(57)【要約】表面（Ｅ）近傍に予め定められた配向方向に配向された強化繊維（Ｆ）を含むＦＲＰ製のパネル材（ＰＭ）である。パネル材（ＰＭ）の表面（Ｅ）には、互いに合同な正三角錐（１０）の形状を有する凸部（１）及び凹部（２）のいずれか一方または両方が複数設けられている。各正三角錐（１０）の底面（１１）は、表面（Ｅ）に沿った基準面（Ｒ）上に、隙間なく、かつ、重なりなく、かつ、各底面（１１）を構成する正三角形（１２）の各頂点（１３）がそれぞれ６つの底面（１１）に頂点（１３）として共有されるように配置されている。強化繊維（Ｆ）の各配向方向は、パネル材（ＰＭ）の厚さ方向視において正三角錐（１０）の稜線（１４）のいずれかと平行である。
2019220160.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも表面近傍に強化繊維を含むＦＲＰ製のパネル材であって、
前記表面には、該表面に沿った仮想基準面に対して前記パネル材の厚さ方向外側に凸となる凸部と、前記仮想基準面に対して前記厚さ方向内側に凹となる凹部とのうちいずれか一方または両方が複数設けられており、
前記凸部及び凹部は、それぞれ前記仮想基準面上に底面をもつ互いに合同な正三角錐の形状を有しており、
前記底面は、前記仮想基準面上に、隙間なく、かつ、重なりなく、かつ、各底面を構成する正三角形の各頂点がそれぞれ６つの底面に頂点として共有されるように配置されており、
前記強化繊維は、前記仮想基準面に平行な１つ以上３つ以下の予め定められた配向方向に配向されており、
各配向方向は、前記厚さ方向視において前記正三角錐の稜線のいずれかと平行である、パネル材。
【請求項２】
少なくとも表面近傍に強化繊維を含むＦＲＰ製のパネル材であって、
前記表面には、該表面に沿った仮想基準面に対して前記パネル材の厚さ方向外側に凸となる凸部と、前記仮想基準面に対して前記厚さ方向内側に凹となる凹部とのうちいずれか一方または両方が複数設けられて、周期性のある凹凸パターンが形成されており、
前記凸部及び凹部は、それぞれ前記仮想基準面上に底面をもつ正三角錐の形状を有しており、
前記底面は、前記仮想基準面上に、隙間なく、かつ、重なりなく、かつ、各頂点がそれぞれ６つの正三角形に頂点として共有されるように配置された互いに合同な複数の正三角形のうちの一つからなり、
前記強化繊維は、前記仮想基準面に平行な１つ以上３つ以下の予め定められた配向方向に配向されており、
各配向方向は、前記厚さ方向視において前記正三角錐の稜線のいずれかと平行であり、
前記正三角形の各中線を含む各直線に対応して定義される比Ｌ２／Ｌ１が、前記各直線間で互いに等しい、パネル材。
ただし、Ｌ１：前記直線を含む前記厚さ方向に平行な平面と前記表面との交線のうち、前記凹凸パターンの前記配向方向の１周期分に対応する部分の長さ、Ｌ２：前記部分の前記厚さ方向視における見かけ上の長さ
【請求項３】
少なくとも表面近傍に強化繊維を含むＦＲＰ製のパネル材であって、
前記表面には、該表面に沿った仮想基準面に対して前記パネル材の厚さ方向外側に凸となる凸部と、前記仮想基準面に対して前記厚さ方向内側に凹となる凹部とのうちいずれか一方または両方が複数設けられており、
前記凸部及び凹部は、それぞれ前記仮想基準面上に底面をもつ互いに合同な正四角錐の形状を有しており、
前記底面は、前記仮想基準面上に、隙間なく、かつ、重なりなく、かつ、各底面を構成する正方形の各頂点がそれぞれ４つの底面に頂点として共有されるように配置されており、
前記強化繊維は、前記仮想基準面に平行な１つまたは２つの予め定められた配向方向に配向されており、
各配向方向は、前記厚さ方向視において前記正四角錐の稜線のいずれかと平行である、パネル材。
【請求項４】
少なくとも表面近傍に強化繊維を含むＦＲＰ製のパネル材であって、
前記表面には、該表面に沿った仮想基準面に対して前記パネル材の厚さ方向外側に凸となる凸部と、前記仮想基準面に対して前記厚さ方向内側に凹となる凹部とのうちいずれか一方または両方が複数設けられて、周期性のある凹凸パターンが形成されており、
前記凸部及び凹部は、それぞれ前記仮想基準面上に底面をもつ正四角錐の形状を有しており、
前記底面は、前記仮想基準面上に、隙間なく、かつ、重なりなく、かつ、各頂点がそれぞれ４つの正方形に頂点として共有されるように配置された互いに合同な複数の正方形のうちの一つからなり、
前記強化繊維は、前記仮想基準面に平行な１つまたは２つの予め定められた配向方向に配向されており、
各配向方向は、前記厚さ方向視において前記正四角錐の稜線のいずれかと平行であり、
前記正方形の各対角線を含む各直線に対応して定義される比Ｌ４／Ｌ３が、前記各直線間で互いに等しい、パネル材。
ただし、Ｌ３：前記直線を含む前記厚さ方向に平行な平面と前記表面との交線のうち、前記凹凸パターンの前記配向方向の１周期分に対応する部分の長さ、Ｌ４：前記部分の前記厚さ方向視における見かけ上の長さ
【請求項５】
少なくとも表面近傍に強化繊維を含むＦＲＰ製のパネル材であって、
前記表面には、該表面に沿った仮想基準面に対して前記パネル材の厚さ方向外側に凸となる凸部と、前記仮想基準面に対して前記厚さ方向内側に凹となる凹部とのうちいずれか一方または両方が複数設けられており、
前記凸部及び凹部は、それぞれ前記仮想基準面上に底面をもつ互いに合同な正四角錐の形状を有しており、
前記底面は、前記仮想基準面上に、隙間なく、かつ、重なりなく、かつ、各底面を構成する正方形の各頂点がそれぞれ２つの底面に頂点として共有されるとともに１つの底面の辺の中点に位置するように配置されており、
前記強化繊維は、前記仮想基準面に平行な１つまたは２つの予め定められた配向方向に配向されており、
各配向方向は、前記厚さ方向視において前記正四角錐の稜線のいずれかと平行である、パネル材。
【請求項６】
少なくとも表面近傍に強化繊維を含むＦＲＰ製のパネル材であって、
前記表面には、該表面に沿った仮想基準面に対して前記パネル材の厚さ方向外側に凸となる凸部と、前記仮想基準面に対して前記厚さ方向内側に凹となる凹部とのうちいずれか一方または両方が複数設けられて、周期性のある凹凸パターンが形成されており、
前記凸部及び凹部は、それぞれ前記仮想基準面上に底面をもつ正四角錐の形状を有しており、
前記底面は、前記仮想基準面上に、隙間なく、かつ、重なりなく、かつ、各頂点がそれぞれ２つの正方形に頂点として共有されるとともに１つの正方形の辺の中点に位置するように配置された互いに合同な複数の正方形のうちの一つからなり、
前記強化繊維は、前記仮想基準面に平行な１つまたは２つの予め定められた配向方向に配向されており、
各配向方向は、前記厚さ方向視において前記正四角錐の稜線のいずれかと平行であり、
前記正方形の各対角線を含む各直線に対応して定義される比Ｌ６／Ｌ５が、前記各直線間で互いに等しい、パネル材。
ただし、Ｌ５：前記直線を含む前記厚さ方向に平行な平面と前記表面との交線のうち、前記凹凸パターンの前記配向方向の１周期分に対応する部分の長さ、Ｌ６：前記部分の前記厚さ方向視における見かけ上の長さ
【請求項７】
少なくとも表面近傍に強化繊維を含むＦＲＰ製のパネル材であって、
前記表面には、該表面に沿った仮想基準面に対して前記パネル材の厚さ方向外側に凸となる凸部と、前記仮想基準面に対して前記厚さ方向内側に凹となる凹部とのうちいずれか一方または両方が複数設けられており、
前記凸部及び凹部は、それぞれ前記仮想基準面上に底面をもつ互いに合同な正六角錐の形状を有しており、
前記底面は、前記仮想基準面上に、隙間なく、かつ、重なりなく、かつ、各底面を構成する正六角形の各頂点がそれぞれ３つの底面に頂点として共有されるように配置されており、
前記強化繊維は、前記仮想基準面に平行な１つ以上３つ以下の予め定められた配向方向に配向されており、
各配向方向は、前記厚さ方向視において前記正六角錐の稜線のいずれかと平行である、パネル材。
【請求項８】
少なくとも表面近傍に強化繊維を含むＦＲＰ製のパネル材であって、
前記表面には、該表面に沿った仮想基準面に対して前記パネル材の厚さ方向外側に凸となる凸部と、前記仮想基準面に対して前記厚さ方向内側に凹となる凹部とのうちいずれか一方または両方が複数設けられて、周期性のある凹凸パターンが形成されており、
前記凸部及び凹部は、それぞれ前記仮想基準面上に底面をもつ正六角錐の形状を有しており、
前記底面は、前記仮想基準面上に、隙間なく、かつ、重なりなく、かつ、各頂点がそれぞれ３つの正六角形に頂点として共有されるように配置された互いに合同な複数の正六角形のうちの一つからなり、
前記強化繊維は、前記仮想基準面に平行な１つ以上３つ以下の予め定められた配向方向に配向されており、
各配向方向は、前記厚さ方向視において前記正六角錐の稜線のいずれかと平行であり、
前記正六角形の中心を通る各対角線を含む各直線に対応して定義される比Ｌ８／Ｌ７が、前記各直線間で互いに等しい、パネル材。
ただし、Ｌ７：前記直線を含む前記厚さ方向に平行な平面と前記表面との交線のうち、前記凹凸パターンの前記配向方向の１周期分に対応する部分の長さ、Ｌ８：前記部分の前記厚さ方向視における見かけ上の長さ
【請求項９】
少なくとも表面近傍に強化繊維を含むＦＲＰ製のパネル材であって、
前記表面には、該表面に沿った仮想基準面に対して前記パネル材の厚さ方向外側に凸となる凸部と、前記仮想基準面に対して前記厚さ方向内側に凹となる凹部とのうちいずれか一方または両方が複数設けられており、
前記凸部及び凹部は、それぞれ前記仮想基準面上に底面をもつ互いに合同な正六角錐の形状を有しており、
前記底面は、前記仮想基準面上に、隣り合う底面の互いに近接する辺同士が所定の間隔をあけて平行になるように配置されており、
前記仮想基準面上において前記底面同士の間に形成される隙間領域は、一辺の長さが前記底面を構成する正六角形の辺の長さの１／ｎ（ｎは１以上の自然数）で、高さが前記間隔と等しい複数の合同な正三角形を、隙間なく、かつ、重なりなく敷き詰め可能な形状を有しており、
前記強化繊維は、前記仮想基準面に平行な１つ以上３つ以下の予め定められた配向方向に配向されており、
各配向方向は、前記厚さ方向視において前記正六角錐の稜線のいずれかと平行である、パネル材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  本発明は、繊維強化プラスチック製（以下、ＦＲＰ製）のパネル材、特に、例えばエンボス加工により、表面に、凸部及び凹部のいずれか一方または両方を複数設けたＦＲＰ製のパネル材に関する。
【背景技術】
【０００２】  特許３４３８１０１号は、表面にスリップ防止のためのエンボス加工が施された、床材としての繊維強化プラスチック製パネルを開示している。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】  ところで、所定方向に配向された強化繊維を含むＦＲＰ製パネル材の表面に、例えば凸部を設けた場合、同一方向に配向された強化繊維のうち、凸部の頂部を通る繊維と頂部以外の部分を通る繊維との間に、繊維方向に沿ったずれが生じ得る。言い換えれば、強化繊維が凸部のどの部分を通るかにより、その強化繊維が配向方向にどこまで達することができるかに差が生じ得る。凹部を通る強化繊維についても同様である。そのため、上記パネル材の表面に凸部または凹部を設ける際は、パネル材の端部の位置が不揃いになったり、表面に皺が生じたりしやすい。【０００４】  本発明の目的は、ＦＲＰ製のパネル材の表面に凸部または凹部を設ける際に、パネル材の端部の位置が不揃いになったり、表面に皺が生じたりすることを抑制することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】  本発明の一態様は、表面近傍に予め定められた配向方向に配向された強化繊維を含むＦＲＰ製のパネル材である。パネル材の表面には、互いに合同な正三角錐の形状を有する凸部及び凹部のいずれか一方または両方が複数設けられている。各正三角錐の底面は、表面に沿った仮想基準面上に、隙間なく、かつ、重なりなく、かつ、各底面を構成する正三角形の各頂点がそれぞれ６つの底面に頂点として共有されるように配置されている。強化繊維の各配向方向は、パネル材の厚さ方向視において正三角錐の稜線のいずれかと平行である。
【発明の効果】
【０００６】  上記パネル材によれば、表面に凸部または凹部を設ける際に、パネル材の端部の位置が不揃いになったり、表面に皺が生じたりすることを抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】図１は、第１実施形態にかかるパネル材の平面図である。
【図２】図２は、図１のＶ１−Ｖ１線に沿った断面図である。
【図３】図３は、第１実施形態にかかる凹凸パターンの要部図である。
【図４】図４は、第１実施形態の第１変形例の図２に相当する断面図である。
【図５】図５は、第１実施形態の第２変形例の図２に相当する断面図である。
【図６】図６は、第２実施形態にかかる凹凸パターンの要部図である。
【図７】図７は、図６のＶ２−Ｖ２線に沿った断面図である。
【図８】図８は、第２実施形態の第１変形例の図７に相当する断面図である。
【図９】図９は、第２実施形態の第２変形例の図７に相当する断面図である。
【図１０】図１０は、第３実施形態にかかる凹凸パターンの要部図である。
【図１１】図１１は、図１０の凹凸パターンの要部拡大図である。
【図１２】図１２は、図１０のＶ３−Ｖ３線に沿った断面図である。
【図１３】図１３は、第３実施形態の第１変形例の図１２に相当する断面図である。
【図１４】図１４は、第３実施形態の第２変形例の図１２に相当する断面図である。
【図１５】図１５は、第４実施形態にかかるパネル材の平面図である。
【図１６】図１６は、図１５のＶ４−Ｖ４線に沿った断面図である。
【図１７】図１７は、第４実施形態にかかる凹凸パターンの要部図である。
【図１８】図１８は、第４実施形態の第１変形例の図１６に相当する断面図である。
【図１９】図１９は、第４実施形態の第２変形例の図１６に相当する断面図である。
【図２０】図２０は、第５実施形態にかかる凹凸パターンの要部図である。
【図２１】図２１は、図２０のＶ５−Ｖ５線に沿った断面図である。
【図２２】図２２は、第５実施形態の第１変形例の図２１に相当する断面図である。
【図２３】図２３は、第５実施形態の第２変形例の図２１に相当する断面図である。
【図２４】図２４は、第６実施形態にかかる凹凸パターンの要部図である。
【図２５】図２５は、図２４のＶ６−Ｖ６線に沿った断面図である。
【図２６】図２６は、第６実施形態の第１変形例の図２５に相当する断面図である。
【図２７】図２７は、第６実施形態の第２変形例の図２５に相当する断面図である。
【図２８】図２８は、第７実施形態にかかるパネル材の平面図である。
【図２９】図２９は、図２８のＶ７−Ｖ７線に沿った断面図である。
【図３０】図３０は、第７実施形態にかかる凹凸パターンの要部図である。
【図３１】図３１は、第７実施形態の第１変形例の図２９に相当する断面図である。
【図３２】図３２は、第７実施形態の第２変形例の図２９に相当する断面図である。
【図３３】図３３は、第８実施形態にかかる凹凸パターンの要部図である。
【図３４】図３４は、図３３のＶ８−Ｖ８線に沿った断面図である。
【図３５】図３５は、第８実施形態の第１変形例の図３４に相当する断面図である。
【図３６】図３６は、第８実施形態の第２変形例の図３４に相当する断面図である。
【図３７】図３７は、第９実施形態にかかるパネル材の平面図である。
【図３８】図３８は、図３７のＶ９−Ｖ９線に沿った断面図である。
【図３９】図３９は、第９実施形態にかかる凹凸パターンの要部図である。
【図４０】図４０は、第９実施形態の第１変形例の図３８に相当する断面図である。
【図４１】図４１は、第９実施形態の第２変形例の図３８に相当する断面図である。
【図４２】図４２は、第１０実施形態にかかる凹凸パターンの要部図である。
【図４３】図４３は、図４２の凹凸パターンの要部拡大図である。
【図４４】図４４は、図４２のＶ１０−Ｖ１０線に沿った断面図である。
【図４５】図４５は、第１０実施形態の第１変形例の図４４に相当する断面図である。
【図４６】図４６は、第１０実施形態の第２変形例の図４４に相当する断面図である。
【図４７】図４７は、第１１実施形態にかかるパネル材の平面図である。
【図４８】図４８は、図４７のＶ１１−Ｖ１１線に沿った断面図である。
【図４９】図４９は、図４７の凹凸パターンの要部拡大図である。
【図５０】図５０は、第１１実施形態の第１変形例の図４８に相当する断面図である。
【図５１】図５１は、第１１実施形態の第２変形例の図４８に相当する断面図である。
【図５２】図５２は、第１２実施形態にかかる凹凸パターンの要部図である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】  以下、いくつかの実施形態にかかるＦＲＰ製のパネル材ＰＭについて、図面を参照しながら説明する。なお、以下の説明における「上」「下」「右」「左」など方向を表す用語は、各部の位置関係を説明するために便宜上定めたものであり、パネル材ＰＭの実際の取り付け姿勢等を限定するものではない。
