜４５μｍ、中：１５〜２０μｍ、細：７〜９μｍ）に分類した。つぎに、得られた画像内の静脈において、血管の分枝がなく、血管に焦点が合った箇所を血管の分類ごとに複数選定した。さらに、各選定箇所について、血管径を測定後、投与前の血管径を基準（１）として、相対的な血管径を算出した。そして、血管径の分類ごとに相対的な血管径の平均値を求めた。コントロールは、生理食塩水を投与した以外は、同様にして血管径を算出した。これらの結果を図１０に示す。【０１３９】
図１０は、本発明の抗酸化剤の投与後の血管径の変化を示すグラフであり、（Ａ）は、細い血管の結果を示し、（Ｂ）は、中程度血管の結果を示し、（Ｃ）は、太い血管の結果を示す。図１０（Ａ）〜（Ｃ）において、横軸は、投与後の経過時間を示し、縦軸は、血管径の相対値を示す。図１０（Ａ）〜（Ｃ）に示すように、BisEp-C3を投与した場合、コントロールと比較して、投与後のいずれの時間においても血管径が拡張していた。また、BisEp-C3を投与した場合、血管の大きさによらず、血管径が拡張していたが、血管径の拡張の程度は、より細い血管において顕著にみられた。これらの結果から、本発明の抗酸化剤によれば、ｉｎ ｖｉｖｏにおいて、血管拡張を誘導できることがわかった。また、前述のように、活性酸素種による酸化ストレスにより、血管内皮細胞でのＮＯ産生が低下し、この結果、血管の収縮および血流量の低下が生じる。本発明の抗酸化剤によれば、活性酸素種を消去できること、およびｉｎ ｖｉｖｏにおいて、血管拡張を誘導できることから、本発明の抗酸化剤は、活性酸素種を消去し、酸化ストレスを低減することにより、血管内皮細胞でのＮＯ産生を増強させ、この結果、血管拡張を生じさせていることがわかった。【０１４０】
［実施例１０］
本発明の抗酸化剤が、ｉｎ ｖｉｖｏにおいて、活性酸素種を捕捉することを確認した。【０１４１】
腸間膜の血管近傍に、リポ多糖を投与すると、活性酸素種（ＲＯＳ）が発生し、血管が障害されて出血が生じる。そこで、出血面積を指標として、本発明の抗酸化剤が、ｉｎ ｖｉｖｏにおいて、ＲＯＳを捕捉するかを検討した。【０１４２】
８週齢以降雌のラット（Wistar、体重：約２００ｇ、ｎ＝１）に対して、ウレタン（１．７５ｇ／ｋｇ体重）を皮下投与することで麻酔した。つぎに、前記ラットを開腹し、固定台に、前記ラットの腸間膜が観察可能なように固定した。前記固定後、前記固定台を顕微鏡（Nikon OPTIphoto、Nikon社製）下に配置し、前記腸間膜を観察できるように設定した。さらに、前記ラットの鼠蹊部静脈にカテーテルを留置した。【０１４３】
１μｇ／ｍｌの緑膿菌（Pseudomonas aeruginosa ATCC27316）由来リポ多糖（Lipopolysaccharide（LPS）、Sigma-Aldrich社製）を１回滴下し（20μL、20ng/sight）、３０分静置した。つぎに、前記実施例９と同様に調製したBisEP-C3を含む生理食塩水について、１ｍｇ／ｋｇ体重となるように、前記カテーテルを介して急速に静脈内投与した。前記静脈内投与後、１ｍｇ／ｋｇ体重／時間（０．１５ｍｌ／時間）となるように、持続投与した。また、前記ＬＰＳおよびBisEP-C3を含む生理食塩水の投与と並行して、腸間膜の血管を含む１視野を、経時的に撮像した。得られた写真において、出血が生じた領域の面積（出血面積）を画素数に基づき検出後、１視野あたりに占める面積の割合（出血面積割合）を算出した。コントロールは、前記BisEP-C3を含む生理食塩水に代えて、生理食塩水を投与した以外は同様にして実施した。これらの結果を図１１〜１３に示す。【０１４４】
図１１は、コントロールの腸間膜の結果を示す写真であり、（Ａ）〜（Ｇ）は、それぞれ、ＬＰＳ滴下時（０分）と、ＬＰＳ滴下後３０、６０、９０、１２０、１５０、または１８０分における写真である。また、図１１において、矢印で示す黒色の領域が、出血が生じた領域である。【０１４５】
図１２は、BisEP-C3を投与したラットの腸間膜の結果を示す写真であり、（Ａ）〜（Ｇ）は、それぞれ、ＬＰＳ滴下時（０分）と、ＬＰＳ滴下後３０、６０、９０、１２０、１５０、または１８０分における写真である。【０１４６】
