(57)【要約】  使用環境下で加わる熱によって紫外線防御効果が低下せず逆に効果が向上するという、従来にない革新的な特性を有する油性化粧料を提供する。  本発明は、（Ａ）紫外線防御剤と、（Ｂ）水溶性かつＩＯＢが５．０以下である（i）アルキレンオキシド誘導体及び（ii）多価アルコールから選択される１種以上と、を含み、前記（Ｂ）（i）アルキレンオキシド誘導体は下記式（Ｉ）：      Ｒ１Ｏ−［（ＡＯ）ｍ（ＥＯ）ｎ］−Ｒ２      （Ｉ）（式中、Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立に、炭素原子数１〜４の炭化水素基又は水素原子を示し、ＡＯは炭素原子数３〜４のオキシアルキレン基、ＥＯはオキシエチレン基を示し、１≦ｍ≦７０、１≦ｎ≦７０、かつ、ｍ＋ｎ≦４０である）で表されるポリオキシアルキレン・ポリオキシエチレン共重合体ジアルキルエーテルであり、かつ、水の含有量が５質量％以下である油性化粧料に関する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
（Ａ）紫外線防御剤と、
（Ｂ）水溶性かつＩＯＢが５．０以下である（i）アルキレンオキシド誘導体及び（ii）多価アルコールから選択される１種以上と、
を含み、
前記（Ｂ）（i）アルキレンオキシド誘導体は下記式（Ｉ）：
Ｒ１Ｏ−［（ＡＯ）ｍ（ＥＯ）ｎ］−Ｒ２      （Ｉ）
（式中、Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立に、炭素原子数１〜４の炭化水素基又は水素原子を示し、ＡＯは炭素原子数３〜４のオキシアルキレン基、ＥＯはオキシエチレン基を示し、１≦ｍ≦７０、１≦ｎ≦７０、かつ、ｍ＋ｎ≦４０である）
で表されるポリオキシアルキレン・ポリオキシエチレン共重合体ジアルキルエーテルであり、かつ、
水の含有量が５質量％以下である、油性化粧料。
【請求項２】
（Ａ）紫外線防御剤が４−ｔｅｒｔ−ブチル−４’−メトキシジベンゾイルメタンを含む場合に、その配合量が（Ａ）紫外線防御剤全量に対して１０質量％以下である、請求項１に記載の油性化粧料。
【請求項３】
（Ｂ）（i）アルキレンオキシド誘導体が式（Ｉ）においてｍ＋ｎ≦２０を満たす、請求項１又は２に記載の油性化粧料。
【請求項４】
（Ｂ）（ii）多価アルコールが、ポリアルキレングリコール、ブチレングリコール、ジプロピレングリコール、ジグリセリン、プロパンジオール、エリスリトール、キシリトール、メチルグルセス−１０、ソルビトールから成る群から選択される１種以上であり、
前記ポリアルキレングリコールは下記式（ＩＩ）：
ＨＯ（ＲＯ）ｐＨ          （ＩＩ）
（式中、ＲＯは炭素原子数２〜４のオキシアルキレン基を示し、ｐは３〜５００である）を満たす、請求項１〜３のいずれか一項に記載の油性化粧料。
【請求項５】
（Ｂ）（ii）多価アルコールが平均分子量１５０〜２３０００のポリエチレングリコールである、請求項１〜４のいずれか一項に記載の油性化粧料。
【請求項６】
（Ｂ）成分の配合量が、油性化粧料全量に対して２．５質量％以上である、請求項１〜５のいずれか一項に記載の油性化粧料。
【請求項７】
固化剤をさらに含む、請求項１〜６のいずれか一項に記載の油性化粧料。
【請求項８】
非分離一相である、請求項１〜７のいずれか一項に記載の油性化粧料。
【請求項９】
透明である、請求項１〜８のいずれか一項に記載の油性化粧料。
【請求項１０】
油性化粧料がジェル状である場合に、２５℃における粘度が３００ｍＰａ・ｓ以上である、請求項１〜９のいずれか一項に記載の油性化粧料。
【請求項１１】
油性化粧料が固形状である場合に、２５℃における硬度が５Ｎ以上である、請求項１〜９のいずれか一項に記載の油性化粧料。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、日焼け止め効果を有する油性化粧料に関する。さらに詳しくは、加熱により塗布直後よりも紫外線防御効果が向上するという従来にない特性を有する油性化粧料に関する。
【背景技術】
【０００２】
日焼け止め効果を有する化粧料は、化粧料に配合された紫外線吸収剤や紫外線散乱剤の作用によって、当該化粧料を塗布した皮膚に到達する紫外線量を低下させることにより、皮膚への悪影響を抑制する効果がある。【０００３】
化粧料の紫外線防御効果の指標としては、サンプロテクション・ファクター（Sun Protection Factor：SPF）が最も広く知られており、紫外線防御効果がＳＰＦ値（例えば、「ＳＰＦ３０」等）として表示される。我が国においては、ＵＶＡ領域の紫外線に関してＰＦＡ（Protection Factor of UVA）又はＵＶＡＰＦ（UVA Protection factor of product）が用いられ、製品のＵＶＡ防御効果の程度が、ＰＦＡ又はＵＶＡＰＦの値に基づくＰＡ（Protection grade of UVA）分類（「ＰＡ＋＋」等）で表示されている。米国では、ＵＶＡとＵＶＢの防御効果のバランスを示す臨界波長（Critical Wavelength：CW）が用いられている。【０００４】
近年、紫外線による皮膚への悪影響を抑制するため、ＵＶＡからＵＶＢに渡る広い波長領域で高い紫外線防御効果を発揮する化粧料が求められるようになっており、例えば、ＳＰＦ５０以上（５０＋）及びＰＡ＋＋＋＋を訴求した日焼け止め製品が上市されるに至っている。【０００５】
日焼け止め製品による紫外線防御効果は、配合されている紫外線防御剤、すなわち紫外線吸収剤や紫外線散乱剤によって発揮されるが、紫外線吸収剤の中には光照射によって紫外線吸収能が低下（光劣化）するものがあり、また、紫外線吸収剤や紫外線散乱剤は水分と接触した際に皮膚表面から流出してしまうこともある。【０００６】
紫外線防御効果の光劣化を抑制するための工夫は多数提案されており（特許文献１）、また、耐水性に関しては、水分に接触しても紫外線防御効果が低下せず、逆に防御効果が向上するという革新的な性能を有する化粧料が開発されている（特許文献２）。【０００７】
