(57)【要約】  本発明は、癌ペプチドワクチン療法に用いる、２種以上の細胞傷害性Ｔ細胞誘導活性を有するＷＴ１タンパク質由来癌抗原ペプチドを含有する凍結乾燥製剤に関する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
ＷＴ１キラーペプチド、ＷＴ１ヘルパーペプチドおよびシクロデキストリンを含む凍結乾燥製剤であって、キラーペプチドとして、
【化１】
2020067453.tif 000042
または
【化２】
2020067453.tif 000043
を含み、
ヘルパーペプチドとして、
ＷＡＰＶＬＤＦＡＰＰＧＡＳＡＹＧＳＬ  （配列番号：１８）
を含む、凍結乾燥製剤。
【請求項２】
キラーペプチドが、
【化３】
2020067453.tif 000044
である、請求項１に記載の凍結乾燥剤。
【請求項３】
キラーペプチド１重量部に対し、ヘルパーペプチドが０．１〜２．０重量部であり、シクロデキストリンが０．２〜５．０重量部である、請求項１または２に記載の凍結乾燥製剤。
【請求項４】
キラーペプチド１重量部に対し、ヘルパーペプチドが０．５〜１．０重量部であり、シクロデキストリンが０．５〜２．０重量部である、請求項１〜３のいずれか一項に記載の凍結乾燥製剤。
【請求項５】
シクロデキストリンが、α−シクロデキストリン（α−ＣＤ）、β−シクロデキストリン（β−ＣＤ）、γ−シクロデキストリン（γ−ＣＤ）、ヒドロキシエチル−β−シクロデキストリン（ＨＥ−β−ＣＤ）、ヒドロキシプロピル−β−シクロデキストリン（ＨＰ−β−ＣＤ）、メチル−β−シクロデキストリン（Ｍ−β−ＣＤ）、スルホブチルエーテル−β−シクロデキストリン（ＳＢＥ−β−ＣＤ）、およびこれらの薬学上許容される塩からなる群から選択される１または２以上である、請求項１〜４のいずれか一項に記載の凍結乾燥製剤。
【請求項６】
シクロデキストリンが、α−シクロデキストリン（α−ＣＤ）、γ−シクロデキストリン（γ−ＣＤ）、ヒドロキシプロピル−β−シクロデキストリン（ＨＰ−β−ＣＤ）、およびこれらの薬学上許容される塩からなる群から選択される１または２以上である、請求項１〜５のいずれか一項に記載の凍結乾燥製剤。
【請求項７】
シクロデキストリンが、ヒドロキシプロピル−β−シクロデキストリン（ＨＰ−β−ＣＤ）、またはこれらの薬学上許容される塩である、請求項１〜６のいずれか一項に記載の凍結乾燥製剤。
【請求項８】
さらにアルギニンまたはメチオニンを含む、請求項１〜７のいずれか一項に記載の凍結乾燥製剤。
【請求項９】
アルギニンまたはメチオニンの量が、ヘルパーペプチド１重量部に対し０．０１〜１．０重量部である、請求項８に記載の凍結乾燥製剤。
【請求項１０】
アルギニンまたはメチオニンの量が、ヘルパーペプチド１重量部に対し０．１〜０．５重量部である、請求項８または９に記載の凍結乾燥製剤。
【請求項１１】
メチオニンとして、Ｌ−メチオニンを含む、請求項８〜１０のいずれか一項に記載の凍結乾燥製剤。
【請求項１２】
さらに有機酸を含有する、請求項１〜１１のいずれか一項に記載の凍結乾燥製剤。
【請求項１３】
有機酸の量が、ヘルパーペプチド１重量部に対し０．０１〜１．０重量部である、請求項１２に記載の凍結乾燥製剤。
【請求項１４】
有機酸の量が、ヘルパーペプチド１重量部に対し０．０５〜０．５重量部である、請求項１２または１３に記載の凍結乾燥製剤。
【請求項１５】
有機酸が酒石酸および／またはコハク酸である、請求項１２〜１４のいずれか一項に記載の凍結乾燥製剤。
【請求項１６】
さらにアジュバントを含有する、請求項１〜１５のいずれか一項に記載の凍結乾燥製剤。
【請求項１７】
アジュバンドの量が、キラーペプチド１重量部に対し１〜５００重量部である、請求項１６に記載の凍結乾燥製剤。
【請求項１８】
アジュバンドの量が、キラーペプチド１重量部に対し５〜１００重量部である、請求項１６または１７に記載の凍結乾燥製剤。
【請求項１９】
アジュバンドが、フロイントアジュバント、モンタナイドおよびＷ／Ｏエマルションの中から選ばれるいずれか一つである、請求項１６〜１８のいずれか一項に記載の凍結乾燥製剤。
【請求項２０】
アジュバントがモンタナイドである、請求項１６〜１９のいずれか一項に記載の凍結乾燥製剤。
【請求項２１】
キラーペプチド５ｍｇあたり、０．５〜２ｍＬの精製水で含有成分を溶解してから凍結乾燥して調製した、請求項１〜２０のいずれか一項に記載の凍結乾燥製剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、癌ペプチドワクチン療法に用いる２種以上の細胞傷害性Ｔ細胞誘導活性を有するＷＴ１タンパク質由来癌抗原ペプチドを含有する凍結乾燥製剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
癌治療は日々進化を遂げており、その中で特に近年注目を浴びているのが癌免疫療法である。癌免疫療法の一つである癌ペプチドワクチン療法は、癌細胞に特有に高発現するタンパク質のペプチド断片（癌抗原ペプチド）を患者に投与し、患者自身の持っている免疫力を高めて癌細胞を攻撃させる癌の治療方法であり、癌細胞に高発現し、正常細胞には発現しないタンパク質を選択することで、癌細胞のみを選択的に殺傷し得ることから、高い有効性と安全性とを有した癌療法として期待されている。【０００３】
一方、癌ペプチドワクチン療法に用いられる癌抗原ペプチドとしては、様々なキラーペプチドやヘルパーペプチドが開発されているが、いずれも現段階では実験的には用いられているものの医薬品としては実用化に至っていないのが現状である（特許文献１、２、３、非特許文献１）。【０００４】
本発明者らはこれまでに、癌ペプチドワクチン療法としてキラーペプチドとヘルパーペプチドを含む癌抗原ペプチドワクチンを見出し、現在医薬品としての開発を進めている（特許文献４、５、６）。これらは、一剤の中に複数の癌抗原ペプチドを含むことで、異なる遺伝子多型のヒト白血球抗原（Human Leukocyte Antigen。以下、「ＨＬＡ」と称する）を持つ対象を一剤でカバーできるなど汎用性が高く、また複数のキラーペプチドと共にヘルパーペプチドを含有することで複数の細胞傷害性Ｔ細胞（Cytotoxic T-cell、以下、「ＣＴＬ」と称する。細胞傷害性Ｔリンパ球 Cytotoxic T-lymphocyteと同義）とヘルパーＴ細胞を同時に誘導可能であり、より強力なＣＴＬ誘導活性が得られる等の利点があった。【０００５】
しかしながら、ペプチド抗原に含まれるアミノ酸残基の種類によっては注射溶液への溶解が困難な場合もあり、ペプチド抗原を複数混合したカクテルワクチンの場合では、さらに多様なアミノ酸から組成された各ペプチド抗原が様々な物性（電荷による溶解特性等）を示すため、１つの注射溶液中に複数種のペプチドを溶解し効率良くそれらに対応するＣＴＬを誘導する最適な製剤を開発することは、困難な場合が多かった。また、ペプチドは、アミノ酸組成によっては溶液中で不安定なものもあり、凍結乾燥製剤とする場合においても溶解により凝集など劣化が生じるリスクが考えられた。上記の複数種のキラーペプチドおよび／またはヘルパーペプチドの混合物から凍結乾燥製剤を調製した場合にも、水を添加して再溶解する際に溶解困難な凝集塊を形成し、またヘルパーペプチドに由来する類縁物質が発生、増加する等の問題があった。したがって、現状の技術では、キラーペプチドとヘルパーペプチドのそれぞれ凍結乾燥製剤を別々のバイアルに準備した上で、投与前にヘルパーペプチドの凍結乾燥製剤を注射用水で溶解するステップと、その溶液の一部を抜き取りキラーペプチドの凍結乾燥製剤に加え溶解するステップを経て、さらにこれに適宜アジュバントを加えて混合する方法を採用し、上記の問題を克服してはいた。しかしながら、この方法では、類縁体の発生を防止する一般的な観点から、あらかじめ溶液として調製しておかず用時調製をする必要がある中で、医療現場において複数ステップを経て投与液を用時調製することは非常に煩雑である等、問題があった。また、あらかじめ複数の凍結乾燥製剤の製造が必要になることや、溶解ステップでのロスを考慮し最初の溶解ステップではペプチドを過剰量充填しておく必要がある等、製造コストの面でも問題があった。さらに２つのペプチドを別々に凍結乾燥後に１つのバイアルに詰め直すことも、無菌状態での操作が必要なことを考慮すれば製造現場では大きな負担となることが予想された。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】国際公開第００／０６６０２号
【特許文献２】国際公開第００／１８７９５号
【特許文献３】国際公開第２００７／０６３９０３号
【特許文献４】国際公開第２０１４／１５７６９２号
【特許文献５】国際公開第２０１０／１２３０６５号
【特許文献６】国際公開第２０１６／０４７７９７号
【非特許文献】
【０００７】
【非特許文献１】Ｂｌｏｏｄ,２０１０；１６６（２）；１７７−１７９．
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、癌ペプチドワクチン療法に用いる２つ以上のペプチドを含む投与液の調製を容易にし、これらペプチドに関し、長期保存中の類縁体の発生・増加を抑えた混合凍結乾燥製剤として製剤化することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記の背景技術でも述べたとおり、癌ペプチドワクチン療法に用いる２つ以上のペプチドを含有する水溶液を凍結乾燥し、一つの凍結乾燥製剤として調製した場合には、水を添加して再溶解した際に凝集塊が形成される、また複数のペプチドの混合凍結乾燥製剤では長期保存中の類縁体の発生・増加する等の問題点を有していた。また、前記混合凍結乾燥製剤を水溶液に溶解させるには長時間を要し、医療現場での負担が大きいと予想された。本発明者らは、この課題を解決するために鋭意検討した結果、シクロデキストリン（ＣＤ）を用いることに着目し、添加剤を種々検討したところ、製造工程における安定性を保ちながらも再溶解時の凝集塊の生成抑制と長期保存中の安定性を両立させ、さらには再溶解時間を短縮した癌ワクチン製剤を見出し、本発明を完成するに至った。特にヒドロキシプロピル−β−シクロデキストリン（ＨＰ−β−ＣＤ）を含む凍結乾燥製剤とすることで、再溶解時に凝集塊がほとんど発生せず、また再溶解時間を大幅に短縮できる凍結乾燥製剤を調製できることを見出した。さらに、適量のメチオニンを添加して凍結乾燥させることで、課題であった長期保存中の類縁物質の発生、増加を抑えることに成功した。【００１０】
すなわち、本発明の要旨は以下のとおりである。【００１１】
［項１］複数種のペプチドおよびシクロデキストリンを含む凍結乾燥製剤。【００１２】
［項２］複数種のペプチドが４種、３種または２種のペプチドを含む、項１に記載の凍結乾燥製剤。【００１３】
［項３］ペプチドが、癌抗原ペプチドである、項１または項２に記載の凍結乾燥製剤。【００１４】
［項４］癌抗原ペプチドが、ＷＴ１タンパク質由来の連続する７〜３０残基のアミノ酸からなる部分ペプチドまたはその改変体からなるキラーペプチドおよび／またはヘルパーペプチドである、項３に記載の凍結乾燥製剤。【００１５】
［項５］部分ペプチドが、キラーペプチドおよびヘルパーペプチドを含む、項４に記載の凍結乾燥製剤。【００１６】
［項６］キラーペプチド１重量部に対し、ヘルパーペプチドが０．１〜２．０重量部であり、シクロデキストリンが０．２〜５．０重量部である、項５に記載の凍結乾燥製剤。【００１７】
［項７］キラーペプチド１重量部に対し、ヘルパーペプチドが０．５〜１．０重量部であり、シクロデキストリンが０．５〜２．０重量部である、項６に記載の凍結乾燥製剤。【００１８】
［項８］キラーペプチドが、ＷＴ１タンパク質のアミノ酸配列において連続する８〜１０残基のアミノ酸からなる部分ペプチドまたはその改変体である項４〜７のいずれか一項に記載の凍結乾燥製剤。【００１９】
［項９］キラーペプチドが、以下のアミノ酸配列：
ＲＭＦＰＮＡＰＹＬ  （配列番号：２）、
ＣＭＴＷＮＱＭＮＬ  （配列番号：３）、
ＣＹＴＷＮＱＭＮＬ  （配列番号：４）、
ＡＬＬＰＡＶＰＳＬ  （配列番号：５）、
ＳＬＧＥＱＱＹＳＶ  （配列番号：６）、
ＲＶＰＧＶＡＰＴＬ  （配列番号：７）、
ＶＬＤＦＡＰＰＧＡ  （配列番号：８）、
Ｃ−ＣＭＴＷＮＱＭＮＬ  （配列番号：９）（式中、ＣとＣの間の結合はジスルフィド結合を表す。）、
Ｃ−ＣＹＴＷＮＱＭＮＬ  （配列番号：１０）（式中、ＣとＣの間の結合はジスルフィド結合を表す。）、
【化１】
2020067453.tif 000002
【化２】
2020067453.tif 000003
および
【化３】
2020067453.tif 000004
から選択されるいずれかのアミノ酸配列を含むペプチド、または配列番号：２〜１０および式（２）乃至（４）から選択されるいずれかのアミノ酸配列中にアミノ酸残基の改変を含有する改変アミノ酸配列を含み且つＣＴＬ誘導活性を有するペプチドである、項８に記載の凍結乾燥製剤。【００２０】
［項１０］キラーペプチドが、
【化４】
2020067453.tif 000005
または
【化５】
2020067453.tif 000006
の化合物である、項９に記載の凍結乾燥製剤。【００２１】
［項１１］ヘルパーペプチドが、ＷＴ１タンパク質のアミノ酸配列において連続する１４〜３０残基のアミノ酸からなる部分ペプチドまたはその改変体である項４〜７のいずれか一項に記載の凍結乾燥製剤。【００２２】
［項１２］ヘルパーペプチドが、以下のアミノ酸配列：
ＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨ  （配列番号：１１）、
ＳＧＱＡＲＭＦＰＮＡＰＹＬＰＳＣＬＥＳ  （配列番号：１２）、
ＲＳＤＥＬＶＲＨＨＮＭＨＱＲＮＭＴＫＬ  （配列番号：１３）、
ＰＧＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨＴＧ  （配列番号：１４）、
ＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫ  （配列番号：１５）、
ＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨ  （配列番号：１６）、
ＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨＴＧ  （配列番号：１７）、
ＷＡＰＶＬＤＦＡＰＰＧＡＳＡＹＧＳＬ  （配列番号：１８）、
ＣＷＡＰＶＬＤＦＡＰＰＧＡＳＡＹＧＳＬ  （配列番号：１９）、
ＷＡＰＶＬＤＦＡＰＰＧＡＳＡＹＧＳＬＣ  （配列番号：２０）、
ＳＧＱＡＲＭＦＰＮＡＰＹＬＰＳＣ  （配列番号：３４）、
ＳＧＱＡＹＭＦＰＮＡＰＹＬＰＳＣ  （配列番号：３５）、
ＳＧＱＡＲＭＦＰＮＡＰＹＬＰＳＣＬＥＳ  （配列番号：３６）、
ＳＧＱＡＹＭＦＰＮＡＰＹＬＰＳＣＬＥＳ  （配列番号：３７）、
ＰＧＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫ  （配列番号：３８）、
ＰＧＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨ  （配列番号：３９）、および
ＰＧＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨＴＧ  （配列番号：４０）、
から選択されるいずれかのアミノ酸配列を含むペプチド、または配列番号：１１〜２０および３４〜４０から選択されるいずれかのアミノ酸配列中にアミノ酸残基の改変を含有する改変アミノ酸配列を含み且つヘルパーＴ細胞誘導活性を有するペプチドである、項１１に記載の凍結乾燥製剤。【００２３】
［項１３］ヘルパーペプチドが、以下のアミノ酸配列：
ＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫ  （配列番号：１５）、
ＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨ  （配列番号：１６）、
ＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨＴＧ  （配列番号：１７）、
ＷＡＰＶＬＤＦＡＰＰＧＡＳＡＹＧＳＬ  （配列番号：１８）、
ＣＷＡＰＶＬＤＦＡＰＰＧＡＳＡＹＧＳＬ  （配列番号：１９）および
ＷＡＰＶＬＤＦＡＰＰＧＡＳＡＹＧＳＬＣ  （配列番号：２０）
から選択されるいずれかのアミノ酸配列からなるペプチドである、項１２に記載の凍結乾燥製剤。【００２４】
［項１４］キラーペプチドとして、
【化６】
2020067453.tif 000007
を含み、且つ
ヘルパーペプチドとして、
ＷＡＰＶＬＤＦＡＰＰＧＡＳＡＹＧＳＬ  （配列番号：１８）、
を含む、項４〜７のいずれか一項に記載の凍結乾燥製剤。【００２５】
［項１５］キラーペプチドとして、
【化７】
2020067453.tif 000008
を含み、且つ
ヘルパーペプチドとして、
ＷＡＰＶＬＤＦＡＰＰＧＡＳＡＹＧＳＬ  （配列番号：１８）、
を含む、項４〜７のいずれか一項に記載の凍結乾燥製剤。【００２６】
［項１６］シクロデキストリンが、α−シクロデキストリン（α−ＣＤ）、β−シクロデキストリン（β−ＣＤ）、γ−シクロデキストリン（γ−ＣＤ）、ヒドロキシエチル−β−シクロデキストリン（ＨＥ−β−ＣＤ）、ヒドロキシプロピル−β−シクロデキストリン（ＨＰ−β−ＣＤ）、メチル−β−シクロデキストリン（Ｍ−β−ＣＤ）、スルホブチルエーテル−β−シクロデキストリン（ＳＢＥ−β−ＣＤ）、およびこれらの薬学上許容される塩からなる群から選択される１または２以上である、項１〜１５のいずれか一項に記載の凍結乾燥製剤。【００２７】
［項１７］シクロデキストリンが、α−シクロデキストリン（α−ＣＤ）、γ−シクロデキストリン（γ−ＣＤ）、ヒドロキシプロピル−β−シクロデキストリン（ＨＰ−β−ＣＤ）、およびこれらの薬学上許容される塩からなる群から選択される１または２以上である、項１６に記載の凍結乾燥製剤。【００２８】
［項１８］シクロデキストリンが、ヒドロキシプロピル−β−シクロデキストリン（ＨＰ−β−ＣＤ）、またはこれらの薬学上許容される塩である、項１７に記載の凍結乾燥製剤。【００２９】
［項１９］キラーペプチドとして、
【化８】
2020067453.tif 000009
を含み、且つ
ヘルパーペプチドとして、
ＷＡＰＶＬＤＦＡＰＰＧＡＳＡＹＧＳＬ  （配列番号：１８）、
を含み、さらに
ヒドロキシプロピル−β−シクロデキストリン（ＨＰ−β−ＣＤ）を含む、項４〜７のいずれか一項に記載の凍結乾燥製剤。【００３０】
［項２０］キラーペプチドとして、
【化９】
2020067453.tif 000010
を含み、且つ
ヘルパーペプチドとして、
ＷＡＰＶＬＤＦＡＰＰＧＡＳＡＹＧＳＬ  （配列番号：１８）、
を含み、さらに
ヒドロキシプロピル−β−シクロデキストリン（ＨＰ−β−ＣＤ）を含む、項４〜７のいずれか一項に記載の凍結乾燥製剤。【００３１】
［項２１］さらにアルギニンまたはメチオニンを含む、項１〜２０のいずれか一項に記載の凍結乾燥製剤。【００３２】
［項２２］アルギニンまたはメチオニンの量が、ヘルパーペプチド１重量部に対し０．０１〜１．０重量部である、項２１に記載の凍結乾燥製剤。【００３３】
［項２３］アルギニンまたはメチオニンの量が、ヘルパーペプチド１重量部に対し０．１〜０．５重量部である、項２２に記載の凍結乾燥製剤。【００３４】
［項２４］メチオニンとして、Ｌ−メチオニンを含む、項２１〜２３のいずれか一項に記載の凍結乾燥製剤。【００３５】
［項２５］さらに有機酸を含有する、項１〜２４のいずれか一項に記載の凍結乾燥製剤。【００３６】
［項２６］有機酸の量が、ヘルパーペプチド１重量部に対し０．０１〜１．０重量部である、項２５に記載の凍結乾燥製剤。【００３７】
［項２７］有機酸の量が、ヘルパーペプチド１重量部に対し０．０５〜０．５重量部である、項２６に記載の凍結乾燥製剤。【００３８】
［項２８］有機酸が酒石酸および／またはコハク酸である、項２５〜２７のいずれか一項に記載の凍結乾燥製剤。【００３９】
［項２９］さらにアジュバントを含有する、項１〜２８のいずれかに記載の凍結乾燥製剤。【００４０】
［項３０］アジュバンドの量が、キラーペプチド１重量部に対し１〜５００重量部である、項２９に記載の凍結乾燥製剤。【００４１】
［項３１］アジュバンドの量が、キラーペプチド１重量部に対し５〜１００重量部である、項２９に記載の凍結乾燥製剤。【００４２】
［項３２］アジュバンドが、フロイントアジュバント、モンタナイドおよびＷ／Ｏエマルションの中から選ばれるいずれか一つである、項２９に記載の凍結乾燥製剤。【００４３】
［項３３］アジュバントがモンタナイドである、項３２に記載の凍結乾燥製剤。【００４４】
［項３４］キラーペプチド５ｍｇあたり、０．５〜２ｍＬの精製水で含有成分を溶解してから凍結乾燥して調製した、項４〜３３のいずれか一項に記載の凍結乾燥製剤。
【発明の効果】
【００４５】
従来、キラーペプチドやヘルパーペプチド等の複数種のペプチド含むペプチドワクチンについては、溶解性の観点から、別々のバイアルに凍結乾燥製剤として製剤化し、使用時にそれぞれを水に溶解させて混合する必要があった。一方、本発明によれば、シクロデキストリンを添加して凍結乾燥させることで、単一のバイアルにおいて一製剤とすることができ、水に溶解する際も何ら困難なく投与液とすることができる。
さらに、適量のメチオニン等を添加して凍結乾燥させることで、ヘルパーペプチドに由来する類縁物質の発生、増加を抑えることができる。
【発明を実施するための形態】
【００４６】
以下、本発明の実施形態について詳細に説明する。
【００４７】
本発明は、２種以上の抗原ペプチドを含有するペプチドワクチン製剤に関する。
【００４８】
本明細書において、「癌抗原ペプチド」とは、抗原提示細胞に提示され、ＣＴＬ誘導活性を導くペプチドとして定義される。「ＷＴ１抗原ペプチド」とは、ＷＴ１タンパク質由来のアミノ酸配列を有し、ＭＨＣクラスＩまたはＭＨＣクラスＩＩに結合し、複合体として細胞表面に提示されることにより、キラーＴ細胞またはヘルパーＴ細胞を誘導するペプチドを意味する。本明細書において、ＭＨＣクラスＩに結合し、キラーＴ細胞を誘導するＷＴ１抗原ペプチドを「ＷＴ１キラーペプチド」、ＭＨＣクラスＩＩに結合し、ヘルパーＴ細胞を誘導するペプチドを「ＷＴ１ヘルパーペプチド」と称する。ＷＴ１タンパク質は、限定はされないが、マウスまたはヒトＷＴ１タンパク質が例示され、好ましくはヒトＷＴ１タンパク質である。ヒトＷＴ１タンパク質は、配列番号：１のアミノ酸配列を有する。
【００４９】
ＷＴ１抗原ペプチドは、そのアミノ酸配列中のアミノ酸残基の一部または全部を修飾した修飾体であってもよい。そのような修飾体は、公知の方法にて修飾することができる。修飾体は、例えば、ペプチドを構成するアミノ酸残基の側鎖中の官能基にエステル化、アルキル化、ハロゲン化、リン酸化、スルホン化、アミド化などを施したものであってもよい。また、ペプチドのＮ末端および／またはＣ末端に、種々の物質を結合させることができる。例えば、アミノ酸、ペプチド、それらのアナログ等を結合させてもよい。ＷＴ１抗原ペプチドにこれらの物質が結合している場合、これらの物質が例えば、生体内酵素により、あるいは細胞内プロセッシングなどの過程により処理され、最終的に当該ＷＴ１抗原ペプチドを生じるものであってもよい。これらの物質は、ペプチドの溶解性を調整するものであってもよく、耐プロテアーゼ作用等その安定性を向上させるものであってもよく、また例えば、所定の組織・器官に特異的にペプチドをデリバリーするようなものであってもよく、あるいはまた抗原提示細胞の取り込み効率を増強させる作用などを有するものであってもよい。これらの物質はまた、ＣＴＬ誘導能を増大させるもの、例えば、当該ＷＴ１抗原ペプチド以外のキラーペプチドまたはヘルパーペプチドであってもよい。
【００５０】
ＷＴ１抗原ペプチドは、炭素−炭素結合、炭素−窒素結合、炭素−硫黄結合などのペプチド結合以外の結合によってアミノ酸残基が結合したものであってもよい。さらにＷＴ１抗原ペプチドは、１またはそれ以上のＤ−アミノ酸を含んでいてもよい。
【００５１】
上記のＷＴ１抗原ペプチドの修飾体は例示であり、当業者であれば容易にそのバリエーションを想定し、製造し、効果を調べ、用いることができる。
【００５２】
本発明における「アミノ酸残基」とは、ペプチドまたはタンパク質分子上で、ペプチドまたはタンパク質を構成しているアミノ酸の一単位に当たる部分を意味する。「アミノ酸残基」としては、天然もしくは非天然のα−アミノ酸残基、β−アミノ酸残基、γ−アミノ酸残基またはδ−アミノ酸残基が挙げられる。具体的には、天然のα−アミノ酸残基、オルニチン残基、ホモセリン残基、ホモシステイン残基、β−アラニン、γ−アミノブタン酸またはδ−アミノペンタン酸などが挙げられる。
【００５３】
本発明における「アミノ酸残基」を略号で表示する場合、次の略号で記述する。
AlaまたはＡ：アラニン残基
ArgまたはＲ：アルギニン残基
AsnまたはＮ：アスパラギン残基
AspまたはＤ：アスパラギン酸残基
CysまたはＣ：システイン残基
GlnまたはＱ：グルタミン残基
GluまたはＥ：グルタミン酸残基
GlyまたはＧ：グリシン残基
HisまたはＨ：ヒスチジン残基
IleまたはＩ：イソロイシン残基
LeuまたはＬ：ロイシン残基
LysまたはＫ：リジン残基
MetまたはＭ：メチオニン残基
PheまたはＦ：フェニルアラニン残基
ProまたはＰ：プロリン残基
SerまたはＳ：セリン残基
ThrまたはＴ：スレオニン残基
TrpまたはＷ：トリプトファン残基
TyrまたはＹ：チロシン残基
ValまたはＶ：バリン残基
Abu：２−アミノ酪酸残基（α−アミノ酪酸残基とも言う）
Orn：オルニチン残基
Cit：シトルリン残基
【００５４】
本発明における「ペプチド」のアミノ酸配列は、常法に従って、Ｎ末端アミノ酸のアミノ酸残基が左側に位置し、Ｃ末端アミノ酸のアミノ酸残基が右側に位置するように記述する。また「ペプチド」において、特に断りの無い限り、Ｎ末端アミノ酸のアミノ酸残基のアミノ基は水素原子と結合し、Ｃ末端アミノ酸のアミノ酸残基のカルボニル基は水酸基と結合している。ペプチドの二価基とは、Ｎ末端アミノ酸のアミノ酸残基のアミノ基およびＣ末端アミノ酸のアミノ酸残基のカルボニル基を介して結合する基を意味する。本発明の化合物において、例えば式（１）〜（３）で表される化合物において、その部分構造にあたるペプチドについても、特に断りの無い限り、Ｎ末端アミノ酸のアミノ酸残基のアミノ基は水素原子と結合し、Ｃ末端アミノ酸のアミノ酸残基のカルボニル基は水酸基と結合している。
【００５５】
ＭＨＣは、ヒトではヒト白血球型抗原（ＨＬＡ）と呼ばれる。ＭＨＣクラスＩ分子に相当するＨＬＡは、ＨＬＡ−Ａ、Ｂ、Ｃｗ、ＦおよびＧなどのサブタイプに分類される。本明細書において「ＭＨＣクラスＩ拘束性」とは、ＭＨＣクラスＩ分子と結合してキラー細胞を誘導する特性を意味する。「ＭＨＣクラスＩ拘束性」として、好ましくは、ＨＬＡ−Ａ拘束性、ＨＬＡ−Ｂ拘束性またはＨＬＡ−Ｃｗ拘束性が挙げられる。
【００５６】
ＨＬＡの各サブタイプについて、多型（対立遺伝子）が知られている。ＨＬＡ−Ａの多型としては、ＨＬＡ−Ａ１、ＨＬＡ−Ａ２、ＨＬＡ−Ａ２４などの２７種以上が挙げられ、ＨＬＡ−Ｂの多型としては、ＨＬＡ−Ｂ７、ＨＬＡ−Ｂ４０、ＨＬＡ−Ｂ４４などの５９種以上が挙げられ、ＨＬＡ−Ｃｗの多型としては、ＨＬＡ−Ｃｗ０３０１、ＨＬＡ−Ｃｗ０４０１、ＨＬＡ−Ｃｗ０６０２などの１０種以上が挙げられる。これら多型の中、好ましくは、ＨＬＡ−Ａ２やＨＬＡ−Ａ２４が挙げられる。
【００５７】
一態様において、ＷＴ１抗原ペプチドは、ＭＨＣクラスＩに結合し、キラーＴ細胞（細胞傷害性Ｔ細胞（ＣＴＬ））を誘導する、ＷＴ１キラーペプチドである。ＷＴ１キラーペプチドは、ＭＨＣクラスＩとの複合体として細胞表面に提示されることにより、ＷＴ１特異的キラーＴ細胞を誘導する。
【００５８】
一態様において、ＷＴ１キラーペプチドは、配列番号：１に記載のヒトのＷＴ１タンパク質のアミノ酸配列において連続する７〜３０残基のアミノ酸からなる部分ペプチドまたはその改変体である。かかるＷＴ１抗原ペプチドとして、これに限定されないが、例えば、以下のアミノ酸配列：
ＲＭＦＰＮＡＰＹＬ  （配列番号：２）、
ＣＭＴＷＮＱＭＮＬ  （配列番号：３）、
ＣＹＴＷＮＱＭＮＬ  （配列番号：４）、
ＡＬＬＰＡＶＰＳＬ  （配列番号：５）、
ＳＬＧＥＱＱＹＳＶ  （配列番号：６）、
ＲＶＰＧＶＡＰＴＬ  （配列番号：７）および
ＶＬＤＦＡＰＰＧＡ  （配列番号：８）
から選択されるいずれかのアミノ酸配列を含むペプチド、並びに配列番号：２〜８から選択されるいずれかのアミノ酸配列中にアミノ酸残基の改変を含有する改変アミノ酸配列を含み且つＣＴＬ誘導活性を有するペプチドが挙げられる。好ましくは、配列番号：２〜８から選択されるいずれかのアミノ酸配列からなるペプチド、および配列番号：２〜８から選択されるいずれかのアミノ酸配列中にアミノ酸残基の改変を含有する改変アミノ酸配列からなり且つＣＴＬ誘導活性を有するペプチドが挙げられる。より好ましくは、配列番号：２〜８から選択されるいずれかのアミノ酸配列からなるペプチドが挙げられる。さらにより好ましくは、配列番号：２〜６および８から選択されるいずれかのアミノ酸配列からなるペプチドが挙げられる。
【００５９】
一態様において、ＷＴ１キラーペプチドは、配列番号：１に記載のヒトのＷＴ１タンパク質のアミノ酸配列において連続する７〜３０残基のアミノ酸からなる部分ペプチドまたはその改変体のＮ末端システイン残基にジスルフィド結合を介してシステイン残基を付加した化合物またはその薬学上許容される塩である。かかるＷＴ１抗原ペプチドとして、これに限定されないが、例えば、以下のアミノ酸配列：
Ｃ−ＣＭＴＷＮＱＭＮＬ  （配列番号：９）（式中、ＣとＣの間の結合はジスルフィド結合を表す。）または
Ｃ−ＣＹＴＷＮＱＭＮＬ  （配列番号：１０）（式中、ＣとＣの間の結合はジスルフィド結合を表す。）
のアミノ酸配列を含むペプチド、並びに配列番号：９または１０のアミノ酸配列中にアミノ酸残基の改変を含有する改変アミノ酸配列を含み且つＣＴＬ誘導活性を有するペプチドが挙げられる。好ましくは、配列番号：９または１０のアミノ酸配列からなるペプチド、および配列番号：９または１０のアミノ酸配列中にアミノ酸残基の改変を含有する改変アミノ酸配列からなり且つＣＴＬ誘導活性を有するペプチドが挙げられる。より好ましくは、配列番号：９または１０のアミノ酸配列からなるペプチドが挙げられる。さらにより好ましくは、配列番号：１０のアミノ酸配列からなるペプチドが挙げられる。
【００６０】
本明細書において「アミノ酸配列を含むペプチド」とは、通常のように、当該アミノ酸配列のＮ末端アミノ酸および／またはＣ末端アミノ酸に更なるアミノ酸が付加されたペプチドを意味する。
【００６１】
本明細書において「アミノ酸配列中にアミノ酸残基の改変を含有する改変アミノ酸配列を含み且つＣＴＬ誘導活性を有するペプチド」は、「改変キラーペプチド」とも呼ばれる。当該改変キラーペプチドは、アミノ酸配列において、１個〜数個、好ましくは１〜３個、さらに好ましくは２個または１個のアミノ酸が、欠失、置換および／または付加されたアミノ酸配列からなり、ＭＨＣクラスＩに結合し、ＣＴＬを誘導するペプチドを意味する。置換されるアミノ酸の好ましい置換位置としては、特にこれに限定されないが、９残基のアミノ酸からなるペプチドの場合、１位（Ｎ末端）、２位、３位および９位等が挙げられる。付加（挿入も包含される）されるアミノ酸の数は好ましくは１または２であり、より好ましくは１である。好ましい付加位置としては、Ｃ末端が挙げられる。欠失されるアミノ酸の数は好ましくは１である。改変において、付加されるアミノ酸または置換されるアミノ酸は、遺伝子によりコードされる２０種類のアミノ酸以外の非天然アミノ酸であってもよい。
