(57)【要約】  本開示の一態様に係る固体電解質材料は、ＬｉとＭとＸとからなる。前記Ｍは、金属元素から選択される少なくとも１種であり、前記Ｘは、Ｃｌ、Ｂｒ、及びＩからなる群より選択される少なくとも１種である。複数の前記Ｘの原子の副格子が最密充填構造を有する。前記複数の前記Ｘの原子のうち、互いに隣接する２つの前記Ｘの原子間の距離の平均値は、Ｌｉと前記Ｘのみからなる岩塩構造における互いに隣接する２つの前記Ｘの原子間の距離に比べて、１．８％以上、長い。
2019135348.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ＬｉとＭとＸとからなり、
前記Ｍは、金属元素から選択される少なくとも１種であり、
前記Ｘは、Ｃｌ、Ｂｒ、及びＩからなる群より選択される少なくとも１種であり、
複数の前記Ｘの原子の副格子が最密充填構造を有し、
前記複数の前記Ｘの原子のうち、互いに隣接する２つの前記Ｘの原子間の距離の平均値は、Ｌｉと前記Ｘのみからなる岩塩構造における互いに隣接する２つの前記Ｘの原子間の距離に比べて、１．８％以上、長い、
固体電解質材料。
【請求項２】
前記固体電解質材料のＸ線回折パターンを、横軸が回折角２θからｑとなるように変換することにより得られる、第１の変換パターンが、
前記ｑの値が２．１１Å−１以上２．３１Å−１以下である範囲内に、基準ピークを含み、
ここで、ｑ＝４πｓｉｎθ／λであり、λはＸ線の波長であり、
前記Ｘ線回折パターンを、横軸が回折角２θからｑ／ｑ２となるように変換することにより得られる、第２の変換パターンが、
前記ｑ／ｑ２の値が０．５０以上０．５２以下である第１範囲内、前記ｑ／ｑ２の値が１．２８以上１．３０以下である第２範囲内、及び前記ｑ／ｑ２の値が１．５１以上１．５４以下である第３範囲内からなる群から選択される少なくとも１つにおいて、ピークを含み、
ここで、ｑ２は、前記第１の変換パターンにおける前記基準ピークに対応する前記ｑの値である、
請求項１に記載の固体電解質材料。
【請求項３】
前記第２の変換パターンにおいて、
前記第１範囲内に前記ピークが含まれる場合にはｃ１＝２／３、前記第１範囲内に前記ピークが含まれない場合にはｃ１＝０とし、
ｃ２＝√（４１／２４）とし、
前記第２範囲内に前記ピークが含まれる場合にはｃ３＝√（１７／６）、前記第２範囲内に前記ピークが含まれない場合にはｃ３＝０とし、
前記第３範囲内に前記ピークが含まれる場合にはｃ４＝２、前記第３範囲内に前記ピークが含まれない場合にはｃ４＝０とし、
前記第１範囲内に含まれる前記ピークの前記ｑの値をｑ１とし、
前記第２範囲内に含まれる前記ピークの前記ｑの値をｑ３とし、
前記第３範囲内に含まれる前記ピークの前記ｑの値をｑ４とし、
【数１】
2019135348.tif 000011
とし、
ここで、ｎはｃｉ≠０を満たすｃｉの数であり、
前記Ｘに含まれるＣｌ、Ｂｒ、及びＩのモル比を、Ｃｌ：Ｂｒ：Ｉ＝ｘＣｌ：ｘＢｒ：ｘＩ
とし、
ここで、ｘＣｌ＋ｘＢｒ＋ｘＩ＝１であり、
ａＬｉＣｌ＝５．１３０Å、ａＬｉＢｒ＝５．５００Å、ａＬｉＩ＝６．０２５７Å
とし、
【数２】
2019135348.tif 000012
とすると、
【数３】
2019135348.tif 000013
である、
請求項２に記載の固体電解質材料。
【請求項４】
前記固体電解質材料のＸ線回折パターンを、横軸が回折角２θからｑとなるように変換することにより得られる、第１の変換パターンが、
前記ｑの値が１．７６Å−１以上２．１８Å−１以下である範囲内に、基準ピークを含み、
ここで、ｑ＝４πｓｉｎθ／λであり、λはＸ線の波長であり、
前記Ｘ線回折パターンを、横軸が回折角２θからｑ／ｑ１’となるように変換することにより得られる、第２の変換パターンが、
前記ｑ／ｑ１’の値が１．１４以上１．１７以下である第１範囲内、前記ｑ／ｑ１’の値が１．６２以上１．６５以下である第２範囲内、前記ｑ／ｑ１’の値が１．８８以上１．９４以下である第３範囲内、及び前記ｑ／ｑ１’の値が１．９以上２．１以下である第４範囲内からなる群から選択される少なくとも１つにおいて、ピークを含み、
ここで、ｑ１’は、前記第１の変換パターンにおける前記基準ピークに対応する前記ｑの値である、
請求項１に記載の固体電解質材料。
【請求項５】
前記第２の変換パターンにおいて、
ｃ１’＝√３とし、
前記第１範囲内に前記ピークが含まれる場合にはｃ２’＝２、前記第１範囲内に前記ピークが含まれない場合にはｃ２’＝０とし、
前記第２範囲内に前記ピークが含まれる場合にはｃ３’＝２√２、前記第２範囲内に前記ピークが含まれない場合にはｃ３’＝０とし、
前記第３範囲内に前記ピークが含まれる場合にはｃ４’＝√１１、前記第３範囲内に前記ピークが含まれない場合にはｃ４’＝０とし、
前記第４範囲内に前記ピークが含まれる場合にはｃ５’＝√１２、前記第４範囲内に前記ピークが含まれない場合にはｃ５’＝０とし、
前記第１範囲内に含まれる前記ピークの前記ｑの値をｑ２’とし、
前記第２範囲内に含まれる前記ピークの前記ｑの値をｑ３’とし、
前記第２範囲内に含まれる前記ピークの前記ｑの値をｑ４’とし、
前記第４範囲内に含まれる前記ピークの前記ｑの値をｑ５’とし、
【数４】
2019135348.tif 000014
とし、
ここで、ｎ’はｃｉ’≠０を満たすｃｉ’の数であり、
前記Ｘに含まれるＣｌ、Ｂｒ、及びＩのモル比を、Ｃｌ：Ｂｒ：Ｉ＝ｘＣｌ：ｘＢｒ：ｘＩ
とし、
ここで、ｘＣｌ＋ｘＢｒ＋ｘＩ＝１であり、
ａＬｉＣｌ＝５．１３０Å、ａＬｉＢｒ＝５．５００Å、ａＬｉＩ＝６．０２５７Å
とし、
【数２】
2019135348.tif 000015
とすると、
【数３】
2019135348.tif 000016
である、
請求項４に記載の固体電解質材料。
【請求項６】
前記Ｍは、Ｙを含む、
請求項１から５のいずれかに記載の固体電解質材料。
【請求項７】
前記Ｍは、Ｍｇ、Ｃａ、Ｓｒ、Ｂａ、Ｚｎ、Ｓｃ、Ｌａ、Ａｌ、Ｓｍ、Ｂｉ、Ｚｒ、Ｈｆ、Ｎｂ、及びＴａからなる群より選択される少なくとも１つ１種を含む、
請求項６に記載の固体電解質材料。
【請求項８】
組成式Ｌｉａ１Ｍａ２Ｘａ３で表され、
（ａ１＋ａ２）／ａ３＜０．７、を満たす、
請求項１から７のいずれかに記載の固体電解質材料。
【請求項９】
正極と、
負極と、
前記正極と前記負極との間に設けられる電解質層と、
を備え、
前記正極、前記負極、及び前記電解質層からなる群から選択される少なくとも１つは、請求項１から８のいずれかに記載の固体電解質材料を含む、
電池。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、固体電解質材料、および、電池に関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には、硫化物固体電解質を用いた全固体電池が開示されている。【０００３】
非特許文献１には、Ｌｉ３ＹＣｌ６が開示されている。【０００４】
非特許文献２には、Ｌｉ３ＹＢｒ６が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１１−１２９３１２号公報
【非特許文献】
【０００６】
【非特許文献１】Ｚ．Ａｎｏｒｇ．Ａｌｌｇ．Ｃｈｅｍ．６２３（１９９７）、１０６７−１０７３．
【非特許文献２】Ｚ．Ａｎｏｒｇ．Ａｌｌｇ．Ｃｈｅｍ．６２３（１９９７）、１３５２−１３５６．
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
