(57)【要約】  本発明の課題は、多能性幹細胞から、肝臓細胞への分化を抑制しつつ、バリア機能が維持された腸管上皮細胞を製造する方法、並びに肝臓細胞への分化を抑制しつつ、バリア機能が維持された腸管上皮細胞を提供することである。本発明によれば、多能性幹細胞を腸管幹細胞へと分化させる工程１、およびＭＥＫ１阻害剤、ＤＮＡメチル化阻害剤およびＴＧＦβ受容体阻害剤からなる群より選択される一以上とＥＧＦとの存在下において工程１で得られた腸管幹細胞を腸管上皮細胞へと分化させる工程２を含む、腸管上皮細胞の製造方法であって、工程２の途中において、分化中の細胞を、本明細書において定義する所定の時点で一回以上再播種する、上記方法が提供される。【特許請求の範囲】
【請求項１】
多能性幹細胞を腸管幹細胞へと分化させる工程１、およびＭＥＫ１阻害剤、ＤＮＡメチル化阻害剤およびＴＧＦβ受容体阻害剤からなる群より選択される一以上とＥＧＦとの存在下において工程１で得られた腸管幹細胞を腸管上皮細胞へと分化させる工程２を含む、腸管上皮細胞の製造方法であって、工程２の途中において、分化中の細胞を、以下のいずれかの時点で一回以上再播種する、前記方法。
（ａ）多能性幹細胞の分化の開始後、１５日〜２５日の時点；
（ｂ）工程２の開始後４日目以降、かつ工程２の終了より５日以上前の時点；
（ｃ）工程２の全体の期間の長さを１としたとき、工程２の開始後、０．２〜０．７の長さの期間が経過した時点；
（ｄ）工程２の開始後であって、成人腸における腸特異的ホメオボックスの発現量を１００とした時の、腸特異的ホメオボックスの相対発現量が、３００以下である時点；
（ｅ）工程２の開始後であって、成人腸におけるＣＤＸ２の発現量を１００とした時の、ＣＤＸ２の相対発現量が、１５０以下である時点；または
（ｆ）工程２の開始後であって、成人腸におけるビリンの発現量を１００とした時の、ビリンの相対発現量が、１００以下である時点：
【請求項２】
工程２の途中において、分化中の細胞を、以下のいずれかの時点で一回以上再播種する、請求項１に記載の方法。
（ａ）多能性幹細胞の分化の開始後、２１日〜２５日の時点；
（ｂ）工程２の開始後１０日目以降、かつ工程２の終了より５日以上前の時点；
（ｃ）工程２の全体の期間の長さを１としたとき、工程２の開始後の０．５〜０．７の長さの期間が経過した時点；
（ｄ）工程２の開始後であって、成人腸における腸特異的ホメオボックスの発現量を１００とした時の、腸特異的ホメオボックスの相対発現量が、３００以下である時点；
（ｅ）工程２の開始後であって、成人腸におけるＣＤＸ２の発現量を１００とした時の、ＣＤＸ２の相対発現量が、１５０以下である時点；または
（ｆ）工程２の開始後であって、成人腸におけるビリンの発現量を１００とした時の、ビリンの相対発現量が、１００以下である時点：
【請求項３】
工程２の途中において、分化中の細胞を、一回以上再播種する際における、再播種の培地がＲＯＣＫ阻害剤を含む培地である、請求項１または２に記載の方法。
【請求項４】
工程２が、ＭＥＫ１阻害剤、ＤＮＡメチル化阻害剤、ＴＧＦβ受容体阻害剤、ＥＧＦおよびｃＡＭＰ活性化物質の存在下において工程１で得られた腸管幹細胞を腸管上皮細胞へと分化させる工程を含む、請求項１から３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５】
工程２において、細胞の再播種を多孔膜上に行う、請求項１から４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項６】
工程１を、表面積が３０ｃｍ2以上の培養プレート上において行う、請求項１から５のいずれか一項に記載の方法。
【請求項７】
工程２における再播種以降の培養を、１ウエルの表面積が３ｃｍ2以下の培養プレート上において行う、請求項１から６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項８】
請求項１から７の何れか一項に記載の方法で得られる腸管上皮細胞。
【請求項９】
肝臓マーカーであるアルブミンの発現量が、Ｃａｃｏ−２細胞におけるアルブミンの発現量と同等以下である、請求項８に記載の腸管上皮細胞。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、多能性幹細胞から腸管上皮細胞を製造する方法、並びに多能性幹細胞から製造された腸管上皮細胞に関する。
【背景技術】
【０００２】
小腸には多くの薬物代謝酵素や薬物トランスポーターが存在することから、肝臓と同様、薬物の初回通過効果に関わる臓器として非常に重要である。そのため、小腸における代謝および膜透過性を評価するのは、医薬品、食品分野の研究で重要である。現在、小腸のモデル系としてはヒト結腸癌由来のＣａｃｏ−２細胞が多用されている。しかし、Ｃａｃｏ−２細胞における薬物トランスポーターの発現パターンはヒト小腸とは異なる。また、Ｃａｃｏ−２細胞には薬物代謝酵素の発現および酵素誘導はほとんど認められないことから、正確に小腸での薬物動態を評価することは難しい。したがって、小腸における薬物代謝および膜透過性を総合的に評価するためには初代小腸上皮細胞の利用が望ましいが、動物、特にヒトの小腸から腸管上皮細胞を得ることは難しい。【０００３】
ヒト人工多能性幹（ｉｎｄｕｃｅｄ ｐｌｕｒｉｐｏｔｅｎｔ ｓｔｅｍ：ｉＰＳ）細胞は２００７年に山中らによって樹立された。このヒトｉＰＳ細胞は、１９９８年にＴｈｏｍｓｏｎらによって樹立されたヒト胚性幹（ｅｍｂｒｙｏｎｉｃ ｓｔｅｍ：ＥＳ）細胞と同様な、多分化能とほぼ無限の増殖能をもつ細胞である。ヒトｉＰＳ細胞はヒトＥＳ細胞に比べ倫理的な問題が少なく、医薬品開発のための安定した細胞供給源として期待される。そこで、多能性幹細胞から腸管上皮細胞を分化誘導する取り組みが進んでいる。【０００４】
特許文献１には、人工多能性幹細胞を内胚葉細胞へと分化させる工程と、上記工程で得られた内胚葉細胞を腸管幹細胞へと分化させる工程と、上記工程で得られた腸管幹細胞を腸管上皮細胞へと分化させる工程であって、ＭＥＫ１阻害剤、ＤＮＡメチル化阻害剤およびＴＧＦβ受容体阻害剤からなる群より選択される一以上の化合物とＥＧＦの存在下での培養を含む工程によって、人工多能性幹細胞を腸管上皮細胞へ分化誘導することが記載されている。【０００５】
特許文献２には、（１）人工多能性幹細胞を内胚葉細胞へと分化させる工程と、（２）工程（１）で得られた内胚葉細胞を腸管幹細胞へと分化させる工程と、（３）工程（２）で得られた腸管幹細胞を腸管上皮細胞へと分化させる工程であって、ＭＥＫ１阻害剤、ＤＮＡメチル化阻害剤、ＴＧＦβ受容体阻害剤およびＥＧＦの存在下、且つｃＡＭＰが細胞へ供給される条件下での培養を含む工程によって、人工多能性幹細胞を腸管上皮細胞へ分化誘導することが記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】国際公開第２０１４／１３２９３３号パンフレット
【特許文献２】国際公開第２０１７／１５４７９５号パンフレット
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
多能性幹細胞から腸管上皮細胞への分化誘導のためには、一般的には、培地交換および試薬の添加を数日〜数十日間連続して行う必要がある。操作の効率性の点から、分化誘導操作は大型の培養容器またはディッシュを用いて行うことが望ましい。一方、腸管上皮細胞を用いて透過性試験を実施する場合には、セルカルチャーインサートという比較的小型の培養用容器に装着した多孔膜上に、腸管上皮細胞層を形成する必要がある。【０００８】
大型の培養容器またはディッシュにおいて多能性幹細胞を腸管上皮細胞まで分化誘導した後、セルカルチャーインサート上の多孔膜に細胞を再播種すると、腸管上皮細胞層が十分に形成されず、透過性試験に必要なバリア機能が失われるという懸念がある。多能性幹細胞から腸管上皮細胞への分化誘導を、最初からセルカルチャーインサート上の多孔膜上で行えば、腸管上皮細胞層は形成されるが、培養操作の効率が悪い。【０００９】
従って、腸管上皮細胞のバリア機能を維持したまま、再播種することが可能な培養方法が求められていた。
また、腸管上皮細胞は肝臓細胞と分化誘導の条件が類似していることが知られており、多能性幹細胞から腸管上皮細胞へ誘導する過程においては、一部の細胞が肝臓細胞に分化するという懸念がある。腸管上皮細胞に肝臓細胞がコンタミーションすると、試験結果に影響する恐れがあるので、コンタミネーションする肝臓細胞を少なくする方法が求められている。【００１０】