【０００９】＜第１実施形態＞
図１乃至図３に示すように、第１実施形態にかかるパネル材ＰＭは、ＦＲＰ製のパネル材である。パネル材ＰＭは、強化繊維Ｆとマトリックス樹脂とから構成された板状の部材である。なお、図示したパネル材ＰＭは、平板状に形成されているが、その形状は用途に応じて適宜選択可能であり、例えば、曲板状であってもよい。
【００１０】  強化繊維Ｆは、パネル材ＰＭの面方向、すなわち厚さ方向Ｚ（以下、Ｚ方向）に直交する方向に延在する連続繊維からなり、例えば、一方向に引き揃えた強化繊維を角度を変えて積層した積層構造、或いは織物の形態を有し得る。
【００１１】  本実施形態では、強化繊維Ｆは、Ｚ方向視において、予め定められた３つの配向方向、具体的には、０度−１８０度方向、６０度−２４０度方向、及び１２０度−３００度方向に配向されている。なお、以下の説明において、０度−１８０度方向を「Ｘ１方向」と、６０度−２４０度方向を「Ｘ２方向」と、１２０度−３００度方向を「Ｘ３方向」と、それぞれ称する。また、Ｚ方向視において、Ｘ１方向と直交する９０度−２７０度方向を「Ｙ１方向」と、Ｘ２方向と直交する１５０度−３３０度方向を「Ｙ２方向」と、Ｘ３方向と直交する３０度−２１０度方向を「Ｙ３方向」と、それぞれ称し、これら各配向方向と直交する方向を「配向直交方向」と総称する。
【００１２】  強化繊維Ｆの種類は、特に限定されず、例えば、炭素繊維、ガラス繊維、ポリアラミド繊維、アルミナ繊維、シリコンカーバイド繊維、ボロン繊維、炭化ケイ素繊維などを用いることができる。炭素繊維は、例えば、ポリアクリロニトリル（ＰＡＮ系）、ピッチ系、セルロース系、炭化水素による気相成長系炭素繊維、黒鉛繊維などを用いることができる。これらの繊維を２種類以上組み合わせて用いてもよい。なお、強化繊維Ｆは、その一部として短繊維を含んでもよい。
【００１３】  マトリックス樹脂は、特に限定されず、例えば、エポキシ樹脂、フェノール樹脂、不飽和ポリエステル樹脂、ビニルエステル樹脂、ポリイミド樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリアミド樹脂、ポリフェニレンスルフィド（ＰＰＳ）樹脂など公知の熱硬化性樹脂や熱可塑性樹脂を用いることができる。
【００１４】  パネル材ＰＭの表面Ｅには、図１及び図２に示すように、仮想基準面Ｒに対して上側（すなわちＺ方向外側）に凸となる凸部１が複数設けられている。複数の凸部１は、表面Ｅに幾何学的な周期性をもつ凹凸パターンＧを形成している。凹凸パターンＧは、例えば、成形面に凹凸パターンＧの凹凸形状の反転形状を有する金型を用いて、ＲＴＭ法、プレス成形法など公知の方法を用いて成形することができる。表面Ｅに凹凸パターンＧを付与する加工は、エンボス加工またはデボス加工と呼ばれることもある。
【００１５】  強化繊維Ｆの少なくとも一部は、表面Ｅの近傍を表面Ｅに沿って延びている。そのため、強化繊維Ｆのうち最も表面Ｅ側に位置する繊維の層は、凹凸パターンＧの凹凸形状に倣った起伏のある形状を有している。
【００１６】  仮想基準面Ｒは、凹凸パターンＧが形成されていないときのパネル材ＰＭの表面Ｅに平行な面であり、本実施形態では、表面Ｅに沿って面方向に延びる平面である。パネル材ＰＭが曲板状である場合は、その表面Ｅに沿って湾曲して延びる曲面状を呈する。以下の説明において、仮想基準面Ｒを単に「基準面Ｒ」と称する。
【００１７】  凸部１は、図１乃至図３に示すように、それぞれ基準面Ｒ上に底面をもつ互いに合同な正三角錐１０の形状を有する。正三角錐１０の底面１１は、基準面Ｒ上に、隙間なく、かつ、重なりなく、かつ、各底面１１を構成する正三角形１２の各頂点１３がそれぞれ６つの底面１１に頂点１３として共有されるように配置されている。
【００１８】  そして、図１及び図３に示すように、強化繊維Ｆの３つの配向方向（Ｘ１方向、Ｘ２方向、Ｘ３方向）は、Ｚ方向視において、各々、正三角錐１０の稜線１４に平行である。なお、正三角錐１０の稜線１４とは、正三角錐１０の側面Ｓ同士の交線である。
【００１９】  凹凸パターンＧは、１周期分のパターン（以下、パターン要素ＰＥｎ（ｎは１以上の自然数））を同じ向きで面方向に隙間なく並べたものに相当する。本実施形態の凹凸パターンＧは、図３に示すように、パターン要素ＰＥ１をＸ１方向及びＹ１方向に、パターン要素ＰＥ２をＸ２方向及びＹ２方向に、或いは、パターン要素ＰＥ３をＸ３方向及びＹ３方向に、同じ向きで隙間なく並べたものに相当する。
【００２０】  なお、パターン要素ＰＥｎの向き及び形状は、任意に選択可能である。本明細書では、説明の便宜上、強化繊維Ｆの各配向方向ごとに一つずつパターン要素ＰＥｎを選択し、それらの形状及び大きさを次のように設定した。
【００２１】［Ａ１］パターン要素ＰＥｎの形状
パターン要素ＰＥｎの形状は、すべての実施形態に共通の形状に統一し、強化繊維Ｆの配向方向に平行な辺（以下、辺ｘ）と、配向直交方向に平行な辺（以下、辺ｙ）とからなる矩形状とした。本実施形態のパターン要素ＰＥ１〜ＰＥ３も、矩形状である。以下の説明では、各パターン要素ＰＥｎにおける辺ｘに平行な方向を「ｘ方向」と、各パターン要素ＰＥｎにおける辺ｙに平行な方向（配向直交方向）を「ｙ方向」と称することもある。
【００２２】［Ａ２］パターン要素ＰＥｎの大きさ
また、パターン要素ＰＥｎの大きさは、実施形態ごとに統一した。本実施形態のパターン要素ＰＥ１〜ＰＥ３では、辺ｘの長さは正三角形１２の一辺の長さに相当し、辺ｙの長さは正三角形１２の高さ２つ分に相当する。
【００２３】  さらに本明細書では、１つのパターン要素ＰＥｎに含まれる正多角錐の稜線のうち、辺ｘに平行な各稜線に対して、それらをそれぞれ含む、Ｚ方向に平行な平面Ｐを設定する。パターン要素ＰＥｎにおいて各平面Ｐによって区分けされた各領域を「セグメントＳｇ」と呼ぶ。また、各セグメントＳｇにおいて、そのセグメントＳｇを画成する２つの平面Ｐから等距離にある面を中心面Ｃとし、中心面Ｃと基準面Ｒとの交線を中心軸Ａとする。そして、各セグメントＳｇ内に位置する複数の平面要素（正多角錐の側面など）のうち、互いに中心面Ｃに対して面対称な形状を有する一対の平面要素、または互いに中心軸Ａに対して軸対称な形状を有する一対の平面要素を「対称対」と定義する。
【００２４】  すると、本実施形態の、例えばパターン要素ＰＥ１では、図３に示すように、正三角錐１０の辺ｘに平行な稜線１４を含む、Ｚ方向に平行な平面Ｐは、３つ設定される。パターン要素ＰＥ１は、平面Ｐにより２つのセグメントＳｇに区分けされる。
【００２５】［Ａ３］各セグメントＳｇ内での平面要素の対称性
また、各セグメントＳｇの平面要素は、図３に示すように、対称対のみから構成されている。言い換えれば、各平面要素は、同じセグメントＳｇに属するいずれかの平面要素と、漏れや重複なく対称対を構成している。例えば、パターン要素ＰＥ１の左側のセグメントＳｇでは、側面Ｓ１と側面Ｓ５とが、それらが属するセグメントＳｇの中心面Ｃに対して面対称の形状を備え、１つの対称対を構成している。同様に、側面Ｓ２と側面Ｓ６とが、側面Ｓ３と側面Ｓ７とが、及び、側面Ｓ４と側面Ｓ８とが、それぞれ対称対を構成している。また、パターン要素ＰＥ１の右側のセグメントＳｇでは、側面Ｓ９と側面Ｓ１３とが、それらが属するセグメントＳｇの中心面Ｃに対して面対称の形状を備え、１つの対称対を構成している。同様に、側面Ｓ１０と側面Ｓ１４とが、側面Ｓ１１と側面Ｓ１５とが、及び、側面Ｓ１２と側面Ｓ１６とが、それぞれ対称対を構成している。対称対を構成しない側面は、いずれのセグメントＳｇにも存在しない。
【００２６】  このように互いに対称対をなす一対の平面要素の各々は、それぞれ、それらが属するセグメントＳｇのｙ方向の幅全体にわたって延在している。言い換えれば、対称対をなす一対の平面要素の各々は、それぞれ、当該セグメントＳｇを間に挟む２つの平面Ｐに接している。そのため、各セグメントＳｇにおいて、ｘ方向に配向された強化繊維Ｆは、いずれも必ず（そのｙ方向位置に関わらず）、対称対をなす一対の平面要素の両方を通ることとなる。或いは、ある対称対を構成する一対の平面要素のうち一方を通る強化繊維Ｆは、必ずその対称対の他方の平面要素を通る。
【００２７】  例えば、パターン要素ＰＥ１の左側のセグメントＳｇであれば、互いに対称対をなす側面Ｓ１と側面Ｓ５とが、それぞれ、当該セグメントＳｇのＹ１方向の幅全体にわたって延在している。同様に、側面Ｓ２とＳ６、側面Ｓ３とＳ７、側面Ｓ４とＳ８が、それぞれ、同じセグメントＳｇのＹ１方向の幅全体にわたって延在している。そのため、例えば、破線で示した強化繊維Ｆは、側面Ｓ１及び側面Ｓ５から構成された対称対について、その対称対をなす一対の側面Ｓ１及び側面Ｓ５の両方を通り、また、側面Ｓ２及び側面Ｓ６から構成された対称対について、その対称対をなす一対の側面Ｓ２及び側面Ｓ６の両方を通る。
【００２８】  また、１つの対称対をなす一対の平面要素は、互いに中心面Ｃに対して面対称の形状または中心軸Ａに対して軸対称の形状を有しているから、対称対１つあたりについてそこを通る強化繊維Ｆの全実長は、強化繊維Ｆのｙ方向位置によらず、一定である。つまり、強化繊維Ｆごとの、一対の平面要素の一方に横たわる部分の実長と、他方に横たわる部分の実長との合計は、強化繊維Ｆのｙ方向位置によらない。
【００２９】  例えば、パターン要素ＰＥ１の左側のセグメントＳｇであれば、中心面Ｃの左側に破線で示された強化繊維Ｆの、側面Ｓ１に横たわる部分の実長と側面Ｓ５に横たわる部分の実長との合計は、中心面Ｃの右側に破線で示された強化繊維Ｆの、側面Ｓ１に横たわる部分の実長と側面Ｓ５に横たわる部分の実長との合計と等しい。同様に、中心面Ｃの左側に破線で示された強化繊維Ｆの、側面Ｓ２に横たわる部分の実長と側面Ｓ６に横たわる部分の実長との合計は、中心面Ｃの右側に破線で示された強化繊維Ｆの、側面Ｓ２に横たわる部分の実長と側面Ｓ６に横たわる部分の実長との合計と等しい。なお、破線で示された強化繊維Ｆと中心面Ｃとの位置関係は、図示したものに限定されない。また、実長とは、表面Ｅ近傍を表面Ｅに沿って延びる強化繊維Ｆの実際の長さであり、実質的に当該強化繊維Ｆを含むＺ方向に平行な平面と表面Ｅとの交線の長さに等しい。
【００３０】［Ａ４］各パターン要素ＰＥｎ内での強化繊維Ｆの実長の均一性
さらに、１つのセグメントＳｇに属する平面要素は、対称対のみから構成されている（セグメントＳｇは、対称対を構成しない平面要素を含まない）から、１つのセグメントＳｇ内において、Ｚ方向視でｘ方向に横たわる強化繊維Ｆの全実長は、その強化繊維Ｆのｙ方向位置によらず、一定である。また、互いに隣り合うセグメントＳｇの表面Ｅは、それらの間の境界線においてｙ方向に連続であるから、互いに隣り合うセグメントＳｇ同士の間でも、ｘ方向に横たわる強化繊維Ｆの全実長は互いに等しい。すなわち、１つのパターン要素ＰＥｎにおいて、ｘ方向に配向され、辺ｙ同士の間にわたって延びる強化繊維Ｆの実長は、そのパターン要素ＰＥｎ全域において、強化繊維Ｆのｙ方向位置によらず、一定である。以下の説明では、パターン要素ＰＥｎまたはセグメントＳｇ内において、ｘ方向に配向されてＺ方向視でｘ方向に横たわる強化繊維Ｆを、「強化繊維Ｆｘ」とも称する。
【００３１】［Ａ５］各パターン要素ＰＥｎ内での強化繊維Ｆの見かけ長さの均一性
一方、パターン要素ＰＥｎはいずれも矩形状であるため、１つのパターン要素ＰＥｎにおいて、辺ｙ同士の間にわたって延びる強化繊維Ｆｘの、Ｚ方向視における見かけ上の長さ（以下、「見かけ長さ」）は、強化繊維Ｆｘのｙ方向位置によらず、一定である。見かけ長さとは、実質的に、強化繊維Ｆを含むＺ方向に平行な平面と表面Ｅとの交線の面方向長さに等しい。
【００３２】［Ａ６］各配向方向ごとの見かけ収縮率の均一性
従って、各パターン要素ＰＥｎにおいて、辺ｙ同士の間にわたって延びる強化繊維Ｆｘの、実長に対する見かけ長さの比も、強化繊維Ｆｘのｙ方向位置によらず、一定である。
【００３３】  すなわち、パターン要素ＰＥ１において、Ｘ１方向に配向された強化繊維Ｆの実長に対する見かけ長さの比は、Ｙ１方向位置によらず、一定である。このため、凹凸パターンＧ全体においても、Ｘ１方向に配向された強化繊維Ｆの実長に対する、見かけ長さの比（以下、表面Ｅに凹凸パターンＧを形成する際の、強化繊維ＦのＸ１方向の見かけ収縮率とも称する）は、Ｙ１方向位置によらず一定である。これは、Ｘ１方向に配向された強化繊維Ｆが凸部１のどの部分を通るかに関わらず、強化繊維ＦのＸ１方向の見かけ収縮率が一定に保たれることを意味する。
【００３４】  また、パターン要素ＰＥ２において、Ｘ２方向に配向された強化繊維Ｆの実長に対する見かけ長さの比は、Ｙ２方向位置によらず、一定である。このため、凹凸パターンＧ全体においても、Ｘ２方向に配向された強化繊維Ｆの実長に対する、見かけ長さの比（以下、表面Ｅに凹凸パターンＧを形成する際の、強化繊維ＦのＸ２方向の見かけ収縮率とも称する）は、Ｙ２方向位置によらず一定である。これは、Ｘ２方向に配向された強化繊維Ｆが凸部１のどの部分を通るかに関わらず、強化繊維ＦのＸ２方向の見かけ収縮率が一定に保たれることを意味する。
【００３５】  さらに、パターン要素ＰＥ３において、Ｘ３方向に配向された強化繊維Ｆの実長に対する見かけ長さの比は、Ｙ３方向位置によらず、一定である。このため、凹凸パターンＧ全体においても、Ｘ３方向に配向された強化繊維Ｆの実長に対する、見かけ長さの比（以下、表面Ｅに凹凸パターンＧを形成する際の、強化繊維ＦのＸ３方向の見かけ収縮率とも称する）は、Ｙ３方向位置によらず一定である。これは、Ｘ３方向に配向された強化繊維Ｆが凸部１のどの部分を通るかに関わらず、強化繊維ＦのＸ３方向の見かけ収縮率が一定に保たれることを意味する。
【００３６】［Ａ７］各パターン要素ＰＥｎ間での強化繊維Ｆの実長の共通性
次に、互いに異なる配向方向に配向された強化繊維Ｆ同士の間で、すなわち、各パターン要素ＰＥｎ同士の間で、強化繊維Ｆｘの実長について比較する。パターン要素ＰＥ１における強化繊維Ｆｘの実長は、例えば、パターン要素ＰＥ１の平面Ｐと表面Ｅとの交線のうち辺ｘに対応する部分の長さから求まるように、正三角錐１０の稜線１４の２本分と正三角錐１０の側面Ｓの高さ２つ分との合計である。また、パターン要素ＰＥ２における強化繊維Ｆｘの実長、及び、パターン要素ＰＥ３における強化繊維Ｆｘの実長も、同様である。すなわち、強化繊維Ｆｘの実長は、各パターン要素ＰＥｎ同士の間で互いに等しい。
【００３７】［Ａ８］各パターン要素ＰＥｎ間での強化繊維Ｆの見かけ長さの共通性
一方、パターン要素ＰＥ１、ＰＥ２及びＰＥ３の形状及び大きさは、上記の通り、互いに等しいから、強化繊維Ｆｘの見かけ長さも、各パターン要素ＰＥｎ同士の間で互いに等しい。
【００３８】［Ａ９］強化繊維Ｆの見かけ収縮率の等方性
従って、強化繊維Ｆの実長に対する見かけ長さの比は、互いに異なる配向方向に配向された強化繊維Ｆ同士の間で互いに等しい。このため、表面Ｅに凹凸パターンＧを形成する際の強化繊維Ｆの面方向の見かけ収縮率は、等方的である。
【００３９】  本実施形態では、予め定められた３つの配向方向に配向された強化繊維Ｆを含むパネル材ＰＭの表面Ｅに、表面Ｅに沿った基準面Ｒに対して上側に凸となる凸部１が複数設けられている。凸部１は、それぞれ基準面Ｒ上に底面１１をもつ互いに合同な正三角錐１０の形状を有する。正三角錐１０の底面１１は、基準面Ｒ上に、隙間なく、かつ、重なりなく、かつ、各底面１１を構成する正三角形１２の各頂点１３がそれぞれ６つの底面１１に頂点１３として共有されるように配置されている。Ｚ方向視において、強化繊維Ｆの３つの配向方向は、各々、正三角錐１０の稜線１４に平行である。
【００４０】  この構成によれば、上記の通り、強化繊維Ｆの実長に対する見かけ長さの比を、当該強化繊維Ｆが凸部１のどの部分を通るかに関わらず一定にすることができる。これにより、強化繊維Ｆを含むパネル材ＰＭの表面Ｅに凸部１を設ける際に、パネル材ＰＭの端部の位置が不揃いになったり、表面Ｅに皺が生じたりすることを抑制することができる。
【００４１】  また、上記構成によれば、強化繊維Ｆの実長に対する見かけ長さの比が、３つの配向方向に配向された強化繊維Ｆ同士の間で互いに等しくなる。従って、表面Ｅに複数の凸部１からなる凹凸パターンＧを形成する際の強化繊維Ｆの見かけ収縮率が等方的になるため、表面Ｅの皺の発生をより確実に抑制することができる。
【００４２】  ＜変形例＞
第１実施形態では、表面Ｅに、基準面Ｒに対して上側に凸となる凸部１が複数設けられていたが、図４に示すように、基準面Ｒに対して下側（すなわちＺ方向内側）に凹となる凹部２を複数設けてもよい。この変形例を、第１変形例と称する。また、図５に示すように、凸部１と凹部２との両方を設けてもよい。この変形例を、第２変形例と称する。
