(57)【要約】新規有機化合物を提供する。または、正孔輸送性を有する新規有機化合物を提供する。または、新規正孔輸送材料を提供する。または、新規発光素子を提供する。または、発光効率の良好な発光素子を提供する。または、寿命の良好な発光素子を提供する。または、本発明では、駆動電圧の低い発光素子を提供する。ベンゾカルバゾール骨格またはジベンゾカルバゾール骨格またはトリベンゾカルバゾール骨格と、カルバゾール骨格、ベンゾカルバゾール骨格およびジベンゾカルバゾール骨格またはトリベンゾカルバゾール骨格のいずれか一が、ナフタレン−１，４−ジイル基またはナフタレン−１，５−ジイル基で結合する有機化合物を提供する。なお、これらの骨格または基は各々置換基を有していても良い。
2019171233.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（Ｇ１）で表される有機化合物。
【化１】
2019171233.tif 000070
（ただし、上記一般式（Ｇ１）において、Ｌは置換もしくは無置換のナフタレン−１，４−ジイル基または置換もしくは無置換のナフタレン−１，５−ジイル基を表す。また、Ａは下記一般式（ｇＡ）で表される基を表し、Ｂは下記一般式（ｇＢ）で表される基を表す。）
【化２】
2019171233.tif 000071
（ただし、上記一般式（ｇＡ）において、Ａｒ１は環を形成する炭素原子の数が６乃至１３の置換または無置換のアリール基を表す。また、Ｒ１乃至Ｒ７のうち、Ｒ１およびＲ２、Ｒ４およびＲ５、Ｒ５およびＲ６、並びにＲ６およびＲ７は、その少なくとも一つの組み合わせにおいて縮合してベンゼン環を形成し、残りはそれぞれ独立に水素、炭素原子数１乃至６のアルキル基、炭素原子数３乃至６のシクロアルキル基、または、炭素原子数６乃至２５の置換もしくは無置換のアリール基のいずれかを表す。また、上記一般式（ｇＢ）において、Ａｒ２は環を形成する炭素原子の数が６乃至１３の置換または無置換のアリール基を表す。また、Ｒ１１乃至Ｒ１７は、それぞれ独立に水素、炭素原子数１乃至６のアルキル基、炭素原子数３乃至６のシクロアルキル基、または、炭素原子数６乃至２５の置換もしくは無置換のアリール基のいずれかを表す。ただし、Ｒ１１およびＲ１２、Ｒ１４およびＲ１５、Ｒ１５およびＲ１６、並びにＲ１６およびＲ１７は縮合してベンゼン環を形成していても良い。）
【請求項２】
請求項１において、
前記Ｌが下記一般式（ｇＬ−１）で表される有機化合物。
【化３】
2019171233.tif 000072
（但し、上記一般式（ｇＬ−１）において、Ｒ４１乃至Ｒ４６は、それぞれ独立に、水素、炭素原子数１乃至６のアルキル基、炭素原子数３乃至６のシクロアルキル基、または、環を形成する炭素原子の数が６乃至１３の置換もしくは無置換のアリール基のいずれかを表す。）
【請求項３】
請求項１において、
前記Ｌが下記一般式（ｇＬ−２）で表される有機化合物。
【化４】
2019171233.tif 000073
（但し、上記一般式（ｇＬ−２）において、Ｒ５１乃至Ｒ５６は、それぞれ独立に、水素、炭素原子数１乃至６のアルキル基、炭素原子数３乃至６のシクロアルキル基、または、環を形成する炭素原子の数が６乃至１３の置換もしくは無置換のアリール基のいずれかを表す。）
【請求項４】
請求項１乃至請求項３のいずれか一項において、
前記一般式（ｇＡ）で表される基のＲ４およびＲ５、Ｒ５およびＲ６、並びにＲ６およびＲ７の少なくとも一つの組み合わせにおいて縮合してベンゼン環が形成されている有機化合物。
【請求項５】
請求項１乃至請求項３のいずれか一項において、
前記一般式（ｇＡ）で表される基の、Ｒ４およびＲ５、または、Ｒ６およびＲ７の少なくとも一つの組み合わせで縮合してベンゼン環が形成されている有機化合物。
【請求項６】
請求項１乃至請求項３のいずれか一項において、
前記一般式（ｇＡ）で表される基が下記一般式（ｇＡ−１）で表される基である有機化合物。
【化５】
2019171233.tif 000074
（但し、上記一般式（ｇＡ−１）において、Ａｒ１は環を形成する炭素原子の数が６乃至１３の置換または無置換のアリール基を表す。また、Ｒ１乃至Ｒ５およびＲ２１乃至Ｒ２４はそれぞれ独立に水素、炭素原子数１乃至６のアルキル基、炭素原子数３乃至６のシクロアルキル基、または、炭素原子数６乃至２５の置換もしくは無置換のアリール基のいずれかを表す。）
【請求項７】
請求項１乃至請求項３のいずれか一項において、
前記一般式（ｇＡ）で表される基が下記一般式（ｇＡ−２）で表される基である有機化合物。
【化６】
2019171233.tif 000075
（但し、上記一般式（ｇＡ−２）において、Ａｒ１は環を形成する炭素原子の数が６乃至１３の置換または無置換のアリール基を表す。また、Ｒ１乃至Ｒ３、Ｒ６、Ｒ７およびＲ２５乃至Ｒ２８はそれぞれ独立に水素、炭素原子数１乃至６のアルキル基、炭素原子数３乃至６のシクロアルキル基、または、炭素原子数６乃至２５の置換もしくは無置換のアリール基のいずれかを表す。）
【請求項８】
請求項１乃至請求項３のいずれか一項において、
前記一般式（ｇＡ）で表される基が下記一般式（ｇＡ−３）で表される基である有機化合物。
【化７】
2019171233.tif 000076
（但し、上記一般式（ｇＡ−３）において、Ａｒ１は環を形成する炭素原子の数が６乃至１３の置換または無置換のアリール基を表す。また、Ｒ１乃至Ｒ３およびＲ３１乃至Ｒ３８はそれぞれ独立に水素、炭素原子数１乃至６のアルキル基、炭素原子数３乃至６のシクロアルキル基、または、炭素原子数６乃至２５の置換もしくは無置換のアリール基のいずれかを表す。）
【請求項９】
請求項１乃至請求項８のいずれか一項において、
前記Ａｒ１がフェニル基である有機化合物。
【請求項１０】
請求項１乃至請求項９のいずれか一項において、
前記一般式（ｇＡ）で表される基と、前記一般式（ｇＢ）で表される基が同一の構造を有する有機化合物。
【請求項１１】
請求項１乃至請求項１０のいずれか一項において、
前記一般式（ｇＢ）で表される基が、下記一般式（ｇＢ−１）で表される基である有機化合物。
【化８】
2019171233.tif 000077
（但し、上記一般式（ｇＢ）において、Ａｒ２は環を形成する炭素原子の数が６乃至１３の置換または無置換のアリール基を表す。また、Ｒ１１乃至Ｒ１７はそれぞれ独立に水素、炭素原子数１乃至６のアルキル基、炭素原子数３乃至６のシクロアルキル基、または、炭素原子数６乃至２５の置換もしくは無置換のアリール基のいずれかを表す。）
【請求項１２】
請求項１乃至請求項１１のいずれか一項において、
前記Ａｒ２がフェニル基である有機化合物。
【請求項１３】
下記一般式（Ｇ２）で表される有機化合物。
【化９】
2019171233.tif 000078
（ただし、上記一般式（Ｇ２）において、Ａｒ１およびＡｒ２はそれぞれ独立に環を形成する炭素原子の数が６乃至１３の置換または無置換のアリール基を表す。また、Ｒ１乃至Ｒ７のうち、Ｒ１およびＲ２、Ｒ４およびＲ５、Ｒ５およびＲ６、並びにＲ６およびＲ７は、その少なくとも一つの組み合わせにおいて縮合してベンゼン環を形成し、残りはそれぞれ独立に水素、炭素原子数１乃至６のアルキル基、炭素原子数３乃至６のシクロアルキル基、または、炭素原子数６乃至２５の置換もしくは無置換のアリール基のいずれかを表す。また、Ｒ１１乃至Ｒ１７のうち、Ｒ１１およびＲ１２、Ｒ１４およびＲ１５、Ｒ１５およびＲ１６、並びにＲ１６およびＲ１７は縮合してベンゼン環を形成していても良く、残りはそれぞれ独立に水素、炭素原子数１乃至６のアルキル基、炭素原子数３乃至６のシクロアルキル基、または、炭素原子数６乃至２５の置換もしくは無置換のアリール基のいずれかを表す。また、Ｒ４１乃至Ｒ４６は、それぞれ独立に、水素、炭素原子数１乃至６のアルキル基、炭素原子数３乃至６のシクロアルキル基、または、環を形成する炭素原子の数が６乃至１３の置換もしくは無置換のアリール基のいずれかを表す。）
【請求項１４】
請求項１３においてＲ４およびＲ５並びにＲ１４およびＲ１５が各々の組み合わせで縮合してベンゼン環を形成する有機化合物。
【請求項１５】
請求項１３においてＲ６およびＲ７並びにＲ１６およびＲ１７が各々の組み合わせで縮合してベンゼン環を形成する有機化合物。
【請求項１６】
請求項１３乃至請求項１５のいずれか一項において、
Ａｒ１およびＡｒ２がフェニル基である有機化合物。
【請求項１７】
請求項１乃至請求項１６のいずれか一項に記載の有機化合物を含む発光素子。
【請求項１８】
請求項１乃至請求項１６のいずれか一項に記載の有機化合物を陽極と発光層の間に含む発光素子。
【請求項１９】
請求項１乃至請求項１６のいずれか一項に記載の有機化合物を発光層に含む発光素子。
【請求項２０】
請求項１７乃至請求項１９のいずれか一項に記載の発光素子と、
センサ、操作ボタン、スピーカ、または、マイクと、
を有する電子機器。
【請求項２１】
請求項１７乃至請求項１９のいずれか一項に記載の発光素子と、
トランジスタ、または、基板と、
を有する発光装置。
【請求項２２】
請求項２１に記載の発光装置と、
筐体と、
を有する照明装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】本発明の一態様は、有機化合物、発光素子、ディスプレイモジュール、照明モジュール、表示装置、発光装置、電子機器及び照明装置に関する。なお、本発明の一態様は、上記の技術分野に限定されない。本明細書等で開示する発明の一態様の技術分野は、物、方法、または、製造方法に関するものである。または、本発明の一態様は、プロセス、マシン、マニュファクチャ、または、組成物（コンポジション・オブ・マター）に関するものである。そのため、より具体的に本明細書で開示する本発明の一態様の技術分野としては、半導体装置、表示装置、液晶表示装置、発光装置、照明装置、蓄電装置、記憶装置、撮像装置、それらの駆動方法、または、それらの製造方法、を一例として挙げることができる。
【背景技術】
【０００２】有機化合物を用いたエレクトロルミネッセンス（ＥＬ：Ｅｌｅｃｔｒｏｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ）を利用する発光素子（有機ＥＬ素子）の実用化が進んでいる。これら発光素子の基本的な構成は、一対の電極間に発光材料を含む有機化合物層（ＥＬ層）を挟んだものである。この素子に電圧を印加して、キャリアを注入し、当該キャリアの再結合エネルギーを利用することにより、発光材料からの発光を得ることができる。【０００３】このような発光素子は自発光型であるためディスプレイの画素として用いると、液晶に比べ、視認性が高く、バックライトが不要である等の利点があり、フラットパネルディスプレイ素子として好適である。また、このような発光素子を用いたディスプレイは、薄型軽量に作製できることも大きな利点である。さらに非常に応答速度が速いことも特徴の一つである。【０００４】また、これらの発光素子は発光層を二次元に連続して形成することが可能であるため、面状に発光を得ることができる。これは、白熱電球やＬＥＤに代表される点光源、あるいは蛍光灯に代表される線光源では得難い特色であるため、照明等に応用できる面光源としての利用価値も高い。【０００５】このように発光素子を用いたディスプレイや照明装置はさまざまな電子機器に適用好適であるが、より良好な効率、寿命を有する発光素子を求めて研究開発が進められている。【０００６】特許文献１では、ピレン骨格が縮環構造を有するカルバゾリル基を複数有する物質が開示されている。【０００７】発光素子の特性は、目覚ましく向上してきたが発光効率や耐久性をはじめ、あらゆる特性に対する高度な要求に対応するには未だ不十分と言わざるを得ない。そのためには、新たな材料の開発は不可欠である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開２０１０−１９５７０８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】そこで、本発明の一態様では、新規有機化合物を提供することを目的とする。または、本発明の一態様では、正孔輸送性を有する新規有機化合物を提供することを目的とする。または、本発明の一態様では、新規正孔輸送材料を提供することを目的とする。または、本発明の一態様では、新規発光素子を提供することを課題とする。または、発光効率の良好な発光素子を提供することを目的とする。または、寿命の良好な発光素子を提供することを目的とする。または、本発明では、駆動電圧の低い発光素子を提供することを目的とする。【００１０】または、本発明の他の一態様では、信頼性の高い発光装置、電子機器及び表示装置を各々提供することを目的とする。または、本発明の他の一態様では、消費電力の小さい発光装置、電子機器及び表示装置を各々提供することを目的とする。【００１１】本発明は上述の課題のうちいずれか一を解決すればよいものとする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】本発明の一態様は、下記一般式（Ｇ１）で表される有機化合物である。【００１３】
【化１】
2019171233.tif 000003
【００１４】ただし、上記一般式（Ｇ１）において、Ｌは置換もしくは無置換のナフタレン−１，４−ジイル基または置換もしくは無置換のナフタレン−１，５−ジイル基を表す。また、Ａは下記一般式（ｇＡ）で表される基を表し、Ｂは下記一般式（ｇＢ）で表される基を表す。【００１５】
【化２】
2019171233.tif 000004
【００１６】ただし、上記一般式（ｇＡ）において、Ａｒ１は環を形成する炭素原子の数が６乃至１３の置換または無置換のアリール基を表す。また、Ｒ１乃至Ｒ７のうち、Ｒ１およびＲ２、Ｒ４およびＲ５、Ｒ５およびＲ６、並びにＲ６およびＲ７は、その少なくとも一つの組み合わせにおいて縮合してベンゼン環を形成し、残りはそれぞれ独立に水素、炭素原子数１乃至６のアルキル基、炭素原子数３乃至６のシクロアルキル基、または、炭素原子数６乃至２５の置換もしくは無置換のアリール基のいずれかを表す。【００１７】また、上記一般式（ｇＢ）において、Ａｒ２は環を形成する炭素原子の数が６乃至１３の置換または無置換のアリール基を表す。また、Ｒ１１乃至Ｒ１７は、それぞれ独立に水素、炭素原子数１乃至６のアルキル基、炭素原子数３乃至６のシクロアルキル基、または、炭素原子数６乃至２５の置換もしくは無置換のアリール基のいずれかを表す。ただし、Ｒ１１およびＲ１２、Ｒ１４およびＲ１５、Ｒ１５およびＲ１６、並びにＲ１６およびＲ１７は縮合してベンゼン環を形成していても良い。【００１８】または、本発明の他の一態様は、上記構成において、前記Ｌが下記一般式（ｇＬ−１）で表される有機化合物である。【００１９】
【化３】
2019171233.tif 000005
【００２０】但し、上記一般式（ｇＬ−１）において、Ｒ４１乃至Ｒ４６は、それぞれ独立に、水素、炭素原子数１乃至６のアルキル基、炭素原子数３乃至６のシクロアルキル基、または、環を形成する炭素原子の数が６乃至１３の置換もしくは無置換のアリール基のいずれかを表す。【００２１】または、本発明の他の一態様は、上記構成において、前記Ｌが下記一般式（ｇＬ−２）で表される有機化合物である。【００２２】
【化４】
2019171233.tif 000006
【００２３】但し、上記一般式（ｇＬ−２）において、Ｒ５１乃至Ｒ５６は、それぞれ独立に、水素、炭素原子数１乃至６のアルキル基、炭素原子数３乃至６のシクロアルキル基、または、環を形成する炭素原子の数が６乃至１３の置換もしくは無置換のアリール基のいずれかを表す。【００２４】または、本発明の他の一態様は、上記構成において、前記一般式（ｇＡ）で表される基のＲ４およびＲ５、Ｒ５およびＲ６、並びにＲ６およびＲ７の少なくとも一つの組み合わせにおいて縮合してベンゼン環が形成されている有機化合物である。【００２５】または、本発明の他の一態様は、上記構成において、前記一般式（ｇＡ）で表される基の、Ｒ４およびＲ５、または、Ｒ６およびＲ７の少なくとも一つの組み合わせで縮合してベンゼン環が形成されている有機化合物である。【００２６】または、本発明の他の一態様は、上記構成において、前記一般式（ｇＡ）で表される基が下記一般式（ｇＡ−１）で表される基である有機化合物である。【００２７】
【化５】
2019171233.tif 000007
【００２８】但し、上記一般式（ｇＡ−１）において、Ａｒ１は環を形成する炭素原子の数が６乃至１３の置換または無置換のアリール基を表す。また、Ｒ１乃至Ｒ５およびＲ２１乃至Ｒ２４はそれぞれ独立に水素、炭素原子数１乃至６のアルキル基、炭素原子数３乃至６のシクロアルキル基、または、炭素原子数６乃至２５の置換もしくは無置換のアリール基のいずれかを表す。【００２９】または、本発明の他の一態様は、上記構成において、前記一般式（ｇＡ）で表される基が下記一般式（ｇＡ−２）で表される基である有機化合物である。【００３０】
【化６】
2019171233.tif 000008
【００３１】但し、上記一般式（ｇＡ−２）において、Ａｒ１は環を形成する炭素原子の数が６乃至１３の置換または無置換のアリール基を表す。また、Ｒ１乃至Ｒ３、Ｒ６、Ｒ７およびＲ２５乃至Ｒ２８はそれぞれ独立に水素、炭素原子数１乃至６のアルキル基、炭素原子数３乃至６のシクロアルキル基、または、炭素原子数６乃至２５の置換もしくは無置換のアリール基のいずれかを表す。【００３２】または、本発明の他の一態様は、上記構成において、前記一般式（ｇＡ）で表される基が下記一般式（ｇＡ−３）で表される基である有機化合物である。【００３３】
【化７】
2019171233.tif 000009
【００３４】但し、上記一般式（ｇＡ−３）において、Ａｒ１は環を形成する炭素原子の数が６乃至１３の置換または無置換のアリール基を表す。また、Ｒ１乃至Ｒ３およびＲ３１乃至Ｒ３８はそれぞれ独立に水素、炭素原子数１乃至６のアルキル基、炭素原子数３乃至６のシクロアルキル基、または、炭素原子数６乃至２５の置換もしくは無置換のアリール基のいずれかを表す。【００３５】または、本発明の他の一態様は、上記構成において、前記Ａｒ１がフェニル基である有機化合物である。【００３６】または、本発明の他の一態様は、上記構成において、前記一般式（ｇＡ）で表される基と、前記一般式（ｇＢ）で表される基が同一の構造を有する有機化合物である。【００３７】または、本発明の他の一態様は、上記構成において、前記一般式（ｇＢ）で表される基が、下記一般式（ｇＢ−１）で表される基である有機化合物である。【００３８】
【化８】
2019171233.tif 000010
【００３９】但し、上記一般式（ｇＢ）において、Ａｒ２は環を形成する炭素原子の数が６乃至１３の置換または無置換のアリール基を表す。また、Ｒ１１乃至Ｒ１７はそれぞれ独立に水素、炭素原子数１乃至６のアルキル基、炭素原子数３乃至６のシクロアルキル基、または、炭素原子数６乃至２５の置換もしくは無置換のアリール基のいずれかを表す。【００４０】または、本発明の他の一態様は、上記構成において、前記Ａｒ２がフェニル基である有機化合物である。【００４１】または、本発明の他の一態様は、下記一般式（Ｇ２）で表される有機化合物である。【００４２】
【化９】
2019171233.tif 000011
【００４３】ただし、上記一般式（Ｇ２）において、Ａｒ１およびＡｒ２はそれぞれ独立に環を形成する炭素原子の数が６乃至１３の置換または無置換のアリール基を表す。また、Ｒ１乃至Ｒ７のうち、Ｒ１およびＲ２、Ｒ４およびＲ５、Ｒ５およびＲ６、並びにＲ６およびＲ７は、その少なくとも一つの組み合わせにおいて縮合してベンゼン環を形成し、残りはそれぞれ独立に水素、炭素原子数１乃至６のアルキル基、炭素原子数３乃至６のシクロアルキル基、または、炭素原子数６乃至２５の置換もしくは無置換のアリール基のいずれかを表す。また、Ｒ１１乃至Ｒ１７のうち、Ｒ１１およびＲ１２、Ｒ１４およびＲ１５、Ｒ１５およびＲ１６、並びにＲ１６およびＲ１７は縮合してベンゼン環を形成していても良く、残りはそれぞれ独立に水素、炭素原子数１乃至６のアルキル基、炭素原子数３乃至６のシクロアルキル基、または、炭素原子数６乃至２５の置換もしくは無置換のアリール基のいずれかを表す。また、Ｒ４１乃至Ｒ４６は、それぞれ独立に、水素、炭素原子数１乃至６のアルキル基、炭素原子数３乃至６のシクロアルキル基、または、環を形成する炭素原子の数が６乃至１３の置換もしくは無置換のアリール基のいずれかを表す。【００４４】または、本発明の他の一態様は、上記構成において、Ｒ４およびＲ５並びにＲ１４およびＲ１５が各々の組み合わせで縮合してベンゼン環を形成する有機化合物である。【００４５】または、本発明の他の一態様は、上記構成において、Ｒ６およびＲ７並びにＲ１６およびＲ１７が各々の組み合わせで縮合してベンゼン環を形成する有機化合物である。【００４６】または、本発明の他の一態様は、上記構成において、Ａｒ１およびＡｒ２がフェニル基である有機化合物である。【００４７】または、本発明の他の一態様は、上記構成を有する有機化合物を含む発光素子用材料である。【００４８】または、本発明の他の一態様は、上記構成を有する有機化合物を含む発光素子である。【００４９】または、本発明の他の一態様は、上記構成を有する有機化合物を陽極と発光層の間に含む発光素子。【００５０】または、本発明の他の一態様は、上記構成を有する有機化合物を発光層に含む発光素子である。【００５１】または、本発明の他の一態様は、上記構成を有する発光素子と、トランジスタ、または、基板と、を有する発光装置である。【００５２】または、本発明の他の一態様は、上記発光装置と、センサ、操作ボタン、スピーカ、または、マイクと、を有する電子機器である。【００５３】または、本発明の他の一態様は、上記構成を有する発光装置と、筐体と、を有する照明装置である。【００５４】なお、本明細書中における発光装置とは、発光素子を用いた画像表示デバイスを含む。また、発光素子にコネクター、例えば異方導電性フィルム又はＴＣＰ（Ｔａｐｅ  Ｃａｒｒｉｅｒ  Ｐａｃｋａｇｅ）が取り付けられたモジュール、ＴＣＰの先にプリント配線板が設けられたモジュール、又は発光素子にＣＯＧ（Ｃｈｉｐ  Ｏｎ  Ｇｌａｓｓ）方式によりＩＣ（集積回路）が直接実装されたモジュールも発光装置に含む場合がある。さらに、照明器具等は、発光装置を有する場合がある。
【発明の効果】
【００５５】本発明の一態様では、本発明の一態様では、新規有機化合物を提供することができる。または、本発明の一態様では、正孔輸送性を有する新規有機化合物を提供することができる。または、本発明の一態様は、新規正孔輸送材料を提供することができる。新規発光素子を提供することができる。または、寿命の良好な発光素子を提供することができる。または、発光効率の良好な発光素子を提供することができる。【００５６】または、本発明の他の一態様では、信頼性の高い発光装置、電子機器及び表示装置を各々提供することができる。または、本発明の他の一態様では、消費電力の小さい発光装置、電子機器及び表示装置を各々提供することができる。【００５７】なお、これらの効果の記載は、他の効果の存在を妨げるものではない。なお、本発明の一態様は、必ずしも、これらの効果の全てを有する必要はない。なお、これら以外の効果は、明細書、図面、請求項などの記載から、自ずと明らかとなるものであり、明細書、図面、請求項などの記載から、これら以外の効果を抽出することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００５８】
【図１】（Ａ）乃至（Ｃ）発光素子の概略図。
【図２】（Ａ）、（Ｂ）アクティブマトリクス型発光装置の概念図。
【図３】（Ａ）、（Ｂ）アクティブマトリクス型発光装置の概念図。
【図４】アクティブマトリクス型発光装置の概念図。
【図５】（Ａ）、（Ｂ）パッシブマトリクス型発光装置の概念図。
【図６】（Ａ）、（Ｂ）照明装置を表す図。
【図７】（Ａ）、（Ｂ１）、（Ｂ２）、（Ｃ）電子機器を表す図。
【図８】（Ａ）乃至（Ｃ）電子機器を表す図。
【図９】照明装置を表す図。
【図１０】照明装置を表す図。
【図１１】車載表示装置及び照明装置を表す図。
【図１２】（Ａ）、（Ｂ）電子機器を表す図。
【図１３】（Ａ）乃至（Ｃ）電子機器を表す図。
【図１４】（Ａ）、（Ｂ）ＰａＢＣ２Ｎの１Ｈ  ＮＭＲスペクトル。
【図１５】ＰａＢＣ２Ｎの溶液の吸収スペクトルと発光スペクトル。
【図１６】ＰａＢＣ２Ｎの薄膜の吸収スペクトルと発光スペクトル。
【図１７】（Ａ）、（Ｂ）ＰａｃＤＢＣ２Ｎの１Ｈ  ＮＭＲスペクトル。
【図１８】ＰａｃＤＢＣ２Ｎの溶液の吸収スペクトルと発光スペクトル。
【図１９】ＰａｃＤＢＣ２Ｎの薄膜の吸収スペクトルと発光スペクトル。
【図２０】（Ａ）、（Ｂ）ＰｃＢＣ２Ｎの１Ｈ  ＮＭＲスペクトル。
【図２１】ＰｃＢＣ２Ｎの溶液の吸収スペクトルと発光スペクトル。
【図２２】ＰｃＢＣ２Ｎの薄膜の吸収スペクトルと発光スペクトル。
【図２３】（Ａ）、（Ｂ）ＰＣＮＰａＢＣの１Ｈ  ＮＭＲスペクトル。
【図２４】ＰＣＮＰａＢＣの溶液の吸収スペクトルと発光スペクトル。
【図２５】ＰＣＮＰａＢＣの薄膜の吸収スペクトルと発光スペクトル。
【図２６】（Ａ）、（Ｂ）１０−［４−（９−フェニルカルバゾール−３−イル）−１−ナフチル］ベンゾ［ｃ］カルバゾールの１Ｈ  ＮＭＲスペクトル。
【図２７】（Ａ）、（Ｂ）ＰＣＮＰｃＢＣの１Ｈ  ＮＭＲスペクトル。
【図２８】ＰＣＮＰｃＢＣの溶液の吸収スペクトルと発光スペクトル。
【図２９】ＰＣＮＰｃＢＣの薄膜の吸収スペクトルと発光スペクトル。
【図３０】（Ａ）、（Ｂ）１０−［５−（９−フェニルカルバゾール−３−イル）−１−ナフチル］ベンゾ［ｃ］カルバゾールの１Ｈ  ＮＭＲスペクトル。
【図３１】（Ａ）、（Ｂ）１，５ＰＣＮＰｃＢＣの１Ｈ  ＮＭＲスペクトル。
【図３２】１，５ＰＣＮＰｃＢＣの溶液の吸収スペクトルと発光スペクトル。
【図３３】１，５ＰＣＮＰｃＢＣの薄膜の吸収スペクトルと発光スペクトル。
【図３４】発光素子１、および比較発光素子１の輝度−電流密度特性。
【図３５】発光素子１、および比較発光素子１の電流効率−輝度特性。
【図３６】発光素子１、および比較発光素子１の輝度−電圧特性。
【図３７】発光素子１、および比較発光素子１の電流−電圧特性。
【図３８】発光素子１、および比較発光素子１の外部量子効率−輝度特性。
【図３９】発光素子１、および比較発光素子１の発光スペクトル。
【図４０】発光素子２、および比較発光素子２の輝度−電流密度特性。
【図４１】発光素子２、および比較発光素子２の電流効率−輝度特性。
【図４２】発光素子２、および比較発光素子２の輝度−電圧特性。
【図４３】発光素子２、および比較発光素子２の電流−電圧特性。
【図４４】発光素子２、および比較発光素子２の外部量子効率−輝度特性。
【図４５】発光素子２、および比較発光素子２の発光スペクトル。