従来技術においては、高いリチウムイオン伝導度を有する固体電解質材料の実現が望まれる。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本開示の一様態における固体電解質材料は、ＬｉとＭとＸとからなる。前記Ｍは、金属元素から選択される少なくとも１種であり、前記Ｘは、Ｃｌ、Ｂｒ、及びＩからなる群より選択される少なくとも１種である。複数の前記Ｘの原子の副格子が最密充填構造を有する。前記複数の前記Ｘの原子のうち、互いに隣接する２つの前記Ｘの原子間の距離の平均値は、Ｌｉと前記Ｘのみからなる岩塩構造における互いに隣接する２つの前記Ｘの原子間の距離に比べて、１．８％以上、長い。
【発明の効果】
【０００９】
本開示によれば、高いリチウムイオン伝導度を有する固体電解質材料を実現できる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】図１は、実施の形態３における電池の概略構成を示す断面図である。
【図２】図２は、イオン伝導度の評価方法を示す模式図である。
【図３】図３は、ＡＣインピーダンス測定によるイオン伝導度の評価結果を示すグラフである。
【図４Ａ】図４Ａは、実施例Ａ１−Ａ１１におけるＸＲＤパターンを示すグラフである。
【図４Ｂ】図４Ｂは、実施例Ａ１−Ａ１１におけるＸＲＤパターンを示すグラフである。
【図５】図５は、初期放電特性を示すグラフである。
【図６Ａ】図６Ａは、実施例Ｂ１−Ｂ１３におけるＸＲＤパターンを示すグラフである。
【図６Ｂ】図６Ｂは、実施例Ｂ１−Ｂ１３におけるＸＲＤパターンを示すグラフである。
【図７Ａ】図７Ａは、比較例１−３におけるＸＲＤパターンを示すグラフである。
【図７Ｂ】図７Ｂは、比較例１−３におけるＸＲＤパターンを示すグラフである。
【図８】図８は、実施例Ａ１−Ａ１１、Ｂ１−Ｂ１３、比較例１−３におけるリチウムイオン伝導度とａａｖｅ／ａＬｉＸとの関係を表すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本開示の実施の形態が、図面を参照しながら説明される。
【００１２】
（実施の形態１）
実施の形態１における固体電解質材料は、カチオンであるＬｉ及びＭと、アニオンであるＸとからなる材料である。
【００１３】
Ｍは、金属元素から選択される少なくとも１種である。
【００１４】
Ｘは、Ｃｌ、Ｂｒ、及びＩからなる群より選択される少なくとも１種である。
【００１５】
実施の形態１における固体電解質材料に含まれる、複数の前記Ｘの原子の副格子が最密充填構造である。
【００１６】
実施の形態１における固体電解質材料において、前記複数の前記Ｘの原子のうち、互いに隣接する２つの前記Ｘの原子間の距離の平均値は、ＬｉとＸのみからなる岩塩構造における互いに隣接する２つの前記Ｘの原子間の距離に比べて、１．８％以上、長い。
【００１７】
以上の構成によれば、高いリチウムイオン伝導度を有する固体電解質材料であるハロゲン化物固体電解材料を実現できる。
【００１８】
また、以上の構成によれば、実施の形態１の固体電解質材料を用いることで、充放電特性に優れた全固体二次電池を実現することができる。
【００１９】
また、実施の形態１の固体電解質材料を用いることで、硫黄を含まない全固体二次電池を実現することができる。すなわち、実施の形態１の固体電解質材料は、大気に曝露された際に硫化水素が発生する構成（例えば、特許文献１の構成）ではない。このため、硫化水素の発生が無く、安全性に優れた全固体二次電池を実現することができる。
【００２０】
なお、実施の形態１における固体電解質材料のＸ線回折パターンを、横軸が回折角２θからｑとなるように変換することにより得られる、第１の変換パターンが、前記ｑの値が２．１１Å−１以上２．３１Å−１以下である範囲内に、基準ピークを含む。
【００２１】
ここで、ｑ＝４πｓｉｎθ／λであり、λはＸ線の波長である。
【００２２】
前記Ｘ線回折パターンを、横軸が回折角２θからｑ／ｑ２となるように変換することにより得られる、第２の変換パターンが、前記ｑ／ｑ２の値が０．５０以上０．５２以下である第１範囲内、前記ｑ／ｑ２の値が１．２８以上１．３０以下である第２範囲内、及び前記ｑ／ｑ２の値が１．５１以上１．５４以下である第３範囲内からなる群から選択される少なくとも１つにおいて、ピークを含む。
【００２３】
ここで、ｑ２は、前記第１の変換パターンにおける前記基準ピークに対応する前記ｑの値である。
【００２４】
以上の構成によれば、高いリチウムイオン伝導度を有する固体電解質材料を実現できる。
【００２５】
なお、実施の形態１における固体電解質材料は、
【数５】
2019135348.tif 000003
を満たしてもよい。
【００２６】
以上の構成によれば、高いリチウムイオン伝導度を有する固体電解質材料を実現できる。
【００２７】
ここで、
【数６】
2019135348.tif 000004
である。
【００２８】
ｑ１は、前記第１範囲内に含まれる前記ピークの前記ｑの値である。
【００２９】
ｑ２は前述のｑ２の値である。
【００３０】
ｑ３は、前記第２範囲内に含まれる前記ピークの前記ｑの値である。
【００３１】
ｑ４は、前記第３範囲内に含まれる前記ピークの前記ｑの値である。
【００３２】
ｃ１＝２／３、ｃ２＝√（４１／２４）、ｃ３＝√（１７／６）、ｃ４＝２である。但し、十分な回折強度が得られずに、第２の変換パターンにおいて、ｑ１からｑ４のうちｑｉに対応するピークが上述の範囲内に含まれない場合には、ｃｉ＝０とする。
【００３３】
すなわち、前記第１範囲内に前記ピークが含まれる場合にはｃ１＝２／３であり、前記第１範囲内に前記ピークが含まれない場合にはｃ１＝０、である。
【００３４】
また、ｃ２＝√（４１／２４）、である。
【００３５】
また、前記第２範囲内に前記ピークが含まれる場合にはｃ３＝√（１７／６）であり、前記第２範囲内に前記ピークが含まれない場合には、ｃ３＝０、である。
【００３６】
また、前記第３範囲内に前記ピークが含まれる場合にはｃ４＝２であり、前記第３範囲内に前記ピークが含まれない場合には、ｃ４＝０、である。
【００３７】
ｎは、ｃｉ≠０のｃｉの数である。例えば、ｃｉが全てｃｉ≠０の場合は、ｎ＝４である。
【００３８】
また、式（１）中のａＬｉＸは、
【数７】
2019135348.tif 000005
である。
【００３９】
実施の形態１における固体電解質材料の前記Ｘに含まれるＣｌ、Ｂｒ、及びＩのモル比を、Ｃｌ：Ｂｒ：Ｉ＝ｘＣｌ：ｘＢｒ：ｘＩ（ただし、ｘＣｌ＋ｘＢｒ＋ｘＩ＝１）とする。
【００４０】
また、ａＬｉＣｌ＝５．１３０Å（＝ＬｉＣｌの格子定数）、ａＬｉＢｒ＝５．５００Å（＝ＬｉＢｒの格子定数）、ａＬｉＩ＝６．０２５７Å（＝ＬｉＩの格子定数）とする。
【００４１】
なお、実施の形態１における固体電解質材料は、第１結晶相を含んでもよい。当該第１結晶相としては、上述の特徴的な回折パターンが得られる結晶相が挙げられる。
【００４２】
すなわち、実施の形態１における固体電解質材料は、第１結晶相を含んでもよい。
【００４３】
上述の特徴的な回折図形が得られる第１結晶相は、アニオンの副格子が六方最密充填構造、もしくは、六方最密充填構造が歪んだ原子配列となる構造であり、かつ、Ｌｉとハロゲンからなる岩塩構造の結晶に比べ、アニオン間の平均距離が１．８％以上に広がった構造であることを示す。通常、アニオンが最密充填構造を示す場合には、高いイオン伝導が発現しないと考えられていた（Ｎａｔｕｒｅ  Ｍａｔｅｒｉａｌｓ  １４，  １０２６−１０３１（２０１５））。一方、発明者らが検討した結果、アニオンが六方最密充填構造で、前述の式（１）を満たす場合に、１×１０−４Ｓ／ｃｍ以上の高いリチウムイオン伝導を得られることを見出した。これは、格子の広がりにより、イオン伝導の律速過程となる八面体サイトから準安定な四面体サイトへの移動が促進されるためであると考えられる。