一方、光や水分と同様に、熱による紫外線防御効果の低下も無視できない。一般に、皮膚に塗布された化粧料に熱が加わると、化粧料に含まれる紫外線吸収剤やその他の成分が劣化し、紫外線防御効果が低下してしまう。しかしながら、熱に関しては、例えば、化粧料を含む乳化化粧料の乳化安定性に対する熱の影響を検討した例は存在するが（特許文献３）、熱よる紫外線防御効果の変化については今日まで検討対象とされることはなく、熱による紫外線防御効果の低下抑制を目的とする化粧料はこれまでに提案されていない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】国際公開２０１７／０５７６７６号公報
【特許文献２】国際公開２０１６／０６８３００号公報
【特許文献３】特許第４３９７２８６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は、紫外線防御効果を持つ化粧料を開発する研究過程において、使用環境下で加わる熱によって紫外線防御効果が低下せずに逆に向上するという現象を見出したことに基づき、熱によって紫外線防御効果が向上する従来にない革新的な特性を有する油性化粧料を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明者等は、前記の課題を解決すべく鋭意検討を重ねた結果、紫外線防御剤と特定のアルキレンオキシド誘導体又は多価アルコールとを配合し、水分量を所定の範囲に制限することにより、前記目的とする新規な特性を有する油性化粧料が得られることを見出し、本発明を完成するに至った。【００１１】
すなわち、本発明は、
（Ａ）紫外線防御剤と、
（Ｂ）水溶性かつＩＯＢが５．０以下である（i）アルキレンオキシド誘導体及び（ii）多価アルコールから選択される１種以上と、
を含み、
前記（Ｂ）（i）アルキレンオキシド誘導体は下記式（Ｉ）：
Ｒ１Ｏ−［（ＡＯ）ｍ（ＥＯ）ｎ］−Ｒ２      （Ｉ）
（式中、Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立に、炭素原子数１〜４の炭化水素基又は水素原子を示し、ＡＯは炭素原子数３〜４のオキシアルキレン基、ＥＯはオキシエチレン基を示し、１≦ｍ≦７０、１≦ｎ≦７０、かつ、ｍ＋ｎ≦４０である）
で表されるポリオキシアルキレン・ポリオキシエチレン共重合体ジアルキルエーテルであり、かつ、
水の含有量が５質量％以下である、油性化粧料を提供する。
【発明の効果】
【００１２】
本発明の油性化粧料は、上記構成とすることにより、実際の使用において熱が付加した際に紫外線防御効果が劣化するどころか、化粧料を肌に塗布した直後よりも紫外線防御効果を顕著に向上させることができる。すなわち、本発明に係る油性化粧料は、従来の化粧料において効果劣化の原因とされていた熱により紫外線防御効果が却って向上するという、従来の常識とは逆の特性を有する革新的な化粧料である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
本発明の油性化粧料は、（Ａ）紫外線防御剤、及び、（Ｂ）所定のアルキレンオキシド誘導体又は多価アルコールを含み、水の含有量が５質量％以下であることを特徴とする。以下、本発明の油性化粧料を構成する各成分について詳述する。
【００１４】
＜（Ａ）紫外線防御剤（紫外線吸収剤および／又は紫外線散乱剤）＞
本発明の油性化粧料に配合される（Ａ）紫外線防御剤（以下、単に「（Ａ）成分」と称する場合がある）は、紫外線吸収剤および／又は紫外線散乱剤を意味し、化粧料に通常配合されるものを使用することができる。
【００１５】
本発明で使用できる紫外線吸収剤としては、特に限定されるものではないが、例えば、安息香酸誘導体、サリチル酸誘導体、ケイヒ酸誘導体、ジベンゾイルメタン誘導体、β，β−ジフェニルアクリラート誘導体、ベンゾフェノン誘導体、ベンジリデンカンファー誘導体、フェニルベンゾイミダゾール誘導体、トリアジン誘導体、フェニルベンゾトリアゾール誘導体、アントラニル誘導体、イミダゾリン誘導体、ベンザルマロナート誘導体、４，４−ジアリールブタジエン誘導体等が例示される。以下に具体例および商品名などを列挙するが、これらに限定されるものではない。
【００１６】
安息香酸誘導体としては、パラ−アミノ安息香酸（ＰＡＢＡ）エチル、エチル−ジヒドロキシプロピルＰＡＢＡ、エチルヘキシル−ジメチルＰＡＢＡ（例えば「エスカロール５０７」；ＩＳＰ社）、グリセリルＰＡＢＡ、ＰＥＧ−２５−ＰＡＢＡ（例えば「ユビナールＰ２５」；ＢＡＳＦ社）、ジエチルアミノヒドロキシベンゾイル安息香酸ヘキシル（例えば「ユビナールＡプラス」）などが例示される。
【００１７】
サリチル酸誘導体としては、ホモサレート（「ユーソレックス（Ｅｕｓｏｌｅｘ）ＨＭＳ」；ロナ／ＥＭインダストリーズ社）、エチルヘキシルサリチレート又はサリチル酸オクチル（例えば「ネオ・ヘリオパン（ＮｅｏＨｅｌｉｏｐａｎ）ＯＳ」；ハーマン・アンド・レイマー社）、ジプロピレングリコールサリチレート（例えば「ディピサル（Ｄｉｐｓａｌ）」；スケル社）、ＴＥＡサリチラート（例えば「ネオ・ヘリオパンＴＳ」；ハーマン・アンド・レイマー社）などが例示される。
【００１８】
ケイヒ酸誘導体としては、オクチルメトキシシンナメート又はメトキシケイヒ酸エチルヘキシル（例えば「パルソールＭＣＸ」；ＤＳＭ株式会社）、メトキシケイヒ酸イソプロピル、メトキシケイヒ酸イソアミル（例えば「ネオ・ヘリオパンＥ１０００」；ハーマン・アンド・レイマー社）、シンノキセート、ＤＥＡメトキシシンナメート、メチルケイヒ酸ジイソプロピル、グリセリル−エチルヘキサノエート−ジメトキシシンナメート、ジ−（２−エチルヘキシル）−４’−メトキシベンザルマロネートなどが例示される。
【００１９】
ジベンゾイルメタン誘導体としては、４−ｔｅｒｔ−ブチル−４’−メトキシジベンゾイルメタン（例えば「パルソール１７８９」；ＤＳＭ株式会社）などが例示される。
【００２０】
β，β−ジフェニルアクリレート誘導体としては、オクトクリレン（例えば「ユビナールＮ５３９Ｔ」；ＢＡＳＦ社）などが例示される。