【図４６】発光素子２、および比較発光素子２の規格化輝度−時間変化特性。
【図４７】発光素子３、および比較発光素子３の輝度−電流密度特性。
【図４８】発光素子３、および比較発光素子３の電流効率−輝度特性。
【図４９】発光素子３、および比較発光素子３の輝度−電圧特性。
【図５０】発光素子３、および比較発光素子３の電流−電圧特性。
【図５１】発光素子３、および比較発光素子３の外部量子効率−輝度特性。
【図５２】発光素子３、および比較発光素子３の発光スペクトル。
【図５３】発光素子４、および比較発光素子４の輝度−電流密度特性。
【図５４】発光素子４、および比較発光素子４の電流効率−輝度特性。
【図５５】発光素子４、および比較発光素子４の輝度−電圧特性。
【図５６】発光素子４、および比較発光素子４の電流−電圧特性。
【図５７】発光素子４、および比較発光素子４の外部量子効率−輝度特性。
【図５８】発光素子４、および比較発光素子４の発光スペクトル。
【図５９】発光素子４、および比較発光素子４の規格化輝度−時間変化特性。
【図６０】ＰｂＢＣ２Ｎの１Ｈ  ＮＭＲスペクトル。
【図６１】ＰｂＢＣ２Ｎの溶液の吸収スペクトルと発光スペクトル。
【図６２】ＰｂＢＣ２Ｎの薄膜の吸収スペクトルと発光スペクトル。
【図６３】発光素子５の輝度−電流密度特性。
【図６４】発光素子５の電流効率−輝度特性。
【図６５】発光素子５の輝度−電圧特性。
【図６６】発光素子５の電流−電圧特性。
【図６７】発光素子５の外部量子効率−輝度特性。
【図６８】発光素子５の発光スペクトル。
【発明を実施するための形態】
【００５９】以下、本発明の実施の態様について図面を用いて詳細に説明する。但し、本発明は以下の説明に限定されず、本発明の趣旨及びその範囲から逸脱することなくその形態及び詳細を様々に変更し得ることは当業者であれば容易に理解される。従って、本発明は以下に示す実施の形態の記載内容に限定して解釈されるものではない。
【００６０】（実施の形態１）
本発明の一態様は、ベンゾカルバゾール骨格、ジベンゾカルバゾール骨格またはトリベンゾカルバゾール骨格のいずれか一と、カルバゾール骨格、ベンゾカルバゾール骨格およびジベンゾカルバゾール骨格またはトリベンゾカルバゾール骨格のいずれか一が、ナフタレン−１，４−ジイル基またはナフタレン−１，５−ジイル基で結合する有機化合物である。これらの骨格または基は各々置換基を有していても良い。
【００６１】このような構成を有する本発明の一態様の有機化合物は、良好な正孔輸送性を有し、発光素子の正孔注入層を構成する材料、正孔輸送層を構成する材料および発光層のホスト材料として非常に好適な材料である。また、置換基としてポリアセン骨格を含まない本発明の一態様の有機化合物は、電子ブロック層を構成する材料としても有能であり、発光素子の効率向上および寿命の向上にも貢献する。
【００６２】当該有機化合物は、下記一般式（Ｇ１）で表すことができる。
【００６３】
【化１０】
2019171233.tif 000012
【００６４】ただし、上記一般式（Ｇ１）において、Ｌは置換もしくは無置換のナフタレン−１，４−ジイル基または置換もしくは無置換のナフタレン−１，５−ジイル基を表す。また、上記一般式（Ｇ１）におけるＬは、下記一般式（ｇＬ−１）または（ｇＬ−２）で表すこともできる。
【００６５】
【化１１】
2019171233.tif 000013
【００６６】但し、上記一般式（ｇＬ−１）において、Ｒ４１乃至Ｒ４６は、それぞれ独立に、水素、炭素原子数１乃至６のアルキル基、炭素原子数３乃至６のシクロアルキル基、または、環を形成する炭素原子の数が６乃至１３の置換もしくは無置換のアリール基のいずれかを表す。
【００６７】
【化１２】
2019171233.tif 000014
【００６８】但し、上記一般式（ｇＬ−２）において、Ｒ５１乃至Ｒ５６は、それぞれ独立に、水素、炭素原子数１乃至６のアルキル基、炭素原子数３乃至６のシクロアルキル基、または、環を形成する炭素原子の数が６乃至１３の置換もしくは無置換のアリール基のいずれかを表す。
【００６９】上記一般式（Ｇ１）で表される有機化合物において、Ｌが置換もしくは無置換のナフタレン−１，４−ジイル基、すなわち上記一般式（ｇＬ−１）で表される基であると、原料が容易に入手できる事や、合成が簡便であること、還元電位が高いこと等のため好ましい。
【００７０】上記一般式（Ｇ１）で表される有機化合物において、Ｌが置換もしくは無置換のナフタレン−１，５−ジイル基、すなわち上記一般式（ｇＬ−２）で表される基であると、原料が容易に入手できる事や、合成が簡便であること、還元電位が浅いこと等のため好ましい。
【００７１】また、上記一般式（Ｇ１）において、Ａは下記一般式（ｇＡ）で表される基を表し、Ｂは下記一般式（ｇＢ）で表される基を表す。
【００７２】
【化１３】
2019171233.tif 000015
【００７３】なお、上記一般式（ｇＡ）において、Ａｒ１は環を形成する炭素原子の数が６乃至１３の置換または無置換のアリール基を表す。また、Ｒ１乃至Ｒ７のうち、Ｒ１およびＲ２、Ｒ４およびＲ５、Ｒ５およびＲ６、並びにＲ６およびＲ７は、その少なくとも一つの組み合わせにおいて縮合してベンゼン環を形成し、残りはそれぞれ独立に水素、炭素原子数１乃至６のアルキル基、炭素原子数３乃至６のシクロアルキル基、または、炭素原子数６乃至２５の置換もしくは無置換のアリール基のいずれかを表す。
【００７４】また、上記一般式（ｇＡ）で表される基のＲ４およびＲ５、Ｒ５およびＲ６、並びにＲ６およびＲ７は、少なくとも一つの組み合わせにおいて縮合してベンゼン環が形成されていることが好ましい。
【００７５】なお、Ｒ４およびＲ５、または、Ｒ６およびＲ７のいずれかが縮合してベンゼン環が形成されている構造であると還元に対する耐性が高いため好ましい。
【００７６】また、上記一般式（Ｇ１）で表される有機化合物において、上記一般式（ｇＡ）で表される基が下記一般式（ｇＡ−１）で表される基であると好ましい。当該有機化合物を用いた発光素子は、発光効率の良好な発光素子とすることができる。
【００７７】
【化１４】
2019171233.tif 000016
【００７８】但し、上記一般式（ｇＡ−１）において、Ａｒ１は環を形成する炭素原子の数が６乃至１３の置換または無置換のアリール基を表す。また、Ｒ１乃至Ｒ５およびＲ２１乃至Ｒ２４はそれぞれ独立に水素、炭素原子数１乃至６のアルキル基、炭素原子数３乃至６のシクロアルキル基、または、炭素原子数６乃至２５の置換もしくは無置換のアリール基のいずれかを表す。
【００７９】また、上記一般式（Ｇ１）で表される有機化合物において、上記一般式（ｇＡ）で表される基が下記一般式（ｇＡ−２）で表される基であると好ましい。当該有機化合物を用いた発光素子は、寿命の良好な発光素子とすることができる。
【００８０】
【化１５】
2019171233.tif 000017
【００８１】但し、上記一般式（ｇＡ−２）において、Ａｒ１は環を形成する炭素原子の数が６乃至１３の置換または無置換のアリール基を表す。また、Ｒ１乃至Ｒ３、Ｒ６、Ｒ７およびＲ２５乃至Ｒ２８はそれぞれ独立に水素、炭素原子数１乃至６のアルキル基、炭素原子数３乃至６のシクロアルキル基、または、炭素原子数６乃至２５の置換もしくは無置換のアリール基のいずれかを表す。
【００８２】また、上記一般式（Ｇ１）で表される有機化合物において、上記一般式（ｇＡ）で表される基が下記一般式（ｇＡ−３）で表される基であると熱物性が高いため好ましい。
【００８３】
【化１６】
2019171233.tif 000018
【００８４】但し、上記一般式（ｇＡ−３）において、Ａｒ１は環を形成する炭素原子の数が６乃至１３の置換または無置換のアリール基を表す。また、Ｒ１乃至Ｒ３およびＲ３１乃至Ｒ３８はそれぞれ独立に水素、炭素原子数１乃至６のアルキル基、炭素原子数３乃至６のシクロアルキル基、または、炭素原子数６乃至２５の置換もしくは無置換のアリール基のいずれかを表す。
【００８５】また、上記（ｇＡ）、（ｇＡ−１）乃至（ｇＡ−３）で表される基においては、Ａｒ１がフェニル基であることが、合成が簡便である事や、昇華性が良好であることから好ましい。
【００８６】上記一般式（ｇＢ）においては、Ａｒ２は環を形成する炭素原子の数が６乃至１３の置換または無置換のアリール基を表す。また、Ｒ１１乃至Ｒ１７は、それぞれ独立に水素、炭素原子数１乃至６のアルキル基、炭素原子数３乃至６のシクロアルキル基、または、炭素原子数６乃至２５の置換もしくは無置換のアリール基のいずれかを表す。ただし、Ｒ１１およびＲ１２、Ｒ１４およびＲ１５、Ｒ１５およびＲ１６、並びにＲ１６およびＲ１７は縮合してベンゼン環を形成していても良い。
【００８７】また、上記一般式（Ｇ１）で表される有機化合物において、上記一般式（ｇＢ）で表される基が下記一般式（ｇＢ−１）で表される基であると好ましい。
【００８８】
【化１７】
2019171233.tif 000019
【００８９】但し、上記一般式（ｇＢ）において、Ａｒ２は環を形成する炭素原子の数が６乃至１３の置換または無置換のアリール基を表す。また、Ｒ１１乃至Ｒ１７はそれぞれ独立に水素、炭素原子数１乃至６のアルキル基、炭素原子数３乃至６のシクロアルキル基、または、炭素原子数６乃至２５の置換もしくは無置換のアリール基のいずれかを表す。
【００９０】また、上記（ｇＢ）、（ｇＢ−１）で表される基においては、Ａｒ２がフェニル基であることが、合成が簡便である事や、昇華性が良好になる等の観点から好ましい。
【００９１】なお、上記一般式（Ｇ１）で表される有機化合物において、前記一般式（ｇＡ）で表される基と、前記一般式（ｇＢ）で表される基が同一の構造を有すると、より合成が簡便になり、収率や純度の向上などの観点から好ましい構成である。
【００９２】また、本発明の一態様の有機化合物は、下記一般式（Ｇ２）のように表すこともできる。
【００９３】
【化１８】
2019171233.tif 000020
【００９４】ただし、上記一般式（Ｇ２）において、Ａｒ１およびＡｒ２はそれぞれ独立に、環を形成する炭素原子の数が６乃至１３の置換または無置換のアリール基を表す。なお、これらは共にフェニル基であることが、合成が簡便である事や、昇華性の観点から好ましい。
【００９５】また、Ｒ１乃至Ｒ７のうち、Ｒ１およびＲ２、Ｒ４およびＲ５、Ｒ５およびＲ６、並びにＲ６およびＲ７は、その少なくとも一つの組み合わせにおいて縮合してベンゼン環を形成し、残りはそれぞれ独立に水素、炭素原子数１乃至６のアルキル基、炭素原子数３乃至６のシクロアルキル基、または、炭素原子数６乃至２５の置換もしくは無置換のアリール基のいずれかを表す。
【００９６】また、Ｒ１１乃至Ｒ１７はそれぞれ独立に水素、炭素原子数１乃至６のアルキル基、炭素原子数３乃至６のシクロアルキル基、または、炭素原子数６乃至２５の置換もしくは無置換のアリール基のいずれかを表す。なお、それらのうち、Ｒ１１およびＲ１２、Ｒ１４およびＲ１５、Ｒ１５およびＲ１６、並びにＲ１６およびＲ１７は縮合してベンゼン環を形成していても良い。
【００９７】また、Ｒ４１乃至Ｒ４６は、それぞれ独立に、水素、炭素原子数１乃至６のアルキル基、炭素原子数３乃至６のシクロアルキル基、または、環を形成する炭素原子の数が６乃至１３の置換もしくは無置換のアリール基のいずれかを表す。
【００９８】また、上記一般式（Ｇ２）において、Ｒ４およびＲ５並びにＲ１４およびＲ１５が各々の組み合わせで縮合してベンゼン環を形成する有機化合物を用いた発光素子は、寿命の良好な発光素子とすることができるため好ましい。
【００９９】また、上記一般式（Ｇ２）において、Ｒ６およびＲ７並びにＲ１６およびＲ１７が各々の組み合わせで縮合してベンゼン環を形成する有機化合物を用いた発光素子は、効率の良好な発光素子とすることができるため好ましい。
【０１００】Ｒ１乃至Ｒ７、Ｒ１１乃至Ｒ１７、Ｒ２１乃至Ｒ２４、Ｒ２５乃至Ｒ２８およびＲ３１乃至Ｒ３８は、それぞれ独立に水素、炭素原子数１乃至６のアルキル基、炭素原子数３乃至６のシクロアルキル基、または、炭素原子数６乃至２５の置換もしくは無置換のアリール基を表すが、炭素原子数１乃至６のアルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基などを、炭素原子数３乃至６のシクロアルキル基、としてはシクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基などを、炭素原子数６乃至２５の置換もしくは無置換のアリール基としてはフェニル基、ビフェニル基、ナフチル基、フェナントリル基、アントリル基、トリフェニレニル基、フルオレニル基、９，９−ジフェニルフルオレニル基、９，９’−スピロビフルオレニル基などを挙げることができる。なお、電子輸送性の発現を抑制するにはこれら例示した基のうち、３環以上のポリアセンを含まない基であることが好ましい。
【０１０１】また、上記炭素原子数６乃至２５の置換もしくは無置換のアリール基が置換基を有する場合、当該置換基としては、炭素原子数１乃至６のアルキル基、炭素原子数３乃至６のシクロアルキル基、または、炭素原子数６乃至１３のアリール基を用いることができる。これらの具体的な例としては、メチル基、エチル基、プロピル基イソプロピル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ヘキシル基、シクロプロピル基、シクロヘキシル基、フェニル基、トリル基、ナフチル基、ビフェニル基等を挙げることができる。
【０１０２】これらＲ１乃至Ｒ７、Ｒ１１乃至Ｒ１７、Ｒ２１乃至Ｒ２４、Ｒ２５乃至Ｒ２８およびＲ３１乃至Ｒ３８に適用される置換基の例としては、具体的には、以下のような基を挙げることができる。
【０１０３】
【化１９】
2019171233.tif 000021
【０１０４】Ｒ４１乃至Ｒ４６およびＲ５１乃至Ｒ５６は、それぞれ独立に、水素、炭素原子数１乃至６のアルキル基、炭素原子数３乃至６のシクロアルキル基、または、環を形成する炭素原子の数が６乃至１３の置換もしくは無置換のアリール基を表すが、具体的には、炭素原子数１乃至６のアルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基などを、炭素原子数３乃至６のシクロアルキル基、としてはシクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基などを、環を形成する炭素原子の数が６乃至１３の置換もしくは無置換のアリール基としてはフェニル基、ビフェニル基、ナフチル基、フェナントリル基、アントリル基、フルオレニル基などを挙げることができる。
【０１０５】また、環を形成する炭素原子の数が６乃至１３の置換もしくは無置換のアリール基が置換基を有する場合、当該置換基としては、炭素原子数１乃至６のアルキル基、炭素原子数３乃至６のシクロアルキル基、または、炭素原子数６乃至１３のアリール基を用いることができる。これらの具体的な例としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ヘキシル基、シクロプロピル基、シクロヘキシル基、フェニル基、トリル基、ナフチル基およびビフェニル基等を挙げることができる。
【０１０６】これらＲ４１乃至Ｒ４６およびＲ５１乃至Ｒ５６に適用される置換基の例としては、具体的には、以下のような基を挙げることができる。
【０１０７】
【化２０】
2019171233.tif 000022
【０１０８】また、Ａｒ１およびＡｒ２はそれぞれ独立に環を形成する炭素原子の数が６乃至１３の置換または無置換のアリール基を表すが、具体的にはフェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、フルオレニル基、ジメチルフルオレニル基、ジフェニルフルオレニル基、ｔｅｒｔ−ブチルフェニル基、トリル基、トリメチルフェニル基などを挙げることができる。
【０１０９】これらＡｒ１およびＡｒ２に適用される置換基の例としては、具体的には以下のような基を挙げることができる。
【０１１０】
【化２１】
2019171233.tif 000023
【０１１１】上記一般式（Ｇ１）で表される有機化合物の具体的な例を以下に示す。
【０１１２】
【化２２】
2019171233.tif 000024
【０１１３】
【化２３】
2019171233.tif 000025
【０１１４】
【化２４】
2019171233.tif 000026
【０１１５】
【化２５】
2019171233.tif 000027
【０１１６】
【化２６】
2019171233.tif 000028
【０１１７】
【化２７】
2019171233.tif 000029
【０１１８】
【化２８】
2019171233.tif 000030
【０１１９】
【化２９】
2019171233.tif 000031
【０１２０】
【化３０】
2019171233.tif 000032
【０１２１】
【化３１】
2019171233.tif 000033
【０１２２】
【化３２】
2019171233.tif 000034
【０１２３】以上のような有機化合物は、正孔輸送性に優れるため、ホスト材料や正孔輸送層の材料として用いることで駆動電圧の小さい発光素子を作製することが可能になる。また、発光効率の良好な発光素子を作製することができる。
【０１２４】以上のような有機化合物は、例えば、下記合成スキームなどにより合成することができる。本発明の一態様の有機化合は、下記合成スキーム（Ａ−１）で表されるように、ナフタレン誘導体のハロゲン化物またはトリフルオロメタンスルホン酸化合物（化合物１）と、カルバゾール誘導体もしくは縮合多環系カルバゾール誘導体の有機ボロン化合物、またはボロン酸（化合物２・３）を、鈴木・宮浦反応によりカップリングさせることで、目的化合物を得ることができる。
【０１２５】
【化３３】
2019171233.tif 000035
【０１２６】合成スキーム（Ａ−１）において、Ａｒ１は環を形成する炭素原子の数が６乃至１３の置換または無置換のアリール基を表す。また、Ｒ１乃至Ｒ７のうち、Ｒ１およびＲ２、Ｒ４およびＲ５、Ｒ５およびＲ６、並びにＲ６およびＲ７は、その少なくとも一つの組み合わせにおいて縮合してベンゼン環を形成し、残りはそれぞれ独立に水素、炭素原子数１乃至６のアルキル基、炭素原子数３乃至６のシクロアルキル基、または、炭素原子数６乃至２５の置換もしくは無置換のアリール基のいずれかを表す。Ａｒ２は環を形成する炭素原子の数が６乃至１３の置換または無置換のアリール基を表す。また、Ｒ１１乃至Ｒ１７のうち、Ｒ１１およびＲ１２、Ｒ１４およびＲ１５、Ｒ１５およびＲ１６、並びにＲ１６およびＲ１７は縮合してベンゼン環を形成していても良く、残りはそれぞれ独立に水素、炭素原子数１乃至６のアルキル基、炭素原子数３乃至６のシクロアルキル基、または、炭素原子数６乃至２５の置換もしくは無置換のアリール基のいずれかを表す。なお、Ｒ６０およびＲ６１とＲ６２およびＲ６３は互いに結合して環を形成していても良い。また、Ｘ１及びＸ２はハロゲン、又はトリフロオロメタンスルホニル基を表す。
【０１２７】ここで、鈴木・宮浦反応はパラジウム触媒と塩基などの求核種の作用により、有機ホウ素化合物とハロゲン化アリールとをクロスカップリングさせて非対称ビアリール（ビフェニル誘導体）を得る化学反応であるが、当該パラジウム触媒としては、酢酸パラジウム（ＩＩ）、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）、ビス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（ＩＩ）ジクロライド等が挙げられ、パラジウム触媒の配位子としては、トリ（オルト−トリル）ホスフィンや、トリフェニルホスフィンや、トリシクロヘキシルホスフィン等が挙げられる。また、塩基としては、ナトリウム  ｔｅｒｔ−ブトキシド等の有機塩基や、炭酸カリウム、炭酸ナトリウム等の無機塩基等が挙げられる。
【０１２８】上記反応において、化合物２および化合物３は、有機ホウ素化合物またはボロン酸であるが、これらは、有機アルミニウム化合物や、有機ジルコニウム化合物、有機亜鉛化合物または有機スズ化合物などでも良い。
【０１２９】また、上記反応では、カルバゾール誘導体の有機ホウ素化合物またはボロン酸と、ナフタレン誘導体のハロゲン化物を反応させているが、ナフタレン誘導体の有機ホウ素化合物またはボロン酸と、カルバゾール誘導体のハロゲン化物を反応させても良い。
【０１３０】また、下記合成スキーム（Ａ−２）に示すように、縮合多環系カルバゾール誘導体（化合物４）と、ハロゲン化アリール（化合物５、化合物６）をハートウィック・ブッフバルト反応によりカップリングさせることで、本発明の一態様の有機化合物を得ることができる。
【０１３１】
【化３４】
2019171233.tif 000036
【０１３２】合成スキーム（Ａ−２）において、Ａｒ１は環を形成する炭素原子の数が６乃至１３の置換または無置換のアリール基を表す。また、Ｒ１乃至Ｒ７のうち、Ｒ１およびＲ２、Ｒ４およびＲ５、Ｒ５およびＲ６、並びにＲ６およびＲ７は、その少なくとも一つの組み合わせにおいて縮合してベンゼン環を形成し、残りはそれぞれ独立に水素、炭素原子数１乃至６のアルキル基、炭素原子数３乃至６のシクロアルキル基、または、炭素原子数６乃至２５の置換もしくは無置換のアリール基のいずれかを表す。Ａｒ２は環を形成する炭素原子の数が６乃至１３の置換または無置換のアリール基を表す。また、Ｒ１１乃至Ｒ１７のうち、Ｒ１１およびＲ１２、Ｒ１４およびＲ１５、Ｒ１５およびＲ１６、並びにＲ１６およびＲ１７は縮合してベンゼン環を形成していても良く、残りはそれぞれ独立に水素、炭素原子数１乃至６のアルキル基、炭素原子数３乃至６のシクロアルキル基、または、炭素原子数６乃至２５の置換もしくは無置換のアリール基のいずれかを表す。また、Ｘ３及びＸ４はハロゲンを表し、当該ハロゲンとしては、ヨウ素と臭素、塩素がより好ましい。
【０１３３】ここで、ハートウィック・ブッフバルト反応は芳香族ハロゲン化物とアミンをパラジウム触媒と塩基存在下で結合させる化学反応であるが、当該パラジウム触媒としては、ビス（ジベンジリデンアセトン）パラジウム（０）、酢酸パラジウム（ＩＩ）等が挙げられ、その配位子としては、トリ（ｔｅｒｔ−ブチル）ホスフィンや、トリ（ｎ−ヘキシル）ホスフィンや、トリシクロヘキシルホスフィン等を用いることができる。また、塩基としては、ナトリウム  ｔｅｒｔ−ブトキシド等の有機塩基や、炭酸カリウム等の無機塩基等が挙げられ、溶媒を用いる場合はトルエン、キシレン、ベンゼン、テトラヒドロフラン等が挙げられる。
【０１３４】なお、上記合成スキーム（Ａ−２）で表される反応は、ハートウィック・ブッフバルト反応以外に、ウルマン反応などで行うことができる。
【０１３５】（実施の形態２）
【０１３６】図１に、本発明の一態様の発光素子を表す図を示す。本発明の一態様の発光素子は、第１の電極１０１と、第２の電極１０２、ＥＬ層１０３を有し、当該ＥＬ層に上述の有機化合物を含む正孔輸送材料を用いている。
【０１３７】ＥＬ層１０３は、発光層１１３を有しており、正孔輸送層１１２を有していても良い。発光層１１３には発光材料とホスト材料とが含まれており、本発明の一態様の発光素子は、当該発光材料から発光を得る。本発明の一態様の有機化合物は、ＥＬ層１０３のどの部分に含まれていても良いが、発光層１１３や正孔輸送層１１２の材料として用いることが好ましい。
【０１３８】なお、図１にはこれらに加えて正孔注入層１１１、電子輸送層１１４、電子注入層１１５が図示されているが、発光素子の構成はこれらに限られることはない。
【０１３９】本発明の一態様の有機化合物は、発光層において発光物質を分散するためのホスト材料として用いることもできる。また、その際、さらに電子輸送材料と共蒸着することによって、当該電子輸送材料と本発明の一態様の有機化合物による励起錯体を形成する構成であっても良い。適切な発光波長を有する励起錯体を形成することによって、発光材料への有効なエネルギー移動を実現し、高い効率、良好な寿命を有する発光素子を提供することが可能となる。
【０１４０】また、本発明の一態様の有機化合物は、良好な正孔輸送性を有するため正孔輸送層１１２または、正孔輸送層１１２と発光層１１３の間に設けられる電子ブロック層に用いることが有効である。
【０１４１】続いて、上述の発光素子の詳細な構造や材料の例について説明する。本発明の一態様の発光素子は、上述のように第１の電極１０１と第２の電極１０２の一対の電極間に複数の層からなるＥＬ層１０３を有している。ＥＬ層１０３には少なくとも発光層１１３が含まれている。
【０１４２】ＥＬ層１０３に含まれる層については特に限定はなく、正孔注入層、正孔輸送層、電子輸送層、電子注入層、キャリアブロック層、励起子ブロック層、電荷発生層など、様々な機能を有する層による多様な層構造を適用することができる。
【０１４３】第１の電極１０１は、仕事関数の大きい（具体的には４．０ｅＶ以上）金属、合金、導電性化合物、およびこれらの混合物などを用いて形成することが好ましい。具体的には、例えば、酸化インジウム−酸化スズ（ＩＴＯ：Ｉｎｄｉｕｍ  Ｔｉｎ  Ｏｘｉｄｅ）、ケイ素若しくは酸化ケイ素を含有した酸化インジウム−酸化スズ、酸化インジウム−酸化亜鉛、酸化タングステン及び酸化亜鉛を含有した酸化インジウム（ＩＷＺＯ）等が挙げられる。これらの導電性金属酸化物膜は、通常スパッタリング法により成膜されるが、ゾル−ゲル法などを応用して作製しても構わない。作製方法の例としては、酸化インジウム−酸化亜鉛は、酸化インジウムに対し１〜２０ｗｔ％の酸化亜鉛を加えたターゲットを用いてスパッタリング法により形成する方法などがある。また、酸化タングステン及び酸化亜鉛を含有した酸化インジウム（ＩＷＺＯ）は、酸化インジウムに対し酸化タングステンを０．５〜５ｗｔ％、酸化亜鉛を０．１〜１ｗｔ％含有したターゲットを用いてスパッタリング法により形成することもできる。この他、金（Ａｕ）、白金（Ｐｔ）、ニッケル（Ｎｉ）、タングステン（Ｗ）、クロム（Ｃｒ）、モリブデン（Ｍｏ）、鉄（Ｆｅ）、コバルト（Ｃｏ）、銅（Ｃｕ）、パラジウム（Ｐｄ）、または金属材料の窒化物（例えば、窒化チタン）等が挙げられる。グラフェンも用いることができる。なお、後述する複合材料をＥＬ層１０３における第１の電極１０１と接する層に用いることで、仕事関数に関わらず、電極材料を選択することができるようになる。
【０１４４】ＥＬ層１０３の積層構造については、ここでは、図１（Ａ）に示すように、正孔注入層１１１、正孔輸送層１１２、発光層１１３、電子輸送層１１４及び電子注入層１１５を有する構成、及び図１（Ｂ）に示すように、正孔注入層１１１、正孔輸送層１１２、発光層１１３、電子輸送層１１４及び電子注入層１１５、電荷発生層１１６を有する構成の２種類の構成について説明する。各層を構成する材料について以下に具体的に示す。
