(57)【要約】  編み機１の編成機構７は、複数層に編地を重ねることによって編成物を編成する。編成機構７は、編成物の編成に際し、第Ｎ−１層（ただし、Ｎは２以上の整数）の編地の編成時に形成されたループを、第Ｎ−１層の編地の編成の完了後も保持し、第Ｎ層の編地の編目を編成する際、第Ｎ層で既に形成されたループを保持し、保持した当該第Ｎ層で既に形成されたループと、保持している第Ｎ−１層に係るループのうち、第Ｎ層で既に形成されたループの位置に対応する位置のループとの双方に新たな編糸を通して編目を編成し、編目の編成に応じて当該対応する位置のループの保持を解除する一方、当該第Ｎ層で既に形成されたループの保持を第Ｎ層の編地の編成の完了後も継続する。これにより編成機構７は、複数層の編地からなる編成物であって、しかも上下方向に隣接する２つの層の編地が、互いに対応する位置に存在するループとループとの連結によって接続された状態の編成物を編成する。
2020138415.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数層に編地を重ねることによって編成物を編成する編成機構を有し、
前記編成機構は、
第Ｎ−１層（ただし、Ｎは２以上の整数）の編地の編成時に形成されたループを、第Ｎ−１層の編地の編成の完了後も保持し、
第Ｎ層の編地の編目を編成する際、第Ｎ層で既に形成されたループを保持し、保持した当該第Ｎ層で既に形成されたループと、保持している第Ｎ−１層に係るループのうち、第Ｎ層で既に形成されたループの位置に対応する位置のループとの双方に新たな編糸を通して編目を編成し、編目の編成に応じて当該対応する位置のループの保持を解除する一方、当該第Ｎ層で既に形成されたループの保持を第Ｎ層の編地の編成の完了後も継続する
ことを特徴とする編み機。
【請求項２】
前記編成機構は、列方向に複数段で並ぶ複数の保持部材と、ループが係止可能な編み針とを有し、
前記保持部材のそれぞれは、ループの保持およびループの保持の解除が可能な保持部を独立して２つ備えており、
前記保持部材の前記保持部は、前記編み針に係止するループを受け取ることが可能であり、
前記編成機構は、
複数の前記保持部材の一方の前記保持部により、前記Ｎ−１層で列方向に複数段で並ぶ複数の編目のループを、第Ｎ−１層の編地の編成の完了後も保持し、
第Ｎ層の編地の編成時に所定段の編目を編成する際、第Ｎ層において当該所定段の１つ前の段で形成されたループを、当該所定段の前記保持部材の他方の前記保持部により保持し、保持した第Ｎ層に係るループと、当該所定段の前記保持部材の一方の前記保持部により保持している第Ｎ−１層に係るループとの双方に、編糸が係止する前記編み針を通して編目を編成し、編目の編成後、当該所定段の前記保持部材の他方の前記保持部による第Ｎ層に係るループの保持を第Ｎ層の編地の編成の完了後も継続する一方、一方の前記保持部による第Ｎ−１層に係るループの保持を解除し、更に、当該所定段の次の段の前記保持部材の他方の前記保持部により前記編み針に係止するループを受け取って保持する
ことを特徴とする請求項１に記載の編み機。
【請求項３】
前記編成機構は、第Ｎ層の編地の編成時、
所定段の前記保持部材の他方の前記保持部により保持している第Ｎ層に係るループと、当該所定段の前記保持部材の一方の前記保持部により保持している第Ｎ−１層に係るループとの双方に、編糸が係止する前記編み針を通して編目を編成し、当該所定段の次の段の前記保持部材の他方の前記保持部により前記編み針に係止するループを受け取って保持し、当該所定段の次の段の前記保持部材の他方の前記保持部が保持する第Ｎ層に係るループと一方の前記保持部が保持する第Ｎ−１層に係るループとの双方に、編糸が係止する前記編み針を通して編目を編成するという動作を繰り返し行って列方向に段階的に編目を編成する
ことを特徴とする請求項２に記載の編み機。
【請求項４】
前記編み針は、前記編地の層が重なる方向である上下方向の位置を維持したまま、上下方向と交わる水平方向に移動可能であり、
前記保持部材のそれぞれは、前記編み針の上下方向における位置を跨って上下方向に移動可能であり、
前記編成機構は、第Ｎ層の編地の編成時、
第Ｎ層に係るループを他方の前記保持部により保持すると共に、第Ｎ−１層に係るループを一方の前記保持部により保持する所定段の前記保持部材を、前記編み針の上下方向における位置を超えて上昇させ、
当該所定段の前記保持部材に持ち上げられた２つのループ内を通るように、編糸が係止する前記編み針を水平移動させて編目を編成する
ことを特徴とする請求項３に記載の編み機。
【請求項５】
前記編成機構は、
第Ｎ層の編地の編成時、
第Ｎ層に係るループを他方の前記保持部により保持すると共に、第Ｎ−１層に係るループを一方の前記保持部により保持する所定段の前記保持部材を、前記編み針の上下方向における位置を超えて上昇させ、
当該所定段の前記保持部材に持ち上げられた２つのループ内を通り、かつ、ループが係止した部位が当該所定段の次の段の前記保持部材の上方の位置に至るように、編糸が係止する前記編み針を水平移動させて編目を編成し、
当該所定段の次の段の前記保持部材を上昇させて、前記他方の前記保持部により前記編み針に係止するループを受け取る
ことを特徴とする請求項４に記載の編み機。
【請求項６】
前記保持部は、前記編み針に係止するループを掴むことによって前記編み針からループを受け取り、
前記編み針は、ループを係止する二股の一対のフックを有しており、前記一対のフックに跨ってループが係止し、かつ、前記保持部のループを掴む部分が進入可能な程度な間隔が前記一対のフックの間に形成された間隙形成状態へと変位可能であり、
前記編成機構は、
前記編み針が保持するループを前記保持部材の前記保持部により受け取る際、
前記編み針を間隙形成状態とし、前記保持部材を上昇させて、前記編み針の前記一対のフックの間に形成された間隙に、前記保持部のループを掴む部分を進入させ、前記保持部によりループを掴む
ことを特徴とする請求項５に記載の編み機。
【請求項７】
前記保持部材の２つの前記保持部は、対称点を中心として対称な位置に配置され、前記保持部材は、２つの前記保持部が対称点を中心として位置が対称である状態を維持したまま、対称点を中心として回動可能であり、
前記編成機構は、
複数の前記保持部材の対称点より下方側に配置された前記保持部により、前記Ｎ−１層で列方向に複数段で並ぶ複数の編目のループを、第Ｎ−１層の編地の編成の完了後も保持し、
第Ｎ層の編地の編成時に所定段の編目を編成する際、第Ｎ層において当該所定段の１つ前の段で形成されたループを、当該所定段の前記保持部材の対称点より上方側に配置された前記保持部により保持し、保持した第Ｎ層に係るループと、当該所定段の前記保持部材の対称点より下方側の前記保持部により保持している第Ｎ−１層に係るループとの双方に編糸を通して編目を編成し、編目の編成後、下方側の前記保持部による第Ｎ−１層に係るループの保持を解除し、上方側の前記保持部による第Ｎ層に係るループの保持を維持したまま前記保持部材を対称点を中心として回転させ、第Ｎ層に係るループを保持する前記保持部を対称点より下方側に位置させる
ことを特徴とする請求項２に記載の編み機。
【請求項８】
前記編成機構は、第Ｎ層の編地の編成時、
所定段の前記保持部材の対称点より上方側の前記保持部により保持している第Ｎ層に係るループと、当該所定段の前記保持部材の対称点より下方側の前記保持部により保持している第Ｎ−１層に係るループとの双方に、編糸が係止する前記編み針を通して編目を編成し、当該所定段の次の段の前記保持部材の対称点より上方側の前記保持部により前記編み針に係止するループを受け取って保持し、当該所定段の次の段の前記保持部材の上方側の前記保持部が保持する第Ｎ層に係るループと下方側の前記保持部が保持する第Ｎ−１層に係るループとの双方に、編糸が係止する前記編み針を通して編目を編成するという動作を繰り返し行って列方向に段階的に編目を編成する
ことを特徴とする請求項７に記載の編み機。
【請求項９】
前記編み針は、前記編地の層が重なる方向である上下方向の位置を維持したまま、上下方向と交わる水平方向に移動可能であり、
前記保持部材のそれぞれは、前記編み針の上下方向における位置を跨って上下方向に移動可能であり、
前記編成機構は、第Ｎ層の編地の編成時、
第Ｎ層に係るループを対称点より上方側の前記保持部により保持すると共に、第Ｎ−１層に係るループを対称点より下方側の前記保持部により保持する所定段の前記保持部材を、前記編み針の上下方向における位置を超えて上昇させ、
当該所定段の前記保持部材に持ち上げられた２つのループ内を通るように、編糸が係止する前記編み針を水平移動させて編目を編成する
ことを特徴とする請求項８に記載の編み機。
【請求項１０】
前記編成機構は、第Ｎ層の編地の編成時、
第Ｎ層に係るループを対称点より上方側の前記保持部により保持すると共に、第Ｎ−１層に係るループを対称点より下方側の前記保持部により保持する所定段の前記保持部材を、前記編み針の上下方向における位置を超えて上昇させ、
当該所定段の前記保持部材に持ち上げられた２つのループ内を通り、かつ、ループが係止した部位が当該所定段の次の段の前記保持部材の上方の位置に至るように、編糸が係止する前記編み針を水平移動させて編目を編成し、
当該所定段の次の段の前記保持部材を上昇させて、対称点より上方側の前記保持部により前記編み針に係止するループを受け取る
ことを特徴とする請求項９に記載の編み機。
【請求項１１】
前記保持部は、前記編み針に係止するループを掴むことによって前記編み針からループを受け取り、
前記編み針は、ループを係止する二股の一対のフックを有しており、前記一対のフックに跨ってループが係止し、かつ、前記保持部のループを掴む部分が進入可能な程度な間隔が前記一対のフックの間に形成された間隙形成状態へと変位可能であり、
前記編成機構は、
前記編み針が保持するループを前記保持部材の対称点より上方側の前記保持部により受け取る際、
前記編み針を間隙形成状態とし、前記保持部材を上昇させて、前記編み針の前記一対のフックの間に形成された間隙に、上方側の前記保持部のループを掴む部分を進入させ、前記保持部によりループを掴む
ことを特徴とする請求項１０に記載の編み機。
【請求項１２】
前記編成機構は、
１つの層で列方向に形成された複数のループを保持可能な複数の保持部分が形成された保持部形成部材を２つ備え、
第Ｎ−１層の編地の編成時に形成されたループを、一方の前記保持部形成部材の保持部分により第Ｎ−１層の編地の編成の完了後も保持し、
第Ｎ層の編地の編目を編成する際、他方の前記保持部形成部材の一の保持部分により第Ｎ層で既に形成されたループを保持し、当該他方の前記保持部形成部材の一の保持部分により保持した第Ｎ層に係るループと、当該一方の前記保持部形成部材の保持部分により保持している第Ｎ−１層に係るループのうち、当該一方の前記保持部形成部材の一の保持部分が保持する、当該他方の前記保持部形成部材の一の保持部分により保持した第Ｎ層に係るループの位置に対応する位置のループとの双方に編糸を通して編目を編成し、編目の編成に応じて当該一方の前記保持部形成部材の一の保持部分による第Ｎ−１層に係るループの保持を解除する一方、当該他方の前記保持部形成部材の一の保持部分による第Ｎ層に係るループの保持を第Ｎ層の編地の編成の完了後も継続する