【００４３】  第１変形例にかかる複数の凹部２、並びに、第２変形例にかかる複数の凸部１及び凹部２は、それぞれ基準面Ｒ上に底面１１をもつ互いに合同な正三角錐１０の形状を有する。正三角錐１０の底面１１は、基準面Ｒ上に、隙間なく、かつ、重なりなく、かつ、各底面１１を構成する正三角形１２の各頂点１３がそれぞれ６つの底面１１に頂点１３として共有されるように配置される。また、Ｚ方向視において、強化繊維Ｆの３つの配向方向は、各々、正三角錐１０の稜線１４に平行である。凹部２の正三角錐１０と、凸部１の正三角錐１０とは、互いに基準面Ｒに対して面対称な形状を有している。
【００４４】  なお、第２変形例では、凸部１と凹部２の位置関係（並び順）は、特に限定されない。凸部１と凹部２の並び順がいかなるものであっても、各セグメントＳｇの平面要素は対称対のみから構成され、各セグメントＳｇ内の平面要素の対称性（上記［Ａ３］参照）は維持される。
【００４５】  例えば、図３に示したパターン要素ＰＥ１において、側面Ｓ１、Ｓ２、Ｓ９及びＳ１０を備えた正三角錐１０が凹部２であるとした場合でも、パターン要素ＰＥ１の左側のセグメントＳｇでは、側面Ｓ１と側面Ｓ５とが、それらが属するセグメントＳｇの中心軸Ａに対して軸対称の形状を備え、１つの対称対を構成する。同様に、側面Ｓ２と側面Ｓ６とが、中心軸Ａに対して軸対称な１つの対称対を構成する。また、パターン要素ＰＥ１の右側のセグメントＳｇでは、側面Ｓ９と側面Ｓ１３とが、それらが属するセグメントＳｇの中心軸Ａに対して軸対称の形状を備え、１つの対称対を構成する。同様に、側面Ｓ１０と側面Ｓ１４とが、中心軸Ａに対して軸対称な１つの対称対を構成する。このように、第１実施形態のどの凸部１が凹部２に入れ替わったとしても、各セグメントＳｇの平面要素は、対称対のみから構成される。
【００４６】  このため、凸部１と凹部２の並び順によらず、各パターン要素ＰＥｎ内での強化繊維Ｆの実長の均一性（上記［Ａ４］参照）が維持される。また、他の構成（上記［Ａ１］〜［Ａ２］、［Ａ５］〜［Ａ９］参照）は、第１実施形態と同様である。従って、第２変形例においても、第１実施形態と同様の効果を得ることができる。
【００４７】  なお、第１変形例については、第１実施形態の説明を、その説明中の凸部１を凹部２に置き換えて、本変形例の説明に援用できる。従って、第１変形例においても、第１実施形態と同様の効果を得ることができる。
【００４８】＜第２実施形態＞
第２実施形態にかかるパネル材ＰＭについて、図６及び図７を参照して説明する。なお、第２実施形態では、第１実施形態と異なる構成について説明することとし、既に説明した構成と同様の機能を有する構成については、同様の符号を付して説明を省略する。また、第２実施形態以降においても、平面Ｐ、中心面Ｃ及び中心軸Ａは、第１実施形態及びその変形例と同様に各パターン要素ＰＥｎ及び各セグメントＳｇごとに設定されるが、それらの図示については、図面の煩雑を避けるため省略する。
【００４９】  本実施形態において、凹凸パターンＧを構成する複数の凸部１は、図６及び図７に示すように、それぞれ基準面Ｒ上に底面１１をもつ正三角錐１０の形状を有する。正三角錐１０の底面１１は、基準面Ｒ上に、隙間なく、かつ、重なりなく、かつ、各頂点１３がそれぞれ６つの正三角形１２に頂点１３として共有されるように配置された互いに合同な複数の正三角形１２である。ただし、正三角錐１０の高さは、均一ではない。
【００５０】  また、本実施形態では、正三角形１２の各中線を含む各直線ｒｉｊ（ｉは１以上３以下の自然数、ｊは整数）に対応して定義される比Ｌ２／Ｌ１が、各直線ｒｉｊ同士の間で互いに等しい。ここで、Ｌ１は、直線ｒｉｊを含むＺ方向に平行な平面と表面Ｅとの交線のうち、凹凸パターンＧのＸ１、Ｘ２またはＸ３方向の１周期分に対応する部分Ｗ１の長さであり、実質的に部分ｗ１の表面Ｅ近傍を部分ｗ１に沿って延びる強化繊維Ｆの実長に等しい。Ｌ２は、当該部分ｗ１のＺ方向視における見かけ上の長さであり、パターン要素ＰＥｎの辺ｘの長さに等しく、また、実質的に部分ｗ１の表面Ｅ近傍を部分ｗ１に沿って延びる強化繊維Ｆの見かけ長さに等しい。なお、直線ｒｉｊのｉの値は、それぞれ各配向方向に対応しており、ｉの値が同一の直線ｒｉｊは、互いに平行である。また、図６に示された直線ｒ１１〜ｒ１３，ｒ２１〜ｒ２３，ｒ３１〜ｒ３３は、直線ｒｉｊの一部である。ｊが０以下の場合、及びｊが４以上の場合の直線ｒｉｊは、図示を省略している。
【００５１】  比Ｌ２／Ｌ１が各直線ｒｉｊ同士の間で互いに等しい例を、図６及び図７に示す。これらの図面において同一のアルファベットを付した正三角錐１０同士は、互いに同じ高さ（すなわち、正三角錐１０の頂点から基準面Ｒ上の底面１１までのＺ方向距離）を有している。なお、符号ａを付した正三角錐１０の高さと、符号ｂを付した正三角錐１０の高さとの関係は、特に限定されず、任意に設定できる。
【００５２】［Ｂ１］パターン要素ＰＥｎの形状
本実施形態におけるパターン要素ＰＥ４〜ＰＥ６の形状は、第１実施形態のパターン要素ＰＥ１〜ＰＥ３と同様に、強化繊維Ｆの配向方向に平行な辺ｘと、配向直交方向に平行な辺ｙとからなる矩形状である。
【００５３】［Ｂ２］パターン要素ＰＥｎの大きさ
パターン要素ＰＥ４〜ＰＥ６の大きさは、３つの配向方向（Ｘ１、Ｘ２及びＸ３方向）に共通である。図６に示すように、辺ｘの長さは正三角形１２の一辺の長さに相当し、辺ｙの長さは正三角形１２の高さ２つ分に相当する。
【００５４】［Ｂ３］各セグメントＳｇ内での平面要素の対称性
図６に示すように、本実施形態においても、各セグメントＳｇの平面要素は、対称対のみから構成される。例えば、パターン要素ＰＥ４の左側のセグメントＳｇでは、側面Ｓ１７と側面Ｓ２１とが面対称の形状を備え、１つの対称対を構成している。同様に、側面Ｓ１８と側面Ｓ２２とが、側面Ｓ１９と側面Ｓ２３とが、及び、側面Ｓ２０と側面Ｓ２４とが、それぞれ対称対を構成している。また、パターン要素ＰＥ４の右側のセグメントＳｇでは、側面Ｓ２５と側面Ｓ２９とが面対称の形状を備え、１つの対称対を構成している。同様に、側面Ｓ２６と側面Ｓ３０とが、側面Ｓ２７と側面Ｓ３１とが、及び、側面Ｓ２８と側面Ｓ３２とが、それぞれ対称対を構成している。
【００５５】［Ｂ４］各セグメントＳｇ内での見かけ収縮率の均一性
従って、１つのセグメントＳｇ内における強化繊維Ｆｘの全実長は、その強化繊維Ｆｘのｙ方向位置によらず、一定である。また、パターン要素ＰＥｎは矩形状であり、各セグメントＳｇも矩形状であるから、１つのセグメントＳｇにおいて、辺ｙ同士の間にわたって延びる強化繊維Ｆｘの見かけ長さも、その強化繊維Ｆｘのｙ方向位置によらず、一定である。従って、各セグメントＳｇにおいて、辺ｙ同士の間にわたって延びる強化繊維Ｆｘの、実長に対する見かけ長さの比も、強化繊維Ｆｘのｙ方向位置によらず、一定である。
【００５６】［Ｂ５］各パターン要素ＰＥｎ内での見かけ収縮率の均一性
また、各直線ｒｉｊ同士の間で比Ｌ２／Ｌ１が互いに等しいから、各セグメントＳｇ同士の間の各境界線上において、辺ｙ同士の間にわたって延びる強化繊維Ｆｘの、実長に対する見かけ長さの比は、互いに等しい。このため、１つのパターン要素ＰＥｎにおいて、辺ｙ同士の間にわたって延びる強化繊維Ｆｘの、実長に対する見かけ長さの比は、そのパターン要素ＰＥｎ全域において、強化繊維Ｆｘのｙ方向位置によらず、一定である。
【００５７】［Ｂ６］各配向方向ごとの見かけ収縮率の均一性
従って、凹凸パターンＧ全体においても、強化繊維ＦのＸ１方向の見かけ収縮率、Ｘ２方向の見かけ収縮率、及びＸ３方向の見かけ収縮率は、それぞれＹ１方向、Ｙ２方向、及びＹ３方向の位置によらず一定である。これは、強化繊維Ｆが凸部１のどの部分を通るかに関わらず、各配向方向ごとに強化繊維Ｆの見かけ収縮率が一定に保たれることを意味する。
【００５８】［Ｂ７］強化繊維Ｆの見かけ収縮率の等方性
また、比Ｌ２／Ｌ１は直線ｒ１ｊ，ｒ２ｊ，ｒ３ｊ（ｊは整数）間において互いに等しいから、強化繊維Ｆの実長に対する見かけ長さの比は、互いに異なる配向方向に配向された強化繊維Ｆ同士の間で互いに等しい。このため、表面Ｅに凹凸パターンＧを形成する際の強化繊維Ｆの面方向の見かけ収縮率は、等方的である。
【００５９】  本実施形態では、予め定められた３つの配向方向に配向された強化繊維Ｆを含むパネル材ＰＭの表面Ｅに、該表面Ｅに沿った基準面Ｒに対して上側に凸となる凸部１が複数設けられている。凸部１は、それぞれ基準面Ｒ上に底面１１をもつ正三角錐１０の形状を有する。正三角錐１０の底面１１は、基準面Ｒ上に、隙間なく、かつ、重なりなく、かつ、各頂点１３がそれぞれ６つの正三角形１２に頂点１３として共有されるように配置された互いに合同な複数の正三角形１２である。Ｚ方向視において、強化繊維Ｆの３つの配向方向は、各々、正三角錐１０の稜線１４に平行である。また、正三角形１２の各中線を含む各直線ｒｉｊに対応して定義される比Ｌ２／Ｌ１が、各直線ｒｉｊ同士の間で互いに等しい。
【００６０】  この構成によれば、上記の通り、強化繊維Ｆの実長に対する見かけ長さの比を、当該強化繊維Ｆが凸部１のどの部分を通るかに関わらず一定にすることができる。これにより、強化繊維Ｆを含むパネル材ＰＭの表面Ｅに凸部１を設ける際に、パネル材ＰＭの端部の位置が不揃いになったり、表面Ｅに皺が生じたりすることを抑制することができる。
【００６１】  また、上記構成によれば、強化繊維Ｆの実長に対する見かけ長さの比が、３つの配向方向に配向された強化繊維Ｆ同士の間で互いに等しくなる。従って、表面Ｅに複数の凸部１からなる凹凸パターンＧを形成する際の強化繊維Ｆの見かけ収縮率が等方的になるため、表面Ｅの皺の発生をより確実に抑制することができる。
【００６２】  ＜変形例＞
第２実施形態では、表面Ｅに、基準面Ｒに対して上側に凸となる凸部１が複数設けられていたが、図８に示すように、基準面Ｒに対して下側に凹となる凹部２を複数設けてもよい。この変形例を、第１変形例と称する。また、図９に示すように、凸部１と凹部２との両方を設けてもよい。この変形例を、第２変形例と称する。
【００６３】  第１変形例にかかる複数の凹部２、並びに、第２変形例にかかる複数の凸部１及び凹部２は、それぞれ基準面Ｒ上に底面１１をもつ正三角錐１０の形状を有する。正三角錐１０の底面１１は、基準面Ｒ上に、隙間なく、かつ、重なりなく、かつ、各頂点１３がそれぞれ６つの正三角形１２に頂点１３として共有されるように配置された互いに合同な複数の正三角形１２である。Ｚ方向視において、強化繊維Ｆの３つの配向方向は、各々、正三角錐１０の稜線１４に平行である。また、正三角形１２の各中線を含む各直線ｒｉｊに対応して定義される比Ｌ２／Ｌ１が、各直線ｒｉｊ同士の間で互いに等しい。凹部２の正三角錐１０と、凸部１の正三角錐１０とは、互いに基準面Ｒに対して面対称な形状を有している。
【００６４】  なお、第２変形例では、凸部１と凹部２の位置関係（並び順）は、特に限定されない。凸部１と凹部２の並び順がいかなるものであっても、各セグメントＳｇの平面要素は対称対のみから構成され、各セグメントＳｇ内の平面要素の対称性（上記［Ｂ３］参照）は維持される。
【００６５】  例えば、図６に示したパターン要素ＰＥ４において、側面Ｓ１７、Ｓ１８、Ｓ２５及びＳ２６を備えた正三角錐１０が凹部２であるとした場合でも、パターン要素ＰＥ４の左側のセグメントＳｇでは、側面Ｓ１７と側面Ｓ２１とが、それらが属するセグメントＳｇの中心軸Ａに対して軸対称の形状を備え、１つの対称対を構成する。同様に、側面Ｓ１８と側面Ｓ２２とが、中心軸Ａに対して軸対称な１つの対称対を構成する。また、パターン要素ＰＥ４の右側のセグメントＳｇでは、側面Ｓ２５と側面Ｓ２９とが、それらが属するセグメントＳｇの中心軸Ａに対して軸対称の形状を備え、１つの対称対を構成する。同様に、側面Ｓ２６と側面Ｓ３０とが、中心軸Ａに対して軸対称な１つの対称対を構成する。このように、第２実施形態のどの凸部１が凹部２に入れ替わったとしても、各セグメントＳｇの平面要素は、対称対のみから構成される。
【００６６】  このため、凸部１と凹部２の並び順によらず、各セグメントＳｇ内での見かけ収縮率の均一性（上記［Ｂ４］参照）が得られる。なお、他の構成（上記［Ｂ１］〜［Ｂ２］、［Ｂ５］〜［Ｂ７］参照）は、第２実施形態と同様である。従って、第２変形例においても、第２実施形態と同様の効果を得ることができる。
【００６７】  なお、第１変形例については、第２実施形態の説明を、その説明中の凸部１を凹部２に置き換えて、本変形例の説明に援用できる。従って、第１変形例においても、第２実施形態と同様の効果を得ることができる。
【００６８】＜第３実施形態＞
第３実施形態にかかるパネル材ＰＭについて、図１０乃至図１２を参照して説明する。なお、第３実施形態では、第２実施形態と異なる構成について説明することとし、既に説明した構成と同様の機能を有する構成については、同様の符号を付して説明を省略する。
【００６９】  本実施形態では、第２実施形態と同様に、正三角形１２の各中線を含む各直線ｒｉｊ（ｉは１以上３以下の自然数、ｊは整数）に対応して定義される比Ｌ２／Ｌ１が、各直線ｒｉｊ同士の間で互いに等しい。ここで、Ｌ１は、直線ｒｉｊを含むＺ方向に平行な平面と表面Ｅとの交線のうち、凹凸パターンＧのＸ１、Ｘ２またはＸ３方向の１周期分に対応する部分ｗ２の長さであり、実質的に部分ｗ２の表面Ｅ近傍を部分ｗ２に沿って延びる強化繊維Ｆの実長に等しい。Ｌ２は、当該部分ｗ２のＺ方向視における見かけ上の長さであり、パターン要素ＰＥｎの辺ｘの長さに等しく、また、実質的に部分ｗ２の表面Ｅ近傍を部分ｗ２に沿って延びる強化繊維Ｆの見かけ長さに等しい。ただし、第２実施形態と異なり、本実施形態の正三角錐１０は、互いに高さが異なる３種類の正三角錐１０から構成される。
【００７０】  比Ｌ２／Ｌ１が各直線ｒｉｊ同士の間で互いに等しい例を、図１０乃至図１２に示す。これらの図面において同一のアルファベットを付した正三角錐１０同士は、互いに同じ高さ（すなわち、正三角錐１０の頂点から基準面Ｒ上の底面１１までのＺ方向距離）を有している。なお、符号ａを付した正三角錐１０の高さと、符号ｂを付した正三角錐１０の高さと、符号ｃを付した正三角錐１０の高さとの関係は、特に限定されず、任意に設定できる。
【００７１】［Ｂ１］パターン要素ＰＥｎの形状
本実施形態におけるパターン要素ＰＥ７〜ＰＥ９の形状は、第２実施形態のパターン要素ＰＥ４〜ＰＥ６と同様に、強化繊維Ｆの配向方向に平行な辺ｘと、配向直交方向に平行な辺ｙとからなる矩形状である。
【００７２】［Ｂ２］パターン要素ＰＥｎの大きさ
パターン要素ＰＥ７〜ＰＥ９の大きさは、３つの配向方向（Ｘ１、Ｘ２及びＸ３方向）に共通である。図１０及び図１１に示すように、辺ｘの長さは正三角形１２の一辺の長さ３つ分に相当し、辺ｙの長さは正三角形１２の高さ６つ分に相当する。
【００７３】［Ｂ３］各セグメントＳｇ内での平面要素の対称性
図１１に示すように、本実施形態においても、各セグメントＳｇの平面要素は、対称対のみから構成される。例えば、パターン要素ＰＥ７の最左側のセグメントＳｇでは、側面Ｓｋと側面Ｓｋ＋１２（ｋは３３以上４４以下の自然数）とが面対称の形状を備え、それぞれ対称対を構成している。
【００７４】  なお、各セグメントＳｇ内での見かけ収縮率の均一性、各パターン要素ＰＥｎ内での見かけ収縮率の均一性、各配向方向ごとの見かけ収縮率の均一性、及び、強化繊維Ｆの見かけ収縮率の等方性にかかる構成については、第２実施形態の［Ｂ４］〜［Ｂ７］にて説明した構成と同様であるため、それらの説明を省略する。また、第３実施形態の作用効果は、第２実施形態の作用効果と同様であるため、その説明を省略する。
【００７５】  ＜変形例＞
第３実施形態では、表面Ｅに、基準面Ｒに対して上側に凸となる凸部１が複数設けられていたが、図１３に示すように、基準面Ｒに対して下側に凹となる凹部２を複数設けてもよい。この変形例を、第１変形例と称する。また、図１４に示すように、凸部１と凹部２との両方を設けてもよい。この変形例を、第２変形例と称する。
【００７６】  なお、第３実施形態の複数の凸部１と、第１変形例の複数の凹部２との関係は、第２実施形態におけるそれらの関係と同様であるため、その説明を省略する。また、第３実施形態の複数の凸部１と、第２変形例の複数の凸部１及び凹部２との関係は、第２実施形態におけるそれらの関係と同様であるため、その説明を省略する。
【００７７】  ＜他の変形例＞
第１乃至第３実施形態及びそれらの変形例では、強化繊維Ｆが、基準面Ｒに平行な３つの配向方向、具体的には、Ｘ１方向、Ｘ２方向、及びＸ３方向に配向されていたが、強化繊維Ｆの配向方向は、このうちの１つまたは２つであってもよい。
【００７８】  また、第３実施形態及びその変形例にかかる符号ａ、ｂ及びｃの正三角錐１０のいずれか２つは、高さが同じであってもよい。
【００７９】  さらに、第２実施形態及びその変形例にかかる符号ａ及びｂの正三角錐１０のいずれか一方、或いは、第３実施形態及びその変形例にかかる符号ａ、ｂ及びｃの正三角錐１０のいずれか１つまたは２つは、高さがゼロであってもよい。表面Ｅのうち、高さゼロの正三角錐１０に対応する領域には、基準面Ｒのレベルに正三角形状の平面が存在することになる。