本発明は、多能性幹細胞から、肝臓細胞への分化を抑制しつつ、バリア機能が維持された腸管上皮細胞を製造する方法を提供することを解決すべき課題とした。本発明はさらに、肝臓細胞への分化を抑制しつつ、バリア機能が維持された腸管上皮細胞を提供することを解決すべき課題とした。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明者らは上記課題を解決するために鋭意検討した結果、多能性幹細胞を腸管幹細胞へと分化させる工程、およびＭＥＫ１阻害剤、ＤＮＡメチル化阻害剤およびＴＧＦβ受容体阻害剤からなる群より選択される一以上とＥＧＦとの存在下において上記の腸管幹細胞を腸管上皮細胞へと分化させる工程によって腸管上皮細胞を製造する際に、腸管上皮細胞へと分化させる工程の途中において、分化中の細胞を、所定の時点で一回以上再播種することによって、上記課題を解決できることを見出した。本発明はこれらの知見に基づいて完成したものである。【００１２】
即ち、本発明によれば、以下の発明が提供される。
＜１＞  多能性幹細胞を腸管幹細胞へと分化させる工程１、およびＭＥＫ１阻害剤、ＤＮＡメチル化阻害剤およびＴＧＦβ受容体阻害剤からなる群より選択される一以上とＥＧＦとの存在下において工程１で得られた腸管幹細胞を腸管上皮細胞へと分化させる工程２を含む、腸管上皮細胞の製造方法であって、工程２の途中において、分化中の細胞を、以下のいずれかの時点で一回以上再播種する、上記方法。
（ａ）多能性幹細胞の分化の開始後、１５日〜２５日の時点；
（ｂ）工程２の開始後４日目以降、かつ工程２の終了より５日以上前の時点；
（ｃ）工程２の全体の期間の長さを１としたとき、工程２の開始後、０．２〜０．７の長さの期間が経過した時点；
（ｄ）工程２の開始後であって、成人腸における腸特異的ホメオボックスの発現量を１００とした時の、腸特異的ホメオボックスの相対発現量が、３００以下である時点；
（ｅ）工程２の開始後であって、成人腸におけるＣＤＸ２の発現量を１００とした時の、ＣＤＸ２の相対発現量が、１５０以下である時点；または
（ｆ）工程２の開始後であって、成人腸におけるビリンの発現量を１００とした時の、ビリンの相対発現量が、１００以下である時点：
＜２＞  工程２の途中において、分化中の細胞を、以下のいずれかの時点で一回以上再播種する、＜１＞に記載の方法。
（ａ）多能性幹細胞の分化の開始後、２１日〜２５日の時点；
（ｂ）工程２の開始後１０日目以降、かつ工程２の終了より５日以上前の時点；
（ｃ）工程２の全体の期間の長さを１としたとき、工程２の開始後の０．５〜０．７の長さの期間が経過した時点；
（ｄ）工程２の開始後であって、成人腸における腸特異的ホメオボックスの発現量を１００とした時の、腸特異的ホメオボックスの相対発現量が、３００以下である時点；
（ｅ）工程２の開始後であって、成人腸におけるＣＤＸ２の発現量を１００とした時の、ＣＤＸ２の相対発現量が、１５０以下である時点；または
（ｆ）工程２の開始後であって、成人腸におけるビリンの発現量を１００とした時の、ビリンの相対発現量が、１００以下である時点：
＜３＞  工程２の途中において、分化中の細胞を、一回以上再播種する際における、再播種の培地がＲＯＣＫ阻害剤を含む培地である、＜１＞または＜２＞に記載の方法。
＜４＞  工程２が、ＭＥＫ１阻害剤、ＤＮＡメチル化阻害剤、ＴＧＦβ受容体阻害剤、ＥＧＦおよびｃＡＭＰ活性化物質の存在下において工程１で得られた腸管幹細胞を腸管上皮細胞へと分化させる工程を含む、＜１＞から＜３＞のいずれか一に記載の方法。
＜５＞  工程２において、細胞の再播種を多孔膜上に行う、＜１＞から＜４＞のいずれか一に記載の方法。
＜６＞  工程１を、表面積が３０ｃｍ2以上の培養プレート上において行う、＜１＞から＜５＞のいずれか一に記載の方法。
＜７＞  工程２における再播種以降の培養を、１ウエルの表面積が３ｃｍ2以下の培養プレート上において行う、＜１＞から＜６＞のいずれか一に記載の方法。
＜８＞  ＜１＞から＜７＞の何れか一に記載の方法で得られる腸管上皮細胞。
＜９＞  肝臓マーカーであるアルブミンの発現量が、Ｃａｃｏ−２細胞におけるアルブミンの発現量と同等以下である、＜８＞に記載の腸管上皮細胞。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、多能性幹細胞から、肝臓細胞への分化を抑制しつつ、バリア機能が維持された腸管上皮細胞を製造することができる。本発明の腸管上皮細胞は、バリア機能が維持されており、かつ肝臓細胞のコンタミネーションが抑制されている。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】図１は、比較例１〜３および実施例１〜４の分化培養方法の概要を示す。
【図２】図２は、小腸マーカーの発現量を経時的に測定した結果を示す。縦軸は、Ａｄｕｌｔ  Ｉｎｔｅｓｔｉｎｅにおける発現量を１００としたときの、小腸マーカーの相対発現量を示し、横軸は、多能性幹細胞の分化開始後日数を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、本発明の実施の形態について詳細に説明する。
［用語の説明］
ＭＥＫ１：Ｍｉｔｏｇｅｎ−ａｃｔｉｖａｔｅｄ  ｐｒｏｔｅｉｎ  ｋｉｎａｓｅ  ｋｉｎａｓｅ  １
ＴＧＦβ受容体：トランスフォーミング増殖因子β受容体
ＥＧＦ：上皮細胞増殖因子
ＬＩＦ：白血病阻害因子
ｂＦＧＦ：塩基性線維芽細胞増殖因子
ＳＣＦ：幹細胞因子
ＦＧＦ２：線維芽細胞増殖因子２
ＧＳＫ−３β：グリコーゲン合成酵素キナーゼ ３β
ｃＡＭＰ：環状アデノシン一リン酸
ＲＯＣＫ：Ｒｈｏ−ａｓｓｏｃｉａｔｅｄｃｏｉｌｅｄ−ｃｏｉｌｆｏｒｍｉｎｇｋｉｎａｓｅ／Ｒｈｏ結合キナーゼ
ＢＭＰ４：骨形成タンパク質４
ＶＥＧＦ：血管内皮細胞増殖因子
ＦＢＳ：ウシ胎児血清
【００１６】
［腸管上皮細胞の製造方法］
本発明による腸管上皮細胞の製造方法は、多能性幹細胞を腸管上皮細胞系譜へ分化誘導することを含む。本発明によれば、生体の腸管組織を構成する腸管上皮細胞と類似の特性を示す細胞、即ち腸管上皮細胞が得られる。
【００１７】
本発明による腸管上皮細胞の製造方法は、多能性幹細胞を腸管幹細胞へと分化させる工程１、およびＭＥＫ１阻害剤、ＤＮＡメチル化阻害剤およびＴＧＦβ受容体阻害剤からなる群より選択される一以上とＥＧＦとの存在下において工程１で得られた腸管幹細胞を腸管上皮細胞へと分化させる工程２を含む方法である。本発明による腸管上皮細胞の製造方法においては、工程２の途中において、分化中の細胞を、以下のいずれかの時点で一回以上再播種する。
（ａ）多能性幹細胞の分化の開始後、１５日〜２５日の時点；
（ｂ）工程２の開始後４日目以降、かつ工程２の終了より５日以上前の時点；
（ｃ）工程２の全体の期間の長さを１としたとき、工程２の開始後、０．２〜０．７の長さの期間が経過した時点；
（ｄ）工程２の開始後であって、成人腸における腸特異的ホメオボックスの発現量を１００とした時の、腸特異的ホメオボックスの相対発現量が、３００以下である時点；
（ｅ）工程２の開始後であって、成人腸におけるＣＤＸ２の発現量を１００とした時の、ＣＤＸ２の相対発現量が、１５０以下である時点；または
（ｆ）工程２の開始後であって、成人腸におけるビリンの発現量を１００とした時の、ビリンの相対発現量が、１００以下である時点。
【００１８】
上記した（ａ）〜（ｆ）のいずれかの時点で一回以上再播種することにより、バリア機能を維持したまま、細胞を再播種することが可能になる。これにより、途中までは大型の培養容器またはディッシュで効率的に培養した後、セルカルチャーインサート上の多孔膜に小分けして再播種することが可能になり、培養操作を効率化することができる。
さらに、上記した（ａ）〜（ｆ）のいずれかの時点で一回以上再播種することにより、コンタミネーションする肝臓細胞を大幅に減少することができる。
【００１９】
「多能性幹細胞」とは、生体を構成するすべての細胞に分化しうる能力（分化多能性）と、細胞分裂を経て自己と同一の分化能を有する娘細胞を生み出す能力（自己複製能）とを併せ持つ細胞をいう。分化多能性は、評価対象の細胞を、ヌードマウスに移植し、三胚葉（外胚葉、中胚葉、内胚葉）のそれぞれの細胞を含むテラトーマ形成の有無を試験することにより、評価することができる。
【００２０】
多能性幹細胞として、胚性幹細胞（ＥＳ細胞）、胚性生殖細胞（ＥＧ細胞；ｅｍｂｒｙｏｎｉｃ  ｇｅｒｍ  ｃｅｌｌ）、人工多能性幹細胞（ｉＰＳ細胞）等を挙げることができるが、分化多能性および自己複製能を併せ持つ細胞である限り、これに限定されない。好ましくはＥＳ細胞またはｉＰＳ細胞を用いる。更に好ましくはｉＰＳ細胞を用いる。多能性幹細胞は、好ましくは哺乳動物（例えば、ヒトやチンパンジーなどの霊長類、マウスやラットなどのげっ歯類）の細胞、特に好ましくはヒトの細胞である。従って、本発明の最も好ましい態様では、多能性幹細胞として、ヒトｉＰＳ細胞が用いられる。