ことを特徴とする請求項１に記載の編み機。
【請求項１３】
前記編成機構は、第Ｎ層に係るループと第Ｎ−１層に係るループとに編目を編成して形成した新たなループを、当該他方の前記保持部形成部材の他の保持部分で保持し、当該他方の前記保持部形成部材の他の保持部分による当該新たなループの保持を第Ｎ層の編地の編成の完了後も継続することを特徴とする請求項１２に記載の編み機。
【請求項１４】
２つの前記保持部形成部材は、互いに姿勢を変更することによって、片方の保持部形成部材の任意の前記保持部分ともう片方の保持部形成部材の任意の前記保持部分とを対向させることが可能に構成されており、
前記保持部分は、ループの内側を広げた状態でループを保持することができ、
前記編成機構は、
第Ｎ層の編地の編目を編成する際、当該他方の前記保持部形成部材の一の保持部分と、当該一方の前記保持部形成部材の一の保持部分とを対向させることによって各保持部分が保持するループを対向させ、編糸が係止する編み針部材を移動させて各保持部分に保持されたループのそれぞれの内側に編糸を通すことによって編目を編成する
ことを特徴とする請求項１２に記載の編み機。
【請求項１５】
前記編成機構は、前記編み針部材の移動による編目の編成に応じて形成された新たなループを当該他方の前記保持部形成部材の他の保持部分に受け渡し、当該他方の前記保持部形成部材の他の保持部分による当該新たなループの保持を第Ｎ層の編地の編成の完了後も継続することを特徴とする請求項１４に記載の編み機。
【請求項１６】
２つの前記保持部形成部材は、互いに姿勢を変更することによって、片方の保持部形成部材の任意の前記保持部分ともう片方の保持部形成部材の任意の前記保持部分とを第１方向において対向させることが可能に構成され、
前記編み針部材は、前記第１方向において先端側に向かう先端側向きと基端側に向かう基端側向きとに移動可能に構成されると共に、押し込み面が形成された編み針基端部と、前記編み針基端部よりも先端側で前記編み針基端部に支持され、編糸が係止可能なフック部材および前記フック部材の進入口を開閉するベラを有する編み針先端部とを備え、
前記フック部材にループが係止しているときにループが前記編み針部材に対して相対的に基端側へ進むと、前記ベラが開状態のときは前記ベラの開状態が維持される一方、前記ベラが閉状態のときはループに押されて前記ベラが開状態となり、相対的な基端側への移動が更に進むとループが基端側に前記ベラを超え、相対的な基端側への移動が更に進むと前記編み針基端部の前記押し込み面に当接し、前記押し込み面に押される構成とされ、
前記ベラが開状態でありループが前記ベラよりも基端側にあるときにループが前記編み針部材に対して相対的に先端側へ進むと、ループが前記ベラの外側に当接し、相対的な先端側への移動が更に進むと、前記ベラがループに押されて閉状態へと移行していくと共に、ループが前記進入口を介して前記フック部材に進入することなく前記ベラの外側を摺動し、相対的な先端側への移動が更に進むと、ループが前記フック部材を先端側に超える構成とされ、
前記編成機構は、
当該他方の前記保持部形成部材が当該一方の前記保持部形成部材に対して前記先端側向きに配置されている場合において、第Ｎ層の編地の編目を編成する際、
当該他方の前記保持部形成部材の一の保持部分と、当該一方の前記保持部形成部材の一の保持部分とを対向させ、当該一方の前記保持部形成部材の一の保持部分に係止する第Ｎ−１層に係るループを前記編み針部材の前記フック部材に引っ掛けた後、前記編み針部材を基端側向きへ移動させて第Ｎ−１層に係るループを前記フック部材に係止させ、前記編み針部材が当該他方の前記保持部形成部材の一の保持部分に保持された第Ｎ層に係るループの内側を通るように前記編み針部材を前記先端側向きへ移動させ、その移動に伴って前記フック部材に係止する第Ｎ−１層に係るループを前記編み針部材に対して相対的に前記基端側向きに移動させて前記押し込み面に第Ｎ−１層に係るループを当接させ、当該他方の前記保持部形成部材の一の保持部分に保持された第Ｎ層に係るループよりも前記先端側向きにある編糸に前記フック部材を係止させ、前記フック部材に係止する編糸が当該他方の前記保持部形成部材の一の保持部分に保持された第Ｎ層に係るループの内側を通るように前記編み針部材を前記基端側向きへ移動させ、その移動に伴って前記フック部材に編糸が係止した状態を維持しつつ、前記押し込み面に当接していた第Ｎ−１層に係るループを前記編み針部材に対して相対的に前記先端側向きに移動させて、第Ｎ−１層に係るループに前記ベラの外側を摺動させて前記ベラを閉状態へと移行させると共に、第Ｎ−１層に係るループが前記フック部材を先端側に超えるようにし、これにより、第Ｎ−１層に係るループと第Ｎ層に係るループとの双方に前記フック部材に係止する編糸を通して編目を形成する
ことを特徴とする請求項１４に記載の編み機。
【請求項１７】
前記編成機構は、
第Ｎ−１層に係るループと第Ｎ層に係るループとの双方に前記フック部材に係止する編糸を通すことによって新たなループを形成した後、当該他方の前記保持部形成部材の姿勢を変更して前記編み針部材と当該他方の前記保持部形成部材の他の保持部分とを対向させ、前記編み針部材の前記押し込み面が当該他方の前記保持部形成部材の他の保持部分を前記先端側向きに超えるまで前記編み針部材を前記先端側向きに移動させ、その移動に伴って、当該新たなループを前記押し込み面に当接させ、前記編み針部材を前記基端側向きに移動させ、その移動に伴ってループを前記ベラの外側に当接させて前記ベラを閉状態へと移行させつつ、閉状態へと移行する前記ベラにループを乗り上げさせ、前記ベラに乗り上げたループを当該他方の前記保持部形成部材の他の保持部分に受け渡す
ことを特徴とする請求項１６に記載の編み機。
【請求項１８】
複数層に編地を重ねることによって編成物を編成する編成機構が、第Ｎ−１層の編地の編成時に形成されたループを、第Ｎ−１層の編地の編成の完了後も保持するステップと、
前記編成機構が、第Ｎ層の編地の編目を編成する際、第Ｎ層で既に形成されたループを保持し、保持した当該第Ｎ層で既に形成されたループと、保持している第Ｎ−１層に係るループのうち、当該第Ｎ層で既に形成されたループの位置に対応する位置のループとの双方にループを通して編目を編成し、編目の編成に応じて当該対応する位置のループの保持を解除する一方、当該第Ｎ層で既に形成されたループの保持を第Ｎ層の編地の編成の完了後も継続するステップと、
を含むことを特徴とする編成方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、編成物を編成する編み機および編成方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、編成物を編成する編み機や編成方法に関する様々な技術が提案されている。例えば、特許文献１には、パイプのカバー等に使用される編成物であって、筒状に曲がった立体的な編地からなる編成物を編成する編み機および編成方法に関する技術が記載されている。また、特許文献２には、インレイ線材を挿入した編地からなる編成物を編成する編み機および編成方法に関する技術が記載されている。【０００３】
【特許文献１】特開２０１２−１３２１０９号公報
【特許文献２】特開２０１８−００３１７６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
編み機や編成方法に関する技術分野では、時代と共に新規な態様の編成物が提供されてきた歴史があり、新規な態様の編成物を編成するための編み機および編成方法が常に求められている。【０００５】
本発明は、このような問題を解決するために成されたものであり、新規な態様の編成物を編成可能な編み機および編成方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記した課題を解決するために、本発明に係る編み機は、複数層に編地を重ねることによって編成物を編成する編成機構を有する。編成機構は、第Ｎ−１層（ただし、Ｎは２以上の整数）の編地の編成時に形成されたループを、第Ｎ−１層の編地の編成の完了後も保持し、第Ｎ層の編地の編目を編成する際、第Ｎ層で既に形成されたループを保持し、保持した当該第Ｎ層で既に形成されたループと、保持している第Ｎ−１層に係るループのうち、第Ｎ層で既に形成されたループの位置に対応する位置のループとの双方に新たな編糸を通して編目を編成し、編目の編成に応じて当該対応する位置のループの保持を解除する一方、当該第Ｎ層で既に形成されたループの保持を第Ｎ層の編地の編成の完了後も継続する。
【発明の効果】
【０００７】
上記のように構成した本発明によれば、第Ｎ層の編目の編成にあたり、第Ｎ層で既に形成されたループと、第Ｎ−１層において対応する位置に形成されたループとの双方に編糸が通されることによって編目が形成される。このため、複数層の編地からなる編成物であって、しかも上下方向に隣接する２つの層の編地が、互いに対応する位置に存在するループとループとの連結によって接続された状態の編成物を編成できる。このようにして編成された編成物は、複数層の編地により構成される中身の詰まった立体的な形状の編成物という新規な態様の編成物であり、本発明によれば、このような新規な態様の編成物を編成可能な編み機および編成方法を提供できる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本発明の第１実施形態に係る編み機により編成される編成物の一例を示す図である。
【図２】本発明の第１実施形態に係る編成機構の一例を示す図である。
【図３】編み針の説明に用いる図である。
【図４】編み針カバーの説明に用いる図である。
【図５】カム部材の説明に用いる図である。
【図６】開閉部材の説明に用いる図である。
【図７】プッシャにより保持部材ブロックを上昇させる仕組みの説明に用いる図である。
【図８】保持部材状態変更部材および保持部材の斜視図である。
【図９】保持部材状態変更部材および湾曲溝側保持片を示す図である。
【図１０】保持部材の状態、および、状態の変化の説明に用いる図である。
【図１１】従動ギアにメインギアがかみ合った様子を示す図である。
【図１２】編成機構のうち編み針および保持部材の模式図である。
【図１３】編成機構のうち編み針および保持部材の模式図である。
【図１４】編成機構のうち編み針および保持部材の模式図である。
【図１５】編成機構のうち編み針および保持部材の模式図である。
【図１６】編成機構のうち編み針および保持部材の模式図である。
【図１７】編成機構の斜視図である。
【図１８】編成機構の斜視図である。
【図１９】編成機構の斜視図である。
【図２０】編成機構の斜視図である。
【図２１】編成機構の斜視図である。
【図２２】編成機構の斜視図である。
【図２３】編成機構の斜視図である。
【図２４】編成機構の斜視図である。
【図２５】編成機構の斜視図である。
【図２６】編糸の取り回しに使用する係止部材の説明に用いる図である。
【図２７】編糸の取り回しおよび関連する動作の説明に用いる図である。
【図２８】編糸の取り回しおよび関連する動作の説明に用いる図である。