【００４４】
以上の構成によれば、より高いリチウムイオン伝導度を有する固体電解質材料を実現できる。
【００４５】
上述の特徴的な回折図形が得られる第１結晶相は、特定の結晶構造に限定されないが、例えば、下記のような結晶構造が挙げられる。
【００４６】
例えば、空間群Ｐ−３ｍ１に属する結晶構造を有するＬｉ３ＥｒＣｌ６（以下、ＬＥＣとも表記される）構造または空間群Ｐｎｍａに属する結晶構造を有するＬｉ３ＹｂＣｌ６（以下、ＬＹＣとも表記される）構造が挙げられる。その詳細な原子配列は、無機結晶構造データベース（ＩＣＳＤ）に掲載されている（ＬＥＣ構造：ＩＣＳＤ  Ｎｏ．５０１５１、ＬＹＣ構造：ＩＣＳＤ  Ｎｏ．５０１５２）。
【００４７】
なお、実施の形態１における固体電解質材料は、第１結晶相とは異なる結晶構造を有する異種結晶相を含んでもよい。
【００４８】
なお、上述のｑ１からｑ４を定める際に、近接する高強度のピークが存在する場合には、近接ピークのピーク位置とピーク強度との加重平均をとってｑ１からｑ４を定めてもよい。具体例を示すと、近接するｑ１１とｑ１２の位置に強度がＩ１１とＩ１２のピークが存在する場合に、ｑ１＝（ｑ１１Ｉ１１＋ｑ１２Ｉ１２）／（Ｉ１１＋Ｉ１２）としてｑ１を定めてもよい。
【００４９】
その際に、結晶構造の対称性を考慮して、仮想的に高次の対称性を考慮した際に等価なピーク同士の加重平均をとってもよい。具体例を示すと、前述のＬＹＣ構造は直方晶系の結晶構造であるが、アニオンの配列のみに着目すると、前述のとおり六方最密充填構造が歪んだ構造と考えられる。近似的にＬＹＣ構造を六方最密充填構造と考えると、ＬＹＣ構造の（４０１）面と（２３１）面は、いずれも六方最密充填構造における（１０１）面と近似的には等価である。従って、（４０１）面と（２３１）面からの回折ピークが分離可能な場合に、双方のピーク強度によって重みづけされた加重平均からｑｘの値を求めてもよい。
【００５０】
第一結晶相においては、構成元素のうち、カチオンのモル数がアニオンのモル数より少なくてもよい。それにより、リチウムイオンが伝導するための空のサイトが形成され、イオン伝導度が向上する。
【００５１】
（実施の形態２）
以下、実施の形態２が説明される。上述の実施の形態１と重複する説明は、適宜、省略される。
【００５２】
実施の形態２における固体電解質材料は、上述の実施の形態１における固体電解質材料の構成に加えて、下記の構成をさらに備える。
【００５３】
実施の形態２における固体電解質材料のＸ線回折パターンを、横軸が回折角２θからｑとなるように変換することにより得られる、第１の変換パターンが、前記ｑの値が１．７６Å−１以上２．１８Å−１以下である範囲内に、基準ピークを含む。
【００５４】
ここで、ｑ＝４πｓｉｎθ／λであり、λはＸ線の波長である。
【００５５】
前記Ｘ線回折パターンを、横軸が回折角２θからｑ／ｑ１’となるように変換することにより得られる、第２の変換パターンが、前記ｑ／ｑ１’の値が１．１４以上１．１７以下である第１範囲内、前記ｑ／ｑ１’の値が１．６２以上１．６５以下である第２範囲内、前記ｑ／ｑ１’の値が１．８８以上１．９４以下である第３範囲内、及び前記ｑ／ｑ１’の値が１．９以上２．１以下である第４範囲内からなる群から選択される少なくとも１つにおいて、ピークを含む。
【００５６】
ここで、ｑ１’は、前記第１の変換パターンにおける前記基準ピークに対応する前記ｑの値である。
【００５７】
以上の構成によれば、高いリチウムイオン伝導度を有する固体電解質材料であるハロゲン化物固体電解材料を実現できる。
【００５８】
また、以上の構成によれば、実施の形態２の固体電解質材料を用いることで、充放電特性に優れた全固体二次電池を実現することができる。
【００５９】
なお、実施の形態２における固体電解質材料は、
【数５】
2019135348.tif 000006
を満たしてもよい。
【００６０】
以上の構成によれば、高いリチウムイオン伝導度を有する固体電解質材料を実現できる。
【００６１】
ここで、
【数８】
2019135348.tif 000007
である。
【００６２】
ｑ１’は前述のｑ１’の値である。
【００６３】
ｑ２’は、前記第１範囲内に含まれる前記ピークの前記ｑの値である。
【００６４】
ｑ３’は、前記第２範囲内に含まれる前記ピークの前記ｑの値である。
【００６５】
ｑ４’は、前記第３範囲内に含まれる前記ピークの前記ｑの値である。
【００６６】
ｑ５’は、前記第４範囲内に含まれる前記ピークの前記ｑの値である。
【００６７】
ｃ１’＝√３、ｃ２’＝２、ｃ３’＝２√２、ｃ４’＝√１１、ｃ５’＝√１２、である。但し、十分な回折強度が得られずに、ｑ１’からｑ５’のうちのあるｑｉ’に対応するピークが上述の範囲内に含まれない場合には、ｃｉ’＝０とする。
【００６８】
すなわち、ｃ１’＝√３、である。
【００６９】
また、前記第１範囲内に前記ピークが含まれる場合にはｃ２’＝２であり、前記第１範囲内に前記ピークが含まれない場合にはｃ２’＝０、である。
【００７０】
また、前記第２範囲内に前記ピークが含まれる場合にはｃ３’＝２√２であり、前記第２範囲内に前記ピークが含まれない場合にはｃ３’＝０、である。
【００７１】
また、前記第３範囲内に前記ピークが含まれる場合にはｃ４’＝√１１であり、前記第３範囲内に前記ピークが含まれない場合にはｃ４’＝０、である。
【００７２】
また、前記第４範囲内に前記ピークが含まれる場合にはｃ５’＝√１２であり、前記第４範囲内に前記ピークが含まれない場合にはｃ５’＝０、である。
【００７３】
ｎ’は、ｃｉ’≠０であるｃｉ’の数である。例えば、ｃｉ’が全てｃｉ’≠０の場合は、ｎ＝５である。
【００７４】
ａＬｉＸは、上述の実施の形態１で記載した式（３）である。
【００７５】
なお、実施の形態２における固体電解質材料は、第２結晶相を含んでもよい。当該第２結晶相としては、上述の特徴的な回折パターンが得られる結晶相が挙げられる。
【００７６】
すなわち、実施の形態２における固体電解質材料は、第２結晶相を含んでもよい。
【００７７】
上述の特徴的な回折図形が得られる第２結晶相は、アニオンの副格子が立方最密充填構造、もしくは立方最密充填構造が歪んだ原子配列となる構造であり、かつ、Ｌｉとハロゲンからなる岩塩構造の結晶に比べ、岩塩構造に相当する格子定数が１．８％以上に広がった構造であることを示す。通常、アニオンが最密充填構造を示す場合には、高いイオン伝導が発現しないと考えられていた（Ｎａｔｕｒｅ  Ｍａｔｅｒｉａｌｓ  １４，  １０２６−１０３１（２０１５））。一方、発明者らが検討した結果、アニオンが立方最密充填構造で、前述の式（１）を満たす場合に、１×１０−４Ｓ／ｃｍ以上の高いリチウムイオン伝導を得られることを見出した。これは、格子の広がりにより、イオン伝導の律速過程となる八面体サイトから準安定な四面体サイトへの移動が促進されるためであると考えられる。
【００７８】
上述の特徴的な回折図形が得られる第１結晶相は、特定の結晶構造に限定されないが、例えば、下記のような結晶構造が挙げられる。
【００７９】
例えば、一つは、空間群Ｃ２／ｍに属する結晶構造を有するＬｉ３ＥｒＢｒ６（以下、ＬＥＢとも表記される）構造が挙げられる。その詳細な原子配列は、無機結晶構造データベース（ＩＣＳＤ）に掲載されている（ＩＣＳＤ  Ｎｏ．５０１８２）。他の例として、空間群Ｆｄ−３ｍまたはＩｍｍａなどに属するスピネル構造、及び、逆スピネル構造も挙げられる。
【００８０】
なお、実施の形態２における固体電解質材料は、第２結晶相とは異なる結晶構造を有する異種結晶相を含んでもよい。
【００８１】
以上の構成によれば、より高いリチウムイオン伝導度を有する固体電解質材料を実現できる。
【００８２】