【００６２】
ＨＬＡのサブタイプの多型ごとに、ＨＬＡ抗原に結合できるペプチドのアミノ酸配列の規則性（結合モチーフ）が存在することが知られている。例えば、ＨＬＡ−Ａ２４の結合モチーフとして、８〜１１残基のアミノ酸からなるペプチドにおいて、２位のアミノ酸が、Tyr、Phe、MetまたはTrpであり、Ｃ末端のアミノ酸が、Phe、Leu、Ile、TrpまたはMetであることが知られている（J. Immunol., 152, p3913, 1994; J. Immunol., 155, p4307, 1994; Immunogenetics, 41, p178, 1995）。よって、例えば９残基のアミノ酸からなるペプチドの場合、２位がTyr、Phe、MetまたはTrpにより、および／または９位がPhe、Leu、Ile、TrpまたはMetにより、置換することが可能であり、当該置換がなされたペプチドが改変キラーペプチドとして好ましい。同様に、ＨＬＡ−Ａ２の結合モチーフとして、８〜１１残基のアミノ酸からなるペプチドにおいて、２位のアミノ酸が、LeuまたはMetであり、Ｃ末端のアミノ酸が、ValまたはLeuであることが知られていることから、例えば９残基のアミノ酸からなるペプチドの場合、２位がLeuまたはMetにより、および／または９位がValまたはLeuにより、置換することが可能であり、当該置換がなされたペプチドが改変キラーペプチドとして好ましい。
【００６３】
改変キラーペプチドとしては、これに限定されないが、例えば、次のようなペプチドが挙げられる：
ＲＭＦＰＮＡＰＹＬ  （配列番号：２）の改変キラーペプチドである、
ＲＹＦＰＮＡＰＹＬ  （配列番号：２１）（国際公開第０３／１０６６８２号参照）、
ＦＭＦＰＮＡＰＹＬ  （配列番号：２２）、
ＲＬＦＰＮＡＰＹＬ  （配列番号：２３）、
ＲＭＭＰＮＡＰＹＬ  （配列番号：２４）、
ＲＭＦＰＮＡＰＹＶ  （配列番号：２５）および
ＹＭＦＰＮＡＰＹＬ  （配列番号：２６）（国際公開第２００９／０７２６１０号参照）；
ＣＭＴＷＮＱＭＮＬ  （配列番号：３）の改変キラーペプチドである、
ＣＹＴＷＮＱＭＮＬ  （配列番号：４）（国際公開第０２／７９２５３号参照）、
Xaa-Met-Thr-Trp-Asn-Gln-Met-Asn-Leu  （配列番号：２７）、
（本配列中XaaはSerまたはAlaを表す）および
Xaa-Tyr-Thr-Trp-Asn-Gln-Met-Asn-Leu  （配列番号：２８）
（本配列中XaaはSer、Ala、Abu、Arg、Lys、Orn、Cit、Leu、PheまたはAsnを表す）（国際公開２００４／０２６８９７号参照）；
ＡＬＬＰＡＶＰＳＬ  （配列番号：５）の改変キラーペプチドである、
ＡＹＬＰＡＶＰＳＬ  （配列番号：２９）（国際公開第２００３／１０６６８２号参照）；
ＳＬＧＥＱＱＹＳＶ  （配列番号：６）の改変キラーペプチドである、
ＦＬＧＥＱＱＹＳＶ  （配列番号：３０）、
ＳＭＧＥＱＱＹＳＶ  （配列番号：３１）および
ＳＬＭＥＱＱＹＳＶ  （配列番号：３２）（国際公開第２００９／０７２６１０号参照）；並びに
ＲＶＰＧＶＡＰＴＬ  （配列番号：７）の改変キラーペプチドである、
ＲＹＰＧＶＡＰＴＬ  （配列番号：３３）（国際公開第２００３／１０６６８２号参照）。
【００６４】
一態様において、改変キラーペプチドは、
式（１）：
【化１０】
2020067453.tif 000011
［式中、ＸａおよびＹａは、単結合を表し、
癌抗原ペプチドＡは、以下のアミノ酸配列：
ＲＭＦＰＮＡＰＹＬ  （配列番号：２）、
ＡＬＬＰＡＶＰＳＬ  （配列番号：５）、
ＳＬＧＥＱＱＹＳＶ  （配列番号：６）および
ＲＶＰＧＶＡＰＴＬ  （配列番号：７）
の中から選ばれるいずれかのアミノ酸配列からなるペプチドを表し、癌抗原ペプチドＡのＮ末端アミノ酸のアミノ基が式（１）中のＹａと結合し、癌抗原ペプチドＡのＣ末端アミノ酸のカルボニル基が式（１）中の水酸基と結合し、
Ｒ１は、癌抗原ペプチドＣを表し、
癌抗原ペプチドＣは、癌抗原ペプチドＡとは配列が異なり且つ以下のアミノ酸配列：
ＣＭＴＷＮＱＭＮＬ  （配列番号：３）および
ＣＹＴＷＮＱＭＮＬ  （配列番号：４）
の中から選ばれるいずれかのアミノ酸配列からなるペプチドを表し、癌抗原ペプチドＣのシステイン残基のチオエーテル基が式（１）中のチオエーテル基と結合する。］
で表される化合物もしくはその薬学上許容される塩、並びに式（１）の化合物中にアミノ酸残基の改変を含有する改変化合物からなり且つＣＴＬ誘導活性を有する化合物である。
かかる改変キラーペプチドとして、これに限定されないが、例えば、以下の化合物：
式（２）：
【化１１】
2020067453.tif 000012
（式中、ＣとＣの間の結合はジスルフィド結合を表す。）
で表される化合物、または
式（３）：
【化１２】
2020067453.tif 000013
（式中、ＣとＣの間の結合はジスルフィド結合を表す。）
式（４）：
【化１３】
2020067453.tif 000014
（式中、ＣとＣの間の結合はジスルフィド結合を表す。）
で表される化合物、並びに式（１）〜（４）から選択されるいずれかの化合物中にアミノ酸残基の改変を含有する改変化合物からなり且つＣＴＬ誘導活性を有する化合物が挙げられる。好ましくは、式（２）〜（４）から選択されるいずれかの化合物が挙げられる。より好ましくは、式（３）または（４）から選択されるいずれかの化合物が挙げられる。さらにより好ましくは、式（３）で表される化合物が挙げられる。
【００６５】
一態様において、ＷＴ１抗原ペプチドは、ＭＨＣクラスＩＩに結合し、ヘルパーＴ細胞（ＣＤ４陽性Ｔ細胞）を誘導する、ＷＴ１ヘルパーペプチドである。ＷＴ１ヘルパーペプチドは、ＭＨＣクラスＩＩとの複合体として細胞表面に提示されることにより、ＷＴ１特異的ヘルパーＴ細胞を誘導する。ＷＴ１特異的ヘルパーＴ細胞は、各種サイトカイン（例えば、ＩＬ−２、ＩＬ−４、ＩＬ−５、ＩＬ−６、またはインターフェロン（ＩＦＮ）など）を産生し、Ｂ細胞およびその他のＴ細胞のサブセットの増殖、分化、成熟を促進する。よって、ＷＴ１ヘルパーペプチドは、ヘルパーＴ細胞を活性化し、ＣＴＬの分化の誘導や維持およびマクロファージなどのエフェクター細胞の活性化作用を発揮するため、効率的な癌の治療または予防に使用可能である。
【００６６】
ＭＨＣクラスＩＩ分子に相当するＨＬＡは、ＨＬＡ−ＤＲ、ＤＱおよびＤＰなどのサブタイプに分類される。本明細書において「ＭＨＣクラスＩＩ拘束性」とは、ＭＨＣクラスＩＩ分子と結合してヘルパーＴ細胞を誘導する特性を意味する。「ＭＨＣクラスＩＩ拘束性」として、好ましくは、ＨＬＡ−ＤＲ拘束性、ＨＬＡ−ＤＱ拘束性またはＨＬＡ−ＤＰ拘束性が挙げられる。
【００６７】
一態様において、ＷＴ１ヘルパーペプチドは、配列番号：１に記載のヒトのＷＴ１タンパク質のアミノ酸配列において連続する７〜３０残基、好ましくは１４〜３０残基のアミノ酸からなる部分ペプチドまたはその改変体である。かかるＷＴ１ヘルパーペプチドとしては、これに限定されないが、例えば、以下のアミノ酸配列： 
ＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨ  （配列番号：１１）、
ＳＧＱＡＲＭＦＰＮＡＰＹＬＰＳＣＬＥＳ  （配列番号：１２）、
ＲＳＤＥＬＶＲＨＨＮＭＨＱＲＮＭＴＫＬ  （配列番号：１３）、
ＰＧＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨＴＧ  （配列番号：１４）、
ＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫ  （配列番号：１５）、
ＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨ  （配列番号：１６）、
ＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨＴＧ  （配列番号：１７）、
ＷＡＰＶＬＤＦＡＰＰＧＡＳＡＹＧＳＬ  （配列番号：１８）、
ＣＷＡＰＶＬＤＦＡＰＰＧＡＳＡＹＧＳＬ  （配列番号：１９）、
ＷＡＰＶＬＤＦＡＰＰＧＡＳＡＹＧＳＬＣ  （配列番号：２０）、
ＳＧＱＡＲＭＦＰＮＡＰＹＬＰＳＣ  （配列番号：３４）、
ＳＧＱＡＹＭＦＰＮＡＰＹＬＰＳＣ  （配列番号：３５）、
ＳＧＱＡＲＭＦＰＮＡＰＹＬＰＳＣＬＥＳ  （配列番号：３６）、
ＳＧＱＡＹＭＦＰＮＡＰＹＬＰＳＣＬＥＳ  （配列番号：３７）、
ＰＧＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫ  （配列番号：３８）、
ＰＧＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨ  （配列番号：３９）、および
ＰＧＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨＴＧ  （配列番号：４０）、
から選択されるいずれかのアミノ酸配列を含むペプチド、および配列番号：１１〜２０および３４〜４０から選択されるいずれかのアミノ酸配列中にアミノ酸残基の改変を含有する改変アミノ酸配列を含み且つヘルパーＴ細胞誘導活性を有するペプチドが挙げられる。好ましくは、配列番号：１１〜２０および３４〜４０から選択されるいずれかのアミノ酸配列からなるペプチド、および配列番号：１１〜２０および３４〜４０から選択されるいずれかのアミノ酸配列中にアミノ酸残基の改変を含有する改変アミノ酸配列からなり且つヘルパーＴ細胞誘導活性を有するペプチドが挙げられる。より好ましくは、配列番号：１１〜２０および３４〜４０から選択されるいずれかのアミノ酸配列からなるペプチドであり、さらにより好ましくは、配列番号：１１〜２０から選択されるいずれかのアミノ酸配列からなるペプチドが挙げられる。
【００６８】
本明細書において「アミノ酸配列中にアミノ酸残基の改変を含有する改変アミノ酸配列を含み且つヘルパーＴ細胞誘導活性を有するペプチド」は、「改変ヘルパーペプチド」とも呼ばれる。当該改変ヘルパーペプチドは、アミノ酸配列において、１個〜数個、好ましくは１〜３個、さらに好ましくは２個または１個のアミノ酸が、欠失、置換および／または付加されたアミノ酸配列からなり、ＭＨＣクラスＩＩに結合し、ヘルパーＴ細胞を誘導するペプチドを意味する。改変において、付加されるアミノ酸または置換されるアミノ酸は、遺伝子によりコードされる２０種類のアミノ酸以外の非天然アミノ酸であってもよい。
【００６９】
改変ヘルパーペプチドとしては、これに限定されないが、例えば、次のようなペプチドが挙げられる：
ＳＧＱＡＲＭＦＰＮＡＰＹＬＰＳＣＬＥＳ  （配列番号：３６）の改変ヘルパーペプチドである、
ＳＧＱＡＹＭＦＰＮＡＰＹＬＰＳＣＬＥＳ  （配列番号：３７）（国際公開第２００７／１２０６７３号参照）、
ＳＧＱＡＲＭＦＰＮＡＰＹＬＰＳＣ  （配列番号：３４）および
ＳＧＱＡＹＭＦＰＮＡＰＹＬＰＳＣ  （配列番号：３５）；並びに
ＰＧＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨＴＧ  （配列番号：４０）の改変ヘルパーペプチドである、
ＰＧＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫ  （配列番号：３８）、
ＰＧＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨ  （配列番号：３９）、
ＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨ  （配列番号：１１）、
ＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫ  （配列番号：１５）、
ＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨ  （配列番号：１６）、
ＣＮＫＲＹＦＫＬＳＨＬＱＭＨＳＲＫＨＴＧ  （配列番号：１７）、
ＣＷＡＰＶＬＤＦＡＰＰＧＡＳＡＹＧＳＬ  （配列番号：１９）および
ＷＡＰＶＬＤＦＡＰＰＧＡＳＡＹＧＳＬＣ  （配列番号：２０）。
【００７０】
ＷＴ１抗原ペプチド（キラーペプチドおよびヘルパーペプチド）としては、前記に挙げられているペプチドおよび化合物の他に、国際公開第２０００／００６６０２号、同第２００２／０７９２５３号、同第２００３／１０６６８２号、同第２００４／０２６８９７号、同第２００４／０６３９０３号、同第２００７／０６３９０３号、同第２０１０／１２３０６５号、同第２０１４／１５７６９２号、同第２０１８／１０１３０９号、同第２００５／０５３６１８号、同第２００７／０４７７６４号、同第２００７／１２０６７３号、同第２００５／０４５０２７号、同第２０１０／０３７３９５号、同第２０００／０１８７９５号、同第２００２／０２８４１４号、同第２００３／０３７０６０号および同第２００４／１００８７０号に記載される化合物も含まれる。
【００７１】
一態様として、本発明の製剤は、単一の癌抗原ペプチドを含む態様でも用いることができ、または複数の癌抗原ペプチドを含む態様でも用いることもできる。癌抗原ペプチドは、これに限定されないが、例えば、ＭＡＧＥ−Ａ１、ＭＥＧＡ−Ａ２、ＭＥＧＡ−Ａ３、ＭＥＧＡ−Ａ４、ＭＥＧＡ−Ａ６、ＭＥＧＡ−Ａ１０、ＭＥＧＡ−Ａ１２、ＢＡＧＥ、ＤＡＭ−６、ＤＡＭ−１０、ＧＡＧＥ−１、ＧＡＧＥ−２、ＧＡＧＥ−３、ＧＡＧＥ−４、ＧＡＧＥ−５、ＧＡＧＥ−６、ＧＡＧＥ−７Ｂ、ＧＡＧＥ−８、ＮＡ８８−Ａ、ＮＹ−ＥＳＯ−１、ＮＹ−ＥＳＯ−１ａ、ＭＡＲＴ−１／Ｍｅｌａｎ−Ａ、ＭＣ１Ｒ、Ｇｐ１００、ＰＳＡ、ＰＳＭ、Ｔｙｒｏｓｉｎａｓｅ、Ｐｒｏｔｅｉｎａｓｅ  ３、ＴＲＰ−１、ＴＲＰ−２、ＡＲＴ−４、ＣＡＭＥＬ、ＣＥＡ、Ｅｐ−ＣＡＭ、Ｃｙｐ−Ｂ、Ｈｅｒ２／ｎｅｕ、ＶＥＧＦＲ、ｈＴＥＲＴ、ｈＴＲＴ、ｉＣＥ、ＭＵＣ１、ＭＵＣ２、ＰＲＡＭＥ、Ｐ１５、ＲＵ１、ＲＵ２、ＳＡＲＴ−１、ＳＡＲＴ−２、ＳＡＲＴ−３、ＡＦＰ，βーＣａｔｅｎｉｎ、Ｃａｓｐａｓｅ−８、ＣＤＫ−４、ＥＬＦ２、ＧｎＴ−Ｖ、Ｇ２５０、ＨＳＰ７０−２Ｍ、ＨＳＴ−２、ＫＩＡＡ０２０５、ＭＵＭ−１、ＭＵＭ−２、ＭＵＭ−３、Ｍｙｏｓｉｎ、ＲＡＧＥ、ＴＲＰ−２、７０７−ＡＰ、Ｓｕｒｖｉｖｉｎ、Ｌｉｖｉｎ、ＳＹＴ−ＳＳＸおよびＷＴ１からなる群から選択される癌抗原タンパク質由来のＭＨＣクラスＩ癌抗原ペプチド、またはＭＡＧＥ−Ａ１ＭＡＧＥ−Ａ２、ＭＡＧＥ−Ａ３、ＭＡＧＥ−Ａ６、ＮＹ−ＥＳＯ−１、ＭＡＲＴ−１／Ｍｅｌａｎ−Ａ、Ｇｐ１００、ＰＳＡ、Ｔｙｒｏｓｉｎａｓｅ，ＣＥＡ、ＨＥＲ−２／ｎｅｕ、ｈＴＥＲＴＭＵＣ１、ＳＡＲＴ−３およびＷＴ１からなる群から選択される癌抗原タンパク質由来のＭＨＣクラスＩＩ抗原ペプチドなどが挙げられ、好ましくはＷＴ１タンパク質由来のＭＨＣクラスＩ癌抗原ペプチドまたは／およびＷＴ１タンパク質由来のＭＨＣクラスＩＩ癌抗原ペプチドが好ましい。
【００７２】
一態様として、本発明の製剤は、癌抗原タンパク質由来のＭＨＣクラスＩ抗原ペプチドまたは癌抗原タンパク質由来のＭＨＣクラスＩＩ抗原ペプチドのみを含む態様でも用いることができ、癌抗原タンパク質由来のＭＨＣクラスＩ抗原ペプチドまたは癌抗原タンパク質由来のＭＨＣクラスＩＩ抗原ペプチドのみを含む製剤を併用して用いることもできる。
【００７３】
一態様として、本発明の製剤は、癌抗原タンパク質由来のＭＨＣクラスＩ抗原ペプチドおよび癌抗原タンパク質由来のＭＨＣクラスＩＩ抗原ペプチドの両方を含む態様、または複数の癌抗原タンパク質由来のＭＨＣクラスＩ抗原ペプチドもしくは癌抗原タンパク質由来のＭＨＣクラスＩＩ抗原ペプチドを含む態様でも用いることができ、前記癌抗原タンパク質由来のＭＨＣクラスＩ抗原ペプチドまたは前記癌抗原タンパク質由来のＭＨＣクラスＩＩ抗原ペプチドを含む製剤を併用して用いることもできる。
【００７４】