【図２９】編成機構により編成される編地の編目の様子を示す図である。
【図３０】編み針の別例を示す図である。
【図３１】本発明の第２実施形態に係る編成機構の斜視図。
【図３２】本発明の第２実施形態に係る編成機構の上面図および側面図である。
【図３３】対編み針を示す図である。
【図３４】保持部形成部材を示す図である。
【図３５】後方保持板群を示す図である。
【図３６】編成物が編成されていく様子を示す図である。
【図３７】編成機構の斜視図および側面図である。
【図３８】編成機構の斜視図および側面図である。
【図３９】編成機構の斜視図および側面図である。
【図４０】編成機構の斜視図および側面図である。
【図４１】編成機構の斜視図および側面図である。
【図４２】編成機構の斜視図および側面図である。
【図４３】編成機構の斜視図および側面図である。
【図４４】編成機構の斜視図および側面図である。
【図４５】編成機構の斜視図および側面図である。
【図４６】編成機構の斜視図および側面図である。
【図４７】編成機構の斜視図および側面図である。
【図４８】編成機構の斜視図および側面図である。
【図４９】編成機構の斜視図および側面図である。
【図５０】編成機構の斜視図および側面図である。
【図５１】編成機構の斜視図および側面図である。
【図５２】編成機構の斜視図および側面図である。
【図５３】編成機構の斜視図および側面図である。
【図５４】編成機構の斜視図および側面図である。
【図５５】編成機構の斜視図および側面図である。
【図５６】編成機構の斜視図および側面図である。
【図５７】編成機構の斜視図および側面図である。
【図５８】編成機構の斜視図および側面図である。
【図５９】編成機構の斜視図および側面図である。
【図６０】編成機構の斜視図および側面図である。
【図６１】編成機構の斜視図および側面図である。
【図６２】編成機構の斜視図および側面図である。
【図６３】編成機構の斜視図および側面図である。
【図６４】後方保持板群を正面視した様子を単純化して示す図である。
【図６５】編成機構の側面図である。
【図６６】編成機構の側面図である。
【図６７】対編み針の変形例を示す図である。
【図６８】編成機構の側面図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
＜第１実施形態＞
以下、本発明の第１実施形態を図面に基づいて説明する。図１は、本実施形態に係る編み機１（図２）により編成された編成物２の一例を示す図である。図１に示すように、編成物２の形状は、立体形状である。編成物２は、その内部が空洞ではなく、編成物２を構成する編糸３によって内部が詰まった状態である。このため、編成物２に対して外部から力を加えた場合（例えば、編成物２を台に載置した状態で編成物２を押しつぶす力を加えた場合）であっても、内部が空洞の場合と比較して、その形状が変形しにくい。本実施形態に係る編み機１は、図１で例示する編成物２のように、１枚の編地からなる平面的な形状ではなく、立体的な形状であり、かつ、編糸３によって内部が詰まった状態の編成物２を編成する装置である。なお、本実施形態では、編地において、一のループに対して、いわゆるウェール方向に他のループが通った状態を「編目」と表現している。また既に形成されている一のループに対して編糸を通すことを「編目を編成する」と表現している。編目が編成されると、新たなループが形成されることになる。また、ループ状の編糸であって、他のループが通る対象となるものを「ループ」と呼んでいる。新たなループが通っていないものも、既にループが通っているものも「ループ」に相当する。
【００１０】
図２は、編み機１の内部構造を示す斜視図である。図２は、説明の便宜および図面の見やすさを考慮して部材の構造を簡略化して描画すると共に一部の部材を省略している。以下の編み機１の説明では、図２の両矢印Ｙ１で示すように、編み針４の編み針延在部５（後述）が延在する方向を前後方向とし、前後方向における一方の向きを前方、前後方向において前方と反対の向きを後方とする。また、図２の両矢印Ｙ２で示すように、前後方向と交わる方向であって、保持部材ブロック６（後述）が昇降する方向を上下方向とする。上下方向は、編み機１が通常の態様で使用されるときの鉛直方向に対応しており、上下方向において鉛直上方に向かう向きを上方とし、上下方向において鉛直下方に向かう向きを下方とする。また、図２の両矢印Ｙ３で示すように、上下方向に対して垂直な水平面上で、前後方向と直交する方向を左右方向とし、左右方向において前方に向かって右の向きを右方、前方に向かって左の向きを左方とする。
【００１１】
図２に示すように、編み機１は、編成機構７を有し、この編成機構７は、第１編み針ユニット８と、第１編み針ユニット８の後方に設けられた第２編み針ユニット９と、第１編み針ユニット８および第２編み針ユニット９の間に設けられた保持部材ユニット１０とを含んで構成されている。
【００１２】
以下、まず第１編み針ユニット８について説明する。図２に示すように、第１編み針ユニット８は、平板状の編み針載置板１２を有する。この編み針載置板１２は、所定の範囲内で前後方向に移動可能に構成されている。編み針載置板１２の上面には、５本の編み針４が左右方向に間隔をあけて並んで配置されている。
【００１３】
図３（Ａ）は、編み針４の拡大斜視図である。図３（Ａ）に示すように、編み針４は、対向して延在する２つの編み針延在部５を有し、これら一対の編み針延在部５は、その基端で湾曲部１３を介して接続されている。２つの編み針延在部５のそれぞれの先端には、フック１４が設けられている。つまり、編み針４は、二股のフック１４を有する。図３（Ａ）に示すように、１つのフック１４は、対向する２つの爪の先端が互いに近づくように延在し、２つの爪の間に進入口が形成され、２つの爪で囲まれた領域に進入口に連通する収容空間が形成された形状をしている。編み針４の一対のフック１４には、編糸３（ループ）を跨らせて係止させることができる。また、２つの編み針延在部５のうち、一方の編み針延在部５には、編み針延在部５と直交する方向に突出するバンド部１５が設けられている。バンド部１５は、編み針延在部５を構成する部材を屈曲させることによって編み針延在部５と一体的に形成されている。なお、図３（Ａ）で例示する編み針４の形状は、あくまで一例である。編み針４は、先がピンセットのように開閉でき（従って、後述する間隙形成状態と非間隙形成状態との間で状態を変移でき）、バンド部１５に相当する部材が接続されていれば、どのような形状であってもよい。編み針４の変形例については、後に図３０を用いて説明する。
【００１４】
図３（Ｂ）、（Ｃ）は、編み針４を上から見た様子を説明に適した態様で単純化して模式的に示す図である。図３（Ｂ）は間隙形成状態（後述）の編み針４を示しており、図３（Ｃ）は非間隙形成状態（後述）の編み針４を示している。図３（Ｂ）に示すように、編み針４は、外部から力が加わらない状態では、湾曲部１３および編み針延在部５の弾性力により、一対のフック１４の間に長さＴ１の間隙が形成された間隙形成状態となる。この長さＴ１は、後述する保持部材１６の幅よりも十分に大きく、間隙形成状態の場合、一対のフック１４の間に保持部材１６が進入可能である。一方、図３（Ｃ）に示すように、編み針４は、一対の編み針延在部５に対して、これら部材が互いに近づくように外部から力を加えることにより、一対のフック１４の間に間隙が形成されない、または、ほとんど間隙が形成されない非間隙形成状態とすることもできる。
【００１５】
図２では省略されているが、第１編み針ユニット８の編み針載置板１２には、編み針カバー１８が設けられている。図４（Ａ）は、第１編み針ユニット８の編み針カバー１８を上から見た様子を説明に適した態様で単純化して模式的に示す図である。編み針載置板１２に編み針カバー１８が取り付けられている状況では、編み針４は外から見えないが、図４（Ａ）では編み針４を実線で描画している。なお、図４（Ａ）では、編み針４は、引き戻し状態（後述）である。図４（Ａ）に示すように、編み針カバー１８には、編み針載置板１２における編み針４の位置に対応させて編み針用溝１９が形成されている。編み針用溝１９は、前後方向に延在し、バンド部１５を除く編み針４の本体が前後方向に移動可能な状態で収容される第１溝部２０と、第１溝部２０の上方に形成され、バンド部１５が前後方向に移動可能な状態で収容される第２溝部２１とを有する。第２溝部２１は、第１溝部２０に沿って延在している。
【００１６】
第１溝部２０の幅は、間隙形成状態の編み針４の幅と同程度か僅かに大きく形成されている。また、第１溝部２０の高さは、編み針４の編み針延在部５の高さと同程度か僅かに大きく形成されている。第２溝部２１は、第１溝部２０に編み針４を収容したときのバンド部１５の位置に対応する位置に形成されており、編み針用溝１９に編み針４を収容すると、バンド部１５が第２溝部２１を介して編み針カバー１８の外側に突出した状態となる。編み針カバー１８内で編み針用溝１９に収容された編み針４は、左右方向および上下方向への移動が規制された状態で前後方向へ移動可能である。また、編み針カバー１８の外側に突出したバンド部１５に対して、編み針４を前後方向へ移動させる力を加えることにより、編み針用溝１９に収容された編み針４を前後方向に移動させることができる。
【００１７】
図４（Ｂ）は、第２溝部２１の位置で編み針カバー１８および関連する部材を切断したときの断面図である。図４（Ａ）、（Ｂ）に示すように、第２溝部２１を介して編み針カバー１８の外側に突出するバンド部１５には、円柱状の保護部材２２が取り付けられる。なお、保護部材２２は必ずしも必要ではない。図４（Ａ）に示すように、編み針カバー１８の上面には、第１規制部材２３と第２規制部材２４とが設けられている。第１規制部材２３は、編み針４のバンド部１５に取り付けられた保護部材２２に所定の位置で当接し、編み針４が後方へ向かって移動するのを規制する。第２規制部材２４は、保護部材２２に所定の位置で当接し、編み針４が前方へ向かって移動するのを規制する。
【００１８】
図２では省略されているが、第１編み針ユニット８の編み針カバー１８の上方側には、カム部材２６が設けられている。図５（Ａ）は、カム部材２６を説明するため、カム部材２６、第２溝部２１および保護部材２２が描画された第１編み針ユニット８の編み針カバー１８を上から見た様子を説明に適した態様で単純化して模式的に示す図である。カム部材２６は、最も左方側に位置する第２溝部２１よりも更に左方側に位置する第１カム部材位置２７（図５（Ａ）参照）と、最も右方側に位置する第２溝部２１よりも更に右方側に位置する第２カム部材位置２８（図５（Ｃ）参照）との間で移動可能である。図５（Ａ）では、カム部材２６は、第１カム部材位置２７に位置した状態である。
【００１９】
図５（Ａ）に示すように、カム部材２６には、右方に向かうに従って、前方へ向かうように傾斜したカム部材溝２９が形成されている。なお、図５（Ａ）（後述する図５（Ｂ）、図５（Ｃ）も同様）では、説明の便宜のため、カム部材２６にカム部材溝２９を明示しているが、実際には、カム部材溝２９は、カム部材２６の下面側の面（編み針カバー１８の上面に対向する面）に形成されており、カム部材２６を上から見た場合、カム部材溝２９は見えない。
【００２０】