なお、上述のｑ１’からｑ５’を定める際に、近接する高強度のピークが存在する場合には、近接ピークのピーク位置とピーク強度との加重平均をとってｑ１’からｑ５’を定めてもよい。具体例を示すと、近接するｑ１１’とｑ１２’の位置に強度がＩ１１’とＩ１２’のピークが存在する場合に、ｑ１’＝（ｑ１１’Ｉ１１’＋ｑ１２’Ｉ１２’）／（Ｉ１１’＋Ｉ１２’）としてｑ１’を定めてもよい。
【００８３】
その際に、結晶構造の対称性を考慮して、仮想的に高次の対称性を考慮した際に等価なピーク同士の加重平均をとってもよい。具体例を示すと、前述のＬＹＢ構造は単斜晶系の結晶構造であるが、アニオンの配列のみに着目すると、前述のとおり立方最密充填構造が歪んだ構造と考えられる。近似的にＬＹＢ構造を岩塩構造と考えると、ＬＹＢ構造の（２０−２）面と（１３１）面は、いずれも岩塩構造における（２００）面と近似的には等価である。従って、（２０−２）面と（１３１）面からの回折ピークが分離可能な場合に、双方のピーク強度によって重みづけされた加重平均からｑｘ’の値を求めてもよい。
【００８４】
第一結晶相においては、構成元素のうち、カチオンのモル数がアニオンのモル数より少なくてもよい。それにより、リチウムイオンが伝導するための空のサイトが形成され、イオン伝導度が向上する。
【００８５】
なお、実施の形態１または２における固体電解質材料の形状は、特に限定されるものではなく、例えば、針状、球状、楕円球状など、であってもよい。例えば、実施の形態１または２における固体電解質材料は、粒子であってもよい。複数の粒子を積層した後、加圧によりペレット状もしくは板状に成形してもよい。
【００８６】
例えば、実施の形態１または２における固体電解質材料の形状が粒子状（例えば、球状）の場合、メジアン径は、０．１μｍ以上かつ１００μｍ以下であってもよい。
【００８７】
また、実施の形態１または２においては、メジアン径は０．５μｍ以上かつ１０μｍ以下であってもよい。
【００８８】
以上の構成によれば、イオン伝導性をより高めることができる。また、実施の形態１または２における固体電解質材料と活物質などとのより良好な分散状態を形成できる。
【００８９】
また、実施の形態１または２においては、固体電解質材料は、活物質のメジアン径より小さくてもよい。
【００９０】
以上の構成によれば、実施の形態１または２における固体電解質材料と活物質などとのより良好な分散状態を形成できる。
【００９１】
なお、本開示において、「所定の値Ａが、値Ｂから値Ｃである範囲」との表記は、「Ｂ≦Ａ≦Ｃである範囲」を意味する。
【００９２】
＜固体電解質材料の製造方法＞
実施の形態１または２における固体電解質材料は、例えば、下記の方法により、製造されうる。
【００９３】
目的とする構成元素が得られるよう、二元系ハロゲン化物の原料粉を用意する。例えば、Ｌｉ２．５Ｙ０．５Ｚｒ０．５Ｃｌ６の組成の固体電解質材料を作製する場合には、ＬｉＣｌとＹＣｌ３とＺｒＣｌ４とを２．５：０．５：０．５のモル比で用意する。このとき、原料粉の種類を選択することで、アニオンの組成を決定することができる。原料粉をよく混合した後、メカノケミカルミリングの方法を用いて原料粉同士を混合・粉砕・反応させる。その後、真空中または不活性雰囲気中で焼成してもよい。もしくは、原料粉をよく混合した後、真空中または不活性雰囲気中で焼成してもよい。焼成条件は、例えば、１００℃から６５０℃の範囲内で、１時間以上の焼成を行ってもよい。
【００９４】
これにより、前述したような組成を含む固体電解質材料が得られる。
【００９５】
なお、固体質材料における結晶相の構成、結晶構造、および、Ｃｕ−Ｋαを線源として用いたＸ線回折パターンおよび、変換パターンにおける各ピークの位置は、原料比率の調整および原料粉どうしの反応方法および反応条件の調整により、決定することができる。
【００９６】
（実施の形態３）
以下、実施の形態３が説明される。上述の実施の形態１または２と重複する説明は、適宜、省略される。
【００９７】
実施の形態３における電池は、上述の実施の形態１または２で説明された固体電解質材料を用いて構成される。
【００９８】
実施の形態３における電池は、固体電解質材料と、正極と、負極と、電解質層と、を備える。
【００９９】
電解質層は、正極と負極との間に設けられる層である。
【０１００】
正極と電解質層と負極とのうちの少なくとも１つは、実施の形態１または２における固体電解質材料を含む。
【０１０１】
以上の構成によれば、電池の充放電特性を向上させることができる。
【０１０２】
以下に、実施の形態３における電池の具体例が、説明される。
【０１０３】
図１は、実施の形態３における電池１０００の概略構成を示す断面図である。
【０１０４】
実施の形態３における電池１０００は、正極２０１と、負極２０３と、電解質層２０２とを備える。
【０１０５】
正極２０１は、正極活物質粒子２０４と固体電解質粒子１００とを含む。
【０１０６】
電解質層２０２は、正極２０１と負極２０３との間に配置される。
【０１０７】
電解質層２０２は、電解質材料（例えば、固体電解質材料）を含む。
【０１０８】
負極２０３は、負極活物質粒子２０５と固体電解質粒子１００とを含む。
【０１０９】
固体電解質粒子１００は、実施の形態１または２における固体電解質材料からなる粒子、または、実施の形態１または２における固体電解質材料を主たる成分として含む粒子である。
【０１１０】
正極２０１は、金属イオン（例えば、リチウムイオン）を吸蔵・放出する特性を有する材料を含む。正極２０１は、例えば、正極活物質（例えば、正極活物質粒子２０４）を含む。
【０１１１】
正極活物質には、例えば、リチウム含有遷移金属酸化物（例えば、Ｌｉ（ＮｉＣｏＡｌ）Ｏ２、ＬｉＣｏＯ２、など）、遷移金属フッ化物、ポリアニオンおよびフッ素化ポリアニオン材料、および、遷移金属硫化物、遷移金属オキシフッ化物、遷移金属オキシ硫化物、遷移金属オキシ窒化物、など、が用いられうる。
【０１１２】
正極活物質粒子２０４のメジアン径は、０．１μｍ以上かつ１００μｍ以下であってもよい。正極活物質粒子２０４のメジアン径が０．１μｍより小さいと、正極において、正極活物質粒子２０４とハロゲン化物固体電解質材料とが、良好な分散状態を形成できない可能性が生じる。この結果、電池の充放電特性が低下する。また、正極活物質粒子２０４のメジアン径が１００μｍより大きいと、正極活物質粒子２０４内のリチウム拡散が遅くなる。このため、電池の高出力での動作が困難となる場合がある。
【０１１３】
正極活物質粒子２０４のメジアン径は、ハロゲン化物固体電解質材料のメジアン径よりも、大きくてもよい。これにより、正極活物質粒子２０４とハロゲン化物固体電解質材料との良好な分散状態を形成できる。
【０１１４】
正極２０１に含まれる、正極活物質粒子２０４とハロゲン化物固体電解質材料の体積比率「ｖ：１００−ｖ」について、３０≦ｖ≦９５であってもよい。ｖ＜３０では、十分な電池のエネルギー密度確保が困難となる可能性がある。また、ｖ＞９５では、高出力での動作が困難となる可能性がある。
【０１１５】
正極２０１の厚みは、１０μｍ以上かつ５００μｍ以下であってもよい。なお、正極２０１の厚みが１０μｍより薄い場合には、十分な電池のエネルギー密度の確保が困難となる可能性がある。なお、正極２０１の厚みが５００μｍより厚い場合には、高出力での動作が困難となる可能性がある。
【０１１６】
電解質層２０２は、電解質材料を含む層である。当該電解質材料は、例えば、固体電解質材料である。すなわち、電解質層２０２は、固体電解質層であってもよい。
【０１１７】