【００２１】
ベンゾフェノン誘導体としては、ベンゾフェノン−１（例えば「ユビナール４００」；ＢＡＳＦ社）、ベンゾフェノン−２（例えば「ユビナールＤ５０」；ＢＡＳＦ社）、ベンゾフェノン−３又はオキシベンゾン（例えば「ユビナールＭ４０」；ＢＡＳＦ社）、ベンゾフェノン−４（例えば「ユビナールＭＳ４０」；ＢＡＳＦ社）、ベンゾフェノン−５、ベンゾフェノン−６（例えば「ヘリソーブ（Ｈｅｌｉｓｏｒｂ）１１」；ノルクアイ社）、ベンゾフェノン−８（例えば「スペクトラ−ソーブ（Ｓｐｅｃｔｒａ−Ｓｏｒｂ）ＵＶ−２４」；アメリカン・シアナミド社）、ベンゾフェノン−９（例えば「ユビナールＤＳ−４９」；ＢＡＳＦ社）、ベンゾフェノン−１２などが例示される。
【００２２】
ベンジリデンカンファー誘導体としては、３−ベンジリデンカンファー（例えば「メギゾリル（Ｍｅｘｏｒｙｌ）ＳＤ」；シメックス社）、４−メチルベンジリデンカンファー、ベンジリデンカンファースルホン酸（例えば「メギゾリルＳＬ」；シメックス社）、メト硫酸カンファーベンザルコニウム（例えば「メギゾリルＳＯ」；シメックス社）、テレフタリリデンジカンファースルホン酸（例えば「メギゾリルＳＸ」；シメックス社）、ポリアクリルアミドメチルベンジリデンカンファー（例えば「メギゾリルＳＷ」；シメックス社）などが例示される。
【００２３】
フェニルベンゾイミダゾール誘導体としては、フェニルベンゾイミダゾールスルホン酸（例えば「ユーソレックス２３２」；メルク社）、フェニルジベンゾイミダゾールテトラスルホン酸二ナトリウム（例えば「ネオ・ヘリオパンＡＰ」；ハーマン・アンド・レイマー社）などが例示される。
【００２４】
トリアジン誘導体としては、ビスエチルヘキシルオキシフェノールメトキシフェニルトリアジン（例えば「チノソーブ（Ｔｉｎｏｓｏｒｂ）Ｓ」；チバ・スペシャリティー・ケミカルズ社）、エチルヘキシルトリアゾン（例えば「ユビナールＴ１５０」；ＢＡＳＦ社）、ジエチルヘキシルブタミドトリアゾン（例えば「ユバソーブ（Ｕｖａｓｏｒｂ）ＨＥＢ」；シグマ３  Ｖ社）、２，４，６−トリス（ジイソブチル−４’−アミノベンザルマロナート）−ｓ−トリアジン、２，４，６−トリス［４−（２−エチルヘキシルオキシカルボニル）アニリノ］−１，３，５−トリアジンなどが例示される。
【００２５】
フェニルベンゾトリアゾール誘導体としては、ドロメトリゾールトリシロキサン（例えば「シラトリゾール（Ｓｉｌａｔｒｉｚｏｌｅ）」；ローディア・シミー社）、メチレンビス（ベンゾトリアゾリルテトラメチルブチルフェノール）（例えば「チノソーブＭ」（チバ・スペシャリティー・ケミカルズ社））などが例示される。
【００２６】
アントラニル誘導体としては、アントラニル酸メンチル（例えば「ネオ・ヘリオパンＭＡ」；ハーマン・アンド・レイマー社）などが例示される。
【００２７】
イミダゾリン誘導体としては、エチルヘキシルジメトキシベンジリデンジオキソイミダゾリンプロピオナートなどが例示される。
【００２８】
ベンザルマロナート誘導体としては、ベンザルマロナート官能基を有するポリオルガノシロキサン（例えば、ポリシリコーン−１５；「パルソールＳＬＸ」；ＤＳＭニュートリション  ジャパン社）などが例示される。
【００２９】
４，４−ジアリールブタジエン誘導体としては、１，１−ジカルボキシ（２，２’−ジメチルプロピル）−４，４−ジフェニルブタジエンなどが例示される。
【００３０】
特に好ましい紫外線吸収剤の例としては、限定されないが、メトキシケイヒ酸エチルヘキシル、オクトクリレン、ジメチコジエチルベンザルマロネート、ポリシリコーン−１５、４−ｔｅｒｔ−ブチル−４’−メトキシジベンゾイルメタン（ｔ−ブチルメトキシジベンゾイルメタン）、エチルヘキシルトリアゾン、ジエチルアミノヒドロキシベンゾイル安息香酸ヘキシル、ビスエチルヘキシルオキシフェノールメトキシフェニルトリアジン、オキシベンゾン−３、メチレンビスベンゾトリアゾリルテトラメチルブチルフェノール、フェニルベンズイミダゾールスルホン酸、３−（４‘−メチルベンジリデン）−ｄ，ｌ−カンファー、３−ベンジリデン―ｄ，ｌ−カンファー、ホモサレート、サリチル酸エチルへキシルを挙げることができる。なかでも、（Ａ）成分として少なくともオクトクリレンを含む場合に良好な紫外線防御向上効果を得ることができる。
【００３１】
ただし、４−ｔｅｒｔ−ブチル−４’−メトキシジベンゾイルメタンを配合する場合には、その配合量を（Ａ）成分の全量に対して１０質量％以下とすることが好ましい。４−ｔｅｒｔ−ブチル−４’−メトキシジベンゾイルメタンは、（Ｂ）アルキレンオキシド誘導体又は多価アルコールを配合したときの加熱による紫外線防御効果の向上を妨げる傾向があるため、熱による紫外線防御効果の増強を実感しにくいからである。
【００３２】
本発明で用いられる紫外線散乱剤は、特に限定されるものではないが、具体例としては、微粒子状の金属酸化物、例えば、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化鉄、酸化セリウム、酸化タングステン等を挙げることができる。
【００３３】
紫外線散乱剤は、表面処理していないものでも各種疎水化表面処理したものでもよいが、疎水化表面処理をしたものが好ましく用いられる。表面処理剤としては、化粧料分野で汎用されているもの、例えば、ジメチコン、アルキル変性シリコーン等のシリコーン、オクチルトリエトキシシランなどのアルコキシシラン、パルミチン酸デキストリンなどのデキストリン脂肪酸エステル、ステアリン酸などの脂肪酸を用いることができる。
【００３４】
本発明における（Ａ）紫外線防御剤は、紫外線吸収剤のみからなる態様、紫外線散乱剤のみからなる態様、および紫外線吸収剤と紫外線散乱剤の両方を含む態様を包含する。
【００３５】
（Ａ）紫外線防御剤の配合量は特に限定されないが、通常は油性化粧料全量に対して５質量％以上、例えば５〜４０質量％、好ましくは６〜４０質量％、より好ましくは７〜３５質量％である。（Ａ）紫外線防御剤の配合量が５質量％未満では十分な紫外線防御効果が得られにくく、４０質量％を超えて配合しても配合量に見合った紫外線防御効果の増加を期待できず、安定性が悪くなるなどの点から好ましくない。