図５（Ａ）に示すように、カム部材２６が第１カム部材位置２７に位置しているときは、全ての編み針４は、引き戻し状態とされる。この状態から、カム部材２６が右方へ向かって移動すると、最も左方に位置する保護部材２２から右方へ向かって順番にカム部材溝２９に取り込まれていき、カム部材２６の右方へ向かう移動に伴ってカム部材溝２９に案内されて後方に移動し、その後、カム部材溝２９から排出される。この保護部材２２の移動に伴って、引き戻し状態の編み針４は、後方へ向かって移動し、押し出し状態となる。図５（Ｂ）は、第１カム部材位置２７と第２カム部材位置２８との略中間にカム部材２６が位置しているときの、保護部材２２とカム部材２６との位置関係を示している。図５（Ｃ）は、カム部材２６が第２カム部材位置２８に位置しているときの、保護部材２２とカム部材２６との位置関係を示している。以上のように、カム部材２６を第１カム部材位置２７から第２カム部材位置２８へと移動させることにより、引き戻し状態の５本の編み針４を順番に後方へ向かって移動させ、全ての編み針４を押し出し状態とすることができる。
【００２１】
一方で、カム部材２６が第２カム部材位置２８に位置しているときは、全ての編み針４は、押し出し状態とされる。この状態から、カム部材２６が第１カム部材位置２７に至るまで左方へ向かって移動すると、保護部材２２がカム部材溝２９に案内されることにより、押し出し状態の５本の編み針４が順番に前方へ向かって移動し、全ての編み針４が引き戻し状態となる。
【００２２】
図４に示すように、編み針カバー１８の後面には、この後面を覆うように、板状の開閉部材３０が設けられている。なお、図２では開閉部材３０の図示は省略されている。図６（Ａ）は、第１編み針ユニット８の開閉部材３０の斜視図を編み針カバー１８と共に示す図である。図６（Ｂ）は、第１開閉部材位置（後述）に位置する開閉部材３０と編み針カバー１８との位置関係を示す図であり、図６（Ｃ）は、第２開閉部材位置（後述）に位置する開閉部材３０と編み針カバー１８との位置関係を単純化して模式的に示す図である。図６（Ａ）の開閉部材３０は、第１開閉部材位置に位置している。図６（Ａ）〜図６（Ｃ）では、全ての編み針４が押し出し状態である。
【００２３】
図６（Ａ）に示すように、開閉部材３０の下端部には、開閉部材３０を前後方向に貫通する５つの切欠き部３１が左右方向に間隔をあけて並んで形成されている。図６（Ｂ）に示すように、開閉部材３０が第１開閉部材位置に位置している場合、５つの切欠き部３１のそれぞれは、編み針カバー１８の第１溝部２０の開口に対応する位置に位置する。つまり、第１開閉部材位置は、開閉部材３０の５つの切欠き部３１のそれぞれが、第１溝部２０の開口のそれぞれの位置に対応する位置に存在する状態である。図６（Ａ）、（Ｂ）に示すように、開閉部材３０が第１開閉部材位置に位置しているときは、押し出し状態の編み針４に対して外部から力が加わらず、押し出し状態の編み針４は間隙形成状態となる。
【００２４】
開閉部材３０は、第１開閉部材位置（図６（Ａ）、（Ｂ））と第２開閉部材位置（図６（Ｃ））との間で移動可能である。開閉部材３０が第１開閉部材位置から左方へ向かって移動し、第２開閉部材位置に至ると、図６（Ｃ）に示すように、押し出し状態の編み針４の右方側の編み針延在部５が、切欠き部３１の内周によって左方へ向かって押圧され、押し出し状態の開閉部材３０は、間隙形成状態から非間隙形成状態へと移行する。以上のように、開閉部材３０の位置を第１開閉部材位置と第２開閉部材位置との何れかに変位させることによって、押し出し状態の編み針４の状態を間隙形成状態と非間隙形成状態との何れかの状態とすることができる。
【００２５】
図２に示すように、第１編み針ユニット８の編み針載置板１２の後方側の２つの隅部には、上方へ向かって突出した一対のメインギア支持部材３３が設けられている。右方側に位置するメインギア支持部材３３の右方側には、メインギア３４（の軸心）が上下方向に移動可能な状態で設けられている。同様に、左方側に位置するメインギア支持部材３３の左方側には、メインギア３４（の軸心）が上下方向に移動可能な状態で設けられている。一対のメインギア３４の軸心は図示を省略したモータ（一対のメインギア３４ごとに異なるモータであってもよく、共通する１つのモータであってもよい）の駆動軸に動力伝達機構を介して接続されており、モータを駆動することによって一対のメインギア３４を回転させることができる。一対のメインギア３４は、同一の回転方向に同一の回転速度で同期して回転する。また、一対のメインギア３４の軸心は、ギア上限位置とギア下限位置との間で同期して上下方向に移動可能に構成されている。
【００２６】
図２に示すように、第１編み針ユニット８には、一対のプッシャ３５が設けられている。右側のプッシャ３５は、水平面に沿って延在する板状の押上げ部３６と、押上げ部３６の右側に接続され、上下方向に延在する板状の添え板部３７とを有する。同様に、左側のプッシャ３５は、押上げ部３６と、押上げ部３６の左端に接続された添え板部３７とを有する。一対のプッシャ３５は、同期して前後方向に移動可能に構成されている。更に、押上げ部３６は、添え板部３７に対して、プッシャ上限位置とプッシャ下限位置との間で同期して上下方向に移動可能に構成されている。一対のプッシャ３５は、保持部材ブロック６（詳細は後述）を選択的に上昇させ、または、下降させるための部材である。保持部材ブロック６を昇降させるときの一対のプッシャ３５の動作については後述する。
【００２７】
図２では省略されているが、編成機構７の第１編み針ユニット８は、第１駆動機構に搭載されている。この第１駆動機構は、（１）カム部材２６を第１カム部材位置２７と第２カム部材位置２８との間で移動させるカム部材駆動機構、（２）開閉部材３０の位置を第１開閉部材位置と第２開閉部材位置との何れかに変位させる開閉部材駆動機構、（３）一対のメインギア３４の軸心をギア上限位置とギア下限位置との間で同期して上下方向に移動させると共に、一対のメインギア３４を同期して回転させるメインギア関連駆動機構、（４）一対のプッシャ３５を前後方向に同期して移動させ、また、一対のプッシャ３５の一対の押上げ部３６を上下方向に同期して移動させるプッシャ駆動機構、（５）編み針載置板１２を所定の範囲内で前後方向に移動させる編み針載置板駆動機構を少なくとも有している。例えば、カム部材駆動機構は、カム部材２６が搭載されるキャリッジや、キャリッジ軸上でキャリッジを走査させる駆動部、駆動部を駆動するモータ、モータを制御するモータドライバ等を含んで構成されている。他の機構についても、各機構を駆動するための駆動部や、駆動部を駆動するモータ、モータを制御するモータドライバ等を含んで構成されている。また、編み機１の編成機構７は、マイクロコントローラを含んで構成された制御ユニット３８を有している。制御ユニット３８は、第１駆動機構の各部を制御する。なお、（１）〜（５）の各機構は、単一の第１駆動機構に搭載されている必要はなく、分散して配置されていてもよい。また、各機構は、予め定められた態様で同期して駆動するのではなく、制御ユニット３８の制御に従って、独立して駆動することが可能である。
【００２８】
以上、第１編み針ユニット８について説明した。第２編み針ユニット９は、第１編み針ユニット８と同様の構成であり、第１編み針ユニット８の要素と同様の機能を有する要素に、第１編み針ユニット８と同一の符号を付し、その説明を省略する。第２編み針ユニット９は、カム部材駆動機構、開閉部材駆動機構、メインギア関連駆動機構、プッシャ駆動機構、および、編み針載置板駆動機構とを少なくとも有する第２駆動機構に搭載されており、この第２駆動機構の各機構は、制御ユニット３８により制御される。
【００２９】
次に、保持部材ユニット１０について説明する。図２に示すように、保持部材ユニット１０は、前後方向に並んで配置された５つの保持部材ブロック６を備えている。１つの保持部材ブロック６は、左右方向に離間して配置された一対の屈折部材４０を有する。一対の屈折部材４０のうち、右方側の屈折部材４０は、上下方向に延在する立ち上がり部４１と、この立ち上がり部４１の上端部から右方へ向かって延在する被接触部４２とを有する。同様に、一対の屈折部材４０のうち、左方側の屈折部材４０は、立ち上がり部４１と、この立ち上がり部４１の上端部から左方へ向かって延在する被接触部４２とを有する。
【００３０】
図２に示すように、一対の屈折部材４０には、左右方向に延在する保持部材支持棒４３が支持されている。保持部材支持棒４３は、棒状の部材であり、その両端が一対の屈折部材４０の一対の立ち上がり部４１に支持されている。保持部材支持棒４３の左右の両端部のそれぞれには、一対の保持部材状態変更部材４４が設けられており、一対の保持部材状態変更部材４４の間には、５つの保持部材１６が左右方向に間隔をあけて並んで配置されている。
【００３１】
保持部材ブロック６は、外部から力が加わっていないときは、図示しないバネの付勢力で下方に付勢され、ブロック下限位置に位置した状態である。この状態の保持部材ブロック６に対して、保持部材ブロック６を上方へ向かって移動させる力を加えることにより、保持部材ブロック６を、前後方向および左右方向の移動が規制された状態で上下方向に移動させることが可能である。
【００３２】
一対のプッシャ３５は、５つの保持部材ブロック６のうち、任意の１つまたは２つの保持部材ブロック６を昇降させることができる。１つの保持部材ブロック６の昇降について詳述すると、上述したように、一対のプッシャ３５は、前後方向に同期して移動可能であると共に、一対のプッシャ３５の一対の押上げ部３６は上下方向に同期して移動可能である。例えば、一の保持部材ブロック６を上昇させる場合、制御ユニット３８は、プッシャ駆動機構を制御して、一対のプッシャ３５（第１編み針ユニット８のものでも、第２編み針ユニット９のものでもよい）の押上げ部３６のそれぞれの上面と、当該一の保持部材ブロック６の一対の被接触部４２のそれぞれの下面とが対向した状態となるように、一対のプッシャ３５の前後方向の位置を調整する。図７（Ａ）は、この状態となったときの当該一の保持部材ブロック６の一対の屈折部材４０と一対のプッシャ３５との位置関係を模式的に示す図である。
【００３３】
この状態となった後、制御ユニット３８は、プッシャ駆動機構を制御して、一対の押上げ部３６を、一対の添え板部３７に対して上方へ向かって上昇させる。一対の押上げ部３６の上方へ向かう移動に応じて、所定のタイミングで一対のプッシャ３５の押上げ部３６のそれぞれの上面と、当該一の保持部材ブロック６の一対の被接触部４２のそれぞれの下面とが接触した状態となる。図７（Ｂ）は、この状態となったときの当該一の保持部材ブロック６の一対の屈折部材４０と一対のプッシャ３５との位置関係を模式的に示す図である。この状態となった後、更に一対の押上げ部３６の上方へ向かう移動が進むと、一対の屈折部材４０が一対の押上げ部３６により上方へ持ち上げられ、これにより当該一の保持部材ブロック６が上方へ向かって移動する。なお、前後方向に連続する２つの屈折部材４０の間にプッシャ３５を位置させることにより、一対のプッシャ３５により２つの保持部材ブロック６を同時に上昇させることが可能である。
【００３４】