図１３は、出血面積と出血面積割合とを示すグラフである。図１３において、（Ａ）は、出血面積の結果を示し、（Ｂ）は、出血面積割合の結果を示す。図１３（Ａ）において、横軸は、ＬＰＳ投与後の経過時間を示し、縦軸は、出血面積を示す。また、図１３（Ｂ）において、ＬＰＳ投与後の経過時間を示し、縦軸は、出血面積割合を示す。図１１および図１３に示すように、コントロールでは、ＬＰＳ投与後９０分後から腸間膜の血管において周囲への出血が認められ、出血している領域が経時的に増加した。これに対して、図１２および図１３に示すように、BisEP-C3を投与群では、ＬＰＳ投与後において、出血は認められなかった。ＬＰＳの投与により生体では、活性酸素種が発生し、血管が障害される。このため、本発明の防御剤は、生体内で、前記活性酸素種を捕捉することにより、血管障害を防止していると推定された。【０１４７】
また、BisEP-C3を投与したラットおよびコントロールについて、ＬＰＳ滴下後、血中の白血球のローリング現象を経時的に検討した。コントロールでは、ＬＰＳ滴下後、血管内において、白血球のローリング現象は観察されなかった。これは、ＬＰＳの滴下によって、誘導性ＮＯ合成酵素によるＮＯの産生が高まり、かつ、好中球からのＲＯＳの産生も高まるため、ＮＯは、ＲＯＳの中のスーパーオキシドと反応して酸化力の高いペルオキシナイトライトとなり、細胞障害性を発揮し、血管障害を起こすためと考えられる。他方、BisEP-C3を投与したラットでは、コントロールと比較して、多数の白血球のローリング現象が観察された。これは、ＬＰＳの滴下によって、誘導性ＮＯ合成酵素によるＮＯの産生が高まり、かつ、好中球からのＲＯＳの産生も高まるが、BisEP-C3によりＲＯＳが捕捉され、ペルオキシナイトライトの産生が低下するので、細胞障害が抑制されるためと考えられる。【０１４８】
以上のことから、本発明の抗酸化剤が、ｉｎ ｖｉｖｏにおいて、活性酸素種を捕捉することがわかった。【０１４９】
以上、実施形態および実施例を参照して本発明を説明したが、本発明は、上記実施形態および実施例に限定されるものではない。本発明の構成や詳細には、本願発明のスコープ内で当業者が理解しうる様々な変更をすることができる。【０１５０】
この出願は、２０１９年１月２８日に出願された日本出願特願２０１９−０１１９２９を基礎とする優先権を主張し、その開示のすべてをここに取り込む。【０１５１】
＜付記＞
上記の実施形態および実施例の一部または全部は、以下の付記のように記載されうるが、以下には限られない。
（付記１）
下記式（１）で表される化合物またはその塩を含む、抗酸化剤：
2020158225.tif 000028
前記式（１）において、
Ａ環およびＢ環は、同じでも異なってもよく、置換基を有するピラゾール環または置換基を有するピラゾリン環であり、
Ｌは、飽和または不飽和の炭化水素基である。
（付記２）
Ａ環およびＢ環は、同じでも異なってもよく、下記式（２）または（３）で表される、付記１記載の抗酸化剤：
【化２】
2020158225.tif 000029
【化３】
2020158225.tif 000030
前記式（２）において、
Ｒ１は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アミノ基、シアノ基、ヒドロキシ基、スルホ基、カルボキシル基、アルコキシ基、ヒドロキシアルキル基、アシル基、アルケニル基、アルキニル基、または置換基を有してもよいアリール基であり、
Ｒ２は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アミノ基、シアノ基、ヒドロキシ基、スルホ基、カルボキシル基、アルコキシ基、ヒドロキシアルキル基、アシル基、アルキニル基、または置換基を有してもよいアリール基であり、
Ｒ３は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アミノ基、シアノ基、ヒドロキシ基、スルホ基、カルボキシル基、アルコキシ基、ヒドロキシアルキル基、アシル基、アルキニル基、または置換基を有してもよいアリール基であり、
前記式（３）において、
Ｒ４は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アミノ基、シアノ基、ヒドロキシ基、スルホ基、カルボキシル基、アルコキシ基、ヒドロキシアルキル基、アシル基、アルケニル基、アルキニル基、または置換基を有してもよいアリール基であり、