【００２１】
ＥＳ細胞は、例えば、着床以前の初期胚、初期胚を構成する内部細胞塊、単一割球等を培養することによって樹立することができる（Manipulating the Mouse Embryo A Laboratory Manual，Second Edition，Cold Spring Harbor Laboratory Press（1994）;Thomson，J. A. et al.，Science，282，1145-1147（1998））。初期胚として、体細胞の核を核移植することによって作製された初期胚を用いてもよい（Wilmut et al.（Nature，385，810（1997））、Cibelli et al.（Science，280，1256（1998））、入谷明ら（蛋白質核酸酵素，44，892（1999））、Baguisi et al.（Nature Biotechnology，17，456（1999））、Wakayama et al.（Nature，394，369（1998）; Nature Genetics，22，127（1999）; Proc. Natl. Acad. Sci. USA，96，14984（1999））、Rideout III et al.（Nature Genetics，24，109（2000）、Tachibana et al.（Human Embryonic Stem Cells Derived by Somatic Cell Nuclear Transfer, Cell（2013）inpress）。初期座として、単為発生胚を用いてもよい（Kim et al.（Science，315，482-486（2007））、Nakajima et al.（Stem Cells，25，983-985（2007））、Kim et al.（Cell Stem Cell，1，346-352（2007））、Revazova et al.（Cloning Stem Cells，9，432-449（2007））、Revazova et al.（Cloning Stem Cells，10，11-24（2008））。上掲の論文の他、ＥＳ細胞の作製についてはStrelchenko N., et al. Reprod Biomed Online.9: 623-629, 2004；KlimanskayaI., et al. Nature 444: 481-485, 2006；Chung Y., et al. Cell Stem Cell 2: 113-117, 2008；Zhang X., et al Stem Cells 24: 2669-2676, 2006；Wassarman, P.M. et al. Methods in Enzymology, Vol.365, 2003等が参考になる。尚、ＥＳ細胞と体細胞の細胞融合によって得られる融合ＥＳ細胞も、本発明の方法に用いられる胚性幹細胞に含まれる。
【００２２】
ＥＳ細胞の中には、保存機関から入手可能なもの、或いは市販されているものもある。例えば、ヒトＥＳ細胞については京都大学再生医科学研究所（例えばＫｈＥＳ−１、ＫｈＥＳ−２およびＫｈＥＳ−３）、ＷｉＣｅｌｌ Ｒｅｓｅａｒｃｈ Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ、ＥＳＩ ＢＩＯなどから入手可能である。
【００２３】
ＥＧ細胞は、始原生殖細胞を、ＬＩＦ、ｂＦＧＦ、ＳＣＦの存在下で培養すること等により樹立することができる（Matsui et al.，Cell，70，841-847（1992）、Shamblott et al.，Proc. Natl. Acad. Sci. USA，95（23）, 13726-13731（1998）、Turnpenny et al.，Stem Cells，21（5），598-609，（2003））。
【００２４】
「人工多能性幹細胞（ｉＰＳ細胞）」とは、初期化因子の導入などにより体細胞をリプログラミングすることによって作製される、多能性（多分化能）と増殖能を有する細胞である。人工多能性幹細胞はＥＳ細胞に近い性質を示す。ｉＰＳ細胞の作製に使用する体細胞は特に限定されず、分化した体細胞でもよいし、未分化の幹細胞でもよい。また、その由来も特に限定されないが、好ましくは哺乳動物（例えば、ヒトやチンパンジーなどの霊長類、マウスやラットなどのげっ歯類）の体細胞、特に好ましくはヒトの体細胞を用いる。ｉＰＳ細胞は、これまでに報告された各種方法によって作製することができる。また、今後開発されるｉＰＳ細胞作製法を適用することも当然に想定される。
【００２５】
ｉＰＳ細胞作製法の最も基本的な手法は、転写因子であるＯｃｔ３／４、Ｓｏｘ２、Ｋｌｆ４およびｃ−Ｍｙｃの４因子を、ウイルスを利用して細胞へ導入する方法である（Takahashi K, Yamanaka S: Cell 126 (4), 663-676, 2006; Takahashi, K, et al :Cell 131 (5), 861-72, 2007）。ヒトｉＰＳ細胞についてはＯｃｔ４、Ｓｏｘ２、Ｌｉｎ２８およびＮｏｎｏｇの４因子の導入による樹立の報告がある（Yu J, et al: Science 318 (5858), 1917-1920, 2007）。ｃ−Ｍｙｃを除く３因子（Nakagawa M, et al: Nat. Biotechnol. 26 (1), 101-106, 2008）、Ｏｃｔ３／４およびＫｌｆ４の２因子（Kim J B, et al: Nature 454 (7204), 646-650, 2008）、或いはＯｃｔ３／４のみ（Kim J B, et al: Cell1 36 (3), 411-419, 2009）の導入によるｉＰＳ細胞の樹立も報告されている。また、遺伝子の発現産物であるタンパク質を細胞に導入する手法（Zhou H, Wu S, Joo JY, et al: Cell Stem Cell 4, 381-384, 2009; Kim D, Kim CH, Moon JI, et al: Cell Stem Cell 4, 472-476, 2009）も報告されている。一方、ヒストンメチル基転移酵素Ｇ９ａに対する阻害剤ＢＩＸ−０１２９４やヒストン脱アセチル化酵素阻害剤バルプロ酸（ＶＰＡ）或いはＢａｙＫ８６４４等を使用することによって作製効率の向上や導入する因子の低減などが可能であるとの報告もある（Huangfu D, et al: Nat. Biotechnol. 26 (7), 795-797, 2008; Huangfu D, et al: Nat. Biotechnol. 26 (11), 1269-1275, 2008; Silva J, et al: PLoS. Biol. 6 (10), e 253, 2008）。遺伝子導入法についても検討が進められ、レトロウイルスの他、レンチウイルス（Yu J, et al: Science 318 (5858), 1917-1920, 2007）、アデノウイルス（Stadtfeld M, et al: Science 322 (5903), 945-949, 2008）、プラスミド（Okita K, et al: Science 322 (5903), 949-953, 2008）、トランスポゾンベクター（Woltjen K, Michael IP, Mohseni P, et al: Nature 458, 766-770, 2009; Kaji K, Norrby K, Paca A, et al: Nature 458, 771-775, 2009; Yusa K, Rad R, Takeda J, et al: Nat Methods 6, 363-369, 2009）、或いはエピソーマルベクター（Yu J, Hu K, Smuga-Otto K, Tian S, et al: Science 324, 797-801, 2009）を遺伝子導入に利用した技術が開発されている。
【００２６】
ｉＰＳ細胞への形質転換、即ち初期化（リプログラミング）が生じた細胞はＦｂｘｏ１５、Ｎａｎｏｇ、Ｏｃｔ／４、Ｆｇｆ−４、Ｅｓｇ−１およびＣｒｉｐｔ等の多能性幹細胞マーカー（未分化マーカー）の発現などを指標として選択することができる。選択された細胞をｉＰＳ細胞として回収する。
【００２７】
ｉＰＳ細胞は、例えば、国立大学法人京都大学または独立行政法人理化学研究所バイオリソースセンターから提供を受けることもできる。
【００２８】