一態様として、本発明の製剤は、ＷＴ１キラーペプチドまたはＷＴ１ヘルパーペプチドのみを含む態様でも用いることができ、ＷＴ１キラーペプチドまたはＷＴ１ヘルパーペプチドのみを含む製剤を併用して用いることもできる。
【００７５】
一態様として、本発明の製剤は、ＷＴ１キラーペプチドおよびＷＴ１ヘルパーペプチドの両方を含む態様、または複数種（具体的には、４種、３種、２種が好ましい）のＷＴ１キラーペプチドもしくはＷＴ１ヘルパーペプチドを含む態様でも用いることができ、前記ＷＴ１キラーペプチドまたはヘルパーペプチドを含む製剤を併用して用いることもできる。
【００７６】
一態様として、本発明の製剤は、ＷＴ１キラーペプチドまたはＷＴ１ヘルパーペプチドの一種類を含む態様でも用いることができ、前記ＷＴ１キラーペプチドまたはヘルパーペプチドを含む製剤を併用して用いることもできる。
【００７７】
用いられるキラーペプチドの量は、１バイアルあたり、０．０１ｍｇ〜１０００ｍｇであり、好ましくは０．１ｍｇ〜１００ｍｇ、さらに好ましくは、１ｍｇ〜５０ｍｇである。
【００７８】
用いられるヘルパーペプチドの量は、１バイアルあたり、０．０１ｍｇ〜１０００ｍｇであり、好ましくは０．１ｍｇ〜１００ｍｇ、さらに好ましくは、１ｍｇ〜５０ｍｇである。または、キラーペプチド１重量部に対し、ヘルパーペプチドが０．１〜１０重量部、好ましくは０．３〜１．５重量部、さらに好ましくは、０．５〜１．０重量部である。
【００７９】
ＷＴ１抗原ペプチドは、通常のペプチド合成において用いられる方法に準じて製造することができる。製造方法としては、文献（ペプタイド・シンセシス（Peptide Synthesis）, Interscience, New York, 1966；ザ・プロテインズ（The Proteins）, Vol 2, Academic Press Inc., New York, 1976；ペプチド合成，丸善（株），１９７５；ペプチド合成の基礎と実験、丸善（株），１９８５；医薬品の開発 続 第１４巻・ペプチド合成，広川書店，１９９１）などに記載されている方法が挙げられる。例えば、Ｆｍｏｃ法もしくはＢｏｃ法を用いて固相合成機で製造する方法や、Ｂｏｃ−アミノ酸もしくはＺ−アミノ酸を液相合成法で逐次縮合させて製造する方法が挙げられる（Ｆｍｏｃは９−フルオレニルメトキシカルボニル基、Ｂｏｃはｔ−ブトキシカルボニル基、Ｚはベンジルオキシカルボニル基をそれぞれ表す）。
【００８０】
ＷＴ１抗原ペプチドを製造するための中間体において、アミノ基、カルボキシ基、メルカプト基などの官能基は、必要に応じて保護、脱保護の技術を用い、適当な保護基で保護し、また脱保護することができる。好適な保護基、保護する方法、および脱保護する方法としては、「Protective Groups in Organic Synthesis 2nd Edition (John Wiley & Sons, Inc.;1990)」などに詳細に記載されている。たとえば、メルカプト基の保護基としてはアセトアミドメチル基またはトリチル基などが挙げられる。
【００８１】
ＷＴ１抗原ペプチドがジスルフィド結合を有する場合、通常のペプチド化学に用いられる方法に準じて、システイン残基を含む異なる２つのペプチド間で、またはシステイン残基を含むペプチドとシステイン間で、当該ジスルフィド結合を形成することができる。ジスルフィド結合の形成方法は、文献（ペプタイド・シンセシス（Peptide Synthesis）, Interscience, New York, 1966; ザ・プロテインズ（The Proteins）, Vol 2, Academic Press Inc., New York, 1976；ペプチド合成，丸善（株），１９７５；ペプチド合成の基礎と実験、丸善（株），１９８５；医薬品の開発 続 第１４巻・ペプチド合成，広川書店，１９９１）などに記載されている方法が挙げられる。
【００８２】
具体的には、ペプチドに含まれるシステイン残基が１個の場合、システイン側鎖上のメルカプト基の保護基を含むすべての保護基を除去した後、不活性溶媒中で酸化させることにより、ジスルフィド結合を有する化合物（ジスルフィド化合物）を製造することができる。また、メルカプト基を持つ２つの中間体を適当な溶媒中に混合し酸化することにより製造することができる。当該酸化の方法としては、通常のペプチド合成でジスルフィド結合を形成させる公知の方法を適宜選択すればよい。例えば、ヨウ素酸化、アルカリ条件下で空気酸化反応に付す方法、またはアルカリ性もしくは酸性条件下酸化剤を添加してジスルフィド結合を形成する方法などが挙げられる。ここで、酸化剤としては、ヨウ素、ジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）、フェリシアン化カリウムなどが挙げられる。溶媒としては水、酢酸、メタノール、クロロホルム、ＤＭＦもしくはＤＭＳＯなど、またはこれらの混合液を用いることができる。酸化反応によりしばしば、対称、非対称性ジスルフィド化合物の混合物を与える。目的の非対称性ジスルフィド化合物は種々のクロマトグラフィー、または再結晶などで精製することによって得ることができる。あるいは活性化されたメルカプト基をもつ中間体とメルカプト基をもつ中間体を混合することにより選択的なジスルフィド結合を形成することができる。活性化されたメルカプト基をもつ中間体としては、Ｎｐｙｓ基（３−ニトロ−２−ピリジンスルフェニル基）が結合したメルカプト基などが挙げられる。あるいは、あらかじめ一方の中間体と例えば２，２'−ジチオビス（５−ニトロピリジン）を混合することによりメルカプト基を活性化した後、他方の中間体を加えることにより選択的なジスルフィド結合を形成することができる（Tetrahedron Letters. Vol.37. No.9, pp.1347-1350）。
【００８３】
ペプチドに含まれるシステイン残基が２個以上の場合も、前記と同様の方法を用いることができる。この場合はジスルフィド結合様式が異なる異性体が得られる。システイン側鎖の保護基を特定の組み合わせにすることにより、目的のシステイン残基間でジスルフィド結合を形成した二量体を得ることができる。前記保護基の組み合わせとしては、ＭｅＢｚｌ（メチルベンジル）基とＡｃｍ（アセトアミドメチル）基、Ｔｒｔ（トリチル）基とＡｃｍ基、Ｎｐｙｓ（３−ニトロ−２−ピリジルチオ）基とＡｃｍ基、Ｓ−Ｂｕ−ｔ（Ｓ−ｔｅｒｔ−ブチル）基とＡｃｍ基などが挙げられる。例えばＭｅＢｚｌ基とＡｃｍ基の組み合わせの場合、まずＭｅＢｚｌ基とシステイン側鎖以外のその他の保護基を除去した後、ペプチド単量体を含む溶液を空気酸化反応に付して脱保護されたシステイン残基間にジスルフィド結合を形成し、次いでヨウ素による脱保護および酸化を行ってＡｃｍ基で保護されていたシステイン残基間にジスルフィド結合を形成する方法などが挙げられる。
【００８４】
ＷＴ１抗原ペプチドは、キラーペプチドとヘルパーペプチド、または２つの異なるキラーペプチドもしくはヘルパーペプチドを、ジスルフィド結合を介して結合させたものであってもよい。かかるペプチドは、以下の工程（１）〜（３）を含む方法により合成することができる。
【００８５】
工程（１）においては、Ｆｍｏｃ−Ｃ（Ｍｍｔ）Ａ−ＳＢｎおよび第一の抗原ペプチドを用いて、Ｃ（Ｍｍｔ）ＡのＣ末端アミノ酸のカルボニル基と第一の抗原ペプチドのＮ末端アミノ基が結合したペプチドを合成する。ここで、「Ｆｍｏｃ」は、９−フルオレニルメトキシカルボニル基を表す。「Ｍｍｔ」は、モノメトキシトリチル基を表す。「ＳＢｎ」は、チオベンジル基を表す。
【００８６】
工程（２）においては、前記工程（１）で得られたペプチドおよびＮｐｙｓ基で保護された１つのシステイン残基がＮ末端に結合している第二の抗原ペプチドを用いて、前記工程（１）で得られたペプチド中の第一の抗原ペプチドのシステイン残基のチオエーテル基と第二の抗原ペプチドのＮ末端に結合しているシステイン残基のチオエーテル基が結合したペプチドを合成する。ここで、「Ｎｐｙｓ」は、３−ニトロ−２−ピリジルチオ基を表す。
【００８７】
工程（３）においては、前記工程（２）で得られたペプチドおよびＳＰｙ基で保護されたシステイン残基を含む第三の抗原ペプチドを用いて、前記工程（２）で得られたペプチド中の第二の抗原ペプチドのＮ末端に結合しているシステイン残基のチオエーテル基と第三の抗原ペプチドのシステイン残基のチオエーテル基が結合したペプチドを合成する。ここで、「ＳＰｙ」は、２−ピリジルスルフィド基を表す。
【００８８】
得られたＷＴ１抗原ペプチドは、当業者に公知の方法や通常のペプチド化学に用いられる方法に準じて精製することができる。例えば、種々のクロマトグラフィー（例えば、シリカゲルカラムクロマトグラフィー、イオン交換カラムクロマトグラフィー、ゲルろ過、もしくは逆相クロマトグラフィー）、または再結晶などで精製することができる。例えば、再結晶溶媒としては、メタノール、エタノールもしくは２−プロパノールなどのアルコール系溶媒、ジエチルエーテルなどのエーテル系溶媒、酢酸エチルなどのエステル系溶媒、ベンゼンもしくはトルエンなどの芳香族炭化水素系溶媒、アセトンなどのケトン系溶媒、ヘキサンなどの炭化水素系溶媒、ジメチルホルムアミドもしくはアセトニトリルなどの非プロトン系溶媒、水、またはこれらの混合溶媒などを用いることができる。その他精製方法としては、実験化学講座（日本化学会編、丸善）１巻などに記載された方法などを用いることができる。
【００８９】
ジスルフィド化合物の精製方法は、文献（ペプタイド・シンセシス（Peptide Synthesis）, Interscience, New York, 1966；ザ・プロテインズ（The Proteins），Ｖol 2, Academic Press Inc., New York, 1976；ペプチド合成，丸善（株），１９７５；ペプチド合成の基礎と実験、丸善（株），１９８５；医薬品の開発 続 第１４巻・ペプチド合成，広川書店，１９９１）などに記載されている。中でも、ＨＰＬＣが好ましい。
【００９０】
ＷＴ１抗原ペプチドにおいて、１つ以上の不斉点がある場合、通常の方法に従って、その不斉点を有する原料（アミノ酸）を用いることによって、製造することができる。また、ＷＴ１抗原ペプチドの光学純度を上げるために、製造工程の適当な段階で光学分割などを行ってもよい。光学分割法として例えば、ＷＴ１抗原ペプチドまたはその中間体を不活性溶媒中（例えばメタノール、エタノール、もしくは２−プロパノールなどのアルコール系溶媒、ジエチルエーテルなどのエーテル系溶媒、酢酸エチルなどのエステル系溶媒、トルエンなどの炭化水素系溶媒、またはアセトニトリルなどの非プロトン系溶媒、およびこれらの混合溶媒）、光学活性な酸（例えば、マンデル酸、Ｎ−ベンジルオキシアラニン、もしくは乳酸などのモノカルボン酸、酒石酸、ｏ−ジイソプロピリデン酒石酸もしくはリンゴ酸などのジカルボン酸、またはカンファースルフォン酸もしくはブロモカンファースルフォン酸などのスルホン酸）と塩を形成させるジアステレオマー法により行うことができる。ＷＴ１抗原ペプチドまたはその中間体がカルボキシ基などの酸性官能基を有する場合は、光学活性なアミン（例えばα−フェネチルアミン、キニン、キニジン、シンコニジン、シンコニン、ストリキニーネなどの有機アミン）と塩を形成させることにより光学分割を行うこともできる。
【００９１】
塩を形成させる温度としては、室温から溶媒の沸点までの範囲から選択される。光学純度を向上させるためには、一旦、溶媒の沸点付近まで温度を上げることが望ましい。析出した塩を濾取する際、必要に応じて冷却し収率を向上させることができる。光学活性な酸、またはアミンの使用量は、基質に対し約０．５〜約２．０当量の範囲、好ましくは１当量前後の範囲が適当である。必要に応じ結晶を不活性溶媒中（例えばメタノール、エタノール、２−プロパノールなどのアルコール系溶媒、ジエチルエーテルなどのエーテル系溶媒、酢酸エチルなどのエステル系溶媒、トルエンなどの炭化水素系溶媒、アセトニトリルなどの非プロトン系溶媒およびこれらの混合溶媒）で再結晶し、高純度の光学活性な塩を得ることもできる。また、必要に応じて光学分割した塩を通常の方法で酸または塩基で処理しフリー体として得ることもできる。
【００９２】
本発明における「薬学上許容される塩」としては、酸付加塩および塩基付加塩が挙げられる。例えば、酸付加塩としては、塩酸塩、臭化水素酸塩、硫酸塩、ヨウ化水素酸塩、硝酸塩、リン酸塩などの無機酸塩、クエン酸塩、シュウ酸塩、酢酸塩、ギ酸塩、プロピオン酸塩、安息香酸塩、トリフルオロ酢酸塩、マレイン酸塩、酒石酸塩、コハク酸塩、メタンスルホン酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、パラトルエンスルホン酸塩などの有機酸塩が挙げられ、塩基付加塩としては、ナトリウム塩、カリウム塩、カルシウム塩、マグネシウム塩、アンモニウム塩などの無機塩基塩、トリエチルアンモニウム塩、トリエタノールアンモニウム塩、ピリジニウム塩、ジイソプロピルアンモニウム塩などの有機塩基塩などが挙げられ、さらにはアルギニン、アスパラギン酸、グルタミン酸などの塩基性あるいは酸性アミノ酸といったアミノ酸塩が挙げられる。
【００９３】
本発明のＷＴ１抗原ペプチドまたはその薬学上許容される塩の水和物、エタノール溶媒和物などの溶媒和物も、本発明に含まれる。さらに、本発明は、ＷＴ１抗原ペプチドのあらゆるジアステレオマー、エナンチオマーなどの存在し得るあらゆる立体異性体、およびあらゆる態様の結晶形も包含している。
【００９４】
ＷＴ１抗原ペプチドのＣＴＬ誘導活性は、ＨＬＡテトラマー法（Int. J. Cancer: 100, 565-570 (2002)）または限界希釈法（Nat. Med.: 4, 321-327 (1998)）によりＣＴＬの数を測定することにより確認することができる。あるいは、例えばＨＬＡ−Ａ２４拘束性のＣＴＬ誘導活性の場合、国際公開第０２／４７４７４号およびInt. J. Cancer: 100, 565-570 (2002)に記述されたＨＬＡ−Ａ２４モデルマウスを用いることなどにより調べることができる。ＷＴ１抗原ペプチドのヘルパーＴ細胞誘導活性は、例えばCancer Immunol. Immunother. 51:271(2002)に記載の方法などの公知の方法により調べることができる。
【００９５】
本発明の製剤は、有効成分としての上記ＷＴ１抗原ペプチドおよび／または免疫チェックポイント阻害剤以外に、特に限定されないが、例えば、薬学上許容される担体を含んでいてもよい。また本発明の製剤に含まれるＷＴ１抗原ペプチドは、ＷＴ１特異的ＣＴＬおよび／またはヘルパーＴ細胞を誘導することから、その誘導効率を増強させるために、本発明の製剤は適当なアジュバントを含むか、あるいは適当なアジュバントと共に投与されてもよい。
【００９６】
本発明の製剤は、細胞性免疫が効率的に成立するように、適当なアジュバントを含むか、アジュバントとともに投与することができる。アジュバントとしては、文献（Clin. Microbiol. Rev., 7: 277-289, 1994）に記載のあるものなどが応用可能であり、具体的には、菌体由来成分、ＧＭ−ＣＳＦ、インターロイキン−２、インターロイキン−７もしくはインターロイキン−１２などのサイトカイン、植物由来成分、海洋生物由来成分、水酸化アルミニウムの如き鉱物ゲル、リゾレシチン、プルロニックポリオールの如き界面活性剤、ポリアニオン、ペプチド、または油乳濁液（エマルジョン製剤）などを挙げることができる。菌体由来成分としては、リピドＡ（lipid A）、その誘導体であるモノホスホリルリピドＡ（monophosphoryl lipid A）、菌体（ＢＣＧ菌などのMycobacterium属細菌が挙げられる）の死菌、細菌由来のタンパク質、ポリヌクレオチド、フロイント不完全アジュバント（Freund's Incomplete Adjuvant）、フロイント完全アジュバント（Freund's Complete Adjuvant）、細胞壁骨格成分（例えばＢＣＧ−ＣＷＳなどが挙げられる）、トレハロースジミコレート（ＴＤＭ）などが挙げられる。