上述の通り、保持部材ユニット１０は、前後方向に並んで配置された５つの保持部材ブロック６を備えており、保持部材ブロック６は、保持部材支持棒４３の両端部に設けられた一対の保持部材状態変更部材４４と、一対の保持部材状態変更部材４４の間に設けられた５つの保持部材１６とを有している。図２に示すように、第１編み針ユニット８の最も左方側に設けられた編み針４Ａと、第２編み針ユニット９の最も左方側に設けられた編み針４Ｂとは、略同一直線上に配置されており、この直線上に異なる５つの保持部材ブロック６の５つの保持部材１６が前後方向に離間して並んで配置されている。このように、前後方向を「列方向」とした場合に、編成機構７は、列方向において対向する一対の編み針４と、この一対の編み針４と略同一直線上で列方向に５段で並ぶ保持部材１６とを含む列グループを有する。編成機構７には、この列グループが左右方向に間隔をあけて５つ設けられている。
【００３５】
図８（Ａ）は、１つの保持部材ブロック６の一対の保持部材状態変更部材４４のうち、左方側に設けられた保持部材状態変更部材４４、および、保持部材状態変更部材４４に最も近い位置に設けられた保持部材１６を所定の視点で見たときの斜視図である。図８（Ｂ）は、図８（Ａ）と異なる視点で保持部材状態変更部材４４および保持部材１６を見たときの斜視図である。図８（Ａ）、（Ｂ）（後述する図１０の各図も）では、保持部材１６から所定距離だけ右方に離間した位置で部材が切断されている。また、図８（Ｂ）では一部の部材を透過して描画している。なお、図８（Ａ）、（Ｂ）（後述する図１０の各図も）では、説明の便宜のため、図２と比較して、保持部材状態変更部材４４と保持部材１６との距離が近くなっている。ただし、保持部材状態変更部材４４と保持部材１６との距離は、保持部材状態変更部材４４および保持部材１６の動作に影響しない。以下、図８、後述する図９および後述する図１０の各図を用いて、１つの保持部材ブロック６の一対の保持部材状態変更部材４４のうち、左方側に設けられた保持部材状態変更部材４４、および、関連する部材について説明する。
【００３６】
図８（Ａ）、（Ｂ）に示すように、保持部材状態変更部材４４は、略円筒状の部材であり、左方側の端部に従動ギア４５が設けられている。なお、図８（Ａ）、（Ｂ）（後述する図１０の各図も）では、従動ギア４５の歯車が描画されていないが、実際には図２に示すように、従動ギア４５の外周には歯車が形成されている。従動ギア４５は、保持部材状態変更部材４４の一部であり、従動ギア４５を回転させることによって保持部材支持棒４３を中心として保持部材状態変更部材４４を回動させることができる。後述するように、従動ギア４５にはメインギア３４がかみ合い、従動ギア４５は、メインギア３４の回転に従動して回転する。
【００３７】
保持部材状態変更部材４４の中心軸には、貫通孔４４ａが形成されており、この貫通孔４４ａの内周に保持部材支持棒４３の外周が接触した状態で、この貫通孔４４ａを保持部材支持棒４３が貫通している。このような構成のため、保持部材状態変更部材４４に対して外部から力が加っていない状態では、貫通孔４４ａの内周と保持部材支持棒４３の外周との間に働く摩擦力により、保持部材支持棒４３に対する保持部材状態変更部材４４の姿勢が維持される。一方で、保持部材状態変更部材４４に対して、摩擦力に抗して保持部材状態変更部材４４を回動させる力が外部から加わると、保持部材状態変更部材４４は、保持部材支持棒４３を中心として回動する。
【００３８】
図８（Ａ）、（Ｂ）（特に図８（Ａ））に示すように、保持部材支持棒４３上で、保持部材状態変更部材４４の右方側の面４６の右方側には、所定の長さの円筒状の介在部材４７が設けられており、この介在部材４７の右方側には保持部材１６（詳細な構造は後述）が設けられており、この保持部材１６の右方側には介在部材４８が設けられている。保持部材１６は、介在部材４７と介在部材４８との挟まれ、これら部材によって保持部材支持棒４３上の左右方向の位置が位置決めされている。保持部材支持棒４３に設けられた他の保持部材１６についても、保持部材１６と保持部材１６との間、および保持部材１６と保持部材状態変更部材４４との間に介在する介在部材によって保持部材支持棒４３上の位置が位置決めされている。
【００３９】
図９（Ａ）は、図８（Ａ）、（Ｂ）の状態（以下、便宜的に「正状態」という）の保持部材状態変更部材４４の右方側の面４６を正面視したときの様子を模式的に示す図である。図８（Ａ）および図９（Ａ）に示すように、正状態の保持部材状態変更部材４４の右方側の面４６において、面４６を正面視したときの中心よりも右側には、緩やかに湾曲した開口が形成されており、保持部材状態変更部材４４には、この開口に連通する湾曲溝５０が形成されている。湾曲溝５０には、湾曲溝挿入棒５２が挿入されている。
【００４０】
湾曲溝挿入棒５２について詳述すると、湾曲溝挿入棒５２は、保持部材１６の湾曲溝側保持片５４（後述）に支持された状態で、その先端部が、湾曲溝５０の内部に挿入されている。後述するように、湾曲溝側保持片５４は、保持部材支持棒４３との間で働く摩擦力により、保持部材支持棒４３に対する位置が維持されている。
【００４１】
図８（Ａ）および図９（Ａ）に示すように、正状態の保持部材状態変更部材４４の右方側の面４６において、面４６を正面視したときの中心よりも左側には、円状の開口が形成されており、保持部材状態変更部材４４には、この開口に連通する保持穴５１が形成されている。保持穴５１には、保持穴挿入棒５３が挿入されている。保持穴５１の内周のサイズは、保持穴挿入棒５３の外周のサイズと略同一であり、保持穴挿入棒５３は、保持部材状態変更部材４４に対する相対的な位置が固定された状態で、保持穴５１に挿入され支持されている。
【００４２】
図８（Ａ）、（Ｂ）に示すように、保持部材１６は、湾曲溝側保持片５４と保持穴側保持片５５とを有する。湾曲溝側保持片５４の形状と保持穴側保持片５５の形状とは略同一である。図９（Ｂ）は、湾曲溝側保持片５４を正面から見た様子を模式的に示す図である。図９（Ｂ）に示すように、湾曲溝側保持片５４は、円弧上の外周を有し、その中央部から中央延在部５６が突出している。中央延在部５６の先端部には、保持部材支持棒４３が貫通する貫通孔５７が形成され、基端部には、湾曲溝挿入棒５２が貫通する貫通孔５８が形成されている。中央延在部５６の両側には、２つの爪部５９が形成されており、この爪部５９と中央延在部５６との間には窪みが形成されている。保持穴側保持片５５は、湾曲溝側保持片５４と略同一の形状であるため、湾曲溝側保持片５４と同一の要素には、湾曲溝側保持片５４と同一の符号を付し、説明を省略する。
【００４３】
図８（Ａ）、（Ｂ）に示すように、湾曲溝側保持片５４は、中央延在部５６の貫通孔５７（図９（Ｂ））に保持部材支持棒４３が貫通する。湾曲溝側保持片５４は、湾曲溝側保持片５４に対して外部から力が加わらない限り、保持部材支持棒４３の外周と貫通孔５７の内周との間で働く摩擦力により、保持部材支持棒４３に対する位置が維持される。また、貫通孔５８（図９（Ｂ））には、湾曲溝挿入棒５２が貫通する。上述したように、湾曲溝側保持片５４は、湾曲溝挿入棒５２を支持している。同様に、保持穴側保持片５５は、中央延在部５６の貫通孔５７に保持部材支持棒４３が貫通し、かつ、貫通孔５８に保持穴挿入棒５３が貫通する。図８（Ａ）、（Ｂ）に示すように、湾曲溝側保持片５４の一方の爪部５９と、保持穴側保持片５５の一方の爪部５９とは対応する位置に位置しており、これら爪部５９によって１つの保持部６０が形成されている。また、湾曲溝側保持片５４の他方の爪部５９と、保持穴側保持片５５の他方の爪部５９とは対応する位置に位置しており、これら爪部５９によって１つの保持部６０が形成されている。このように、保持部材１６は、２つの保持部６０を有する。この２つの保持部６０は、保持部材支持棒４３（対称点）を中心として対称な位置に配置される。保持部材１６は、２つの保持部６０が保持部材支持棒４３（対称点）を中心として位置が対称である状態を維持したまま、保持部材支持棒４３（対称点）を中心として回動可能である。
【００４４】
保持部材状態変更部材４４は、保持部材１６を、下方閉状態、両方閉状態および上方閉状態の何れかとすることができる。図１０は、保持部材１６の各状態、および、後述する第１回動動作、第２回動動作、第３回動動作の説明に利用する図である。図１０（Ａ）は、下方閉状態の保持部材１６を示している。図１０（Ａ）に示すように、下方閉状態では、保持部材支持棒４３に対して一方の保持部６０が上方に位置し、他方の保持部６０が下方に位置している。以下の説明では、保持部材支持棒４３に対して一方の保持部６０が上方に位置し、他方の保持部６０が下方に位置している状態のときに、上方側の保持部６０を上方保持部６０Ｕといい、下方側の保持部６０を下方保持部６０Ｄという。図１０（Ａ）に示すように、下方閉状態では、上方保持部６０Ｕについて、湾曲溝側保持片５４の爪部５９の先端と保持穴側保持片５５の爪部５９の先端とが離間し、これら爪部５９で囲まれた収容空間６１が、これら爪部５９の間に形成される進入口を介して開放された状態である。以下、この状態を「開放状態」という。
【００４５】
一方、下方閉状態では、下方保持部６０Ｄについて、湾曲溝側保持片５４の爪部５９の先端と保持穴側保持片５５の爪部５９の先端とが交差し、これら爪部５９で囲まれた収容空間６１の外周が閉じた状態である。以下、この状態を「掴持状態」という。収容空間６１に編糸３のループが挿通している状態で、保持部６０を掴持状態とすると、収容空間６１からループが抜けず、保持部６０によりループを保持できる。保持部６０が掴持状態のときは、保持部６０の位置にかかわらず、ループを保持できる。図１０（Ｂ）は両方閉状態の保持部材１６を示している。図１０（Ｂ）に示すように、両方閉状態では、上方保持部６０Ｕおよび下方保持部６０Ｄが共に掴持状態である。図１０（Ｃ）は上方閉状態の保持部材１６を示している。図１０（Ｃ）に示すように、上方閉状態では、上方保持部６０Ｕが掴持状態であり、下方保持部６０Ｄが開放状態である。
【００４６】
保持部材状態変更部材４４は、第１回動動作、第２回動動作または第３回動動作を行うことによって、保持部材１６の状態を所定の態様で変化させることができる。以下、第１回動動作、第２回動動作および第３回動動作について説明する。今、保持部材１６および保持部材状態変更部材４４の状態が、図１０（Ｂ）に示す状態であるとする。図１０（Ｂ）では、保持部材１６は両方閉状態であり、湾曲溝挿入棒５２と保持穴挿入棒５３と保持部材支持棒４３とが略同一水平面上に位置している。図１０（Ｂ）の状態から、回動方向ＫＤ１に向かって３０°程度、保持部材状態変更部材４４が回動すると、保持部材１６および保持部材状態変更部材４４の状態は、図１０（Ａ）の状態となる。図１０（Ａ）では、保持部材１６は、下方閉状態である。つまり、図１０（Ｂ）の状態から保持部材状態変更部材４４を３０°程度、回動方向ＫＤ１へ向かって回動させると、保持部材１６は、両方閉状態から下方閉状態へ移行する。これは以下の理由による。
【００４７】
