(57)【要約】  シュート（１）は、シュート本体（２）と、シュート本体（２）に配置され、ワーク（Ｗ）の滑走方向を含む方向に延在し、ワーク（Ｗ）に当接する複数のガイド部材（３）と、シュート本体（２）に対するガイド部材（３）の位置を調整可能な調整部材（４ｆ、４ｒ）と、を備える。
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
シュート本体と、
前記シュート本体に配置され、ワークの滑走方向を含む方向に延在し、前記ワークに当接する複数のガイド部材と、
前記シュート本体に対する前記ガイド部材の位置を調整可能な調整部材と、
を備えるシュート。
【請求項２】
前記調整部材は、複数配置され、
前記調整部材には、前記ガイド部材が着脱可能に取り付けられ、
複数の前記調整部材は、前記滑走方向に互いに離間して配置される請求項１に記載のシュート。
【請求項３】
前記滑走方向に対して交差する方向を幅方向として、
前記調整部材は、前記幅方向に並置される複数の取付部を有し、
前記取付部には、前記ガイド部材が着脱可能に取り付けられる請求項１または請求項２に記載のシュート。
【請求項４】
前記調整部材は、一対の挟持片を有し、
一対の前記挟持片は、前記ガイド部材を上下方向から挟み込むことにより、前記ガイド部材を位置決めする請求項１または請求項２に記載のシュート。
【請求項５】
前記滑走方向に対して交差する方向を幅方向として、
前記ガイド部材の前記幅方向断面の上縁は、上向きに膨らむ曲線状を呈している請求項１ないし請求項４のいずれかに記載のシュート。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、例えば工作機械からワークを排出する際に用いられるシュートに関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば検品などの際、ワークは、工作機械からシュートを介して排出される。しかし、ワークが軽量の場合やシュートにクーラントが付着している場合、ワークがシュートを滑走（滑落）しにくい。この点、特許文献１のシュートは、２本のシュートレールを備えている。２本のシュートレールは、ワークの滑走方向に延在している。ワークは、自重により、２本のシュートレールの上面を滑走する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開昭４９−８９２６９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
同文献のシュートの場合、２本のシュートレールはシュートに固定されている。このため、シュートレールの位置を変更することができない。そこで、本開示は、ガイド部材の位置を調整可能なシュートを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記課題を解決するため、本開示のシュートは、シュート本体と、前記シュート本体に配置され、ワークの滑走方向を含む方向に延在し、前記ワークに当接する複数のガイド部材と、前記シュート本体に対する前記ガイド部材の位置を調整可能な調整部材と、を備えることを特徴とする。ここで、ガイド部材の延在方向である「ワークの滑走方向を含む方向」には、「滑走方向に対して平行な方向」や「滑走方向に対して、直交以外の方向で、交差する方向」が含まれる。
【発明の効果】
【０００６】
本開示のシュートは調整部材を備えている。このため、シュート本体に対するガイド部材の位置を調整することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】図１は、シュートの斜視図である。
【図２】図２は、同シュートの分解斜視図である。
【図３】図３は、図１のＩＩＩ−ＩＩＩ方向断面図である。
【図４】図４は、幅広のワークを搬送する場合の同シュートの後側の調整部材付近の左右方向断面図である。
【図５】図５は、幅狭のワークを搬送する場合の同シュートの後側の調整部材付近の左右方向断面図である。
【図６】図６は、その他の実施形態（その１）のシュートの後側の調整部材付近の左右方向断面図である。
【図７】図７は、その他の実施形態（その２）のシュートの後側の調整部材付近の左右方向断面図である。
【図８】図８は、その他の実施形態（その３）のシュートの後側の調整部材付近の左右方向断面図である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
以下、本開示のシュートの実施の形態について説明する。なお、以降の図において、前後方向（ワークの搬送方向。後側（上流側）から前側（下流側）に向かって下降している）は本開示の「滑走方向」に対応している。左右方向は本開示の「幅方向」に対応している。