【００９７】
また、アジュバントとして、沈降性アジュバントと油性アジュバントを挙げることができる。沈降性アジュバントは、ペプチドが吸着する無機物の懸濁剤を表す。沈降性アジュバントとしては、具体的には、水酸化ナトリウム、水酸化アルミニウム（アラム、Alum）、リン酸カルシウム、リン酸アルミニウム、ミョウバン、ペペス、カルボキシビニルポリマー等が挙げられる。油性アジュバントは、ペプチドを含む水溶液を鉱油で包みミセルをつくり乳化する油乳剤を表す。油性アジュバントとしては、具体的には、流動パラフィン、ラノリン、フロイントアジュバント（フロイント完全アジュバント、フロイント不完全アジュバント）、モンタナイド、Ｗ／Ｏエマルション（ＷＯ２００６／０７８０５９参照）等が挙げられるがこれに限定されない。モンタナイドとしては、好ましくはMontanide ISA51VGなどが挙げられる。
【００９８】
本発明の製剤中に含まれるアジュバンドの量は、当該製剤に含まれるペプチド１重量部に対し、アジュバンドが１〜５００重量部、好ましくは５〜１００重量部である。
【００９９】
本発明の製剤は、細胞性免疫が効率的に成立するように、適当な免疫調節剤を含むか、免疫調節剤とともに投与することができる。免疫調節剤としては、国際公開第２０１６／１８６１７７号に記載のあるものなどが応用可能である。
【０１００】
本発明において「免疫調節剤」とは、抗原提示細胞によるＴ細胞活性化において抗原提示細胞上及び／またはＴ細胞上の補助刺激シグナルの伝達に関与する分子に相互作用することにより補助刺激シグナルの伝達を制御する、また、免疫機構において直接的または間接的に免疫寛容（免疫抑制）の成立に関与する分子の機能を制御するもの全てをいう。「免疫調節剤」は、抗体、核酸、タンパク質、ペプチドおよび低分子化合物から選択される薬剤であり得るが、これらに限定されない。「免疫調節剤」に関する記載において、「抗体」なる用語には抗体断片も含まれる。抗体断片としては、抗体の重鎖および軽鎖可変領域（ＶＨおよびＶＬ）、Ｆ（ａｂ’）２、Ｆａｂ’、Ｆａｂ、Ｆｖ、Ｆｄ、ｓｄＦｖ、ｓｃＦＶなどが例示される。「免疫調節剤」に関する記載において、タンパク質は抗体を除くあらゆるタンパク質を意味する。「免疫調節剤」には、例えば、免疫チェックポイント阻害剤、共刺激分子アゴニスト剤、免疫活性化剤、および低分子阻害剤が含まれる。
【０１０１】
「免疫チェックポイント阻害剤」は、癌細胞や抗原提示細胞による免疫抑制作用を阻害する。免疫チェックポイント阻害剤としては、特に限定されないが、以下からなる群から選択される分子に対する薬剤が挙げられる：（１）ＣＴＬＡ−４（イピリムマブ、トレメリムマブなど）；（２）ＰＤ−１（ニボルマブ、ペンブロリズマブ、ＡＭＰ−２２４、ＡＭＰ−５１４（ＭＥＤＩ０６８０）、ピディリズマブ（ＣＴ−０１１）など）；（３）ＬＡＧ−３（ＩＭＰ−３２１、ＢＭＳ−９８６０１６など）；（４）ＢＴＬＡ；（５）ＫＩＲ（ＩＰＨ２１０１など）；（６）ＴＩＭ−３；（７）ＰＤ−Ｌ１（デュルバルマブ（ＭＥＤＩ４７３６）、アテゾリズマブ（ＭＰＤＬ３２８０Ａ）、ＢＭＳ−９３６５５９、アベルマブ（ＭＳＢ００１０７１８Ｃ）など）；（８）ＰＤ−Ｌ２；（９）Ｂ７−Ｈ３（ＭＧＡ−２７１など）；（１０）Ｂ７−Ｈ４；（１１）ＨＶＥＭ；（１２）ＧＡＬ９；（１３）ＣＤ１６０；（１４）ＶＩＳＴＡ；（１５）ＢＴＮＬ２；（１６）ＴＩＧＩＴ；（１７）ＰＶＲ；（１８）ＢＴＮ１Ａ１；（１９）ＢＴＮ２Ａ２；（２０）ＢＴＮ３Ａ２（Nat Rev Drug Discov. 2013; 12: 130-146；日経メディカルCancer Review 2014; 9；Nat Rev Immunol. 2014; 14: 559-69）；および（２１）ＣＳＦ１−Ｒ。
【０１０２】
「共刺激分子アゴニスト剤」は、Ｔ細胞上や抗原提示細胞上の共刺激分子を介した補助シグナルを伝達することにより、Ｔ細胞を活性化し、癌細胞や抗原提示細胞による免疫抑制作用を減弱させる。共刺激分子アゴニスト剤としては、特に限定されないが、以下の群から選択される分子に対する薬剤が挙げられる：（１）４−１ＢＢ（２）４−１ＢＢ−Ｌ；（３）ＯＸ４０（４）ＯＸ４０−Ｌ；（５）ＧＩＴＲ；（６）ＣＤ２８；（７）ＣＤ４０；（８）ＣＤ４０−Ｌ（９）ＩＣＯＳ；（１０）ＩＣＯＳ−Ｌ；（１１）ＬＩＧＨＴ；および（１２）ＣＤ２７。
【０１０３】
「免疫活性化剤」は、Ｔ細胞や樹状細胞など免疫細胞を直接的あるいは間接的に活性化させることにより、リンパ節においてキラーＴ細胞を効率良く刺激する。免疫活性化剤としては、特に限定されないが、Ｔｏｌｌ様受容体（ＴＬＲ）作動薬、インターフェロン遺伝子刺激因子（ＳＴＩＮＧ）作動薬、サイトカイン、またはヒートショックプロテイン（ＨＳＰ）に対する薬剤が挙げられる。
【０１０４】
「Ｔｏｌｌ様受容体（ＴＬＲ）作動薬」としては、特に限定されないが、例えば、ＴＬＲ１／２作動薬、ＴＬＲ２作動薬、ＴＬＲ３作動薬（ＰｏｌｙＩ：Ｃなど）、ＴＬＲ４作動薬（Ｓ型リポ多糖、パクリタキセル、リピドＡ、モノホスホリルリピドＡなど）、ＴＬＲ５作動薬（フランジェリンなど）、ＴＬＲ６／２作動薬（ＭＡＬＰ−２など）、ＴＬＲ７作動薬（ＤＳＰ−０５０９など）、ＴＬＲ７／８作動薬（ガーディキモド、イミキモド、ロキソリビン、レシキモド（Ｒ８４８）など）、ＴＬＲ７／９作動薬（ヒドロキシクロロキン硫酸塩など）、ＴＬＲ８作動薬（モトリモド（ＶＴＸ−２３３７）など）、ＴＬＲ９作動薬（ＣｐＧ−ＯＤＮなど）、ＴＬＲ１１作動薬（プロフィリン）などが挙げられる。
【０１０５】
「サイトカイン」としては、特に限定されないが、例えば、ＩＬ−１α、ＩＬ−１β、ＩＬ−２、ＩＬ−３、ＩＬ−４、ＩＬ−５、ＩＬ−６、ＩＬ−７、ＩＬ−８、ＩＬ−９、ＩＬ−１０、ＩＬ−１１、ＩＬ−１２、ＩＬ−１３、ＩＬ−１４、ＩＬ−１５、ＩＬ−１６、ＩＬ−１７、ＩＬ−１８、インターフェロン（ＩＮＦ）−α、ＩＮＦ−β、ＩＮＦ−γ、ＳＣＦ、ＧＭ−ＣＳＦ、Ｇ−ＣＳＦ、Ｍ−ＣＳＦ、エリスロポエチン、トロンボポエチン、ＭＩＰ（macrophage inflammatory protein）およびＭＣＰ（monocyte chemoattractant protein）などが挙げられる。
【０１０６】
「ヒートショックプロテイン（ＨＳＰ）」としては、特に限定されないが、ＨＳＰ７０、ＨＳＰ９０、ＨＳＰ９０α、ＨＳＰ９０β、ＨＳＰ１０５、ＨＳＰ７２、ＨＳＰ４０などが挙げられる。ＨＳＰに対する薬剤には、ＨＳＰ阻害剤が含まれる。例えば、ＨＳＰ９０阻害剤として、特に限定されないが、タネスピマイシン（１７−ＡＡＧ）、ルミネスピブ（ＡＵＹ−９２２、ＮＶＰ−ＡＵＹ９２２）、アルベスピマイシン（１７−ＤＭＡＧ）塩酸塩、ガネテスピブ（ＳＴＡ−９０９０）、ＢＩＩＢ０２１（ＣＮＦ２０２４）、オナレスピブ（ＡＴ１３３８７）、ゲルダナマイシン、ＮＶＰ−ＢＥＰ８００、ＳＮＸ−２１１２（ＰＦ−０４９２８４７３）、ＳＮＸ−５４２２（ＰＦ−４９２９１１３）、ＫＷ−２４７８、ＸＬ８８８、ＶＥＲ−１５５００８、ＶＥＲ−５０５８９、ＣＨ５１３８３０３、ＶＥＲ−４９００９、ＮＭＳ−Ｅ９７３、ＰＵ−Ｈ７１、ＨＳＰ９９０（ＮＶＰ−ＨＳＰ９９０）またはＫＮＫ４３７などが挙げられる。
【０１０７】
「低分子阻害剤」としては、特に限定されないが、例えば、ヒストン脱アセチル化阻害剤、ヒストン脱メチル化阻害薬、ヒストンアセチル化酵素阻害剤、ヒストンメチル化酵素阻害剤、ＤＮＡメチル基転移酵素阻害剤、アントラサイクリン系抗生物質、白金製剤、ＭＡＰＫ阻害剤、β−カテニン阻害剤、ＳＴＡＴ３阻害剤、ＮＦ−ｋＢ阻害剤、ＪＡＫ阻害剤、ｍＴＯＲ阻害剤、ＩＤＯ阻害剤、ＣＯＸ−２阻害剤ＣＸＣＲ４阻害剤およびアルギナーゼ阻害剤などが挙げられる。
【０１０８】
「ヒストン脱アセチル化阻害剤」としては、特に限定されないが、例えば、ボリノスタット（ＳＡＨＡ、ＭＫ０６８３）、エンチノスタット（ＭＳ−２７５）、パノビノスタット（ＬＢＨ５８９）、トリコスタチンＡ（ＴＳＡ）、モセチノスタット（ＭＧＣＤ０１０３）、ＢＧ４５、ＢＲＤ７３９５４、ベリノスタット（ＰＸＤ１０１）、ロミデプシン（ＦＫ２２８、デシペプチド）、Ｄｏｍａｔｉｎｏｓｔａｔ（４ＳＣ−２０２）、ＨＰＯＢ、ＬＭＫ−２３５、ＣＡＹ１０６０３、タスキニモド、ＴＭＰ２６９、Ｎｅｘｔｕｒａｓｔａｔ Ａ、Ｒｏｃｉｌｉｎｏｓｔａｔ（ＡＣＹ−１２１５）、ＲＧＦＰ９６６、ＲＧ２８３３（ＲＧＦＰ１０９）、Ｓｃｒｉｐｔａｉｄ、ツバスタチンＡ、Ｐｒａｃｉｎｏｓｔａｔ（ＳＢ９３９）、ＣＵＤＣ−１０１、Ｍ３４４、ＰＣＩ−３４０５１、ダシノスタット（ＬＡＱ８２４）、ツバスタチンＡ塩酸塩、アベキシノスタット（ＰＣＩ−２４７８１）、ＣＵＤＣ−９０７、ＡＲ−４２、フェニル酪酸ナトリウム、レスミノスタット、ツバシン、キシノスタット（ＪＮＪ−２６４８１５８５）二塩酸塩、ＭＣ１５６８、ギビノスタット（ＩＴＦ２３５７）、ドロキシノスタット、キダミド（Ｃ Ｓ０５５、ＨＢＩ−８０００）、ＣＨＲ−２４８５、ＣＨＲ−３９９６、ＤＡＣ−０６０、ＦＲＭ−０３３４（ＥＶＰ−０３３４）、ＭＧＣＤ−２９０、ＣＸＤ−１０１（ＡＺＤ−９４６８）、ＣＧ２００７４５、アルギニン酪酸塩、スルフォラファン、ＳＨＰ−１４１、ＣＵＤＣ−９０７、ＹＭ７５３（ＯＢＰー８０１）、バルプロ酸ナトリウム、アピシジン（ＯＳＩ２０４０）およびＣＩ９９４（Ｔａｃｅｄｉｎａｌｉｎｅ）などが挙げられる。
【０１０９】
「ヒストン脱メチル化阻害剤」としては、特に限定されないが、例えば、ＧＳＫＪ４ ＨＣｌ、ＯＧ−Ｌ００２、ＪＩＢ−０４、ＩＯＸ１、ＳＰ２５０９、ＯＲＹ−１００１（ＲＧ−６０１６）、ＧＳＫ Ｊ１、ＭＬ３２４、ＧＳＫ−ＬＳＤ１ ２ＨＣｌなどが挙げられる。
【０１１０】
「ヒストンアセチル化酵素阻害剤」としては、特に限定されないが、例えば、Ｃ６４６、ＭＧ１４９、Ｒｅｍｏｄｅｌｉｎ、およびＡｎａｃａｒｄｉｃ Ａｃｉｄなどが挙げられる。
【０１１１】
「ヒストンメチル化酵素阻害剤」としては、特に限定されないが、例えば、Ｐｉｎｏｍｅｔｏｓｔａｔ（ＥＰＺ５６７６）、ＥＰＺ００５６７８、ＧＳＫ３４３、ＢＩＸ０１２９４、Ｔａｚｅｍｅｔｏｓｔａｔ（ＥＰＺ６４３８）、３−ｄｅａｚａｎｅｐｌａｎｏｃｉｎ Ａ（ＤＺＮｅＰ）ＨＣｌ、ＵＮＣ１９９９、ＭＭ−１０２、ＳＧＣ０９４６、エンタカポン、ＥＰＺ０１５６６６、ＵＮＣ０３７９、ＥＩ１、ＭＩ−２（Menin-MLL Inhibitor）、ＭＩ−３（Menin-MLL Inhibitor）、ＰＦＩ−２、ＧＳＫ１２６、ＥＰＺ０４７７７、ＢＲＤ４７７０、ＧＳＫ−２８１６１２６およびＵＮＣ０６３１などが挙げられる。
【０１１２】
「ＤＮＡメチル基転移酵素阻害剤」としては、特に限定されないが、例えば、デシタビン、アザチジン、ＲＧ１０８、チオグアニン、ゼブラリン、ＳＧＩ−１１０、ＣＣ−４８６、ＳＧＩ−１０２７、ロメグアトリブおよびプロカイナミド塩酸塩などが挙げられる。
【０１１３】
「アントラサイクリン系抗生物質」は、ＤＮＡ鎖間への挿入によって、ＤＮＡがほどかれることを阻害する。アントラサイクリン系抗生物質としては、特に限定されないが、例えば、ドキソルビシン、リポソーマルドキソルビシン、ダウノルビシン、ピラルビシン、エピルビシン、イダルビシン、アクラルビシン、アムルビシン、アロインまたはミトキサトロンなどが挙げられる。
【０１１４】
「白金製剤」としては、特に限定されないが、例えば、シスプラチン、カルボプラチン、ミボプラチン、ネダプラチン、サトラプラチン（ＪＭ−１２６）、オキサリプラチン（ＥＬＯＸＡＴＩＮ）、四硝酸トリプラチンまたはそれらのＤＤＳ製剤などが挙げられる。
【０１１５】
「ＭＡＰＫ阻害剤」としては、特に限定されないが、例えば、ＳＢ２０３５８０、ドラマピモド（ＢＩＲＢ７９６）、ＳＢ２０２１９０（ＦＨＰＩ）、ＬＹ２２２８８２０、ＶＸ−７０２、ＳＢ２３９０６３、Ｐｅｘｍｅｔｉｎｉｂ（ＡＲＲＹ−６１４）、ＰＨ−７９７８０４、ＶＸ−７４５またはＴＡＫ−７１５などが挙げられる。
【０１１６】
「β−カテニン阻害剤」としては、特に限定されないが、例えば、ＸＡＶ−９３９、ＩＣＧ−００１、ＩＷＲ−１−ｅｎｄｏ、Ｗｎｔ−Ｃ５９（Ｃ５９）、ＬＧＫ−９７４、ＫＹ０２１１１、ＩＷＰ−２、ＩＷＰ−Ｌ６、ＷＩＫＩ４またはＦＨ５３５などが挙げられる。
【０１１７】
「ＳＴＡＴ３阻害剤」としては、特に限定されないが、例えば、Ｓ３Ｉ−２０１、Ｓｔａｔｔｉｃ、ニクロサミド、ニフロキサジド、ナパブカシン（ＢＢＩ６０８）、クリプトタンシノン、ＨＯ−３８６７、ＷＨＩ−Ｐ１５４、ＦＬＬＬ３２、ＳＴＡ−２１、ＷＰ１０６６、ＤＳＰ−０３３７またはＳＨ−４−５４などが挙げられる。
【０１１８】
「ＮＦ−ｋＢ阻害剤」としては、特に限定されないが、例えば、ＱＮＺ（ＥＶＰ４５９３）、4-アミノサリチル酸ナトリウム、ＪＳＨ−２３、カフェイン酸フェネチル、サリチル酸ナトリウム、アンドログラホリドまたはＳＣ７５７４１などが挙げられる。
【０１１９】
「ＪＡＫ阻害剤」としては、特に限定されないが、例えば、ルキソリチニブ（ＩＮＣＢ０１８４２４）、トファシチニブ（ＣＰ−６９０５５０）クエン酸塩、ＡＺＤ１４８０、フェドラチニブ（ＳＡＲ３０２５０３、ＴＧ１０１３４８）、ＡＴ９２８３、チロホスチンＢ４２（ＡＧ−４９０）、モメロチニブ（ＣＹＴ３８７）、トファシチニブ（ＣＰ−６９０５５０、タソシチニブ）、ＷＰ１０６６、ＴＧ１０１２０９、ガンドチニブ（ＬＹ２７８４５４４）、ＮＶＰ−ＢＳＫ８０５ ２ＨＣｌ、バリシチニブ（ＬＹ３００９１０４、ＩＮＣＢ０２８５０）、ＡＺ９６０、ＣＥＰ−３３７７９、パクリチニブ（ＳＢ１５１８）、ＷＨＩ−Ｐ１５４、ＸＬ０１９、Ｓ−ルキソリチニブ（ＩＮＣＢ０１８４２４）、ＺＭ３９９２３ ＨＣｌ、デセルノチニブ（ＶＸ−５０９）、Ｃｅｒｄｕｌａｔｉｎｉｂ（ＰＲＴ０６２０７０、ＰＲＴ２０７０）、フィルゴチニブ（ＧＬＰＧ０６３４）、ＦＬＬＬ３２、ペフィシチニブ（ＡＳＰ０１５Ｋ、ＪＮＪ−５４７８１５３２）、ＧＬＰＧ０６３４ ａｎａｌｏｇｕｅ、Ｇｏ６９７６またはＣｕｒｃｕｍｏｌなどが挙げられる。
【０１２０】
「ｍＴＯＲ阻害剤」としては、特に限定されないが、例えば、シロリムス（ラパマイシン）、デフォロリムス（ＡＰ２３５７３、ＭＫ−８６６９）、エベロリムス（ＲＡＤ−００１）、テムシロリムス（ＣＣＩ−７７９、ＮＳＣ６８３８６４）、ゾタロリムス（ＡＢＴ−５７８）、およびバイオリムスＡ９（ウミロリムス）、ＡＺＤ８０５５、ＫＵ−００６３７９４、Ｖｏｘｔａｌｉｓｉｂ（ＸＬ７６５、ＳＡＲ２４５４０９）、ＭＨＹ１４８５、ダクトリシブ（ＢＥＺ２３５、ＮＶＰ−ＢＥＺ２３５）またはＰＩ−１０３、Ｔｏｒｋｉｎｉｂ（ＰＰ２４２）などが挙げられる。
【０１２１】
「ＩＤＯ阻害剤」としては、特に限定されないが、例えば、ＮＬＧ９１９、ＩＮＣＢ０２４３６０アナログ、インドキシモド（ＮＬＧ−８１８９）およびＥｐａｃａｄｏｓｔａｔ（ＩＮＣＢ０２４３６０）などが挙げられる。
【０１２２】
「ＣＯＸ２阻害剤」としては、特に限定されないが、例えば、バルデコキシブ、ロフェコキシブ、カルプロフェン、セレコキシブ、ルミラコキシブ、トルフェナム酸、ニメスリド、ニフルム酸、Ａｓａｒａｌｄｅｈｙｄｅ、ロルノキシカム、メクロフェナミン酸ナトリウム、アンフェナックナトリウム水和物、ジクロフェナクナトリウム、ケトプロフェン、ケトロラック、ナプロキセンナトリウム、インドメタシン、イブプロフェン、アスピリン、メフェナム酸、ブロムフェナクナトリウム、オキサプロジン、ザルトプロフェンおよびネパフェナックなどが挙げられる。
【０１２３】
「ＣＸＣＲ４阻害剤」としては、特に限定されないが、例えば、ＷＺ８１１、Ｐｌｅｒｉｘａｆｏｒ（ＡＭＤ３１００）およびＰｌｅｒｉｘａｆｏｒ ８ＨＣｌ（ＡＭＤ３１００ ８ＨＣｌ）などが挙げられる。
【０１２４】
本発明のＷＴ１抗原ペプチドは、免疫調節剤と併用しても優れた抗癌作用を示すが、さらに幾つかの薬剤と複合的に併用（多剤併用）することにより、その効果がより一層増強され又は患者のＱＯＬを改善させることができる。
【０１２５】