なお、固体電解質層は、上述の実施の形態１または２における固体電解質材料を、主成分として、含んでもよい。すなわち、固体電解質層は、上述の実施の形態１または２における固体電解質材料を、例えば、固体電解質層の全体に対する重量割合で５０％以上（５０重量％以上）、含んでもよい。
【０１１８】
以上の構成によれば、電池の充放電特性を、より向上させることができる。
【０１１９】
また、固体電解質層は、上述の実施の形態１または２における固体電解質材料を、例えば、固体電解質層の全体に対する重量割合で７０％以上（７０重量％以上）、含んでもよい。
【０１２０】
以上の構成によれば、電池の充放電特性を、より向上させることができる。
【０１２１】
なお、固体電解質層は、上述の実施の形態１または２における固体電解質材料を主成分として含みながら、さらに、不可避的な不純物、または、上述の固体電解質材料を合成する際に用いられる出発原料および副生成物および分解生成物など、を含んでいてもよい。
【０１２２】
また、固体電解質層は、実施の形態１または２における固体電解質材料を、例えば、混入が不可避的な不純物を除いて、固体電解質層の全体に対する重量割合で１００％（１００重量％）、含んでもよい。
【０１２３】
以上の構成によれば、電池の充放電特性を、より向上させることができる。
【０１２４】
以上のように、固体電解質層は、実施の形態１または２における固体電解質材料のみから構成されていてもよい。
【０１２５】
もしくは、実施の形態１または２における固体電解質材料とは異なる固体電解質材料のみから構成されていてもよい。実施の形態１または２における固体電解質材料とは異なる固体電解質材料として、例えば、Ｌｉ２ＭｇＸ４、Ｌｉ２ＦｅＸ４、Ｌｉ（Ａｌ，Ｇａ，Ｉｎ）Ｘ４、Ｌｉ３（Ａｌ，Ｇａ，Ｉｎ）Ｘ６、ＬｉＩ、など（Ｘ：Ｆ，Ｃｌ，Ｂｒ，Ｉ）、が用いられうる。
【０１２６】
固体電解質層は、実施の形態１または２における固体電解質材料と、上述の実施の形態１または２における固体電解質材料とは異なる固体電解質材料とを、同時に含んでもよい。このとき、両者が均一に分散していてもよい。実施の形態１または２における固体電解質材料からなる層と、上述の実施の形態１または２における固体電解質材料とは異なる固体電解質材料からなる層とが、電池の積層方向に対して、順に配置されていてもよい。
【０１２７】
固体電解質層の厚みは、１μｍ以上かつ１０００μｍ以下であってもよい。固体電解質層の厚みが１μｍより薄い場合には、正極２０１と負極２０３とが短絡する可能性が高まる。また、固体電解質層の厚みが１０００μｍより厚い場合には、高出力での動作が困難となる可能性がある。
【０１２８】
負極２０３は、金属イオン（例えば、リチウムイオン）を吸蔵・放出する特性を有する材料を含む。負極２０３は、例えば、負極活物質（例えば、負極活物質粒子２０５）を含む。
【０１２９】
負極活物質には、金属材料、炭素材料、酸化物、窒化物、錫化合物、珪素化合物、など、が使用されうる。金属材料は、単体の金属であってもよい。もしくは、金属材料は、合金であってもよい。金属材料の例として、リチウム金属、リチウム合金、など、が挙げられる。炭素材料の例として、天然黒鉛、コークス、黒鉛化途上炭素、炭素繊維、球状炭素、人造黒鉛、非晶質炭素、など、が挙げられる。容量密度の観点から、珪素（Ｓｉ）、錫（Ｓｎ）、珪素化合物、錫化合物、を好適に使用できる。平均反応電圧が低い負極活物質を用いた場合に、実施の形態１または２における固体電解質材料による電気分解抑制の効果が、より良く発揮される。
【０１３０】
負極活物質粒子２０５のメジアン径は、０．１μｍ以上かつ１００μｍ以下であってもよい。負極活物質粒子２０５のメジアン径が０．１μｍより小さいと、負極において、負極活物質粒子２０５と固体電解質粒子１００とが、良好な分散状態を形成できない可能性が生じる。これにより、電池の充放電特性が低下する。また、負極活物質粒子２０５のメジアン径が１００μｍより大きいと、負極活物質粒子２０５内のリチウム拡散が遅くなる。このため、電池の高出力での動作が困難となる場合がある。
【０１３１】
負極活物質粒子２０５のメジアン径は、固体電解質粒子１００のメジアン径よりも、大きくてもよい。これにより、負極活物質粒子２０５とハロゲン化物固体電解質材料との良好な分散状態を形成できる。
【０１３２】
負極２０３に含まれる、負極活物質粒子２０５と固体電解質粒子１００の体積比率「ｖ：１００−ｖ」について、３０≦ｖ≦９５であってもよい。ｖ＜３０では、十分な電池のエネルギー密度確保が困難となる可能性がある。また、ｖ＞９５では、高出力での動作が困難となる可能性がある。
【０１３３】
負極２０３の厚みは、１０μｍ以上かつ５００μｍ以下であってもよい。負極の厚みが１０μｍより薄い場合には、十分な電池のエネルギー密度の確保が困難となる可能性がある。また、負極の厚みが５００μｍより厚い場合には、高出力での動作が困難となる可能性がある。
【０１３４】
正極２０１と電解質層２０２と負極２０３とのうちの少なくとも１つには、イオン伝導性または化学的安定性・電気化学的安定性を高める目的で、硫化物固体電解質または酸化物固体電解質が含まれてもよい。硫化物固体電解質として、Ｌｉ２Ｓ−Ｐ２Ｓ５、Ｌｉ２Ｓ−ＳｉＳ２、Ｌｉ２Ｓ−Ｂ２Ｓ３、Ｌｉ２Ｓ−ＧｅＳ２、Ｌｉ３．２５Ｇｅ０．２５Ｐ０．７５Ｓ４、Ｌｉ１０ＧｅＰ２Ｓ１２、など、が用いられうる。酸化物固体電解質として、ＬｉＴｉ２（ＰＯ４）３およびその元素置換体を代表とするＮＡＳＩＣＯＮ型固体電解質、（ＬａＬｉ）ＴｉＯ３系のペロブスカイト型固体電解質、Ｌｉ１４ＺｎＧｅ４Ｏ１６、Ｌｉ４ＳｉＯ４、ＬｉＧｅＯ４およびその元素置換体を代表とするＬＩＳＩＣＯＮ型固体電解質、Ｌｉ７Ｌａ３Ｚｒ２Ｏ１２およびその元素置換体を代表とするガーネット型固体電解質、Ｌｉ３ＮおよびそのＨ置換体、Ｌｉ３ＰＯ４およびそのＮ置換体、など、が用いられうる。
【０１３５】
正極２０１と電解質層２０２と負極２０３とのうちの少なくとも１つには、イオン伝導性を高める目的で、有機ポリマー固体電解質が含まれてもよい。有機ポリマー固体電解質として、例えば高分子化合物と、リチウム塩との化合物が用いられうる。高分子化合物はエチレンオキシド構造を有していてもよい。エチレンオキシド構造を有することで、リチウム塩を多く含有することができ、イオン導電率をより高めることができる。リチウム塩としては、ＬｉＰＦ６、ＬｉＢＦ４、ＬｉＳｂＦ６、ＬｉＡｓＦ６、ＬｉＳＯ３ＣＦ３、ＬｉＮ（ＳＯ２ＣＦ３）２、ＬｉＮ（ＳＯ２Ｃ２Ｆ５）２、ＬｉＮ（ＳＯ２ＣＦ３）（ＳＯ２Ｃ４Ｆ９）、ＬｉＣ（ＳＯ２ＣＦ３）３、など、が使用されうる。リチウム塩として、これらから選択される１種のリチウム塩が、単独で、使用されうる。もしくは、リチウム塩として、これらから選択される２種以上のリチウム塩の混合物が、使用されうる。
【０１３６】
正極２０１と電解質層２０２と負極２０３とのうちの少なくとも１つには、リチウムイオンの授受を容易にし、電池の出力特性を向上する目的で、非水電解質液、ゲル電解質、イオン液体が含まれてもよい。
【０１３７】