【０１４５】正孔注入層１１１は、アクセプタ性を有する物質を含む層である。アクセプタ性を有する物質としては、有機、無機、いずれの物質を用いても良いが、アクセプタ性を有する有機化合物は蒸着が容易で扱いやすい傾向があり、無機化合物にはアクセプタ性が強く正孔注入性に優れた物質が存在する。
【０１４６】アクセプタ性を有する有機化合物としては、電子吸引基（ハロゲン基やシアノ基）を有する化合物を用いることができ、７，７，８，８−テトラシアノ−２，３，５，６−テトラフルオロキノジメタン（略称：Ｆ４−ＴＣＮＱ）、クロラニル、２，３，６，７，１０，１１−ヘキサシアノ−１，４，５，８，９，１２−ヘキサアザトリフェニレン（略量：ＨＡＴ−ＣＮ）、１，３，４，５，７，８−ヘキサフルオロテトラシアノ−ナフトキノジメタン（略称：Ｆ６−ＴＣＮＮＱ）、［２−（７−ジシアノメチレン−１，３，４，５，６，８，９，１０−オクタフルオロ−７Ｈ−ピレン−２−イリデン）マロノニトリル］等を挙げることができる。特に、ＨＡＴ−ＣＮのように複素原子を複数有する縮合芳香環に電子吸引基が結合している化合物が、熱的に安定であり好ましい。また、電子吸引基（特にフルオロ基のようなハロゲン基やシアノ基）を有する［３］ラジアレン誘導体は、電子受容性が非常に高いため好ましく、具体的にはα，α’，α’’−１，２，３−シクロプロパントリイリデントリス（４−シアノ−２，３，５，６−テトラフルオロベンゼンアセトニトリル）、α，α’，α’’−１，２，３−シクロプロパントリイリデントリス［２，６−ジクロロ−３，５−ジフルオロー４−（トリフルオロメチル）ベンゼンアセトニトリル］、α，α’，α’’−１，２，３−シクロプロパントリイリデントリス（２，３，４，５，６−ペンタフルオロベンゼンアセトニトリル）などが挙げられる。
【０１４７】アクセプタ性を有する無機化合物としては、モリブデン酸化物やバナジウム酸化物、ルテニウム酸化物、タングステン酸化物、マンガン酸化物等を用いることができる。この他、フタロシアニン（略称：Ｈ２Ｐｃ）や銅フタロシアニン（ＣｕＰＣ）等のフタロシアニン系の化合物、４，４’−ビス［Ｎ−（４−ジフェニルアミノフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ］ビフェニル（略称：ＤＰＡＢ）、Ｎ，Ｎ’−ビス｛４−［ビス（３−メチルフェニル）アミノ］フェニル｝−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−（１，１’−ビフェニル）−４，４’−ジアミン（略称：ＤＮＴＰＤ）等の芳香族アミン化合物、或いはポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）／ポリ（スチレンスルホン酸）（ＰＥＤＯＴ／ＰＳＳ）等の高分子等によっても正孔注入層１１１を形成することができる。
【０１４８】また、正孔注入層１１１として、正孔輸送性を有する物質にアクセプタ性物質を含有させた複合材料を用いることもできる。なお、正孔輸送性を有する物質にアクセプタ性を有する物質を含有させた複合材料を用いることにより、仕事関数による電極形成材料の選択の制限を大幅に緩和することができる。つまり、第１の電極１０１として仕事関数の大きい材料だけでなく、仕事関数の小さい材料も用いることができるようになる。上述のアクセプタ性を有する有機化合物や、遷移金属酸化物を挙げることができる。また元素周期表における第４族乃至第８族に属する金属の酸化物も用いることができる。元素周期表における第４族乃至第８族に属する金属の酸化物としては、酸化バナジウム、酸化ニオブ、酸化タンタル、酸化クロム、酸化モリブデン、酸化タングステン、酸化マンガン、酸化レニウムなどが電子受容性が高いため好ましい。中でも特に、酸化モリブデンは大気中でも安定であり、吸湿性が低く、扱いやすいため好ましい。
【０１４９】複合材料に用いる正孔輸送性の物質としては、芳香族アミン化合物、カルバゾール誘導体、芳香族炭化水素、高分子化合物（オリゴマー、デンドリマー、ポリマー等）など、種々の有機化合物を用いることができる。なお、複合材料に用いる正孔輸送性の物質としては、１０−６ｃｍ２／Ｖｓ以上の正孔移動度を有する物質であることが好ましい。以下では、複合材料における正孔輸送性の物質として用いることのできる有機化合物を具体的に列挙する。
【０１５０】複合材料に用いることのできる芳香族アミン化合物としては、Ｎ，Ｎ’−ジ（ｐ−トリル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−ｐ−フェニレンジアミン（略称：ＤＴＤＰＰＡ）、４，４’−ビス［Ｎ−（４−ジフェニルアミノフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ］ビフェニル（略称：ＤＰＡＢ）、Ｎ，Ｎ’−ビス｛４−［ビス（３−メチルフェニル）アミノ］フェニル｝−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−（１，１’−ビフェニル）−４，４’−ジアミン（略称：ＤＮＴＰＤ）、１，３，５−トリス［Ｎ−（４−ジフェニルアミノフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ］ベンゼン（略称：ＤＰＡ３Ｂ）等を挙げることができる。カルバゾール誘導体としては、具体的には、３−［Ｎ−（９−フェニルカルバゾール−３−イル）−Ｎ−フェニルアミノ］−９−フェニルカルバゾール（略称：ＰＣｚＰＣＡ１）、３，６−ビス［Ｎ−（９−フェニルカルバゾール−３−イル）−Ｎ−フェニルアミノ］−９−フェニルカルバゾール（略称：ＰＣｚＰＣＡ２）、３−［Ｎ−（１−ナフチル）−Ｎ−（９−フェニルカルバゾール−３−イル）アミノ］−９−フェニルカルバゾール（略称：ＰＣｚＰＣＮ１）、４，４’−ジ（Ｎ−カルバゾリル）ビフェニル（略称：ＣＢＰ）、１，３，５−トリス［４−（Ｎ−カルバゾリル）フェニル］ベンゼン（略称：ＴＣＰＢ）、９−［４−（１０−フェニルアントラセン−９−イル）フェニル］−９Ｈ−カルバゾール（略称：ＣｚＰＡ）、１，４−ビス［４−（Ｎ−カルバゾリル）フェニル］−２，３，５，６−テトラフェニルベンゼン等を用いることができる。芳香族炭化水素としては、例えば、２−ｔｅｒｔ−ブチル−９，１０−ジ（２−ナフチル）アントラセン（略称：ｔ−ＢｕＤＮＡ）、２−ｔｅｒｔ−ブチル−９，１０−ジ（１−ナフチル）アントラセン、９，１０−ビス（３，５−ジフェニルフェニル）アントラセン（略称：ＤＰＰＡ）、２−ｔｅｒｔ−ブチル−９，１０−ビス（４−フェニルフェニル）アントラセン（略称：ｔ−ＢｕＤＢＡ）、９，１０−ジ（２−ナフチル）アントラセン（略称：ＤＮＡ）、９，１０−ジフェニルアントラセン（略称：ＤＰＡｎｔｈ）、２−ｔｅｒｔ−ブチルアントラセン（略称：ｔ−ＢｕＡｎｔｈ）、９，１０−ビス（４−メチル−１−ナフチル）アントラセン（略称：ＤＭＮＡ）、２−ｔｅｒｔ−ブチル−９，１０−ビス［２−（１−ナフチル）フェニル］アントラセン、９，１０−ビス［２−（１−ナフチル）フェニル］アントラセン、２，３，６，７−テトラメチル−９，１０−ジ（１−ナフチル）アントラセン、２，３，６，７−テトラメチル−９，１０−ジ（２−ナフチル）アントラセン、９，９’−ビアントリル、１０，１０’−ジフェニル−９，９’−ビアントリル、１０，１０’−ビス（２−フェニルフェニル）−９，９’−ビアントリル、１０，１０’−ビス［（２，３，４，５，６−ペンタフェニル）フェニル］−９，９’−ビアントリル、アントラセン、テトラセン、ルブレン、ペリレン、２，５，８，１１−テトラ（ｔｅｒｔ−ブチル）ペリレン等が挙げられる。また、この他、ペンタセン、コロネン等も用いることができる。ビニル骨格を有していてもよい。ビニル基を有している芳香族炭化水素としては、例えば、４，４’−ビス（２，２−ジフェニルビニル）ビフェニル（略称：ＤＰＶＢｉ）、９，１０−ビス［４−（２，２−ジフェニルビニル）フェニル］アントラセン（略称：ＤＰＶＰＡ）等が挙げられる。なお、本発明の一態様の有機化合物も用いることができる。
【０１５１】また、ポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）（略称：ＰＶＫ）やポリ（４−ビニルトリフェニルアミン）（略称：ＰＶＴＰＡ）、ポリ［Ｎ−（４−｛Ｎ’−［４−（４−ジフェニルアミノ）フェニル］フェニル−Ｎ’−フェニルアミノ｝フェニル）メタクリルアミド］（略称：ＰＴＰＤＭＡ）、ポリ［Ｎ，Ｎ’−ビス（４−ブチルフェニル）−Ｎ，Ｎ’−ビス（フェニル）ベンジジン］（略称：Ｐｏｌｙ−ＴＰＤ）等の高分子化合物を用いることもできる。
【０１５２】正孔注入層１１１を形成することによって、正孔の注入性が良好となり、駆動電圧の小さい発光素子を得ることができる。
【０１５３】正孔輸送層１１２は、正孔輸送材料を含んで形成される。正孔輸送材料としては、１×１０−６ｃｍ２／Ｖｓ以上の正孔移動度を有していることが好ましい。正孔輸送層１１２には本発明の一態様の有機化合物を含んでいることが好ましい。実施の形態１に記載の有機化合物を正孔輸送層１１２に含むことによって、寿命が長い発光素子を得ることができる。また、発光効率の良好な発光素子を得ることができる。
【０１５４】発光層１１３は、ホスト材料と発光材料を含む層である。発光材料は蛍光発光物質であっても、りん光発光物質であっても、熱活性化遅延蛍光（ＴＡＤＦ）を示す物質であっても、その他の発光材料であっても構わない。また、単層であっても、異なる発光材料が含まれる複数の層からなっていても良い。なお、本発明の一態様は、発光層１１３が蛍光発光を呈する層、特に、青色の蛍光発光を呈する層である場合により好適に適用することができる。また、本発明の一態様の有機化合物は、ホスト材料としても用いることができ、特に青色蛍光材料のホスト材料として好適である。
【０１５５】発光層１１３において、蛍光発光物質として用いることが可能な材料としては、例えば以下のようなものが挙げられる。また、これ以外の蛍光発光物質も用いることができる。
【０１５６】５，６−ビス［４−（１０−フェニル−９−アントリル）フェニル］−２，２’−ビピリジン（略称：ＰＡＰ２ＢＰｙ）、５，６−ビス［４’−（１０−フェニル−９−アントリル）ビフェニル−４−イル］−２，２’−ビピリジン（略称：ＰＡＰＰ２ＢＰｙ）、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス［４−（９−フェニル−９Ｈ−フルオレン−９−イル）フェニル］ピレン−１，６−ジアミン（略称：１，６ＦＬＰＡＰｒｎ）、Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−Ｎ，Ｎ’−ビス［３−（９−フェニル−９Ｈ−フルオレン−９−イル）フェニル］−ピレン−１，６−ジアミン（略称：１，６ｍＭｅｍＦＬＰＡＰｒｎ）、Ｎ，Ｎ’−ビス［４−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）フェニル］−Ｎ，Ｎ’−ジフェニルスチルベン−４，４’−ジアミン（略称：ＹＧＡ２Ｓ）、４−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）−４’−（１０−フェニル−９−アントリル）トリフェニルアミン（略称：ＹＧＡＰＡ）、４−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）−４’−（９，１０−ジフェニル−２−アントリル）トリフェニルアミン（略称：２ＹＧＡＰＰＡ）、Ｎ，９−ジフェニル−Ｎ−［４−（１０−フェニル−９−アントリル）フェニル］−９Ｈ−カルバゾール−３−アミン（略称：ＰＣＡＰＡ）、ペリレン、２，５，８，１１−テトラ−ｔｅｒｔ−ブチルペリレン（略称：ＴＢＰ）、４−（１０−フェニル−９−アントリル）−４’−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）トリフェニルアミン（略称：ＰＣＢＡＰＡ）、Ｎ，Ｎ’’−（２−ｔｅｒｔ−ブチルアントラセン−９，１０−ジイルジ−４，１−フェニレン）ビス［Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−トリフェニル−１，４−フェニレンジアミン］（略称：ＤＰＡＢＰＡ）、Ｎ，９−ジフェニル−Ｎ−［４−（９，１０−ジフェニル−２−アントリル）フェニル］−９Ｈ−カルバゾール−３−アミン（略称：２ＰＣＡＰＰＡ）、Ｎ−［４−（９，１０−ジフェニル−２−アントリル）フェニル］−Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−トリフェニル−１，４−フェニレンジアミン（略称：２ＤＰＡＰＰＡ）、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’，Ｎ’’，Ｎ’’，Ｎ’’’，Ｎ’’’−オクタフェニルジベンゾ［ｇ，ｐ］クリセン−２，７，１０，１５−テトラアミン（略称：ＤＢＣ１）、クマリン３０、Ｎ−（９，１０−ジフェニル−２−アントリル）−Ｎ，９−ジフェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−アミン（略称：２ＰＣＡＰＡ）、Ｎ−［９，１０−ビス（１，１’−ビフェニル−２−イル）−２−アントリル］−Ｎ，９−ジフェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−アミン（略称：２ＰＣＡＢＰｈＡ）、Ｎ−（９，１０−ジフェニル−２−アントリル）−Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−トリフェニル−１，４−フェニレンジアミン（略称：２ＤＰＡＰＡ）、Ｎ−［９，１０−ビス（１，１’−ビフェニル−２−イル）−２−アントリル］−Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−トリフェニル−１，４−フェニレンジアミン（略称：２ＤＰＡＢＰｈＡ）、９，１０−ビス（１，１’−ビフェニル−２−イル）−Ｎ−［４−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）フェニル］−Ｎ−フェニルアントラセン−２−アミン（略称：２ＹＧＡＢＰｈＡ）、Ｎ，Ｎ，９−トリフェニルアントラセン−９−アミン（略称：ＤＰｈＡＰｈＡ）クマリン５４５Ｔ、Ｎ，Ｎ’−ジフェニルキナクリドン、（略称：ＤＰＱｄ）、ルブレン、５，１２−ビス（１，１’−ビフェニル−４−イル）−６，１１−ジフェニルテトラセン（略称：ＢＰＴ）、２−（２−｛２−［４−（ジメチルアミノ）フェニル］エテニル｝−６−メチル−４Ｈ−ピラン−４−イリデン）プロパンジニトリル（略称：ＤＣＭ１）、２−｛２−メチル−６−［２−（２，３，６，７−テトラヒドロ−１Ｈ，５Ｈ−ベンゾ［ｉｊ］キノリジン−９−イル）エテニル］−４Ｈ−ピラン−４−イリデン｝プロパンジニトリル（略称：ＤＣＭ２）、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（４−メチルフェニル）テトラセン−５，１１−ジアミン（略称：ｐ−ｍＰｈＴＤ）、７，１４−ジフェニル−Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（４−メチルフェニル）アセナフト［１，２−ａ］フルオランテン−３，１０−ジアミン（略称：ｐ−ｍＰｈＡＦＤ）、２−｛２−イソプロピル−６−［２−（１，１，７，７−テトラメチル−２，３，６，７−テトラヒドロ−１Ｈ，５Ｈ−ベンゾ［ｉｊ］キノリジン−９−イル）エテニル］−４Ｈ−ピラン−４−イリデン｝プロパンジニトリル（略称：ＤＣＪＴＩ）、２−｛２−ｔｅｒｔ−ブチル−６−［２−（１，１，７，７−テトラメチル−２，３，６，７−テトラヒドロ−１Ｈ，５Ｈ−ベンゾ［ｉｊ］キノリジン−９−イル）エテニル］−４Ｈ−ピラン−４−イリデン｝プロパンジニトリル（略称：ＤＣＪＴＢ）、２−（２，６−ビス｛２−［４−（ジメチルアミノ）フェニル］エテニル｝−４Ｈ−ピラン−４−イリデン）プロパンジニトリル（略称：ＢｉｓＤＣＭ）、２−｛２，６−ビス［２−（８−メトキシ−１，１，７，７−テトラメチル−２，３，６，７−テトラヒドロ−１Ｈ，５Ｈ−ベンゾ［ｉｊ］キノリジン−９−イル）エテニル］−４Ｈ−ピラン−４−イリデン｝プロパンジニトリル（略称：ＢｉｓＤＣＪＴＭ）、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−（１，６−ピレン−ジイル）ビス［（６−フェニルベンゾ［ｂ］ナフト［１，２−ｄ］フラン）−８−アミン］（略称：１，６ＢｎｆＡＰｒｎ−０３）などが挙げられる。特に、１，６ＦＬＰＡＰｒｎや１，６ｍＭｅｍＦＬＰＡＰｒｎ、１，６ＢｎｆＡＰｒｎ−０３のようなピレンジアミン化合物に代表される縮合芳香族ジアミン化合物は、ホールトラップ性が高く、発光効率や信頼性に優れているため好ましい。
【０１５７】発光層１１３において、りん光発光物質として用いることが可能な材料としては、例えば以下のようなものが挙げられる。
【０１５８】トリス｛２−［５−（２−メチルフェニル）−４−（２，６−ジメチルフェニル）−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール−３−イル−κＮ２］フェニル−κＣ｝イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｍｐｐｔｚ−ｄｍｐ）３］）、トリス（５−メチル−３，４−ジフェニル−４Ｈ−１，２，４−トリアゾラト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（Ｍｐｔｚ）３］）、トリス［４−（３−ビフェニル）−５−イソプロピル−３−フェニル−４Ｈ−１，２，４−トリアゾラト］イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｉＰｒｐｔｚ−３ｂ）３］）のような４Ｈ−トリアゾール骨格を有する有機金属イリジウム錯体や、トリス［３−メチル−１−（２−メチルフェニル）−５−フェニル−１Ｈ−１，２，４−トリアゾラト］イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（Ｍｐｔｚ１−ｍｐ）３］）、トリス（１−メチル−５−フェニル−３−プロピル−１Ｈ−１，２，４−トリアゾラト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（Ｐｒｐｔｚ１−Ｍｅ）３］）のような１Ｈ−トリアゾール骨格を有する有機金属イリジウム錯体や、ｆａｃ−トリス［（１−２，６−ジイソプロピルフェニル）−２−フェニル−１Ｈ−イミダゾール］イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｉＰｒｐｍｉ）３］）、トリス［３−（２，６−ジメチルフェニル）−７−メチルイミダゾ［１，２−ｆ］フェナントリジナト］イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｄｍｐｉｍｐｔ−Ｍｅ）３］）のようなイミダゾール骨格を有する有機金属イリジウム錯体や、ビス［２−（４’，６’−ジフルオロフェニル）ピリジナト−Ｎ，Ｃ２’］イリジウム（ＩＩＩ）テトラキス（１−ピラゾリル）ボラート（略称：ＦＩｒ６）、ビス［２−（４’，６’−ジフルオロフェニル）ピリジナト−Ｎ，Ｃ２’］イリジウム（ＩＩＩ）ピコリナート（略称：ＦＩｒｐｉｃ）、ビス｛２−［３’，５’−ビス（トリフルオロメチル）フェニル］ピリジナト−Ｎ，Ｃ２’｝イリジウム（ＩＩＩ）ピコリナート（略称：［Ｉｒ（ＣＦ３ｐｐｙ）２（ｐｉｃ）］）、ビス［２−（４’，６’−ジフルオロフェニル）ピリジナト−Ｎ，Ｃ２’］イリジウム（ＩＩＩ）アセチルアセトナート（略称：ＦＩｒａｃａｃ）のような電子吸引基を有するフェニルピリジン誘導体を配位子とする有機金属イリジウム錯体が挙げられる。これらは青色のりん光発光を示す化合物であり、４４０ｎｍから５２０ｎｍに発光のピークを有する化合物である。
【０１５９】また、トリス（４−メチル−６−フェニルピリミジナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｍｐｐｍ）３］）、トリス（４−ｔ−ブチル−６−フェニルピリミジナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｔＢｕｐｐｍ）３］）、（アセチルアセトナト）ビス（６−メチル−４−フェニルピリミジナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｍｐｐｍ）２（ａｃａｃ）］）、（アセチルアセトナト）ビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−４−フェニルピリミジナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｔＢｕｐｐｍ）２（ａｃａｃ）］）、（アセチルアセトナト）ビス［６−（２−ノルボルニル）−４−フェニルピリミジナト］イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｎｂｐｐｍ）２（ａｃａｃ）］）、（アセチルアセトナト）ビス［５−メチル−６−（２−メチルフェニル）−４−フェニルピリミジナト］イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｍｐｍｐｐｍ）２（ａｃａｃ）］）、（アセチルアセトナト）ビス（４，６−ジフェニルピリミジナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｄｐｐｍ）２（ａｃａｃ）］）のようなピリミジン骨格を有する有機金属イリジウム錯体や、（アセチルアセトナト）ビス（３，５−ジメチル−２−フェニルピラジナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｍｐｐｒ−Ｍｅ）２（ａｃａｃ）］）、（アセチルアセトナト）ビス（５−イソプロピル−３−メチル−２−フェニルピラジナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｍｐｐｒ−ｉＰｒ）２（ａｃａｃ）］）のようなピラジン骨格を有する有機金属イリジウム錯体や、トリス（２−フェニルピリジナト−Ｎ，Ｃ２’）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｐｐｙ）３］）、ビス（２−フェニルピリジナト−Ｎ，Ｃ２’）イリジウム（ＩＩＩ）アセチルアセトナート（略称：［Ｉｒ（ｐｐｙ）２（ａｃａｃ）］）、ビス（ベンゾ［ｈ］キノリナト）イリジウム（ＩＩＩ）アセチルアセトナート（略称：［Ｉｒ（ｂｚｑ）２（ａｃａｃ）］）、トリス（ベンゾ［ｈ］キノリナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｂｚｑ）３］）、トリス（２−フェニルキノリナト−Ｎ，Ｃ２’）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｐｑ）３］）、ビス（２−フェニルキノリナト−Ｎ，Ｃ２’）イリジウム（ＩＩＩ）アセチルアセトナート（略称：［Ｉｒ（ｐｑ）２（ａｃａｃ）］）のようなピリジン骨格を有する有機金属イリジウム錯体の他、トリス（アセチルアセトナト）（モノフェナントロリン）テルビウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｔｂ（ａｃａｃ）３（Ｐｈｅｎ）］）のような希土類金属錯体が挙げられる。これらは主に緑色のりん光発光を示す化合物であり、５００ｎｍ〜６００ｎｍに発光のピークを有する。なお、ピリミジン骨格を有する有機金属イリジウム錯体は、信頼性や発光効率にも際だって優れるため、特に好ましい。
【０１６０】また、（ジイソブチリルメタナト）ビス［４，６−ビス（３−メチルフェニル）ピリミジナト］イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（５ｍｄｐｐｍ）２（ｄｉｂｍ）］）、ビス［４，６−ビス（３−メチルフェニル）ピリミジナト］（ジピバロイルメタナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（５ｍｄｐｐｍ）２（ｄｐｍ）］）、ビス［４，６−ジ（ナフタレン−１−イル）ピリミジナト］（ジピバロイルメタナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｄ１ｎｐｍ）２（ｄｐｍ）］）のようなピリミジン骨格を有する有機金属イリジウム錯体や、（アセチルアセトナト）ビス（２，３，５−トリフェニルピラジナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｔｐｐｒ）２（ａｃａｃ）］）、ビス（２，３，５−トリフェニルピラジナト）（ジピバロイルメタナト）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｔｐｐｒ）２（ｄｐｍ］）］）、（アセチルアセトナト）ビス［２，３−ビス（４−フルオロフェニル）キノキサリナト］イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（Ｆｄｐｑ）２（ａｃａｃ）］）のようなピラジン骨格を有する有機金属イリジウム錯体や、トリス（１−フェニルイソキノリナト−Ｎ，Ｃ２’）イリジウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｉｒ（ｐｉｑ）３］）、ビス（１−フェニルイソキノリナト−Ｎ，Ｃ２’）イリジウム（ＩＩＩ）アセチルアセトナート（略称：［Ｉｒ（ｐｉｑ）２（ａｃａｃ）］）のようなピリジン骨格を有する有機金属イリジウム錯体の他、２，３，７，８，１２，１３，１７，１８−オクタエチル−２１Ｈ，２３Ｈ−ポルフィリン白金（ＩＩ）（略称：ＰｔＯＥＰ）のような白金錯体や、トリス（１，３−ジフェニル−１，３−プロパンジオナト）（モノフェナントロリン）ユーロピウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｅｕ（ＤＢＭ）３（Ｐｈｅｎ）］）、トリス［１−（２−テノイル）−３，３，３−トリフルオロアセトナト］（モノフェナントロリン）ユーロピウム（ＩＩＩ）（略称：［Ｅｕ（ＴＴＡ）３（Ｐｈｅｎ）］）のような希土類金属錯体が挙げられる。これらは、赤色のりん光発光を示す化合物であり、６００ｎｍから７００ｎｍに発光のピークを有する。また、ピラジン骨格を有する有機金属イリジウム錯体は、色度の良い赤色発光が得られる。
【０１６１】また、以上で述べたりん光性化合物の他、公知のりん光性発光材料を選択し、用いてもよい。