本明細書において「分化誘導」とは、特定の細胞系譜に沿って分化するように働きかけることをいう。本発明では多能性幹細胞を腸管上皮細胞へと分化誘導する。本発明による腸管上皮細胞の製造方法は、大別して２段階の誘導工程、即ち、多能性幹細胞を腸管幹細胞へと分化させる工程（工程１）と、得られた腸管幹細胞を腸管上皮細胞へと分化させる工程（工程２）を含む。以下、各工程の詳細を説明する。
【００２９】
＜工程１：腸管幹細胞への分化＞
工程１では多能性幹細胞を培養し、腸管幹細胞へと分化させる。換言すれば、腸管幹細胞への分化を誘導する条件下で多能性幹細胞を培養する。多能性幹細胞が腸管幹細胞へ分化する限り、培養条件は特に限定されない。典型的には、多能性幹細胞が内胚葉細胞を介して腸管幹細胞へと分化するように、以下で説明する２段階の分化誘導、即ち、多能性幹細胞の内胚葉細胞への分化（工程１−１）と、内胚葉細胞の腸管幹細胞への分化（工程１−２）を行う。
【００３０】
工程１−１：内胚葉細胞への分化
この工程では多能性幹細胞を培養し、内胚葉細胞へと分化させる。換言すれば、内胚葉への分化を誘導する条件下で多能性幹細胞を培養する。多能性幹細胞が内胚葉細胞に分化する限り、培養条件は特に限定されない。例えば、常法に従い、アクチビンＡを添加した培地で培養する。この場合、培地中のアクチビンＡの濃度を例えば１０ｎｇ／ｍＬ〜２００ ｎｇ／ｍＬ、好ましくは２０ ｎｇ／ｍＬ〜１５０ ｎｇ／ｍＬとする。細胞の増殖率や維持等の観点から、培地に血清または血清代替物（ＫｎｏｃｋＯｕｔTMＳｅｒｕｍＲｅｐｌａｃｅｍｅｎｔ（ＫＳＲ）など）を添加することが好ましい。血清はウシ胎仔血清に限られるものではなく、ヒト血清や羊血清等を用いることもできる。血清または血清代替物の添加量は例えば０．１％（ｖ／ｖ）〜１０％（ｖ／ｖ）である。
【００３１】
Ｗｎｔ／β−カテニンシグナル経路の阻害剤（例えば、ヘキサクロロフェン、クエルセチン、ＷｎｔリガンドであるＷｎｔ３ａ）を培地に添加し、内胚葉細胞への分化の促進を図ってもよい。
【００３２】
この工程は、国際公開第２０１４／１６５６６３号パンフレットに記載の方法またはそれに準じた方法で行うこともできる。
【００３３】
工程１−１の期間（培養期間）は例えば１日間〜１０日間、好ましくは２日間〜７日間である。
【００３４】
工程１−２：腸管幹細胞への分化
この工程では、工程１−１で得られた内胚葉細胞を培養し、腸管幹細胞へと分化させる。換言すれば、腸管幹細胞への分化を誘導する条件下で内胚葉細胞を培養する。内胚葉細胞が腸管幹細胞へと分化する限り、培養条件は特に限定されない。好ましくは、ＦＧＦ２の存在下、またはＧＳＫ−３β阻害剤の存在下で培養を行う。ＦＧＦ２としては好ましくはヒトＦＧＦ２（例えばヒト組換えＦＧＦ２）を用いる。
【００３５】
典型的には、工程１−１を経て得られた細胞集団またはその一部を、選別することなく工程１−２に供する。一方で、工程１−１を経て得られた細胞集団の中から内胚葉細胞を選別した上で工程１−２を実施することにしてもよい。内胚葉細胞の選別は例えば、細胞表面マーカーを指標にしてフローサイトメーター（セルソーター）で行えばよい。
【００３６】
「ＦＧＦ２の存在下」とは、ＦＧＦ２が培地中に添加された条件と同義である。従って、ＦＧＦ２の存在下での培養を行うためには、ＦＧＦ２が添加された培地を用いればよい。ＦＧＦ２の添加濃度の例を示すと１００ ｎｇ／ｍＬ〜５００ ｎｇ／ｍＬである。
【００３７】
同様に、「ＧＳＫ−３β阻害剤の存在下」とは、ＧＳＫ−３β阻害剤が培地中に添加された条件と同義である。従って、ＧＳＫ−３β阻害剤の存在下での培養を行うためには、ＦＧＦ２が添加された培地を用いればよい。ＧＳＫ−３β阻害剤としてＣＨＩＲ９９０２１、ＳＢ２１６７６３、ＣＨＩＲ９８０１４、ＴＷＳ１１９、Ｔｉｄｅｇｌｕｓｉｂ、ＳＢ４１５２８６、ＢＩＯ、ＡＺＤ２８５８、ＡＺＤ１０８０、ＡＲ−Ａ０１４４１８、ＴＤＺＤ−８、ＬＹ２０９０３１４、ＩＭ−１２、Ｉｎｄｉｒｕｂｉｎ、Ｂｉｋｉｎｉｎ、１−Ａｚａｋｅｎｐａｕｌｌｏｎｅを例示することができる。ＧＳＫ−３β阻害剤の添加濃度の例（ＣＨＩＲ９９０２１の場合）を示すと１μｍｏｌ／Ｌ〜１００μｍｏｌ／Ｌ、好ましくは３μｍｏｌ／Ｌ〜３０μｍｏｌ／Ｌである。
【００３８】
工程１−２の期間（培養期間）は例えば２日間〜１０日間、好ましくは３日間〜７日間である。培養期間が短すぎると、期待される効果（分化効率の上昇、腸管幹細胞としての機能の獲得の促進）が十分に得られない。他方、培養期間が長すぎると、分化効率の低下を引き起こす。
【００３９】
腸管幹細胞へ分化したことは、例えば、腸管幹細胞マーカーの発現を指標にして判定ないし評価することができる。腸管幹細胞マーカーの例を挙げると、ロイシンリッチリピートを含むＧタンパク質共役受容体５（ＬＧＲ５）、エフリンＢ２受容体（ＥｐｈＢ２）である。
【００４０】
＜工程２：腸管上皮細胞への分化＞
工程２では、ＭＥＫ１阻害剤、ＤＮＡメチル化阻害剤およびＴＧＦβ受容体阻害剤からなる群より選択される一以上とＥＧＦを併用し、工程１で得られた腸管幹細胞を腸管上皮細胞へと分化させる。「ＭＥＫ１阻害剤、ＤＮＡメチル化阻害剤およびＴＧＦβ受容体阻害剤からなる群より選択される一以上」としては、ＭＥＫ１阻害剤、ＤＮＡメチル化阻害剤およびＴＧＦβ受容体阻害剤のうちの一つ（即ち、ＭＥＫ１阻害剤、ＤＮＡメチル化阻害剤またはＴＧＦβ受容体阻害剤の何れか一）でもよいし、ＭＥＫ１阻害剤、ＤＮＡメチル化阻害剤およびＴＧＦβ受容体阻害剤のうちの二つ（即ち、ＭＥＫ１阻害剤とＤＮＡメチル化阻害剤の組み合わせ、ＭＥＫ１阻害剤とＴＧＦβ受容体阻害剤の組み合わせ、またはＤＮＡメチル化阻害剤またはＴＧＦβ受容体阻害剤の組み合わせ）でもよいし、ＭＥＫ１阻害剤、ＤＮＡメチル化阻害剤およびＴＧＦβ受容体阻害剤の全てでもよい。
【００４１】
工程２は、ＭＥＫ１阻害剤、ＤＮＡメチル化阻害剤、ＴＧＦβ受容体阻害剤、ＥＧＦおよびｃＡＭＰ活性化物質の存在下において工程１で得られた腸管幹細胞を腸管上皮細胞へと分化させる工程を含むことが特に好ましい。
【００４２】
典型的には、工程１を経て得られた細胞集団またはその一部を、選別することなく工程２に供する。一方で、工程１を経て得られた細胞集団の中から腸管幹細胞を選別した上で工程２を実施することにしてもよい。腸管幹細胞の選別は例えば、細胞表面マーカーを指標にしてフローサイトメーター（セルソーター）で行えばよい。
【００４３】
工程２は、１または２以上の培養によって構成される（詳細は後述する）。工程２を構成する各培養では、例えば、ＥＧＦおよびｃＡＭＰ活性化物質が必須の成分として添加された培地、ＥＧＦ、ｃＡＭＰ活性化物質、ＤＮＡメチル化阻害剤、ＭＥＫ１阻害剤、およびＴＧＦβ受容体阻害剤が必須の成分として添加された培地、ＥＧＦが必須の成分として添加された培地、ＥＧＦおよびＲＯＣＫ阻害剤が必須の成分として添加された培地等が用いられる。
【００４４】
ＭＥＫ１阻害剤として、ＰＤ９８０５９、ＰＤ１８４３５２、ＰＤ１８４１６１、ＰＤ０３２５９０１、Ｕ０１２６、ＭＥＫｉｎｈｉｂｉｔｏｒＩ、ＭＥＫｉｎｈｉｂｉｔｏｒＩＩ、ＭＥＫ１／２ｉｎｈｉｂｉｔｏｒＩＩ、ＳＬ３２７を挙げることができる。
【００４５】
ＤＮＡメチル化阻害剤として５−アザ−２’−デオキシシチジン（５−ａｚａ−２’ｄｃ）、５−アザシチジン、ＲＧ１０８、ゼブラリンを挙げることができる。
【００４６】
ＴＧＦβ受容体阻害剤については、後述の実施例に使用したＡ８３０１がＴＧＦ−β受容体ＡＬＫ４、ＡＬＫ５、ＡＬＫ７に阻害活性を示すことを考慮すれば、好ましくは、ＴＧＦ−β受容体ＡＬＫ４、ＡＬＫ５、ＡＬＫ７の一以上に対して阻害活性を示すものを用いるとよい。例えば、Ａ８３０１、ＳＢ４３１５４２、ＳＢ−５０５１２４、ＳＢ５２５３３４、Ｄ４４７６、ＡＬＫ５ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ、ＬＹ２１５７２９９、ＬＹ３６４９４７、ＧＷ７８８３８８、ＲｅｐＳｏｘが上記条件を満たす。
【００４７】
ｃＡＭＰ活性化物質としては、フォルスコリン（Ｆｏｒｓｋｏｌｉｎ）、インドメタシン、ＮＫＨ４７７（コルホルシンダロパート）、細胞由来毒素タンパク質（百日咳毒素、コレラ毒素）、ＰＡＣＡＰ−２７、ＰＡＣＡＰ−３８、ＳＫＦ８３８２２等を用いることができる。フォルスコリンはアデニル酸シクラーゼ活性化作用を示し、細胞内ｃＡＭＰの合成を促進する。
【００４８】