本願のＷＴ１抗原ペプチドは、「ホルモン療法剤」、「免疫療法剤」、「生物学的製剤」、「細胞増殖因子」、「細胞増殖因子阻害剤」、「細胞増殖因子受容体阻害剤」、「放射線療法剤」、「補助剤」もしくは「化学療法剤」からなる群から選択される１又は複数の薬物と併用して用いることができる。好ましくは、本願のＷＴ１抗原ペプチドは、上記群から選択される１乃至５の薬物と併用して用いることができる。さらに好ましくは、本願のＷＴ１抗原ペプチドは、上記群から選択される１乃至３の薬物と併用して用いることができる。特に好ましくは、本願のＷＴ１抗原ペプチドは、上記群から選択される１の薬物と併用して用いることができる。以下、本願のＷＴ１抗原ペプチドおよび免疫調節剤と併用し得る薬物を併用薬物と略記する。併用薬物の投与量は、臨床上用いられている用量を基準として適宜選択することができる。
【０１２６】
「ホルモン療法剤」としては、副腎皮質ホルモン系薬剤（例えば、ステロイド系抗炎症薬、エストロゲン製剤、プロゲステロン製剤、アンドロゲン製剤など）、抗エストロゲン剤、エストロゲン調整剤、エストロゲン合成阻害剤、抗アンドロゲン剤、アンドロゲン調整剤、アンドロゲン合成阻害剤、ＬＨ−ＲＨアゴニスト製剤、ＬＨ−ＲＨアンタゴニスト製剤、アロマターゼ阻害剤、ステロイドラクトナーゼ阻害剤、ピル製剤、またはレチノイド及びレチノイドの代謝を遅らせる薬剤などが挙げられる。
【０１２７】
「ホルモン療法剤」としては、例えば、ホスフェストロール、ジエチルスチルベストロール、フルオキシメステロール、クロロトリアニセン、メチルテストステロン、酢酸メドロキシプロゲステロン、酢酸メゲストロール、酢酸クロルマジノン、酢酸シプロテロン、ダナゾール、アリルエストレノール、ゲストリノン、メパルトリシン、ラロキシフェン、オルメロキシフェン、レボルメロキシフェン、クエン酸タモキシフェン、クエン酸トレミフェン、ヨードキシフェン、ピル製剤、メピチオスタン、テストロラクトン、アミノグルテチイミド、酢酸ゴセレリン、ブセレリン、リュープロレリン、ロイプロリド、ドロロキシフェン、エピチオスタノール、スルホン酸エチニルエストラジオール、エストラムスチン、塩酸ファドロゾール、アナストロゾール、テトラゾール、ケトコナゾール、レトロゾール、エキセメスタン、ボロゾール、フォルメスタン、フルタミド、ビカルタミド、ニルタミド、エンザルタミド、ミフェプリストン、フィナステリド、デキサメタゾン、プレドニゾロン、ベタメタゾン、トリアムシノロン、アビラテロン、リアロゾール、ベキサロテンまたはＤＮ１０１などが挙げられる。
【０１２８】
「免疫療法剤」としては、例えば、ピシバニール、クレスチン、シゾフィラン、レンチナン、ウベニメクス、インターフェロン（ＩＦＮ）−α、インターフェロン（ＩＦＮ）−β、インターフェロン（ＩＦＮ）−γ、インターロイキン、マクロファージコロニー刺激因子、顆粒球コロニー刺激因子、エリスロポイエチン、リンホトキシン、ＢＣＧワクチン、コリネバクテリウムパルブム、レバミゾール、ポリサッカライドＫ、プロコダゾール、抗ＣＴＬＡ４抗体、抗ＰＤ−１抗体またはＴＬＲ作動薬（例えば、ＴＬＲ７作動薬、ＴＬＲ８作動薬、ＴＬＲ９作動薬）などが挙げられる。
【０１２９】
「生物学的製剤」としては、特に限定されないが、例えば、インターロイキン−２（Ａｌｄｅｓｌｅｕｋｉｎ）、インターフェロン−α、インターフェロン−β、インターフェロン−γ、エリスロポエチン（ＥＰＯ）、顆粒球コロニー刺激因子（フィルグラスチン）、顆粒球マクロファージコロニー刺激因子（サルグラモスチム）、ＩＬ１３−ＰＥ３８ＱＱＲ、バチルスカルメット−ゲラン、レバミゾール、オクトレオチド、ＣＰＧ７９０９、Ｐｒｏｖｅｎｇｅ、ＧＶＡＸ、Ｍｙｖａｘ、Ｆａｖｌｄ、レナリドマイド、トラスツズマブ、リツキシマブ、ゲムツズマブオゾガマイシン、アレムツズマブ、エンドスタチン、イブリツモマブチウキセタン、トシツモマブ、セツキシマブ、ザノリムマブ、オファツムマブ、ＨＧＳ−ＥＴＲ１、ペルツズマブ、Ｍ２００、ＳＧＮ−３０、マツズマブ、アデカツムマブ、デノスマブ、ザルツムマブ、ＭＤＸ−０６０、ニモツズマブ、ＭＯＲＡｂ−００３、Ｖｉｔａｘｉｎ、ＭＤＸ−１０１、ＭＤＸ−０１０、ＤＰＣ４抗体、ＮＦ−１抗体、ＮＦ−２抗体、Ｒｂ抗体、ｐ５３抗体、ＷＴ１抗体、ＢＲＣＡ１抗体、ＢＲＣＡ２抗体、ガングリオシド（ＧＭ２）、前立腺特異抗原（ＰＳＡ）、α−フェトプロテイン（ＡＦＰ）、癌胎児性抗原（ＣＥＡ）、黒色腫関連抗原（ＭＡＲＴ−１、ｇａｐ１００、ＭＡＧＥ１，３チロシン）、乳頭腫ウイルスＥ６およびＥ７断片、またはそれらのＤＤＳ製剤などが挙げられる。
【０１３０】
前記「細胞増殖因子」、「細胞増殖因子阻害剤」および「細胞増殖因子受容体阻害剤」における細胞増殖因子は、細胞増殖を促進する物質であれば、どのようなものでもよく、例えば、分子量が２０，０００以下のペプチドで、受容体との結合により低濃度で作用を発揮する因子が挙げられる。
【０１３１】
「細胞増殖因子」として、特に限定されないが、例えば、上皮成長因子（Epidermal Growth Factor：ＥＧＦ）、インスリン様成長因子（Insulin−Like Growth Factor：ＩＧＦ（例えば、インスリン、ＩＧＦ−１、ＩＧＦ−２など））、トランスフォーミング成長因子（Transforming Growth Factor：ＴＧＦ（例えば、ＴＧＦーａｌｐｈａ、ＴＧＦ−ｂｅｔａ））、神経成長因子（Nerve Growth Factor：ＮＧＦ）、脳由来神経栄養因子（Brain−derived Neurotrophic Factor：ＢＤＮＦ）、血管内皮細胞増殖因子（Vesicular Endothelial Growth Factor：ＶＥＧＦ）、コロニー刺激因子（Colony Stimulating Factor：ＣＳＦ（例えば、顆粒球コロニー刺激因子（Granulocyte−Colony Stimulating Factor：Ｇ−ＣＳＦ））、顆粒球マクロファージコロニー刺激因子（Granulocyte−Macrophage−Colony Stimulating Factor：ＧＭ−ＣＳＦ））、血小板由来成長因子（Platelet−Derived Growth Factor：ＰＤＧＦ）、エリスロポエチン（Erythropoietin：ＥＰＯ）、線維芽細胞増殖因子（Fibroblast Growth Factor：ＦＧＦ、（例えば、酸性ＦＧＦ、塩基性ＦＧＦ、ＫＧＫ（Keratinocyte Growth Factor）、ＦＧＦ−１０など））、肝細胞増殖因子（Hepatocyte Growth Factor：ＨＧＦ）へレグリン、またはアンジオポエチンなどが挙げられる。なお、細胞増殖因子は、成長因子と同義である。
【０１３２】
「細胞増殖因子阻害剤」としては、特に限定されないが、例えば、上皮成長因子阻害剤（ＥＧＦ阻害剤）、インスリン様成長因子阻害剤（ＩＧＦ阻害剤）、神経成長因子阻害剤（ＮＧＦ阻害剤）、脳由来神経栄養因子阻害剤（ＢＤＮＦ阻害剤）、血管内皮細胞増殖因子阻害剤（ＶＥＧＦ阻害剤）、コロニー刺激因子阻害剤（ＣＳＦ阻害剤）、血小板由来成長因子阻害剤（ＰＤＧＦ阻害剤）、エリスロポエチン阻害剤（ＥＰＯ阻害剤）、線維芽細胞増殖因子阻害剤（ＦＧＦ阻害剤）、肝細胞増殖因子阻害剤（ＨＧＦ阻害剤）、へレグリン阻害剤、またはアンジオポエチン阻害剤などが挙げられる。なお、細胞増殖因子阻害剤は、成長因子阻害剤と同義である。
【０１３３】
「細胞増殖因子受容体阻害剤」としては、特に限定されないが、例えば、上皮成長因子受容体阻害剤（ＥＧＦＲ阻害剤）、インスリン様成長因子受容体阻害剤（ＩＧＦＲ阻害剤）、神経成長因子受容体阻害剤（ＮＧＦＲ阻害剤）、脳由来神経栄養因子受容体阻害剤（ＢＤＮＦＲ阻害剤）、血管内皮細胞増殖因子受容体阻害剤（ＶＥＧＦＲ阻害剤）、コロニー刺激因子受容体阻害剤（ＣＳＦＲ阻害剤）、血小板由来成長因子受容体阻害剤（ＰＤＧＦＲ阻害剤）、エリスロポエチン受容体阻害剤（ＥＰＯＲ阻害剤）、線維芽細胞増殖因子受容体阻害剤（ＦＧＦＲ阻害剤）、肝細胞増殖因子受容体阻害剤（ＨＧＦＲ阻害剤）、へレグリン受容体阻害剤、またはアンジオポエチン受容体阻害剤などが挙げられる。なお、細胞増殖因子受容体阻害剤は、成長因子受容体阻害剤と同義である。
【０１３４】
「放射線療法剤」として、特に限定されないが、例えば、放射性物質及び放射性増感剤などが挙げられる。
【０１３５】
「補助剤」は、抗癌剤による副作用や嘔吐を抑制するために用いられ、特に限定されないが、例えば、アプレピタント、オンダンセトロン、ロラゼパム、デキサメタゾン、ジフェンヒドラミン、ラニチジン、シメチジン、ラニチジン、ファモチジン、シメチジン、プロクリット、エポエチンアルファ、フィルグラスチム、オプレルベキン、ロイコボリン及び顆粒球マクロファージコロニー刺激因子（ＧＭ−ＣＳＦ）などが挙げられる。
【０１３６】
「化学療法剤」としては、特に限定されないが、例えば、アルキル化剤、白金製剤、代謝拮抗剤、トポイソメラーゼ阻害剤、ＤＮＡインターカレータ、抗有糸分裂剤、抗癌性抗生物質、植物由来抗癌剤、エピゲノム薬、免疫調整薬、分子標的治療薬、新脈管形成阻害剤及びその他の化学療法剤などが用いられる。代表的な例を次に記載する。
【０１３７】
「アルキル化剤」としては、特に限定されないが、例えば、ナイトロジェンマスタード、塩酸ナイトロジェンマスタード−Ｎ−オキシド、クロラムブシル、シクロフォスファミド、イホスファミド、チオテパ、カルボコン、トシル酸インプロスルファン、ブスルファン、塩酸ニムスチン、ミトブロニトール、メルファラン、ダカルバジン、プロカルバジン、ラニムスチン、リン酸エストラムスチンナトリウム、トリエチレンメラミン、カルムスチン、ロムスチン、ストレプトゾジン、ピポブロマン、エトグルシド、アルトレタミン、アンバムスチン、塩酸ジブロスピジウム、フォテムスチン、プレドニムスチン、ベンダムスチン、ウラムスチン、セムスチン、プミテパ、リボムスチン、テモゾロミド、トレオスルファン、トロフォスファミド、ジノスタチンスチマラマー、アドゼレシン、システムスチン、ビゼレシン、メクロエタミン、ウラシルマスタード、トラベクテジン、クロルメチン、マンノスルファン、トリアジコン、プロカルバシン、カンホスファミド、ニトロソウレア及びそれらのＤＤＳ製剤などが挙げられる。
【０１３８】
「白金製剤」としては、特に限定されないが、例えば、シスプラチン、カルボプラチン、ミボプラチン、ネダプラチン、サトラプラチン、オキサリプラチン、四硝酸トリプラチン及びそれらのＤＤＳ製剤などが挙げられる。
【０１３９】
「代謝拮抗剤」としては、特に限定されないが、例えば、葉酸代謝拮抗薬、ピリミジン代謝阻害薬、プリン代謝阻害薬、リボヌクレオチドレダクターゼ阻害薬及びヌクレオチドアナログが挙げられる。
【０１４０】
「代謝拮抗剤」としては、特に限定されないが、例えば、メルカプトプリン、６−メルカプトプリンリボシド、チオイノシン、メトトレキサート、ペメトレキセド、エオシタビン、エノシタビン、シタラビン、シタラビンオクフォスファート、塩酸アンシタビン、５−ＦＵ系薬剤（例えば、フルオロウラシル、カルゾナール、ベンナン、ルナコール、ルナポン、テガフール、テガフール・ウラシル、テガフール・ギメラシル・オテラシルカリウム（ＴＳ−１）、ＵＦＴ、ドキシフルリジン、カルモフール、ガロシタビン、エミテフール、カペシタビンなど）、アミノプテリン、ネララビン、ロイコボリンカルシウム、タブロイド、ブトシン、フォリネイトカルシウム、レボフォリネイトカルシウム、クラドリビン、エミテフール、フルダラビン、ゲムシタビン、ヒドロキシカルバミド、ペントスタチン、ピリトレキシム、イドキシウリジン、ミトグアゾン、チアゾフリン、アンバムスチン、ベンダムスチン、フロクスウリジン、ロイコボリン、ヒドロキシ尿素、チオグアニン、アスパラギナーゼ、ボルテゾミブ、ラルチトレキセド、クロファラビン、エノシタビン、サパシタビン、アザシチジン、スルファジアジン、スルファメトキサゾール、トリメトプリム、Ｌｉｐｒｏｘｓｔａｔｉｎ−１、Ｄ４４７６、Ｘａｎｔｈｏｈｕｍｏｌ、Ｅｐａｃａｄｏｓｔａｔ（ＩＮＣＢ０２４３６０）、Ｖｉｄｏｆｌｕｄｉｍｕｓ、Ｐ７Ｃ３、ＧＭＸ１７７８（ＣＨＳ８２８）、ＮＣＴ−５０１、ＳＷ０３３２９１、Ｒｏ６１−８０４８及びそれらのＤＤＳ製剤などが挙げられる。
【０１４１】
「トポイソメラーゼ阻害薬」としては、特に限定されないが、例えば、ドキソルビシン、ダウノルビシン、エピルビシン、イダルビシン、アントラセンジオン、ミトキサントロン、マイトマイシンＣ、ブレオマイシン、ダクチノマイシン、プリカトマイシン、イリノテカン、カンプトテシン、ルビテカン、ベロテカン、エトポシド、テニポシド、トポテカン、アムサクリン及びそれらのＤＤＳ製剤などが挙げられる。
【０１４２】
「ＤＮＡインターカレータ」としては、特に限定されないが、例えば、プロフラビン、ドキソルビシン（アドリアマイシン）、ダウノルビシン、ダクチノマイシン、サリドマイド及びそれらのＤＤＳ製剤などが挙げられる。
【０１４３】
「抗有糸分裂剤」としては、特に限定されないが、例えば、パクリタキセル、パクリタキセル誘導体（例えば、ＤＨＡパクリタキセル、ポリグルタメート化パクリタキセル、ナブパクリタキセル、パクリタキセルミセル、７α‐グルコシルオキシアセチルパクリタキセル、ＢＭＳ−２７５１８３など）、ドセタキセル、ビノルレビン、ビンクリスチン、ビンブラスチン、ビンデシン、ビンゾリジン、エトポシド、テニポシド、イクサベピロン、ラロタキセル、オルタタキセル、テセタキセル、イスピネシブ、コルヒチン、ビンフルニン及びそれらのＤＤＳ製剤などが挙げられる。
【０１４４】
「抗癌性抗生物質」としては、特に限定されないが、例えば、アクチノマイシンＤ、アクチノマイシンＣ、マイトマイシンＣ、クロモマイシンＡ３、ミトラマイシンＡ、塩酸ブレオマイシン、硫酸ブレオマイシン、硫酸ペプロマイシン、塩酸ダウノルビシン、塩酸ドキソルビシン、塩酸アクラルビシン、塩酸ピラルビシン、塩酸エピルビシン、塩酸アルムビシン、ネオカルチノスタチン、ジノスタチンスチマラマー、ミスラマイシン、ザルコマイシン、カルチノフィリン、ミトタン、塩酸ゾルビシン、塩酸ミトキサントロン、塩酸イダルビシン、リポソーマルドキソルビシン及びそれらのＤＤＳ製剤などが挙げられる。
【０１４５】
「植物由来抗癌剤」としては、特に限定されないが、例えば、イリノテカン、ノギテカン、エトポシド、リン酸エトポシド、エリブリン、ソブゾキサン、硫酸ビンブラスチン、硫酸ビンクリスチン、硫酸ビンデシン、テニポシド、パクリタキセル、パクリタキセル注射剤、ドセタキセル、ＤＪ−９２７、ビノレルビン、トポテカン及びそれらのＤＤＳ製剤などが挙げられる。
【０１４６】
「エピゲノム薬」としては、特に限定されないが、例えば、ＤＮＡメチル化阻害薬、ヒストン脱アセチル化酵素（ＨＤＡＣ）阻害剤、ＤＮＡメチル基転移酵素（ＤＮＭＴ）阻害剤、ヒストン脱アセチル化酵素活性化剤、ヒストン脱メチル化酵素阻害剤およびメチル化ヌクレオチドなどが挙げられる。
【０１４７】
「エピゲノム薬」としては、特に限定されないが、例えば、ボリノスタット、ベリノスタット、モセチノスタット（ＭＧＣＤ０１０３）、エンチノスタット（ＳＮＤＸ−２７５）、ロミデプシン、アザシチジン、デシタビン、ＧＳＫ２８７９５５２ ２Ｈｌ、ＳＧＣ７０７、ＯＲＹ−１００１（ＲＧ−６０１６）、ＰＦＩ−４、ＳｉｒＲｅａｌ２、ＧＳＫ２８０１、ＣＰＩ−３６０、ＧＳＫ５０３、ＡＭＩ−１、ＣＰＩ−１６９及びそれらのＤＤＳ製剤などが挙げられる。
【０１４８】
「免疫調整薬」としては、特に限定されないが、例えば、サリドマイド、レナリドマイド、ポマリドマイド及びそれらのＤＤＳ製剤などが挙げられる。
【０１４９】
「分子標的治療薬」は、低分子化合物であっても抗体であってもよい。「分子標的治療薬」としては、特に限定されないが、例えば、キナーゼ阻害剤、プロテアソーム阻害剤、モノクローナル抗体、ｍＴＯＲ阻害剤、ＴＮＦ阻害薬、及びＴ細胞阻害薬などが挙げられる。
【０１５０】
「キナーゼ阻害剤」としては、特に限定されないが、例えば、チロシンキナーゼ阻害剤、セリン／スレオニンキナーゼ阻害剤、Ｒａｆキナーゼ阻害剤、ＣＤＫ（サイクリン依存性キナーゼ）阻害剤、及びＭＥＫ（分裂促進因子活性化タンパク質キナーゼ）阻害剤などが挙げられる。