【００８０】  また、第２及び第３実施形態及びそれらの変形例にかかる正三角錐１０は、互いに高さが異なる２〜３種類の正三角錐１０から構成されていたが、正三角錐１０の種類の数はこれに限定されない。比Ｌ２／Ｌ１が各直線ｒｉｊ同士の間で互いに等しければ、正三角錐１０は、互いに高さが異なる４種類以上の正三角錐１０から構成されてもよい。
【００８１】＜第４実施形態＞
第４実施形態にかかるパネル材ＰＭについて、図１５乃至図１７を参照して説明する。なお、第４実施形態では、第１実施形態と異なる構成について説明することとし、既に説明した構成と同様の機能を有する構成については、同様の符号を付して説明を省略する。
【００８２】  本実施形態における強化繊維Ｆは、図１５及び図１７に示すように、Ｚ方向視において、予め定められた２つの配向方向、具体的には、０度−１８０度方向、及び９０度−２７０度方向に配向されている。なお、以下の説明において、０度−１８０度方向を「Ｘ４方向」と、９０度−２７０度方向を「Ｘ５方向」と、それぞれ称する。また、Ｚ方向視において、Ｘ４方向と直交する９０度−２７０度方向を「Ｙ４方向」と、Ｘ５方向と直交する０度−１８０度方向を「Ｙ５方向」と、それぞれ称し、これら各配向方向と直交する方向を「ｙ方向」と総称する。
【００８３】  凹凸パターンＧを構成する複数の凸部１は、図１５乃至図１７に示すように、それぞれ基準面Ｒ上に底面をもつ互いに合同な正四角錐２０の形状を有する。正四角錐２０の底面２１は、基準面Ｒ上に、隙間なく、かつ、重なりなく、かつ、各底面２１を構成する正方形２２の各頂点２３がそれぞれ４つの底面２１に頂点２３として共有されるように配置されている。
【００８４】  そして、図１５及び図１７に示すように、強化繊維Ｆの２つの配向方向（Ｘ４方向、Ｘ５方向）は、Ｚ方向視において、各々、正四角錐２０の稜線２４に平行である。なお、正四角錐２０の稜線２４とは、正四角錐２０の側面Ｓ同士の交線である。
【００８５】  凹凸パターンＧは、図１７に示すように、パターン要素ＰＥ１０をＸ４方向及びＹ４方向に、或いは、パターン要素ＰＥ１１をＸ５方向及びＹ５方向に、同じ向きで隙間なく並べたものに相当する。
【００８６】［Ｃ１］パターン要素ＰＥｎの形状
本実施形態におけるパターン要素ＰＥ１０及びＰＥ１１の形状は、第１実施形態のパターン要素ＰＥ１〜ＰＥ３と同様に、強化繊維Ｆの配向方向に平行な辺ｘと、配向直交方向に平行な辺ｙとからなる矩形状である。
【００８７】［Ｃ２］パターン要素ＰＥｎの大きさ
パターン要素ＰＥ１０及びＰＥ１１の大きさは、２つの配向方向（Ｘ４及びＸ５方向）に共通である。図１７に示すように、辺ｘ及び辺ｙの長さは、それぞれ正方形２２の対角線の長さに相当する。
【００８８】［Ｃ３］各セグメントＳｇ内での平面要素の対称性
図１７に示すように、本実施形態においても、各セグメントＳｇの平面要素は、対称対のみから構成されている。例えば、パターン要素ＰＥ１０の左側のセグメントＳｇでは、側面Ｓ５７と側面Ｓ５９とが面対称の形状を備え、１つの対称対を構成している。同様に、側面Ｓ５８と側面Ｓ６０とが、１つの対称対を構成している。
【００８９】［Ｃ４］各パターン要素ＰＥｎ内での強化繊維Ｆの実長の均一性
従って、１つのセグメントＳｇ内における強化繊維Ｆｘの全実長は、強化繊維Ｆｘのｙ方向位置によらず、一定である。また、互いに隣り合うセグメントＳｇの表面Ｅは、それらの間の境界線においてｙ方向に連続であるから、互いに隣り合うセグメントＳｇ同士の間でも、強化繊維Ｆｘの全実長は互いに等しい。すなわち、１つのパターン要素ＰＥｎにおいて、辺ｙ同士の間にわたって延びる強化繊維Ｆｘの実長は、そのパターン要素ＰＥｎ全域において、強化繊維Ｆｘのｙ方向位置によらず、一定である。
【００９０】［Ｃ５］各パターン要素ＰＥｎ内での強化繊維Ｆの見かけ長さの均一性
一方、パターン要素ＰＥｎはいずれも矩形状であるため、１つのパターン要素ＰＥｎにおいて、辺ｙ同士の間にわたって延びる強化繊維Ｆｘの見かけ長さは、強化繊維Ｆｘのｙ方向位置によらず、一定である。
【００９１】［Ｃ６］各配向方向ごとの見かけ収縮率の均一性
従って、各パターン要素ＰＥｎにおいて、辺ｙ同士の間にわたって延びる強化繊維Ｆｘの、実長に対する見かけ長さの比も、強化繊維Ｆｘのｙ方向位置によらず、一定である。このため、凹凸パターンＧ全体においても、Ｘ４方向に配向された強化繊維Ｆの実長に対する、見かけ長さの比（以下、表面Ｅに凹凸パターンＧを形成する際の、強化繊維ＦのＸ４方向の見かけ収縮率とも称する）は、Ｙ４方向位置によらず一定である。これは、Ｘ４方向に配向された強化繊維Ｆが凸部１のどの部分を通るかに関わらず、強化繊維ＦのＸ４方向の見かけ収縮率が一定に保たれることを意味する。
【００９２】  また、凹凸パターンＧ全体において、Ｘ５方向に配向された強化繊維Ｆの実長に対する、見かけ長さの比（以下、表面Ｅに凹凸パターンＧを形成する際の、強化繊維ＦのＸ５方向の見かけ収縮率とも称する）は、Ｙ５方向位置によらず一定である。これは、Ｘ５方向に配向された強化繊維Ｆが凸部１のどの部分を通るかに関わらず、強化繊維ＦのＸ５方向の見かけ収縮率が一定に保たれることを意味する。
【００９３】［Ｃ７］各パターン要素ＰＥｎ間での強化繊維Ｆの実長の共通性
次に、互いに異なる配向方向に配向された強化繊維Ｆ同士の間で、すなわち、各パターン要素ＰＥｎ同士の間で、強化繊維Ｆｘの実長について比較する。パターン要素ＰＥ１０における強化繊維Ｆｘの実長は、例えば、パターン要素ＰＥ１０の平面Ｐと表面Ｅとの交線のうち辺ｘに対応する部分の長さから求まるように、正四角錐２０の稜線２４の２本分である。パターン要素ＰＥ１１における強化繊維Ｆｘの実長も、同様である。すなわち、強化繊維Ｆｘの実長は、各パターン要素ＰＥｎ同士の間で互いに等しい。
【００９４】［Ｃ８］各パターン要素ＰＥｎ間での強化繊維Ｆの見かけ長さの共通性
一方、パターン要素ＰＥ１０及びＰＥ１１の形状及び大きさは、上記の通り、互いに等しいから、強化繊維Ｆｘの見かけ長さも、２つのパターン要素ＰＥｎ同士の間で互いに等しい。
【００９５】［Ｃ９］強化繊維Ｆの見かけ収縮率の等方性
従って、強化繊維Ｆの実長に対する見かけ長さの比は、２つの配向方向に配向された強化繊維Ｆ同士の間で互いに等しい。このため、表面Ｅに凹凸パターンＧを形成する際の強化繊維Ｆの面方向の見かけ収縮率は、等方的である。
【００９６】  本実施形態では、予め定められた２つの配向方向に配向された強化繊維Ｆを含むパネル材ＰＭの表面Ｅに、該表面Ｅに沿った基準面Ｒに対して上側に凸となる凸部１が複数設けられている。凸部１は、それぞれ基準面Ｒ上に底面２１をもつ互いに合同な正四角錐２０の形状を有する。正四角錐２０の底面２１は、基準面Ｒ上に、隙間なく、かつ、重なりなく、かつ、各底面２１を構成する正方形２２の各頂点２３がそれぞれ４つの底面２１に頂点２３として共有されるように配置されている。Ｚ方向視において、強化繊維Ｆの２つの配向方向は、各々、正四角錐２０の稜線２４に平行である。
【００９７】  この構成によれば、上記の通り、強化繊維Ｆの実長に対する見かけ長さの比を、当該強化繊維Ｆが凸部１のどの部分を通るかに関わらず一定にすることができる。これにより、強化繊維Ｆを含むパネル材ＰＭの表面Ｅに凸部１を設ける際に、パネル材ＰＭの端部の位置が不揃いになったり、表面Ｅに皺が生じたりすることを抑制することができる。
【００９８】  また、上記構成によれば、強化繊維Ｆの実長に対する見かけ長さの比が、２つの配向方向に配向された強化繊維Ｆ同士の間で互いに等しくなる。従って、表面Ｅに複数の凸部１からなる凹凸パターンＧを形成する際の強化繊維Ｆの見かけ収縮率が等方的になるため、表面Ｅの皺の発生をより確実に抑制することができる。
【００９９】  さらに、上記構成によれば、凸部１一個あたりの稜線の数が４本であり、３本である上述の実施形態及びその変形例よりも凸部１一個あたりの稜線の数が多い。従って、Ｚ方向視における凸部１の投影面積が同等である場合は、本実施形態の構成を採用することで、稜線の密度（表面Ｅの単位面積当たりの稜線の本数）を増やすことができ、パネル材ＰＭの面剛性を向上させたり、共振周波数を高周波側へシフトさせたりすることができる。
【０１００】  ＜変形例＞
第４実施形態では、表面Ｅに、基準面Ｒに対して上側に凸となる凸部１が複数設けられていたが、図１８に示すように、基準面Ｒに対して下側に凹となる凹部２を複数設けてもよい。この変形例を、第１変形例と称する。また、図１９に示すように、凸部１と凹部２との両方を設けてもよい。この変形例を、第２変形例と称する。
【０１０１】  第１変形例にかかる複数の凹部２、並びに、第２変形例にかかる複数の凸部１及び凹部２は、それぞれ基準面Ｒ上に底面２１をもつ互いに合同な正四角錐２０の形状を有する。正四角錐２０の底面２１は、基準面Ｒ上に、隙間なく、かつ、重なりなく、かつ、各底面２１を構成する正方形２２の各頂点２３がそれぞれ４つの底面２１に頂点２３として共有されるように配置されている。また、Ｚ方向視において、強化繊維Ｆの２つの配向方向は、各々、正四角錐２０の稜線２４に平行である。凹部２の正四角錐２０と、凸部１の正四角錐２０とは、互いに基準面Ｒに対して面対称な形状を有している。
【０１０２】  なお、第２変形例では、凸部１と凹部２の位置関係（並び順）は、特に限定されない。凸部１と凹部２の並び順がいかなるものであっても、各セグメントＳｇの平面要素は対称対のみから構成され、各セグメントＳｇ内の平面要素の対称性（上記［Ｃ３］参照）は維持される。
【０１０３】  例えば、図１７に示したパターン要素ＰＥ１０において、側面Ｓ５７を備えた正四角錐２０が凹部２であるとした場合でも、パターン要素ＰＥ１０の左側のセグメントＳｇでは、側面Ｓ５７と側面Ｓ５９とが、それらが属するセグメントＳｇの中心軸Ａに対して軸対称の形状を備え、１つの対称対を構成する。このように、第４実施形態のどの凸部１が凹部２に入れ替わったとしても、各セグメントＳｇの平面要素は、対称対のみから構成される。
【０１０４】  このため、凸部１と凹部２の並び順によらず、各パターン要素ＰＥｎ内での強化繊維Ｆの実長の均一性（上記［Ｃ４］参照）が維持される。また、他の構成（上記［Ｃ１］〜［Ｃ２］、［Ｃ５］〜［Ｃ９］参照）は、第４実施形態と同様である。従って、第２変形例においても、第４実施形態と同様の効果を得ることができる。
【０１０５】  なお、第１変形例については、第４実施形態の説明を、その説明中の凸部１を凹部２に置き換えて、本変形例の説明に援用できる。従って、第１変形例においても、第４実施形態と同様の効果を得ることができる。
【０１０６】＜第５実施形態＞
第５実施形態にかかるパネル材ＰＭについて、図２０及び図２１を参照して説明する。なお、第５実施形態では、第４実施形態と異なる構成について説明することとし、既に説明した構成と同様の機能を有する構成については、同様の符号を付して説明を省略する。
【０１０７】  本実施形態において、凹凸パターンＧを構成する複数の凸部１は、図２０及び図２１に示すように、それぞれ基準面Ｒ上に底面２１をもつ正四角錐２０の形状を有する。正四角錐２０の底面２１は、基準面Ｒ上に、隙間なく、かつ、重なりなく、かつ、各頂点２３がそれぞれ４つの正方形２２に頂点２３として共有されるように配置された互いに合同な複数の正方形２２である。ただし、正四角錐２０の高さは、均一ではない。
【０１０８】  また、本実施形態では、正方形２２の各対角線を含む各直線ｒｉｊ（ｉは１または２、ｊは整数）に対応して定義される比Ｌ４／Ｌ３が、各直線ｒｉｊ同士の間で互いに等しい。ここで、Ｌ３は、直線ｒｉｊを含むＺ方向に平行な平面と表面Ｅとの交線のうち、凹凸パターンＧのＸ４またはＸ５方向の１周期分に対応する部分ｗ３の長さであり、実質的に部分ｗ３の表面Ｅ近傍を部分ｗ３に沿って延びる強化繊維Ｆの実長に等しい。Ｌ４は、当該部分ｗ３のＺ方向視における見かけ上の長さであり、パターン要素ＰＥｎの辺ｘの長さに等しく、また、実質的に部分ｗ３の表面Ｅ近傍を部分ｗ３に沿って延びる強化繊維Ｆの見かけ長さに等しい。なお、直線ｒｉｊのｉの値は、それぞれ各配向方向に対応しており、ｉの値が同一の直線ｒｉｊは、互いに平行である。また、図２０に示された直線ｒ１１〜ｒ１３，ｒ２１〜ｒ２３は、直線ｒｉｊの一部である。ｊが０以下の場合、及びｊが４以上の場合の直線ｒｉｊは、図示を省略している。
【０１０９】  比Ｌ４／Ｌ３が各直線ｒｉｊ同士の間で互いに等しい例を、図２０及び図２１に示す。これらの図面において同一のアルファベットを付した正四角錐２０同士は、互いに同じ高さ（すなわち、正四角錐２０の頂点から基準面Ｒ上の底面２１までのＺ方向距離）を有している。なお、符号ａを付した正四角錐２０の高さと、符号ｂを付した正四角錐２０の高さとの関係は、特に限定されず、任意に設定できる。
【０１１０】［Ｄ１］パターン要素ＰＥｎの形状
本実施形態におけるパターン要素ＰＥ１２及びＰＥ１３の形状は、第４実施形態のパターン要素ＰＥ１０及びＰＥ１１と同様に、強化繊維Ｆの配向方向に平行な辺ｘと、配向直交方向に平行な辺ｙとからなる矩形状である。
【０１１１】［Ｄ２］パターン要素ＰＥｎの大きさ
パターン要素ＰＥ１２及びＰＥ１３の大きさは、２つの配向方向（Ｘ４及びＸ５方向）に共通である。図２０に示すように、辺ｘ及び辺ｙの長さは、それぞれ正方形２２の対角線２つ分の長さに相当する。
【０１１２】［Ｄ３］各セグメントＳｇ内での平面要素の対称性
図２０に示すように、本実施形態においても、各セグメントＳｇの平面要素は、対称対のみから構成される。例えば、パターン要素ＰＥ１２の最左側のセグメントＳｇでは、側面Ｓ６１と側面Ｓ６３とが面対称の形状を備え、１つの対称対を構成している。同様に、側面Ｓ６２と側面Ｓ６８とが、側面Ｓ６４と側面Ｓ６６とが、及び、側面Ｓ６５と側面Ｓ６７とが、それぞれ対称対を構成している。
【０１１３】［Ｄ４］各セグメントＳｇ内での見かけ収縮率の均一性
従って、１つのセグメントＳｇ内における強化繊維Ｆｘの全実長は、その強化繊維Ｆｘのｙ方向位置によらず、一定である。また、パターン要素ＰＥｎは矩形状であり、各セグメントＳｇも矩形状であるから、１つのセグメントＳｇにおいて、辺ｙ同士の間にわたって延びる強化繊維Ｆｘの見かけ長さも、その強化繊維Ｆｘのｙ方向位置によらず、一定である。従って、各セグメントＳｇにおいて、辺ｙ同士の間にわたって延びる強化繊維Ｆｘの、実長に対する見かけ長さの比も、強化繊維Ｆｘのｙ方向位置によらず、一定である。
【０１１４】［Ｄ５］各パターン要素ＰＥｎ内での見かけ収縮率の均一性
また、各直線ｒｉｊ同士の間で比Ｌ４／Ｌ３が互いに等しいから、各セグメントＳｇ同士の間の各境界線上において、辺ｙ同士の間にわたって延びる強化繊維Ｆｘの、実長に対する見かけ長さの比は、互いに等しい。このため、１つのパターン要素ＰＥｎにおいて、辺ｙ同士の間にわたって延びる強化繊維Ｆｘの、実長に対する見かけ長さの比は、そのパターン要素ＰＥｎ全域において、強化繊維Ｆｘのｙ方向位置によらず、一定である。
【０１１５】［Ｄ６］各配向方向ごとの見かけ収縮率の均一性
従って、凹凸パターンＧ全体においても、強化繊維ＦのＸ４方向の見かけ収縮率、及びＸ５方向の見かけ収縮率は、それぞれＹ４方向及びＹ５方向の位置によらず一定である。これは、強化繊維Ｆが凸部１のどの部分を通るかに関わらず、各配向方向ごとに強化繊維Ｆの見かけ収縮率が一定に保たれることを意味する。
【０１１６】［Ｄ７］強化繊維Ｆの見かけ収縮率の等方性
また、比Ｌ４／Ｌ３は直線ｒ１ｊ，ｒ２ｊ（ｊは整数）間において互いに等しいから、強化繊維Ｆの実長に対する見かけ長さの比は、互いに異なる配向方向に配向された強化繊維Ｆ同士の間で互いに等しい。このため、表面Ｅに凹凸パターンＧを形成する際の強化繊維Ｆの面方向の見かけ収縮率は、等方的である。
【０１１７】  本実施形態では、予め定められた２つの配向方向に配向された強化繊維Ｆを含むパネル材ＰＭの表面Ｅに、該表面Ｅに沿った基準面Ｒに対して上側に凸となる凸部１が複数設けられている。凸部１は、それぞれ基準面Ｒ上に底面２１をもつ正四角錐２０の形状を有する。正四角錐２０の底面２１は、基準面Ｒ上に、隙間なく、かつ、重なりなく、かつ、各頂点２３がそれぞれ４つの正方形２２に頂点２３として共有されるように配置された互いに合同な複数の正方形２２である。Ｚ方向視において、強化繊維Ｆの２つの配向方向は、各々、正四角錐２０の稜線２４に平行である。また、正方形２２の各対角線を含む各直線ｒｉｊに対応して定義される比Ｌ４／Ｌ３が、各直線ｒｉｊ同士の間で互いに等しい。
【０１１８】  この構成によれば、上記の通り、強化繊維Ｆの実長に対する見かけ長さの比を、当該強化繊維Ｆが凸部１のどの部分を通るかに関わらず一定にすることができる。これにより、強化繊維Ｆを含むパネル材ＰＭの表面Ｅに凸部１を設ける際に、パネル材ＰＭの端部の位置が不揃いになったり、表面Ｅに皺が生じたりすることを抑制することができる。