ＭＥＫ１阻害剤の添加濃度の例（ＰＤ９８０５９の場合）を示すと４μｍｏｌ／Ｌ〜１００μｍｏｌ／Ｌ、好ましくは１０μｍｏｌ／Ｌ〜４０μｍｏｌ／Ｌである。同様にＤＮＡメチル化阻害剤の添加濃度の例（５−アザ−２’−デオキシシチジンの場合）を示すと、１μｍｏｌ／Ｌ〜２５μｍｏｌ／Ｌ、好ましくは２．５μｍｏｌ／Ｌ〜１０μｍｏｌ／Ｌであり、ＴＧＦβ受容体阻害剤の添加濃度の例（Ａ８３０１の場合）を示すと０．１μｍｏｌ／Ｌ〜２．５μｍｏｌ／Ｌ、好ましくは０．２μｍｏｌ／Ｌ〜１μｍｏｌ／Ｌである。ＥＧＦの添加濃度の例は、５ｎｇ／ｍＬ〜１００ｎｇ／ｍＬ、好ましくは１０ｎｇ／ｍＬ〜５０ｎｇ／ｍＬである。また、ｃＡＭＰ活性化物質の添加濃度の例（フォルスコリンの場合）を示すと、１μｍｏｌ／Ｌ〜２００μｍｏｌ／Ｌ、好ましくは５μｍｏｌ／Ｌ〜１００μｍｏｌ／Ｌである。尚、例示した化合物、即ち、ＰＤ９８０５９、５−アザ−２’−デオキシシチジン、Ａ８３０１およびフォルスコリンとは異なる化合物を使用する場合の添加濃度については、使用する化合物の特性と、例示した化合物（ＰＤ９８０５９、５−アザ−２’−デオキシシチジン、Ａ８３０１、フォルスコリン）の特性の相違（特に活性の相違）を考慮すれば、当業者であれば上記濃度範囲に準じて設定することができる。また、設定した濃度範囲が適切であるか否かは、後述の実施例に準じた予備実験によって確認することができる。
【００４９】
工程２の期間（培養期間）は例えば７日間〜４０日間、好ましくは１０日間〜３０日間である。培養期間が短すぎると、期待される効果（分化効率の上昇、腸管上皮細胞としての機能の獲得の促進）が十分に得られない。他方、培養期間が長すぎると、分化効率の低下を引き起こす。
【００５０】
腸管上皮細胞へ分化したことは、例えば、腸管上皮細胞マーカーの発現やペプチドの取り込み、或いはビタミンＤ受容体を介した薬物代謝酵素の発現誘導を指標にして判定ないし評価することができる。腸管上皮細胞マーカーの例を挙げると、ビリン１（Ｖｉｌｌｉｎ １）、ＣＤＸ２、腸特異的ホメオボックス（ＩＳＸ）、ＡＴＰ結合カセットトランスポーターＢ１／多剤耐性タンパク１（ＡＢＣＢ１／ＭＤＲ１）、ＡＴＰ結合カセットトランスポーターＧ２／乳ガン耐性タンパク（ＡＢＣＧ２／ＢＣＲＰ）、シトクロムＰ４５０３Ａ４（ＣＹＰ３Ａ４）、脂肪酸結合タンパク２（ＦＡＢＰ）、プレグナンＸ受容体（ＰＸＲ）、ＳＬＣ（ｓｏｌｕｔｅ ｃａｒｒｉｅｒ）ファミリーメンバー５Ａ１／ナトリウム共役型グルコーストランスポーター１（ＳＬＣ５Ａ１／ＳＧＬＴ１）、ＳＬＣ（ｓｏｌｕｔｅ ｃａｒｒｉｅｒ）ファミリーメンバー１５Ａ１／ペプチドトランスポーター１（ＳＬＣ１５Ａ１／ＰＥＰＴ１）、ＳＬＣ（ｓｏｌｕｔｅ ｃａｒｒｉｅｒ）有機アニオントランスポーター２Ｂ１（ＳＬＣＯ２Ｂ１／ＯＡＴＰ２Ｂ１）、スクラーゼ−イソマルターゼ、ウリジン２リン酸−グルクロン酸転移酵素１Ａ１（ＵＧＴ１Ａ１）、ウリジン２リン酸−グルクロン酸転移酵素１Ａ４（ＵＧＴ１Ａ４）、カルボキシルエステラーゼ２Ａ１（ＣＥＳ２Ａ１）である。この中でも、ビリン１（Ｖｉｌｌｉｎ １）、ＣＤＸ２、腸特異的ホメオボックス（ＩＳＸ）は特に有効なマーカーである。
【００５１】
目的の細胞（腸管上皮細胞）のみからなる細胞集団または目的の細胞が高比率（高純度）で含まれた細胞集団を得ようと思えば、目的の細胞に特徴的な細胞表面マーカーを指標にして培養後の細胞集団を選別・分取すればよい。
【００５２】
好ましくは、工程２として、以下のＡ〜Ｄのいずれかの培養工程を行う。
＜培養工程Ａ＞
培養工程Ａでは、（ａ−１）ＥＧＦおよびｃＡＭＰ活性化物質の存在下での培養と、その後に行われる、（ａ−２）ＭＥＫ１阻害剤、ＤＮＡメチル化阻害剤、ＴＧＦβ受容体阻害剤およびＥＧＦの存在下での培養を行う。このように２段階の培養を行えば、腸管上皮細胞への分化促進、成熟化、機能獲得の効果が期待できる。（ａ−１）の培養の期間は例えば２日間〜１０日間、好ましくは４日間〜８日間であり、（ａ−２）の培養の期間は例えば９日間〜２９日間、好ましくは７日間〜２７日間である。尚、特に説明しない事項（各培養に使用可能な化合物、各化合物の添加濃度等）については、上記の対応する説明が援用される。
【００５３】
＜培養工程Ｂ＞
培養工程Ｂでは、（ｂ−１）ＥＧＦの存在下での培養と、その後に行われる、（ｂ−２）ＭＥＫ１阻害剤、ＤＮＡメチル化阻害剤、ＴＧＦβ受容体阻害剤、ＥＧＦおよびｃＡＭＰ活性化物質の存在下での培養を行う。このように２段階の培養を行えば、腸管上皮細胞への分化促進、成熟化、機能獲得の効果が期待できる。（ｂ−１）の培養の期間は例えば２日間〜１０日間、好ましくは４日間〜８日間であり、（ｂ−２）の培養の期間は例えば９日間〜１９日間、好ましくは７日間〜１７日間である。尚、特に説明しない事項（各培養に使用可能な化合物、各化合物の添加濃度等）については、上記の対応する説明が援用される。
【００５４】
（ｂ−２）の培養の後に、ＭＥＫ１阻害剤、ＤＮＡメチル化阻害剤、ＴＧＦβ受容体阻害剤およびＥＧＦの存在下での培養（（ｂ−３）の培養）を行うことにしてもよい。この培養の期間は例えば１日間〜１０日間とする。この培養を行うと腸管上皮細胞への分化促進、成熟化、機能獲得の効果を期待できる。
【００５５】
＜培養工程Ｃ＞
培養工程Ｃでは、（ｃ−１）ＥＧＦおよびｃＡＭＰ活性化物質の存在下での培養と、その後に行われる、（ｃ−２）ＭＥＫ１阻害剤、ＤＮＡメチル化阻害剤、ＴＧＦβ受容体阻害剤、ＥＧＦおよびｃＡＭＰ活性化物質の存在下での培養を行う。このように２段階の培養を行えば、腸管上皮細胞への分化促進、成熟化、機能獲得の効果が期待できる。（ｃ−１）の培養の期間は例えば２日間〜１０日間、好ましくは４日間〜８日間であり、（ｃ−２）の培養の期間は例えば９日間〜１９日間、好ましくは７日間〜１７日間である。尚、特に説明しない事項（各培養に使用可能な化合物、各化合物の添加濃度等）については、上記の対応する説明が援用される。
【００５６】
（ｃ−２）の培養の後に、ＭＥＫ１阻害剤、ＤＮＡメチル化阻害剤、ＴＧＦβ受容体阻害剤およびＥＧＦの存在下での培養（（ｃ−３）の培養）を行うことにしてもよい。この培養の期間は例えば１日間〜１０日間とする。この培養を行うと腸管上皮細胞への分化促進、成熟化、機能獲得の効果を期待できる。
【００５７】
＜培養工程Ｄ＞
培養工程Ｄでは、（ｄ−１）ＭＥＫ１阻害剤、ＤＮＡメチル化阻害剤、ＴＧＦβ受容体阻害剤、ＥＧＦおよびｃＡＭＰ活性化物質の存在下での培養を行う。この培養工程は、培養操作が簡便であること、腸管上皮細胞への分化に対してより効果的であること、化合物であるため安定した効果が期待できること等の点で特に有利である。（ｄ−１）の培養の期間は例えば１５日間〜２５日間、好ましくは１７日間〜２３日間である。尚、特に説明しない事項（各培養に使用可能な化合物、各化合物の添加濃度等）については、上記の対応する説明が援用される。
【００５８】
（ｄ−１）の培養の後に、ＭＥＫ１阻害剤、ＤＮＡメチル化阻害剤、ＴＧＦβ受容体阻害剤およびＥＧＦの存在下での培養（（ｄ−２）の培養）を行うことにしてもよい。この培養の期間は例えば１日間〜１０日間とする。この培養を行うと腸管上皮細胞への分化促進、成熟化、機能獲得の効果を期待できる。
【００５９】
本発明を構成し得る各工程（工程１、工程１−１、工程１−２、工程２、工程ａ−１、工程ａ−２、工程ｂ−１、工程ｂ−２、工程ｂ−３、工程ｃ−１、工程ｃ−２、工程ｃ−３、工程ｄ−１、工程ｄ−２）において、途中で継代培養（再播種）を行ってもよい。
【００６０】
例えばコンフルエントまたはサブコンフルエントになった際に細胞の一部を採取して別の培養容器に移し、培養を継続する。分化を促進するために細胞密度を低く設定することが好ましい。例えば１×１０4個／ｃｍ2〜１×１０6個／ｃｍ2程度の細胞密度で細胞を播種するとよい。
【００６１】
培地交換や継代培養などに伴う、細胞の回収の際には、細胞死を抑制するためにＹ−２７６３２等のＲＯＣＫ阻害剤で予め細胞を処理しておくとよい。従って、工程２の途中において、分化中の細胞を、一回以上再播種する際における、再播種の培地がＲＯＣＫ阻害剤を含む培地であることが好ましい。
【００６２】
本発明においては、工程２の途中において、分化中の細胞を、以下のいずれかの時点で一回以上再播種する。
（ａ）多能性幹細胞の分化の開始後、１５日〜２５日の時点（好ましくは１６日〜２４日の時点であり、さらに好ましくは１７日〜２３日の時点である。また、別の観点からは、好ましくは２１日〜２５日の時点であり、より好ましくは２２日〜２４日の時点であり、特に好ましくは２３日の時点である）；
（ｂ）工程２の開始後４日目以降、かつ工程２の終了より５日以上前の時点（好ましくは、工程２の開始後１０日目以降、かつ工程２の終了より５日以上前の時点、より好ましくは、
工程２の開始後１１日目以降、かつ工程２の終了より５日以上前の時点である）；