すなわち、図１０（Ｂ）の状態から保持部材状態変更部材４４が回動方向ＫＤ１へ回動すると、保持部材状態変更部材４４の回動方向ＫＤ１への回動に応じて、保持穴側保持片５５は、保持部材状態変更部材４４の回動量と同じだけ回動する。保持穴５１に挿入された保持穴挿入棒５３が保持部材状態変更部材４４の回動に同期して回動し、保持穴挿入棒５３の回動に伴って保持穴側保持片５５が保持部材支持棒４３を中心として回動するからである。一方、保持部材状態変更部材４４の回動方向ＫＤ１への回動に応じて、湾曲溝側保持片５４は回動しない。保持部材状態変更部材４４が回動している間、湾曲溝挿入棒５２が湾曲溝５０の内周に接触することなく、湾曲溝５０の内部を移動し、湾曲溝挿入棒５２に対して外部から力が加わらないからである。湾曲溝挿入棒５２に対して外部から力が加わっていないときは、湾曲溝側保持片５４に対して外部から力が加わらず、湾曲溝側保持片５４の位置は変化しない。以上のように、保持部材状態変更部材４４の回動方向ＫＤ１への３０°程度の回動に応じて、保持穴側保持片５５は回動する一方、湾曲溝側保持片５４は回動しないため、保持部材１６は、図１０（Ｂ）に示す両方開状態から、図１０（Ａ）に示す下方閉状態へと移行する。
【００４８】
そして、図１０（Ａ）の状態から、回動方向ＫＤ２に２１０°程度、保持部材状態変更部材４４が回動し、保持部材１６の状態を図１０（Ａ）→図１０（Ｂ）→図１０（Ｃ）→図１０（Ｄ）→図１０（Ｅ）へと変化させる動作が第１回動動作である。詳述すると、図１０（Ａ）の状態から保持部材状態変更部材４４が回動方向ＫＤ２に３０°程度、回転すると、図１０（Ｂ）に示すように、保持部材１６は両方閉状態となる。保持穴側保持片５５は、保持部材状態変更部材４４の回動に同期して回動する一方、湾曲溝側保持片５４は、回動しないからである。図１０（Ｂ）の状態から保持部材状態変更部材４４が回動方向ＫＤ２に更に３０°程度、回転すると、図１０（Ｃ）に示すように、保持部材１６は上方閉状態となる。保持穴側保持片５５は、保持部材状態変更部材４４の回動に同期して回動する一方、湾曲溝側保持片５４は、回動しないからである。図１０（Ｃ）の状態では、湾曲溝挿入棒５２が、湾曲溝５０の端部の内周に当接した状態（または当該内周から僅かに離間した状態）となる。
【００４９】
図１０（Ｃ）の状態から保持部材状態変更部材４４が回動方向ＫＤ２に更に回動すると、保持穴側保持片５５だけでなく湾曲溝側保持片５４も保持部材状態変更部材４４と同期して回転するようになる。湾曲溝挿入棒５２に対して、湾曲溝５０の端部の内周が当接し、湾曲溝挿入棒５２に対して、保持部材状態変更部材４４の回動に同期して湾曲溝挿入棒５２を回動させる力が外部から加わるからである。従って、図１０（Ｃ）において掴持状態の上方保持部６０Ｕは、掴持状態を維持したまま、回動方向ＫＤ２に向かって移動していく。一方、図１０（Ｃ）において開放状態の下方保持部６０Ｄは、開放状態を維持したまま、回動方向ＫＤ２に向かって移動していく。図１０（Ｄ）は、図１０（Ｃ）の状態から回動方向ＫＤ２に１５°程度、回動したときの保持部材１６および保持部材状態変更部材４４の様子を示している。
【００５０】
図１０（Ｄ）の状態から、更に回動方向ＫＤ２への回動が進むと、図１０（Ｅ）に示すように、図１０（Ｃ）で上方保持部６０Ｕであった保持部６０が掴持状態を維持したまま下方保持部６０Ｄとなり、図１０（Ｃ）で下方保持部６０Ｄであった保持部６０が開放状態を維持したまま上方保持部６０Ｕとなる。以上の図１０（Ａ）の状態から図１０（Ｅ）の状態へと保持部材１６の状態を変化させる動作が第１回動動作である。以上の通り、保持部材状態変更部材４４が第１回動動作をすると、下方閉状態→両方閉状態→上方閉状態へと状態が変移し、その後、掴持状態の上方保持部６０Ｕが掴持状態を維持したまま下方保持部６０Ｄとなり、開放状態の下方保持部６０Ｄが開放状態を維持したまま上方保持部６０Ｕとなる。
【００５１】
第２回動動作は、図１０（Ｅ）の状態から保持部材状態変更部材４４が回動方向ＫＤ１へ向かって３０°程度回動し、図１０（Ｆ）に示すように、上方保持部６０Ｕが開放状態から掴持状態へ移行し、下方保持部６０Ｄが掴持状態から開放状態へ移行する動作である。
【００５２】
第３回動動作は、図１０（Ｆ）の状態から保持部材状態変更部材４４が回動方向ＫＤ１へ向かって１５０°程度、回動し、保持部材１６の状態を以下の態様で変化させる動作である。すなわち、図１０（Ｆ）の状態では、保持部材１６の上方保持部６０Ｕは掴持状態であり、下方保持部６０Ｄは開放状態である。保持部材状態変更部材４４により第３回動動作が行われると、掴持状態の上方保持部６０Ｕは、掴持状態を維持したまま、下方保持部６０Ｄとなり、一方、開放状態の下方保持部６０Ｄは、開放状態を維持したまま上方保持部６０Ｕとなる。
【００５３】
図２に示すように、保持部材支持棒４３の両端部には、一対の保持部材状態変更部材４４が設けられている。一対の保持部材状態変更部材４４は、正面視したときに左右対称の構造となっており、一方の保持部材状態変更部材４４の湾曲溝５０と、他方の保持部材状態変更部材４４の湾曲溝５０とが対向し、かつ、一方の保持部材状態変更部材４４の保持穴５１と、他方の保持部材状態変更部材４４の保持穴５１とが対向している。一対の保持部材状態変更部材４４の一対の湾曲溝５０には共通する湾曲溝挿入棒５２が挿入されており、また、一対の保持部材状態変更部材４４の一対の保持穴５１には共通する保持穴挿入棒５３が挿入されている。
【００５４】
制御ユニット３８は、メインギア関連駆動機構およびプッシャ駆動機構を制御して、保持部材状態変更部材４４を回動させて保持部材１６の状態を変更することができ、特に、保持部材状態変更部材４４に第１回動動作、第２回動動作または第３回動動作を行わせることができる。詳述すると、制御ユニット３８は、保持部材１６の状態を変更する対象とする一の保持部材ブロック６を、第１編み針ユニット８または第２編み針ユニット９の一対のプッシャ３５により所定量だけ上方へ向かって移動させる。更に、制御ユニット３８は、第１編み針ユニット８または第２編み針ユニット９の編み針載置板１２を所定量だけ前方へ移動させると共に、一対のメインギア３４の軸心の上下方向の位置を調整し、当該一の保持部材ブロック６の一対の従動ギア４５に、一対のメインギア３４を噛み合わせる。
【００５５】
図１１は、従動ギア４５とメインギア３４とがかみ合った様子を示す図である。図１１では、左方側の屈折部材４０を取り外した保持部材ユニット１０を、左方側から右方に向かって見ている。一対の従動ギア４５と一対のメインギア３４とを噛み合わせた後、制御ユニット３８は、保持部材１６を、現在の状態から目標とする状態とするために必要な回転量だけ適切な回転方向に一対のメインギア３４を回転させる。一対のメインギア３４の回転に伴って、一対の従動ギア４５と共に一対の保持部材状態変更部材４４が適切な回動方向に適切な回動量だけ同期して回動し、当該一の保持部材ブロック６に設けられた５つの保持部材１６の状態が同期して変化する。
【００５６】
この他、保持部材ユニット１０は、後述する係止部材駆動機構（不図示）を有している。後述するように、制御ユニット３８は、編成物２の編成時に、係止部材駆動機構を制御して、編糸３の取り回しを行う。また、編み機１の編成機構７は、編糸３が巻き回されたボビンを収容し、編成機構７に編糸３を供給する給糸機構を有する。図２では、ボビンに巻き回された編糸３の様子を描画している。
【００５７】
次に、編み機１の編成機構７が編成物２を編成するときの動作について説明する。以下では、編み針４、保持部材１６および編糸３を模式的に示した模式図を用いて編み機１の基本的な動作のフローを説明すると共に、適宜、斜視図を用いて編み機１の具体的な状態を明示する。図１２〜図１６は、編成機構７が編成物を編成するときの動作の流れを模式図によって表すものである。図１７〜図２５は、編成機構７の斜視図である。図１２〜図１６および図１７〜図２５において、方向は、図中に矢印で示す方向に従う。
【００５８】
図１２〜図１６の模式図では、例えば図１２（Ａ）に示すように、図２の第１編み針ユニット８の編み針４Ａ（最も左方側にある編み針４）と、第２編み針ユニット９の編み針４Ｂ（最も左方側にある編み針４）とを含む列グループを横から見た様子を模式的に示している。この列グループには、列方向（前後方向）において編み針４Ｂから編み針４Ａに向かって、１段目から５段目までの５つの段が形成されており、１段目に保持部材Ｈ１が設けられ、２段目に保持部材Ｈ２が設けられ、３段目に保持部材Ｈ３が設けられ、４段目に保持部材Ｈ４が設けられ、５段目に保持部材Ｈ５が設けられている。斜視図では、図１７（Ａ）のみに、符号Ｈ１〜Ｈ５を付している。
【００５９】
また、保持部材Ｈ１を有する保持部材ブロック６を保持部材ブロックＢ１とし、保持部材Ｈ２を有する保持部材ブロック６を保持部材ブロックＢ２とし、保持部材Ｈ３を有する保持部材ブロック６を保持部材ブロックＢ３とし、保持部材Ｈ４を有する保持部材ブロック６を保持部材ブロックＢ４とし、保持部材Ｈ５を有する保持部材ブロック６を保持部材ブロックＢ５とする。斜視図では、図１７（Ａ）のみに、符号Ｂ１〜Ｂ５を付している。上述したように、編成機構７は、５つの列グループを備えているが、模式図で表した列グループ以外の列グループも、模式図で表した列グループと同様の動作を行う。
【００６０】
また、図１７〜図２５は、一部の例外を除き、基本的には図２に示す編み機１の編成機構７を、左斜め後方側から保持部材ユニット１０に向かって見た斜視図である。ただし、図面の見やすさのため、保持部材ユニット１０の左方側に配置された５つの屈折部材４０、全てのプッシャ３５、および、左方側に配置されたメインギア支持部材３３（およびこれに関連する部材）は図示を省略している。以下の説明において、「図○の状態」と表現する場合、編成機構７の状態と、編成機構７に保持された編糸３の状態との組み合わせを意味する。また、「図○（ただし図１７〜２５のうちの何れかの図）は、図△（ただし図１２〜１６のうちの何れかの図）に対応する」と表現する場合、図○が、図△が示す編成機構７の状態を具体的に表した斜視図であることを意味する。
【００６１】
また、以下の説明において、制御ユニット３８が部材を移動させたり、部材の状態を変化させたりする場合に、各機構で行われる具体的な動作の詳細な説明は省略する場合がある。例えば、制御ユニット３８が、プッシャ駆動機構その他の関連する機構を制御して、プッシャ３５を移動させ、保持部材１６を上昇（下降）させることを単に「制御ユニット３８は、保持部材１６を上昇（下降）させる」のように表現する。また、例えば、制御ユニット３８が、編み針載置板駆動機構その他の関連する機構を制御して、編み針載置板１２を前方（または後方）に移動させることにより、編み針４（例えば、編み針４Ａ）を前方（または後方）に移動させることを単に「制御ユニット３８は、編み針４を前方へ移動させる」のように表現する。
【００６２】
ここで、編成機構７の動作の詳細を説明する前に、編成機構７が編成物２を編成するときの大まかな流れについて説明する。編成機構７は、第１層の編地（複数の列について、複数段の編目が編成されたもの）を編成し、第１層の編地の上方に重ねるように第２層の編地を編成する。編成機構７は、第２層よりも上方についても編地を重ねていき、編地が複数層に重なった編成物２を編成する。
【００６３】