【０１６２】ＴＡＤＦ材料としてはフラーレン及びその誘導体、アクリジン及びその誘導体、エオシン誘導体等を用いることができる。またマグネシウム（Ｍｇ）、亜鉛（Ｚｎ）、カドミウム（Ｃｄ）、スズ（Ｓｎ）、白金（Ｐｔ）、インジウム（Ｉｎ）、もしくはパラジウム（Ｐｄ）等を含む金属含有ポルフィリンが挙げられる。該金属含有ポルフィリンとしては、例えば、以下の構造式に示されるプロトポルフィリン−フッ化スズ錯体（ＳｎＦ２（Ｐｒｏｔｏ  ＩＸ））、メソポルフィリン−フッ化スズ錯体（ＳｎＦ２（Ｍｅｓｏ  ＩＸ））、ヘマトポルフィリン−フッ化スズ錯体（ＳｎＦ２（Ｈｅｍａｔｏ  ＩＸ））、コプロポルフィリンテトラメチルエステル−フッ化スズ錯体（ＳｎＦ２（Ｃｏｐｒｏ  ＩＩＩ−４Ｍｅ））、オクタエチルポルフィリン−フッ化スズ錯体（ＳｎＦ２（ＯＥＰ））、エチオポルフィリン−フッ化スズ錯体（ＳｎＦ２（Ｅｔｉｏ  Ｉ））、オクタエチルポルフィリン−塩化白金錯体（ＰｔＣｌ２ＯＥＰ）等も挙げられる。
【０１６３】
【化３５】
2019171233.tif 000037
【０１６４】また、以下の構造式に示される２−（ビフェニル−４−イル）−４，６−ビス（１２−フェニルインドロ［２，３−ａ］カルバゾール−１１−イル）−１，３，５−トリアジン（略称：ＰＩＣ−ＴＲＺ）や、９−（４，６−ジフェニル−１，３，５−トリアジン−２−イル）−９’−フェニル−９Ｈ，９’Ｈ−３，３’−ビカルバゾール（略称：ＰＣＣｚＴｚｎ）、９−［４−（４，６−ジフェニル−１，３，５−トリアジン−２−イル）フェニル］−９’−フェニル−９Ｈ，９’Ｈ−３，３’−ビカルバゾール（略称：ＰＣＣｚＰＴｚｎ）、２−［４−（１０Ｈ−フェノキサジン−１０−イル）フェニル］−４，６−ジフェニル−１，３，５−トリアジン（略称：ＰＸＺ−ＴＲＺ）、３−［４−（５−フェニル−５，１０−ジヒドロフェナジン−１０−イル）フェニル］−４，５−ジフェニル−１，２，４−トリアゾール（略称：ＰＰＺ−３ＴＰＴ）、３−（９，９−ジメチル−９Ｈ−アクリジン−１０−イル）−９Ｈ−キサンテン−９−オン（略称：ＡＣＲＸＴＮ）、ビス［４−（９，９−ジメチル−９，１０−ジヒドロアクリジン）フェニル］スルホン（略称：ＤＭＡＣ−ＤＰＳ）、１０−フェニル−１０Ｈ，１０’Ｈ−スピロ［アクリジン−９，９’−アントラセン］−１０’−オン（略称：ＡＣＲＳＡ）、等のπ電子過剰型複素芳香環とπ電子不足型複素芳香環の両方を有する複素環化合物も用いることができる。該複素環化合物は、π電子過剰型複素芳香環及びπ電子不足型複素芳香環を有するため、電子輸送性及び正孔輸送性が共に高く、好ましい。なお、π電子過剰型複素芳香環とπ電子不足型複素芳香環とが直接結合した物質は、π電子過剰型複素芳香環のドナー性とπ電子不足型複素芳香環のアクセプタ性が共に強くなり、Ｓ１準位とＴ１準位のエネルギー差が小さくなるため、熱活性化遅延蛍光を効率よく得られることから特に好ましい。なお、π電子不足型複素芳香環の代わりに、シアノ基のような電子吸引基が結合した芳香環を用いても良い。
【０１６５】
【化３６】
2019171233.tif 000038
【０１６６】発光層のホスト材料としては、電子輸送性を有する材料や正孔輸送性を有する材料など様々なキャリア輸送材料を用いることができる。
【０１６７】正孔輸送性を有する材料としては、４，４’−ビス［Ｎ−（１−ナフチル）−Ｎ−フェニルアミノ］ビフェニル（略称：ＮＰＢ）、Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−［１，１’−ビフェニル］−４，４’−ジアミン（略称：ＴＰＤ）、４，４’−ビス［Ｎ−（スピロ−９，９’−ビフルオレン−２−イル）−Ｎ−フェニルアミノ］ビフェニル（略称：ＢＳＰＢ）、４−フェニル−４’−（９−フェニルフルオレン−９−イル）トリフェニルアミン（略称：ＢＰＡＦＬＰ）、４−フェニル−３’−（９−フェニルフルオレン−９−イル）トリフェニルアミン（略称：ｍＢＰＡＦＬＰ）、４−フェニル−４’−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）トリフェニルアミン（略称：ＰＣＢＡ１ＢＰ）、４，４’−ジフェニル−４’’−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）トリフェニルアミン（略称：ＰＣＢＢｉ１ＢＰ）、４−（１−ナフチル）−４’−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）−トリフェニルアミン（略称：ＰＣＢＡＮＢ）、４、４’−ジ（１−ナフチル）−４’’−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）トリフェニルアミン（略称：ＰＣＢＮＢＢ）、９，９−ジメチル−Ｎ−フェニル−Ｎ−［４−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）フェニル］−フルオレン−２−アミン（略称：ＰＣＢＡＦ）、Ｎ−フェニル−Ｎ−［４−（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール−３−イル）フェニル］−スピロ−９，９’−ビフルオレン−２−アミン（略称：ＰＣＢＡＳＦ）などの芳香族アミン骨格を有する化合物や、１，３−ビス（Ｎ−カルバゾリル）ベンゼン（略称：ｍＣＰ）、４，４’−ジ（Ｎ−カルバゾリル）ビフェニル（略称：ＣＢＰ）、３，６−ビス（３，５−ジフェニルフェニル）−９−フェニルカルバゾール（略称：ＣｚＴＰ）、３，３’−ビス（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール）（略称：ＰＣＣＰ）などのカルバゾール骨格を有する化合物や、４，４’，４’’−（ベンゼン−１，３，５−トリイル）トリ（ジベンゾチオフェン）（略称：ＤＢＴ３Ｐ−ＩＩ）、２，８−ジフェニル−４−［４−（９−フェニル−９Ｈ−フルオレン−９−イル）フェニル］ジベンゾチオフェン（略称：ＤＢＴＦＬＰ−ＩＩＩ）、４−［４−（９−フェニル−９Ｈ−フルオレン−９−イル）フェニル］−６−フェニルジベンゾチオフェン（略称：ＤＢＴＦＬＰ−ＩＶ）などのチオフェン骨格を有する化合物や、４，４’，４’’−（ベンゼン−１，３，５−トリイル）トリ（ジベンゾフラン）（略称：ＤＢＦ３Ｐ−ＩＩ）、４−｛３−［３−（９−フェニル−９Ｈ−フルオレン−９−イル）フェニル］フェニル｝ジベンゾフラン（略称：ｍｍＤＢＦＦＬＢｉ−ＩＩ）などのフラン骨格を有する化合物が挙げられる。上述した中でも、芳香族アミン骨格を有する化合物やカルバゾール骨格を有する化合物は、信頼性が良好であり、また、正孔輸送性が高く、駆動電圧低減にも寄与するため好ましい。また、実施の形態１に記載の有機化合物も好適に用いることができる。
【０１６８】電子輸送性を有する材料としては、例えば、ビス（１０−ヒドロキシベンゾ［ｈ］キノリナト）ベリリウム（ＩＩ）（略称：ＢｅＢｑ２）、ビス（２−メチル−８−キノリノラト）（４−フェニルフェノラト）アルミニウム（ＩＩＩ）（略称：ＢＡｌｑ）、ビス（８−キノリノラト）亜鉛（ＩＩ）（略称：Ｚｎｑ）、ビス［２−（２−ベンゾオキサゾリル）フェノラト］亜鉛（ＩＩ）（略称：ＺｎＰＢＯ）、ビス［２−（２−ベンゾチアゾリル）フェノラト］亜鉛（ＩＩ）（略称：ＺｎＢＴＺ）などの金属錯体や、２−（４−ビフェニリル）−５−（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール（略称：ＰＢＤ）、３−（４−ビフェニリル）−４−フェニル−５−（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−１，２，４−トリアゾール（略称：ＴＡＺ）、１，３−ビス［５−（ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール−２−イル］ベンゼン（略称：ＯＸＤ−７）、９−［４−（５−フェニル−１，３，４−オキサジアゾール−２−イル）フェニル］−９Ｈ−カルバゾール（略称：ＣＯ１１）、２，２’，２’’−（１，３，５−ベンゼントリイル）トリス（１−フェニル−１Ｈ−ベンゾイミダゾール）（略称：ＴＰＢＩ）、２−［３−（ジベンゾチオフェン−４−イル）フェニル］−１−フェニル−１Ｈ−ベンゾイミダゾール（略称：ｍＤＢＴＢＩｍ−ＩＩ）などのポリアゾール骨格を有する複素環化合物や、２−［３−（ジベンゾチオフェン−４−イル）フェニル］ジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン（略称：２ｍＤＢＴＰＤＢｑ−ＩＩ）、２−［３’−（ジベンゾチオフェン−４−イル）ビフェニル−３−イル］ジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン（略称：２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ−ＩＩ）、２−［３’−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）ビフェニル−３−イル］ジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン（略称：２ｍＣｚＢＰＤＢｑ）、４，６−ビス［３−（フェナントレン−９−イル）フェニル］ピリミジン（略称：４，６ｍＰｎＰ２Ｐｍ）、４，６−ビス〔３−（４−ジベンゾチエニル）フェニル〕ピリミジン（略称：４，６ｍＤＢＴＰ２Ｐｍ−ＩＩ）などのジアジン骨格を有する複素環化合物や、３，５−ビス［３−（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）フェニル］ピリジン（略称：３５ＤＣｚＰＰｙ）、１，３，５−トリ［３−（３−ピリジル）−フェニル］ベンゼン（略称：ＴｍＰｙＰＢ）などのピリジン骨格を有する複素環化合物が挙げられる。上述した中でも、ジアジン骨格を有する複素環化合物やピリジン骨格を有する複素環化合物は、信頼性が良好であり好ましい。特に、ジアジン（ピリミジンやピラジン）骨格を有する複素環化合物は、電子輸送性が高く、駆動電圧低減にも寄与する。
【０１６９】蛍光発光物質を発光材料として用いる場合、ホスト材料としては、アントラセン骨格を有する材料が好適である。アントラセン骨格を有する物質を蛍光発光物質のホスト材料として用いると、発光効率、耐久性共に良好な発光層を実現することが可能である。ホスト材料として用いるアントラセン骨格を有する物質としては、ジフェニルアントラセン骨格、特に９，１０−ジフェニルアントラセン骨格を有する物質が化学的に安定であるため好ましい。また、ホスト材料がカルバゾール骨格を有する場合、正孔の注入・輸送性が高まるため好ましいが、カルバゾールにベンゼン環がさらに縮合したベンゾカルバゾール骨格を含む場合、カルバゾールよりもＨＯＭＯが０．１ｅＶ程度浅くなり、正孔が入りやすくなるためより好ましい。特に、ホスト材料がジベンゾカルバゾール骨格を含む場合、カルバゾールよりもＨＯＭＯが０．１ｅＶ程度浅くなり、正孔が入りやすくなる上に、正孔輸送性にも優れ、耐熱性も高くなるため好適である。したがって、さらにホスト材料として好ましいのは、９，１０−ジフェニルアントラセン骨格およびカルバゾール骨格（あるいはベンゾカルバゾール骨格やジベンゾカルバゾール骨格）を同時に有する物質である。なお、上記の正孔注入・輸送性の観点から、カルバゾール骨格に換えて、ベンゾフルオレン骨格やジベンゾフルオレン骨格を用いてもよい。このような物質の例としては、９−フェニル−３−［４−（１０−フェニル−９−アントリル）フェニル］−９Ｈ−カルバゾール（略称：ＰＣｚＰＡ）、３−［４−（１−ナフチル）−フェニル］−９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール（略称：ＰＣＰＮ）、９−［４−（１０−フェニル−９−アントラセニル）フェニル］−９Ｈ−カルバゾール（略称：ＣｚＰＡ）、７−［４−（１０−フェニル−９−アントリル）フェニル］−７Ｈ−ジベンゾ［ｃ，ｇ］カルバゾール（略称：ｃｇＤＢＣｚＰＡ）、６−［３−（９，１０−ジフェニル−２−アントリル）フェニル］−ベンゾ［ｂ］ナフト［１，２−ｄ］フラン（略称：２ｍＢｎｆＰＰＡ）、９−フェニル−１０−｛４−（９−フェニル−９Ｈ−フルオレン−９−イル）ビフェニル−４’−イル｝アントラセン（略称：ＦＬＰＰＡ）等が挙げられる。特に、ＣｚＰＡ、ｃｇＤＢＣｚＰＡ、２ｍＢｎｆＰＰＡ、ＰＣｚＰＡは非常に良好な特性を示すため、好ましい選択である。なお、本発明の一態様の有機化合物は、これらのホスト材料を用いた蛍光発光素子の発光層に隣接する正孔輸送層の材料として非常に好適である。
【０１７０】なお、ホスト材料は複数種の物質を混合した材料であっても良く、混合したホスト材料を用いる場合は、電子輸送性を有する材料と、正孔輸送性を有する材料とを混合することが好ましい。電子輸送性を有する材料と、正孔輸送性を有する材料を混合することによって、発光層１１３の輸送性を容易に調整することができ、再結合領域の制御も簡便に行うことができる。正孔輸送性を有する材料と電子輸送性を有する材料の含有量の比は、正孔輸送性を有する材料：電子輸送性を有する材料＝１：９〜９：１とすればよい。
【０１７１】また、これら混合された材料同士で励起錯体を形成しても良い。当該励起錯体は発光材料の最も低エネルギー側の吸収帯の波長と重なるような発光を呈する励起錯体を形成するような組み合わせを選択することで、エネルギー移動がスムーズとなり、効率よく発光が得られるため好ましい。また、当該構成を用いることで駆動電圧も低下するため好ましい。
【０１７２】電子輸送層１１４は、電子輸送性を有する物質を含む層である。電子輸送性を有する物質としては、上記ホスト材料に用いることが可能な電子輸送性を有する物質として挙げたものを用いることができる。
【０１７３】電子輸送層１１４と第２の電極１０２との間に、電子注入層１１５として、フッ化リチウム（ＬｉＦ）、フッ化セシウム（ＣｓＦ）、フッ化カルシウム（ＣａＦ２）等のようなアルカリ金属又はアルカリ土類金属又はそれらの化合物を含む層を設けても良い。電子注入層１１５は、電子輸送性を有する物質からなる層中にアルカリ金属又はアルカリ土類金属又はそれらの化合物を含有させたものや、エレクトライドを用いてもよい。エレクトライドとしては、例えば、カルシウムとアルミニウムの混合酸化物に電子を高濃度添加した物質等が挙げられる。
【０１７４】また、電子注入層１１５の代わりに電荷発生層１１６を設けても良い（図１（Ｂ））。電荷発生層１１６は、電位をかけることによって当該層の陰極側に接する層に正孔を、陽極側に接する層に電子を注入することができる層のことである。電荷発生層１１６には、少なくともＰ型層１１７が含まれる。Ｐ型層１１７は、上述の正孔注入層１１１を構成することができる材料として挙げた複合材料を用いて形成することが好ましい。またＰ型層１１７は、複合材料を構成する材料として上述したアクセプタ材料を含む膜と正孔輸送材料を含む膜とを積層して構成しても良い。Ｐ型層１１７に電位をかけることによって、電子輸送層１１４に電子が、陰極である第２の電極１０２に正孔が注入され、発光素子が動作する。
【０１７５】なお、電荷発生層１１６はＰ型層１１７の他に電子リレー層１１８及び電子注入バッファ層１１９のいずれか一又は両方がもうけられていることが好ましい。
【０１７６】電子リレー層１１８は少なくとも電子輸送性を有する物質を含み、電子注入バッファ層１１９とＰ型層１１７との相互作用を防いで電子をスムーズに受け渡す機能を有する。電子リレー層１１８に含まれる電子輸送性を有する物質のＬＵＭＯ準位は、Ｐ型層１１７におけるアクセプタ性物質のＬＵＭＯ準位と、電子輸送層１１４における電荷発生層１１６に接する層に含まれる物質のＬＵＭＯ準位との間であることが好ましい。電子リレー層１１８に用いられる電子輸送性を有する物質におけるＬＵＭＯ準位の具体的なエネルギー準位は−５．０ｅＶ以上、好ましくは−５．０ｅＶ以上−３．０ｅＶ以下とするとよい。なお、電子リレー層１１８に用いられる電子輸送性を有する物質としてはフタロシアニン系の材料又は金属−酸素結合と芳香族配位子を有する金属錯体を用いることが好ましい。
【０１７７】電子注入バッファ層１１９には、アルカリ金属、アルカリ土類金属、希土類金属、およびこれらの化合物（アルカリ金属化合物（酸化リチウム等の酸化物、ハロゲン化物、炭酸リチウムや炭酸セシウム等の炭酸塩を含む）、アルカリ土類金属化合物（酸化物、ハロゲン化物、炭酸塩を含む）、または希土類金属の化合物（酸化物、ハロゲン化物、炭酸塩を含む））等の電子注入性の高い物質を用いることが可能である。
【０１７８】また、電子注入バッファ層１１９が、電子輸送性を有する物質とドナー性物質を含んで形成される場合には、ドナー性物質として、アルカリ金属、アルカリ土類金属、希土類金属、およびこれらの化合物（アルカリ金属化合物（酸化リチウム等の酸化物、ハロゲン化物、炭酸リチウムや炭酸セシウム等の炭酸塩を含む）、アルカリ土類金属化合物（酸化物、ハロゲン化物、炭酸塩を含む）、または希土類金属の化合物（酸化物、ハロゲン化物、炭酸塩を含む））の他、テトラチアナフタセン（略称：ＴＴＮ）、ニッケロセン、デカメチルニッケロセン等の有機化合物を用いることもできる。なお、電子輸送性を有する物質としては、先に説明した電子輸送層１１４を構成する材料と同様の材料を用いて形成することができる。
【０１７９】第２の電極１０２を形成する物質としては、仕事関数の小さい（具体的には３．８ｅＶ以下）金属、合金、電気伝導性化合物、およびこれらの混合物などを用いることができる。このような陰極材料の具体例としては、リチウム（Ｌｉ）やセシウム（Ｃｓ）等のアルカリ金属、およびマグネシウム（Ｍｇ）、カルシウム（Ｃａ）、ストロンチウム（Ｓｒ）等の元素周期表の第１族または第２族に属する元素、およびこれらを含む合金（ＭｇＡｇ、ＡｌＬｉ）、ユウロピウム（Ｅｕ）、イッテルビウム（Ｙｂ）等の希土類金属およびこれらを含む合金等が挙げられる。しかしながら、第２の電極１０２と電子輸送層との間に、電子注入層を設けることにより、仕事関数の大小に関わらず、Ａｌ、Ａｇ、ＩＴＯ、ケイ素若しくは酸化ケイ素を含有した酸化インジウム−酸化スズ等様々な導電性材料を第２の電極１０２として用いることができる。
これら導電性材料は、真空蒸着法やスパッタリング法などの乾式法、インクジェット法、スピンコート法等を用いて成膜することが可能である。また、ゾル−ゲル法を用いて湿式法で形成しても良いし、金属材料のペーストを用いて湿式法で形成してもよい。
【０１８０】また、ＥＬ層１０３の形成方法としては、乾式法、湿式法を問わず、種々の方法を用いることができる。例えば、真空蒸着法、グラビア印刷法、オフセット印刷法、スクリーン印刷法、インクジェット法またはスピンコート法など用いても構わない。
【０１８１】また上述した各電極または各層を異なる成膜方法を用いて形成しても構わない。
【０１８２】なお、第１の電極１０１と第２の電極１０２との間に設けられる層の構成は、上記のものには限定されない。しかし、発光領域と電極やキャリア注入層に用いられる金属とが近接することによって生じる消光が抑制されるように、第１の電極１０１および第２の電極１０２から離れた部位に正孔と電子とが再結合する発光領域を設けた構成が好ましい。
【０１８３】また、発光層１１３に接する正孔輸送層や電子輸送層、特に発光層１１３における再結合領域に近いキャリア輸送層は、発光層で生成した励起子からのエネルギー移動を抑制するため、そのバンドギャップが発光層を構成する発光材料もしくは、発光層に含まれる発光材料が有するバンドギャップより大きいバンドギャップを有する物質で構成することが好ましい。
【０１８４】続いて、複数の発光ユニットを積層した構成の発光素子（積層型素子、タンデム型素子ともいう）の態様について、図１（Ｃ）を参照して説明する。この発光素子は、陽極と陰極との間に、複数の発光ユニットを有する発光素子である。一つの発光ユニットは、図１（Ａ）で示したＥＬ層１０３とほぼ同様な構成を有する。つまり、図１（Ｃ）で示す発光素子は複数の発光ユニットを有する発光素子であり、図１（Ａ）又は図１（Ｂ）で示した発光素子は、１つの発光ユニットを有する発光素子であるということができる。
【０１８５】図１（Ｃ）において、陽極５０１と陰極５０２との間には、第１の発光ユニット５１１と第２の発光ユニット５１２が積層されており、第１の発光ユニット５１１と第２の発光ユニット５１２との間には電荷発生層５１３が設けられている。陽極５０１と陰極５０２はそれぞれ図１（Ａ）における第１の電極１０１と第２の電極１０２に相当し、図１（Ａ）の説明で述べたものと同じものを適用することができる。また、第１の発光ユニット５１１と第２の発光ユニット５１２は同じ構成であっても異なる構成であってもよい。
【０１８６】電荷発生層５１３は、陽極５０１と陰極５０２に電圧を印加したときに、一方の発光ユニットに電子を注入し、他方の発光ユニットに正孔を注入する機能を有する。すなわち、図１（Ｃ）において、陽極の電位の方が陰極の電位よりも高くなるように電圧を印加した場合、電荷発生層５１３は、第１の発光ユニット５１１に電子を注入し、第２の発光ユニット５１２に正孔を注入するものであればよい。
【０１８７】電荷発生層５１３は、図１（Ｂ）にて説明した電荷発生層１１６と同様の構成で形成することが好ましい。有機化合物と金属酸化物の複合材料は、キャリア注入性、キャリア輸送性に優れているため、低電圧駆動、低電流駆動を実現することができる。なお、発光ユニットの陽極側の面が電荷発生層５１３に接している場合は、電荷発生層５１３が発光ユニットの正孔注入層の役割も担うことができるため、発光ユニットは正孔注入層を設けなくとも良い。
【０１８８】また、電荷発生層５１３に電子注入バッファ層１１９を設ける場合、当該電子注入バッファ層１１９が陽極側の発光ユニットにおける電子注入層の役割を担うため、陽極側の発光ユニットには必ずしも電子注入層を形成する必要はない。
【０１８９】図１（Ｃ）では、２つの発光ユニットを有する発光素子について説明したが、３つ以上の発光ユニットを積層した発光素子についても、同様に適用することが可能である。本実施の形態に係る発光素子のように、一対の電極間に複数の発光ユニットを電荷発生層５１３で仕切って配置することで、電流密度を低く保ったまま、高輝度発光を可能とし、さらに長寿命な素子を実現できる。また、低電圧駆動が可能で消費電力が低い発光装置を実現することができる。
【０１９０】また、それぞれの発光ユニットの発光色を異なるものにすることで、発光素子全体として、所望の色の発光を得ることができる。例えば、２つの発光ユニットを有する発光素子において、第１の発光ユニットで赤と緑の発光色、第２の発光ユニットで青の発光色を得ることで、発光素子全体として白色発光する発光素子を得ることも可能である。
【０１９１】また、上述のＥＬ層１０３や第１の発光ユニット５１１、第２の発光ユニット５１２及び電荷発生層などの各層や電極は、例えば、蒸着法（真空蒸着法を含む）、液滴吐出法（インクジェット法ともいう）、塗布法、グラビア印刷法等の方法を用いて形成することができる。また、それらは低分子材料、中分子材料（オリゴマー、デンドリマーを含む）、または高分子材料を含んでも良い。
【０１９２】（実施の形態３）
本実施の形態では、実施の形態２に記載の発光素子を用いた発光装置について説明する。
【０１９３】本実施の形態では、実施の形態２に記載の発光素子を用いて作製された発光装置について図２を用いて説明する。なお、図２（Ａ）は、発光装置を示す上面図、図２（Ｂ）は図２（Ａ）をＡ−ＢおよびＣ−Ｄで切断した断面図である。この発光装置は、発光素子の発光を制御するものとして、点線で示された駆動回路部（ソース線駆動回路）６０１、画素部６０２、駆動回路部（ゲート線駆動回路）６０３を含んでいる。また、６０４は封止基板、６０５はシール材であり、シール材６０５で囲まれた内側は、空間６０７になっている。
【０１９４】なお、引き回し配線６０８はソース線駆動回路６０１及びゲート線駆動回路６０３に入力される信号を伝送するための配線であり、外部入力端子となるＦＰＣ（フレキシブルプリントサーキット）６０９からビデオ信号、クロック信号、スタート信号、リセット信号等を受け取る。なお、ここではＦＰＣしか図示されていないが、このＦＰＣにはプリント配線基板（ＰＷＢ）が取り付けられていても良い。本明細書における発光装置には、発光装置本体だけでなく、それにＦＰＣもしくはＰＷＢが取り付けられた状態をも含むものとする。
【０１９５】次に、断面構造について図２（Ｂ）を用いて説明する。素子基板６１０上には駆動回路部及び画素部が形成されているが、ここでは、駆動回路部であるソース線駆動回路６０１と、画素部６０２中の一つの画素が示されている。
【０１９６】素子基板６１０はガラス、石英、有機樹脂、金属、合金、半導体などからなる基板の他、ＦＲＰ（Ｆｉｂｅｒ  Ｒｅｉｎｆｏｒｃｅｄ  Ｐｌａｓｔｉｃｓ）、ＰＶＦ（ポリビニルフロライド）、ポリエステルまたはアクリル等からなるプラスチック基板を用いて作製すればよい。
【０１９７】画素や駆動回路に用いられるトランジスタの構造は特に限定されない。例えば、逆スタガ型のトランジスタとしてもよいし、スタガ型のトランジスタとしてもよい。また、トップゲート型のトランジスタでもボトムゲート型トランジスタでもよい。トランジスタに用いる半導体材料は特に限定されず、例えば、シリコン、ゲルマニウム、炭化シリコン、窒化ガリウム等を用いることができる。または、Ｉｎ−Ｇａ−Ｚｎ系金属酸化物などの、インジウム、ガリウム、亜鉛のうち少なくとも一つを含む酸化物半導体を用いてもよい。
【０１９８】トランジスタに用いる半導体材料の結晶性についても特に限定されず、非晶質半導体、結晶性を有する半導体（微結晶半導体、多結晶半導体、単結晶半導体、又は一部に結晶領域を有する半導体）のいずれを用いてもよい。結晶性を有する半導体を用いると、トランジスタ特性の劣化を抑制できるため好ましい。
【０１９９】ここで、上記画素や駆動回路に設けられるトランジスタの他、後述するタッチセンサ等に用いられるトランジスタなどの半導体装置には、酸化物半導体を適用することが好ましい。特にシリコンよりもバンドギャップの広い酸化物半導体を適用することが好ましい。シリコンよりもバンドギャップの広い酸化物半導体を用いることで、トランジスタのオフ状態における電流を低減できる。
【０２００】上記酸化物半導体は、少なくともインジウム（Ｉｎ）又は亜鉛（Ｚｎ）を含むことが好ましい。また、Ｉｎ−Ｍ−Ｚｎ系酸化物（ＭはＡｌ、Ｔｉ、Ｇａ、Ｇｅ、Ｙ、Ｚｒ、Ｓｎ、Ｌａ、ＣｅまたはＨｆ等の金属）で表記される酸化物を含む酸化物半導体であることがより好ましい。
【０２０１】特に、半導体層として、複数の結晶部を有し、当該結晶部はｃ軸が半導体層の被形成面、または半導体層の上面に対し垂直に配向し、且つ隣接する結晶部間には粒界を有さない酸化物半導体膜を用いることが好ましい。