【０１１９】  また、上記構成によれば、強化繊維Ｆの実長に対する見かけ長さの比が、２つの配向方向に配向された強化繊維Ｆ同士の間で互いに等しくなる。従って、表面Ｅに複数の凸部１からなる凹凸パターンＧを形成する際の強化繊維Ｆの見かけ収縮率が等方的になるため、表面Ｅの皺の発生をより確実に抑制することができる。
【０１２０】  ＜変形例＞
第５実施形態では、表面Ｅに、基準面Ｒに対して上側に凸となる凸部１が複数設けられていたが、図２２に示すように、基準面Ｒに対して下側に凹となる凹部２を複数設けてもよい。この変形例を、第１変形例と称する。また、図２３に示すように、凸部１と凹部２との両方を設けてもよい。この変形例を、第２変形例と称する。
【０１２１】  第１変形例にかかる複数の凹部２、並びに、第２変形例にかかる複数の凸部１及び凹部２は、それぞれ基準面Ｒ上に底面２１をもつ正四角錐２０の形状を有する。正四角錐２０の底面２１は、基準面Ｒ上に、隙間なく、かつ、重なりなく、かつ、各頂点２３がそれぞれ４つの正方形２２に頂点２３として共有されるように配置された互いに合同な複数の正方形２２である。Ｚ方向視において、強化繊維Ｆの２つの配向方向は、各々、正四角錐２０の稜線２４に平行である。また、正方形２２の各対角線を含む各直線ｒｉｊに対応して定義される比Ｌ４／Ｌ３が、各直線ｒｉｊ同士の間で互いに等しい。凹部２の正四角錐２０と、凸部１の正四角錐２０とは、互いに基準面Ｒに対して面対称な形状を有している。
【０１２２】  なお、第２変形例では、凸部１と凹部２の位置関係（並び順）は、特に限定されない。凸部１と凹部２の並び順がいかなるものであっても、各セグメントＳｇの平面要素は対称対のみから構成され、各セグメントＳｇ内の平面要素の対称性（上記［Ｄ３］参照）は維持される。
【０１２３】  例えば、図２０に示したパターン要素ＰＥ１２において、側面Ｓ６４及びＳ６５を備えた正四角錐２０が凹部２であるとした場合でも、パターン要素ＰＥ１２の最左側のセグメントＳｇでは、側面Ｓ６４と側面Ｓ６８とが、それらが属するセグメントＳｇの中心軸Ａに対して軸対称の形状を備え、１つの対称対を構成する。同様に、側面Ｓ６５と側面Ｓ６７とが、中心軸Ａに対して軸対称な１つの対称対を構成する。このように、第５実施形態のどの凸部１が凹部２に入れ替わったとしても、各セグメントＳｇの平面要素は、対称対のみから構成される。
【０１２４】  このため、凸部１と凹部２の並び順によらず、各セグメントＳｇ内での見かけ収縮率の均一性（上記［Ｄ４］参照）が得られる。なお、他の構成（上記［Ｄ１］〜［Ｄ２］、［Ｄ５］〜［Ｄ７］参照）は、第５実施形態と同様である。従って、第２変形例においても、第５実施形態と同様の効果を得ることができる。
【０１２５】  なお、第１変形例については、第５実施形態の説明を、その説明中の凸部１を凹部２に置き換えて、本変形例の説明に援用できる。従って、第１変形例においても、第５実施形態と同様の効果を得ることができる。
【０１２６】＜第６実施形態＞
第６実施形態にかかるパネル材ＰＭについて、図２４及び図２５を参照して説明する。なお、第６実施形態では、第５実施形態と異なる構成について説明することとし、既に説明した構成と同様の機能を有する構成については、同様の符号を付して説明を省略する。
【０１２７】  本実施形態では、第５実施形態と同様に、正方形２２の各対角線を含む各直線ｒｉｊ（ｉは１または２、ｊは整数）に対応して定義される比Ｌ４／Ｌ３が、各直線ｒｉｊ同士の間で互いに等しい。ここで、Ｌ３は、直線ｒｉｊを含むＺ方向に平行な平面と表面Ｅとの交線のうち、凹凸パターンＧのＸ４またはＸ５方向の１周期分に対応する部分ｗ４の長さであり、実質的に部分ｗ４の表面Ｅ近傍を部分ｗ４に沿って延びる強化繊維Ｆの実長に等しい。Ｌ４は、当該部分ｗ４のＺ方向視における見かけ上の長さであり、パターン要素ＰＥｎの辺ｘの長さに等しく、また、実質的に部分ｗ４の表面Ｅ近傍を部分ｗ４に沿って延びる強化繊維Ｆの見かけ長さに等しい。ただし、第５実施形態と異なり、本実施形態の正四角錐２０は、高さが互いに異なる３種類の正四角錐２０から構成される。
【０１２８】  比Ｌ４／Ｌ３が各直線ｒｉｊ同士の間で互いに等しい例を、図２４及び図２５に示す。これらの図面において同一のアルファベットを付した正四角錐２０同士は、互いに同じ高さ（すなわち、正四角錐２０の頂点から基準面Ｒ上の底面２１までのＺ方向距離）を有している。なお、符号ａを付した正四角錐２０の高さと、符号ｂを付した正四角錐２０の高さと、符号ｃを付した正四角錐２０の高さとの関係は、特に限定されず、任意に設定できる。
【０１２９】［Ｄ１］パターン要素ＰＥｎの形状
本実施形態におけるパターン要素ＰＥ１４及びＰＥ１５の形状は、第５実施形態のパターン要素ＰＥ１２及びＰＥ１３と同様に、強化繊維Ｆの配向方向に平行な辺ｘと、配向直交方向に平行な辺ｙとからなる矩形状である。
【０１３０】［Ｄ２］パターン要素ＰＥｎの大きさ
パターン要素ＰＥ１４及びＰＥ１５の大きさは、２つの配向方向（Ｘ４及びＸ５方向）に共通である。図２４に示すように、辺ｘ及び辺ｙの長さは、それぞれ正方形２２の対角線３つ分の長さに相当する。
【０１３１】［Ｄ３］各セグメントＳｇ内での平面要素の対称性
図２４に示すように、本実施形態においても、各セグメントＳｇの平面要素は、対称対のみから構成されている。例えば、パターン要素ＰＥ１４の最左側のセグメントＳｇでは、側面Ｓ６９と側面Ｓ７１とが面対称の形状を備え、１つの対称対を構成している。同様に、側面Ｓ７０と側面Ｓ８０とが、側面Ｓ７２と側面Ｓ７４とが、側面Ｓ７３と側面Ｓ７５とが、側面Ｓ７６と側面Ｓ７８とが、及び、側面Ｓ７７と側面Ｓ７９とが、それぞれ対称対を構成している。
【０１３２】  なお、各セグメントＳｇ内での見かけ収縮率の均一性、各パターン要素ＰＥｎ内での見かけ収縮率の均一性、各配向方向ごとの見かけ収縮率の均一性、及び、強化繊維Ｆの見かけ収縮率の等方性にかかる構成については、第５実施形態の［Ｄ４］〜［Ｄ７］にて説明した構成と同様であるため、それらの説明を省略する。また、第６実施形態の作用効果は、第５実施形態の作用効果と同様であるため、その説明を省略する。
【０１３３】  ＜変形例＞
第６実施形態では、表面Ｅに、基準面Ｒに対して上側に凸となる凸部１が複数設けられていたが、図２６に示すように、基準面Ｒに対して下側に凹となる凹部２を複数設けてもよい。この変形例を、第１変形例と称する。また、図２７に示すように、凸部１と凹部２との両方を設けてもよい。この変形例を、第２変形例と称する。
【０１３４】  なお、第６実施形態の複数の凸部１と、第１変形例の複数の凹部２との関係は、第５実施形態におけるそれらの関係と同様であるため、その説明を省略する。また、第６実施形態の複数の凸部１と、第２変形例の複数の凸部１及び凹部２との関係は、第５実施形態におけるそれらの関係と同様であるため、その説明を省略する。
【０１３５】＜第７実施形態＞
第７実施形態にかかるパネル材ＰＭについて、図２８乃至図３０を参照して説明する。なお、第７実施形態では、第４実施形態と異なる構成について説明することとし、既に説明した構成と同様の機能を有する構成については、同様の符号を付して説明を省略する。
【０１３６】  本実施形態において、凹凸パターンＧを構成する複数の凸部１は、図２８及び図３０に示すように、それぞれ基準面Ｒ上に底面２１をもつ互いに合同な正四角錐２０の形状を有する。正四角錐２０の底面２１は、基準面Ｒ上に、隙間なく、かつ、重なりなく、かつ、各底面２１を構成する正方形２２の各頂点２３がそれぞれ２つの底面２１に頂点２３として共有されるとともに１つの底面２１の辺の中点２５に位置するように配置されている。
【０１３７】  凹凸パターンＧは、図３０に示すように、パターン要素ＰＥ１６をＸ４方向及びＹ４方向に、或いは、パターン要素ＰＥ１７をＸ５方向及びＹ５方向に、同じ向きで隙間なく並べたものに相当する。
【０１３８】［Ｅ１］パターン要素ＰＥｎの形状
本実施形態におけるパターン要素ＰＥ１６及びＰＥ１７の形状は、第４実施形態のパターン要素ＰＥ１０及びＰＥ１１と同様に、強化繊維Ｆの配向方向に平行な辺ｘと、配向直交方向に平行な辺ｙとからなる矩形状である。
【０１３９】［Ｅ２］パターン要素ＰＥｎの大きさ
パターン要素ＰＥ１６及びＰＥ１７の大きさは、２つの配向方向（Ｘ４及びＸ５方向）に共通である。図３０に示すように、辺ｘ及び辺ｙの長さは、それぞれ正方形２２の対角線の２本分の長さに相当する。
【０１４０】［Ｅ３］各セグメントＳｇ内での平面要素の対称性
図３０に示すように、本実施形態においても、各セグメントＳｇの平面要素は、対称対のみから構成されている。例えば、パターン要素ＰＥ１６の最左側のセグメントＳｇでは、側面Ｓ８１と側面Ｓ８３とが面対称の形状を備え、１つの対称対を構成している。同様に、側面Ｓ８２と側面Ｓ８８とが、側面Ｓ８４と側面Ｓ８６とが、及び、側面Ｓ８５と側面Ｓ８７とが、それぞれ対称対を構成している。
【０１４１】［Ｅ７］各パターン要素ＰＥｎ間での強化繊維Ｆの実長の共通性
次に、互いに異なる配向方向に配向された強化繊維Ｆ同士の間で、すなわち、各パターン要素ＰＥｎ同士の間で、強化繊維Ｆｘの実長について比較する。パターン要素ＰＥ１６における強化繊維Ｆｘの実長は、例えば、パターン要素ＰＥ１６の平面Ｐと表面Ｅとの交線のうち辺ｘに対応する部分の長さから求まるように、正四角錐２０の稜線２４の４本分である。パターン要素ＰＥ１７における強化繊維Ｆｘの実長も、同様である。すなわち、強化繊維Ｆｘの実長は、各パターン要素ＰＥｎ同士の間で互いに等しい。
【０１４２】［Ｅ８］各パターン要素ＰＥｎ間での強化繊維Ｆの見かけ長さの共通性
一方、パターン要素ＰＥ１６及びＰＥ１７の形状及び大きさは、上記の通り、互いに等しいから、強化繊維Ｆの見かけ長さも、２つのパターン要素ＰＥｎ同士の間で互いに等しい。
【０１４３】  なお、各パターン要素ＰＥｎ内での強化繊維Ｆの実長の均一性、各パターン要素ＰＥｎ内での強化繊維Ｆの見かけ長さの均一性、各配向方向ごとの見かけ収縮率の均一性、及び、強化繊維Ｆの見かけ収縮率の等方性にかかる構成については、第４実施形態の［Ｃ４］〜［Ｃ６］及び［Ｃ９］にて説明した構成と同様であるため、それらの説明を省略する。
【０１４４】  本実施形態では、予め定められた２つの配向方向に配向された強化繊維Ｆを含むパネル材ＰＭの表面Ｅに、該表面Ｅに沿った基準面Ｒに対して上側に凸となる凸部１が複数設けられている。凸部１は、それぞれ基準面Ｒ上に底面２１をもつ互いに合同な正四角錐２０の形状を有する。正四角錐２０の底面２１は、基準面Ｒ上に、隙間なく、かつ、重なりなく、かつ、各底面２１を構成する正方形２２の各頂点２３がそれぞれ２つの底面２１に頂点２３として共有されるとともに１つの底面２１の辺の中点２５に位置するように配置されている。Ｚ方向視において、強化繊維Ｆの２つの配向方向は、各々、正四角錐２０の稜線２４に平行である。
【０１４５】  この構成によれば、上記の通り、強化繊維Ｆの実長に対する見かけ長さの比を、当該強化繊維Ｆが凸部１のどの部分を通るかに関わらず一定にすることができる。これにより、強化繊維Ｆを含むパネル材ＰＭの表面Ｅに凸部１を設ける際に、パネル材ＰＭの端部の位置が不揃いになったり、表面Ｅに皺が生じたりすることを抑制することができる。
【０１４６】  また、上記構成によれば、強化繊維Ｆの実長に対する見かけ長さの比が、２つの配向方向に配向された強化繊維Ｆ同士の間で互いに等しくなる。従って、表面Ｅに複数の凸部１からなる凹凸パターンＧを形成する際の強化繊維Ｆの見かけ収縮率が等方的になるため、表面Ｅの皺の発生をより確実に抑制することができる。
【０１４７】  ＜変形例＞
第７実施形態では、表面Ｅに、基準面Ｒに対して上側に凸となる凸部１が複数設けられていたが、図３１に示すように、基準面Ｒに対して下側に凹となる凹部２を複数設けてもよい。この変形例を、第１変形例と称する。また、図３２に示すように、凸部１と凹部２との両方を設けてもよい。この変形例を、第２変形例と称する。
【０１４８】  第１変形例にかかる複数の凹部２、並びに、第２変形例にかかる複数の凸部１及び凹部２は、それぞれ基準面Ｒ上に底面２１をもつ互いに合同な正四角錐２０の形状を有する。正四角錐２０の底面２１は、基準面Ｒ上に、隙間なく、かつ、重なりなく、かつ、各底面２１を構成する正方形２２の各頂点２３がそれぞれ２つの底面２１に頂点２３として共有されるとともに１つの底面２１の辺の中点２５に位置するように配置されている。Ｚ方向視において、強化繊維Ｆの２つの配向方向は、各々、正四角錐２０の稜線２４に平行である。凹部２の正四角錐２０と、凸部１の正四角錐２０とは、互いに基準面Ｒに対して面対称な形状を有している。
【０１４９】  なお、第２変形例では、凸部１と凹部２の位置関係（並び順）は、特に限定されない。凸部１と凹部２の並び順がいかなるものであっても、各セグメントＳｇの平面要素は対称対のみから構成され、各セグメントＳｇ内の平面要素の対称性（上記［Ｅ３］参照）は維持される。
【０１５０】  例えば、図３０に示したパターン要素ＰＥ１６において、側面Ｓ８４及びＳ８５を備えた正四角錐２０が凹部２であるとした場合でも、パターン要素ＰＥ１６の最左側のセグメントＳｇでは、側面Ｓ８４と側面Ｓ８６とが、それらが属するセグメントＳｇの中心軸Ａに対して軸対称の形状を備え、１つの対称対を構成する。同様に、側面Ｓ８５と側面Ｓ８７とが、中心軸Ａに対して軸対称な１つの対称対を構成する。このように、第７実施形態のどの凸部１が凹部２に入れ替わったとしても、各セグメントＳｇの平面要素は、対称対のみから構成される。
【０１５１】  このため、凸部１と凹部２の並び順によらず、各パターン要素ＰＥｎ内での強化繊維Ｆの実長の均一性（第４実施形態の［Ｃ４］参照）が維持される。また、他の構成（上記［Ｅ１］〜［Ｅ２］、［Ｅ７］〜［Ｅ８］、［Ｃ５］〜［Ｃ６］及び［Ｃ９］参照）は、第７実施形態と同様である。従って、第２変形例においても、第７実施形態と同様の効果を得ることができる。
【０１５２】  なお、第１変形例については、第７実施形態の説明を、その説明中の凸部１を凹部２に置き換えて、本変形例の説明に援用できる。従って、第１変形例においても、第７実施形態と同様の効果を得ることができる。
【０１５３】＜第８実施形態＞
第８実施形態にかかるパネル材ＰＭについて、図３３及び図３４を参照して説明する。なお、第８実施形態では、第７実施形態と異なる構成について説明することとし、既に説明した構成と同様の機能を有する構成については、同様の符号を付して説明を省略する。
【０１５４】  本実施形態において、凹凸パターンＧを構成する複数の凸部１は、図３３及び図３４に示すように、それぞれ基準面Ｒ上に底面２１をもつ正四角錐２０の形状を有する。正四角錐２０の底面２１は、基準面Ｒ上に、隙間なく、かつ、重なりなく、かつ、各頂点２３がそれぞれ２つの正方形２２に頂点２３として共有されるとともに１つの正方形２２の辺の中点２５に位置するように配置された互いに合同な複数の正方形２２である。ただし、正四角錐２０の高さは、均一ではない。
【０１５５】  また、本実施形態では、正方形２２の各対角線を含む各直線ｒｉｊ（ｉは１または２、ｊは整数）に対応して定義される比Ｌ６／Ｌ５が、各直線ｒｉｊ同士の間で互いに等しい。ここで、Ｌ５は、直線ｒｉｊを含むＺ方向に平行な平面と表面Ｅとの交線のうち、凹凸パターンＧのＸ４またはＸ５方向の１周期分に対応する部分ｗ５の長さであり、実質的に部分ｗ５の表面Ｅ近傍を部分ｗ５に沿って延びる強化繊維Ｆの実長に等しい。Ｌ６は、当該部分ｗ５のＺ方向視における見かけ上の長さであり、パターン要素ＰＥｎの辺ｘの長さに等しく、また、実質的に部分ｗ５の表面Ｅ近傍を部分ｗ５に沿って延びる強化繊維Ｆの見かけ長さに等しい。なお、直線ｒｉｊのｉの値は、それぞれ各配向方向に対応しており、ｉの値が同一の直線ｒｉｊは、互いに平行である。また、図３３に示された直線ｒ１１〜ｒ１３，ｒ２１〜ｒ２３は、直線ｒｉｊの一部である。ｊが０以下の場合、及びｊが４以上の場合の直線ｒｉｊは、図示を省略している。
【０１５６】  比Ｌ６／Ｌ５が各直線ｒｉｊ同士の間で互いに等しい例を、図３３及び図３４に示す。これらの図面において同一のアルファベットを付した正四角錐２０同士は、互いに同じ高さ（すなわち、正四角錐２０の頂点から基準面Ｒ上の底面２１までのＺ方向距離）を有している。なお、符号ａを付した正四角錐２０の高さと、符号ｂを付した正四角錐２０の高さとの関係は、特に限定されず、任意に設定できる。
【０１５７】［Ｆ１］パターン要素ＰＥｎの形状
本実施形態におけるパターン要素ＰＥ１８及びＰＥ１９の形状は、第７実施形態のパターン要素ＰＥ１６及びＰＥ１７と同様に、強化繊維Ｆの配向方向に平行な辺ｘと、配向直交方向に平行な辺ｙとからなる矩形状である。
【０１５８】［Ｆ２］パターン要素ＰＥｎの大きさ
パターン要素ＰＥ１８及びＰＥ１９の大きさは、２つの配向方向（Ｘ４及びＸ５方向）に共通である。図３３に示すように、辺ｘ及び辺ｙの長さは、それぞれ正方形２２の対角線４つ分の長さに相当する。
【０１５９】［Ｆ３］各セグメントＳｇ内での平面要素の対称性