非水電解液は、非水溶媒と、非水溶媒に溶けたリチウム塩と、を含む。非水溶媒としては、環状炭酸エステル溶媒、鎖状炭酸エステル溶媒、環状エーテル溶媒、鎖状エーテル溶媒、環状エステル溶媒、鎖状エステル溶媒、フッ素溶媒、など、が使用されうる。環状炭酸エステル溶媒の例としては、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート、ブチレンカーボネート、など、が挙げられる。鎖状炭酸エステル溶媒の例としては、ジメチルカーボネート、エチルメチルカーボネート、ジエチルカーボネート、など、が挙げられる。環状エーテル溶媒の例としては、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、１，３−ジオキソラン、など、が挙げられる。鎖状エーテル溶媒としては、１，２−ジメトキシエタン、１，２−ジエトキシエタン、など、が挙げられる。環状エステル溶媒の例としては、γ−ブチロラクトン、など、が挙げられる。鎖状エステル溶媒の例としては、酢酸メチル、など、が挙げられる。フッ素溶媒の例としては、フルオロエチレンカーボネート、フルオロプロピオン酸メチル、フルオロベンゼン、フルオロエチルメチルカーボネート、フルオロジメチレンカーボネート、など、が挙げられる。非水溶媒として、これらから選択される１種の非水溶媒が、単独で、使用されうる。もしくは、非水溶媒として、これらから選択される２種以上の非水溶媒の組み合わせが、使用されうる。非水電解液には、フルオロエチレンカーボネート、フルオロプロピオン酸メチル、フルオロベンゼン、フルオロエチルメチルカーボネート、フルオロジメチレンカーボネートからなる群より選択される少なくとも１種のフッ素溶媒が含まれていてもよい。リチウム塩としては、ＬｉＰＦ６、ＬｉＢＦ４、ＬｉＳｂＦ６、ＬｉＡｓＦ６、ＬｉＳＯ３ＣＦ３、ＬｉＮ（ＳＯ２ＣＦ３）２、ＬｉＮ（ＳＯ２Ｃ２Ｆ５）２、ＬｉＮ（ＳＯ２ＣＦ３）（ＳＯ２Ｃ４Ｆ９）、ＬｉＣ（ＳＯ２ＣＦ３）３、など、が使用されうる。リチウム塩として、これらから選択される１種のリチウム塩が、単独で、使用されうる。もしくは、リチウム塩として、これらから選択される２種以上のリチウム塩の混合物が、使用されうる。リチウム塩の濃度は、例えば、０．５から２ｍｏｌ／リットルの範囲にある。
【０１３８】
ゲル電解質は、ポリマー材料に非水電解液を含ませたものを用いることができる。ポリマー材料として、ポリエチレンオキシド、ポリアクリルニトリル、ポリフッ化ビニリデン、ポリメチルメタクリレート、エチレンオキシド結合を有するポリマー、など、が用いられてもよい。
【０１３９】
イオン液体を構成するカチオンは、テトラアルキルアンモニウム、テトラアルキルホスホニウムなどの脂肪族鎖状４級塩類、ピロリジニウム類、モルホリニウム類、イミダゾリニウム類、テトラヒドロピリミジニウム類、ピペラジニウム類、ピペリジニウム類などの脂肪族環状アンモニウム、ピリジニウム類、イミダゾリウム類などの含窒ヘテロ環芳香族カチオンなどであってもよい。イオン液体を構成するアニオンは、ＰＦ６−、ＢＦ４−、ＳｂＦ６-−、ＡｓＦ６−、ＳＯ３ＣＦ３−、Ｎ（ＳＯ２ＣＦ３）２−、Ｎ（ＳＯ２Ｃ２Ｆ５）２−、Ｎ（ＳＯ２ＣＦ３）（ＳＯ２Ｃ４Ｆ９）−、Ｃ（ＳＯ２ＣＦ３）３−などであってもよい。また、イオン液体はリチウム塩を含有してもよい。
【０１４０】
正極２０１と電解質層２０２と負極２０３とのうちの少なくとも１つには、粒子同士の密着性を向上する目的で、結着剤が含まれてもよい。結着剤は、電極を構成する材料の結着性を向上するために、用いられる。結着剤としては、ポリフッ化ビニリデン、ポリテトラフルオロエチレン、ポリエチレン、ポリプロピレン、アラミド樹脂、ポリアミド、ポリイミド、ポリアミドイミド、ポリアクリルニトリル、ポリアクリル酸、ポリアクリル酸メチルエステル、ポリアクリル酸エチルエステル、ポリアクリル酸ヘキシルエステル、ポリメタクリル酸、ポリメタクリル酸メチルエステル、ポリメタクリル酸エチルエステル、ポリメタクリル酸ヘキシルエステル、ポリ酢酸ビニル、ポリビニルピロリドン、ポリエーテル、ポリエーテルサルフォン、ヘキサフルオロポリプロピレン、スチレンブタジエンゴム、カルボキシメチルセルロース、など、が挙げられる。また、結着剤としては、テトラフルオロエチレン、ヘキサフルオロエチレン、ヘキサフルオロプロピレン、パーフルオロアルキルビニルエーテル、フッ化ビニリデン、クロロトリフルオロエチレン、エチレン、プロピレン、ペンタフルオロプロピレン、フルオロメチルビニルエーテル、アクリル酸、ヘキサジエンより選択された２種以上の材料の共重合体が用いられうる。また、これらのうちから選択された２種以上が混合されて、結着剤として用いられてもよい。
【０１４１】
また、正極２０１および負極２０３のうちの少なくとも一方は、必要に応じて、導電助剤を含んでもよい。
【０１４２】
導電助剤は、電極抵抗を低減するために、用いられる。導電助剤としては、天然黒鉛または人造黒鉛のグラファイト類、アセチレンブラック、ケッチェンブラックなどのカーボンブラック類、炭素繊維または金属繊維などの導電性繊維類、フッ化カーボン、アルミニウムなどの金属粉末類、酸化亜鉛またはチタン酸カリウムなどの導電性ウィスカー類、酸化チタンなどの導電性金属酸化物、ポリアニリン、ポリピロール、ポリチオフェンなどの導電性高分子化合物、など、が挙げられる。なお、導電助剤として、炭素導電助剤を用いることで、低コスト化が図れる。
【０１４３】
なお、実施の形態２における電池は、コイン型、円筒型、角型、シート型、ボタン型、扁平型、積層型、など、種々の形状の電池として、構成されうる。
【実施例】
【０１４４】
以下、実施例および比較例を用いて、本開示の詳細が説明される。【０１４５】
≪実施例Ａ１≫
［固体電解質材料の作製］
露点−６０℃以下のアルゴン雰囲気で、原料粉ＬｉＣｌとＹＣｌ３とＺｒＣｌ４とを、モル比でＬｉＣｌ：ＹＣｌ３：ＺｒＣｌ４＝２．５：０．５：０．５となるように、秤量した。その後、遊星型ボールミルを用い、１２時間、６００ｒｐｍでミリング処理した。【０１４６】
［リチウムイオン伝導度の評価］
図２は、リチウムイオン伝導度の評価方法を示す模式図である。【０１４７】
加圧成形用ダイス３００は、電子的に絶縁性のポリカーボネート製の枠型３０１と、電子伝導性のステンレス製のパンチ上部３０３およびパンチ下部３０２とから構成される。【０１４８】
図２に示す構成を用いて、下記の方法にて、イオン伝導度の評価を行った。【０１４９】
露点−３０℃以下のドライ雰囲気で、実施例Ａ１の固体電解質材料の粉末を加圧成形用ダイス３００に充填し、４００ＭＰａで一軸加圧し、実施例Ａ１の伝導度測定セルを作製した。【０１５０】
加圧状態のまま、パンチ上部３０３とパンチ下部３０２のそれぞれから導線を取り回し、周波数応答アナライザを搭載したポテンショスタット（Ｐｒｉｎｃｅｔｏｎ  Ａｐｐｌｉｅｄ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ社  ＶｅｒｓａＳＴＡＴ４）に接続し、電気化学的インピーダンス測定法により、室温におけるイオン伝導度の測定を行った。【０１５１】
インピーダンス測定結果のＣｏｌｅ−Ｃｏｌｅ線図を図３に示す。【０１５２】
図３において、複素インピーダンスの位相の絶対値が最も小さい測定点（図３中の矢印）のインピーダンスの実数値を実施例Ａ１の固体電解質のイオン伝導に対する抵抗値とみなした。【０１５３】
電解質の抵抗値を用いて、下記式より、イオン伝導度を算出した。
σ＝（ＲＳＥ×Ｓ／ｔ）−１
ここで、σはイオン伝導度、Ｓは電解質面積（図２中、枠型３０１の内径）、ＲＳＥは上記のインピーダンス測定における固体電解質の抵抗値、ｔは電解質の厚み（図２中、複数の固体電解質粒子１００の圧縮体の厚み）である。【０１５４】
２２℃で測定された、実施例Ａ１の固体電解質材料のイオン伝導度は、１．２×１０−３Ｓ／ｃｍであった。【０１５５】
［結晶構造の解析］
図４Ａは、ＸＲＤパターンを示すグラフである。【０１５６】
図４Ａに示される結果は、下記の方法により、測定された。【０１５７】
すなわち、固体電解質の結晶構造の解析には、Ｘ線回折装置（ＲＩＧＡＫＵ社ＭｉｎｉＦｌｅｘ６００）を用いて、露点−４５℃以下のドライ環境でＸ線回折パターンを測定した。Ｘ線源については、Ｃｕ−Ｋα線を用いた。【０１５８】