【０２０２】半導体層としてこのような材料を用いることで、電気特性の変動が抑制され、信頼性の高いトランジスタを実現できる。
【０２０３】また、上述の半導体層を有するトランジスタはその低いオフ電流により、トランジスタを介して容量に蓄積した電荷を長期間に亘って保持することが可能である。このようなトランジスタを画素に適用することで、各表示領域に表示した画像の階調を維持しつつ、駆動回路を停止することも可能となる。その結果、極めて消費電力の低減された電子機器を実現できる。
【０２０４】トランジスタの特性安定化等のため、下地膜を設けることが好ましい。下地膜としては、酸化シリコン膜、窒化シリコン膜、酸化窒化シリコン膜、窒化酸化シリコン膜などの無機絶縁膜を用い、単層で又は積層して作製することができる。下地膜はスパッタリング法、ＣＶＤ（Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｖａｐｏｒ  Ｄｅｐｏｓｉｔｉｏｎ）法（プラズマＣＶＤ法、熱ＣＶＤ法、ＭＯＣＶＤ（Ｍｅｔａｌ  Ｏｒｇａｎｉｃ  ＣＶＤ）法など）、ＡＬＤ（Ａｔｏｍｉｃ  Ｌａｙｅｒ  Ｄｅｐｏｓｉｔｉｏｎ）法、塗布法、印刷法等を用いて形成できる。なお、下地膜は、必要で無ければ設けなくてもよい。
【０２０５】なお、ＦＥＴ６２３は駆動回路部６０１に形成されるトランジスタの一つを示すものである。また、駆動回路は、種々のＣＭＯＳ回路、ＰＭＯＳ回路もしくはＮＭＯＳ回路で形成すれば良い。また、本実施の形態では、基板上に駆動回路を形成したドライバ一体型を示すが、必ずしもその必要はなく、駆動回路を基板上ではなく外部に形成することもできる。
【０２０６】また、画素部６０２はスイッチング用ＦＥＴ６１１と、電流制御用ＦＥＴ６１２とそのドレインに電気的に接続された第１の電極６１３とを含む複数の画素により形成されているが、これに限定されず、３つ以上のＦＥＴと、容量素子とを組み合わせた画素部としてもよい。
【０２０７】なお、第１の電極６１３の端部を覆って絶縁物６１４が形成されている。ここでは、ポジ型の感光性アクリル樹脂膜を用いることにより形成することができる。
【０２０８】また、後に形成するＥＬ層等の被覆性を良好なものとするため、絶縁物６１４の上端部または下端部に曲率を有する曲面が形成されるようにする。例えば、絶縁物６１４の材料としてポジ型の感光性アクリルを用いた場合、絶縁物６１４の上端部のみに曲率半径（０．２μｍ〜３μｍ）を有する曲面を持たせることが好ましい。また、絶縁物６１４として、ネガ型の感光性樹脂、或いはポジ型の感光性樹脂のいずれも使用することができる。
【０２０９】第１の電極６１３上には、ＥＬ層６１６、および第２の電極６１７がそれぞれ形成されている。ここで、陽極として機能する第１の電極６１３に用いる材料としては、仕事関数の大きい材料を用いることが望ましい。例えば、ＩＴＯ膜、またはケイ素を含有したインジウム錫酸化物膜、２〜２０ｗｔ％の酸化亜鉛を含む酸化インジウム膜、窒化チタン膜、クロム膜、タングステン膜、Ｚｎ膜、Ｐｔ膜などの単層膜の他、窒化チタン膜とアルミニウムを主成分とする膜との積層、窒化チタン膜とアルミニウムを主成分とする膜と窒化チタン膜との３層構造等を用いることができる。なお、積層構造とすると、配線としての抵抗も低く、良好なオーミックコンタクトがとれ、さらに陽極として機能させることができる。
【０２１０】また、ＥＬ層６１６は、蒸着マスクを用いた蒸着法、インクジェット法、スピンコート法等の種々の方法によって形成される。ＥＬ層６１６は、実施の形態１で説明したような構成を含んでいる。また、ＥＬ層６１６を構成する他の材料としては、低分子化合物、または高分子化合物（オリゴマー、デンドリマーを含む）であっても良い。
【０２１１】さらに、ＥＬ層６１６上に形成され、陰極として機能する第２の電極６１７に用いる材料としては、仕事関数の小さい材料（Ａｌ、Ｍｇ、Ｌｉ、Ｃａ、またはこれらの合金や化合物（ＭｇＡｇ、ＭｇＩｎ、ＡｌＬｉ等）等）を用いることが好ましい。なお、ＥＬ層６１６で生じた光が第２の電極６１７を透過させる場合には、第２の電極６１７として、膜厚を薄くした金属薄膜と、透明導電膜（ＩＴＯ、２〜２０ｗｔ％の酸化亜鉛を含む酸化インジウム、ケイ素を含有したインジウム錫酸化物、酸化亜鉛（ＺｎＯ）等）との積層を用いるのが良い。
【０２１２】なお、第１の電極６１３、ＥＬ層６１６、第２の電極６１７でもって、発光素子が形成されている。当該発光素子は実施の形態２に記載の発光素子である。なお、画素部は複数の発光素子が形成されてなっているが、本実施の形態における発光装置では、実施の形態２に記載の発光素子と、それ以外の構成を有する発光素子の両方が含まれていても良い。
【０２１３】さらにシール材６０５で封止基板６０４を素子基板６１０と貼り合わせることにより、素子基板６１０、封止基板６０４、およびシール材６０５で囲まれた空間６０７に発光素子６１８が備えられた構造になっている。なお、空間６０７には、充填材が充填されており、不活性気体（窒素やアルゴン等）が充填される場合の他、シール材で充填される場合もある。封止基板には凹部を形成し、そこに乾燥材を設けことで水分の影響による劣化を抑制することができ、好ましい構成である。
【０２１４】なお、シール材６０５にはエポキシ系樹脂やガラスフリットを用いるのが好ましい。また、これらの材料はできるだけ水分や酸素を透過しない材料であることが望ましい。また、封止基板６０４に用いる材料としてガラス基板や石英基板の他、ＦＲＰ（Ｆｉｂｅｒ  Ｒｅｉｎｆｏｒｃｅｄ  Ｐｌａｓｔｉｃｓ）、ＰＶＦ（ポリビニルフロライド）、ポリエステルまたはアクリル等からなるプラスチック基板を用いることができる。
【０２１５】図２には示されていないが、第２の電極上に保護膜を設けても良い。保護膜は有機樹脂膜や無機絶縁膜で形成すればよい。また、シール材６０５の露出した部分を覆うように、保護膜が形成されていても良い。また、保護膜は、一対の基板の表面及び側面、封止層、絶縁層、等の露出した側面を覆って設けることができる。
【０２１６】保護膜には、水などの不純物を透過しにくい材料を用いることができる。したがって、水などの不純物が外部から内部に拡散することを効果的に抑制することができる。
【０２１７】保護膜を構成する材料としては、酸化物、窒化物、フッ化物、硫化物、三元化合物、金属またはポリマー等を用いることができ、例えば、酸化アルミニウム、酸化ハフニウム、ハフニウムシリケート、酸化ランタン、酸化珪素、チタン酸ストロンチウム、酸化タンタル、酸化チタン、酸化亜鉛、酸化ニオブ、酸化ジルコニウム、酸化スズ、酸化イットリウム、酸化セリウム、酸化スカンジウム、酸化エルビウム、酸化バナジウムまたは酸化インジウム等を含む材料や、窒化アルミニウム、窒化ハフニウム、窒化珪素、窒化タンタル、窒化チタン、窒化ニオブ、窒化モリブデン、窒化ジルコニウムまたは窒化ガリウム等を含む材料、チタンおよびアルミニウムを含む窒化物、チタンおよびアルミニウムを含む酸化物、アルミニウムおよび亜鉛を含む酸化物、マンガンおよび亜鉛を含む硫化物、セリウムおよびストロンチウムを含む硫化物、エルビウムおよびアルミニウムを含む酸化物、イットリウムおよびジルコニウムを含む酸化物等を含む材料を用いることができる。
【０２１８】保護膜は、段差被覆性（ステップカバレッジ）の良好な成膜方法を用いて形成することが好ましい。このような手法の一つに、原子層堆積（ＡＬＤ：Ａｔｏｍｉｃ  Ｌａｙｅｒ  Ｄｅｐｏｓｉｔｉｏｎ）法がある。ＡＬＤ法を用いて形成することができる材料を、保護膜に用いることが好ましい。ＡＬＤ法を用いることで緻密な、クラックやピンホールなどの欠陥が低減された、または均一な厚さを備える保護膜を形成することができる。また、保護膜を形成する際に加工部材に与える損傷を、低減することができる。
【０２１９】例えばＡＬＤ法を用いて保護膜を形成することで、複雑な凹凸形状を有する表面や、タッチパネルの上面、側面及び裏面にまで均一で欠陥の少ない保護膜を形成することができる。
【０２２０】以上のようにして、実施の形態２に記載の発光素子を用いて作製された発光装置を得ることができる。
【０２２１】本実施の形態における発光装置は、実施の形態２に記載の発光素子を用いているため、良好な特性を備えた発光装置を得ることができる。具体的には、実施の形態２に記載の発光素子は寿命の長い発光素子であるため、信頼性の良好な発光装置とすることができる。また、実施の形態２に記載の発光素子を用いた発光装置は発光効率が良好なため、消費電力の小さい発光装置とすることが可能である。
【０２２２】図３には白色発光を呈する発光素子を形成し、着色層（カラーフィルタ）等を設けることによってフルカラー化した発光装置の例を示す。図３（Ａ）には基板１００１、下地絶縁膜１００２、ゲート絶縁膜１００３、ゲート電極１００６、１００７、１００８、第１の層間絶縁膜１０２０、第２の層間絶縁膜１０２１、周辺部１０４２、画素部１０４０、駆動回路部１０４１、発光素子の第１の電極１０２４Ｗ、１０２４Ｒ、１０２４Ｇ、１０２４Ｂ、隔壁１０２５、ＥＬ層１０２８、発光素子の第２の電極１０２９、封止基板１０３１、シール材１０３２などが図示されている。
【０２２３】また、図３（Ａ）では着色層（赤色の着色層１０３４Ｒ、緑色の着色層１０３４Ｇ、青色の着色層１０３４Ｂ）は透明な基材１０３３に設けている。また、ブラックマトリクス１０３５をさらに設けても良い。着色層及びブラックマトリクスが設けられた透明な基材１０３３は、位置合わせし、基板１００１に固定する。なお、着色層、及びブラックマトリクス１０３５は、オーバーコート層１０３６で覆われている。また、図３（Ａ）においては、光が着色層を透過せずに外部へと出る発光層と、各色の着色層を透過して外部に光が出る発光層とがあり、着色層を透過しない光は白、着色層を透過する光は赤、緑、青となることから、４色の画素で映像を表現することができる。
【０２２４】図３（Ｂ）では着色層（赤色の着色層１０３４Ｒ、緑色の着色層１０３４Ｇ、青色の着色層１０３４Ｂ）をゲート絶縁膜１００３と第１の層間絶縁膜１０２０との間に形成する例を示した。このように、着色層は基板１００１と封止基板１０３１の間に設けられていても良い。
【０２２５】また、以上に説明した発光装置では、ＦＥＴが形成されている基板１００１側に光を取り出す構造（ボトムエミッション型）の発光装置としたが、封止基板１０３１側に発光を取り出す構造（トップエミッション型）の発光装置としても良い。トップエミッション型の発光装置の断面図を図４に示す。この場合、基板１００１は光を通さない基板を用いることができる。ＦＥＴと発光素子の陽極とを接続する接続電極を作製するまでは、ボトムエミッション型の発光装置と同様に形成する。その後、第３の層間絶縁膜１０３７を電極１０２２を覆って形成する。この絶縁膜は平坦化の役割を担っていても良い。第３の層間絶縁膜１０３７は第２の層間絶縁膜と同様の材料の他、他の公知の材料を用いて形成することができる。
【０２２６】発光素子の第１の電極１０２４Ｗ、１０２４Ｒ、１０２４Ｇ、１０２４Ｂはここでは陽極とするが、陰極であっても構わない。また、図４のようなトップエミッション型の発光装置である場合、第１の電極を反射電極とすることが好ましい。ＥＬ層１０２８の構成は、実施の形態１においてＥＬ層１０３として説明したような構成とし、且つ、白色の発光が得られるような素子構造とする。
【０２２７】図４のようなトップエミッションの構造では着色層（赤色の着色層１０３４Ｒ、緑色の着色層１０３４Ｇ、青色の着色層１０３４Ｂ）を設けた封止基板１０３１で封止を行うことができる。封止基板１０３１には画素と画素との間に位置するようにブラックマトリクス１０３５を設けても良い。着色層（赤色の着色層１０３４Ｒ、緑色の着色層１０３４Ｇ、青色の着色層１０３４Ｂ）やブラックマトリックスはオーバーコート層１０３６によって覆われていても良い。なお封止基板１０３１は透光性を有する基板を用いることとする。また、ここでは赤、緑、青、白の４色でフルカラー表示を行う例を示したが特に限定されず、赤、黄、緑、青の４色や赤、緑、青の３色でフルカラー表示を行ってもよい。
【０２２８】トップエミッション型の発光装置では、マイクロキャビティ構造の適用が好適に行える。マイクロキャビティ構造を有する発光素子は、第１の電極を反射電極、第２の電極を半透過・半反射電極とすることにより得られる。反射電極と半透過・半反射電極との間には少なくともＥＬ層を有し、少なくとも発光領域となる発光層を有している。
【０２２９】なお、反射電極は、可視光の反射率が４０％乃至１００％、好ましくは７０％乃至１００％であり、かつその抵抗率が１×１０−２Ωｃｍ以下の膜であるとする。また、半透過・半反射電極は、可視光の反射率が２０％乃至８０％、好ましくは４０％乃至７０％であり、かつその抵抗率が１×１０−２Ωｃｍ以下の膜であるとする。
【０２３０】ＥＬ層に含まれる発光層から射出される発光は、反射電極と半透過・半反射電極とによって反射され、共振する。
【０２３１】当該発光素子は、透明導電膜や上述の複合材料、キャリア輸送材料などの厚みを変えることで反射電極と半透過・半反射電極の間の光学的距離を変えることができる。これにより、反射電極と半透過・半反射電極との間において、共振する波長の光を強め、共振しない波長の光を減衰させることができる。
【０２３２】なお、反射電極によって反射されて戻ってきた光（第１の反射光）は、発光層から半透過・半反射電極に直接入射する光（第１の入射光）と大きな干渉を起こすため、反射電極と発光層の光学的距離を（２ｎ−１）λ／４（ただし、ｎは１以上の自然数、λは増幅したい発光の波長）に調節することが好ましい。当該光学的距離を調節することにより、第１の反射光と第１の入射光との位相を合わせ発光層からの発光をより増幅させることができる。
【０２３３】なお、上記構成においては、ＥＬ層に複数の発光層を有する構造であっても、単一の発光層を有する構造であっても良く、例えば、上述のタンデム型発光素子の構成と組み合わせて、一つの発光素子に電荷発生層を挟んで複数のＥＬ層を設け、それぞれのＥＬ層に単数もしくは複数の発光層を形成する構成に適用してもよい。
【０２３４】マイクロキャビティ構造を有することで、特定波長の正面方向の発光強度を強めることが可能となるため、低消費電力化を図ることができる。なお、赤、黄、緑、青の４色の副画素で映像を表示する発光装置の場合、黄色発光による輝度向上効果のうえ、全副画素において各色の波長に合わせたマイクロキャビティ構造を適用できるため良好な特性の発光装置とすることができる。
【０２３５】本実施の形態における発光装置は、実施の形態２に記載の発光素子を用いているため、良好な特性を備えた発光装置を得ることができる。具体的には、実施の形態２に記載の発光素子は寿命の長い発光素子であるため、信頼性の良好な発光装置とすることができる。また、実施の形態２に記載の発光素子を用いた発光装置は発光効率が良好なため、消費電力の小さい発光装置とすることが可能である。
【０２３６】ここまでは、アクティブマトリクス型の発光装置について説明したが、以下からはパッシブマトリクス型の発光装置について説明する。図５には本発明を適用して作製したパッシブマトリクス型の発光装置を示す。なお、図５（Ａ）は、発光装置を示す斜視図、図５（Ｂ）は図５（Ａ）をＸ−Ｙで切断した断面図である。図５において、基板９５１上には、電極９５２と電極９５６との間にはＥＬ層９５５が設けられている。電極９５２の端部は絶縁層９５３で覆われている。そして、絶縁層９５３上には隔壁層９５４が設けられている。隔壁層９５４の側壁は、基板面に近くなるに伴って、一方の側壁と他方の側壁との間隔が狭くなっていくような傾斜を有する。つまり、隔壁層９５４の短辺方向の断面は、台形状であり、底辺（絶縁層９５３の面方向と同様の方向を向き、絶縁層９５３と接する辺）の方が上辺（絶縁層９５３の面方向と同様の方向を向き、絶縁層９５３と接しない辺）よりも短い。このように、隔壁層９５４を設けることで、静電気等に起因した発光素子の不良を防ぐことが出来る。また、パッシブマトリクス型の発光装置においても、実施の形態２に記載の発光素子を用いており、信頼性の良好な発光装置、又は消費電力の小さい発光装置とすることができる。
【０２３７】以上、説明した発光装置は、マトリクス状に配置された多数の微小な発光素子をそれぞれ制御することが可能であるため、画像の表現を行う表示装置として好適に利用できる発光装置である。
【０２３８】また、本実施の形態は他の実施の形態と自由に組み合わせることができる。
【０２３９】（実施の形態４）
本実施の形態では、実施の形態２に記載の発光素子を照明装置として用いる例を図６を参照しながら説明する。図６（Ｂ）は照明装置の上面図、図６（Ａ）は図６（Ｂ）におけるｅ−ｆ断面図である。
【０２４０】本実施の形態における照明装置は、支持体である透光性を有する基板４００上に、第１の電極４０１が形成されている。第１の電極４０１は実施の形態１における第１の電極１０１に相当する。第１の電極４０１側から発光を取り出す場合、第１の電極４０１は透光性を有する材料により形成する。
【０２４１】第２の電極４０４に電圧を供給するためのパッド４１２が基板４００上に形成される。
【０２４２】第１の電極４０１上にはＥＬ層４０３が形成されている。ＥＬ層４０３は実施の形態１におけるＥＬ層１０３の構成、又は発光ユニット５１１、５１２及び電荷発生層５１３を合わせた構成などに相当する。なお、これらの構成については当該記載を参照されたい。
【０２４３】ＥＬ層４０３を覆って第２の電極４０４を形成する。第２の電極４０４は実施の形態１における第２の電極１０２に相当する。発光を第１の電極４０１側から取り出す場合、第２の電極４０４は反射率の高い材料によって形成される。第２の電極４０４はパッド４１２と接続することによって、電圧が供給される。
【０２４４】以上、第１の電極４０１、ＥＬ層４０３、及び第２の電極４０４を有する発光素子を本実施の形態で示す照明装置は有している。当該発光素子は発光効率の高い発光素子であるため、本実施の形態における照明装置は消費電力の小さい照明装置とすることができる。
【０２４５】以上の構成を有する発光素子が形成された基板４００と、封止基板４０７とをシール材４０５、４０６を用いて固着し、封止することによって照明装置が完成する。シール材４０５、４０６はどちらか一方でもかまわない。また、内側のシール材４０６（図６（Ｂ）では図示せず）には乾燥剤を混ぜることもでき、これにより、水分を吸着することができ、信頼性の向上につながる。
【０２４６】また、パッド４１２と第１の電極４０１の一部をシール材４０５、４０６の外に伸張して設けることによって、外部入力端子とすることができる。また、その上にコンバーターなどを搭載したＩＣチップ４２０などを設けても良い。
【０２４７】以上、本実施の形態に記載の照明装置は、ＥＬ素子に実施の形態２に記載の発光素子を用いており、信頼性の良好な発光装置とすることができる。また、消費電力の小さい発光装置とすることができる。
【０２４８】（実施の形態５）
本実施の形態では、実施の形態２に記載の発光素子をその一部に含む電子機器の例について説明する。実施の形態２に記載の発光素子は寿命が良好であり、信頼性の良好な発光素子である。その結果、本実施の形態に記載の電子機器は、信頼性の良好な発光部を有する電子機器とすることが可能である。
【０２４９】上記発光素子を適用した電子機器として、例えば、テレビジョン装置（テレビ、またはテレビジョン受信機ともいう）、コンピュータ用などのモニタ、デジタルカメラ、デジタルビデオカメラ、デジタルフォトフレーム、携帯電話機（携帯電話、携帯電話装置ともいう）、携帯型ゲーム機、携帯情報端末、音響再生装置、パチンコ機などの大型ゲーム機などが挙げられる。これらの電子機器の具体例を以下に示す。
【０２５０】図７（Ａ）は、テレビジョン装置の一例を示している。テレビジョン装置は、筐体７１０１に表示部７１０３が組み込まれている。また、ここでは、スタンド７１０５により筐体７１０１を支持した構成を示している。表示部７１０３により、映像を表示することが可能であり、表示部７１０３は、実施の形態２に記載の発光素子をマトリクス状に配列して構成されている。
【０２５１】テレビジョン装置の操作は、筐体７１０１が備える操作スイッチや、別体のリモコン操作機７１１０により行うことができる。リモコン操作機７１１０が備える操作キー７１０９により、チャンネルや音量の操作を行うことができ、表示部７１０３に表示される映像を操作することができる。また、リモコン操作機７１１０に、当該リモコン操作機７１１０から出力する情報を表示する表示部７１０７を設ける構成としてもよい。
【０２５２】なお、テレビジョン装置は、受信機やモデムなどを備えた構成とする。受信機により一般のテレビ放送の受信を行うことができ、さらにモデムを介して有線または無線による通信ネットワークに接続することにより、一方向（送信者から受信者）または双方向（送信者と受信者間、あるいは受信者間同士など）の情報通信を行うことも可能である。
【０２５３】図７（Ｂ１）はコンピュータであり、本体７２０１、筐体７２０２、表示部７２０３、キーボード７２０４、外部接続ポート７２０５、ポインティングデバイス７２０６等を含む。なお、このコンピュータは、実施の形態２に記載の発光素子をマトリクス状に配列して表示部７２０３に用いることにより作製される。図７（Ｂ１）のコンピュータは、図７（Ｂ２）のような形態であっても良い。図７（Ｂ２）のコンピュータは、キーボード７２０４、ポインティングデバイス７２０６の代わりに第２の表示部７２１０が設けられている。第２の表示部７２１０はタッチパネル式となっており、第２の表示部７２１０に表示された入力用の表示を指や専用のペンで操作することによって入力を行うことができる。また、第２の表示部７２１０は入力用表示だけでなく、その他の画像を表示することも可能である。また表示部７２０３もタッチパネルであっても良い。二つの画面がヒンジで接続されていることによって、収納や運搬をする際に画面を傷つける、破損するなどのトラブルの発生も防止することができる。
【０２５４】図７（Ｄ）は、携帯端末の一例を示している。携帯電話機は、筐体７４０１に組み込まれた表示部７４０２の他、操作ボタン７４０３、外部接続ポート７４０４、スピーカ７４０５、マイク７４０６などを備えている。なお、携帯電話機７４００は、実施の形態２に記載の発光素子をマトリクス状に配列して作製された表示部７４０２を有している。
【０２５５】図７（Ｃ）に示す携帯端末は、表示部７４０２を指などで触れることで、情報を入力することができる構成とすることもできる。この場合、電話を掛ける、或いはメールを作成するなどの操作は、表示部７４０２を指などで触れることにより行うことができる。
【０２５６】表示部７４０２の画面は主として３つのモードがある。第１は、画像の表示を主とする表示モードであり、第２は、文字等の情報の入力を主とする入力モードである。第３は表示モードと入力モードの２つのモードが混合した表示＋入力モードである。
【０２５７】例えば、電話を掛ける、或いはメールを作成する場合は、表示部７４０２を文字の入力を主とする文字入力モードとし、画面に表示させた文字の入力操作を行えばよい。この場合、表示部７４０２の画面のほとんどにキーボードまたは番号ボタンを表示させることが好ましい。
【０２５８】また、携帯端末内部に、ジャイロ、加速度センサ等の傾きを検出するセンサを有する検出装置を設けることで、携帯端末の向き（縦か横か）を判断して、表示部７４０２の画面表示を自動的に切り替えるようにすることができる。
【０２５９】また、画面モードの切り替えは、表示部７４０２を触れること、又は筐体７４０１の操作ボタン７４０３の操作により行われる。また、表示部７４０２に表示される画像の種類によって切り替えるようにすることもできる。例えば、表示部に表示する画像信号が動画のデータであれば表示モード、テキストデータであれば入力モードに切り替える。
【０２６０】また、入力モードにおいて、表示部７４０２の光センサで検出される信号を検知し、表示部７４０２のタッチ操作による入力が一定期間ない場合には、画面のモードを入力モードから表示モードに切り替えるように制御してもよい。
【０２６１】表示部７４０２は、イメージセンサとして機能させることもできる。例えば、表示部７４０２に掌や指で触れ、掌紋、指紋等を撮像することで、本人認証を行うことができる。また、表示部に近赤外光を発光するバックライトまたは近赤外光を発光するセンシング用光源を用いれば、指静脈、掌静脈などを撮像することもできる。
【０２６２】なお、本実施の形態に示す構成は、実施の形態１乃至実施の形態４に示した構成を適宜組み合わせて用いることができる。
【０２６３】以上の様に実施の形態２に記載の発光素子を備えた発光装置の適用範囲は極めて広く、この発光装置をあらゆる分野の電子機器に適用することが可能である。実施の形態２に記載の発光素子を用いることにより信頼性の高い電子機器を得ることができる。
【０２６４】図８（Ａ）は、掃除ロボットの一例を示す模式図である。
【０２６５】掃除ロボット５１００は、上面に配置されたディスプレイ５１０１、側面に配置された複数のカメラ５１０２、ブラシ５１０３、操作ボタン５１０４を有する。また図示されていないが、掃除ロボット５１００の下面には、タイヤ、吸い込み口等が備えられている。掃除ロボット５１００は、その他に赤外線センサ、超音波センサ、加速度センサ、ピエゾセンサ、光センサ、ジャイロセンサなどの各種センサを備えている。また、掃除ロボット５１００は、無線による通信手段を備えている。
【０２６６】掃除ロボット５１００は自走し、ゴミ５１２０を検知し、下面に設けられた吸い込み口からゴミを吸引することができる。
【０２６７】また、掃除ロボット５１００はカメラ５１０２が撮影した画像を解析し、壁、家具または段差などの障害物の有無を判断することができる。また、画像解析により、配線などブラシ５１０３に絡まりそうな物体を検知した場合は、ブラシ５１０３の回転を止めることができる。
【０２６８】ディスプレイ５１０１には、バッテリーの残量や、吸引したゴミの量などを表示することができる。掃除ロボット５１００が走行した経路をディスプレイ５１０１に表示させてもよい。また、ディスプレイ５１０１をタッチパネルとし、操作ボタン５１０４をディスプレイ５１０１に設けてもよい。
【０２６９】掃除ロボット５１００は、スマートフォンなどの携帯電子機器５１４０と通信することができる。カメラ５１０２が撮影した画像は、携帯電子機器５１４０に表示させることができる。そのため、掃除ロボット５１００の持ち主は、外出先からでも、部屋の様子を知ることができる。また、ディスプレイ５１０１の表示をスマートフォンなどの携帯電子機器で確認することもできる。
【０２７０】本発明の一態様の発光装置はディスプレイ５１０１に用いることができる。