図３３に示すように、本実施形態においても、各セグメントＳｇの平面要素は、対称対のみから構成される。例えば、パターン要素ＰＥ１８の最左側のセグメントＳｇでは、側面Ｓ８９と側面Ｓ９１とが面対称の形状を備え、１つの対称対を構成している。同様に、側面Ｓ９０と側面Ｓ１０４とが、側面Ｓ９２と側面Ｓ１０２とが、側面Ｓ９３と側面Ｓ１０３とが、側面Ｓ９４と側面Ｓ１００とが、側面Ｓ９５と側面Ｓ１０１とが、側面Ｓ９６と側面Ｓ９８とが、及び、側面Ｓ９７と側面Ｓ９９とが、それぞれ対称対を構成している。
【０１６０】［Ｆ４］各セグメントＳｇ内での見かけ収縮率の均一性
従って、１つのセグメントＳｇ内における強化繊維ＦＸの全実長は、その強化繊維Ｆｘのｙ方向位置によらず、一定である。また、パターン要素ＰＥｎは矩形状であり、各セグメントＳｇも矩形状であるから、１つのセグメントＳｇにおいて、辺ｙ同士の間にわたって延びる強化繊維Ｆｘの見かけ長さも、その強化繊維Ｆｘのｙ方向位置によらず、一定である。従って、各セグメントＳｇにおいて、辺ｙ同士の間にわたって延びる強化繊維Ｆｘの、実長に対する見かけ長さの比も、強化繊維Ｆｘのｙ方向位置によらず、一定である。
【０１６１】［Ｆ５］各パターン要素ＰＥｎ内での見かけ収縮率の均一性
また、各直線ｒｉｊ同士の間で比Ｌ６／Ｌ５が互いに等しいから、各セグメントＳｇ同士の間の各境界線上において、辺ｙ同士の間にわたって延びる強化繊維Ｆｘの、実長に対する見かけ長さの比は、互いに等しい。このため、１つのパターン要素ＰＥｎにおいて、辺ｙ同士の間にわたって延びる強化繊維Ｆｘの、実長に対する見かけ長さの比は、そのパターン要素ＰＥｎ全域において、強化繊維Ｆｘのｙ方向位置によらず、一定である。
【０１６２】［Ｆ６］各配向方向ごとの見かけ収縮率の均一性
従って、凹凸パターンＧ全体においても、強化繊維ＦのＸ４方向の見かけ収縮率、及びＸ５方向の見かけ収縮率は、それぞれＹ４方向及びＹ５方向の位置によらず一定である。これは、強化繊維Ｆが凸部１のどの部分を通るかに関わらず、各配向方向ごとに強化繊維Ｆの見かけ収縮率が一定に保たれることを意味する。
【０１６３】［Ｆ７］強化繊維Ｆの見かけ収縮率の等方性
また、比Ｌ６／Ｌ５は直線ｒ１ｊ，ｒ２ｊ（ｊは整数）間において互いに等しいから、強化繊維Ｆの実長に対する見かけ長さの比は、互いに異なる配向方向に配向された強化繊維Ｆ同士の間で互いに等しい。このため、表面Ｅに凹凸パターンＧを形成する際の強化繊維Ｆの面方向の見かけ収縮率は、等方的である。
【０１６４】  本実施形態では、予め定められた２つの配向方向に配向された強化繊維Ｆを含むパネル材ＰＭの表面Ｅに、該表面Ｅに沿った基準面Ｒに対して上側に凸となる凸部１が複数設けられている。凸部１は、それぞれ基準面Ｒ上に底面２１をもつ正四角錐２０の形状を有する。正四角錐２０の底面２１は、基準面Ｒ上に、隙間なく、かつ、重なりなく、かつ、各頂点２３がそれぞれ２つの正方形２２に頂点２３として共有されるとともに１つの正方形２２の辺の中点２５に位置するように配置された互いに合同な複数の正方形２２である。Ｚ方向視において、強化繊維Ｆの２つの配向方向は、各々、正四角錐２０の稜線２４に平行である。また、正方形２２の各対角線を含む各直線ｒｉｊに対応して定義される比Ｌ６／Ｌ５が、各直線ｒｉｊ同士の間で互いに等しい。
【０１６５】  この構成によれば、上記の通り、強化繊維Ｆの実長に対する見かけ長さの比を、当該強化繊維Ｆが凸部１のどの部分を通るかに関わらず一定にすることができる。これにより、強化繊維Ｆを含むパネル材ＰＭの表面Ｅに凸部１を設ける際に、パネル材ＰＭの端部の位置が不揃いになったり、表面Ｅに皺が生じたりすることを抑制することができる。
【０１６６】  また、上記構成によれば、強化繊維Ｆの実長に対する見かけ長さの比が、２つの配向方向に配向された強化繊維Ｆ同士の間で互いに等しくなる。従って、表面Ｅに複数の凸部１からなる凹凸パターンＧを形成する際の強化繊維Ｆの見かけ収縮率が等方的になるため、表面Ｅの皺の発生をより確実に抑制することができる。
【０１６７】  ＜変形例＞
第８実施形態では、表面Ｅに、基準面Ｒに対して上側に凸となる凸部１が複数設けられていたが、図３５に示すように、基準面Ｒに対して下側に凹となる凹部２を複数設けてもよい。この変形例を、第１変形例と称する。また、図３６に示すように、凸部１と凹部２との両方を設けてもよい。この変形例を、第２変形例と称する。
【０１６８】  第１変形例にかかる複数の凹部２、並びに、第２変形例にかかる複数の凸部１及び凹部２は、それぞれ基準面Ｒ上に底面２１をもつ正四角錐２０の形状を有する。正四角錐２０の底面２１は、基準面Ｒ上に、隙間なく、かつ、重なりなく、かつ、各頂点２３がそれぞれ２つの正方形２２に頂点２３として共有されるとともに１つの正方形２２の辺の中点２５に位置するように配置された互いに合同な複数の正方形２２である。Ｚ方向視において、強化繊維Ｆの２つの配向方向は、各々、正四角錐２０の稜線２４に平行である。また、正方形２２の各対角線を含む各直線ｒｉｊに対応して定義される比Ｌ６／Ｌ５が、各直線ｒｉｊ同士の間で互いに等しい。凹部２の正四角錐２０と、凸部１の正四角錐２０とは、互いに基準面Ｒに対して面対称な形状を有している。
【０１６９】  なお、第２変形例では、凸部１と凹部２の位置関係（並び順）は、特に限定されない。凸部１と凹部２の並び順がいかなるものであっても、各セグメントＳｇの平面要素は対称対のみから構成され、各セグメントＳｇ内の平面要素の対称性（上記［Ｆ３］参照）は維持される。
【０１７０】  例えば、図３３に示したパターン要素ＰＥ１８において、側面Ｓ９２及びＳ９３を備えた正四角錐２０が凹部２であるとした場合でも、パターン要素ＰＥ１８の最左側のセグメントＳｇでは、側面Ｓ９２と側面Ｓ１０２とが、それらが属するセグメントＳｇの中心軸Ａに対して軸対称の形状を備え、１つの対称対を構成する。同様に、側面Ｓ９３と側面Ｓ１０３とが、中心軸Ａに対して軸対称な１つの対称対を構成する。このように、第８実施形態のどの凸部１が凹部２に入れ替わったとしても、各セグメントＳｇの平面要素は、対称対のみから構成される。
【０１７１】  このため、凸部１と凹部２の並び順によらず、各セグメントＳｇ内での見かけ収縮率の均一性（上記［Ｆ４］参照）が得られる。なお、他の構成（上記［Ｆ１］〜［Ｆ２］、［Ｆ５］〜［Ｆ７］参照）は、第８実施形態と同様である。従って、第２変形例においても、第８実施形態と同様の効果を得ることができる。
【０１７２】  なお、第１変形例については、第８実施形態の説明を、その説明中の凸部１を凹部２に置き換えて、本変形例の説明に援用できる。従って、第１変形例においても、第８実施形態と同様の効果を得ることができる。
【０１７３】  ＜他の変形例＞
第４乃至第８実施形態及びそれらの変形例では、強化繊維Ｆが、基準面Ｒに平行な２つの配向方向、具体的には、Ｘ４方向及びＸ５方向に配向されていたが、強化繊維Ｆの配向方向は、このうちの一方のみであってもよい。
【０１７４】  また、第６実施形態及びその変形例にかかる、符号ａ、ｂ及び符号ｃの正四角錐２０のいずれか２つは、高さが同じであってもよい。
【０１７５】  さらに、第５及び第８実施形態及びそれらの変形例にかかる、符号ａ及びｂの正四角錐２０のいずれか一方、或いは、第６実施形態及びその変形例にかかる、符号ａ、ｂ及びｃの正四角錐２０のいずれか１つまたは２つは、高さがゼロであってもよい。表面Ｅのうち、高さゼロの正四角錐２０に対応する領域には、基準面Ｒのレベルに正方形２２状の平面が存在することになる。
【０１７６】  また、第５、第６及び第８実施形態及びそれらの変形例にかかる正四角錐２０は、互いに高さが異なる２〜３種類の正四角錐２０から構成されていたが、正四角錐２０の種類の数はこれに限定されない。比Ｌ４／Ｌ３または比Ｌ６／Ｌ５が各直線ｒｉｊ同士の間で互いに等しければ、正四角錐２０は、互いに高さが異なる４種類以上の正四角錐２０から構成されてもよい。
【０１７７】＜第９実施形態＞
第９実施形態にかかるパネル材ＰＭについて、図３７乃至図３９を参照して説明する。なお、第９実施形態では、第１実施形態と異なる構成について説明することとし、既に説明した構成と同様の機能を有する構成については、同様の符号を付して説明を省略する。
【０１７８】  本実施形態における凹凸パターンＧを構成する複数の凸部１は、図３７乃至図３９に示すように、それぞれ基準面Ｒ上に底面をもつ互いに合同な正六角錐３０の形状を有する。正六角錐３０の底面３１は、基準面Ｒ上に、隙間なく、かつ、重なりなく、かつ、各底面３１を構成する正六角形３２の各頂点３３がそれぞれ３つの底面３１に頂点３３として共有されるように配置されている。
【０１７９】  そして、図３７及び図３９に示すように、強化繊維Ｆの３つの配向方向（Ｘ１方向、Ｘ２方向、Ｘ３方向）は、Ｚ方向視において、各々、正六角錐３０の稜線３４に平行である。なお、正六角錐３０の稜線３４とは、正六角錐３０の側面Ｓ同士の交線である。
【０１８０】  凹凸パターンＧは、図３９に示すように、パターン要素ＰＥ２０をＸ１方向及びＹ１方向に、パターン要素ＰＥ２１をＸ２方向及びＹ２方向に、或いは、パターン要素ＰＥ２２をＸ３方向及びＹ３方向に、同じ向きで隙間なく並べたものに相当する。
【０１８１】［Ｇ１］パターン要素ＰＥｎの形状
本実施形態におけるパターン要素ＰＥ２０〜ＰＥ２２の形状は、第１実施形態のパターン要素ＰＥ１〜ＰＥ３と同様に、強化繊維Ｆの配向方向に平行な辺ｘと、配向直交方向に平行な辺ｙとからなる矩形状である。
【０１８２】［Ｇ２］パターン要素ＰＥｎの大きさ
パターン要素ＰＥ２０〜ＰＥ２２の大きさは、３つの配向方向（Ｘ１、Ｘ２及びＸ３方向）に共通である。図３９に示すように、辺ｘの長さは、正六角形３２の一辺の長さ３つ分に相当し、辺ｙの長さは、正六角形３２の幅１つ分（正六角形３２の一辺の長さの√３倍）に相当する。
【０１８３】［Ｇ３］各セグメントＳｇ内での平面要素の対称性
図３９に示すように、本実施形態においても、各セグメントＳｇの平面要素は、対称対のみから構成されている。例えば、パターン要素ＰＥ２１の左上側のセグメントＳｇでは、側面Ｓ１０６と側面Ｓ１０９とが面対称の形状を備え、１つの対称対を構成している。同様に、側面Ｓ１０７と側面Ｓ１１０とが、及び、側面Ｓ１０８と側面Ｓ１０５及びＳ１１１とが、それぞれ対称対を構成している。（側面Ｓ１０５及びＳ１１１は、あわせて１つの側面に相当するものとみなす。）
【０１８４】［Ｇ４］各パターン要素ＰＥｎ内での強化繊維Ｆの実長の均一性
従って、１つのセグメントＳｇ内における強化繊維Ｆｘの全実長は、強化繊維Ｆｘのｙ方向位置によらず、一定である。また、互いに隣り合うセグメントＳｇの表面Ｅは、それらの間の境界線においてｙ方向に連続であるから、互いに隣り合うセグメントＳｇ同士の間でも、強化繊維Ｆｘの全実長は互いに等しい。すなわち、１つのパターン要素ＰＥｎにおいて、辺ｙ同士の間にわたって延びる強化繊維Ｆｘの実長は、そのパターン要素ＰＥｎ全域において、強化繊維Ｆｘのｙ方向位置によらず、一定である。
【０１８５】［Ｇ５］各パターン要素ＰＥｎ内での強化繊維Ｆの見かけ長さの均一性
一方、パターン要素ＰＥｎはいずれも矩形状であるため、１つのパターン要素ＰＥｎにおいて、辺ｙ同士の間にわたって延びる強化繊維Ｆｘの見かけ長さは、強化繊維Ｆｘのｙ方向位置によらず、一定である。
【０１８６】［Ｇ６］各配向方向ごとの見かけ収縮率の均一性
従って、各パターン要素ＰＥｎにおいて、辺ｙ同士の間にわたって延びる強化繊維Ｆｘの、実長に対する見かけ長さの比も、強化繊維Ｆｘのｙ方向位置によらず、一定である。このため、凹凸パターンＧ全体においても、強化繊維ＦのＸ１方向の見かけ収縮率、Ｘ２方向の見かけ収縮率、及びＸ３方向の見かけ収縮率は、それぞれＹ１方向、Ｙ２方向、及びＹ３方向の位置によらず一定である。これは、強化繊維Ｆが凸部１のどの部分を通るかに関わらず、各配向方向ごとに強化繊維Ｆの見かけ収縮率が一定に保たれることを意味する。
【０１８７】［Ｇ７］各パターン要素ＰＥｎ間での強化繊維Ｆの実長の共通性
次に、互いに異なる配向方向に配向された強化繊維Ｆ同士の間で、すなわち、各パターン要素ＰＥｎ同士の間で、強化繊維Ｆｘの実長について比較する。パターン要素ＰＥ２１における強化繊維Ｆｘの実長は、例えば、パターン要素ＰＥ２１の平面Ｐと表面Ｅとの交線のうち辺ｘに対応する部分の長さから求まるように、正六角錐３０の稜線３４の２本分と底面３１を構成する正六角形３２の一辺の長さとの合計である。また、パターン要素ＰＥ２０における強化繊維Ｆｘの実長、及び、パターン要素ＰＥ２２における強化繊維Ｆｘの実長も、同様である。すなわち、強化繊維Ｆｘの実長は、各パターン要素ＰＥｎ同士の間で互いに等しい。
【０１８８】［Ｇ８］各パターン要素ＰＥｎ間での強化繊維Ｆの見かけ長さの共通性
一方、パターン要素ＰＥ２０、ＰＥ２１及びＰＥ２２の形状及び大きさは、上記の通り、互いに等しいから、強化繊維Ｆｘの見かけ長さも、各パターン要素ＰＥｎ同士の間で互いに等しい。
【０１８９】［Ｇ９］強化繊維Ｆの見かけ収縮率の等方性
従って、強化繊維Ｆの実長に対する見かけ長さの比は、互いに異なる配向方向に配向された強化繊維Ｆ同士の間で互いに等しい。このため、表面Ｅに凹凸パターンＧを形成する際の強化繊維Ｆの面方向の見かけ収縮率は、等方的である。
【０１９０】  本実施形態では、予め定められた３つの配向方向に配向された強化繊維Ｆを含むパネル材ＰＭの表面Ｅに、該表面Ｅに沿った基準面Ｒに対して上側に凸となる凸部１が複数設けられている。凸部１は、それぞれ基準面Ｒ上に底面３１をもつ互いに合同な正六角錐３０の形状を有する。正六角錐３０の底面３１は、基準面Ｒ上に、隙間なく、かつ、重なりなく、かつ、各底面３１を構成する正六角形３２の各頂点３３がそれぞれ３つの底面３１に頂点３３として共有されるように配置されている。Ｚ方向視において、強化繊維Ｆの３つの配向方向は、各々、正六角錐３０の稜線３４に平行である。
【０１９１】  この構成によれば、上記の通り、強化繊維Ｆの実長に対する見かけ長さの比を、当該強化繊維Ｆが凸部１のどの部分を通るかに関わらず一定にすることができる。これにより、強化繊維Ｆを含むパネル材ＰＭの表面Ｅに凸部１を設ける際に、パネル材ＰＭの端部の位置が不揃いになったり、表面Ｅに皺が生じたりすることを抑制することができる。
【０１９２】  また、上記構成によれば、強化繊維Ｆの実長に対する見かけ長さの比が、３つの配向方向に配向された強化繊維Ｆ同士の間で互いに等しくなる。従って、表面Ｅに複数の凸部１からなる凹凸パターンＧを形成する際の強化繊維Ｆの見かけ収縮率が等方的になるため、表面Ｅの皺の発生をより確実に抑制することができる。
【０１９３】  さらに、上記構成によれば、凸部１一個あたりの稜線の数が６本であり、３本または４本である上述の実施形態及びその変形例よりも凸部１一個あたりの稜線の数が多い。従って、Ｚ方向視における凸部１の投影面積が同等である場合は、本実施形態の構成を採用することで、稜線の密度（表面Ｅの単位面積当たりの稜線の本数）をさらに増やすことができ、パネル材ＰＭの面剛性を向上させたり、共振周波数を高周波側へシフトさせたりすることができる。
【０１９４】  ＜変形例＞
第９実施形態では、表面Ｅに、基準面Ｒに対して上側に凸となる凸部１が複数設けられていたが、図４０に示すように、基準面Ｒに対して下側に凹となる凹部２を複数設けてもよい。この変形例を、第１変形例と称する。また、図４１に示すように、凸部１と凹部２との両方を設けてもよい。この変形例を、第２変形例と称する。
【０１９５】  第１変形例にかかる複数の凹部２、並びに、第２変形例にかかる複数の凸部１及び凹部２は、それぞれ基準面Ｒ上に底面３１をもつ互いに合同な正六角錐３０の形状を有する。正六角錐３０の底面３１は、基準面Ｒ上に、隙間なく、かつ、重なりなく、かつ、各底面３１を構成する正六角形３２の各頂点３３がそれぞれ３つの底面３１に頂点３３として共有されるように配置されている。Ｚ方向視において、強化繊維Ｆの３つの配向方向は、各々、正六角錐３０の稜線３４に平行である。凹部２の正六角錐３０と、凸部１の正六角錐３０とは、互いに基準面Ｒに対して面対称な形状を有している。
【０１９６】  なお、第２変形例では、凸部１と凹部２の位置関係（並び順）は、特に限定されない。凸部１と凹部２の並び順がいかなるものであっても、各セグメントＳｇの平面要素は対称対のみから構成され、各セグメントＳｇ内の平面要素の対称性（上記［Ｇ３］参照）は維持される。
【０１９７】  例えば、図３９に示したパターン要素ＰＥ２１において、側面Ｓ１０７、Ｓ１０８及びＳ１０９を備えた正六角錐３０が凹部２であるとした場合でも、パターン要素ＰＥ２１の左上側のセグメントＳｇでは、側面Ｓ１０７と側面Ｓ１１０とが、それらが属するセグメントＳｇの中心軸Ａに対して軸対称の形状を備え、１つの対称対を構成する。同様に、側面Ｓ１０６と側面Ｓ１０９とが、及び、側面Ｓ１０８と側面Ｓ１０５及びＳ１１１とが、それぞれ中心軸Ａに対して軸対称な対称対を構成する。（側面Ｓ１０５及びＳ１１１は、あわせて１つの側面に相当するものとみなす。）このように、第９実施形態のどの凸部１が凹部２に入れ替わったとしても、各セグメントＳｇの平面要素は、対称対のみから構成される。