Ｒ５は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アミノ基、シアノ基、ヒドロキシ基、スルホ基、カルボキシル基、アルコキシ基、ヒドロキシアルキル基、アシル基、アルケニル基、アルキニル基、または置換基を有してもよいアリール基であり、
Ｒ６は水素原子、酸素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アミノ基、シアノ基、ヒドロキシ基、スルホ基、カルボキシル基、アルコキシ基、ヒドロキシアルキル基、アシル基、アルケニル基、アルキニル基、または置換基を有してもよいアリール基である。
（付記３）
Ｌは、炭素原子数１〜６の不飽和の炭化水素基である、付記１または２記載の抗酸化剤。
（付記４）
前記式（１）で表される化合物は、下記式（４）で表される化合物を含む、付記１から３のいずれかに記載の抗酸化剤：
【化４】
2020158225.tif 000031
前記式（４）において、
Ｒ１は、水素原子、ハロゲン原子、またはアルキル基であり、
Ｒ２は、アルキル基、または置換基を有してもよいアリール基であり、
Ｒ３は、水素原子、ハロゲン原子、またはヒドロキシ基であり、
Ｒ４は、水素原子、ハロゲン原子、またはアルキル基であり、
Ｒ５は、アルキル基、または置換基を有してもよいアリール基であり、
Ｒ６は、水素原子、酸素原子、ハロゲン原子、またはヒドロキシ基であり、
Ｌは、炭素原子数１〜６の飽和または不飽和の炭化水素基である。
（付記５）
前記式（１）で表される化合物は、下記式（５）で表される化合物を含む、付記１から４のいずれかに記載の抗酸化剤。
【化５】
2020158225.tif 000032
（付記６）
前記式（１）で表される化合物は、下記式（６）で表される化合物を含む、付記１から４のいずれかに記載の抗酸化剤。
【化６】
2020158225.tif 000033
（付記７）
前記式（１）で表される化合物は、下記式（１２）で表される化合物を含む、付記１から３のいずれかに記載の抗酸化剤：
【化１２】
2020158225.tif 000034
前記式（１２）において、
Ｒ１は、水素原子、ハロゲン原子、またはアルキル基であり、
Ｒ２は、アルキル基、または置換基を有してもよいアリール基であり、
Ｒ３は、水素原子、ハロゲン原子、またはヒドロキシ基であり、
Ｒ１′は、水素原子、ハロゲン原子、またはアルキル基であり、
Ｒ２′は、アルキル基、または置換基を有してもよいアリール基であり、
Ｒ３′は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、またはヒドロキシ基であり、
Ｌは、炭素原子数１〜６の飽和または不飽和の炭化水素基である。
（付記８）
前記式（１）で表される化合物は、下記式（１３）で表される化合物を含む、付記１、２および７のいずれかに記載の抗酸化剤。
【化１３】
2020158225.tif 000035
（付記９）
付記１から８のいずれかに記載の抗酸化剤を含む、細胞保護剤。
（付記１０）
付記１から８のいずれかに記載の抗酸化剤を含む、酸化ストレスにより生じる疾患用の医薬。
（付記１１）
前記酸化ストレスは、活性酸素種により生じるストレスである、付記１０記載の医薬。
（付記１２）
前記酸化ストレスにより生じる疾患は、脳梗塞、筋萎縮性側索硬化症、アルツハイマー病、またはパーキンソン病である、付記１０または１１記載の医薬。
（付記１３）
付記１から８のいずれかに記載の抗酸化剤を使用する、酸化防止方法。
（付記１４）
前記抗酸化剤と接触させる接触工程を含む、付記１３記載の酸化防止方法。
（付記１５）
前記抗酸化剤を、ｉｎ ｖｉｔｒｏまたはｉｎ ｖｉｖｏで接触させる、付記１４記載の酸化防止方法。
（付記１６）
付記９記載の細胞保護剤を使用する、細胞の保護方法。
（付記１７）
細胞と、前記細胞保護剤とを共存させる付記１６記載の細胞の保護方法。
（付記１８）
患者に、付記１０から１２のいずれかに記載の医薬を投与する投与工程を含む、酸化ストレスにより生じる疾患の治療方法。
（付記１９）
前記酸化ストレスは、活性酸素種により生じるストレスである、付記１８記載の治療方法。
（付記２０）