【０２７１】図８（Ｂ）に示すロボット２１００は、演算装置２１１０、照度センサ２１０１、マイクロフォン２１０２、上部カメラ２１０３、スピーカ２１０４、ディスプレイ２１０５、下部カメラ２１０６および障害物センサ２１０７、移動機構２１０８を備える。
【０２７２】マイクロフォン２１０２は、使用者の話し声及び環境音等を検知する機能を有する。また、スピーカ２１０４は、音声を発する機能を有する。ロボット２１００は、マイクロフォン２１０２およびスピーカ２１０４を用いて、使用者とコミュニケーションをとることが可能である。
【０２７３】ディスプレイ２１０５は、種々の情報の表示を行う機能を有する。ロボット２１００は、使用者の望みの情報をディスプレイ２１０５に表示することが可能である。ディスプレイ２１０５は、タッチパネルを搭載していてもよい。また、ディスプレイ２１０５は取り外しのできる情報端末であっても良く、ロボット２１００の定位置に設置することで、充電およびデータの受け渡しを可能とする。
【０２７４】上部カメラ２１０３および下部カメラ２１０６は、ロボット２１００の周囲を撮像する機能を有する。また、障害物センサ２１０７は、移動機構２１０８を用いてロボット２１００が前進する際の進行方向における障害物の有無を察知することができる。ロボット２１００は、上部カメラ２１０３、下部カメラ２１０６および障害物センサ２１０７を用いて、周囲の環境を認識し、安全に移動することが可能である。本発明の一態様の発光装置はディスプレイ２１０５に用いることができる。
【０２７５】図８（Ｃ）はゴーグル型ディスプレイの一例を表す図である。ゴーグル型ディスプレイは、例えば、筐体５０００、表示部５００１、スピーカ５００３、ＬＥＤランプ５００４、操作キー５００５（電源スイッチ、又は操作スイッチを含む）、接続端子５００６、センサ５００７（力、変位、位置、速度、加速度、角速度、回転数、距離、光、液、磁気、温度、化学物質、音声、時間、硬度、電場、電流、電圧、電力、放射線、流量、湿度、傾度、振動、におい、又は赤外線を測定する機能を含むもの）、マイクロフォン５００８、表示部５００２、支持部５０１２、イヤホン５０１３等を有する。
【０２７６】本発明の一態様の発光装置は表示部５００１および第２の表示部５００２に用いることができる。
【０２７７】図９は、実施の形態２に記載の発光素子を、照明装置である電気スタンドに用いた例である。図９に示す電気スタンドは、筐体２００１と、光源２００２を有し、光源２００２としては、実施の形態３に記載の照明装置を用いても良い。
【０２７８】図１０は、実施の形態２に記載の発光素子を、室内の照明装置３００１として用いた例である。実施の形態２に記載の発光素子は信頼性の高い発光素子であるため、信頼性の良い照明装置とすることができる。また、実施の形態２に記載の発光素子は大面積化が可能であるため、大面積の照明装置として用いることができる。また、実施の形態２に記載の発光素子は、薄型であるため、薄型化した照明装置として用いることが可能となる。
【０２７９】実施の形態２に記載の発光素子は、自動車のフロントガラスやダッシュボードにも搭載することができる。図１１に実施の形態２に記載の発光素子を自動車のフロントガラスやダッシュボードに用いる一態様を示す。表示領域５２００乃至表示領域５２０３は実施の形態２に記載の発光素子を用いて設けられた表示である。
【０２８０】表示領域５２００と表示領域５２０１は自動車のフロントガラスに設けられた実施の形態２に記載の発光素子を搭載した表示装置である。実施の形態２に記載の発光素子は、第１の電極と第２の電極を透光性を有する電極で作製することによって、反対側が透けて見える、いわゆるシースルー状態の表示装置とすることができる。シースルー状態の表示であれば、自動車のフロントガラスに設置したとしても、視界の妨げになることなく設置することができる。なお、駆動のためのトランジスタなどを設ける場合には、有機半導体材料による有機トランジスタや、酸化物半導体を用いたトランジスタなど、透光性を有するトランジスタを用いると良い。
【０２８１】表示領域５２０２はピラー部分に設けられた実施の形態２に記載の発光素子を搭載した表示装置である。表示領域５２０２には、車体に設けられた撮像手段からの映像を映し出すことによって、ピラーで遮られた視界を補完することができる。また、同様に、ダッシュボード部分に設けられた表示領域５２０３は車体によって遮られた視界を、自動車の外側に設けられた撮像手段からの映像を映し出すことによって、死角を補い、安全性を高めることができる。見えない部分を補完するように映像を映すことによって、より自然に違和感なく安全確認を行うことができる。
【０２８２】表示領域５２０３はまたナビゲーション情報、速度計や回転計、走行距離、燃料計、ギア状態、エアコンの設定などを表示することで、様々な情報を提供することができる。表示は使用者の好みに合わせて適宜その表示項目やレイアウトを変更することができる。なお、これら情報は表示領域５２００乃至表示領域５２０２にも設けることができる。また、表示領域５２００乃至表示領域５２０３は照明装置として用いることも可能である。
【０２８３】また、図１２（Ａ）、（Ｂ）に、折りたたみ可能な携帯情報端末５１５０を示す。折りたたみ可能な携帯情報端末５１５０は筐体５１５１、表示領域５１５２および屈曲部５１５３を有している。図１２（Ａ）に展開した状態の携帯情報端末５１５０を示す。図１２（Ｂ）に折りたたんだ状態の携帯情報端末を示す。携帯情報端末５１５０は、大きな表示領域５１５２を有するにも関わらず、折りたためばコンパクトで可搬性に優れる。
【０２８４】表示領域５１５２は屈曲部５１５３により半分に折りたたむことができる。屈曲部５１５３は伸縮可能な部材と複数の支持部材とで構成されており、折りたたむ場合は、伸縮可能な部材が伸び、屈曲部５１５３は２ｍｍ以上、好ましくは３ｍｍ以上の曲率半径を有して折りたたまれる。
【０２８５】なお、表示領域５１５２は、タッチセンサ（入力装置）を統制したタッチパネル（入出力装置）であってもよい。本発明の一態様の発光装置を表示領域５１５２に用いることができる。
【０２８６】また、図１３（Ａ）〜（Ｃ）に、折りたたみ可能な携帯情報端末９３１０を示す。図１３（Ａ）に展開した状態の携帯情報端末９３１０を示す。図１３（Ｂ）に展開した状態又は折りたたんだ状態の一方から他方に変化する途中の状態の携帯情報端末９３１０を示す。図１３（Ｃ）に折りたたんだ状態の携帯情報端末９３１０を示す。携帯情報端末９３１０は、折りたたんだ状態では可搬性に優れ、展開した状態では、継ぎ目のない広い表示領域により表示の一覧性に優れる。
【０２８７】表示パネル９３１１はヒンジ９３１３によって連結された３つの筐体９３１５に支持されている。なお、表示パネル９３１１は、タッチセンサ（入力装置）を搭載したタッチパネル（入出力装置）であってもよい。また、表示パネル９３１１は、ヒンジ９３１３を介して２つの筐体９３１５間を屈曲させることにより、携帯情報端末９３１０を展開した状態から折りたたんだ状態に可逆的に変形させることができる。本発明の一態様の発光装置を表示パネル９３１１に用いることができる。表示パネル９３１１の側面はに情報アイコンや使用頻度の高いアプリやプログラムのショートカットなどを表示させることができ、情報の確認やアプリなどの起動をスムーズに行うことができる。
【実施例１】
【０２８８】≪合成例１≫
本実施例では、本発明の一態様の有機化合物である８，８’−（ナフタレン−１，４−ジイル）ビス（１１−フェニル−１１Ｈ−ベンゾ［ａ］カルバゾール）（略称：ＰａＢＣ２Ｎ）の合成方法について詳しく説明する。ＰａＢＣ２Ｎの構造式を以下に示す。【０２８９】
【化３７】
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【０２９０】１００ｍＬの３口フラスコに１，４−ジブロモナフタレン０．５６ｇ（２．０ｍｍｏｌ）、２−（１１−フェニルベンゾ［ａ］カルバゾール−８−イル）−４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン１．７ｇ（４．１ｍｍｏｌ）、トリ（オルト−トリル）ホスフィン６８ｍｇ（０．２２ｍｍｏｌ）、炭酸カリウム１．１ｇ（８．２ｍｍｏｌ）、トルエン２０ｍＬ、水４ｍＬ、エタノール４ｍＬを加えた。この混合物を減圧下で攪拌する事で脱気し、フラスコ内を窒素置換した。この混合物に酢酸パラジウム（ＩＩ）２２ｍｇ（９６μｍｏｌ）を加え、窒素気流下、８０℃で６時間撹拌した。撹拌後、得られた混合物に水を加え、水層と有機層を分離してから水層をトルエンにより抽出した。有機層と抽出溶液を合わせて水、飽和食塩水で洗浄後、硫酸マグネシウムで乾燥した。この混合物を濾過し、濾液を濃縮して油状物を得た。この油状物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（展開溶媒  トルエン：ヘキサン＝１：２）で精製し、さらにトルエンと酢酸エチルの混合溶媒により再結晶したところ、目的物の白色粉末を収量０．９８ｇ、収率７０％で得た。合成スキームを以下に示す。【０２９１】
【化３８】
2019171233.tif 000040
【０２９２】得られた粉末０．８３ｇをトレインサブリメーション法により昇華精製した。昇華精製は、圧力３．３Ｐａ、アルゴン流量５．０ｍＬ／ｍｉｎの条件において、３３０℃で加熱して行った。昇華精製後白色粉末を０．７１ｇ、回収率８５％で得た。【０２９３】また、得られた化合物の１Ｈ  ＮＭＲチャートを図１４に、数値データを以下に示す。この結果、本合成例によって本発明の一態様の有機化合物であるＰａＢＣ２Ｎが得られたことがわかった。【０２９４】１Ｈ  ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６，３００ＭＨｚ）：δ＝７．２７−７．４０（ｍ，６Ｈ），７．４８−７．６１（ｍ，６Ｈ），７．６８−７．８４（ｍ，１４Ｈ），８．０３−８．０６（ｍ，２Ｈ），８．１１（ｄ，Ｊ＝８．４Ｈｚ，２Ｈ），８．４６（ｄ，Ｊ＝８．７Ｈｚ，２Ｈ），８．５２（ｄ，Ｊ＝１．２Ｈｚ，２Ｈ）【０２９５】ＰａＢＣ２Ｎのトルエン溶液および固体薄膜の紫外可視吸収スペクトル（以下、単に「吸収スペクトル」という）及び発光スペクトルを測定した。次に、ＰａＢＣ２Ｎのトルエン溶液および固体薄膜の吸収スペクトル及び発光スペクトルを測定した。固体薄膜は石英基板上に真空蒸着法にて作製した。吸収スペクトルの測定には、紫外可視分光光度計（溶液：日本分光株式会社製、Ｖ−５５０、薄膜：（株）日立ハイテクノロジーズ製、Ｕ−４１００）を用いた。なお溶液の吸収スペクトルは、石英セルにトルエンのみを入れて測定した吸収スペクトルを差し引いて算出し、薄膜の吸収スペクトルは、基板を含めた透過率と反射率から求めた吸光度（−ｌｏｇ１０  ［％Ｔ／（１００−％Ｒ）］より算出した。なお％Ｔは透過率、％Ｒは反射率を表す。また、発光スペクトルの測定には、蛍光光度計（（株）浜松ホトニクス製  ＦＳ９２０）を用いた。【０２９６】トルエン溶液の吸収スペクトルと発光スペクトルを図１５に、また、薄膜の吸収スペクトルと発光スペクトルを図１６に示す。【０２９７】図１５より、ＰａＢＣ２Ｎのトルエン溶液は３６０ｎｍ、３１７ｎｍ付近に吸収ピークが見られ、同様に、発光波長のピークは４０８ｎｍ（励起波長３６０ｎｍ）であった。また、図１６より、ＰａＢＣ２Ｎの薄膜は３６２ｎｍ、３４５ｎｍ、３２０ｎｍ、２９０ｎｍ付近に吸収ピークが見られ、同様に、発光波長のピークは４２０ｎｍ付近（励起波長３４０ｎｍ）に見られた。ＰａＢＣ２Ｎは青色に発光することを確認した。【０２９８】また、ＰａＢＣ２Ｎの薄膜は、大気下においても凝集しにくく、形態の変化が小さい良好な膜質であることがわかった。【０２９９】ＰａＢＣ２ＮのＨＯＭＯ準位およびＬＵＭＯ準位をサイクリックボルタンメトリ（ＣＶ）測定を元に算出した。算出方法を以下に示す。【０３００】測定装置としては電気化学アナライザー（ビー・エー・エス（株）製、型番：ＡＬＳモデル６００Ａまたは６００Ｃ）を用いた。ＣＶ測定における溶液は、溶媒として脱水ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）（（株）アルドリッチ製、９９．８％、カタログ番号；２２７０５−６）を用い、支持電解質である過塩素酸テトラ−ｎ−ブチルアンモニウム（ｎ−Ｂｕ４ＮＣｌＯ４）（（株）東京化成製、カタログ番号；Ｔ０８３６）を１００ｍｍｏｌ／Ｌの濃度となるように溶解させ、さらに測定対��を２ｍｍｏｌ／Ｌの濃度となるように溶解させて調製した。また、作用電極としては白金電極（ビー・エー・エス（株）製、ＰＴＥ白金電極）を、補助電極としては白金電極（ビー・エー・エス（株）製、ＶＣ−３用Ｐｔカウンター電極（５ｃｍ））を、参照電極としてはＡｇ／Ａｇ＋電極（ビー・エー・エス（株）製、ＲＥ７非水溶媒系参照電極）をそれぞれ用いた。なお、測定は室温（２０以上２５℃以下）で行った。また、ＣＶ測定時のスキャン速度は、０．１Ｖ／ｓｅｃに統一し、参照電極に対する酸化電位Ｅａ［Ｖ］および還元電位Ｅｃ［Ｖ］を測定した。Ｅａは酸化−還元波の中間電位とし、Ｅｃは還元−酸化波の中間電位とした。ここで、本実施例で用いる参照電極の真空準位に対するポテンシャルエネルギーは、−４．９４［ｅＶ］であることが分かっているため、ＨＯＭＯ準位［ｅＶ］＝−４．９４−Ｅａ、ＬＵＭＯ準位［ｅＶ］＝−４．９４−Ｅｃという式から、ＨＯＭＯ準位およびＬＵＭＯ準位をそれぞれ求めることができる。【０３０１】また、ＣＶ測定を１００回繰り返し行い、１００サイクル目の測定での酸化−還元波と、１サイクル目の酸化−還元波を比較して、化合物の電気的安定性を調べた。【０３０２】この結果、ＰａＢＣ２Ｎの酸化電位Ｅａ［Ｖ］の測定から、ＨＯＭＯ準位は−５．７１ｅＶであることがわかった。一方、還元電位Ｅｃ［Ｖ］の測定から、ＬＵＭＯ準位は−２．２１ｅＶであることがわかった。また、酸化−還元波の繰り返し測定において１サイクル目と１００サイクル後の波形と比較したところ、Ｅｃ測定においては９４％のピーク強度を保っていたことから、ＰａＢＣ２Ｎは還元に対する耐性が非常に良好な有機化合物であることが確認された。
【実施例２】
【０３０３】≪合成例２≫
本実施例では、本発明の一態様の有機化合物である１２，１２’−（ナフタレン−１，４−ジイル）ビス（９−フェニル−９Ｈ−ジベンゾ［ａ，ｃ］カルバゾール）（略称：ＰａｃＤＢＣ２Ｎ）の合成方法について詳しく説明する。ＰａｃＤＢＣ２Ｎの構造式を以下に示す。【０３０４】
【化３９】
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【０３０５】２００ｍＬの３口フラスコに１，４−ジブロモナフタレン０．３７ｇ（１．３ｍｍｏｌ）、２−（９−フェニル−９Ｈ−ジベンゾ［ａ，ｃ］カルバゾール−１２−イル）−４，４，５，５，−テトラメチル−１，３，２，−ジオキサボロラン１．４ｇ（２．６ｍｍｏｌ）、トリ（オルト−トリル）ホスフィン８０ｍｇ（０．２６ｍｍｏｌ）、炭酸カリウム０．８２ｇ（６．０ｍｍｏｌ）を加え、フラスコ内を窒素置換した。この混合物にトルエン１３ｍＬ、エタノール３．０ｍＬ、水２．０ｍＬを加え、減圧下で攪拌する事で脱気した。この混合物に酢酸パラジウム（ＩＩ）３０ｍｇ（０．１３ｍｍｏｌ）を加え、窒素気流下、８０℃で４時間還流した。【０３０６】撹拌後、この混合物を吸引濾過して固体を回収した。この固体を熱したトルエンに溶解し、セライト、アルミナ、フロリジールを通して吸引濾過した。ろ液を濃縮して得られた固体を酢酸エチルで洗浄した所、目的物の白色固体を収量０．６０ｇ、収率６２％で得た。上記合成方法の合成スキームを下記式に示す【０３０７】
【化４０】
2019171233.tif 000042
【０３０８】得られた白色固体０．６０ｇをトレインサブリメーション法により昇華精製した。昇華精製は、圧力３．４Ｐａ、アルゴン流量５．０ｍＬ／ｍｉｎの条件において、３４０℃で加熱して行った。昇華精製後、淡黄色固体を０．５０ｇ、回収率８３％で得た。【０３０９】また、得られた淡黄色固体の１Ｈ  ＮＭＲチャートを図１７に、数値データを以下に示す。この結果、本合成例によって本発明の一態様の有機化合物であるＰａｃＤＢＣ２Ｎが得られたことがわかった。【０３１０】１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，３００ＭＨｚ）：δ＝７．３０−７．３９（ｍ，４Ｈ），７．４６−７．５０（ｍ，２Ｈ），７．５４−７．７７（ｍ，２２Ｈ），８．１８−８．２１（ｍ，２Ｈ），８．８１−８．８６（ｍ，６Ｈ），８．９４（ｄ，Ｊ＝８．１Ｈｚ，２Ｈ）【０３１１】次に、ＰａｃＤＢＣ２Ｎのトルエン溶液および固体薄膜の吸収スペクトル及び発光スペクトルを測定した。固体薄膜は石英基板上に真空蒸着法にて作製した。吸収スペクトルの測定には、紫外可視分光光度計（溶液：日本分光株式会社製、Ｖ−５５０、薄膜：（株）日立ハイテクノロジーズ製、Ｕ−４１００）を用いた。なお溶液の吸収スペクトルは、石英セルにトルエンのみを入れて測定した吸収スペクトルを差し引いて算出し、薄膜の吸収スペクトルは、基板を含めた透過率と反射率から求めた吸光度（−ｌｏｇ１０  ［％Ｔ／（１００−％Ｒ）］より算出した。なお％Ｔは透過率、％Ｒは反射率を表す。また、発光スペクトルの測定には、蛍光光度計（（株）浜松ホトニクス製  ＦＳ９２０）を用いた。
得られたトルエン溶液の吸収スペクトルおよび発光スペクトルの測定結果を図１８に示す。横軸は波長、縦軸は吸収強度および発光強度を表す。また、固体薄膜の吸収スペクトルおよび発光スペクトルの測定結果を図１９に示す。【０３１２】図１８の結果より、ＰａｃＤＢＣ２Ｎのトルエン溶液では、３７５ｎｍ、３３５ｎｍ付近に吸収ピークが見られ、４２３ｎｍ、４０１ｎｍ、３８０ｎｍ（励起波長３３６ｎｍ）に発光波長のピークが見られた。また、図１９の結果より、ＰａｃＤＢＣ２Ｎの固体薄膜では、３７７ｎｍ、３５８ｎｍ、３３６ｎｍ、３０４ｎｍ付近に吸収ピークが見られ、４３２ｎｍ、３９０ｎｍ付近（励起波長３３０ｎｍ）に発光波長のピークが見られた。【０３１３】また、ＰａｃＤＢＣ２Ｎの薄膜は、大気下においても凝集しにくく、形態の変化が小さい良好な膜質であることがわかった。【０３１４】ＰａｃＤＢＣ２ＮのＨＯＭＯ準位およびＬＵＭＯ準位をサイクリックボルタンメトリ（ＣＶ）測定を元に算出した。算出方法は、実施例１と同様であるため重複する記載は省略する。【０３１５】また、ＣＶ測定を１００回繰り返し行い、１００サイクル目の測定での酸化−還元波と、１サイクル目の酸化−還元波を比較して、化合物の電気的安定性を調べた。【０３１６】この結果、ＰａｃＤＢＣ２Ｎの酸化電位Ｅａ［Ｖ］の測定において、ＨＯＭＯ準位は−５．７３ｅＶであることがわかった。一方、還元電位Ｅｃ［Ｖ］の測定において、ＬＵＭＯ準位は−２．２６ｅＶであることがわかった。また、酸化−還元波の繰り返し測定において１サイクル目と１００サイクル後の波形と比較したところ、Ｅｃ測定においては９５％のピーク強度を保っていたことから、ＰａｃＤＢＣ２Ｎは還元に対する耐性が非常に良好な有機化合物であることが確認された。
【実施例３】
【０３１７】≪合成例３≫
本実施例では、本発明の一態様の有機化合物である１０，１０’−（ナフタレン−１，４−ジイル）ビス（７−フェニルベンゾ［ｃ］カルバゾール）（略称：ＰｃＢＣ２Ｎ）の合成方法について詳しく説明する。ＰｃＢＣ２Ｎの構造式を以下に示す。【０３１８】
【化４１】
2019171233.tif 000043
【０３１９】１００ｍＬの３口フラスコに１，４−ジブロモナフタレン０．５１ｇ（１．８ｍｍｏｌ）、２−（７−フェニルベンゾ［ｃ］カルバゾール−１０−イル）−４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン１．６ｇ（３．８ｍｍｏｌ）、トリ（オルト−トリス）ホスフィン６４ｍｇ（０．２１ｍｍｏｌ）、炭酸カリウム１．１ｇ（７．６ｍｍｏｌ）、トルエン２０ｍＬ、水４ｍＬ、エタノール４ｍＬを加えた。この混合物を減圧下で攪拌する事で脱気し、フラスコ内を窒素置換した。この混合物に酢酸パラジウム（ＩＩ）２２ｍｇ（９９μｍｏｌ）を加え、窒素気流下、８０℃で７時間撹拌した。撹拌後、得られた混合物に水を加え、有機層と水層を分離してから、水層をトルエンにより抽出した。抽出溶液と有機層とを合わせて飽和食塩水で洗浄後、硫酸マグネシウムで乾燥した。この混合物を濾過し、濾液を濃縮して油状物を得た。この油状物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（展開溶媒  トルエン：ヘキサン＝１：２）で精製し油状物を得た。得られた油状物のメタノール懸濁液に超音波を照射し、固体を吸引濾過で回収した。得られた固体を高速液体クロマトグラフィー（ＨＰＬＣ）で精製し、油状物を得た。得られた油状物にメタノールを加え析出した固体を回収したところ、目的物の白色粉末を収量０．６８ｇ、収率５３％で得た。本合成の合成スキームを以下に示す。【０３２０】
【化４２】
2019171233.tif 000044
【０３２１】得られた白色粉末０．６５ｇをトレインサブリメーション法により昇華精製した。昇華精製は、圧力３．２Ｐａ、アルゴン流量５．０ｍＬ／ｍｉｎの条件において、３７０℃で加熱して行った。昇華精製後、白色粉末を０．４５ｇ、回収率６９％で得た。【０３２２】また、得られた白色粉末の１Ｈ  ＮＭＲチャートを図２０に、数値データを以下に示す。この結果、本合成例によって本発明の一態様の有機化合物であるＰｃＢＣ２Ｎが得られたことがわかった。【０３２３】１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，３００ＭＨｚ）：δ＝７．４６−７．７１（ｍ，２２Ｈ），７．７７（ｓ，２Ｈ），７．８９（ｄ，Ｊ＝９．０Ｈｚ，２Ｈ），８．０３（ｄ，Ｊ＝７．２Ｈｚ，２Ｈ），８．１７−８．２１（ｍ，２Ｈ），８．８３−８．８５（ｍ，４Ｈ）【０３２４】次に、ＰｃＢＣ２Ｎのトルエン溶液および固体薄膜の吸収スペクトル及び発光スペクトルを測定した。固体薄膜は石英基板上に真空蒸着法にて作製した。吸収スペクトルの測定には、紫外可視分光光度計（溶液：日本分光株式会社製、Ｖ−５５０、薄膜：（株）日立ハイテクノロジーズ製、Ｕ−４１００）を用いた。なお溶液の吸収スペクトルは、石英セルにトルエンのみを入れて測定した吸収スペクトルを差し引いて算出し、薄膜の吸収スペクトルは、基板を含めた透過率と反射率から求めた吸光度（−ｌｏｇ１０  ［％Ｔ／（１００−％Ｒ）］より算出した。なお％Ｔは透過率、％Ｒは反射率を表す。また、発光スペクトルの測定には、蛍光光度計（（株）浜松ホトニクス製  ＦＳ９２０）を用いた。【０３２５】得られたトルエン溶液の吸収スペクトルおよび発光スペクトルの測定結果を図２１に示す。横軸は波長、縦軸は吸収強度および発光強度を表す。また、固体薄膜の吸収スペクトルおよび発光スペクトルの測定結果を図２２に示す。【０３２６】図２１より、ＰｃＢＣ２Ｎのトルエン溶液は３６８ｎｍ、３３３ｎｍ付近に吸収ピークが見られ、同様に、発光波長のピークは３７６ｎｍ、４００ｎｍ（励起波長３３５ｎｍ）であった。また、図２２より、ＰｃＢＣ２Ｎの薄膜は３７４ｎｍ、３３８ｎｍ付近に吸収ピークが見られ、同様に、発光波長のピークは４３０ｎｍ付近（励起波長３５５ｎｍ）に見られた。ＰｃＢＣ２Ｎは青色に発光することを確認した。【０３２７】また、ＰｃＢＣ２Ｎの薄膜は、大気下においても凝集しにくく、形態の変化が小さい良好な膜質であることがわかった。【０３２８】続いて、ＰｃＢＣ２ＮのＨＯＭＯ準位およびＬＵＭＯ準位をサイクリックボルタンメトリ（ＣＶ）測定を元に算出した。算出方法は、実施例１と同様であるため重複する記載は省略する。【０３２９】また、ＣＶ測定を１００回繰り返し行い、１００サイクル目の測定での酸化−還元波と、１サイクル目の酸化−還元波を比較して、化合物の電気的安定性を調べた。【０３３０】この結果、ＰｃＢＣ２Ｎの酸化電位Ｅａ［Ｖ］の測定において、ＨＯＭＯ準位は−５．７３ｅＶであることがわかった。一方、還元電位Ｅｃ［Ｖ］の測定において、ＬＵＭＯ準位は−２．２４ｅＶであることがわかった。また、酸化−還元波の繰り返し測定において１サイクル目と１００サイクル後の波形と比較したところ、Ｅａ測定においては８３％、Ｅｃ測定におい��は８２％のピーク強度を保っていたことから、ＰｃＢＣ２Ｎは酸化、及び還元に対する耐性が非常に高い有機化合物であることが確認された。
【実施例４】
【０３３１】≪合成例４≫
本実施例では、本発明の一態様の有機化合物である１１−フェニル−８−［４−（９−フェニルカルバゾール−３−イル）−１−ナフチル］ベンゾ［ａ］カルバゾール（略称：ＰＣＮＰａＢＣ）の合成方法について詳しく説明する。ＰＣＮＰａＢＣの構造式を以下に示す。【０３３２】
【化４３】
2019171233.tif 000045
【０３３３】２００ｍＬの３口フラスコに３−（４−ブロモ−１−ナフチル）−９−フェニルカルバゾール２．０ｇ（４．５ｍｍｏｌ）、２−（１１−フェニルベンゾ［ａ］カルバゾール−８−イル）−４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン２．３ｇ（５．５ｍｍｏｌ）、トリス（２−メチルフェニル）ホスフィン０．２９ｇ（０．９４ｍｍｏｌ）、炭酸カリウム２．８ｇ（２０ｍｍｏｌ）、トルエン４５ｍＬ、エタノール１０ｍＬ、水１０ｍＬを加えた。この混合物を減圧下で撹拌することで脱気し、フラスコ内を窒素置換した。この混合物に酢酸パラジウム（ＩＩ）０．１２ｇ（０．５３ｍｍｏｌ）を加え、窒素気流下１００℃で２３時間撹拌した。撹拌後、水層と有機層を分離してから水層をトルエンで抽出した。得られた抽出溶液と有機層を合わせ、飽和食塩水で洗浄し、硫酸マグネシウムで乾燥した。得られた混合物を自然ろ過し、濾液を濃縮して油状物質を得た。得られた油状物質をシリカゲルクロマトグラフィー（トルエン：ヘキサン＝３：２）で精製し、さらに酢酸エチルとメタノールの混合溶媒で再結晶し、固体を得た。得られた固体を、高速液体クロマトグラフィー（展開溶媒：クロロホルム）で精製し、さらに酢酸エチルとメタノールの混合溶媒で再結晶したところ、目的物の白色固体を収量１．７ｇ、収率５８％で得た。合成スキームを以下に示す。【０３３４】
【化４４】
2019171233.tif 000046