【０１９８】  このため、凸部１と凹部２の並び順によらず、各パターン要素ＰＥｎ内での強化繊維Ｆの実長の均一性（上記［Ｇ４］参照）が維持される。また、他の構成（上記［Ｇ１］〜［Ｇ２］、［Ｇ５］〜［Ｇ９］参照）は、第９実施形態と同様である。従って、第２変形例においても、第９実施形態と同様の効果を得ることができる。
【０１９９】  なお、第１変形例については、第９実施形態の説明を、その説明中の凸部１を凹部２に置き換えて、本変形例の説明に援用できる。従って、第１変形例においても、第９実施形態と同様の効果を得ることができる。
【０２００】＜第１０実施形態＞
第１０実施形態にかかるパネル材ＰＭについて、図４２乃至図４４を参照して説明する。なお、第１０実施形態では、第９実施形態と異なる構成について説明することとし、既に説明した構成と同様の機能を有する構成については、同様の符号を付して説明を省略する。
【０２０１】  本実施形態において、凹凸パターンＧを構成する複数の凸部１は、図４２乃至図４４に示すように、それぞれ基準面Ｒ上に底面３１をもつ正六角錐３０の形状を有する。正六角錐３０の底面３１は、基準面Ｒ上に、隙間なく、かつ、重なりなく、かつ、各頂点３３がそれぞれ３つの正六角形３２に頂点３３として共有されるように配置された互いに合同な複数の正六角形３２である。ただし、正六角錐３０の高さは、均一ではない。
【０２０２】  また、本実施形態では、正六角形３２の中心を通る各対角線を含む各直線ｒｉｊ（ｉは１以上３以下の自然数、ｊは整数）に対応して定義される比Ｌ８／Ｌ７が、各直線ｒｉｊ同士の間で互いに等しい。ここで、Ｌ７は、直線ｒｉｊを含むＺ方向に平行な平面と表面Ｅとの交線のうち、凹凸パターンＧのＸ１、Ｘ２またはＸ３方向の１周期分に対応する部分ｗ６の長さであり、実質的に部分ｗ６の表面Ｅ近傍を部分ｗ６に沿って延びる強化繊維Ｆの実長に等しい。Ｌ８は、当該部分ｗ６のＺ方向視における見かけ上の長さであり、パターン要素ＰＥｎの辺ｘの長さに等しく、また、実質的に部分ｗ６の表面Ｅ近傍を部分ｗ６に沿って延びる強化繊維Ｆの見かけ長さに等しい。なお、直線ｒｉｊのｉの値は、それぞれ各配向方向に対応しており、ｉの値が同一の直線ｒｉｊは、互いに平行である。また、図４２に示された直線ｒ１１〜ｒ１３，ｒ２１〜ｒ２３，ｒ３１〜ｒ３３は、直線ｒｉｊの一部である。ｊが０以下の場合、及びｊが４以上の場合の直線ｒｉｊは、図示を省略している。
【０２０３】  比Ｌ８／Ｌ７が各直線ｒｉｊ同士の間で互いに等しい例を、図４２乃至図４４に示す。これらの図面において同一のアルファベットを付した正六角錐３０同士は、互いに同じ高さ（すなわち、正六角錐３０の頂点から基準面Ｒ上の底面３１までのＺ方向距離）を有している。なお、符号ａを付した正六角錐３０の高さと、符号ｂを付した正六角錐３０の高さと、符号ｃを付した正六角錐３０の高さとの関係は、特に限定されず、任意に設定できる。
【０２０４】［Ｈ１］パターン要素ＰＥｎの形状
本実施形態におけるパターン要素ＰＥ２３〜ＰＥ２５の形状は、第９実施形態のパターン要素ＰＥ２０〜ＰＥ２２と同様に、強化繊維Ｆの配向方向に平行な辺ｘと、配向直交方向に平行な辺ｙとからなる矩形状である。
【０２０５】［Ｈ２］パターン要素ＰＥｎの大きさ
パターン要素ＰＥ２３〜ＰＥ２５の大きさは、３つの配向方向（Ｘ１、Ｘ２及びＸ３方向）に共通である。図４２及び図４３に示すように、辺ｘの長さは、正六角形３２の一辺の長さ９つ分に相当し、辺ｙの長さは、正六角形３２の幅３つ分（正六角形３２の一辺の長さの３√３倍）に相当する。
【０２０６】［Ｈ３］各セグメントＳｇ内での平面要素の対称性
図４２及び図４３に示すように、本実施形態においても、各セグメントＳｇの平面要素は、対称対のみから構成されている。例えば、パターン要素ＰＥ２３の最左側のセグメントＳｇでは、側面Ｓ１１３と側面Ｓ１１６とが面対称の形状を備え、１つの対称対を構成している。同様に、側面Ｓ１１４と側面Ｓ１２９とが、側面Ｓ１１５と側面Ｓ１１２及びＳ１３０とが、側面Ｓ１１７と側面Ｓ１２０とが、側面Ｓ１１８と側面Ｓ１２１とが、側面Ｓ１１９と側面Ｓ１２２とが、側面Ｓ１２３と側面Ｓ１２６とが、側面Ｓ１２４と側面Ｓ１２７とが、及び、側面Ｓ１２５と側面Ｓ１２８とが、それぞれ対称対を構成している。（側面Ｓ１１２及びＳ１３０は、あわせて１つの側面に相当するものとみなす。）
【０２０７】［Ｈ４］各セグメントＳｇ内での見かけ収縮率の均一性
従って、１つのセグメントＳｇ内における強化繊維Ｆｘの全実長は、その強化繊維Ｆｘのｙ方向位置によらず、一定である。また、パターン要素ＰＥｎは矩形状であり、各セグメントＳｇも矩形状であるから、１つのセグメントＳｇにおいて、辺ｙ同士の間にわたって延びる強化繊維Ｆｘの見かけ長さも、その強化繊維Ｆｘのｙ方向位置によらず、一定である。従って、各セグメントＳｇにおいて、辺ｙ同士の間にわたって延びる強化繊維Ｆｘの、実長に対する見かけ長さの比も、強化繊維Ｆｘのｙ方向位置によらず、一定である。
【０２０８】［Ｈ５］各パターン要素ＰＥｎ内での見かけ収縮率の均一性
また、各直線ｒｉｊ同士の間で比Ｌ８／Ｌ７が互いに等しいから、各セグメントＳｇ同士の間の各境界線上において、辺ｙ同士の間にわたって延びる強化繊維Ｆｘの、実長に対する見かけ長さの比は、互いに等しい。このため、１つのパターン要素ＰＥｎにおいて、辺ｙ同士の間にわたって延びる強化繊維Ｆｘの、実長に対する見かけ長さの比は、そのパターン要素ＰＥｎ全域において、強化繊維Ｆｘのｙ方向位置によらず、一定である。
【０２０９】［Ｈ６］各配向方向ごとの見かけ収縮率の均一性
従って、凹凸パターンＧ全体においても、強化繊維ＦのＸ１方向の見かけ収縮率、Ｘ２方向の見かけ収縮率、及びＸ３方向の見かけ収縮率は、それぞれＹ１方向、Ｙ２方向、及びＹ３方向の位置によらず一定である。これは、強化繊維Ｆが凸部１のどの部分を通るかに関わらず、各配向方向ごとに強化繊維Ｆの見かけ収縮率が一定に保たれることを意味する。
【０２１０】［Ｈ７］強化繊維Ｆの見かけ収縮率の等方性
また、比Ｌ８／Ｌ７は直線ｒ１ｊ，ｒ２ｊ，ｒ３ｊ（ｊは整数）間において互いに等しいから、強化繊維Ｆの実長に対する見かけ長さの比は、互いに異なる配向方向に配向された強化繊維Ｆ同士の間で互いに等しい。このため、表面Ｅに凹凸パターンＧを形成する際の強化繊維Ｆの面方向の見かけ収縮率は、等方的である。
【０２１１】  本実施形態では、予め定められた３つの配向方向に配向された強化繊維Ｆを含むパネル材ＰＭの表面Ｅに、該表面Ｅに沿った基準面Ｒに対して上側に凸となる凸部１が複数設けられている。凸部１は、それぞれ基準面Ｒ上に底面３１をもつ正六角錐３０の形状を有する。正六角錐３０の底面３１は、基準面Ｒ上に、隙間なく、かつ、重なりなく、かつ、各頂点３３がそれぞれ３つの正六角形３２に頂点３３として共有されるように配置された互いに合同な複数の正六角形３２である。Ｚ方向視において、強化繊維Ｆの３つの配向方向は、各々、正六角錐３０の稜線３４に平行である。また、正六角形３２の中心を通る各対角線を含む直線ｒｉｊに対応して定義される比Ｌ８／Ｌ７が、各直線ｒｉｊ同士の間で互いに等しい。
【０２１２】  この構成によれば、上記の通り、強化繊維Ｆの実長に対する見かけ長さの比を、当該強化繊維Ｆが凸部１のどの部分を通るかに関わらず一定にすることができる。これにより、強化繊維Ｆを含むパネル材ＰＭの表面Ｅに凸部１を設ける際に、パネル材ＰＭの端部の位置が不揃いになったり、表面Ｅに皺が生じたりすることを抑制することができる。
【０２１３】  また、上記構成によれば、強化繊維Ｆの実長に対する見かけ長さの比が、３つの配向方向に配向された強化繊維Ｆ同士の間で互いに等しくなる。従って、表面Ｅに複数の凸部１からなる凹凸パターンＧを形成する際の強化繊維Ｆの見かけ収縮率が等方的になるため、表面Ｅの皺の発生をより確実に抑制することができる。
【０２１４】  ＜変形例＞
第１０実施形態では、表面Ｅに、基準面Ｒに対して上側に凸となる凸部１が複数設けられていたが、図４５に示すように、基準面Ｒに対して下側に凹となる凹部２を複数設けてもよい。この変形例を、第１変形例と称する。また、図４６に示すように、凸部１と凹部２との両方を設けてもよい。この変形例を、第２変形例と称する。
【０２１５】  第１変形例にかかる複数の凹部２、並びに、第２変形例にかかる複数の凸部１及び凹部２は、それぞれ基準面Ｒ上に底面３１をもつ正六角錐３０の形状を有する。正六角錐３０の底面３１は、基準面Ｒ上に、隙間なく、かつ、重なりなく、かつ、各頂点３３がそれぞれ３つの正六角形３２に頂点３３として共有されるように配置された互いに合同な複数の正六角形３２である。Ｚ方向視において、強化繊維Ｆの３つの配向方向は、各々、正六角錐３０の稜線３４に平行である。また、正六角形３２の中心を通る各対角線を含む各直線ｒｉｊに対応して定義される比Ｌ８／Ｌ７が、各直線ｒｉｊ同士の間で互いに等しい。凹部２の正六角錐３０と、凸部１の正六角錐３０とは、互いに基準面Ｒに対して面対称な形状を有している。
【０２１６】  なお、第２変形例では、凸部１と凹部２の位置関係（並び順）は、特に限定されない。凸部１と凹部２の並び順がいかなるものであっても、各セグメントＳｇの平面要素は対称対のみから構成され、各セグメントＳｇ内の平面要素の対称性（上記［Ｈ３］参照）は維持される。
【０２１７】  例えば、図４６に示したパターン要素ＰＥ２３において、側面Ｓ１１７、Ｓ１１８及びＳ１１９を備えた正六角錐３０が凹部２であるとした場合でも、パターン要素ＰＥ２３の最左側のセグメントＳｇでは、側面Ｓ１１７と側面Ｓ１２０とが、それらが属するセグメントＳｇの中心軸Ａに対して軸対称の形状を備え、１つの対称対を構成する。同様に、側面Ｓ１１８と側面Ｓ１２１とが、及び、側面Ｓ１１９と側面Ｓ１２２とが、それぞれ中心軸Ａに対して軸対称な対称対を構成する。このように、第１０実施形態のどの凸部１が凹部２に入れ替わったとしても、各セグメントＳｇの平面要素は、対称対のみから構成される。
【０２１８】  このため、凸部１と凹部２の並び順によらず、各セグメントＳｇ内での見かけ収縮率の均一性（上記［Ｈ４］参照）が得られる。なお、他の構成（上記［Ｈ１］〜［Ｈ２］、［Ｈ５］〜［Ｈ７］参照）は、第１０実施形態と同様である。従って、第２変形例においても、第１０実施形態と同様の効果を得ることができる。
【０２１９】  なお、第１変形例については、第１０実施形態の説明を、その説明中の凸部１を凹部２に置き換えて、本変形例の説明に援用できる。従って、第１変形例においても、第１０実施形態と同様の効果を得ることができる。
【０２２０】  ＜他の変形例＞
第９及び第１０実施形態及びそれらの変形例では、強化繊維Ｆが、基準面Ｒに平行な３つの配向方向、具体的には、Ｘ１方向、Ｘ２方向、及びＸ３方向に配向されていたが、強化繊維Ｆの配向方向は、このうちの１つまたは２つであってもよい。
【０２２１】  また、第１０実施形態及びその変形例にかかる符号ａ、ｂ及びｃの正六角錐３０のいずれか２つは、高さが同じであってもよい。
【０２２２】  さらに、第１０実施形態及びその変形例にかかる符号ａ、ｂ及びｃの正六角錐３０のいずれか１つまたは２つは、高さがゼロであってもよい。表面Ｅのうち、高さゼロの正六角錐３０に対応する領域には、基準面Ｒのレベルに正六角形状の平面が存在することになる。
【０２２３】  また、第１０実施形態及びそれらの変形例にかかる正六角錐３０は、互いに高さが異なる３種類の正六角錐３０から構成されていたが、正六角錐３０の種類の数はこれに限定されない。比Ｌ８／Ｌ７が各直線ｒｉｊ同士の間で互いに等しければ、正六角錐３０は、互いに高さが異なる２種類または４種類以上の正六角錐３０から構成されてもよい。
【０２２４】＜第１１実施形態＞
第１１実施形態にかかるパネル材ＰＭについて、図４７乃至図４９を参照して説明する。なお、第１１実施形態では、第９実施形態と異なる構成について説明することとし、既に説明した構成と同様の機能を有する構成については、同様の符号を付して説明を省略する。
【０２２５】  本実施形態における凹凸パターンＧを構成する複数の凸部１は、図４７乃至図４９に示すように、それぞれ基準面Ｒ上に底面３１をもつ互いに合同な正六角錐３０の形状を有する。正六角錐３０の底面３１は、基準面Ｒ上に、隣り合う底面３１の互いに近接する辺同士が所定の間隔δをあけて平行になるように配置されている。
【０２２６】  また、基準面Ｒ上において底面３１同士の間に形成される隙間領域４０は、図４９に示すように、複数の合同な正三角形４１を、隙間なく、かつ、重なりなく敷き詰め可能な形状を有している。正三角形４１の一辺の長さは、正六角錐３０の底面３１を構成する正六角形３２の一辺の長さに等しい。また、正三角形４１の高さは、上記所定の間隔δと等しい。正三角形４１の高さは、正三角形４１の一辺の長さの√３／２倍に等しい。
【０２２７】  そして、図４７及び図４９に示すように、強化繊維Ｆの３つの配向方向（Ｘ１方向、Ｘ２方向、Ｘ３方向）は、Ｚ方向視において、各々、正六角錐３０の稜線３４に平行である。
【０２２８】  凹凸パターンＧは、図４９に示すように、パターン要素ＰＥ２６をＸ１方向及びＹ１方向に、パターン要素ＰＥ２７をＸ２方向及びＹ２方向に、或いは、パターン要素ＰＥ２８をＸ３方向及びＹ３方向に、同じ向きで隙間なく並べたものに相当する。
【０２２９】［Ｉ１］パターン要素ＰＥｎの形状
本実施形態におけるパターン要素ＰＥ２６〜ＰＥ２８の形状は、第９実施形態のパターン要素ＰＥ２０〜ＰＥ２２と同様に、強化繊維Ｆの配向方向に平行な辺ｘと、配向直交方向に平行な辺ｙとからなる矩形状である。
【０２３０】［Ｉ２］パターン要素ＰＥｎの大きさ
パターン要素ＰＥ２６〜ＰＥ２８の大きさは、３つの配向方向（Ｘ１、Ｘ２及びＸ３方向）に共通である。図４９に示すように、辺ｘの長さは、正六角形３２の一辺の長さ７つ分に相当し、辺ｙの長さは、正六角形３２の幅７つ分（正六角形３２の一辺の長さの７√３倍）に相当する。
【０２３１】［Ｉ３］各セグメントＳｇ内での平面要素の対称性
図４９に示すように、本実施形態においても、各セグメントＳｇの平面要素は、対称対のみから構成されている。例えば、パターン要素ＰＥ２６の最右側のセグメントＳｇでは、側面Ｓ１３２と側面Ｓ１３５とが面対称の形状を備え、１つの対称対を構成している。同様に、側面Ｓ１３３と側面Ｓ１３６とが、及び、側面Ｓ１３４と側面Ｓ１３１及びＳ１３７とが、それぞれ対称対を構成している。（側面Ｓ１３１及びＳ１３７は、あわせて１つの側面に相当するものとみなす。）
【０２３２】［Ｉ４］各パターン要素ＰＥｎ内での強化繊維Ｆの実長の均一性
従って、１つのセグメントＳｇ内における強化繊維Ｆｘの全実長は、強化繊維Ｆｘのｙ方向位置によらず、一定である。また、互いに隣り合うセグメントＳｇの表面Ｅは、それらの間の境界線においてｙ方向に連続であるから、互いに隣り合うセグメントＳｇ同士の間でも、強化繊維Ｆｘの全実長は互いに等しい。すなわち、１つのパターン要素ＰＥｎにおいて、辺ｙ同士の間にわたって延びる強化繊維Ｆｘの実長は、そのパターン要素ＰＥｎ全域において、強化繊維Ｆｘのｙ方向位置によらず、一定である。
【０２３３】［Ｉ５］各パターン要素ＰＥｎ内での強化繊維Ｆの見かけ長さの均一性
一方、パターン要素ＰＥｎはいずれも矩形状であるため、１つのパターン要素ＰＥｎにおいて、辺ｙ同士の間にわたって延びる強化繊維Ｆｘの見かけ長さは、強化繊維Ｆｘのｙ方向位置によらず、一定である。
【０２３４】［Ｉ６］各配向方向ごとの見かけ収縮率の均一性
従って、各パターン要素ＰＥｎにおいて、辺ｙ同士の間にわたって延びる強化繊維Ｆｘの、実長に対する見かけ長さの比も、強化繊維Ｆｘのｙ方向位置によらず、一定である。このため、凹凸パターンＧ全体においても、強化繊維ＦのＸ１方向の見かけ収縮率、Ｘ２方向の見かけ収縮率、及びＸ３方向の見かけ収縮率は、それぞれＹ１方向、Ｙ２方向、及びＹ３方向の位置によらず一定である。これは、強化繊維Ｆが凸部１のどの部分を通るかに関わらず、各配向方向ごとに強化繊維Ｆの見かけ収縮率が一定に保たれることを意味する。
【０２３５】［Ｉ７］各パターン要素ＰＥｎ間での強化繊維Ｆの実長の共通性
次に、互いに異なる配向方向に配向された強化繊維Ｆ同士の間で、すなわち、各パターン要素ＰＥｎ同士の間で、強化繊維Ｆｘの実長について比較する。パターン要素ＰＥ２６における強化繊維Ｆｘの実長は、例えば、パターン要素ＰＥ２６の平面Ｐと表面Ｅとの交線のうち辺ｘに対応する部分の長さから求まるように、正六角錐３０の稜線３４の２本分と底面３１を構成する正六角形３２の一辺の長さ５つ分との合計である。また、パターン要素ＰＥ２７における強化繊維Ｆｘの実長、及び、パターン要素ＰＥ２８における強化繊維Ｆｘの実長も、同様である。すなわち、強化繊維Ｆｘの実長は、各パターン要素ＰＥｎ同士の間で互いに等しい。
【０２３６】［Ｉ８］各パターン要素ＰＥｎ間での強化繊維Ｆの見かけ長さの共通性