前記酸化ストレスにより生じる疾患は、脳梗塞、筋萎縮性側索硬化症、アルツハイマー病、またはパーキンソン病である、付記１８または１９記載の治療方法。
（付記２１）
下記式（４）で表される、ピラゾール環誘導体またはその塩：
【化４】
2020158225.tif 000036
前記式（４）において、
Ｒ１は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アミノ基、シアノ基、ヒドロキシ基、スルホ基、カルボキシル基、アルコキシ基、ヒドロキシアルキル基、アシル基、アルケニル基、アルキニル基、または置換基を有してもよいアリール基であり、
Ｒ２は、炭素原子数２以上のアルキル基であり、
Ｒ３は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アミノ基、シアノ基、ヒドロキシ基、スルホ基、カルボキシル基、アルコキシ基、ヒドロキシアルキル基、アシル基、アルキニル基、または置換基を有してもよいアリール基であり、
Ｒ４は、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アミノ基、シアノ基、ヒドロキシ基、スルホ基、カルボキシル基、アルコキシ基、ヒドロキシアルキル基、アシル基、アルケニル基、アルキニル基、または置換基を有してもよいアリール基であり、
Ｒ５は、炭素原子数２以上のアルキル基であり、
Ｒ６は、水素原子、酸素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アミノ基、シアノ基、ヒドロキシ基、スルホ基、カルボキシル基、アルコキシ基、ヒドロキシアルキル基、アシル基、アルケニル基、アルキニル基、または置換基を有してもよいアリール基であり、
Ｌは、飽和または不飽和の炭化水素基である。
（付記２２）
抗酸化に用いるための、下記式（１）で表される化合物またはその塩の使用：
2020158225.tif 000037
前記式（１）において、
Ａ環およびＢ環は、同じでも異なってもよく、置換基を有するピラゾール環または置換基を有するピラゾリン環であり、
Ｌは、飽和または不飽和の炭化水素基である。
（付記２３）
細胞保護に用いるための、下記式（１）で表される化合物またはその塩の使用：
2020158225.tif 000038
前記式（１）において、
Ａ環およびＢ環は、同じでも異なってもよく、置換基を有するピラゾール環または置換基を有するピラゾリン環であり、
Ｌは、飽和または不飽和の炭化水素基である。
（付記２４）
酸化ストレスにより生じる疾患の治療に用いるための、下記式（１）で表される化合物またはその塩の使用：
2020158225.tif 000039
前記式（１）において、
Ａ環およびＢ環は、同じでも異なってもよく、置換基を有するピラゾール環または置換基を有するピラゾリン環であり、
Ｌは、飽和または不飽和の炭化水素基である。
【産業上の利用可能性】
【０１５２】
以上のように、本発明によれば、前記式（１）で表される化合物またはその塩を含むことにより活性酸素種を捕捉できる。このため、本発明の抗酸化剤は、例えば、生体内の活性酸素種による細胞の傷害からの保護剤として使用でき、例えば、酸化ストレスにより生じる疾患用の医薬として使用できる。このため、本発明は、例えば、医薬等の分野において、極めて有用といえる。
【図１】
2020158225.tif 000053
【図２】
2020158225.tif 000054
【図３】
2020158225.tif 000055
【図４】
2020158225.tif 000056
【図５】
2020158225.tif 000057
【図６】
2020158225.tif 000058
【図７】
2020158225.tif 000059
【図８】
2020158225.tif 000060
【図９】
2020158225.tif 000061
【図１０】
2020158225.tif 000062
【図１１】
2020158225.tif 000063
【図１２】
2020158225.tif 000064
【図１３】
2020158225.tif 000065
【国際調査報告】
2020158225.tif 000066
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