（ｃ）工程２の全体の期間の長さを１としたとき、工程２の開始後、０．２〜０．７の長さの期間が経過した時点（好ましくは０．５〜０．７の長さの期間が経過した時点、さらに好ましくは０．６の長さの期間が経過した時点である）；
（ｄ）工程２の開始後であって、成人腸における腸特異的ホメオボックスの発現量を１００とした時の、腸特異的ホメオボックスの相対発現量が、３００以下である時点（好ましくは２５０以下、さらに好ましくは２００以下の時点である）；
（ｅ）工程２の開始後であって、成人腸におけるＣＤＸ２の発現量を１００とした時の、ＣＤＸ２の相対発現量が、１５０以下である時点（好ましくは１３０以下、さらに好ましくは１１０以下の時点である）；または
（ｆ）工程２の開始後であって、成人腸におけるビリンの発現量を１００とした時の、ビリンの相対発現量が、１００以下である時点（好ましくは８５以下、さらに好ましくは７０以下の時点である）；
【００６３】
工程２においては、細胞の再播種を多孔膜上に行うことが好ましい。細胞の再播種を多孔膜上に行うことにより、得られる小腸上皮細胞を用いて、小腸における薬物代謝および膜透過性をそのまま行うことができる。多孔膜とは、貫通した細孔のある膜をいう。多孔膜としては、例えば、孔径０．４〜１．０μｍ程度の細孔を多数有するポリカーボネート膜やポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）膜などを使用することができる。
【００６４】
本発明においては、工程１は、表面積が３０ｃｍ2以上の培養プレート上において行うことが好ましい。即ち、工程１の分化誘導操作は大型の培養容器またはディッシュを用いて行うことが好ましく、これにより操作の効率性の向上を図ることができる。また、腸管上皮細胞を用いて透過性試験を実施する場合には、セルカルチャーインサートという比較的小型の培養用容器に装着した多孔膜上に、腸管上皮細胞層を形成する必要があることから、工程２における再播種以降の培養を、１ウエルの表面積が３ｃｍ2以下の培養プレート上において（さらに好ましくは多孔膜上において）行うことが好ましい。
【００６５】
本発明を構成する各工程における、その他の培養条件（培養温度など）は、動物細胞の培養において一般に採用されている条件とすればよい。即ち、例えば３７℃、５％ＣＯ2の環境下で培養すればよい。また、基本培地として、イスコフ改変ダルベッコ培地（ＩＭＤＭ）（ＧＩＢＣＯ社等）、ハムＦ１２培地（ＨａｍＦ１２）（ＳＩＧＭＡ社、Ｇｉｂｃｏ社等）、ダルベッコ変法イーグル培地（Ｄ−ＭＥＭ）（ナカライテスク株式会社、シグマ社、Ｇｉｂｃｏ社等）、グラスゴー基本培地（Ｇｉｂｃｏ社等）、ＲＰＭＩ１６４０培地等を用いることができる。二種以上の基本培地を併用することにしてもよい。工程（１−２）、工程（２）、工程（２）を構成する培養工程Ａ、培養工程Ｂ、培養工程Ｃ、培養工程Ｄにおいては、上皮細胞の培養に適した基本培地（例えばＤ−ＭＥＭとハムＦ１２培地の混合培地、Ｄ−ＭＥＭ）を用いることが好ましい。培地に添加可能な成分の例としてウシ血清アルブミン（ＢＳＡ）、抗生物質、２−メルカプトエタノール、ポリビニルアルコール（ＰＶＡ）、非必須アミノ酸（ＮＥＡＡ）、インスリン、トランスフェリン、セレニウムを挙げることができる。典型的には培養皿などを用いて二次元的に細胞を培養する。本発明の方法によれば、二次元培養によって多能性幹細胞から腸管上皮細胞を得ることが可能となる。但し、ゲル状の培養基材あるいは三次元培養プレートなどを用いた三次元培養を実施することにしてもよい。
【００６６】
［腸管上皮細胞］
本発明によれば、上記した本発明による腸管上皮細胞の製造方法で得られる腸管上皮細胞が提供される。本発明の腸管上皮細胞は、好ましくは、肝臓マーカーであるアルブミンの発現量が、Ｃａｃｏ−２細胞におけるアルブミンの発現量と同等以下である細胞である。
【００６７】
本発明はさらに、本発明の方法で得られる腸管上皮細胞の用途に関する。第１の用途として各種アッセイが提供される。本発明の腸管上皮細胞は腸管、特に小腸のモデル系に利用可能であり、腸管、特に小腸での薬物動態（吸収、代謝など）の評価や毒性の評価に有用である。換言すれば、本発明の腸管上皮細胞は、化合物の体内動態の評価や毒性の評価にその利用が図られる。
【００６８】
具体的には、本発明の腸管上皮細胞を用いて被検物質の吸収性ないし膜透過性、薬物相互作用、薬物代謝酵素の誘導、薬物トランスポーターの誘導、毒性等を試験することができる。即ち、本発明は、腸管上皮細胞の用途の一つとして、被検物質の吸収性ないし膜透過性、薬物相互作用、薬物代謝酵素の誘導、薬物トランスポーターの誘導、毒性等を評価する方法（第１の態様）を提供する。この方法では、（ｉ）本発明の製造方法で得られた腸管上皮細胞で構成された細胞層を用意する工程と、（ｉｉ）上記細胞層に被検物質を接触させる工程と、（ｉｉｉ）上記細胞層を透過した被検物質を定量し、被検物質の吸収性ないし膜透過性、薬物相互作用、薬物代謝酵素の誘導、薬物トランスポーターの誘導、または毒性を評価する工程を行う。尚、被検物質の吸収性については、後述の方法（第２の態様）でも評価することができる。
【００６９】
工程（ｉ）では、典型的には、半透過性膜（多孔性膜）の上で腸管上皮細胞を培養し、細胞層を形成させる。具体的には、例えば、セルカルチャーインサートを備えた培養容器（例えば、コーニング社が提供するトランスウェル（登録商標））を使用し、セルカルチャーインサート内に細胞を播種して培養することにより、腸管上皮細胞で構成された細胞層を得る。
【００７０】
セルカルチャーインサートとは、細胞、器官または組織の培養に用いられる透過性メンブレンを備えた培養容器であり、主にウェルプレートと組み合わせて用いられる。セルカルチャーインサートにおいて細胞、器官または組織を培養することにより、培地に含まれる成分が器官や組織の上面および底面にゆきわたらせることができ、生体内に近い条件で培養を行うことができる。
【００７１】
工程（ｉｉ）での「接触」は、典型的には、培地に被検物質を添加することによって行われる。被検物質の添加のタイミングは特に限定されない。従って、被検物質を含まない培地で培養を開始した後、ある時点で被検物質を添加することにしても、予め被検物質を含む培地で培養を開始することにしてもよい。
【００７２】
被検物質には様々な分子サイズの有機化合物または無機化合物を用いることができる。有機化合物の例として核酸、ペプチド、タンパク質、脂質（単純脂質、複合脂質（ホスホグリセリド、スフィンゴ脂質、グリコシルグリセリド、セレブロシド等）、プロスタグランジン、イソプレノイド、テルペン、ステロイド、ポリフェノール、カテキン、ビタミン（Ｂ１、Ｂ２、Ｂ３、Ｂ５、Ｂ６、Ｂ７、Ｂ９、Ｂ１２、Ｃ、Ａ、Ｄ、Ｅ等）を例示できる。医薬品、栄養食品、食品添加物、農薬、香粧品（化粧品）等の既存成分或いは候補成分も好ましい被検物質の一つである。植物抽出液、細胞抽出液、培養上清などを被検物質として用いてもよい。２種類以上の被検物質を同時に添加することにより、被検物質間の相互作用、相乗作用などを調べることにしてもよい。被検物質は天然物由来であっても、あるいは合成によるものであってもよい。後者の場合には例えばコンビナトリアル合成の手法を利用して効率的なアッセイ系を構築することができる。
【００７３】
被検物質を接触させる期間は任意に設定可能である。接触期間は例えば１０分間〜３日間、好ましくは１時間〜１日間である。接触を複数回に分けて行うことにしてもよい。
【００７４】
工程（ｉｉｉ）では、細胞層を透過した被検物質を定量する。例えば、トランスウェル（登録商標）のようなセルカルチャーインサートを備えた培養容器を使用した場合には、セルカルチャーインサートを透過した被検物質、即ち、細胞層を介して上部もしくは下部容器内に移動した被検物質を、被検物質に応じて、質量分析、液体クロマトグラフィー、免疫学的手法（例えば蛍光免疫測定法（ＦＩＡ法：ｆｌｕｏｒｏｉｍｍｕｎｏａｓｓａｙ）、酵素免疫測定法（ＥＩＡ法：ｅｎｚｙｍｅ  ｉｍｍｕｎｏａｓｓａｙ）等の測定方法で定量する。定量結果（細胞層を透過した被検物質の量）と被検物質の使用量（典型的には培地への添加量）に基づき、被検物質の吸収性ないし膜透過性、薬物相互作用、薬物代謝酵素の誘導、薬物トランスポーターの誘導、または毒性を判定・評価する。
【００７５】
本発明は別の態様（第２の態様）として、被検物質の代謝または吸収を評価する方法も提供する。この方法では、（Ｉ）本発明の分化誘導方法で得られた腸管上皮細胞に被検物質を接触させる工程と、（ＩＩ）被検物質の代謝若しくは吸収、薬物相互作用、薬物代謝酵素の誘導、薬物トランスポーターの誘導、または毒性を測定・評価する工程を行う。
【００７６】