一方、パターン要素ＰＥ２６、ＰＥ２７及びＰＥ２８の形状及び大きさは、上記の通り、互いに等しいから、強化繊維Ｆｘの見かけ長さも、各パターン要素ＰＥｎ同士の間で互いに等しい。
【０２３７】［Ｉ９］強化繊維Ｆの見かけ収縮率の等方性
従って、強化繊維Ｆの実長に対する見かけ長さの比は、互いに異なる配向方向に配向された強化繊維Ｆ同士の間で互いに等しい。このため、表面Ｅに凹凸パターンＧを形成する際の強化繊維Ｆの面方向の見かけ収縮率は、等方的である。
【０２３８】  本実施形態では、予め定められた３つの配向方向に配向された強化繊維Ｆを含むパネル材ＰＭの表面Ｅに、該表面Ｅに沿った基準面Ｒに対して上側に凸となる凸部１が複数設けられている。凸部１は、それぞれ基準面Ｒ上に底面３１をもつ互いに合同な正六角錐３０の形状を有する。正六角錐３０の底面３１は、基準面Ｒ上に、隣り合う底面３１の互いに近接する辺同士が所定の間隔δをあけて平行になるように配置されている。基準面Ｒ上において底面３１同士の間に形成される隙間領域４０は、複数の合同な正三角形４１を、隙間なく、かつ、重なりなく敷き詰め可能な形状を有している。正三角形４１の一辺の長さは、正六角錐３０の底面３１を構成する正六角形３２の一辺の長さに等しい。また、正三角形４１の高さは、上記所定の間隔δと等しい。Ｚ方向視において、強化繊維Ｆの３つの配向方向は、各々、正六角錐３０の稜線３４に平行である。
【０２３９】  この構成によれば、上記の通り、強化繊維Ｆの実長に対する見かけ長さの比を、当該強化繊維Ｆが凸部１のどの部分を通るかに関わらず一定にすることができる。これにより、強化繊維Ｆを含むパネル材ＰＭの表面Ｅに凸部１を設ける際に、パネル材ＰＭの端部の位置が不揃いになったり、表面Ｅに皺が生じたりすることを抑制することができる。
【０２４０】  また、上記構成によれば、強化繊維Ｆの実長に対する見かけ長さの比が、３つの配向方向に配向された強化繊維Ｆ同士の間で互いに等しくなる。従って、表面Ｅに複数の凸部１からなる凹凸パターンＧを形成する際の強化繊維Ｆの見かけ収縮率が等方的になるため、表面Ｅの皺の発生をより確実に抑制することができる。
【０２４１】  ＜変形例＞
第１１実施形態では、表面Ｅに、基準面Ｒに対して上側に凸となる凸部１が複数設けられていたが、図５０に示すように、基準面Ｒに対して下側に凹となる凹部２を複数設けてもよい。この変形例を、第１変形例と称する。また、図５１に示すように、凸部１と凹部２との両方を設けてもよい。この変形例を、第２変形例と称する。
【０２４２】  第１変形例にかかる複数の凹部２、並びに、第２変形例にかかる複数の凸部１及び凹部２は、それぞれ基準面Ｒ上に底面３１をもつ互いに合同な正六角錐３０の形状を有する。正六角錐３０の底面３１は、基準面Ｒ上に、隣り合う底面３１の互いに近接する辺同士が所定の間隔δをあけて平行になるように配置されている。基準面Ｒ上において底面３１同士の間に形成される隙間領域４０は、複数の合同な正三角形４１を、隙間なく、かつ、重なりなく敷き詰め可能な形状を有している。正三角形４１の一辺の長さは、正六角錐３０の底面３１を構成する正六角形３２の一辺の長さに等しい。また、正三角形４１の高さは、上記所定の間隔δと等しい。Ｚ方向視において、強化繊維Ｆの３つの配向方向は、各々、正六角錐３０の稜線３４に平行である。凹部２の正六角錐３０と、凸部１の正六角錐３０とは、互いに基準面Ｒに対して面対称な形状を有している。
【０２４３】  なお、第２変形例では、凸部１と凹部２の位置関係（並び順）は、特に限定されない。凸部１と凹部２の並び順がいかなるものであっても、各セグメントＳｇの平面要素は対称対のみから構成され、各セグメントＳｇ内の平面要素の対称性（上記［Ｉ３］参照）は維持される。
【０２４４】  例えば、図４９に示したパターン要素ＰＥ２６において、側面Ｓ１３３、Ｓ１３４及びＳ１３５を備えた正六角錐３０が凹部２であるとした場合でも、パターン要素ＰＥ２６の最右側のセグメントＳｇでは、側面Ｓ１３３と側面Ｓ１３６とが、それらが属するセグメントＳｇの中心軸Ａに対して軸対称の形状を備え、１つの対称対を構成する。同様に、側面Ｓ１３５と側面Ｓ１３２とが、及び、側面Ｓ１３４と側面Ｓ１３１及びＳ１３７とが、それぞれ中心軸Ａに対して軸対称な対称対を構成する。（側面Ｓ１３１及びＳ１３７は、あわせて１つの側面に相当するものとみなす。）このように、第１１実施形態のどの凸部１が凹部２に入れ替わったとしても、各セグメントＳｇの平面要素は、対称対のみから構成される。
【０２４５】  このため、凸部１と凹部２の並び順によらず、各パターン要素ＰＥｎ内での強化繊維Ｆの実長の均一性（上記［Ｉ４］参照）が維持される。また、他の構成（上記［Ｉ１］〜［Ｉ２］、［Ｉ５］〜［Ｉ９］参照）は、第１１実施形態と同様である。従って、第２変形例においても、第１１実施形態と同様の効果を得ることができる。
【０２４６】  なお、第１変形例については、第１１実施形態の説明を、その説明中の凸部１を凹部２に置き換えて、本変形例の説明に援用できる。従って、第１変形例においても、第１１実施形態と同様の効果を得ることができる。
【０２４７】  なお、第１１実施形態及びその変形例では、強化繊維Ｆが、基準面Ｒに平行な３つの配向方向、具体的には、Ｘ１方向、Ｘ２方向、及びＸ３方向に配向されていたが、強化繊維Ｆの配向方向は、このうちの１つまたは２つであってもよい。
【０２４８】＜第１２実施形態＞
第１２実施形態にかかるパネル材ＰＭは、第１１実施形態（その変形例を含む）にかかるパネル材ＰＭと、隙間領域４０の幅が異なる。具体的には、第１１実施形態においては、隙間領域４０に敷き詰め可能な正三角形４１の一辺の長さが、正六角錐３０の底面３１を構成する正六角形３２の一辺の長さと等しかったところ、本実施形態では、正三角形４１の一辺の長さが、正六角形３２の一辺の長さの１／ｎ（ｎは２以上の整数）に設定されている。以下、第１２実施形態では、第１１実施形態と異なる構成について説明することとし、既に説明した構成と同様の機能を有する構成については、同様の符号を付して説明を省略する。
【０２４９】［Ｊ２］パターン要素ＰＥｎの大きさ
パターン要素ＰＥｎの大きさは、３つの配向方向（Ｘ１、Ｘ２及びＸ３方向）に共通である。本実施形態のパターン要素ＰＥｎの辺ｘの長さは、正六角形３２の一辺の長さのＪ１個分に相当し、辺ｙの長さは、正六角形３２の幅Ｊ２個分（正六角形３２の一辺の長さのＪ２×√３倍）に相当する。ここで、Ｊ１及びＪ２は、それぞれ次の式（１）及び（２）で表せる。
Ｊ１＝３（ｎ＋１）＋１／ｎ      ・・・（１）
Ｊ２＝３（ｎ＋１）＋１／ｎ      ・・・（２）
【０２５０】  例えば、ｎ＝２とした場合、各パターン要素ＰＥ２９〜ＰＥ３１の大きさは、図５２に示すように、辺ｘの長さが正六角形３２の一辺の長さ９．５つ分に、辺ｙの長さが正六角形３２の幅９．５つ分（正六角形３２の一辺の長さの９．５√３倍）に、それぞれ相当する。
【０２５１】［Ｊ３］各セグメントＳｇ内での平面要素の対称性
また、本実施形態においても、各セグメントＳｇの平面要素は、対称対のみから構成される。例えば、ｎ＝２とした場合、図５２に示すように、パターン要素ＰＥ２９の最右側のセグメントＳｇでは、側面Ｓ１３８及びＳ１５０と側面Ｓ１４７とが面対称の形状を備え、１つの対称対を構成している。（側面Ｓ１３８及びＳ１５０は、あわせて１つの側面に相当するものとみなす。）同様に、側面Ｓ１３９と側面Ｓ１４８とが、側面Ｓ１４０と側面Ｓ１４３とが、側面Ｓ１４１と側面Ｓ１４４とが、側面Ｓ１４２と側面Ｓ１４５とが、及び、側面Ｓ１４６と側面Ｓ１４９とが、それぞれ対称対を構成している。
【０２５２】［Ｊ７］各パターン要素ＰＥｎ間での強化繊維Ｆの実長の共通性
さらに、互いに異なる配向方向に配向された強化繊維Ｆ同士の間で、すなわち、各パターン要素ＰＥｎ同士の間で、強化繊維Ｆｘの実長は、互いに等しい。具体的には、強化繊維Ｆｘの実長は、いずれのパターン要素ＰＥｎにおいても、正六角形３２の稜線３４のＪ３本分とその底面３１を構成する正六角形３２の一辺の長さのＪ４つ分との合計である。ここで、Ｊ３及びＪ４は、それぞれ次の式（３）及び（４）で表せる。
Ｊ３＝２ｎ                    ・・・（３）
Ｊ４＝（ｎ＋３）＋１／ｎ          ・・・（４）
【０２５３】  例えば、ｎ＝２とした場合、図５２に示すように、パターン要素ＰＥ２９における強化繊維Ｆｘの実長は、例えば、パターン要素ＰＥ２９の平面Ｐと表面Ｅとの交線のうち辺ｘに対応する部分の長さから求まるように、正六角錐３０の稜線３４の４本分と底面３１を構成する正六角形３２の一辺の長さ５．５つ分との合計である。また、パターン要素ＰＥ３０における強化繊維Ｆｘの実長、及び、パターン要素ＰＥ３１における強化繊維Ｆｘの実長も、同様である。
【０２５４】  なお、パターン要素ＰＥｎの形状、各パターン要素ＰＥｎ内での強化繊維Ｆの実長の均一性、各パターン要素ＰＥｎ内での強化繊維Ｆの見かけ長さの均一性、各配向方向ごとの見かけ収縮率の均一性、各パターン要素ＰＥｎ間での強化繊維Ｆの見かけ長さの共通性、及び、強化繊維Ｆの見かけ収縮率の等方性にかかる構成については、第１１実施形態の［Ｉ１］、［Ｉ４］〜［Ｉ６］、［Ｉ８］及び［Ｉ９］にて説明した構成と同様であるため、それらの説明を省略する。また、第１２実施形態の作用効果は、第１１実施形態の作用効果と同様であるため、その説明を省略する。
【０２５５】＜他の実施形態＞
他の実施形態としては、上記実施形態及びそれらの変形例（以下、実施形態等）にかかる凹凸パターンＧを、パネル材ＰＭの両面に設けたものがある。特に、パネル材ＰＭの両面の互いに対向する位置に凸部１と凹部２とが配されるように、一側の表面Ｅに凹凸パターンＧを形成するとともに、他側の表面Ｅにその反転形状を有する凹凸パターンＧを形成することができる。この場合、凹凸パターンＧを形成した領域の厚さ（互いに対向する位置に設けられた凸部１と凹部２とに挟まれた領域の厚さ）が一定になるため、成形時のマトリックス樹脂の流動を抑えて、表面Ｅの皺の発生をより確実に抑制することができる。
【０２５６】  さらに他の実施形態としては、上記実施形態等のなかから選択される２以上の実施形態等を組み合わせたものがある。具体的には、例えば、第１乃至第３、並びに、第９乃至第１２実施形態等のなかから選択される２以上の実施形態等にかかる凹凸パターンＧを、パネル材ＰＭの１つの表面Ｅに並べて形成したものがある。また、第４乃至第８実施形態等のなかから選択される２以上の実施形態等にかかる凹凸パターンＧを、パネル材ＰＭの１つの表面Ｅに並べて形成したものがある。これら組み合わせにかかる実施形態では、組み合わされた各要素にあたる実施形態等の各効果を得ることができる。
【０２５７】  なお、上記実施形態等における凸部１の高さまたは凹部２の深さ、すなわち、正三角錐１０、正四角錐２０、及び正六角錐３０の高さは、特に限定されず、パネル材ＰＭの用途・仕様に応じて適宜に選択可能である。当該寸法は、少なくともパネル材ＰＭの最も表面側に位置する強化繊維Ｆと表面Ｅとの間に形成される樹脂膜の厚さよりも大きい。一方、当該寸法をパネル材ＰＭ自体の厚さよりも大きく設定することも可能である。
【０２５８】  以上、いくつかの実施形態について説明したが、これらの実施形態は発明の理解を容易にするために記載された単なる例示に過ぎない。発明の技術的範囲は、上記実施形態及びその変形例で開示した具体的な技術事項に限らず、そこから容易に導きうる様々な変形、変更、代替技術なども含むものである。
【産業上の利用可能性】
【０２５９】  パネル材ＰＭは、例えば、フード、フロアパネル、ドアパネル、バンパー、トランクリッド、リアゲート、フェンダパネル、サイドボディパネル、ルーフパネルなど自動車等車両の構成部材として利用することができる。また、パネル材ＰＭは、航空機、船舶、鉄道車両など輸送機、家庭用電気製品、発電設備、生産機械、住宅機材、家具、レジャー用品などの構成部材として利用することができる。
【符号の説明】
【０２６０】  ＰＭ  パネル材
Ｆ  強化繊維
Ｅ  表面
Ｒ  仮想基準面
Ｇ  凹凸パターン
１  凸部
２  凹部
１０  正三角錐
１１  底面
１２  正三角形
１３  頂点
１４  稜線
２０  正四角錐
２１  底面
２２  正方形
２３  頂点
２４  稜線
２５  中点
３０  正六角錐
３１  底面
３２  正六角形
３３  頂点
３４  稜線
δ  間隔
４０  隙間領域
４１  正三角形
Ｘ１〜Ｘ５方向（配向方向）
Ｚ方向（厚さ方向）
ｒｉｊ  直線
ｗ１〜ｗ６  直線を含む厚さ方向に平行な平面と表面との交線のうち、凹凸パターンの配向方向の１周期分に対応する部分
【図１】
2019220160.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
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【図４９】
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【図５０】
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【図５１】
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【図５２】
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【手続補正書】
【提出日】令和2年12月11日(2020.12.11)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２２】
［Ａ２］パターン要素ＰＥｎの大きさ
また、パターン要素ＰＥｎの大きさは、実施形態ごとに統一した。本実施形態のパターン要素ＰＥ１〜ＰＥ３では、辺ｙの長さは正三角形１２の一辺の長さに相当し、辺ｘの長さは正三角形１２の高さ２つ分に相当する。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００５３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００５３】
［Ｂ２］パターン要素ＰＥｎの大きさ
パターン要素ＰＥ４〜ＰＥ６の大きさは、３つの配向方向（Ｘ１、Ｘ２及びＸ３方向）に共通である。図６に示すように、辺ｙの長さは正三角形１２の一辺の長さに相当し、辺ｘの長さは正三角形１２の高さ２つ分に相当する。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００７２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００７２】
［Ｂ２］パターン要素ＰＥｎの大きさ
パターン要素ＰＥ７〜ＰＥ９の大きさは、３つの配向方向（Ｘ１、Ｘ２及びＸ３方向）に共通である。図１０及び図１１に示すように、辺ｙの長さは正三角形１２の一辺の長さ３つ分に相当し、辺ｘの長さは正三角形１２の高さ６つ分に相当する。
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０２１７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０２１７】
例えば、図４３に示したパターン要素ＰＥ２３において、側面Ｓ１１７、Ｓ１１８及びＳ１１９を備えた正六角錐３０が凹部２であるとした場合でも、パターン要素ＰＥ２３の最左側のセグメントＳｇでは、側面Ｓ１１７と側面Ｓ１２０とが、それらが属するセグメントＳｇの中心軸Ａに対して軸対称の形状を備え、１つの対称対を構成する。同様に、側面Ｓ１１８と側面Ｓ１２１とが、及び、側面Ｓ１１９と側面Ｓ１２２とが、それぞれ中心軸Ａに対して軸対称な対称対を構成する。このように、第１０実施形態のどの凸部１が凹部２に入れ替わったとしても、各セグメントＳｇの平面要素は、対称対のみから構成される。
【手続補正５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０２５２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０２５２】
［Ｊ７］各パターン要素ＰＥｎ間での強化繊維Ｆの実長の共通性
さらに、互いに異なる配向方向に配向された強化繊維Ｆ同士の間で、すなわち、各パターン要素ＰＥｎ同士の間で、強化繊維Ｆｘの実長は、互いに等しい。具体的には、強化繊維Ｆｘの実長は、いずれのパターン要素ＰＥｎにおいても、正六角錐３０の稜線３４のＪ３本分とその底面３１を構成する正六角形３２の一辺の長さのＪ４つ分との合計である。ここで、Ｊ３及びＪ４は、それぞれ次の式（３）及び（４）で表せる。
Ｊ３＝２ｎ                      ・・・（３）
Ｊ４＝（ｎ＋３）＋１／ｎ            ・・・（４）
【国際調査報告】
2019220160.tif 000055
2019220160.tif 000056
2019220160.tif 000057