【０３３５】得られた白色固体１．７ｇをトレインサブリメーション法により、昇華精製した。昇華精製は圧力５．０Ｐａ、アルゴン流量１０ｍＬ／ｍｉｎの条件において、３２０℃で加熱することにより行った。昇華精製後白色固体を０．６４ｇ、回収率３８％で得た。【０３３６】また、得られた白色粉末の１Ｈ  ＮＭＲチャートを図２３に、数値データを以下に示す。この結果、本合成例によって本発明の一態様の有機化合物であるＰＣＮＰａＢＣが得られたことがわかった。【０３３７】１Ｈ  ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６，３００ＭＨｚ）：δ＝７．２６−７．８４（ｍ，２５Ｈ），８．０１−８．０６（ｍ，２Ｈ），８．１１（ｄ，Ｊ＝８．４Ｈｚ，１Ｈ），８．３５（ｄ＝７．８Ｈｚ，１Ｈ），８．４５−８．５１（ｍ，３Ｈ）【０３３８】次に、ＰＣＮＰａＢＣのトルエン溶液および固体薄膜の吸収スペクトル及び発光スペクトルを測定した。固体薄膜は石英基板上に真空蒸着法にて作製した。吸収スペクトルの測定には、紫外可視分光光度計（溶液：日本分光株式会社製、Ｖ−５５０、薄膜：（株）日立ハイテクノロジーズ製、Ｕ−４１００）を用いた。なお溶液の吸収スペクトルは、石英セルにトルエンのみを入れて測定した吸収スペクトルを差し引いて算出し、薄膜の吸収スペクトルは、基板を含めた透過率と反射率から求めた吸光度（−ｌｏｇ１０  ［％Ｔ／（１００−％Ｒ）］より算出した。なお％Ｔは透過率、％Ｒは反射率を表す。また、発光スペクトルの測定には、蛍光光度計（（株）浜松ホトニクス製  ＦＳ９２０）を用いた。【０３３９】得られたトルエン溶液の吸収スペクトルおよび発光スペクトルの測定結果を図２４に示す。横軸は波長、縦軸は吸収強度および発光強度を表す。また、固体薄膜の吸収スペクトルおよび発光スペクトルの測定結果を図２５に示す。【０３４０】図２４より、ＰＣＮＰａＢＣのトルエン溶液は３５８ｎｍ、３１７ｎｍ、３００ｎｍ付近に吸収ピークが見られ、発光波長のピークは４１５ｎｍ（励起波長３２３ｎｍ）であった。また、図２５より、ＰＣＮＰａＢＣの薄膜は３７２ｎｍ、３６２ｎｍ、３１９ｎｍ付近に吸収ピークが見られ、発光波長のピークは４２３ｎｍ付近（励起波長３４０ｎｍ）に見られた。本発明の一態様の化合物は発光物質や可視域の蛍光発光物質のホスト材料や正孔輸送材料としても利用可能である。【０３４１】また、ＰＣＮＰａＢＣの薄膜は、大気下においても凝集しにくく、形態の変化が小さい良好な膜質であることがわかった。【０３４２】続いて、ＰＣＮＰａＢＣのＨＯＭＯ準位およびＬＵＭＯ準位をサイクリックボルタンメトリ（ＣＶ）測定を元に算出した。算出方法は、実施例１と同様であるため重複する記載は省略する。【０３４３】また、ＣＶ測定を１００回繰り返し行い、１００サイクル目の測定での酸化−還元波と、１サイクル目の酸化−還元波を比較して、化合物の電気的安定性を調べた。【０３４４】この結果、ＰＣＮＰａＢＣの酸化電位Ｅａ［Ｖ］の測定において、ＨＯＭＯ準位は−５．７０ｅＶであることがわかった。一方、還元電位Ｅｃ［Ｖ］の測定において、ＬＵＭＯ準位は−２．２１ｅＶであることがわかった。また、酸化−還元波の繰り返し測定において１サイクル目と１００サイクル後の波形と比較��たところ、Ｅｃ測定においては９９％のピーク強度を保っていたことから、ＰＣＮＰａＢＣは還元に対する耐性が非常に良好な有機化合物であることが確認された。
【実施例５】
【０３４５】≪合成例５≫
本実施例では、本発明の一態様の有機化合物である７−フェニル−１０−［４−（９−フェニルカルバゾール−３−イル）−１−ナフチル］ベンゾ［ｃ］カルバゾール（略称：ＰＣＮＰｃＢＣ）の合成方法について詳しく説明する。ＰＣＮＰｃＢＣの構造式を以下に示す。【０３４６】
【化４５】
2019171233.tif 000047
【０３４７】＜ステップ１：１０−［４−（９−フェニルカルバゾール−３−イル）−１−ナフチル］ベンゾ［ｃ］カルバゾールの合成＞
２００ｍＬの３口フラスコに３−（４−ブロモ−１−ナフチル）−９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール２．０ｇ（４．５ｍｍｏｌ）、２−（ベンゾ［ｃ］カルバゾール−１０−イル）−４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン１．９ｇ（５．４ｍｍｏｌ）、トリス（２−メチルフェニル）ホスフィン０．２８ｇ（０．９１ｍｍｏｌ）、炭酸カリウム１．５ｇ（１１ｍｍｏｌ）、トルエン４５ｍＬ、エタノール６ｍＬ、水６ｍＬを加えた。この混合物を減圧下で撹拌することで脱気し、フラスコ内を窒素置換した。この混合物に酢酸パラジウム（ＩＩ）０．０７０ｇ（０．３１ｍｍｏｌ）を加え、窒素気流下、８０℃で６時間、９０℃で８時間撹拌した。撹拌後、有機層と水層を分離してから水層をトルエンで抽出した。得られた抽出溶媒と有機層を合わせ、飽和食塩水で洗浄し、硫酸マグネシウムで乾燥した。得られた混合物を自然濾過し、濾液を濃縮して油状物質を得た。得られた油状物質をシリカゲルクロマトグラフィー（トルエン：ヘキサン＝１１：９）で精製し、さらに酢酸エチルとメタノールの混合溶媒で再結晶したところ、目的物の白色固体を収量２．０ｇ、収率７６％で得た。ステップ１の合成スキームを以下に示す。【０３４８】
【化４６】
2019171233.tif 000048
【０３４９】得られた白色固体の１Ｈ  ＮＭＲチャートを図２６に、数値データを以下に示す。【０３５０】１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，３００ＭＨｚ）：δ＝７．３０−７．３５（ｍ，１Ｈ），７．４８−７．７５（ｍ，１８Ｈ），７．９１（ｄ，Ｊ＝８．７Ｈｚ，１Ｈ），８．０２（ｄ，Ｊ＝７．２Ｈｚ，１Ｈ），８．１２−８．２０（ｍ，３Ｈ），８．３６（ｄ，Ｊ＝０．９Ｈｚ，１Ｈ），８．５８（ｓ，１Ｈ），８．７５−８．７８（ｍ，２Ｈ）【０３５１】＜ステップ２：７−フェニル−１０−［４−（９−フェニルカルバゾール−３−イル）−１−ナフチル］ベンゾ［ｃ］カルバゾール（略称：ＰＣＮＰｃＢＣ）の合成＞
１００ｍＬの３口フラスコに１０−［４−（９−フェニルカルバゾール−３−イル）−１−ナフチル］ベンゾ［ｃ］カルバゾール２．０ｇ（３．３ｍｍｏｌ）、ヨードベンゼン０．７５ｍＬ（６．７ｍｍｏｌ）、ナトリウムｔｅｒｔ−ブトキシド０．６８ｇ（７．０ｍｍｏｌ）、キシレン１７ｍＬを加えた。この混合物を減圧下で撹拌することで脱気し、フラスコ内を窒素置換した。この混合物にトリｔｅｒｔ−ブチルホスフィン１０ｗｔ％ヘキサン溶液０．４０ｍＬ（０．１３ｍｍｏｌ）、ビス（ジベンジリデンアセトン）パラジウム（０）０．０７４ｇ（０．１３ｍｍｏｌ）を加え、窒素気流下、１５０℃で１４時間撹拌した。撹拌後、得られた混合物に水を加え、有機層と水層を分離した後、水層をトルエンで抽出した。得られた抽出溶液と有機層を合わせ、飽和食塩水で洗浄し、硫酸マグネシウムで乾燥した。得られた混合物を自然濾過し、濾液を濃縮して油状物質を得た。得られた油状物質をシリカゲルクロマトグラフィー（トルエン：ヘキサン＝１：２）で精製し、さらに酢酸エチルとメタノールの混合溶媒で再結晶したところ、目的物の白色固体を１．８ｇ、収率８４％で得た。ステップ２の合成スキームを以下に示す。【０３５２】
【化４７】
2019171233.tif 000049
【０３５３】得られた白色固体１．８ｇをトレインサブリメーション法により昇華精製した。昇華精製は、圧力５．０Ｐａ、アルゴン流量１０ｍＬ／ｍｉｎの条件において、３４０℃で加熱することにより行った。昇華精製後白色固体を１．１ｇ、回収率６１％で得た。【０３５４】また、得られた白色固体の１Ｈ  ＮＭＲチャートを図２７に、数値データを以下に示す。この結果、本合成例によって本発明の一態様の有機化合物であるＰＣＮＰｃＢＣが得られたことがわかった。【０３５５】１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，３００ＭＨｚ）：δ＝７．３０−７．３５（ｍ，１Ｈ），７．４３−７．７５（ｍ，２３Ｈ），７．８８（ｄ、Ｊ＝９．３Ｈｚ、１Ｈ），８．０３（ｄ，Ｊ＝７．８Ｈｚ，１Ｈ），８．１３−８．２０（ｍ，３Ｈ），８．３６（ｄ，Ｊ＝０．９Ｈｚ，１Ｈ），８．８３−８．８５（ｍ，２Ｈ）【０３５６】次に、ＰＣＮＰｃＢＣのトルエン溶液および固体薄膜の吸収スペクトル及び発光スペクトルを測定した。固体薄膜は石英基板上に真空蒸着法にて作製した。吸収スペクトルの測定には、紫外可視分光光度計（溶液：日本分光株式会社製、Ｖ−５５０、薄膜：（株）日立ハイテクノロジーズ製、Ｕ−４１００）を用いた。なお溶液の吸収スペクトルは、石英セルにトルエンのみを入れて測定した吸収スペクトルを差し引いて算出し、薄膜の吸収スペクトルは、基板を含めた透過率と反射率から求めた吸光度（−ｌｏｇ１０  ［％Ｔ／（１００−％Ｒ）］より算出した。なお％Ｔは透過率、％Ｒは反射率を表す。また、発光スペクトルの測定には、蛍光光度計（（株）浜松ホトニクス製  ＦＳ９２０）を用いた。【０３５７】得られたトルエン溶液の吸収スペクトルおよび発光スペクトルの測定結果を図２８に示す。横軸は波長、縦軸は吸収強度および発光強度を表す。また、固体薄膜の吸収スペクトルおよび発光スペクトルの測定結果を図２９に示す。【０３５８】図２８より、ＰＣＮＰｃＢＣのトルエン溶液は３６９ｎｍ、３３３ｎｍ付近に吸収ピークが見られ、発光波長のピークは４００ｎｍ（励起波長３３３ｎｍ）であった。また、図２９より、ＰＣＮＰｃＢＣの薄膜は３７５ｎｍ、３３６ｎｍ付近に吸収ピークが見られ、発光波長のピークは４２３ｎｍ付近（励起波長３５０ｎｍ）に見られた。ＰＣＮＰｃＢＣは青色に発光することを確認した。【０３５９】また、ＰＣＮＰｃＢＣの薄膜は、大気下においても凝集しにくく、形態の変化が小さい良好な膜質であることがわかった。【０３６０】続いて、ＰＣＮＰｃＢＣのＨＯＭＯ準位およびＬＵＭＯ準位をサイクリックボルタンメトリ（ＣＶ）測定を元に算出した。算出方法は、実施例１と同様であるため重複する記載は省略する。【０３６１】また、ＣＶ測定を１００回繰り返し行い、１００サイクル目の測定での酸化−還元波と、１サイクル目の酸化−還元波を比較して、化合物の電気的安定性を調べた。【０３６２】この結果、ＰＣＮＰｃＢＣの酸化電位Ｅａ［Ｖ］の測定において、ＨＯＭＯ準位は−５．７１ｅＶであることがわかった。一方、還元電位Ｅｃ［Ｖ］の測定において、ＬＵＭＯ準位は−２．２６ｅＶであることがわかった。また、酸化−還元波の繰り返し測定において１サイクル目と１００サイクル後の波形と比較したところ、Ｅ��測定においては８２％、Ｅｃ測定においては８７％のピーク強度を保っていたことから、ＰＣＮＰｃＢＣは酸化、及び還元に対する耐性が非常に良好な有機化合物であることが確認された。
【実施例６】
【０３６３】≪合成例６≫
本実施例では、本発明の一態様の有機化合物である７−フェニル−１０−［５−（９−フェニルカルバゾール−３−イル）−１−ナフチル］ベンゾ［ｃ］カルバゾール（略称：１，５ＰＣＮＰｃＢＣ）の合成方法について詳しく説明する。１，５ＰＣＮＰｃＢＣの構造式を以下に示す。【０３６４】
【化４８】
2019171233.tif 000050
【０３６５】＜ステップ１：１０−［５−（９−フェニルカルバゾール−３−イル）−１−ナフチル］ベンゾ［ｃ］カルバゾールの合成＞
３００ｍＬの３口フラスコに３−（５−ブロモ−１−ナフチル）−９−フェニルカルバゾール２．０ｇ（４．４ｍｍｏｌ）、２−（ベンゾ［ｃ］カルバゾール−１０−イル）−４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン１．８ｇ（５．２ｍｍｏｌ）、トリス（２−メチルフェニル）ホスフィン０．１３ｇ（０．４４ｍｍｏｌ）、炭酸カリウム１．５ｇ（１１ｍｍｏｌ）、トルエン４３ｍＬ、エタノール５ｍＬ、水５ｍＬを加えた。この混合物を減圧下で撹拌することで脱気し、フラスコ内を窒素置換した。この混合物に酢酸パラジウム（ＩＩ）０．０３６ｇ（０．１６ｍｍｏｌ）を加え、窒素気流下、１００℃で１１時間撹拌した。撹拌後、得られた混合物の水層をトルエンで抽出した。得られた抽出溶液と有機層を合わせ、飽和食塩水で洗浄し、有機層を硫酸マグネシウムで乾燥した。得られた混合物を自然濾過し、濾液を濃縮して油状物質を得た。得られた油状物質をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（トルエン）で精製し、さらに酢酸エチルとメタノールの混合溶媒で再結晶したところ、目的物の白色固体を２．０ｇ、収率８０％で得た。ステップ１の合成スキームを以下に示す。【０３６６】
【化４９】
2019171233.tif 000051
【０３６７】得られた白色固体の１Ｈ  ＮＭＲチャートを図３０に、数値データを以下に示す。【０３６８】１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，３００ＭＨｚ）：δ＝７．２９−７．３５（ｍ，１Ｈ），７．４３−７．７４（ｍ，１８Ｈ），７．９１（ｄ，Ｊ＝９．０Ｈｚ，１Ｈ），８．０２（ｄ，Ｊ＝７．２Ｈｚ，１Ｈ），８．０８（ｄ，Ｊ＝８．１Ｈｚ，２Ｈ），８．１８（ｄ，Ｊ＝７．８Ｈｚ，１Ｈ），８．３４（ｄ，Ｊ＝１．５Ｈｚ，１Ｈ），８．５６（ｓ，１Ｈ），８．７２−８．７６（ｍ，２Ｈ）【０３６９】＜ステップ２：７−フェニル−１０−［５−（９−フェニルカルバゾール−３−イル）−１−ナフチル］ベンゾ［ｃ］カルバゾール（略称：１，５ＰＣＮＰｃＢＣ）の合成＞
１００ｍＬの３口フラスコに１０−［５−（９−フェニルカルバゾール−３−イル）−１−ナフチル］ベンゾ［ｃ］カルバゾール２．０ｇ（３．５ｍｍｏｌ）、ヨードベンゼン０．８０ｍＬ（７．１ｍｍｏｌ）、ナトリウムｔｅｒｔ−ブトキシド０．６８ｇ（７．１ｍｍｏｌ）、キシレン１８ｍＬを加えた。この混合物を減圧下で撹拌することで脱気し、フラスコ内を窒素置換した。この混合物にトリ−ｔｅｒｔ−ブチルホスフィン１０ｗｔ％ヘキサン溶液０．３０ｍＬ（０．０９８ｍｍｏｌ）、ビス（ジベンジリデンアセトン）パラジウム（０）０．０４３ｇ（０．０７５ｍｍｏｌ）を加え、窒素気流下、１５０℃で７時間撹拌した。撹拌後、得られた混合物に水を加え、有機層と水層を分離した後、水層をトルエンで抽出した。得られた抽出溶液と有機層を合わせ、飽和食塩水で洗浄し、硫酸マグネシウムで乾燥した。得られた混合物を自然濾過し、濾液を濃縮して、油状物質を得た。得られた油状物質をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（トルエン：ヘキサン＝１：１）で精製し、さらに酢酸エチルとメタノールとの混合溶媒と、トルエンとヘキサンの混合溶媒で２回再結晶したところ、目的物の白色固体を収量１．９ｇ、収率８４％で得た。ステップ２の合成スキームを以下に示す。【０３７０】
【化５０】
2019171233.tif 000052
【０３７１】得られた白色固体１．９ｇをトレインサブリメーション法により昇華精製した。昇華精製は、圧力５．０Ｐａ、アルゴン流量５．０ｍＬ／ｍｉｎの条件において、３４０℃で加熱することにより行った。昇華精製後白色固体１．１ｇ、回収率５８％で得た。【０３７２】また、得られた白色固体の１Ｈ  ＮＭＲチャートを図３１に、数値データを以下に示す。この結果、本合成例によって本発明の一態様の有機化合物である１，５ＰＣＮＰｃＢＣが得られたことがわかった。【０３７３】１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，３００ＭＨｚ）：δ＝７．２９−７．３５（ｍ，１Ｈ），７．４２−７．７３（ｍ，２３Ｈ），７．８８（ｄ，Ｊ＝８．７Ｈｚ，１Ｈ），８．０２（ｄ，Ｊ＝７．２Ｈｚ，１Ｈ），８．０７−８．１１（ｍ，２Ｈ），８．１８（ｄ，Ｊ＝７．８Ｈｚ，１Ｈ），８．３３（ｄ，Ｊ＝１．５Ｈｚ，１Ｈ），８．８０−８．８３（ｍ，２Ｈ）【０３７４】次に、１，５ＰＣＮＰｃＢＣのトルエン溶液および固体薄膜の吸収スペクトル及び発光スペクトルを測定した。固体薄膜は石英基板上に真空蒸着法にて作製した。吸収スペクトルの測定には、紫外可視分光光度計（溶液：日本分光株式会社製、Ｖ−５５０、薄膜：（株）日立ハイテクノロジーズ製、Ｕ−４１００）を用いた。なお溶液の吸収スペクトルは、石英セルにトルエンのみを入れて測定した吸収スペクトルを差し引いて算出し、薄膜の吸収スペクトルは、基板を含めた透過率と反射率から求めた吸光度（−ｌｏｇ１０  ［％Ｔ／（１００−％Ｒ）］より算出した。なお％Ｔは透過率、％Ｒは反射率を表す。また、発光スペクトルの測定には、蛍光光度計（（株）浜松ホトニクス製  ＦＳ９２０）を用いた。【０３７５】得られたトルエン溶液の吸収スペクトルおよび発光スペクトルの測定結果を図３２に示す。横軸は波長、縦軸は吸収強度および発光強度を表す。また、固体薄膜の吸収スペクトルおよび発光スペクトルの測定結果を図３３に示す。【０３７６】図３２より、１，５ＰＣＮＰｃＢＣのトルエン溶液は３６９ｎｍ、３３２ｎｍ、３２３ｎｍ付近に吸収ピークが見られ、発光波長のピークは３７５ｎｍ，３９５ｎｍ（励起波長３３３ｎｍ）であった。また、図３３より、１，５ＰＣＮＰｃＢＣの薄膜は３７２ｎｍ、３３４ｎｍ付近に吸収ピークが見られ、発光波長のピークは３８５ｎｍ、４０７ｎｍ付近（励起波長３３０ｎｍ）に見られた。【０３７７】また、１，５ＰＣＮＰｃＢＣの薄膜は、大気下においても凝集しにくく、形態の変化が小さい良好な膜質であることがわかった。【０３７８】続いて、１，５ＰＣＮＰｃＢＣのＨＯＭＯ準位およびＬＵＭＯ準位をサイクリックボルタンメトリ（ＣＶ）測定を元に算出した。算出方法は、実施例１と同様であるため重複する記載は省略する。【０３７９】また、ＣＶ測定を１００回繰り返し行い、１００サイクル目の測定での酸化−還元波と、１サイクル目の酸化−還元波を比較して、化合物の電気的安定性を調べた。【０３８０】この結果、１，５ＰＣＮＰｃＢＣの酸化電位Ｅａ［Ｖ］の測定において、ＨＯＭＯ準位は−５．７６ｅＶであることがわかった。一方、還元電位Ｅｃ［Ｖ］の測定において、ＬＵＭＯ準位は−２．２５ｅＶであることがわかった。また、酸化−還元波の繰り返��測定において１サイクル目と１００サイクル後の波形と比較したところ、Ｅａ測定においては８０％、Ｅｃ測定においては８８％のピーク強度を保っていたことから、１，５ＰＣＮＰｃＢＣは酸化、及び還元に対する耐性が非常に良好であることが確認された。
【実施例７】
【０３８１】本実施例では、実施の形態で説明した本発明の一態様の発光素子である発光素子１および比較例の発光素子である比較発光素子１について詳細に説明する。発光素子１および比較発光素子１で用いた有機化合物の構造式を以下に示す。【０３８２】
【化５１】
2019171233.tif 000053
【０３８３】（発光素子１の作製方法）
まず、ガラス基板上に、酸化珪素を含むインジウム錫酸化物（ＩＴＳＯ）をスパッタリング法にて成膜し、陽極１０１を形成した。なお、その膜厚は７０ｎｍとし、電極面積は４ｍｍ２（２ｍｍ×２ｍｍ）とした。【０３８４】次に、基板上に発光素子を形成するための前処理として、基板表面を水で洗浄し、２００℃で１時間焼成した後、ＵＶオゾン処理を３７０秒行った。【０３８５】その後、１０−４Ｐａ程度まで内部が減圧された真空蒸着装置に基板を導入し、真空蒸着装置内の加熱室において、１７０℃で３０分間の真空焼成を行った後、基板を３０分程度放冷した。【０３８６】次に、陽極１０１が形成された面が下方となるように、陽極１０１が形成された基板を真空蒸着装置内に設けられた基板ホルダーに固定し、陽極１０１上に、抵抗加熱を用いた蒸着法により上記構造式（ｉ）で表される８，８’−（ナフタレン−１，４−ジイル）ビス（１１−フェニル−１１Ｈ−ベンゾ［ａ］カルバゾール）（略称：ＰａＢＣ２Ｎ）と酸化モリブデン（ＶＩ）とを重量比４：２（＝ＰａＢＣ２Ｎ：酸化モリブデン）となるように、１０ｎｍ共蒸着して正孔注入層１１１を形成した。【０３８７】次に、正孔注入層１１１上に、ＰａＢＣ２Ｎを３０ｎｍ蒸着して正孔輸送層１１２を形成した。【０３８８】続いて、上記構造式（ｉｉ）で表される７−［４−（１０−フェニル−９−アントリル）フェニル］−７Ｈ−ジベンゾ［ｃ，ｇ］カルバゾール（略称：ｃｇＤＢＣｚＰＡ）と、上記構造式（ｉｉｉ）で表されるＮ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−Ｎ，Ｎ’−ビス［３−（９−フェニル−９Ｈ−フルオレン−９−イル）フェニル］−ピレン−１，６−ジアミン（略称：１，６ｍＭｅｍＦＬＰＡＰｒｎ）とを重量比１：０．０３（＝ｃｇＤＢＣｚＰＡ：１，６ｍＭｅｍＦＬＰＡＰｒｎ）となるように２５ｎｍ共蒸着して発光層１１３を形成した。【０３８９】その後、発光層１１３上に、上記構造式（ｉｖ）で表される２−［３’−（ジベンゾチオフェン−４−イル）ビフェニル−３−イル］ジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン（略称：２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ−ＩＩ）を膜厚１５ｎｍとなるように蒸着し、上記構造式（ｖ）で表される２，９−ジ（２−ナフチル）−４，７−ジフェニル−１，１０−フェナントロリン（略称：ＮＢＰｈｅｎ）を膜厚１０ｎｍとなるように蒸着し、電子輸送層１１４を形成した。【０３９０】電子輸送層１１４を形成した後、フッ化リチウム（ＬｉＦ）を膜厚１ｎｍとなるように蒸着して電子注入層１１５を形成し、続いてアルミニウムを膜厚２００ｎｍとなるように蒸着することで陰極１０２を形成して発光素子１を作製した。【０３９１】（比較発光素子１の作製方法）
比較発光素子１は、発光素子１における正孔注入層１１１および正孔輸送層１１２に用いたＰａＢＣ２Ｎ）を上記構造式（ｖｉ）で表される３，３’−（ナフタレン−１，４−ジイル）ビス（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール）（略称：ＰＣｚＮ２）に変えて作製した他は発光素子１と同様に作製した。【０３９２】発光素子１および比較発光素子１の素子構造を以下の表にまとめる。【０３９３】
【表１】
2019171233.tif 000054
【０３９４】発光素子１および比較発光素子１を、窒素雰囲気のグローブボックス内において、発光素子が大気に曝されないようにガラス基板により封止する作業（シール材を素子の周囲に塗布し、封止時にＵＶ処理、８０℃にて１時間熱処理）を行った後、これらの発光素子の初期特性について測定を行った。なお、測定は室温で行った。【０３９５】発光素子１および比較発光素子１の輝度−電流密度特性を図３４に、電流効率−輝度特性を図３５に、輝度−電圧特性を図３６に、電流−電圧特性を図３７に、外部量子効率−輝度特性を図３８に、発光スペクトルを図３９に示す。また、輝度１０００ｃｄ／ｍ２付近における素子特性を表２にまとめる。【０３９６】
【表２】
2019171233.tif 000055
【０３９７】図３４乃至図３８及び表２より、ＰａＢＣ２Ｎを用いた本発明の一態様の発光素子１は、ＰＣｚＮ２を用いた比較発光素子１よりも発光効率の良好な発光素子であることがわかった。
【実施例８】
【０３９８】本実施例では、実施の形態で説明した本発明の一態様の発光素子である発光素子２および比較例の発光素子である比較発光素子２について詳細に説明する。発光素子２および比較発光素子２で用いた有機化合物の構造式を以下に示す。【０３９９】
【化５２】
2019171233.tif 000056
【０４００】（発光素子２の作製方法）
まず、ガラス基板上に、酸化珪素を含むインジウム錫酸化物（ＩＴＳＯ）をスパッタリング法にて成膜し、陽極１０１を形成した。なお、その膜厚は７０ｎｍとし、電極面積は４ｍｍ２（２ｍｍ×２ｍｍ）とした。【０４０１】次に、基板上に発光素子を形成するための前処理として、基板表面を水で洗浄し、２００℃で１時間焼成した後、ＵＶオゾン処理を３７０秒行った。【０４０２】その後、１０−４Ｐａ程度まで内部が減圧された真空蒸着装置に基板を導入し、真空蒸着装置内の加熱室において、１７０℃で３０分間の真空焼成を行った後、基板を３０分程度放冷した。【０４０３】次に、陽極１０１が形成された面が下方となるように、陽極１０１が形成された基板を真空蒸着装置内に設けられた基板ホルダーに固定し、陽極１０１上に、抵抗加熱を用いた蒸着法により上記構造式（ｖｉｉ）で表される１０，１０’−（ナフタレン−１，４−ジイル）ビス（７−フェニルベンゾ［ｃ］カルバゾール）（略称：ＰｃＢＣ２Ｎ）と酸化モリブデン（ＶＩ）とを重量比４：２（＝ＰｃＢＣ２Ｎ：酸化モリブデン）となるように、１０ｎｍ共蒸着して正孔注入層１１１を形成した。【０４０４】次に、正孔注入層１１１上に、ＰｃＢＣ２Ｎを３０ｎｍ蒸着して正孔輸送層１１２を形成した。【０４０５】続いて、上記構造式（ｉｉ）で表される７−［４−（１０−フェニル−９−アントリル）フェニル］−７Ｈ−ジベンゾ［ｃ，ｇ］カルバゾール（略称：ｃｇＤＢＣｚＰＡ）と、上記構造式（ｉｉｉ）で表されるＮ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−Ｎ，Ｎ’−ビス〔３−（９−フェニル−９Ｈ−フルオレン−９−イル）フェニル〕−ピレン−１，６−ジアミン（略称：１，６ｍＭｅｍＦＬＰＡＰｒｎ）とを重量比１：０．０３（＝ｃｇＤＢＣｚＰＡ：１，６ｍＭｅｍＦＬＰＡＰｒｎ）となるように２５ｎｍ共蒸着して発光層１１３を形成した。【０４０６】その後、発光層１１３上に、ｃｇＤＢＣｚＰＡを膜厚１５ｎｍとなるように蒸着し、上記構造式（ｖ）で表される２，９−ジ（２−ナフチル）−４，７−ジフェニル−１，１０−フェナントロリン（略称：ＮＢＰｈｅｎ）を膜厚１０ｎｍとなるように蒸着し、電子輸送層１１４を形成した。【０４０７】電子輸送層１１４を形成した後、フッ化リチウム（ＬｉＦ）を膜厚１ｎｍとなるように蒸着して電子注入層１１５を形成し、続いてアルミニウムを膜厚２００ｎｍとなるように蒸着することで陰極１０２を形成して発光素子２を作製した。【０４０８】（比較発光素子２の作製方法）
比較発光素子２は、発光素子２における正孔注入層１１１および正孔輸送層１１２に用いたＰｃＢＣ２Ｎを上記構造式（ｖｉ）で表される３，３’−（ナフタレン−１，４−ジイル）ビス（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール）（略称：ＰＣｚＮ２）に変えて作製した他は発光素子２と同様に作製した。【０４０９】発光素子２および比較発光素子２の素子構造を以下の表にまとめる。【０４１０】
【表３】
2019171233.tif 000057
【０４１１】発光素子２および比較発光素子２を、窒素雰囲気のグローブボックス内において、発光素子が大気に曝されないようにガラス基板により封止する作業（シール材を素子の周囲に塗布し、封止時にＵＶ処理、８０℃にて１時間熱処理）を行った後、これら発光素子の初期特性について測定を行った。なお、測定は室温で行った。【０４１２】発光素子２および比較発光素子２の輝度−電流密度特性を図４０に、電流効率−輝度特性を図４１に、輝度−電圧特性を図４２に、電流−電圧特性を図４３に、外部量子効率−輝度特性を図４４に、発光スペクトルを図４５に示す。また、輝度１０００ｃｄ／ｍ２付近における素子特性を表４にまとめる。【０４１３】
【表４】
2019171233.tif 000058