さて、まず、編成機構７は、図１２（Ａ）の状態とされる。図１７（Ａ）は図１２（Ａ）に対応する。図１７（Ａ）に示すように、図１２（Ａ）の状態では、保持部材Ｈ１の掴持状態の下方保持部６０Ｄにより、いわゆる作り目のループが保持される。ただし、図１２（Ａ）を含む模式図では、図面の見やすさのため、保持部材Ｈ１によって保持される作り目のループについては図示を省略している。また、図１２（Ａ）および図１７（Ａ）に示すように、図１２（Ａ）の状態では、保持部材Ｈ２の掴持状態の下方保持部６０Ｄにより、保持部材Ｈ１が保持するループに通されたループが保持される。本例では、給糸機構により供給される編糸３が手動で巻き回されることによって、図１２（Ａ）の状態とされる。ただし、一部自動化して図１２（Ａ）の状態とするようにしてもよい。図１２（Ａ）の状態では、全ての保持部材１６の上下方向の位置は、編み針４Ａおよび編み針４Ｂの上下方向の位置よりも下方である。以下、図１２（Ａ）における保持部材１６の上下方向の位置を「保持部材下限位置」という。
【００６４】
図１２（Ａ）の状態から、制御ユニット３８は、保持部材Ｈ２を上昇させ、図１２（Ｂ）の状態とする。図１７（Ｂ）は図１２（Ｂ）に対応する。図１２（Ｂ）の保持部材Ｈ２の上下方向の位置は、編み針４Ａおよび編み針４Ｂの上下方向の位置よりも上方に位置する。以下、図１２（Ｂ）における保持部材Ｈ２の上下方向の位置を「保持部材上限位置」という。
【００６５】
その後、編糸３の取り回しが行われる。図１８（Ａ）は、編糸３の取り回しが行われた後の編成機構７を示す斜視図である。図１８（Ａ）に示すように、編糸３の取り回しでは、給糸機構から編糸３が引きだされた上で、引き出された編糸３のうち、保持部材ブロックＢ２の最も右方側の保持部材１６（図１８（Ａ）において実線の丸印をつけた保持部材１６）が保持するループに至るまでの取り回し部分６２が、図１８（Ａ）に示す状態となるようにされる。
【００６６】
図１８（Ａ）に示すように、取り回し部分６２は、保持部材ブロックＢ２の最も右方側の保持部材１６が保持するループにつながる位置から、上方に向かって延在する第１上下方向延在部分６３と、この第１上下方向延在部分６３の上端から屈曲し左方に向かって延在する第１左右方向延在部分６４と、この第１左右方向延在部分６４の左端から屈曲し上方に向かって延在する第２上下方向延在部分６５と、この第２上下方向延在部分６５の上端から屈曲右方に向かって延在する第２左右方向延在部分６６と、この第２左右方向延在部分６６の右端から屈曲し下方に向かって延在する第２上下方向延在部分６７とを有している。
【００６７】
図１８（Ａ）において、部位Ａ、部位Ｂ、部位Ｃ、部位Ｄおよび部位Ｅには、編糸３が係止する係止部材（図２６）が配置されており、各部位の係止部材に編糸３が係止することによって、取り回し部分６２について図１８（Ａ）に示す状態とされる。保持部材ユニット１０は、各係止部材の位置を所定の範囲内で所定の態様で変位させる係止部材駆動機構を有している。制御ユニット３８は、係止部材駆動機構を制御することによって、所定の範囲内で所定の態様で各係止部材の位置を変位させることができる。編糸３の取り回しは、各係止部材に編糸３が係止された後、制御ユニット３８の制御で各係止部材が適切な態様で適切な位置に移動されることによって行われる。
【００６８】
図２６は、図１８（Ａ）の部位Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄ、Ｅにおいて、編糸３が係止する係止部材ＫＡ、ＫＢ、ＫＣ、ＫＤ、ＫＥを単純化して模式的に示す図である。図２６の例では、係止部材ＫＡと係止部材ＫＥとが設けられた板部材ＩＴが保持部材ユニット１０よりも下方側に設けられており、部位Ａに対応する部位Ａ´において係止部材ＫＡに編糸３が係止している。また、部位Ｂに対応する部位Ｂ´において係止部材ＫＢに編糸３が係止している。図２６の例では、係止部材ＫＢは、フックが形成された針状の部材である。また、部位Ｃに対応する部位Ｃ´において係止部材ＫＣに編糸３が係止している。また、部位Ｄに対応する部位Ｄ´において係止部材ＫＤに編糸３が係止している。また、部位Ｅに対応する部位Ｅ´において係止部材ＫＥに編糸３が係止している。
【００６９】
編糸３の取り回し後、制御ユニット３８は、編み針４Ａを押し出し状態とする。次いで、制御ユニット３８は、編み針４Ａを非間隙形成状態とし、非間隙形成状態の編み針４Ａについて、保持部材上限位置に位置する保持部材Ｈ２が保持するループ（保持部材Ｈ２によって持ち上げられたループ）を通過させつつ、後方へ向かって移動させる。制御ユニット３８は、編み針４Ａのフック１４よりも前方の部位が取り回し部分６２の第１左右方向延在部分６４の下方に至るまで編み針４Ａを前方へ向かって移動させる。編み針４Ａは非間隙形成状態であるため、編み針４Ａは、一対のフック１４の間に編糸３が入り込むことなく、スムーズにループを通過しつつ後方へ移動することができる。なお、以下において、特に説明しない場合にも、制御ユニット３８は、編み針４にループを通過させる場合、少なくとも編み針４がループに進入するタイミングでは、編み針４を非間隙形成状態とする。
【００７０】
次いで、制御ユニット３８は、係止部材駆動機構を制御して、第１左右方向延在部分６４を下方へ向かって移動させる。第１左右方向延在部分６４の下方への移動が進むと、所定の動作が行われてフック１４に編糸３が入り込み、フック１４に編糸３が係止した状態となる（図１２（Ｃ））。図１８（Ｂ）は図１２（Ｃ）に対応する。
【００７１】
ここで、編糸３の取り回し後、第１左右方向延在部分６４に対応する編糸３が編み針４Ａのフック１４に係止するまでの動作について簡単に説明する。図２７および図２８は、編糸３が係止する係止部材が図２６で例示した係止部材ＫＡ〜ＫＥであるものとして、編糸３の取り回しから、第１左右方向延在部分６４に対応する編糸３が編み針４Ａのフック１４に係止するまでの動作を簡単に示す図である。図２７（Ａ）では、編糸３が係止部材ＫＡに係止している状態である。その後、係止部材ＫＥが動作し、図２７（Ｂ）に示す態様で、編糸３が係止部材ＫＥに係止する。なお係止部材ＫＥは、板部材ＩＴに接続する軸心を中心として回動可能である。
【００７２】
次いで、係止部材ＫＢが、下方側の先端に形成されたフックが、編糸３よりも下方に位置する程度に下方へ向かって下降し（図２７（Ｃ））、その後、上昇して編糸３を係止し、編糸３を上方へ向かって持ち上げる（図２７（Ｄ））。次いで、係止部材ＫＢにより編糸３が持ち上げられることによって形成されたループに、図２７（Ｅ）に示す態様で係止部材ＫＣの先端が入り込む。次いで、図２７（Ｆ）に示すように、図２７（Ｆ）で示す態様で係止部材ＫＦに編糸３が係止すると共に、係止部材ＫＣのフックに編糸３が係止した状態で、係止部材ＫＣが図２７（Ｆ）に示す態様で移動する。図２７（Ｆ）の状態では、係止部材ＫＡ、係止部材ＫＢ、係止部材ＫＣ、係止部材ＫＦ、係止部材ＫＥの順番で編糸３が係止した状態である。
【００７３】
その後、係止部材ＫＦが図２８（Ａ）に示す態様で移動すると共に、係止部材ＫＣにより編糸３が引っ張られることによって形成されたループに進入するように、係止部材ＫＤが上方へ向かって移動する（図２８（Ａ））。次いで、図２８（Ｂ）に示すように、編糸３が係止した状態で係止部材ＫＤが下方へ向かって移動すると共に、係止部材ＫＤと係止部材ＫＦとで挟まれた編糸３の部分（第１左右方向延在部分６４に相当する部分）を潜るように、編み針４Ａが後方に向かって移動する。その後、係止部材ＫＦが図２８（Ｃ）に示す態様で移動し、係止部材ＫＦによる編糸３の保持が解除される。すると、図２８（Ｃ）に示すように、係止部材ＫＤと係止部材ＫＦとで挟まれた編糸３の部分（第１左右方向延在部分６４に相当する部分）が下方へ向かって移動し、編み針４Ａのフック１４よりも前方の部位に当接した状態となる。図２８（Ｃ）の状態から、編み針４Ａが後方へ向かって移動すると、図２８（Ｄ）に示すように、編み針４Ａのフック１４に編糸３が係止した状態となる。
【００７４】
さて、図１２（Ｃ）の状態となった後、制御ユニット３８は、保持部材Ｈ２が保持するループを通過させつつ、編み針４Ａを前方へ向かって移動させる。制御ユニット３８は、編み針４Ａのフック１４が保持部材Ｈ３の上方に至るまで編み針４Ａを前方へ向かって移動させる（図１２（Ｄ））。図１９（Ａ）は図１２（Ｄ）に対応する。図１２（Ｂ）の状態から図１２（Ｄ）の状態へと移行させる動作は、第１層の編地に２段目の編目を編成する動作に相当する。より詳細には、図１２（Ｂ）の状態から図１２（Ｄ）の状態へと移行させる動作は、第１層の編地の編成時に、２段目の編目を編成するにあたって、１段目（第１層において２段目の１つ前の段）の編目の編成により形成された２段目のループに編糸３を通して、２段目の編目を編成する動作に相当する。編目の編成に応じて新たなループ（３段目のループ）が形成される。なお、第１層では、１段目から５段目に向かう方向に段階的に編目が編成されていくため、例えば、第１層では、２段目の１つ前の段が１段目となり、５段目の１つ前の段が４段目となる。一方、第２層では、５段目から１段目に向かう方向に段階的に編目が編成されていくため、例えば、４段目の１つ前の段が５段目となり、２段目の１つ前の段が３段目となる。
【００７５】
図１２（Ｄ）の状態となった後、制御ユニット３８は、編み針４Ａから保持部材Ｈ３へとループを目移しする（図１２（Ｅ））。図１９（Ｂ）は図１２（Ｅ）に対応する。図１９（Ｂ）では、図面の見やすさのため、保持部材ブロックＢ２の図示を省略している。編み針４Ａから保持部材Ｈ３への目移しについて詳述すると、制御ユニット３８は、編み針４Ａを間隙形成状態とする。編み針４Ａが間隙形成状態となると、一対のフック１４に編糸３が跨って係止した状態となる。次いで、制御ユニット３８は、保持部材Ｈ３を下方閉状態とする。つまり、制御ユニット３８は、保持部材Ｈ３の上方保持部６０Ｕを開放状態とする。次いで、制御ユニット３８は、下方閉状態の保持部材Ｈ３を上方へ向かって所定位置まで移動させる。
【００７６】
図３（Ｂ）を用いて説明したように、間隙形成状態の編み針４Ａの一対のフック１４の間に形成される間隙の長さＴ１は、保持部材１６の幅よりも大きく、下方閉状態の保持部材Ｈ３の上方へ向かう移動が進むと、保持部材Ｈ３の開放状態の上方保持部６０Ｕは、一対のフック１４の間に入り込む。その際、上方保持部６０Ｕの収容空間６１に進入口を介して一対のフック１４に跨って係止する編糸３が収容される。制御ユニット３８は、一対のフック１４に対する編糸３の係止が解除される程度に編糸３が持ち上がるまで保持部材Ｈ３を上昇させた後、保持部材Ｈ３の上昇を停止する。以上が編み針４Ａから保持部材Ｈ３へとループを目移しする際の動作である。
【００７７】
その後、制御ユニット３８は、編み針４Ａを前方へ移動させると共に（図１２（Ｆ））、保持部材ブロックＢ３の一対の保持部材状態変更部材４４に第１回動動作を行わせる。保持部材状態変更部材４４により第１回動動作が行われると、ループを保持する開放状態の上方保持部６０Ｕが、ループを保持したまま掴持状態へ移行すると共に下方保持部６０Ｄとなる。つまり、保持部材Ｈ３について、掴持状態の下方保持部６０Ｄがループを保持した状態となる。次いで、制御ユニット３８は、保持部材Ｈ３を保持部材下限位置まで移動させる（図１２（Ｇ））。図２０（Ａ）は図１２（Ｇ）に対応する。