【０００９】
（シュートの構成）
まず、本実施形態のシュートの構成について説明する。図１に、本実施形態のシュートの斜視図を示す。図２に同シュートの分解斜視図を示す。図３に、図１のＩＩＩ−ＩＩＩ方向断面図を示す。
【００１０】
図１〜図３に示すように、シュート１は、シュート本体２と、２本のガイド部材３と、前後一対の調整部材４ｆ、４ｒと、を備えている。シュート本体２は、底壁２０と、左右一対のサイドガイド２１Ｌ、２１Ｒと、ストッパ２２と、を備えている。底壁２０の上面は滑走面２００である。滑走面２００は、前後方向に延在している。滑走面２００は、後側から前側に向かって下降する平面状を呈している。左右一対のサイドガイド２１Ｌ、２１Ｒは、底壁２０の左右両縁から上向きに突設されている。サイドガイド２１Ｌ、２１Ｒは、後述するワークＷが滑走面２００から左右方向外側に逸脱するのを抑制する機能を有している。ストッパ２２は、底壁２０の前縁（下流端）から上向きに突設されている。ストッパ２２は、滑走するワークＷを所定のワーク取出位置で停止させる機能を有している。
【００１１】
前後一対の調整部材４ｆ、４ｒは、滑走面２００の後端（上流端）および前端（下流端）に、図示しない係止部材（ボルト、ネジ、クリップなど）を介して、着脱可能に取り付けられている。調整部材４ｆ、４ｒの構成は同じである。調整部材４ｒには、六つの取付孔４０が開設されている。取付孔４０は、本開示の「取付部」の概念に含まれる。取付孔４０は、調整部材４ｒを前後方向に貫通している。六つの取付孔４０は、左右方向に並設されている。
【００１２】
ガイド部材３は、滑走面２００に沿って、前後方向に延在している。ガイド部材３は、丸棒状を呈している。ガイド部材３の左右方向断面（横断面、径方向断面）形状は、真円状を呈している。すなわち、ガイド部材３の左右方向断面形状の上縁は、上向きに膨らむ曲線状を呈している。２本のガイド部材３は、所定間隔だけ離間して、左右方向に並置されている。２本のガイド部材３は、前後一対の調整部材４ｆ、４ｒに、着脱可能に取り付けられている。具体的には、左側のガイド部材３の後端は、後側の調整部材４ｒの左から２番目の取付孔４０に挿入されている。並びに、左側のガイド部材３の前端は、前側の調整部材４ｆの左から２番目の取付孔４０に挿入されている。また、右側のガイド部材３の後端は、後側の調整部材４ｒの右から２番目の取付孔４０に挿入されている。並びに、右側のガイド部材３の前端は、前側の調整部材４ｆの右から２番目の取付孔４０に挿入されている。
【００１３】
（ワークの動き）
次に、本実施形態のシュートにおけるワークの動きについて説明する。図１に矢印Ｙで示すように、ワークＷは、ローダーのチャック９により、工作機械（図略）からシュート１の後端に投入される。投入されたワークＷは、２本のガイド部材３に載置される。この際、ワークＷの下面は２本のガイド部材３の上面に線（前後方向に延在する線）接触する。ワークＷは、２本のガイド部材３の上面を、自重により、後側から前側に向かって滑走する。
【００１４】
（作用効果）
次に、本実施形態のシュートの作用効果について説明する。図３に示すように、ガイド部材３の左右方向断面の上縁は、上向きに膨らむ曲線状を呈している。他方、ワークＷの下面は平面状を呈している。このため、ワークＷの下面を２本のガイド部材３の上面に線接触させることができる。したがって、滑走面２００にワークＷの下面が全面的に面接触する場合と比較して、接触面積を小さくすることができる。よって、ワークＷの滑走性を向上させることができる。
【００１５】
また、本実施形態のシュート１によると、既設のシュート本体２（既設のシュート本体２の場合、ワークＷは滑走面２００を滑走する）に、位置調整装置（複数のガイド部材３と、少なくとも１つの調整部材４ｆ、４ｒ）を追加配置するだけで、簡単かつ低コストにワークＷの滑走性を向上させることができる。
【００１６】
図４に、幅広のワークを搬送する場合の本実施形態のシュートの後側の調整部材付近の左右方向断面図を示す。図４に示すように、左右方向幅の広いワークＷを搬送する場合、２本のガイド部材３の後端は、後側の調整部材４ｒの６つの取付孔４０のうち、左右両端の２つの取付孔４０に挿入される。並びに、２本のガイド部材３の前端は、前側の調整部材４ｆ（図２参照）の６つの取付孔４０のうち、左右両端の２つの取付孔４０に挿入される。
【００１７】
図５に、幅狭のワークを搬送する場合の同シュートの後側の調整部材付近の左右方向断面図を示す。図５に示すように、左右方向幅の狭いワークＷを搬送する場合、６本のガイド部材３の後端が後側の調整部材４ｒの６つの取付孔４０に挿入される。並びに、６本のガイド部材３の前端が前側の調整部材４ｆ（図２参照）の６つの取付孔４０に挿入される。