【００３６】
＜（Ｂ）アルキレンオキシド誘導体又は多価アルコール＞
本発明の油性化粧料に配合される（Ｂ）（i）アルキレンオキシド誘導体又は（ii）多価アルコール（以下、単に「（Ｂ）成分」と称する場合がある）は、通常の化粧料では保湿剤として配合されることが多い。本発明では、特定のアルキレンオキシド誘導体又は多価アルコールを配合することにより、化粧料を肌に塗布した直後よりも、熱が加わった後の紫外線防御効果を顕著に向上させることができる。
【００３７】
（Ｂ）（i）アルキレンオキシド誘導体又は（ii）多価アルコールは、いずれも水溶性であることを必要とする。水溶性でないものを用いると、加熱により紫外線防御力向上効果が低下する傾向がある。なお、本発明において「水溶性」とは、２５℃の水に０．１質量％以上溶解することをいう。
【００３８】
また、（Ｂ）（i）アルキレンオキシド誘導体又は（ii）多価アルコールは、いずれもＩＯＢが５．０以下、より好ましくは３．０以下、さらに好ましくは２．５以下のものである。ＩＯＢ値が高すぎると、熱による紫外線防御能向上の効果が十分に得られない場合がある。一方、ＩＯＢ値の下限は特に限定されるものではないが、０．５以上が好ましく、さらに好ましくは０．８以上である。
【００３９】
ここでＩＯＢとは、Ｉｎｏｒｇａｎｉｃ／Ｏｒｇａｎｉｃ Ｂａｌａｎｃｅ（無機性／有機性比）の略であって、無機性値の有機性値に対する比率を表す値であり、有機化合物の極性の度合いを示す指標となるものである。ＩＯＢ値は、具体的には、ＩＯＢ値＝無機性値／有機性値として表される。「無機性値」、「有機性値」のそれぞれについては、例えば、分子中の炭素原子１個について「有機性値」が２０、水酸基１個について「無機性値」が１００といったように、各種原子又は官能基に応じた「無機性値」、「有機性値」が設定されており、有機化合物中の全ての原子及び官能基の「無機性値」、「有機性値」を積算することによって、当該有機化合物のＩＯＢ値を算出することができる（例えば、甲田善生著、「有機概念図−基礎と応用−」ｐ１１〜１７、三共出版、１９８４年発行参照）。
【００４０】
さらに、（Ｂ）（i）アルキレンオキシド誘導体又は（ii）多価アルコールは、エーテル結合を有するものが好ましい。エーテル結合を有することにより、エーテル結合を有しないものと比べて水に溶解しやすく、油にも溶解し得ると考えられる。
【００４１】
本発明に使用できる（i）アルキレンオキシド誘導体としては、下記（Ｉ）で表されるポリオキシアルキレン・ポリオキシエチレン共重合体ジアルキルエーテルを挙げることができる。
Ｒ１Ｏ−［（ＡＯ）ｍ（ＥＯ）ｎ］−Ｒ２      （Ｉ）
上記式中、ＡＯは炭素原子数３〜４のオキシアルキレン基を示す。具体的にはオキシプロピレン基、オキシブチレン基、オキシイソブチレン基、オキシトリメチレン基、オキシテトラメチレン基等が挙げられる。好ましくはオキシプロピレン基、オキシブチレン基が挙げられる。ＥＯはオキシエチレン基を示す。
【００４２】
Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立に、炭素原子数１〜４の炭化水素基又は水素原子を示す。炭化水素基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基などが挙げられる。好ましくはメチル基、エチル基である。
一分子中のＲ１及びＲ２は、それぞれ同一の１種の炭化水素基であってもよく、炭化水素基と水素原子とが混在してもよく、炭素原子数が異なる複数の炭化水素基が混在していてもよい。ただし、Ｒ１及びＲ２の各々について、炭化水素基と水素原子との存在割合は、炭化水素基の数（Ｘ）に対する水素原子の数（Ｙ）の割合（Ｙ／Ｘ）が０．１５以下であるのが好ましく、より好ましくは０．０６以下である。
【００４３】
ｍはＡＯの平均付加モル数であり、１≦ｍ≦７０、好ましくは２≦ｍ≦２０、さらに好ましくは２≦ｍ≦１０である。ｎはＥＯの平均付加モル数であり、１≦ｎ≦７０、好ましくは２≦ｎ≦２０、さらに好ましくは２≦ｎ≦１０である。また、ｍ＋ｎは、４０以下、好ましくは２５以下、さらに好ましくは２０以下である。特にｍ＋ｎが２０以下の場合に、著しく優れた加熱による紫外線防御力向上効果を得ることができる。
【００４４】
ＡＯおよびＥＯの付加する順序は特に限定されるものではない。ＡＯとＥＯはブロック状に付加したブロック共重合体でもよく、あるいはランダムに付加したランダム共重合体でもよい。ブロック共重合体は、２段ブロックのみならず、３段以上のブロックを含む共重合体が含まれる。好ましくはランダム共重合体が用いられる。
前記式（Ｉ）で表されるポリオキシアルキレン・ポリオキシエチレン共重合体ジアルキルエーテルの分子量は、１００〜１００００、好ましくは１５０〜５０００、さらに好ましくは２００〜３０００、より好ましくは３００〜２０００である。一分子中のＡＯとＥＯの合計に対するＥＯの割合［ＥＯ／（ＡＯ＋ＥＯ）］は、２０〜８０質量％であることが好ましい。
【００４５】
本発明で好ましく用いられるポリオキシアルキレン・ポリオキシエチレン共重合体ジアルキルエーテルの具体例としては、以下のポリオキシプロピレン・ポリオキシエチレン共重合体ジメチルエーテルが含まれるが、これらに限定されない。
ＰＥＧ／ＰＰＧ−９／２ジメチルエーテル
ＰＥＧ／ＰＰＧ−１７／４ジメチルエーテル
ＰＥＧ／ＰＰＧ−１４／７ジメチルエーテル
ＰＥＧ／ＰＰＧ−１１／９ジメチルエーテル
ＰＥＧ／ＰＰＧ−５５／２８ジメチルエーテル
ＰＥＧ／ＰＰＧ−３６／４１ジメチルエーテル
ＰＥＧ／ＰＰＧ−６／３ジメチルエーテル
ＰＥＧ／ＰＰＧ−８／４ジメチルエーテル
ＰＥＧ／ＰＰＧ−６／１１ジメチルエーテル
ＰＥＧ／ＰＰＧ−１４／２７ジメチルエーテル
【００４６】
ポリオキシアルキレン・ポリオキシエチレン共重合体ジアルキルエーテルは、分子量が比較的小さいものほど熱による紫外線防御能向上効果に優れる傾向がある。したがって、上に列挙したポリオキシプロピレン・ポリオキシエチレン共重合体ジメチルエーテルの中でも、ＰＥＧ／ＰＰＧ−９／２ジメチルエーテルなどが最も高い効果を示す。