工程（Ｉ）、即ち腸管上皮細胞と被検物質の接触は、上記工程（ｉｉ）と同様に実施することができる。但し、予め細胞層を形成させることは必須ではない。
【００７７】
工程（Ｉ）の後、被検物質の代謝若しくは吸収、薬物相互作用、薬物代謝酵素の誘導、薬物トランスポーターの誘導、または毒性を測定・評価する（工程（ＩＩ））。工程（Ｉ）の直後、即ち、被検物質の接触の後、実質的な時間間隔を置かずに代謝等を測定・評価しても、或いは、一定の時間（例えば１０分〜５時間）を経過した後に代謝等を測定・評価することにしてもよい。代謝の測定は、例えば、代謝産物の検出によって行うことができる。この場合には、通常、工程（Ｉ）後の培養液をサンプルとして、予想される代謝産物を定性的または定量的に測定する。測定方法は代謝産物に応じて適切なものを選択すればよいが、例えば、質量分析、液体クロマトグラフィー、免疫学的手法（例えば蛍光免疫測定法（ＦＩＡ法）、酵素免疫測定法（ＥＩＡ法））等を採用可能である。
【００７８】
典型的には、被検物質の代謝産物が検出されたとき、「被検物質が代謝された」と判定ないし評価する。また、代謝産物の量に応じて被検物質の代謝量を評価することができる。代謝産物の検出結果と、被検物質の使用量（典型的には培地への添加量）に基づき、被検物質の代謝効率を算出することにしてもよい。
【００７９】
腸管上皮細胞における薬物代謝酵素（シトクロムＰ４５０（特にＣＹＰ３Ａ４）、ウリジン２リン酸−グルクロン酸転移酵素（特にＵＧＴ１Ａ８、ＵＧＴ１Ａ１０）、硫酸転移酵素（特にＳＵＬＴ１Ａ３など））の発現を指標として被検物質の代謝を測定することも可能である。薬物代謝酵素の発現はｍＲＮＡレベルまたはタンパク質レベルで評価することができる。例えば、薬物代謝酵素のｍＲＮＡレベルに上昇を認めたとき、「被検物質が代謝された」と判定することができる。同様に、薬物代謝酵素の活性に上昇を認めたとき、「被検物質が代謝された」と判定することができる。代謝産物を指標として判定する場合と同様に、薬物代謝酵素の発現量に基づいて定量的な判定・評価を行うことにしてもよい。
【００８０】
被検物質の吸収を評価するためには、例えば、培養液中の被検物質の残存量を測定する。通常、工程（Ｉ）後の培養液をサンプルとして被検物質を定量する。測定方法は被検物質に応じて適切なものを選択すればよい。例えば、質量分析、液体クロマトグラフィー、免疫学的手法（例えば蛍光免疫測定法（ＦＩＡ法）、酵素免疫測定法（ＥＩＡ法））等を採用可能である。典型的には、培養液中の被検物質の含有量の低下を認めたとき、「被検物質が吸収された」と判定・評価する。また、低下の程度に応じて被検物質の吸収量ないし吸収効率を判定・評価することができる。尚、細胞内に取り込まれた被検物質の量を測定することによっても、吸収の評価は可能である。
【００８１】
尚、代謝の測定・評価と吸収の測定・評価を同時にまたは並行して行うことにしてもよい。
【００８２】
本発明の分化誘導方法で調製した腸管上皮細胞の第２の用途として腸管上皮細胞を含有する細胞製剤が提供される。本発明の細胞製剤は各種腸疾患の治療に適用可能である。特に、障害された（機能不全を含む）腸管上皮組織の再生・再建用の材料としての利用が想定される。即ち、再生医療への貢献を期待できる。本発明の細胞製剤は、例えば、本発明の方法によって得られた腸管上皮細胞を生理食塩水や緩衝液（例えばリン酸系緩衝液）等に懸濁すること、或いは腸管上皮細胞を用いて三次元組織体（オルガノイドやスフェロイド）を作製することによって調製することができる。治療上有効量の細胞を投与できるように、一回投与分の量として例えば１×１０5個〜１×１０10個の細胞を含有させるとよい。細胞の含有量は、使用目的、対象疾患、適用対象（レシピエント）の性別、年齢、体重、患部の状態、細胞の状態などを考慮して適宜調整することができる。
【００８３】
細胞の保護を目的としてジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）や血清アルブミン等を、細菌の混入を阻止することを目的として抗生物質等を、細胞の活性化、増殖または分化誘導などを目的として各種の成分（ビタミン類、サイトカイン、成長因子、ステロイド等）を本発明の細胞製剤に含有させてもよい。さらに、製剤上許容される他の成分（例えば、担体、賦形剤、崩壊剤、緩衝剤、乳化剤、懸濁剤、無痛化剤、安定剤、保存剤、防腐剤、生理食塩水など）を本発明の細胞製剤に含有させてもよい。
【００８４】
以下の実施例により本発明を具体的に説明するが、本発明は実施例の範囲に限定されるものではない。
【実施例】
【００８５】
＜ヒトｉＰＳ細胞の培養＞
ヒトｉＰＳ細胞（ＦＦ−１）はマトリゲル（登録商標）コートしたディッシュ上に播種し、５％  Ｏ2条件下ＣＯ2インキュベーター中３７℃にて培養した。ヒトｉＰＳ細胞（ＦＦ−１）の継代は３〜５日培養後、１：３〜１：１０のスプリット比で行った。継代後４８時間は培地を交換せず、それ以降は毎日交換した。ヒトｉＰＳ細胞（ＦＦ−１）はセルラー・ダイナミクス・インターナショナルから入手したものである。【００８６】
＜ヒトｉＰＳ細胞の腸管上皮細胞への分化誘導＞
比較例１〜３、実施例１〜４の分化培養方法の概要を図１に示す。
図１において、符号および略号は以下を示す。【００８７】
培養条件１：
Ａｃｔｉｖｉｎ  Ａを含むＲＰＭＩ １６４０培地およびＢＭＰ４，  ＶＥＧＦ，  ＦＧＦ２，  ＥＧＦを含むＲＰＭＩ １６４０培地【００８８】
培養条件２：
２％  ＦＢＳ，  １％  Ｇｌｕｔａｍａｘ，  ２５０  ｎｇ／ｍＬ  ＦＧＦ２を含むＤＭＥＭ／Ｆ１２【００８９】
培養条件３：
２％ ＦＢＳ、１％ Ｇｌｕｔａｍａｘ、１％ ＮＥＡＡ、２％ Ｂ２７ ｓｕｐｐｌｅｍｅｎｔ、１％ Ｎ２ ｓｕｐｐｌｅｍｅｎｔ、１００ユニット／ｍＬペニシリンＧ、１００μｇ／ｍＬストレプトマイシン、２０ ｎｇ／ｍＬ上皮細胞増殖因子（ＥＧＦ）を含むＤＭＥＭ／Ｆ１２【００９０】
培養条件４：
２０ ｎｇ／ｍＬ  ＥＧＦを含むＡｄｖａｎｃｅｄ  ＤＭＥＭ／Ｆ１２（Ｔｈｅｒｍｏ  ｆｉｓｈｅｒ  ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ）【００９１】
Ｙ：  Ｙ−２７６３２
Ｆ：  Ｆｏｒｓｋｏｌｉｎ
ａ：  ５−アザ−２’−デオキシシチジン（５−ａｚａ−２’ｄｃ）
Ｐ：  ＰＤ９８０５９
Ａ：  Ａ８３０１【００９２】
比較例１では、Ｄａｙ１１に再播種した。
比較例２および３では、Ｄａｙ１１およびＤａｙ２９に再播種した。
実施例１および２では、Ｄａｙ１１およびＤａｙ１７に再播種した。
実施例３および４では、Ｄａｙ１１およびＤａｙ２３に再播種した。【００９３】
＜比較例１＞
ヒトｉＰＳ細胞（ＦＦ−１）を、Ａｃｔｉｖｉｎ  Ａ存在下での培養およびＢＭＰ４，  ＶＥＧＦ，  ＦＧＦ２，  ＥＧＦ存在下での培養、合計で７日間（０日目〜７日目）培養し、さらに、２％ＦＢＳ、１％Ｇｌｕｔａｍａｘ、２５０ｎｇ／ｍＬ  ＦＧＦ２を含むＤＭＥＭ／Ｆ１２で４日間（７日目〜１１日目）の培養を行い、腸管幹細胞へ分化誘導した。【００９４】
その後、Ｙ−２７６３２（Ｒｈｏ結合キナーゼ阻害剤）を１０μｍｏｌ／Ｌとなるように添加し、ＣＯ2インキュベーター中３７℃にて６０分間処理した細胞をアクターゼにて剥離し、あらかじめマトリゲルにてコートした細胞培養用ウェルプレート（表面積は、５５ｃｍ2）に播種した。【００９５】
その後、２％ ＦＢＳ、１％ Ｇｌｕｔａｍａｘ、１％ ＮＥＡＡ、２％ Ｂ２７ ｓｕｐｐｌｅｍｅｎｔ、１％ Ｎ２ ｓｕｐｐｌｅｍｅｎｔ、１００ユニット／ｍＬペニシリンＧ、１００μｇ／ｍＬストレプトマイシン、２０ ｎｇ／ｍＬ上皮細胞増殖因子（ＥＧＦ）、１０μｍｏｌ／Ｌ Ｙ−２７６３２を含むＤＭＥＭ／Ｆ１２で１日間（１１日目〜１２日目）、２％ ＦＢＳ、１％ Ｇｌｕｔａｍａｘ、１％ ＮＥＡＡ、２％ Ｂ２７ ｓｕｐｐｌｅｍｅｎｔ、１％ Ｎ２ ｓｕｐｐｌｅｍｅｎｔ、１００ユニット／ｍＬペニシリンＧ、１００μｇ／ｍＬストレプトマイシン、２０ ｎｇ／ｍＬ上皮細胞増殖因子（ＥＧＦ）、３０μｍｏｌ／Ｌ  Ｆｏｒｓｋｏｌｉｎを含むＡｄｖａｎｃｅｄ  ＤＭＥＭ／Ｆ１２で６日間（１２日目〜１８日目）、さらに５μｍｏｌ／Ｌ  ５−ａｚａ−２’ｄｃ、２０μｍｏｌ／Ｌ  ＰＤ９８０５９、０．５μｍｏｌ／Ｌ  Ａ８３０１を上記培地に添加して１２日間（１８日目〜３０日目）培養し、腸管上皮細胞を得た。【００９６】
＜比較例２＞
ヒトｉＰＳ細胞（ＦＦ−１）を、比較例１と同様の条件で１１日間培養し、腸管幹細胞へ分化誘導した。比較例１と同様の条件で細胞を剥離、播種した。【００９７】