【０４１４】図４０乃至図４４及び表２より、ＰｃＢＣ２Ｎを用いた本発明の一態様の発光素子２は、色度が（０．１４，０．１７）という良好な青色を呈しながらも、外部量子効率は１１．３％と高効率な特性を有する発光素子であることが分かった。【０４１５】また、電流密度５０ｍＡ／ｃｍ２における駆動時間に対する輝度の変化を表すグラフを図４６に示す。図４６で示すように、本発明一態様の発光素子である発光素子２は、駆動時間の蓄積に伴う輝度低下が小さく、寿命の良好な発光素子であることがわかった。
【実施例９】
【０４１６】本実施例では、実施の形態で説明した本発明の一態様の発光素子である発光素子３および比較例の発光素子である比較発光素子３について詳細に説明する。発光素子３および比較発光素子３で用いた有機化合物の構造式を以下に示す。【０４１７】
【化５３】
2019171233.tif 000059
【０４１８】（発光素子３の作製方法）
まず、ガラス基板上に、酸化珪素を含むインジウム錫酸化物（ＩＴＳＯ）をスパッタリング法にて成膜し、陽極１０１を形成した。なお、その膜厚は７０ｎｍとし、電極面積は４ｍｍ２（２ｍｍ×２ｍｍ）とした。【０４１９】次に、基板上に発光素子を形成するための前処理として、基板表面を水で洗浄し、２００℃で１時間焼成した後、ＵＶオゾン処理を３７０秒行った。【０４２０】その後、１０−４Ｐａ程度まで内部が減圧された真空蒸着装置に基板を導入し、真空蒸着装置内の加熱室において、１７０℃で３０分間の真空焼成を行った後、基板を３０分程度放冷した。【０４２１】次に、陽極１０１が形成された面が下方となるように、陽極１０１が形成された基板を真空蒸着装置内に設けられた基板ホルダーに固定し、陽極１０１上に、抵抗加熱を用いた蒸着法により上記構造式（ｖｉｉｉ）で表される１１−フェニル−８−［４−（９−フェニルカルバゾール−３−イル）−１−ナフチル］ベンゾ［ａ］カルバゾール（略称：ＰＣＮＰａＢＣ）と酸化モリブデン（ＶＩ）とを重量比４：２（＝ＰＣＮＰａＢＣ：酸化モリブデン）となるように、１０ｎｍ共蒸着して正孔注入層１１１を形成した。【０４２２】次に、正孔注入層１１１上に、ＰＣＮＰａＢＣを３０ｎｍ蒸着して正孔輸送層１１２を形成した。【０４２３】続いて、上記構造式（ｉｉ）で表される７−［４−（１０−フェニル−９−アントリル）フェニル］−７Ｈ−ジベンゾ［ｃ，ｇ］カルバゾール（略称：ｃｇＤＢＣｚＰＡ）と、上記構造式（ｉｉｉ）で表されるＮ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−Ｎ，Ｎ’−ビス［３−（９−フェニル−９Ｈ−フルオレン−９−イル）フェニル］−ピレン−１，６−ジアミン（略称：１，６ｍＭｅｍＦＬＰＡＰｒｎ）とを重量比１：０．０３（＝ｃｇＤＢＣｚＰＡ：１，６ｍＭｅｍＦＬＰＡＰｒｎ）となるように２５ｎｍ共蒸着して発光層１１３を形成した。【０４２４】その後、発光層１１３上に、上記構造式（ｉｖ）で表される２−［３’−（ジベンゾチオフェン−４−イル）ビフェニル−３−イル］ジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン（略称：２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ−ＩＩ）を膜厚１５ｎｍとなるように蒸着し、上記構造式（ｖ）で表される２，９−ジ（２−ナフチル）−４，７−ジフェニル−１，１０−フェナントロリン（略称：ＮＢＰｈｅｎ）を膜厚１０ｎｍとなるように蒸着し、電子輸送層１１４を形成した。【０４２５】電子輸送層１１４を形成した後、フッ化リチウム（ＬｉＦ）を膜厚１ｎｍとなるように蒸着して電子注入層１１５を形成し、続いてアルミニウムを膜厚２００ｎｍとなるように蒸着することで陰極１０２を形成して発光素子３を作製した。【０４２６】（比較発光素子３の作製方法）
比較発光素子３は、発光素子３における正孔注入層１１１および正孔輸送層１１２に用いたＰＣＮＰａＢＣを上記構造式（ｖｉ）で表される３，３’−（ナフタレン−１，４−ジイル）ビス（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール）（略称：ＰＣｚＮ２）に変えて作製した他は発光素子３と同様に作製した。【０４２７】発光素子３および比較発光素子３の素子構造を以下の表にまとめる。【０４２８】
【表５】
2019171233.tif 000060
【０４２９】発光素子３および比較発光素子３を、窒素雰囲気のグローブボックス内において、発光素子が大気に曝されないようにガラス基板により封止する作業（シール材を素子の周囲に塗布し、封止時にＵＶ処理、８０℃にて１時間熱処理）を行った後、これらの発光素子の初期特性について測定を行った。なお、測定は室温で行った。【０４３０】発光素子３および比較発光素子３の輝度−電流密度特性を図４７に、電流効率−輝度特性を図４８に、輝度−電圧特性を図４９に、電流−電圧特性を図５０に、外部量子効率−輝度特性を図５１に、発光スペクトルを図５２に示す。また、輝度１０００ｃｄ／ｍ２付近における素子特性を表６にまとめる。【０４３１】
【表６】
2019171233.tif 000061
【０４３２】図４７乃至図５１及び表６より、ＰＣＮＰａＢＣを用いた本発明の一態様の発光素子３は、ＰＣｚＮ２を用いた比較発光素子３よりも発光効率の良好な発光素子であることがわかった。
【実施例１０】
【０４３３】本実施例では、実施の形態で説明した本発明の一態様の発光素子である発光素子４および比較例の発光素子である比較発光素子４について詳細に説明する。発光素子４および比較発光素子４で用いた有機化合物の構造式を以下に示す。【０４３４】
【化５４】
2019171233.tif 000062
【０４３５】（発光素子４の作製方法）
まず、ガラス基板上に、酸化珪素を含むインジウム錫酸化物（ＩＴＳＯ）をスパッタリング法にて成膜し、陽極１０１を形成した。なお、その膜厚は７０ｎｍとし、電極面積は４ｍｍ２（２ｍｍ×２ｍｍ）とした。【０４３６】次に、基板上に発光素子を形成するための前処理として、基板表面を水で洗浄し、２００℃で１時間焼成した後、ＵＶオゾン処理を３７０秒行った。【０４３７】その後、１０−４Ｐａ程度まで内部が減圧された真空蒸着装置に基板を導入し、真空蒸着装置内の加熱室において、１７０℃で３０分間の真空焼成を行った後、基板を３０分程度放冷した。【０４３８】次に、陽極１０１が形成された面が下方となるように、陽極１０１が形成された基板を真空蒸着装置内に設けられた基板ホルダーに固定し、陽極１０１上に、抵抗加熱を用いた蒸着法により上記構造式（ｉｘ）で表される７−フェニル−１０−［４−（９−フェニルカルバゾール−３−イル）−１−ナフチル］ベンゾ［ｃ］カルバゾール（略称：ＰＣＮＰｃＢＣ）と酸化モリブデン（ＶＩ）とを重量比４：２（＝ＰＣＮＰｃＢＣ：酸化モリブデン）となるように、１０ｎｍ共蒸着して正孔注入層１１１を形成した。【０４３９】次に、正孔注入層１１１上に、ＰＣＮＰｃＢＣを３０ｎｍ蒸着して正孔輸送層１１２を形成した。【０４４０】続いて、上記構造式（ｉｉ）で表される７−［４−（１０−フェニル−９−アントリル）フェニル］−７Ｈ−ジベンゾ［ｃ，ｇ］カルバゾール（略称：ｃｇＤＢＣｚＰＡ）と、上記構造式（ｉｉｉ）で表されるＮ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−Ｎ，Ｎ’−ビス〔３−（９−フェニル−９Ｈ−フルオレン−９−イル）フェニル〕−ピレン−１，６−ジアミン（略称：１，６ｍＭｅｍＦＬＰＡＰｒｎ）とを重量比１：０．０３（＝ｃｇＤＢＣｚＰＡ：１，６ｍＭｅｍＦＬＰＡＰｒｎ）となるように２５ｎｍ共蒸着して発光層１１３を形成した。【０４４１】その後、発光層１１３上に、ｃｇＤＢＣｚＰＡを膜厚１５ｎｍとなるように蒸着し、上記構造式（ｖ）で表される２，９−ジ（２−ナフチル）−４，７−ジフェニル−１，１０−フェナントロリン（略称：ＮＢＰｈｅｎ）を膜厚１０ｎｍとなるように蒸着し、電子輸送層１１４を形成した。【０４４２】電子輸送層１１４を形成した後、フッ化リチウム（ＬｉＦ）を膜厚１ｎｍとなるように蒸着して電子注入層１１５を形成し、続いてアルミニウムを膜厚２００ｎｍとなるように蒸着することで陰極１０２を形成して発光素子４を作製した。【０４４３】（比較発光素子４の作製方法）
比較発光素子４は、発光素子４における正孔注入層１１１および正孔輸送層１１２に用いたＰＣＮＰｃＢＣを上記構造式（ｖｉ）で表される３，３’−（ナフタレン−１，４−ジイル）ビス（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール）（略称：ＰＣｚＮ２）に変えて作製した他は発光素子４と同様に作製した。【０４４４】発光素子４および比較発光素子４の素子構造を以下の表にまとめる。【０４４５】
【表７】
2019171233.tif 000063
【０４４６】発光素子４および比較発光素子４を、窒素雰囲気のグローブボックス内において、発光素子が大気に曝されないようにガラス基板により封止する作業（シール材を素子の周囲に塗布し、封止時にＵＶ処理、８０℃にて１時間熱処理）を行った後、これら発光素子の初期特性について測定を行った。なお、測定は室温で行った。【０４４７】発光素子４および比較発光素子４の輝度−電流密度特性を図５３に、電流効率−輝度特性を図５４に、輝度−電圧特性を図５５に、電流−電圧特性を図５６に、外部量子効率−輝度特性を図５７に、発光スペクトルを図５８に示す。また、輝度１０００ｃｄ／ｍ２付近における素子特性を表８にまとめる。【０４４８】
【表８】
2019171233.tif 000064
【０４４９】図５３乃至図５７及び表８より、ＰＣＮＰｃＢＣを用いた本発明の一態様の発光素子４は、ＰＣｚＮ２を用いた比較発光素子４と同等の発光効率の良好な発光素子であることがわかった。【０４５０】また、電流密度５０ｍＡ／ｃｍ２における駆動時間に対する輝度の変化を表すグラフを図５９に示す。図５９で示すように、本発明一態様の発光素子である発光素子４は、駆動時間の蓄積に伴う輝度低下が小さく、寿命の良好な発光素子であることがわかった。
【実施例１１】
【０４５１】≪合成例７≫
本実施例では、本発明の一態様の有機化合物である２，２’−（ナフタレン−１，４−ジイル）ビス（５−フェニル−５Ｈ−ベンゾ［ｂ］カルバゾール）（略称：ＰｂＢＣ２Ｎ）の合成方法について詳しく説明する。ＰｂＢＣ２Ｎの構造式を以下に示す。【０４５２】
【化５５】
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【０４５３】２００ｍＬ３口フラスコに１，４−ジブロモナフタレン１．０ｇ（３．６ｍｍｏｌ）、２−（４，４，５，５−テトラメチル−［１，３，２］ジオキサボロラン−２−イル）−５Ｈ−ベンゾ［ｂ］カルバゾール３．３ｇ（７．８ｍｍｏｌ）、トリス（２−メチルフェニル）ホスフィン０．１１ｇ（０．３６ｍｍｏｌ）、炭酸カリウム２．２ｇ（１６ｍｍｏｌ）、トルエン３５ｍＬ、エタノール８ｍＬ、水８ｍＬを加えた。この混合物を減圧下で撹拌することで脱気し、フラスコ内を窒素置換した。この混合物に酢酸パラジウム（ＩＩ）６０ｍｇ（０．２７ｍｍｏｌ）を加え、窒素気流下１００℃で１０時間撹拌した。撹拌後、水層をトルエン抽出した。得られた抽出溶液と有機層を合わせ、飽和食塩水で洗浄し、有機層を硫酸マグネシウムで乾燥した。得られた混合物を自然ろ過し、濾液を濃縮して油状物質を得た。得られた油状物質をシリカゲルクロマトグラフィー（トルエン：ヘキサン＝２：１）で精製し、さらにトルエン／ヘキサンで再結晶し、固体を得た。得られた固体を、高速液体クロマトグラフィー（展開溶媒：クロロホルム）で精製し、さらにトルエン／ヘキサンで再結晶したところ、目的物の黄色固体を収量１．５ｇ、収率５８％で得た。合成スキームを以下に示す。【０４５４】
【化５６】
2019171233.tif 000066
【０４５５】得られた黄色固体１．４ｇをトレインサブリメーション法により、昇華精製した。昇華精製は圧力３．９Ｐａ、アルゴン流量６ｍＬ／ｍｉｎの条件で、２，２’−（ナフタレン−１，４−ジイル）ビス（５−フェニル−５Ｈ−ベンゾ［ｂ］カルバゾール）を３５５℃で加熱して行った。昇華精製後の黄色固体を０．７５ｇ、回収率５２％で得た。【０４５６】また、得られた黄色固体の１Ｈ  ＮＭＲチャートを図６０に、数値データを以下に示す。この結果、本合成例によって本発明の一態様の有機化合物であるＰｂＢＣ２Ｎが得られたことがわかった。【０４５７】１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，３００ＭＨｚ）：δ＝７．４０−７．５８（ｍ，１０Ｈ），７．６９−７．８０（ｍ，１４Ｈ），７．９０（ｄ，Ｊ＝７．８Ｈｚ，２Ｈ），８．０８（ｄ，Ｊ＝７．８Ｈｚ，２Ｈ），８．１７−８．１９（ｍ，２Ｈ），８．４８（ｄ，Ｊ＝１．５Ｈｚ，２Ｈ），８．６５（ｓ，２Ｈ）【０４５８】次に、ＰｂＢＣ２Ｎのトルエン溶液および固体薄膜の吸収スペクトル及び発光スペクトルを測定した。固体薄膜は石英基板上に真空蒸着法にて作製した。吸収スペクトルの測定には、紫外可視分光光度計（溶液：日本分光株式会社製、Ｖ−５５０、薄膜：（株）日立ハイテクノロジーズ製、Ｕ−４１００）を用いた。なお溶液の吸収スペクトルは、石英セルにトルエンのみを入れて測定した吸収スペクトルを差し引いて算出し、薄膜の吸収スペクトルは、基板を含めた透過率と反射率から求めた吸光度（−ｌｏｇ１０  ［％Ｔ／（１００−％Ｒ）］より算出した。なお％Ｔは透過率、％Ｒは反射率を表す。また、発光スペクトルの測定には、蛍光光度計（（株）浜松ホトニクス製  ＦＳ９２０）を用いた。【０４５９】得られたトルエン溶液の吸収スペクトルおよび発光スペクトルの測定結果を図６１に示す。横軸は波長、縦軸は吸収強度および発光強度を表す。また、固体薄膜の吸収スペクトルおよび発光スペクトルの測定結果を図６２に示す。【０４６０】図６１より、ＰｂＢＣ２Ｎのトルエン溶液は３９７ｎｍ、３７８ｎｍ、３３５ｎｍ、３２７ｎｍ付近に吸収ピークが見られ、同様に図６１より、発光波長のピークは４０９ｎｍ、４３４ｎｍ（励起波長３３５ｎｍ）であった。また、図６２より、ＰｂＢＣ２Ｎの薄膜は４０４ｎｍ、３８２ｎｍ、３３６ｎｍ，３２５ｎｍ付近に吸収ピークが見られ、同様に図６２より、発光波長のピークは４２１ｎｍ、４４７ｎｍ付近（励起波長３５０ｎｍ）に見られた。本発明の一態様の化合物は発光物質や可視域の蛍光発光物質のホスト材料としても利用可能である。【０４６１】また、ＰｂＢＣ２Ｎの薄膜は、大気下においても凝集しにくく、形態の変化が小さい良好な膜質であることがわかった。【０４６２】続いて、ＰｂＢＣ２ＮのＨＯＭＯ準位およびＬＵＭＯ準位をサイクリックボルタンメトリ（ＣＶ）測定を元に算出した。算出方法は、実施例１と同様であるため重複する記載は省略する。【０４６３】また、ＣＶ測定を１００回繰り返し行い、１００サイクル目の測定での酸化−還元波と、１サイクル目の酸化−還元波を比較して、化合物の電気的安定性を調べた。【０４６４】この結果、ＰｂＢＣ２Ｎの酸化電位Ｅａ［Ｖ］の測定において、ＨＯＭＯ準位は−５．５９ｅ��であることがわかった。一方、還元電位Ｅｃ［Ｖ］の測定において、ＬＵＭＯ準位は−２．３６ｅＶであることがわかった。また、酸化−還元波の繰り返し測定において１サイクル目と１００サイクル後の波形と比較したところ、Ｅａ測定においては９６％、Ｅｃ測定においては９５％のピーク強度を保っていたことから、ＰｂＢＣ２Ｎは酸化、及び還元に対する耐性が非常に良好であることが確認された。
【実施例１２】
【０４６５】本実施例では、実施の形態で説明した本発明の一態様の発光素子である発光素子５について詳細に説明する。発光素子５で用いた有機化合物の構造式を以下に示す。【０４６６】
【化５７】
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【０４６７】（発光素子５の作製方法）
まず、ガラス基板上に、酸化珪素を含むインジウム錫酸化物（ＩＴＳＯ）をスパッタリング法にて成膜し、陽極１０１を形成した。なお、その膜厚は７０ｎｍとし、電極面積は４ｍｍ２（２ｍｍ×２ｍｍ）とした。【０４６８】次に、基板上に発光素子を形成するための前処理として、基板表面を水で洗浄し、２００℃で１時間焼成した後、ＵＶオゾン処理を３７０秒行った。【０４６９】その後、１０−４Ｐａ程度まで内部が減圧された真空蒸着装置に基板を導入し、真空蒸着装置内の加熱室において、１７０℃で３０分間の真空焼成を行った後、基板を３０分程度放冷した。【０４７０】次に、陽極１０１が形成された面が下方となるように、陽極１０１が形成された基板を真空蒸着装置内に設けられた基板ホルダーに固定し、陽極１０１上に、抵抗加熱を用いた蒸着法により上記構造式（ｘ）で表される２，２’−（ナフタレン−１，４−ジイル）ビス（５−フェニル−５Ｈ−ベンゾ［ｂ］カルバゾール）（略称：ＰｂＢＣ２Ｎ）とＮＤＰ−９（分析工房株式会社、材料シリアル番号：１Ｓ２０１７０１２４）とを重量比１：０．１（＝ＰｂＢＣ２Ｎ：ＮＤＰ−９）となるように、１０ｎｍ共蒸着して正孔注入層１１１を形成した。【０４７１】次に、正孔注入層１１１上に、ＰｂＢＣ２Ｎを２０ｎｍ、続いて上記構造式（ｖｉ）で表される３，３’−（ナフタレン−１，４−ジイル）ビス（９−フェニル−９Ｈ−カルバゾール）（略称：ＰＣｚＮ２）を１０ｎｍ蒸着して正孔輸送層１１２を形成した。【０４７２】その後、上記構造式（ｉｉ）で表される７−［４−（１０−フェニル−９−アントリル）フェニル］−７Ｈ−ジベンゾ［ｃ，ｇ］カルバゾール（略称：ｃｇＤＢＣｚＰＡ）と、上記構造式（ｘｉ）で表されるＮ，Ｎ’−（ピレン−１，６−ジイル）ビス［（６，Ｎ−ジフェニルベンゾ［ｂ］ナフト［１，２−ｄ］フラン）−８−アミン］（略称：１，６ＢｎｆＡＰｒｎ−０３）とを重量比１：０．０３（＝ｃｇＤＢＣｚＰＡ：１，６ＢｎｆＡＰｒｎ−０３）となるように２５ｎｍ共蒸着して発光層１１３を形成した。【０４７３】続いて、発光層１１３上に、上記構造式（ｉｖ）で表される２−［３’−（ジベンゾチオフェン−４−イル）ビフェニル−３−イル］ジベンゾ［ｆ，ｈ］キノキサリン（略称：２ｍＤＢＴＢＰＤＢｑ−ＩＩ）を膜厚１５ｎｍとなるように蒸着し、上記構造式（ｖ）で表される２，９−ジ（２−ナフチル）−４，７−ジフェニル−１，１０−フェナントロリン（略称：ＮＢＰｈｅｎ）を１０ｎｍとなるように蒸着して電子輸送層１１４を形成した。【０４７４】電子輸送層１１４を形成した後、ＬｉＦを膜厚１ｎｍとなるように蒸着して電子注入層１１５を形成し、続いてアルミニウムを膜厚２００ｎｍとなるように蒸着することで陰極１０２を形成して発光素子５を作製した。【０４７５】発光素子５の素子構造を以下の表にまとめる。【０４７６】
【表９】
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【０４７７】発光素子５を、窒素雰囲気のグローブボックス内において、発光素子が大気に曝されないようにガラス基板により封止する作業（シール材を素子の周囲に塗布し、封止時にＵＶ処理、８０℃にて１時間熱処理）を行った後、初期特性について測定を行った。なお、測定は室温で行った。【０４７８】発光素子５の輝度−電流密度特性を図６３に、電流効率−輝度特性を図６４に、輝度−電圧特性を図６５に、電流−電圧特性を図６６に、外部量子効率−輝度特性を図６７に、発光スペクトルを図６８に示す。また、輝度１０００ｃｄ／ｍ２付近における素子特性を表１０にまとめる。【０４７９】
【表１０】
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【０４８０】図６３乃至図６７及び表８より、ＰｂＢＣ２Ｎを用いた本発明の一態様の発光素子５は、発光効率が良好で色純度の良い発光素子であることがわかった。
【符号の説明】
【０４８１】１０１：第１の電極、１０２：第２の電極、１０３：ＥＬ層、１１１：正孔注入層、１１２：正孔輸送層、１１３：発光層、１１４：電子輸送層、１１５：電子注入層、１１６：電荷発生層、１１７：Ｐ型層、１１８：電子リレー層、１１９：電子注入バッファ層、４００：基板、４０１：第１の電極、４０３：ＥＬ層、４０４：第２の電極、４０５：シール材、４０６：シール材、４０７：封止基板、４１２：パッド、４２０：ＩＣチップ、５０１：陽極、５０２：陰極、５１１：第１の発光ユニット、５１２：第２の発光ユニット、５１３：電荷発生層、６０１：駆動回路部（ソース線駆動回路）、６０２：画素部、６０３：駆動回路部（ゲート線駆動回路）、６０４：封止基板、６０５：シール材、６０７：空間、６０８：配線、６０９：ＦＰＣ（フレキシブルプリントサーキット）、６１０：素子基板、６１１：スイッチング用ＦＥＴ、６１２：電流制御用ＦＥＴ、６１３：第１の電極、６１４：絶縁物、６１６：ＥＬ層、６１７：第２の電極、６１８：発光素子、９５１：基板、９５２：電極、９５３：絶縁層、９５４：隔壁層、９５５：ＥＬ層、９５６：電極、１００１  基板、１００２  下地絶縁膜、１００３  ゲート絶縁膜、１００６  ゲート電極、１００７  ゲート電極、１００８  ゲート電極、１０２０  第１の層間絶縁膜、１０２１  第２の層間絶縁膜、１０２２  電極、１０２４Ｗ  第１の電極、１０２４Ｒ  第１の電極、１０２４Ｇ  第１の電極、１０２４Ｂ  第１の電極、１０２５  隔壁、１０２８  ＥＬ層、１０２９  第２の電極、１０３１  封止基板、１０３２  シール材、１０３３  透明な基材、１０３４Ｒ  赤色の着色層、１０３４Ｇ  緑色の着色層、１０３４Ｂ  青色の着色層、１０３５  ブラックマトリクス、１０３６  オーバーコート層、１０３７  第３の層間絶縁膜、１０４０  画素部、１０４１  駆動回路部、１０４２  周辺部、２００１：筐体、２００２：光源、２１００：ロボット、２１１０：演算装置、２１０１：照度センサ、２１０２：マイクロフォン、２１０３：上部カメラ、２１０４：スピーカ、２１０５：ディスプレイ、２１０６：下部カメラ、２１０７：障害物センサ、２１０８：移動機構、３００１：照明装置、５０００：筐体、５００１：表示部、５００２：第２の表示部、５００３：スピーカ、５００４：ＬＥＤランプ、５００５：操作キー、５００６：接続端子、５００７：センサ、５００８：マイクロフォン、５０１２：支持部、５０１３：イヤホン、５１００：掃除ロボット、５１０１：ディスプレイ、５１０２：カメラ、５１０３：ブラシ、５１０４：操作ボタン、５１５０：携帯情報端末、５１５１：筐体、５１５２：表示領域、５１５３：屈曲部、５１２０：ゴミ、５２００：表示領域、５２０１：表示領域、５２０２：表示領域、５２０３：表示領域、７１０１：筐体、７１０３：表示部、７１０６：スタンド、７１０７：表示部、７１０９：操作キー、７１１０：リモコン操作機、７２０１：本体、７２０２：筐体、７２０３：表示部、７２０４：キーボード、７２０５：外部接続ポート、７２０６：ポインティングデバイス、７２１０：第２の表示部、７４０１：筐体、７４０２：表示部、７４０３：操作ボタン、７４０４：外部接続ポート、７���０５：スピーカ、７４０６：マイク、７４００：携帯電話機、９３１０：携帯情報端末、９３１１：表示パネル、９３１３：ヒンジ、９３１５：筐体
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
2019171233.tif 000089
【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
2019171233.tif 000104
【図２７】
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【図２８】
2019171233.tif 000106
【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
2019171233.tif 000109
【図３２】
2019171233.tif 000110
【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
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【図４９】
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【図５０】
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【図５１】
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【図５２】
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【図５３】
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【図５４】
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【図５５】
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【図５６】
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【図５７】
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【図５８】
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【図５９】
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【図６０】
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【図６１】
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【図６２】
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【図６３】
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【図６４】
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【図６５】
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【図６６】
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【図６７】
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【図６８】
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【国際調査報告】
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