【０１５１】
具体的には、「キナーゼ阻害剤」としては、特に限定されないが、例えば、イマチニブ、ゲフィチニブ、エルロチニブ、アファチニブ、ダサチニブ、ボスチニブ、バンデタニブ、スニチニブ、アキシチニブ、パゾパニブ、レンバチニブ、ラパチニブ、ニンテダニブ、ニロチニブ、クリゾチニブ、セリチニブ、アレクチニブ、ルキソリチニブ、トファシチニブ、イブルチニブ、ソラフェニブ、ベムラフェニブ、ダブラフェニブ、パルボシクリブ、トラメチニブ、レゴラフェニブ、セジバニブ、レスタウルチニブ、バンデチニブ、バタラニブ、セリシクリブ、チバンチニブ、カネルチニブ、ペリチニブ、テセバチニブ、セジラニブ、モテサニブ、ミドスタウリン、フォレチニブ、カボザンテイニブ、セルメチニブ、ネラチニブ、ボラセルチブ、サラカチニブ、エンザスタウリン、タンデュチニブ、セマキサニブ、アルボシジブ、ＩＣＲ−６２、ＡＥＥ７８８、ＰＤ０３２５９０１、ＰＤ１５３０３５、ＴＫ７８７、アムカセルチブ（ＢＢＩ５０３）、Ｅ６２０１、Ｅ７０５０、アルボシジブ（ＤＳＰ−２０３３）、ＴＰ−０９０３、ＴＰ−０１８４及びそれらのＤＤＳ製剤などが挙げられる。
【０１５２】
「プロテアソーム阻害剤」としては、特に限定されないが、例えば、ボルテゾミブ、カルフィルゾミブ及びそれらのＤＤＳ製剤などが挙げられる。
【０１５３】
「モノクローナル抗体」としては、特に限定されないが、例えば、抗ＣＤ２２抗体、抗ＣＤ２０抗体、抗ＣＤ２５抗体、抗ＣＤ３０抗体、抗ＣＤ３３抗体、抗ＣＤ５抗体、抗ＣＤ５２抗体、抗上皮成長因子受容体抗体（ＥＧＦＲ抗体）、抗血管内皮細胞増殖因子抗体（ＶＥＧＦ抗体）、抗ＴＮＦ−α抗体、抗ＩＬ−１レセプター抗体、抗ＩＬ−２レセプター抗体、抗ＩＬ−５レセプター抗体、抗ＩＬ−６レセプター抗体、抗ＨＥＲ２抗体、抗ＩｇＥ抗体、抗ＩｇＧ抗体、抗ＲＳウイルス抗体、抗ＣＣＲ４抗体、抗ＣＴＬＡ−４（細胞傷害性Ｔリンパ球関連抗原４、ＣＤ１５２）抗体、抗ＰＤ−１抗体、抗ＲＡＮＫＬ（ｒｅｃｅｐｔｏｒ ａｃｔｉｖａｔｏｒ ｏｆ ｎｕｃｌｅａｒ ｆａｃｔｏｒκＢ ｌｉｇａｎｄ）抗体、抗ｃ−Ｍｅｔ抗体、抗ＣＸＣＲ４抗体などが挙げられる。
【０１５４】
具体的には、「モノクローナル抗体」としては、特に限定されないが、例えば、イブリツモマブチウキセタン、リツキシマブ、セツキシマブ、インフリキシマブ、バシリキシマブ、ブレンツキシマブ ベドチン、トシリズマブ、トラスツズマブ、ベバシズマブ、オマリズマブ、メポリズマブ、ゲムツズマブ、オゾガマイシン、パリビズマブ、ラニビズマブ、セルトリズマブ、オクレリズマブ、モガムリズマブ、エクリズマブ、ペルツズマブ、アレムツズマブ、イノツズマブ、パニツムマブ、オファツムマブ、ゴリムマブ、アダリムマブ、ラムシルマブ、ニボルマブ、アナキンラ、デノスマブ、イピリムマブ、ペンブロリズマブ、マツズマブ、ファルレツズマブ、ＭＯＲＡｂ−００４、ＭＯＲＡ−ｂ００９及びそれらのＤＤＳ製剤などが挙げられる。
【０１５５】
「ｍＴＯＲ阻害剤」として、特に限定されないが、例えば、エベロリムス（ＲＡＤ００１）、ラパマイシン（シロリムス）、ＡＺＤ８０５５、テムシロリムス（ＣＣＩ−７７９、ＮＳＣ６８３８６４）ＫＵ−００６３７９４、Ｖｏｘｔａｌｉｓｉｂ（ＸＬ−７６５、ＳＡＲ２４５４０９）、ＭＨＹ１４８５、ダクトリシブ（ＢＥＺ２３５）、ＰＩ−１０３、Ｔｏｒｋｉｎｉｂ（ＰＰ２４２）リダフォロリムス（デフォロリムス、ＭＫ−８６６９）、ＩＮＫ−１２８（ＭＬＮ０１２８）、Ｔｏｒｉｎ１、オミパリシブ（ＧＳＫ２１２６４５８、ＧＳＫ４５８）、ＯＳＩ−０２７、ＰＦ−０４６９１５０２、アピトリシブ（ＧＤＣ−０９８０、ＲＧ７４２２）、ＧＳＫ１０５９６１５、ゲダトリシブ（ＰＦ−０５２１２３８４、ＰＫＩ−５８７）、ＷＹＥ−１３２、ＰＰ１２１、ＷＹＥ−３５４、ＡＺＤ２０１４、Ｔｏｒｉｎ２、ＷＹＥ−６８７、ＣＨ５１３２７９９、ＷＡＹ−６００、ＥＴＰ−４６４６４、ＧＤＣ−０３４９、ＸＬ３８８、ゾタロリムス（ＡＢＴ−５７８）、タクロリムス（ＦＫ５０６）ＢＧＴ２２６（ＮＶＰ−ＢＧＴ２２６）、パロミド５２９（Ｐ５２９）、クリソファン酸及びそれらのＤＤＳ製剤などが挙げられる。
【０１５６】
「ＴＮＦ阻害薬」として、特に限定されないが、例えば、エタネルセプト、レナリドミド（ＣＣ−５０１３）、ポマリドミド、サリドマイド、ネクロスタチン−１またはＱＮＺ（ＥＶＰ４５９３）などが挙げられる。
【０１５７】
「Ｔ細胞阻害薬」として、特に限定されないが、例えば、アバタセプトなどが挙げられる。
【０１５８】
「新脈管形成阻害剤」として、特に限定されないが、例えば、ＣＭ１０１、ＩＦＮ−α、ＩＬ−１２、血小板因子−４、スラミン、セマキサニブ、トロンボスポンジン、ＶＥＧＦＲアンタゴニスト、新脈管形成抑制ステロイドプラスヘパリン、軟骨由来新脈管形成阻止因子、マトリックスメタロプロテアーゼ阻害剤、バチマスタット、マリマスタット、アンギオスタチン、エンドスタチン、２−メトキシエストラジオール、テコガラン、トロンボスポンジン、αＶβ３阻害剤、リノミド、ＡＤＨ−１、Ｅ７８２０及びそれらのＤＤＳ製剤などが挙げられる。
【０１５９】
「その他の化学療法剤」としては、特に限定されないが、例えば、フィナステリド、ソブゾキサン、オバトクラックス、エファプロキシラール、チピファルニブ、ロナファルニブなどが挙げられる。
【０１６０】
本発明の製剤は、特に限定されないが、マンニトール、トレハロースおよびラクトース等の糖アルコール、塩酸、硫酸、硝酸、酢酸、クエン酸、酒石酸、コハク酸、乳酸、マレイン酸およびリン酸等の酸、水酸化ナトリウム、水酸化カリウムおよびアンモニア水等のアルカリ、塩化ナトリウム、酢酸ナトリウム、酢酸ナトリウム水和物、無水酢酸ナトリウム、クエン酸ナトリウム水和物、クエン酸二水素ナトリウム、酒石酸ナトリウム、コハク酸ナトリウム、リン酸二ナトリウム、リン酸二カリウム、リン酸二水素ナトリウム、リン酸二水素カリウムおよびリン酸三ナトリウム等の塩、ポリソルベート２０、ポリソルベート６０およびポリソルベート８０等の合成界面活性剤、並びにマクロゴールやポリエチレングリコール（ＰＥＧ）（例えば、ＰＥＧ４０００等が挙げられる）等のポリエチレングリコール類から選択される、一般に医薬品製剤に用いられるｐＨ調整剤、希釈剤、緩衝剤、懸濁剤、乳化剤、湿潤剤、可溶化剤、分散剤、保存剤および／または着色剤を含むこともできる。好ましくは、マンニトール、トレハロース、酒石酸またはコハク酸が挙げられる。さらに好ましくは、Ｄ−マンニトール、トレハロース水和物、酒石酸またはコハク酸が挙げられる。
【０１６１】
本発明の製剤中に含まれるｐＨ調整剤、希釈剤、緩衝剤、懸濁剤、乳化剤、湿潤剤、可溶化剤、分散剤、保存剤または着色剤の量は、当該製剤に含まれるペプチド１重量部に対し、ｐＨ調整剤、希釈剤、緩衝剤、懸濁剤、乳化剤、湿潤剤、可溶化剤、分散剤、保存剤または着色剤が０．００１〜１０００重量部、好ましくは０．０１〜１０重量部、さらに好ましくは０．１〜５重量部である。
【０１６２】
本発明の製剤は、安定化剤として、特に限定されないが、例えば、トレオニン、トリプトファン、リジン、ヒドロキシリジン、ヒスチジン、アルギニン、システイン、シスチン、メチオニン等のアミノ酸、前記アミノ酸の誘導体またはその薬学上許容される塩から選択される１つ以上のアミノ酸を含むことができる。前記アミノ酸は、Ｌ体、Ｄ体またはＤＬ混合体のいずれも用いることができる。好ましくは、アルギニンおよび／またはメチオニンが挙げられ、さらに好ましくは、Ｌ−アルギニンおよびＬ−メチオニンが挙げられる。
【０１６３】
本発明の製剤中に含まれるアミノ酸の量は、当該製剤に含まれるペプチド１重量部に対し、アミノ酸が０．００１〜１０００重量部、好ましくは０．０１〜１０重量部、さらに好ましくは０．１〜５重量部である。
【０１６４】
本発明の製剤は、特に限定されないが、シクロデキストリン（ＣＤ）等の環状オリゴ糖類を含むことができる。シクロデキストリンとしては、特に限定されないが、含有するペプチドにあわせて、例えば、α−シクロデキストリン（α−ＣＤ）、β−シクロデキストリン（β−ＣＤ）、γ−シクロデキストリン（γ−ＣＤ）等の天然型のシクロデキストリン、もしくはヒドロキシエチル−β−シクロデキストリン（ＨＥ−β−ＣＤ）、ヒドロキシプロピル−β−シクロデキストリン（ＨＰ−β−ＣＤ）、メチル−β−シクロデキストリン（Ｍ−β−ＣＤ）、スルホブチルエーテル−β−シクロデキストリン（ＳＢＥ−β−ＣＤ）等のシクロデキストリン誘導体、またはこれらの薬学上許容される塩を用いることができる。好ましくは、β−ＣＤ、ＨＰ−β−ＣＤもしくはγ−ＣＤ、またはこれらの薬学上許容される塩が挙げられる。さらに好ましくは、ＨＰ−β−ＣＤ、またはこれらの薬学上許容される塩が挙げられる。
【０１６５】
本発明の製剤中に含まれるシクロデキストリンの量は、当該製剤に含まれるペプチド１重量部に対し、シクロデキストリンが０．1〜１００重量部、好ましくは０．３〜１０重量部、さらに好ましくは０．５〜５．０重量部である。
【０１６６】
本発明の製剤は、経口投与のための内服用固形剤、内服用液剤および、非経口投与のための注射剤、外用剤、坐剤、吸入剤、経鼻剤等として用いられる。経口投与のための内服用固形剤には、錠剤、丸剤、カプセル剤、散剤、顆粒剤等が含まれる。カプセル剤には、ハードカプセルおよびソフトカプセルが含まれる。また錠剤には舌下錠、口腔内貼付錠、口腔内速崩壊錠などが含まれる。
【０１６７】
本発明の製剤は、注射剤として用いられる場合には、有効成分となる癌抗原ペプチドおよび／またはその他の成分を凍結乾燥製剤として、供与することができる。また、当該凍結乾燥製剤において、複数種の癌抗原ペプチドを含む場合には、当該複数種の癌抗原ペプチドを別々にまたは一緒に凍結乾燥して用いることができる。
【０１６８】
本発明の製剤は、各化合物または各塩に応じて適切な形態とすることにより、癌の細胞性免疫療法におけるＣＴＬ誘導剤、癌ワクチンの医薬組成物とすることができる。
【０１６９】
本明細書に記載のペプチド、式（１）〜（４）で表される化合物、およびそれらの薬学上許容される塩、並びにこれらの組み合わせは、非薬剤療法と組み合わせてもよい。非薬剤療法としては、例えば、手術、放射線療法、遺伝子治療、温熱療法、凍結療法、レーザー灼熱療法などが挙げられ、これらを２種以上組み合わせることもできる。例えば、前記ペプチド、化合物、もしくはそれらの薬学上許容される塩、またはこれらの組み合わせは、手術等の非薬剤療法の前または後に、あるいは２または３種の非薬剤療法を組み合わせた治療前または後に使用することができる。
【０１７０】
本発明の製剤を用いて調製される癌ワクチンは、ＷＴ１遺伝子が発現している癌やＷＴ１遺伝子の発現レベルの上昇を伴う癌の治療薬または予防薬（再発防止薬）として用いることができる。当該癌としては、例えば白血病、骨髄異形成症候群、多発性骨髄腫もしくは悪性リンパ腫などの血液性癌、または胃癌、大腸癌、肺癌、乳癌、胚細胞癌、肺癌、皮膚癌、膀胱癌、前立腺癌、子宮癌、子宮頸癌、卵巣癌もしくは脳腫瘍などの固形癌が挙げられる。
【０１７１】
本発明の製剤中における化合物の投与量は、治療目的の疾患、患者の年齢、体重などにより適宜調整することができるが、通常０．０００１ｍｇ〜１０００ｍｇ、好ましくは０．００１ｍｇ〜１０００ｍｇ、より好ましくは０．１ｍｇ〜２０ｍｇである。
【０１７２】
本発明の製剤は、有効成分である癌抗原ペプチドを安定に保持することができることから、種々の投与形態を選択することができる。具体的には、経口、経鼻、経肺、経皮、皮内、皮下、筋肉内、静脈内、腹腔内等が挙げられ、上記の方法により、目的に応じて癌ワクチンを調製すればよい。一般に、癌ワクチンとして、免疫賦活をするのに好ましい投与経路としては、非経口投与が知られており、例えば、腹腔内投与、皮下投与、皮内投与、筋肉内投与、静脈投与のほか、経鼻投与や経皮投与等が挙げられる。このうち、好ましくは、腹腔内投与、皮内投与、皮下投与、筋肉内投与、静脈内投与、経皮投与などの注射的投与が挙げられる。さらに好ましくは、ＣＴＬを効率良く誘導する皮内投与や皮下投与が挙げられる。投与回数および投与間隔は、治療または予防目的の疾患、患者の個体差により適宜調整することができるが、通常複数回であり、数日ないし数月に１回投与するのが好ましい。
このような本発明の化合物を有効成分する製剤をＷＴ１陽性の患者に投与することにより、癌を治療または予防するための方法を提供することができる。
【０１７３】
本発明において凍結乾燥は、キラーペプチド、ヘルパーペプチド、ＨＰ−β−ＣＤ、および適宜加えられるメチオニン、有機酸、その他製剤成分を精製水に溶解させて凍結乾燥させ、アジュバントに関しても、同じ溶解液に溶解させて凍結乾燥させてもよい。凍結乾燥は、無菌下一処方ごとにバイアルに充填した溶解液を、低温で凍結させ、通常の医薬製剤で用いる真空凍結乾燥機で溶媒を除去して、凍結乾燥ケーキを得る方法を意図する。
【実施例】
【０１７４】
以下、参考例および実施例により本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらによりなんら限定されるものではない。【０１７５】
以下の参考例および実施例においては、「キラーペプチド」として、以下の式（３）で表される化合物：
【化１４】
2020067453.tif 000015
また「ヘルパーペプチド」として、ＷＡＰＶＬＤＦＡＰＰＧＡＳＡＹＧＳＬ（配列番号：１８）を用いて行った。【０１７６】
前記式（３）で表される化合物は、特許文献（国際公開第２０１４／１５７６９２号）に記載する方法で製造した。また、ＷＡＰＶＬＤＦＡＰＰＧＡＳＡＹＧＳＬ（配列番号：１８）は特許文献（国際公開第２０１０／１２３０６５号）に記載する方法で製造した。【０１７７】
１．凍結乾燥製剤の処方と再溶解時間
＜使用原料または試薬＞
2020067453.tif 000016
【０１７８】
＜参考例＞
（１）凍結乾燥製剤の調製
下記の処方表の添加量（濃度）となるようにペプチドおよび各製剤成分を注射用水に溶解させ、ｐＨ調節剤（１ｍｏｌ／Ｌ塩酸）でｐＨを２〜３に調整した。上記で調製した溶液を０．２μｍの滅菌フィルターに通してろ過した後、ガラスバイアルに所定量（２〜２．４ｍＬ）を充填し、凍結乾燥機を用いて凍結乾燥を行った。凍結乾燥工程は、−４０℃付近で溶液を凍結させた後、庫内を真空に減圧すると同時に庫内を−２０℃付近まで上昇させ、そのまま２０時間程度乾燥を行った後、さらに庫内の温度を３０℃付近に上昇させ、そのまま１２時間程度乾燥させる条件により行った。
2020067453.tif 000017
【０１７９】
（２）結果
キラーペプチドを含有する製剤またはヘルパーペプチドを含有する製剤のいずれであっても、シクロデキストリンを添加しない場合の再溶解時間は３分未満と比較的良好であった。
一方、キラーペプチドおよびヘルパーペプチドを混合した製剤では、シクロデキストリンを添加しない場合の再溶解時間は１０分以上になることが示された（下記実施例１を参照）。
これらの結果から、実施例１のようにキラーペプチドおよびヘルパーペプチドを混合した製剤が再溶解するまでに時間を要する原因は、キラーペプチドまたはヘルパーペプチドの溶解度が小さいことにあるわけではなく、キラーペプチドおよびヘルパーペプチドが相互に凝集してしまうことにあると推測される。【０１８０】
＜実施例＞
（１）凍結乾燥製剤の調製
下記の各処方表（ａ）〜（ｇ）の添加量（濃度）となるように各ペプチドおよび各製剤成分を注射用水に溶解させ、ｐＨ調節剤（１ｍｏｌ／Ｌ塩酸）でｐＨを２〜３に調整した。上記で調製した溶液を０．２μｍの滅菌フィルターに通してろ過した後、ガラスバイアルに所定量（１．２〜４ｍＬ）を充填し、凍結乾燥機を用いて凍結乾燥を行った。凍結乾燥工程は、−４０℃付近で溶液を凍結させた後、庫内を真空に減圧すると同時に庫内を−２０℃付近まで上昇させ、そのまま２０時間程度乾燥を行った後、さらに庫内の温度を３０℃付近に上昇させ、そのまま１２時間程度乾燥させる条件により行った。【０１８１】