【００４７】
一方、本発明に使用できる（ii）多価アルコールとしては、後述する式（ＩＩ）のポリアルキレングリコール、及び、ブチレングリコール、ジプロピレングリコール、ジグリセリン、プロパンジオール、エリスリトール、キシリトール、メチルグルセス−１０、ソルビトール等を挙げることができる。
【００４８】
ここで、ポリアルキレングリコールは、下記式（ＩＩ）：
ＨＯ（ＲＯ）ｐＨ          （ＩＩ）
（式中、ＲＯは炭素原子数２〜４のオキシアルキレン基を示し、ｐは３〜５００である）
で表されるものである。
具体的には、ポリエチレングリコール（「ＰＥＧ」とも表記する）、ポリプロピレングリコール（「ＰＰＧ」とも表記する）およびポリブチレングリコール（「ＰＢＧ」とも表記する）等、化粧料に広く使用されているものから選択される。
【００４９】
なかでも、上記式（ＩＩ）において、ＲＯがオキシエチレン基であり、ｐが３〜５００、より好ましくは３〜６０の範囲であるポリエチレングリコールが好ましい。好ましいポリエチレングリコールの平均分子量は１５０〜２３０００、さらに好ましくは１５０〜３０００の範囲である。具体的には、ポリエチレングリコール３００、ポリエチレングリコール４００、ポリエチレングリコール１５００、ポリエチレングリコール２００００等を挙げることができる。
【００５０】
ポリアルキレングリコールは、分子量が比較的小さいものほど熱による紫外線防御能向上効果に優れる傾向がある。したがって、上に列挙したポリエチレングリコールの中ではポリエチレングリコール３００又はポリエチレングリコール４００を用いると特に高い効果が得られる。
【００５１】
本発明において（Ｂ）成分は、アルキレンオキシド誘導体のみからなる態様、多価アルコールのみからなる態様、およびアルキレンオキシド誘導体と多価アルコールの両方を含む態様を包含する。
なかでも、熱による紫外線防御能向上効果を最大限に発揮させるためには、アルキレンオキシド誘導体と多価アルコールをそれぞれ一種以上含むことが好ましい。例えば、平均分子量１５０〜３０００の低分子量ポリオキシプロピレン・ポリオキシエチレン共重合体ジメチルエーテルと、平均分子量１５０〜３０００のポリアルキレングリコールとを組み合わせて含む場合に、熱による紫外線防御能向上効果が顕著となる。具体例として、特にポリエチレングリコール３００とＰＥＧ／ＰＰＧ−９／２ジメチルエーテルとの組合せ、ポリエチレングリコール４００とＰＥＧ／ＰＰＧ−９／２ジメチルエーテルとの組合せを挙げることができる。
【００５２】
（Ｂ）成分の配合量は、油性化粧料全量に対して少なくとも１．０質量％以上、より好ましくは２．５質量％以上であり、３０質量％以下、より好ましくは２５質量％以下である。配合量が１．０質量％未満であると、熱による紫外線防御能向上の効果が十分に得られない場合がある。特に２．５質量％以上であれば、当該効果をより確実に達成することができる。また、３０質量％を超えると安定性や使用性に影響を及ぼす場合がある。
【００５３】
＜水＞
本発明の油性化粧料は、従来の油性化粧料と同様に水を実質的に含まないが、本発明の効果、外観、使用性等を損なわない範囲であれば水を含有してもよい。ただし、水を含む場合は、油性化粧料全量に対して５質量％以下、より好ましくは３質量％以下に抑えることが必要である。水の含有量が多すぎると、油性化粧料の安定性が損なわれたり、化粧料が白濁したりする場合がある。
【００５４】
＜任意配合成分＞
本発明の油性化粧料には、上記（Ａ）成分及び（Ｂ）成分に加えて、本発明の効果を妨げない範囲で、化粧料に通常用いられる成分を配合することができる。例えば、固化剤、油分、低級アルコール、粉末成分等を適宜配合することができる。
【００５５】
固化剤は、油分をゲル化又は増粘する成分であり、例えば、パルミチン酸デキストリン、ミリスチン酸デキストリン等のデキストリン脂肪酸エステル、ショ糖カプリル酸エステル等のショ糖脂肪酸エステル、ワセリン、水添パーム油、水添ヒマシ油等の固形又は半固形の炭化水素油、ジステアルジモニウムヘクトライト、ベンジルジメチルステアリルアンモニウムヘクトライト等の有機変性粘土鉱物、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、１２−ヒドロキシステアリン酸等の常温で固体の炭素数８〜２２の高級脂肪酸又はその塩、あるいは、ジブチルラウロイルグルタミド、ジブチルエチルヘキサノイルグルタミド、ポリアミド−８、ポリアミド−３等のアミノ酸系ゲル化剤等が挙げられる。
【００５６】
また、本発明の油性化粧料に配合できる油分は、極性であるか非極性であるかを問わず、化粧料において広く用いられている種々の油分を広く使用できる。例えば、セバシン酸ジイソプロピル、ミリスチン酸イソプロピル、コハク酸ジエチルヘキシル、トリ２−エチルヘキサン酸グリセリル、テトラ２−エチルヘキサン酸ペンタエリスリチル、２−エチルヘキサン酸セチル、炭素数１２〜１５のアルキルベンゾエート、イソノナン酸イソノニル等のエステル油；流動パラフィン、スクワラン、イソドデカン、イソヘキサデカン、水添ポリイソブテン等の炭化水素油；ジメチコン、ヘキサメチルシクロトリシロキサン、オクタメチルテトラシクロシロキサン、デカメチルシクロペンタシロキサン、ドデカメチルシクロヘキサシロキサン、ジフェニルシロキシフェニルトリメチコン等のシリコーン油；パーム油、アマニ油、ツバキ油、マカデミアナッツ油、トウモロコシ油、オリーブ油、アボカド油、サザンカ油、ヒマシ油、サフラワー油、キョウニン油、シナモン油、ホホバ油、ブドウ油、アルモンド油、ナタネ油、ゴマ油、ヒマワリ油、小麦胚芽油、米胚芽油、米ヌカ油、綿実油、大豆油、落花生油、茶実油、月見草油、卵黄油、肝油、トリグリセリン、トリオクタン酸グリセリル、トリイソパルミチン酸グリセリル、イソステアリン酸等の液状油脂などを挙げることができる。
【００５７】
低級アルコールとしては、エタノール、イソプロパノールなどの炭素数１〜５のアルコールが挙げられる。