【００１８】
図３〜図５に示すように、本実施形態のシュート１によると、ワークＷの形状、大きさ、重量、重心位置、機械的性質（引張強さ、降伏点、伸び、硬度、耐衝撃性、疲労強さ、クリープ強さなど機械的変形、破壊に関する諸性質）など（以下、「形状等」と総称する）に応じて、シュート本体２に対するガイド部材３の左右方向位置、配置数を調整することができる。このため、ワークＷの形状等によらず、確実にワークＷの滑走性を向上させることができる。
【００１９】
図３〜図５に示すように、本実施形態のシュート１によると、調整部材４ｒに６つの取付孔４０が配置されている。このため、ガイド部材３の後端の左右方向位置を、段階的に調整することができる。同様に、調整部材４ｆ（図２参照）についても、ガイド部材３の前端の左右方向位置を、段階的に調整することができる。したがって、ガイド部材３の位置設定の自由度を高くすることができる。
【００２０】
図３〜図５に示すように、ワークＷの左右方向幅（円形のワークＷの場合は外径）Ａは、左右方向に隣り合う一対のガイド部材３間の隙間の左右方向幅Ｂを超過するように、設定されている（Ａ＞Ｂ）。このため、ワークＷがガイド部材３上面から脱落しにくい。
【００２１】
図３〜図５に示すように、滑走面２００とガイド部材３の下面との間には、隙間Ｃが確保されている。言い換えると、ガイド部材３は滑走面２００から浮いている。このため、図１に示すチャック９からシュート１にワークＷが投入される際の衝撃を、ガイド部材３の弾性変形（しなり）で緩和することができる。
【００２２】
図２に示すように、一対の調整部材４ｆ、４ｒは、前後方向に互いに離間して配置されている。このため、ガイド部材３の前端、後端の位置を、各々独立して調整することができる。例えば、２本のガイド部材３を、上側から見て、「後側から前側に向かって尖るテーパ状」や、「前側から後側に向かって尖るテーパ状」に配置することができる。また、滑走面２００に対する調整部材４ｆ、４ｒの前後方向の取付位置を調整することにより、一対の調整部材４ｆ、４ｒ間の間隔を調整することができる。
【００２３】
（その他）
以上、本開示のシュートの実施の形態について説明した。しかしながら、実施の形態は上記形態に特に限定されるものではない。当業者が行いうる種々の変形的形態、改良的形態で実施することも可能である。
【００２４】
図６に、その他の実施形態（その１）のシュートの後側の調整部材付近の左右方向断面図を示す。なお、図３と対応する部位については同じ符号で示す。図６に示すように、ワークＷは、基部Ｗａと凸部Ｗｂとを備えている。基部Ｗａは、円柱状を呈している。凸部Ｗｂは、基部Ｗａよりも小径の円柱状を呈している。凸部Ｗｂは、基部Ｗａの下側に連なっている。凸部Ｗｂは、基部Ｗａよりも左右方向幅が狭い。２本のガイド部材３は、基部Ｗａの下面を、下側から支持している。並びに、２本のガイド部材３は、凸部Ｗｂの外周面（左右方向両面）を、左右方向外側から支持している。本実施形態のシュート１のように、ガイド部材３が、サイドガイド２１Ｌ、２１Ｒの機能（ワークＷがシュート本体２から左右方向外側に逸脱するのを抑制する機能）を有していてもよい。また、ガイド部材３が、ワークＷの滑走軌道を案内する機能を有していてもよい。また、シュート本体２は、図３に示す底壁２０（滑走面２００）を備えていなくてもよい。
【００２５】
図７に、その他の実施形態（その２）のシュートの後側の調整部材付近の左右方向断面図を示す。なお、図３と対応する部位については同じ符号で示す。図７に示すように、後側の調整部材４ｒは、上下一対の挟持片４１Ｕ、４１Ｄと、左右一対の拘束部材４２と、を備えている。上下一対の挟持片４１Ｕ、４１Ｄは、上下方向から３本のガイド部材３を挟持、固定している。左右一対の拘束部材４２は、上下一対の挟持片４１Ｕ、４１Ｄを、互いに近接する方向に付勢している。上側の挟持片４１Ｕの下面（３本のガイド部材３に対する当接面）は、平面状を呈している。同様に、下側の挟持片４１Ｄの上面（３本のガイド部材３に対する当接面）は、平面状を呈している。上下一対の挟持片４１Ｕ、４１Ｄは、左右一対の拘束部材４２から加わる拘束力により、３本のガイド部材３を上下方向から挟み込んでいる。挟持片４１Ｕの下面と挟持片４１Ｄの上面との間には、滑走面２００の左右方向略全幅に亘って、隙間Ｄが区画されている。隙間Ｄの左右方向幅は、３本のガイド部材３の左右方向幅の合計よりも、大きい。本実施形態のシュート１によると、隙間Ｄにおいて、３本のガイド部材３の左右方向位置を流動的（図３の場合は段階的（６段階））に調整することができる。また、ガイド部材３は角柱状を呈していてもよい。ガイド部材３の配置数は３つでもよい。
【００２６】