図４Ｂは、上述のＸＲＤパターンの横軸２θをｑ＝４πｓｉｎ（θ）／λで変換し、更に、前述のピーク位置２θ＝３１．６４°におけるｑ値、ｑ２＝２．２２２Å―１で規格化したｑ／ｑ２の値を横軸にとった場合の回折図形である。図４Ｂにおいては、ｑ／ｑ２＝０．５０７、１．２８９、１．５３０の位置にピークを観測した。これらのピークのｑ値をｑ１／ｑ２＝０．５０７、ｑ３／ｑ２＝１．２８９、ｑ４／ｑ２＝１．５３０とし、式（２）を用いてａａｖｅの値を算出すると、５．２３２Åであった。式（３）においてｘＣｌ＝１，ｘＢｒ＝０，ｘＩ＝０を用いてａＬｉＸを算出し、ａａｖｅ／ａＬｉＸの値を算出すると、ａａｖｅ／ａＬｉＸ＝１．０２０であった。【０１５９】
［二次電池の作製］
アルゴングローブボックス内で、実施例Ａ１の固体電解質材料と、活物質であるＬｉＣｏＯ２を、７０：３０の体積比率で秤量した。これらをメノウ乳鉢で混合することで、合剤を作製した。【０１６０】
絶縁性外筒の中で、実施例Ａ１の固体電解質材料を７００μｍ厚相当分、上述の合剤を８．５ｍｇ、Ａｌ粉末を１６．５ｍｇの順に積層した。これを３００ＭＰａの圧力で加圧成型することで、第１電極と固体電解質層を得た。【０１６１】
次に、固体電解質層の第１電極と接する側とは反対側に、金属Ｉｎ（厚さ２００μｍ）を積層した。これを８０ＭＰａの圧力で加圧成型することで、第１電極、固体電解質層、第２電極からなる積層体を作製した。【０１６２】
次に、積層体の上下にステンレス鋼集電体を配置し、集電体に集電リードを付設した。【０１６３】
最後に、絶縁性フェルールを用いて、絶縁性外筒内部を外気雰囲気から遮断・密閉した。【０１６４】
以上により、実施例Ａ１の二次電池を作製した。【０１６５】
［充放電試験］
実施例Ａ１の二次電池の充放電試験を下記の方法で行った。【０１６６】
実施例Ａ１の二次電池を、２５℃の恒温槽に、配置した。【０１６７】
電池の理論容量に対して０．０５Ｃレート（２０時間率）となる電流値で、定電流充電し、電圧３．６Ｖで充電を終了した。【０１６８】
次に、同じく０．０５Ｃレートとなる電流値で、放電し、電圧１．９Ｖで放電を終了した。【０１６９】
以上の測定の結果、実施例Ａ１の二次電池の初期放電容量は、０．４６７ｍＡｈであった。【０１７０】
≪実施例Ａ２からＡ１１≫
以下、実施例Ａ２からＡ１１の合成および評価方法について説明する。【０１７１】
［固体電解質材料の作製］
実施例Ａ２からＡ１１においては、露点−６０℃以下、酸素値５ｐｐｍ以下のドライ・低酸素雰囲気で保たれるグローブボックス内で、所定の組成となるよう原料粉を秤量した。実施例Ａ２からＡ１１のそれぞれにおいて作製した固体電解質の組成は、後述の表１に示される。例えば、組成がＬｉａＹｂＭｃＣｌｄの場合、ＬｉＣｌ：ＹＣｌ３：ＭＣｌｍ＝ａ：ｂ：ｃの比で秤量し混合した。ここで、Ｍは金属元素で、ｍはＭの価数である。その後、遊星型ボールミルを用い、１２時間、６００ｒｐｍでミリング処理した。実施例Ａ３、Ａ８においては、それぞれ５００℃、３００℃で５時間の熱処理を行った。【０１７２】
［イオン伝導度の評価］
露点−９０℃以下、酸素値５ｐｐｍ以下のドライ・低酸素雰囲気で保たれるグローブボックス内で、上記の実施例Ａ１と同様の方法で、実施例Ａ２からＡ１１のそれぞれの伝導度測定セルを作製した。【０１７３】
これ以外は、上記の実施例Ａ１と同様の方法で、イオン伝導度の測定を行った。【０１７４】
上述の実施例Ａ２からＡ１１におけるイオン伝導度は、後述の表１に示される。【０１７５】
［結晶構造の解析］
上記の実施例Ａ１と同様の方法で、実施例Ａ２からＡ１１のそれぞれの固体電解質材料の結晶構造の測定を行った。【０１７６】
実施例Ａ１からＡ１１のＸ線回折図形は、図４Ａに示される。【０１７７】
実施例Ａ１と同様に、図４Ａに示されるＸ線回折図形の横軸２θをｑ＝４πｓｉｎ（θ）／λで変換し、更に、ｑ＝２．１１Å−１から２．３１Å−１の範囲内の強度の高いピークのｑ値をｑ２とした際に、ｑ２で規格化したｑ／ｑ２の値を横軸にとった場合の回折図形は図４Ｂに示される。【０１７８】
ｑ／ｑ２の値が、０．５０から０．５２、１．２８から１．３０、１．５１から１．５４の範囲内に、それぞれピークが観測された。これらのピークのｑ／ｑ２の値、及び、ｑ２の値は後述の表１に示される。これらの値と式（２）を用いてａａｖｅの値を算出し、式（３）を用いてａａｖｅ／ａＬｉＸの値を算出した。算出した結果は後述の表１に示される。【０１７９】
ただし、実施例Ａ３については、ｑ１，ｑ２，ｑ３，ｑ４のいずれを求める際に、近接するピーク同士の強度によって重みづけされた加重平均より求めた。具体的には、ｑ１の算出にはｑ＝１．１１７と１．１２２のピークの加重平均、ｑ２の算出にはｑ＝２．１９５と２．２０２のピークの加重平均、ｑ３の算出にはｑ＝２．８３８と２．８４４のピークの加重平均、ｑ４の算出にはｑ＝３．３５５と３．３６９のピークの加重平均の値を用いた。【０１８０】
［二次電池の作製］
露点−９０℃以下、酸素値５ｐｐｍ以下のドライ・低酸素雰囲気で保たれるグローブボックス内で、実施例Ａ２からＡ１１のそれぞれの固体電解質材料と、正極活物質であるＬｉＣｏＯ２を、３０：７０の体積比率で秤量した。これらをメノウ乳鉢で混合することで、実施例Ａ２からＡ１１のそれぞれの正極合剤を作製した。【０１８１】
これら以外は、上記の実施例Ａ１と同様の方法で、実施例Ａ２からＡ１１のそれぞれの二次電池を作製した。【０１８２】
［充放電試験］
上記の実施例Ａ１と同様の方法で、実施例Ａ２からＡ１１のそれぞれの二次電池の充放電試験を行った。実施例Ａ２からＡ１１の初期放電特性は、実施例Ａ１と同様の特性を示し、良好な放電特性を得た。実施例Ａ２における初期放電特性を図５に示す。実施例Ａ２の放電容量は０．６５７ｍＡｈであった。【０１８３】
≪実施例Ｂ１からＢ１３≫
以下、実施例Ｂ１からＢ１３の合成および評価方法について説明する。【０１８４】
［固体電解質材料の作製］
実施例Ｂ１からＢ１３においては、露点−６０℃以下、酸素値５ｐｐｍ以下のドライ・低酸素雰囲気で保たれるグローブボックス内で、原料粉を秤量した。実施例Ｂ１からＢ１３のそれぞれにおいて作製した固体電解質の組成は、後述の表２に示される。【０１８５】
例えば、組成がＬｉａＹｂＭｃＢｒｄの場合、ＬｉＢｒ：ＹＢｒ３：ＭＢｒｍ＝ａ：ｂ：ｃの比で秤量し混合した。ここで、Ｍは金属元素で、ｍはＭの価数である。その後、遊星型ボールミルを用い、１２時間、６００ｒｐｍでミリング処理した。実施例Ｂ８においては、その後３００℃で５時間の熱処理を行った。【０１８６】
これら以外は、上記の実施例Ａ１と同様の方法で、実施例Ｂ１からＢ１３のそれぞれの固体電解質材料を作製した。【０１８７】
［結晶構造の解析］
上記の実施例Ａ１と同様の方法で、実施例Ｂ１からＢ１３のそれぞれの固体電解質材料の結晶構造の測定を行った。【０１８８】
実施例Ｂ１からＢ１３のＸ線回折図形は、図６Ａに示される。【０１８９】
図６Ａに示されるＸ線回折図形の横軸２θをｑ＝４πｓｉｎ（θ）／λで変換し、更に、ｑ＝１．７６Å−１〜２．１８Å−１の範囲内の強度の高いピークのｑ値をｑ１’とした際に、ｑ１’で規格化したｑ／ｑ１’の値を横軸にとった場合の回折図形は図６Ｂに示される。【０１９０】
ｑ／ｑ１’の値が、１．１４から１．１７、１．６２から１．６５、１．８８から１．９４、１．９から２．１の範囲内に、それぞれピークが観測された。これらのピークのｑ／ｑ１’の値、及び、ｑ１’の値は後述の表２に示される。これらの値と式（４）を用いてａａｖｅの値を算出し、式（３）を用いてａａｖｅ／ａＬｉＸの値を算出した。算出した結果は後述の表２に示される。【０１９１】
［イオン伝導度の評価］
露点−９０℃以下、酸素値５ｐｐｍ以下のドライ・低酸素雰囲気で保たれるグローブボックス内で、上記の実施例Ａ１と同様の方法で、実施例Ｂ１からＢ１３のそれぞれの伝導度測定セルを作製した。【０１９２】