その後、比較例１と同様の条件で１日間（１１日目〜１２日目）、６日間（１２日目〜１８日目）、さらに比較例１と同様５−ａｚａ−２’ｄｃ、ＰＤ９８０５９、Ａ８３０１を添加して１１日間（１８日目〜２９日目）培養した後、細胞を培養容器からアクターゼで剥離し、セルカルチャーインサート上の多孔膜（表面積は、０．３３ｃｍ2）に再播種した。【００９８】
再播種後、２０ ｎｇ／ｍＬ  ＥＧＦを含むＡｄｖａｎｃｅｄ  ＤＭＥＭ／Ｆ１２  で１日間（２９日目〜３０日目）、２０ ｎｇ／ｍＬ  ＥＧＦ、３０μｍｏｌ／Ｌ  Ｆｏｒｓｋｏｌｉｎ、５μｍｏｌ／Ｌ  ５−ａｚａ−２’ｄｃ、２０μｍｏｌ／Ｌ  ＰＤ９８０５９、０．５μｍｏｌ／Ｌ  Ａ８３０１を含むＡｄｖａｎｃｅｄ  ＤＭＥＭ／Ｆ１２で４日間（３０日目〜３４日目）培養し、腸管上皮細胞を得た。【００９９】
＜比較例３＞
再播種当日（２９日目）にＹ−２７６３２を１０μｍｏｌ／Ｌとなるように添加し、ＣＯ2インキュベーター中３７℃にて６０分間処理した細胞をアクターゼで剥離し、セルカルチャーインサート上の多孔膜（表面積は、０．３３ｃｍ2）に再播種した。翌日の培地交換まで１日間Ｙ−２７６３２を添加した。それ以外は比較例２と同様に培養し、腸管上皮細胞を得た。【０１００】
＜実施例１＞
ヒトｉＰＳ細胞（ＦＦ−１）を、比較例１と同様の条件で１１日間培養し、腸管幹細胞へ分化誘導した。比較例１と同様の条件で細胞を剥離、播種した。
その後、比較例１と同様の条件で１日間（１１日目〜１２日目）、５日間（１２日目〜１７日目）培養した後、細胞を培養容器からアクターゼで剥離し、セルカルチャーインサート上の多孔膜（表面積は、０．３３ｃｍ2）に再播種した。
再播種後、２０ ｎｇ／ｍＬ  ＥＧＦを含むＡｄｖａｎｃｅｄ  ＤＭＥＭ／Ｆ１２で１日間（１７日目〜１８日目）、２０ ｎｇ／ｍＬ  ＥＧＦ、３０μｍｏｌ／Ｌ  Ｆｏｒｓｋｏｌｉｎ、５μｍｏｌ／Ｌ  ５−ａｚａ−２’ｄｃ、２０μｍｏｌ／Ｌ  ＰＤ９８０５９、０．５μｍｏｌ／Ｌ  Ａ８３０１を含むＡｄｖａｎｃｅｄ  ＤＭＥＭ／Ｆ１２で１２日間（１８日目〜３０日目）培養し、腸管上皮細胞を得た。【０１０１】
＜実施例２＞
再播種当日（１７日目）にＹ−２７６３２を１０μｍｏｌ／Ｌとなるように添加し、ＣＯ2インキュベーター中３７℃にて６０分間処理した細胞をアクターゼで剥離し、セルカルチャーインサート上の多孔膜（表面積は、０．３３ｃｍ2）に再播種した。翌日の培地交換まで１日間Ｙ−２７６３２を添加した。それ以外は実施例１と同様に培養し、腸管上皮細胞を得た。【０１０２】
＜実施例３＞
ヒトｉＰＳ細胞（ＦＦ−１）を、比較例１と同様の条件で１１日間培養し、腸管幹細胞へ分化誘導した。比較例１と同様の条件で細胞を剥離、播種した。
その後、比較例１と同様の条件で１日間（１１日目〜１２日目）、６日間（１２日目〜１８日目）、さらに比較例１と同様５−ａｚａ−２’ｄｃ、ＰＤ９８０５９、Ａ８３０１を添加して５日間（１８日目〜２３日目）培養した後、細胞を培養容器からアクターゼで剥離し、セルカルチャーインサート上の多孔膜（表面積は、０．３３ｃｍ2）に再播種した。
再播種後、２０ ｎｇ／ｍＬ  ＥＧＦを含むＡｄｖａｎｃｅｄ  ＤＭＥＭ／Ｆ１２で１日間（２３日目〜２４日目）２０ ｎｇ／ｍＬ  ＥＧＦ、３０μｍｏｌ／Ｌ  Ｆｏｒｓｋｏｌｉｎ、５μｍｏｌ／Ｌ  ５−ａｚａ−２’ｄｃ、２０μｍｏｌ／Ｌ  ＰＤ９８０５９、０．５μｍｏｌ／Ｌ  Ａ８３０１を含むＡｄｖａｎｃｅｄ  ＤＭＥＭ／Ｆ１２で６日間（２４日目〜３０日目）培養し、腸管上皮細胞を得た。【０１０３】
＜実施例４＞
再播種当日（２３日目）にＹ−２７６３２を１０μｍｏｌ／Ｌとなるように添加し、ＣＯ2インキュベーター中３７℃にて６０分間処理した細胞をアクターゼで剥離し、セルカルチャーインサート上の多孔膜（表面積は、０．３３ｃｍ2）に再播種した。翌日の培地交換まで１日間Ｙ−２７６３２を添加した。それ以外は実施例１と同様に培養し、腸管上皮細胞を得た。【０１０４】
＜試験例１＞
比較例１〜３および実施例１〜４で得た腸管上皮細胞のＣＹＰ３Ａ４活性をミダゾラムの代謝産物の量から測定した。分化誘導終了後、５μｍｏｌ／Ｌミダゾラムを含む培地で３７℃にてインキュベーションし、２時間経過後、培地をサンプリングした。代謝活性は、液体クロマトグラフィー−マススペクトロメーター（ＬＣ−ＭＳ／ＭＳ）を用いて測定した培地中の１−水酸化ミダゾラムの量より算出した。代謝実験終了後、タンパク定量を行い、代謝活性をタンパク量で補正した。結果を表１に示す。【０１０５】
比較例１に対し、実施例１、２、４は同等のＣＹＰ３Ａ４活性を示した。実施例３はＣＹＰ３Ａ４活性がわずかに低下したが、実用上は問題ない水準であった。【０１０６】
＜試験例２＞
それぞれの試験群における再播種日でＴｒａｎｓｗｅｌｌに細胞を播種し、試験終了日まで培養した細胞のバリア機能（ｔｒａｎｓｅｐｉｔｈｅｌｉａｌ  ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌ  ｒｅｓｉｓｔａｎｃｅ：ＴＥＥＲ）を測定した。ＴＥＥＲはＥＶＯＭ2（登録商標）Ｅｐｉｔｈｅｌｉａｌ  Ｖｏｌｔ／Ｏｈｍ  （ＴＥＥＲ）  Ｍｅｔｅｒ（ＷＯＲＬＤ  ＰＲＥＣＩＳＩＯＮ  ＩＮＳＴＲＵＭＥＮＴＳ）を用いて測定した。操作はマニュアルに従った。結果を表２に示す。
実施例１〜４は、比較例１と同様の十分なバリア機能（２００Ω・ｃｍ２以上）を示したが、比較例２および３ではバリア機能が消失していた。【０１０７】
＜試験例３＞
試験例２でバリア機能が保たれていた比較例１、実施例１〜４の腸管上皮細胞から試験終了日に、ＲＮｅａｓｙ（登録商標）Ｍｉｎｉ  Ｋｉｔ（Ｑｉａｇｅｎ）を用いてＲＮＡを抽出した。操作は、添付マニュアルに従った。逆転写反応として、相補的ＤＮＡ（ｃＤＮＡ）の合成は、Ｈｉｇｈ  ｃａｐａｃｉｔｙ  ＲＮＡ−ｔｏ−ｃＤＮＡ  Ｋｉｔ（ａｐｐｌｉｅｄ  ｂｉｏｓｙｓｔｅｍｓ）を使用した。操作は添付マニュアルに従った。
リアルタイム逆転写ポリメラーゼ連鎖反応（Ｒｅａｌ−Ｔｉｍｅ  ＲＴ−ＰＣＲ）は、ＴａｑＭａｎ（登録商標）  Ｇｅｎｅ  Ｅｘｐｒｅｓｓｉｏｎ  Ｍａｓｔｅｒ  Ｍｉｘ（ａｐｐｌｉｅｄ  ｂｉｏｓｙｓｔｅｍｓ）を用い、ｃＤＮＡを鋳型にして行った。操作はマニュアルに従った。内在性コントロールとしてリボソームの１８Ｓを用い、測定結果を補正した。種々の遺伝子のプローブを用いてｍＲＮＡの発現量を見積もった。結果を表３に示す。表３における数値は、  小腸マーカーについては、Ａｄｕｌｔ  Ｉｎｔｅｓｔｉｎｅにおける発現量を１００としたときの相対発現量を、肝臓マーカーについては、Ｃａｃｏ−２における発現量を１００としたときの相対発現量を示す。【０１０８】
比較例１、実施例１〜４いずれも、小腸マーカーＶｉｌｌｉｎ１、ＣＤＸ２、ＩＳＸの発現が確認された。さらに、実施例１〜４では、肝臓マーカーであるＡＬＢ（ａｌｂｕｍｅｎ）、ＡＦＰ（α−ｆｅｔｏｐｒｏｔｅｉｎ）の発現量が比較例１に比べて低下した。特に実施例３および４では、ＡＬＢおよびＡＦＰの発現量の低下が顕著であった。【０１０９】
＜試験例４＞
比較例１と同様の条件で、ヒトｉＰＳ細胞（ＦＦ−１）の培養および分化誘導を行った。培養および分化誘導は４群に分けて開始し、Ｄａｙ１１，Ｄａｙ２０，Ｄａｙ２５，Ｄａｙ３０の時点で、１群ずつ試験例３と同様の試験に供し、小腸マーカーＶｉｌｌｉｎ１、ＣＤＸ２、ＩＳＸの発現を調べた。結果を図２に示す。図２における数値は、Ａｄｕｌｔ  Ｉｎｔｅｓｔｉｎｅにおける発現量を１００としたときの相対発現量を示す。
小腸マーカーの発現量がＤａｙ２５から急激に増加する（＝腸管上皮細胞への分化が急激に進む）ことが分かった。試験例２の結果と合わせて考えると、腸管上皮細胞のバリア機能に悪影響を与えないためには、小腸マーカー発現がＤａｙ２５前後の量の時に、再播種操作を行うことが望ましい。【０１１０】
【表１】
2020022483.tif 000002
【０１１１】
【表２】
2020022483.tif 000003
【０１１２】
【表３】
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【図１】
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【図２】
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【国際調査報告】
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2020022483.tif 000008
2020022483.tif 000009
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