図８に、その他の実施形態（その３）のシュートの後側の調整部材付近の左右方向断面図を示す。なお、図３と対応する部位については同じ符号で示す。図８に示すように、後側の調整部材４ｒは、６つの取付凹部４３を備えている。取付凹部４３は、下向きに開口している。取付凹部４３は、本開示の「取付部」の概念に含まれる。本実施形態のシュート１によると、調整部材４ｒに対して、ガイド部材３を、前後方向のみならず上下方向から着脱することができる。このため、調整部材４ｒに対するガイド部材３の着脱を簡単に行うことができる。なお、取付凹部４３は、上向きに開口していてもよい。
【００２７】
ガイド部材３の左右方向断面形状は特に限定しない。真円状、楕円状、半円状、多角形状、Ｏ字状、Ｃ字状、Ｖ字状などであってもよい。ガイド部材３の左右方向断面形状、断面積は、ガイド部材３の全長に亘って一定でなくてもよい。複数のガイド部材３について、ワークＷの形状等に応じて、左右方向断面形状、断面積の異なる複数のガイド部材３を適宜併用してもよい。ガイド部材３の前後方向延在形状は特に限定しない。直線状や曲線状などであってもよい。ガイド部材３の位置、配置数などは特に限定しない。複数のガイド部材３を配置する場合、図３に示す左右方向幅Ｂは特に限定しない。また、左右方向幅Ｂは、前後方向全長に亘って同一でも、異なっていてもよい。ガイド部材３の前後両端（取付孔４０に挿入される部分）に対して、ガイド部材３の中間部が大径であってもよい。ワークＷに対するガイド部材３の摩擦力を調整することにより、ワークＷの滑走速度を調整してもよい。例えば、ガイド部材３の材質、ガイド部材３の上面（ワークＷ摺動面）のワークＷに対する接触面積を調整することにより、ワークＷの滑走速度を調整してもよい。また、ガイド部材３の上面の傾斜角度（水平面に対する傾斜角度）を調整することにより、ワークＷの滑走速度を調整してもよい。
【００２８】
ワークＷの重量や搬送性などに応じて、ガイド部材３の配置数、左右方向幅Ｂを調整してもよい。例えば、重いワークＷほど、ガイド部材３の配置数を増加してもよい。また、左右方向幅Ｂを狭くしてもよい。また、丁寧な扱いが要求されるワーク（例えば、変形しやすいワーク、キズがつきやすいワーク）Ｗほど、ガイド部材３の配置数を増加してもよい。また、左右方向幅Ｂを狭くしてもよい。
【００２９】
滑走面２００に対する調整部材４ｆ、４ｒの取付位置、配置数は特に限定しない。取付位置、配置数は、調整部材４ｆ、４ｒを、滑走面２００の前後方向中央に１つ、滑走面２００の前後両端に２つ、滑走面２００の前後両端および前後方向中央に３つ、あるいは４つ以上などであってもよい。滑走面２００に対する調整部材４ｆ、４ｒの取付方法は特に限定しない。係止部材（ボルト、ネジ、クリップなど）を用いて、滑走面２００に着脱可能に調整部材４ｆ、４ｒを取り付けてもよい。また、溶接、接着、嵌合などにより、滑走面２００に調整部材４ｆ、４ｒを固定してもよい。複数の取付部（取付孔４０、取付凹部４３）の並置方向（本開示の「幅方向」）は特に限定しない。左右方向（前後方向に対して直交する方向）でも、前後方向および左右方向に対して交差する方向でもよい。取付部の配置数も特に限定しない。単一でも複数でもよい。
【００３０】
ガイド部材３が調整部材４ｆ、４ｒに対して位置調整可能であれば、調整部材４ｆ、４ｒはシュート本体２に固定されていてもよい。調整部材４ｆ、４ｒがシュート本体２に対して位置調整可能であれば、ガイド部材３は調整部材４ｆ、４ｒに固定されていてもよい。すなわち、ガイド部材３が、シュート本体２に対して、相対的に位置調整可能であればよい。ワークＷの形状等は特に限定しない。円柱状、円筒状、角柱状、角筒状などであってもよい。ワークＷの種類は特に限定しない。シュート１の搬送対象物であればよい。例えば、未加工品、加工中間品、加工完了品、検査対象品、廃棄品などであってもよい。
【符号の説明】
【００３１】
１：シュート、２：シュート本体、３：ガイド部材、４ｆ：調整部材、４ｒ：調整部材、９：チャック、２０：底壁、２１Ｌ：サイドガイド、２１Ｒ：サイドガイド、２２：ストッパ、４０：取付孔（取付部）、４１Ｄ：挟持片、４１Ｕ：挟持片、４２：拘束部材、４３：取付凹部（取付部）、２００：滑走面、Ｂ：左右方向幅、Ｃ：隙間、Ｄ：隙間、Ｗ：ワーク、Ｗａ：基部、Ｗｂ：凸部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2020065782.tif 000009
【図８】
2020065782.tif 000010
【国際調査報告】
2020065782.tif 000011
2020065782.tif 000012
2020065782.tif 000013
2020065782.tif 000014