これ以外は、上記の実施例Ａ１と同様の方法で、イオン伝導度の測定を行った。【０１９３】
上述の実施例Ｂ１からＢ１３におけるイオン伝導度は、後述の表２に示される。【０１９４】
［二次電池の作製］
露点−９０℃以下、酸素値５ｐｐｍ以下のドライ・低酸素雰囲気で保たれるグローブボックス内で、実施例Ｂ１からＢ１３のそれぞれの固体電解質材料と、正極活物質であるＬｉＣｏＯ２を、３０：７０の体積比率で秤量した。これらをメノウ乳鉢で混合することで、実施例Ｂ１からＢ１３のそれぞれの正極合剤を作製した。【０１９５】
これら以外は、上記の実施例Ａ１と同様の方法で、実施例Ｂ１からＢ１３のそれぞれの二次電池を作製した。【０１９６】
［充放電試験］
上記の実施例Ａ１と同様の方法で、実施例Ｂ１からＢ１３のそれぞれの二次電池の充放電試験を行った。実施例Ｂ１からＢ１３の初期放電特性は、実施例Ａ１と同様の特性を示し、良好な充放電特性を得た。【０１９７】
≪比較例１から３≫
以下、比較例１から３の合成および評価方法について説明する。【０１９８】
［固体電解質材料の作製］
比較例１から３においては、露点−６０℃以下、酸素値５ｐｐｍ以下のドライ・低酸素雰囲気で保たれるグローブボックス内で、原料粉を秤量した。比較例１から３のそれぞれにおいて作製した固体電解質の組成は、後述の表３に示される。比較例３においては、その後２００℃で１時間の熱処理を行った。【０１９９】
これら以外は、上記の実施例Ａ１と同様の方法で、比較例１から３のそれぞれの固体電解質材料を作製した。【０２００】
［結晶構造の解析］
上記の実施例Ａ１と同様の方法で、比較例１から３のそれぞれの固体電解質材料の結晶構造の測定を行った。【０２０１】
比較例１から３のＸ線回折図形は、図７Ａに示される。【０２０２】
実施例Ｂ１と同様に、図７Ａに示されるＸ線回折図形の横軸２θをｑ＝４πｓｉｎ（θ）／λで変換し、更に、ｑ＝１．７６Å−１から２．１８Å−１の範囲内の強度の高いピークのｑ値をｑ１’とした際に、ｑ１’で規格化したｑ／ｑ１’の値を横軸にとった場合の回折図形は図７Ｂに示される。【０２０３】
ｑ／ｑ１’の値が、１．１４から１．１７、１．６２から１．６５、１．８８から１．９４、１．９から２．１の範囲内に、それぞれピークが観測された。これらのピークのｑ／ｑ１’の値、及び、ｑ１’の値は後述の表２に示される。これらの値と式（４）を用いてａａｖｅの値を算出し、式（３）を用いてａａｖｅ／ａＬｉＸの値を算出した。算出した結果は後述の表３に示される。【０２０４】
ただし、比較例３については、ｑ１’とｑ３’を求める際に、近接するピーク同士の強度によって重みづけされた加重平均より求めた。具体的には、ｑ１’の算出にはｑ＝２．０７８と２．１０９のピークの加重平均、ｑ３’の算出にはｑ＝３．３８９と３．４２９のピークの加重平均の値を用いた。【０２０５】
［イオン伝導度の評価］
露点−９０℃以下、酸素値５ｐｐｍ以下のドライ・低酸素雰囲気で保たれるグローブボックス内で、上記の実施例Ａ１と同様の方法で、比較例１から３のそれぞれの伝導度測定セルを作製した。【０２０６】
これ以外は、上記の実施例Ａ１と同様の方法で、イオン伝導度の測定を行った。【０２０７】
上述の比較例１から３におけるイオン伝導度は、後述の表３に示される。【０２０８】
［二次電池の作製］
露点−９０℃以下、酸素値５ｐｐｍ以下のドライ・低酸素雰囲気で保たれるグローブボックス内で、比較例２のそれぞれの固体電解質材料と、正極活物質であるＬｉＣｏＯ２を、３０：７０の体積比率で秤量した。これらをメノウ乳鉢で混合することで、比較例２の正極合剤を作製した。【０２０９】
これら以外は、上記の実施例Ａ１と同様の方法で、比較例２の二次電池を作製した。【０２１０】
［充放電試験］
上記の実施例Ａ１と同様の方法で、比較例２の二次電池の充放電試験を行った。比較例２の初期放電特性は、ほとんど放電せず、電池動作を示さなかった。【０２１１】
上述の実施例Ａ１からＡ１１，Ｂ１からＢ１３および比較例１から３における各組成と評価結果とが、表１から３に示される。【０２１２】
【表１】
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【０２１３】
【表２】
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【０２１４】
【表３】
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【０２１５】
≪考察≫
実施例Ａ１からＡ１１，Ｂ１からＢ１３は、比較例１から３と比較して、室温近傍において、１×１０−４Ｓ／ｃｍ以上の高いイオン伝導性を示すことがわかる。【０２１６】
又、実施例Ａ１からＡ１１は、ｑ／ｑ２の値が、０．５０から０．５２、１．２８から１．３０、１．５１から１．５４の範囲にピークが観測され、ハロゲンイオンからなる副格子が六方最密充填構造、もしくは、六方最密充填構造が歪んだ構造である場合に観察される特徴的なピークを示した。実施例Ｂ１からＢ１３においては、ｑ／ｑ’の範囲が、１．１４−１．１７、１．６２５−１．６４５、１．８８−１．９４、１．９０−２．１０の範囲にピークが観測され、ハロゲンイオンからなる副格子が立方最密充填構造、もしくは、立方最密充填構造が歪んだ構造である場合に観察される特徴的なピークを示した。実施例Ａ１からＡ１１、および、Ｂ１からＢ１３は、ａａｖｅ／ａＬｉＸの値が１．０１８以上であった。このことは、実施例Ａ１からＡ１１，Ｂ１からＢ１３のそれぞれの組成と同等のハロゲン比率を有するリチウムとハロゲンのみから成る結晶構造に比べ約１．８％以上の格子の広がりを有することに相当する。一方、比較例１から３においては、ａａｖｅ／ａＬｉＸの値が１．０１８未満であった。本発明において得られたイオン伝導度とａａｖｅ／ａＬｉＸとの関係を図８に示す。明らかに、ａａｖｅ／ａＬｉＸが１．０１８以上の領域において、室温にてイオン伝導度が１×１０−４Ｓ／ｃｍ以上の良好な特性が得られることを見出した。【０２１７】
特に、実施例Ａ１と比較例３とを比べると、構成元素は同じであるものの、実施例Ａ１のようにａａｖｅ／ａＬｉＸの値が１．０１８を超える構造とすることで、比較例３に比べてイオン伝導度が大きく向上した。【０２１８】
また、実施例Ａ１からＡ１１，Ｂ１からＢ１３においては、いずれも室温において電池の充放電動作を示した。一方で、比較例２においては、放電容量がほとんど取れず、電池動作の確認ができなかった。さらに、実施例Ａ１からＡ１，Ｂ１からＢ１３の材料は、構成元素に硫黄を含まないため、硫化水素の発生がない。【０２１９】
以上により、本開示による固体電解質材料は、硫化水素の発生が無く、かつ、高いリチウムイオン伝導度を示し、良好な充放電動作をすることができる電解質材料であることが示される。
【産業上の利用可能性】
【０２２０】
本開示の電池は、例えば、全固体リチウム二次電池などとして、利用されうる。
【符号の説明】
【０２２１】
１００  固体電解質粒子
２０１  正極
２０２  電解質層
２０３  負極
２０４  正極活物質粒子
２０５  負極活物質粒子
３００  加圧成形用ダイス
３０１  枠型
３０２  パンチ下部
３０３  パンチ上部
１０００  電池
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図５】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図８】
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【国際調査報告】
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