【００５８】
また、球状粉末をさらに含むことが好ましい。球状粉末を配合することにより、べたつきが抑えられ、使用感が改善されてさらさらとした良好な感触を得ることができる。球状粉末としては、一般に化粧品等において用いられるものであれば特に制限されることなく任意に使用し得る。例えば、（メタ）アクリル酸エステル樹脂粉末、ポリアミド樹脂粉末（ナイロン粉末）、ポリエチレン粉末、ポリスチレン粉末、スチレンと（メタ）アクリル酸の共重合体樹脂粉末、ベンゾグアナミン樹脂粉末、ポリ四弗化エチレン粉末、セルロース粉末、及びトリメチルシルセスキオキサン粉末等、並びにオルガノポリシロキサンエラストマー球状粉末又はこれを母粉末とする複合球状粉末を挙げることができる。球状粉末の平均粒子径は３〜２０μｍが好ましい。３μｍより小さいとべたつきを抑制する効果が見られず、２０μｍより大きいと却ってざらつきを生じる場合がある。球状粉末の配合量は特に限定されないが、好ましくは３〜３０質量％、さらに好ましくは７〜２０質量％である。
【００５９】
市販の球状有機樹脂粉末としては、例えば、ガンツパール（アイカ工業社）が挙げられ、市販の球状シリコーン樹脂粉末としては、例えば、トレフィルＥ−５０５Ｃ、トレフィルＥ−５０６Ｃ、トレフィルＥ−５０６Ｓ、トレフィルＨＰ４０Ｔ（以上、東レ・ダウコーニング・シリコーン社）、トスパール２０００Ｂ（モメンティブ・パフォーマンス・マテリアルズ社）、シリコーンパウダーＫＳＰ−１００、ＫＳＰ−３００（信越化学工業社）等が挙げられる。
【００６０】
また、本発明の油性化粧料には、上記以外に、調製する剤形に応じて、本発明の効果を妨げない範囲で、化粧料に通常用いられる成分を配合することができる。例えば、ｐＨ調整剤、キレート剤、防腐剤、酸化防止剤、薬剤、アルコール類、色剤、色素等を適宜配合することができる。薬剤としては例えば、アスコルビン酸（ビタミンＣ）、トラネキサム酸、コウジ酸、エラグ酸、アルブチン、アルコキシサリチル酸、ニコチン酸アミド、グリチルリチン酸、トコフェロール、レチノール及びこれらの塩又は誘導体（例えば、Ｌ−アスコルビン酸ナトリウム、Ｌ−アスコルビン酸エステルマグネシウム塩、Ｌ−アスコルビン酸グルコシド、２−Ｏ−エチル−Ｌ−アスコルビン酸、３−Ｏ−エチル−Ｌ−アスコルビン酸、４−メトキシサリチル酸ナトリウム塩、４−メトキシサリチル酸カリウム塩、グリチルリチン酸ジカリウム、グリチルリチン酸ステアリル、酢酸トコフェノール、酢酸レチノール、パルミチン酸レチノール等）を例示することができる。
【００６１】
本発明は、一般的な油性化粧料の形態で提供することが可能である。具体的な剤型としては、液状、ジェル状、固形状等であり、各剤型に適した常法を用いて製造することができる。
【００６２】
ジェル状である場合、２５℃における油性化粧料の粘度は３００ｍＰａ・ｓ以上であることが好ましく、５００ｍＰａ・ｓ以上であることがより好ましい。粘度が３００ｍＰａ・ｓ以上であれば、十分に高い紫外線防御効果を達成することができる。本明細書において、粘度は、ブルックフィールド型粘度計（スピンドル番号７、回転数５ｒｐｍ）で測定した最大粘度である。
【００６３】
固形状である場合、２５℃における油性化粧料の硬度は５Ｎ以上が好ましく、３０Ｎ以上がより好ましい。硬度が５Ｎ以上であればより高い紫外線防御効果を得ることができる。硬度の上限は特に限定されるものではないが、使用性を考慮して３００Ｎ以下とするのが好ましい。本発明における硬度とは、レオテック社製レオメーター（感圧軸５φ、針入速度２ｃｍ／ｍｉｎ、針入度３ｍｍ）で測定した値である。
【００６４】
本発明の油性化粧料は、非分離一相の形態に調製することができる。油性化粧料が非分離一相である場合には、化粧料を直前に振り混ぜることなく適用できるため好ましい。本発明において「非分離一相」とは、化粧料に含まれる液体成分が互いに相溶して一相の状態にあることをいい、目視観察により確認できる。
【００６５】
また、本発明の油性化粧料は、透明な状態に調製することができる。本発明において「透明」とは、光路長１０ｍｍのセルに充填し、分光光度計で波長７００ｎｍの光の透過率を測定した場合に、透過率が少なくとも５０％以上のものをいう。
【００６６】
本発明の油性化粧料は、日焼け止め化粧料のみならず、日焼け止め効果を付与したファンデーション等のメーキャップ化粧料や化粧下地、毛髪化粧料（紫外線から毛髪や頭皮を保護するためのヘアスプレーやヘアトリートメント等の各種ヘア製品を含む）、噴霧型化粧料にも適用可能である。
【００６７】
本発明の油性化粧料は、塗膜の紫外線防御効果が熱により向上するという新規な特性を有する。ここで、「紫外線防御効果が熱により向上する」とは、熱処理前の塗膜（非加熱サンプル）について２８０〜４００ｎｍにわたって分光光度計等で測定した吸光度積算値と、熱処理後の塗膜（加熱サンプル）について同様に測定した吸光度積算値から、以下の式で求めた熱反応率が１００％を超えた場合をいう。
熱反応率(％)＝(熱処理後の吸光度積算値)／(熱処理前の吸光度積算値）×１００
本発明の油性化粧料では、熱反応率が少なくとも１００％を超えており、好ましくは１０３％以上、より好ましくは１０５％以上、更に好ましくは１１０％以上、特に好ましくは１１５％以上である。
【００６８】
熱による紫外線防御効果の向上を調べる場合には、加熱温度は３０℃〜７０℃の範囲とするのが好ましく、例えば３２℃以上、３５℃以上、３７℃以上、あるいは４０℃以上とすることができ、６５℃以下、６０℃以下、５５℃以下、あるいは５０℃以下の温度とすることができる。加熱温度が７０℃を超えると樹脂製の測定プレートが溶解する等の問題を生じることがある。
加熱時間は、熱による影響を的確に評価するために、１分以上とするのが好ましく、より好ましくは１０分以上である。加熱時間の上限としては、特に限定されないが、通常は６０分以下、好ましくは３０分以下である。
【実施例】
【００６９】