（２）凍結乾燥製剤の再溶解時間の測定および評価
各凍結乾燥製剤に所定量の注射用水（１ｍＬまたは０．６ｍＬ）を加え、復水した時の溶解時間を測定した。【０１８２】
処方ａ
（ａ−１）凍結乾燥製剤処方（ｍｇ）
2020067453.tif 000018
【０１８３】
（ａ−２）凍結乾燥製剤の再溶解性の評価
2020067453.tif 000019
【０１８４】
（ａ−３）結果：
コハク酸を含まない製剤では、再溶解時間を10分以上要したのに対し、コハク酸を含有することで再溶解時間が大幅に短縮した。コハク酸を含有する凍結乾燥製剤のうち、ＨＰ−β−シクロデキストリンまたはγシクロデキストリンを有するものでは、さらに再溶解時間を短縮した。
したがって、これらの結果から、実施例に記載するキラーペプチドおよびヘルパーペプチドに対しては、コハク酸の添加およびシクロデキストリンとしてＨＰ−β−シクロデキストリンまたはγ−シクロデキストリンの添加が、再溶解時間の短縮に有効であることが示唆された。【０１８５】
処方ｂ
（ｂ−１）凍結乾燥製剤処方（ｍｇ）
2020067453.tif 000020
【０１８６】
（ｂ−２）凍結乾燥製剤の再溶解性の評価
2020067453.tif 000021
【０１８７】
（ｂ−３）結果：
コハク酸およびＨＰ−β−シクロデキストリンを含有する凍結乾燥製剤のうち、Ｄ−マンニトール、トレハロースまたはＬ−メチオニンの含有量の変化に対しては再溶解時間に顕著な差は認められなかった。
したがって、これらの結果より、上記コハク酸およびＨＰ−β−シクロデキストリンを含む製剤では、Ｄ−マンニトール、トレハロースまたはＬ−メチオニンの含有量は再溶解時間に影響しないことが示唆された。【０１８８】
処方ｃ
（ｃ−１）凍結乾燥製剤処方（ｍｇ）
2020067453.tif 000022
【０１８９】
（ｃ−２）凍結乾燥製剤の再溶解性の評価
2020067453.tif 000023
【０１９０】
（ｃ−３）結果：
ＨＰ−β−シクロデキストリン含有量による相違では、含有濃度２．５ｍ／Ｌに比べ、６．２５ｍ／Ｌで再溶解時間の大幅な短縮が確認された。７．５ｍ／Ｌ以上では再溶解時間の顕著な短縮が確認されたが、一方で再溶解時の激しい泡立ちが確認された。また、酒石酸の有無による再溶解性への影響は認められなかった。
したがって、これらの結果より、ＨＰ−β−シクロデキストリン含有量の多い方が再溶解時間の短縮に有効であることが示唆された。一方で、一定以上の濃度では再溶解時の泡立ちのため、製剤の調製工程の観点からは好ましくないことが示唆された。また、ＨＰ−β−シクロデキストリン含有製剤では、コハク酸の添加が再溶解時間の短縮に有効であることが示唆された。【０１９１】
処方ｄ
（ｄ−１）凍結乾燥製剤処方（ｍｇ）
2020067453.tif 000024
【０１９２】
（ｄ−２）凍結乾燥製剤の再溶解性の評価
2020067453.tif 000025
【０１９３】
（ｄ−３）結果：
高濃度調製された凍結乾燥製剤では、コハク酸濃度による再溶解時間の差は認められなかった。また、実施例５または８と比較し、高濃度製剤（実施例２２〜２５）では再溶解時間の短縮が確認された。一方、コハク酸または酒石酸処方におけるＨＰ−β−シクロデキストリン濃度による変化では、ＨＰ−β−シクロデキストリン高濃度処方（実施例２６または２８）において再溶解時間の短縮が確認されたが、同時に再溶解時の泡立ちが確認された。
したがって、これらの結果より、高濃度製剤では再溶解時間はコハク酸濃度に依存しないこと、およびＨＰ−β−シクロデキストリン高濃度処方では泡立ちのため製剤の調製工程の観点からは好ましくないことが示唆された。【０１９４】
処方ｅ
（ｅ―１）凍結乾燥製剤処方（ｍｇ）
2020067453.tif 000026
【０１９５】
（ｅ−２）凍結乾燥製剤の再溶解性の評価
2020067453.tif 000027
【０１９６】
（ｅ−３）結果： 
高濃度調製された凍結乾燥製剤では、ＨＰ−β−シクロデキストリン濃度によって、再溶解時間の明らかな差が確認された。一方、ＨＰ−β−シクロデキストリン濃度２０ｍ／Ｌ（実施例２９）の場合には、再溶解時の泡立ちが確認された。
高濃度調製された凍結乾燥製剤では、Ｄ−マンニトールまたはトレハロース濃度による再溶解時間の差は見られなかった。
したがって、これらの結果より、再溶解時間はＨＰ−β−シクロデキストリン濃度に依存するが、ＨＰ−β−シクロデキストリン高濃度処方では泡立ちのため製剤の調製工程の観点からは好ましくないことが示唆された。【０１９７】
処方ｆ
（ｆ−１）凍結乾燥製剤処方（ｍｇ）
2020067453.tif 000028
【０１９８】
（ｆ−２）凍結乾燥製剤の再溶解性の評価
2020067453.tif 000029
【０１９９】
（ｆ−３）結果： 
高濃度調製された凍結乾燥製剤では、メチオニン低濃度またはメチオニンなしの場合に再溶解時間の短縮が見られた。一方、ＨＰ−β−シクロデキストリンが２０ｍ／Ｌの場合（実施例４４）には、再溶解時の泡立ちが見られた。
したがって、これらの結果より、再溶解時間とメチオニン濃度には負の相関があり、再溶解時間の短縮にはメチオニン濃度の低減が有効であることが示唆された。【０２００】
処方ｇ
（ｇ−１）凍結乾燥製剤処方（ｍｇ）
2020067453.tif 000030
【０２０１】
（ｇ−２）凍結乾燥製剤の再溶解性の評価
2020067453.tif 000031
【０２０２】
（ｇ−３）結果：
Ｄ−マンニトール、トレハロースまたはＬ−メチオニン等の賦形剤の比率による再溶解時間の影響はなかった。一方、Ｌ−メチオニンの非添加または低濃度での添加（１．２５ｍ／Ｌ）では、再溶解時間に差は見られなかった。
したがって、これらの結果より、再溶解時間は、Ｄ−マンニトールの濃度、およびトレハロースまたはＬ−メチオニンの有無には影響しないことが示唆された。【０２０３】
（ｈ−１）各処方液剤の調製
上記の各処方表（ａ）〜（ｇ）の添加量（濃度）となるように、キラーペプチドおよびヘルパーペプチドの代わりに、１種または複数種の配列番号２〜１０、２１〜３３のペプチドもしくは式（２）、（４）の化合物、または／および配列番号１１〜２０、３４〜４０のペプチド、および各製剤成分を注射用水に溶解させ、ｐＨ調節剤（１ｍｏｌ／Ｌ塩酸）でｐＨを２〜３に調整する。上記で調製した溶液を０．２μｍの滅菌フィルターに通してろ過した後、ガラスバイアルに所定量（１．２〜４ｍＬ）を充填し、凍結乾燥機を用いて凍結乾燥を行う。凍結乾燥工程は、−４０℃付近で溶液を凍結させた後、庫内を真空に減圧すると同時に庫内を−２０℃付近まで上昇させ、そのまま２０時間程度乾燥を行った後、さらに庫内の温度を３０℃付近に上昇させ、そのまま１２時間程度乾燥させる条件により行う。【０２０４】
（ｈ−２）結果：
上記実施例から、（ａ）実施例に記載するペプチドに対しては、コハク酸の添加およびＨＰ−β−シクロデキストリンまたはγ−シクロデキストリンの添加が、再溶解時間の短縮に有効であることが分かる。（ｂ）コハク酸およびＨＰ−β−シクロデキストリンを含む製剤では、Ｄ−マンニトール、トレハロースまたはＬ−メチオニンの含有量は再溶解時間に影響しないことが分かる。（ｃ）ＨＰ−β−シクロデキストリン含有量の多い方が再溶解時間の短縮に有効であることが示唆される一方で、一定以上の濃度では再溶解時の泡立ちのため、製剤の調製工程の観点からは好ましくないことが分かる。また、ＨＰ−β−シクロデキストリン含有製剤では、コハク酸の添加が再溶解時間の短縮に有効であることが分かる。（ｄ）高濃度製剤では再溶解時間はコハク酸濃度に依存しないこと、およびＨＰ−β−シクロデキストリン高濃度処方では泡立ちのため製剤の調製工程の観点からは好ましくないことが分かる。（ｅ）再溶解時間はＨＰ−β−シクロデキストリン濃度に依存するが、ＨＰ−β−シクロデキストリン高濃度処方では泡立ちのため製剤の調製工程の観点からは好ましくないことが分かる。（ｆ）再溶解時間とメチオニン濃度には負の相関があり、再溶解時間の短縮にはメチオニン濃度の低減が有効であることが分かる。（ｇ）コハク酸およびＨＰ−β−シクロデキストリンを含む製剤では、Ｄ−マンニトール、トレハロースまたはＬ−メチオニンの含有量は再溶解時間に影響しないことが分かる。
以上より、１種または複数種の配列番号２〜１０、２１〜３３のペプチドもしくは式（２）、（４）の化合物、または／および配列番号１１〜２０、３４〜４０のペプチドとシクロデキストリンを含む製剤についても、同様に溶解時間の短縮が見られる。また、当該製剤についても同様に、コハク酸等の有機酸、Ｄ−マンニトール、トレハロースまたはＬ−メチオニン等の添加剤等を適宜含めることができる。【０２０５】
２．製造工程中の不溶物抑制効果
以下の各処方について、製造工程中の不溶物抑制効果を確認した。【０２０６】
＜使用原料または試薬＞
2020067453.tif 000032
【０２０７】
（１−１）各処方液剤の調製
処方表の添加量（濃度）となるように、各ペプチドおよび各製剤成分を注射用水に溶解させ、ｐＨ調節剤（１ｍｏｌ／Ｌ塩酸）でｐＨを２〜３に調整した。上記の溶液を室温下で一晩（１４〜１６時間）攪拌し、性状を確認した。【０２０８】
2020067453.tif 000033
【０２０９】
2020067453.tif 000034
【０２１０】
（１−２）各処方液剤の静置後の性状評価
上記処方表を基に調製した液剤を一晩（１４または１６時間）静置し、溶液中の不溶物の有無を確認した。また、実施例５７および５９については、２３時間後の溶液中の不溶物の有無を確認した。【０２１１】
2020067453.tif 000035
【０２１２】
2020067453.tif 000036
【０２１３】
2020067453.tif 000037
【０２１４】
（１−３）結果
実施例４６〜５３において、ＨＰ−β−シクロデキストリン高濃度処方では不溶物の生成を抑制することができなかったが、実施例４７のメチオニンの非添加により不溶物の生成を抑制することができた。
その他凝集抑制剤、溶解補助剤の添加によっても不溶物の生成を抑制することができなかったが、バルク濃度を１／２濃度とすることで不溶物の生成を抑制することができた。
したがって、これらの結果より、メチオニンの非添加またはバルク濃度の低減が、不溶物の生成抑制に効果的であることが示唆された。【０２１５】
実施例５８では、ＣＭＣ−Ｎａが溶解しなかったため、溶液調製できなかった。
その他、いずれも調製直後は澄明であったが、実施例５４、５５、５６、６０では１４時間後に微粒子の発生および／または凝集物が確認された。ＰＥＧ４０００の添加では、２３時間後において、微粒子の発生および凝集物が確認された。一方、バルク濃度を１／２濃度とした実施例５７では２３時間後の澄明な性状を維持していた。
したがって、これらの結果より、メチオニン非添加または低濃度の条件において、製造工程中の不溶物の生成が抑制されることが示唆された。また、バルク濃度が低濃度の場合には、さらに長時間の不溶物生成を抑制することが示唆された。【０２１６】
（２−１）各処方液剤の調製
上記の各処方の添加量（濃度）となるように、キラーペプチドおよびヘルパーペプチドの代わりに、１種または複数種の配列番号２〜１０、２１〜３３のペプチドもしくは式（２）、（４）の化合物、または／および配列番号１１〜２０、３４〜４０のペプチド、および各製剤成分を注射用水に溶解させ、ｐＨ調節剤（１ｍｏｌ／Ｌ塩酸）でｐＨを２〜３に調整する。上記の溶液を室温下で一晩（１４〜１６時間）攪拌し、性状を確認する。【０２１７】
（２−２）結果
上記実施例から、これらの結果より、メチオニンの非添加またはバルク濃度の低減が、不溶物の生成抑制に効果的であることが分かる。また、メチオニン非添加または低濃度の条件において、製造工程中の不溶物の生成が抑制されることが分かる。また、バルク濃度が低濃度の場合には、さらに長時間の不溶物生成を抑制することが分かる。
以上より、１種または複数種の配列番号２〜１０、２１〜３３のペプチドもしくは式（２）、（４）の化合物、または／および配列番号１１〜２０、３４〜４０のペプチドとシクロデキストリンを含む製剤についても、同様に不溶物の抑制効果が見られる。また、当該製剤についても同様に、バルク濃度が一定の場合において長時間の不溶物生成を抑制することができる。【０２１８】
３．凍結乾燥製剤の安定性の確認【０２１９】
＜使用原料または試薬＞
2020067453.tif 000038
【０２２０】
（１−１）凍結乾燥製剤の調製
処方表の添加量（濃度）となるように各ペプチドおよび各製剤成分を注射用水に溶解させ、ｐＨ調節剤（１ｍｏｌ／Ｌ塩酸）でｐＨを２〜３に調整した。上記で調整した溶液を０．２μｍの滅菌フィルターに通してろ過した後、ガラスバイアルに所定量（４ｍＬ）を充填し、凍結乾燥機を用いて凍結乾燥を行った。凍結乾燥工程は、−４０℃付近で溶液を凍結させた後、庫内を真空に減圧すると同時に庫内を−２０℃付近まで上昇させ、そのまま２０時間程度乾燥を行った後、さらに庫内の温度を３０℃付近に上昇させ、そのまま１２時間程度乾燥させる条件により行った。【０２２１】
2020067453.tif 000039
【０２２２】
（１−２）凍結乾燥製剤の安定性評価
以下、５℃、２５℃または４０℃の条件下、調製時、２週間保存後及び１ヶ月保存後の各凍結乾燥製剤を所定量の注射用水（１ｍＬ又は１．２ｍＬ）を加えて溶解し、類縁物質（ＲＲＴ．０．８７５）の含有量を評価した。類縁物質（ＲＲＴ．０．８７５）の含有量は、C18逆相カラム（２．１ｍｍ×１００ｍｍ，１．７μｍ）を用い、純水、アセトニトリル、トリフルオロ酢酸を移動相に用いた。逆相高速クロマトグラフィー法（検出波長：２２０ｎｍ）により測定した。以下の式により類縁物質（ＲＲＴ．０８７５）の含有量を算出した。【０２２３】
類縁物質（ＲＲＴ．０８７５）の含有量（%）＝類縁物質（ＲＲＴ．０８７５）のピーク面積／ＤＳＲ−１３１６１７のピーク面積×１００【０２２４】
比較例1および実施例61、62（低濃度処方）
2020067453.tif 000040
【０２２５】
実施例63〜66（高濃度処方）
2020067453.tif 000041
【０２２６】
（１−３）結果
メチオニン非添加の処方に比べ、メチオニン低濃度（１．２５ｍｇ／ｍＬまたは２．５ｍｇ／ｍＬ）の処方では、長時間保管における類縁物質の発生を抑制した。
したがって、これらの結果より、メチオニンの添加が長時間における類縁物質の発生抑制に寄与することが示唆された。【０２２７】
（２−１）各処方液剤の調製
上記処方表の添加量（濃度）となるように、キラーペプチドおよびヘルパーペプチドの代わりに、１種または複数種の配列番号２〜１０、２１〜３３のペプチドもしくは式（２）、（４）の化合物、または／および配列番号１１〜２０、３４〜４０のペプチド、および各製剤成分を注射用水に溶解させ、ｐＨ調節剤（１ｍｏｌ／Ｌ塩酸）でｐＨを２〜３に調整する。上記で調整した溶液を０．２μｍの滅菌フィルターに通してろ過した後、ガラスバイアルに所定量（４ｍＬ）を充填し、凍結乾燥機を用いて凍結乾燥を行う。凍結乾燥工程は、−４０℃付近で溶液を凍結させた後、庫内を真空に減圧すると同時に庫内を−２０℃付近まで上昇させ、そのまま２０時間程度乾燥を行った後、さらに庫内の温度を３０℃付近に上昇させ、そのまま１２時間程度乾燥させる条件により行う。【０２２８】
（２−２）結果
上記実施例から、これらの結果より、メチオニンの添加が長時間における類縁物質の発生抑制に寄与することがわかる。
以上より、１種または複数種の配列番号２〜１０、２１〜３３のペプチドもしくは式（２）、（４）の化合物、または／および配列番号１１〜２０、３４〜４０のペプチドとシクロデキストリンを含む製剤についても、同様に類縁物質の発生を抑制することができる。
【配列表】
2020067453000001.app
【国際調査報告】
2020067453.tif 000045
2020067453.tif 000046
2020067453.tif 000047
2020067453.tif 000048