以下に具体例を挙げて本発明を更に詳細に説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。また、以下の実施例における配合量は特に断らない限り質量％を示す。各実施例について具体的に説明する前に、採用した評価方法について説明する。【００７０】
（１）熱照射後の吸光度積算値の変化（熱反応率）
調製した油性化粧料を、疑似皮膚ＰＭＭＡプレート（ＳＰＦＭＡＳＴＥＲ−ＰＡ０１）に２ｍｇ／ｃｍ２の量で滴下し、６０秒間指で塗布し、１５分間乾燥させて塗膜を形成した。未塗布のプレートをコントロールとして、前記塗膜の吸光度（２８０〜４００ｎｍ）を日立製作所製Ｕ−３５００型自記録分光光度計にて測定し、得られた測定データから熱処理前の吸光度積算値を求めた。
次いで、前記塗膜を有するプレートを恒温槽に置き、３７℃、３０分の加熱処理を行い、上記と同様に吸光度積算値を求めた。
以下の式から熱照射前後の吸光度積算値の変化（熱反応率）を算出した。
熱反応率（％）＝（熱処理後の吸光度積算値）／（熱処理前の吸光度積算値）×１００【００７１】
（２）相分離の有無
調製した油性化粧料の外観を目視により観察し、液体成分が相溶状態にあり一相をなしているか（非分離一相）、液体成分の一部が他の液体成分と相溶せずに分離を生じているか（相分離）を調べた。【００７２】
（３）透明性
調製した油性化粧料を、光路長１０ｍｍのセルに充填し、分光光度計（日立製作所製Ｕ３５１０）で波長７００ｎｍの光の透過率を測定した。
透過率が５０％以上のものを「透明」であると評価した。【００７３】
（４）粘度
調製した油性化粧料の粘度を、２５℃において、ブルックフィールド型粘度計（スピンドル番号７、回転数５ｒｐｍ）を用いて測定した。【００７４】
（５）硬度
調製した油性化粧料の硬度を、２５℃において、レオテック社製レオメーター（感圧軸５φ、針入速度２ｃｍ／ｍｉｎ、針入度３ｍｍ）で測定した。【００７５】
［試験例１〜７］
下記表１に示す各試験例について、全成分をホモミキサーを用いて混合して液状日焼け止め化粧料を得た。【００７６】
【表１】
2020032242.tif 000002
【００７７】
表１に示されるように、（Ｂ）成分として、水溶性かつＩＯＢが５．０以下であるアルキレンオキシド誘導体又は多価アルコールを配合することにより、加熱による紫外線防御効果の向上が確認された（試験例１〜５）。一方、多価アルコールではあってもＩＯＢが高すぎるグリセリン（ＩＯＢ値＝６．０）を用いた場合や、（Ｂ）成分を配合しない場合には当該効果を確認できなかった（試験例６及び７）。また、アルキレンオキシド誘導体及び多価アルコールのいずれについても、分子量が小さいものほど熱による紫外線防御効果が大きく向上する傾向が見られた。【００７８】
［試験例８〜１３］
下記表２に示す各試験例について、全成分をホモミキサーを用いて混合して液状日焼け止め化粧料を得た。【００７９】
【表２】
2020032242.tif 000003
【００８０】
表２に示されるように、（Ｂ）成分を配合しないと加熱による紫外線防御効果の向上は認められなかった（試験例１３）。一方、（Ｂ）成分を配合することによって当該効果を確認できた（試験例８〜１２）。特に、（Ｂ）成分の配合量を２．５質量％以上とすることで十分に実感できる程度の効果を確認できた。【００８１】
［試験例１４〜２０］
下記表３に示す各試験例について、全成分をホモミキサーを用いて混合して油性日焼け止め化粧料を得た。固化剤を含む場合には、油性成分に固化剤を添加して加温・融解し、保湿剤を添加後、混合して均一化し、その後冷却して固形状日焼け止め化粧料を得た。【００８２】
【表３】
2020032242.tif 000004
【００８３】
表３に示されるように、（Ｂ）成分を配合することにより、加熱による紫外線防御効果の向上が確認された（試験例１６〜２０）。また、この効果は、固化剤を配合して固形状とした化粧料でも得られた（試験例１７〜２０）。【００８４】
［試験例２１〜２６］
下記表４に示す各試験例について、全成分をホモミキサーを用いて混合して油性日焼け止め化粧料を得た。固化剤を含む場合には、油性成分に固化剤を添加して加温・融解し、保湿剤を添加後、混合して均一化し、その後冷却してジェル状日焼け止め化粧料を得た。【００８５】
【表４】
2020032242.tif 000005
【００８６】
表４に示されるように、油性化粧料の粘度が高くなると、加熱による紫外線防御効果の向上幅は小さくなる傾向があった（試験例２２〜２６）。しかし、熱照射後の塗膜の３００ｎｍにおける吸光度の値そのものは粘度の上昇に伴って向上しており、結果的に高い日焼け止め効果が得られた。【００８７】
［試験例２７〜３２］
下記表５に示す各試験例について、全成分をホモミキサーを用いて混合して油性日焼け止め化粧料を得た。固化剤を含む場合には、油性成分に固化剤を添加して加温・融解し、保湿剤を添加後、混合して均一化し、その後冷却して固形状日焼け止め化粧料を得た。【００８８】
【表５】
2020032242.tif 000006
【００８９】
表５に示されるように、油性化粧料の硬度が高くなると、加熱による紫外線防御効果の向上幅は小さくなる傾向があった（試験例２８〜３２）。しかし、熱照射後の塗膜の３００ｎｍにおける吸光度の値そのものは硬度の上昇に伴って向上しており、結果的に高い日焼け止め効果が得られた。【００９０】
［試験例３３〜３８］
下記表６に示す各試験例について、油性成分に固化剤を添加して加温・融解し、保湿剤を添加後、混合して均一化し、その後冷却してジェル状日焼け止め化粧料を得た。【００９１】
【表６】
2020032242.tif 000007
【００９２】
表６に示されるように、いずれの試験例においても加熱による紫外線防御効果の向上は確認されたが、油性化粧料に含まれる水分量が増えると透過率が著しく低下し白濁が見られた（試験例３７及び３８）。【００９３】
［試験例３９〜４２］
下記表７に示す各試験例について、全成分をホモミキサーを用いて混合して液状日焼け止め化粧料を得た。【００９４】
【表７】
2020032242.tif 000008
【００９５】
表７に示されるように、配合する油分の種類を変更しても、加熱による紫外線防御効果の向上が認められた（試験例３９〜４２）。【００９６】
［試験例４３〜５０］
下記表８に示す各試験例について、全成分をホモミキサーを用いて混合して液状日焼け止め化粧料を得た。【００９７】
【表８】
2020032242.tif 000009
【００９８】
表８に示されるように、（Ａ）紫外線防御剤としてｔ−ブチルメトキシジベンゾイルメタン（４−ｔｅｒｔ−ブチル−４’−メトキシジベンゾイルメタン）を配合する場合、その配合量を（Ａ）紫外線防御剤の全量に対して１０質量％以下とすることにより高い熱反応率が得られた。【００９９】
以下に、本発明の化粧料の処方を例示する。本発明はこれらの処方例によって何ら限定されるものではなく、特許請求の範囲によって特定されるものであることはいうまでもない。なお、配合量は全て化粧料全量に対する質量％で表す。【０１００】
処方例１：化粧下地（液状）
（成分名）                                        配合量（質量％）
イソドデカン                                      残余
セバシン酸ジイソプロピル                          ３０
エタノール                                        １０
ＰＥＧ／ＰＰＧ−９／２ジメチルエーテル            ２０
メトキシケイヒ酸エチルヘキシル                    １０
サリチル酸オクチル                                  ５
ビスエチルヘキシルオキシフェノールメトキシフェニルトリアジン
２
オクトクリレン                                      ５
ジエチルアミノヒドロキシベンゾイル安息香酸ヘキシル  ２
イソステアリン酸                                    ２
ポリメタクリル酸メチル                              ６
疎水化処理シリカ                                    ０．５
疎水化微粒子酸化チタン                              １
疎水化微粒子酸化亜鉛                                １
疎水化処理酸化鉄                                    ０．７
疎水化処理硫酸バリウム被覆雲母チタン                ０．０１
疎水化処理雲母チタン                                ０．０１【０１０１】
処方例２：エアゾールスプレータイプの日焼け止め
（成分名）                                        配合量（質量％）
イソドデカン                                      残余
セバシン酸ジイソプロピル                          ２０
トリ２−エチルヘキサン酸グリセリル                  ５
ミルスチン酸イソプロピル                            ６
エタノール                                          ７
ＰＥＧ／ＰＰＧ−９／２ジメチルエーテル            ２０
メトキシケイヒ酸エチルヘキシル                    １０
サリチル酸オクチル                                  ５
ビスエチルヘキシルオキシフェノールメトキシフェニルトリアジン
２
オクトクリレン                                      ５
ジエチルアミノヒドロキシベンゾイル安息香酸ヘキシル  ２
イソステアリン酸                                    ２
ポリメタクリル酸メチル                              ６
疎水化処理シリカ                                    ０．５
上記成分を混合して原液とし、原液とＬＰＧとを５０：５０となるようにスプレー缶に充填して、エアゾールスプレータイプの日焼け止めを得た。【０１０２】
処方例３：リップスティック
（成分名）                                        配合量（質量％）
セバシン酸ジイソプロピル                          残余
水添ポリデセン                                    ２０
ジフェニルシロキシフェニルトリメチコン              ２
ＰＥＧ／ＰＰＧ−９／２ジメチルエーテル            １５
メトキシケイヒ酸エチルヘキシル                    １０
４−ｔｅｒｔ−ブチル−４’−メトキシベンゾイルメタン
３
ホモサレート                                      １０
ビスエチルヘキシルオキシフェノールメトキシフェニルトリアジン
２
オクトクリレン                                      ５
ジエチルアミノヒドロキシベンゾイル安息香酸ヘキシル  ３
ヒドロキシステアリン酸                              ６
ポリアミド−８                                      ２
ジブチルラウロイルグルタミド                        ２
色素                                                ０．０３
【国際調査報告】
2020032242.tif 000010
2020032242.tif 000011
2020032242.tif 000012
2020032242.tif 000013
2020032242.tif 000014
2020032242.tif 000015