【００７８】
図１２（Ｇ）の状態となった後、制御ユニット３８は、保持部材Ｈ２を保持部材下限位置まで移動させる（図１２（Ｈ））。図２０（Ｂ）は図１２（Ｈ）に対応する。図１２（Ｇ）の状態から図１２（Ｈ）の状態への移行に際し、制御ユニット３８は、図２０（Ｂ）に示すように、取り回し部分６２が保持部材ブロックＢ２と保持部材ブロックＢ３との間に延在している状態となるようにする。制御ユニット３８は、係止部材駆動機構を制御すると共に、必要に応じて保持部材ブロック６や編み針４を利用して、取り回し部分６２が保持部材ブロックＢ１と保持部材ブロックＢ２との間に延在している状態から、取り回し部分６２が保持部材ブロックＢ２と保持部材ブロックＢ３との間に延在した状態となるようにする。なお、以下では詳細な説明を省略するが、取り回し部分６２の状態は制御ユニット３８により必要に応じて適切に変化される。
【００７９】
図１２（Ｂ）の状態から図１２（Ｈ）の状態へ至るまでのフローにより、第１層の２段目に編目が編成される。第１層の２段目のループは、保持部材Ｈ２の下方保持部６０Ｄによって保持された状態である。更に、２段目の編目の編成により新たに形成されたループ（３段目のループ）が保持部材Ｈ３によって保持された状態となる。後に明らかとなる通り、保持部材Ｈ２による第１層の編地の２段目のループの保持は、第１層の編地の編成が完了した後も継続し、更に第２層の２段目の編目の編成が完了するまで継続する。
【００８０】
編成機構７の状態が図１２（Ｈ）の状態となった後、制御ユニット３８は、図１２（Ａ）の状態から図１２（Ｈ）の状態へと移行するときと同様の動作を編成機構７の各部に行わせて、図１２（Ｉ）→図１２（Ｊ）→図１２（Ｋ）→図１３（Ａ）→図１３（Ｂ）→図１３（Ｃ）と編成機構７の状態を変化させる。図２１（Ａ）は図１３（Ｃ）に対応する。図１２（Ｉ）の状態から図１３（Ｃ）の状態へと移行する一連の動作により、第１層の第３段目に編目が編成される。図１３（Ｃ）では、第１層の３段目のループが保持部材Ｈ３の下方保持部６０Ｄによって保持された状態であり、また、３段目の編目の編成により新たに形成された４段目のループが保持部材Ｈ４によって保持された状態である。保持部材Ｈ３による第１層の編地の３段目のループの保持は、第１層の編地の編成が完了した後も継続し、更に第２層の３段目の編目の編成が完了するまで継続する。
【００８１】
編成機構７の状態が図１３（Ｃ）の状態となった後、制御ユニット３８は、図１３（Ｄ）の状態から図１４（Ｉ）の状態へと移行する動作を編成機構７に行わせる。この動作は、第１層の４段目に編目を編成し、第１層の編地の編成を完了すると共に、第２層の編地の編成を開始するにあたって、編地を編成していく列方向の向きを折り返す動作に相当する。詳述すると、制御ユニット３８は、保持部材Ｈ４を保持部材上限位置まで上昇させる（図１３（Ｄ））。次いで、制御ユニット３８は、保持部材Ｈ４が保持するループに、編み針４Ａを用いて編糸３を通すことによって第１層の４段目に新たな編目を編成する（図１３（Ｅ）、図１３（Ｆ））。
【００８２】
次いで、制御ユニット３８は、編み針４Ａが保持するループを保持部材Ｈ５に目移しする（図１３（Ｇ））。次いで、制御ユニット３８は、編み針４Ａを前方に移動させる（図１３（Ｈ））。次いで、制御ユニット３８は、保持部材Ｈ５に第１回動動作を行わせ（図１３（Ｉ））、保持部材Ｈ５の下方保持部６０Ｄがループを保持した状態とする（図１３（Ｉ））。次いで、制御ユニット３８は、保持部材Ｈ５を保持部材上限位置まで上昇させると共に、保持部材Ｈ４を所定位置まで下降させる（図１３（Ｊ））。図２１（Ｂ）は、図１３（Ｊ）に対応する。
【００８３】
次いで、制御ユニット３８は、編み針４Ａを、編み針４Ａのフック１４が保持部材Ｈ４の下方に至るまで後方に向かって移動させ、保持部材Ｈ４が保持するループを編み針４Ａに目移しする（図１４（Ａ））。図２２（Ａ）は図１４（Ａ）に対応する。保持部材Ｈ４から編み針４Ａへのループの目移しは、以下のようにして行われる。すなわち、制御ユニット３８は、編み針４Ａを非間隙形成状態とし、保持部材Ｈ４によって持ち上げられたループ内に編み針４Ａのフック１４の部分を通過させる。この結果、編み針４Ａのフック１４が保持部材Ｈ４によって保持されたループ内を通り、かつ、フック１４の上方に、ループを保持する保持部材Ｈ４の下方保持部６０Ｄが位置した状態となる。この状態から、制御ユニット３８は、編み針４Ａを間隙形成状態とし、一対のフック１４の間に、ループを保持する下方保持部６０Ｄを進入させる。次いで、制御ユニット３８は、保持部材Ｈ４の下方保持部６０Ｄを開放状態とし、下方保持部６０Ｄによるループの保持を解除する。すると、下方保持部６０Ｄに保持されていたループは、保持部材Ｈ３によって引っ張られて下方へ移動して一対のフック１４に係止する。以上のようにして、保持部材Ｈ４から編み針４Ａへのループの目移しが行われる。
【００８４】
編み針４Ａにループを目移しした後、制御ユニット３８は、保持部材Ｈ４を保持部材上限位置まで上昇させる（図１４（Ｂ））。次いで、制御ユニット３８は、編み針４Ａのフック１４が保持部材Ｈ５よりも前方に至るまで、編み針４Ａを前方へ向かって移動させる（図１４（Ｃ））。次いで、制御ユニット３８は、保持部材Ｈ５を所定位置まで下降させると共に（図１４（Ｄ））、編み針４Ｂを前方へ向かって移動させて、保持部材Ｈ５の下方保持部６０Ｄが保持するループを編み針４Ｂに目移しする（図１４（Ｅ））。次いで、制御ユニット３８は、保持部材Ｈ５を保持部材上限位置まで上昇させる（図１４（Ｆ））。次いで、制御ユニット３８は、編み針４Ａのフック１４が保持部材Ｈ４の下方に位置し、かつ、編み針４Ｂのフック１４が保持部材Ｈ３の上方に位置するように、編み針４Ａおよび編み針４Ｂを後方へ向かって移動させる（図１４（Ｇ））。図２２（Ｂ）は図１４（Ｇ）に対応する。図２２（Ｂ）では、図面の見やすさのため、第２編み針ユニット９の編み針載置板１２の図示を省略している。
【００８５】
次いで、制御ユニット３８は、保持部材Ｈ４を下降させて、編み針４Ａが保持するループを保持部材Ｈ４に目移しし、保持部材Ｈ４の掴持状態の下方保持部６０Ｄにより第１層の４段目のループが保持された状態とする（図１４（Ｈ））。次いで、制御ユニット３８は、掴持状態の下方保持部６０Ｄによってループが保持された状態を維持したまま、保持部材Ｈ４を保持部材下限位置まで下降させる（図１４（Ｉ））。図１４（Ｉ）の状態となることにより、第１層の編地の編成が完了する。図１４（Ｉ）に示すように、図１４（Ｉ）の状態では、第１層の２段目のループが２段目の保持部材Ｈ２の下方保持部６０Ｄにより保持され、第１層の３段目のループが３段目の保持部材Ｈ３の下方保持部６０Ｄにより保持され、第１層の４段目のループが４段目の保持部材Ｈ４の下方保持部６０Ｄにより保持されている。また、上述したように、作り目のループ（１段目のループ）が、１段目の保持部材Ｈ１の下方保持部６０Ｄにより保持されている。
【００８６】
図１４（Ｉ）の状態となった後、制御ユニット３８は、所定量だけ保持部材Ｈ３を上昇させ、編み針４Ｂが保持するループを、保持部材Ｈ３の開放状態の上方保持部６０Ｕに目移しし（図１４（Ｊ））、編み針４Ｂを後方へ向かって移動させる（図１５（Ａ））。図２３（Ａ）は図１５（Ａ）に対応する。図１５（Ａ）の状態において、保持部材Ｈ３は、掴持状態の下方保持部６０Ｄにより第１層３段目のループを保持し、かつ、開放状態の上方保持部６０Ｕにより第２層３段目のループを保持した状態である。この第２層３段目のループは、第２層４段目（第２層において３段目の１つ前の段に相当）の編目の編成により形成されたループである。そして、「第１層３段目のループ」は、「第２層３段目のループ」の位置に対応する位置のループに相当する。一の層のループの位置と、当該一の層の１つ上の他の層のループの位置とが対応するとは、当該他の層の編地の編目を編成するときに、各ループが、同時に揃って編糸３が通される対象となるような位置関係にあることを意味する。
【００８７】
次いで、制御ユニット３８は、保持部材Ｈ３を保持部材上限位置まで上昇させる（図１５（Ｂ））。上述したように、保持部材上限位置は、編み針４Ａおよび編み針４Ｂの上下方向の位置を上方に向かって超えた位置である。図２３（Ｂ）は図１５（Ｂ）に対応する。次いで、制御ユニット３８は、編み針４Ｂを非間隙形成状態とする。制御ユニット３８は、非間隙形成状態の編み針４Ｂについて、保持部材上限位置に位置する保持部材Ｈ３が保持する２つのループ（保持部材Ｈ３によって持ち上げられた２つのループ）を通過させつつ、前方へ向かって移動させる。そして、制御ユニット３８は、係止部材駆動機構を制御して、取り回し部分６２の状態を調整し、編み針４Ｂのフック１４に編糸３を係止させる（図１５（Ｃ））。
【００８８】
次いで、制御ユニット３８は、保持部材Ｈ３が保持する２つのループの双方を通過させつつ、編み針４Ｂを後方へ向かって移動させる。制御ユニット３８は、編み針４Ｂのフック１４が保持部材Ｈ２の上方に至るまで編み針４Ｂを後方へ向かって移動させる（図１５（Ｄ））。図２４（Ａ）は図１５（Ｄ）に対応する。これにより、図１５（Ｄ）に示すように、第２層の３段目のループ（保持部材Ｈ３の上方保持部６０Ｕが保持するループ）に編糸３が通されて第２層の３段目に新たな編目が編成されると共に、新たなループ（編み針４Ｂに保持されたループ）が形成される。更に、３段目のループの編成により新たに形成されたループ（編み針４Ｂに保持されたループ）は、第１層の３段目の編目のループも通った状態となる。
【００８９】
次いで、制御ユニット３８は、保持部材Ｈ３に対応する保持部材状態変更部材４４に第２回動動作を行わせて、保持部材Ｈ３の下方保持部６０Ｄを掴持状態から開放状態へ移行する（図１５（Ｅ））。すると、保持部材Ｈ３の下方保持部６０Ｄによるループの保持が解除され、第１層の３段目の編目のループが落とされる。このように、第１層の３段目のループは、第１層の３段目の編目の編成後も継続して保持部材Ｈ３によって保持され、第１層の１つ上の第２層における３段目の編目の編成が完了した後に、保持部材Ｈ３による保持が解除される。
【００９０】
次いで、制御ユニット３８は、保持部材Ｈ３に対応する保持部材状態変更部材４４に第３回動動作を行わせて、保持部材Ｈ３について、掴持状態の下方保持部６０Ｄにより第２層の３段目のループが保持された状態とし（図１５（Ｆ））、保持部材Ｈ３を保持部材下限位置まで下降させる（図１５（Ｇ））。図２４（Ｂ）は図１５（Ｆ）に対応する。図２５（Ａ）は図１５（Ｇ）に対応する。ただし、図２５（Ａ）は、図１５（Ｇ）の状態の編成機構７を下方側から上方へ向かって見た図である。
【００９１】
ここで、図２９（Ａ）、（Ｂ）は、図１４（Ｉ）の状態から図１５（Ｇ）の状態へと移行する一連の動作で第２層の３段目の編目が編成される様子を説明に適した態様で模式的に示している。図２９（Ａ）では、第１層の編地のうち、２段目、３段目および４段目の部分が描画されると共に、第１層の４段目のループに編糸３が通されて形成された、後方へ向かうループＲ２−３（第２層の４段目の編目の編成により新たに形成されたループ）が描画されている。図１４（Ｊ）から図１５（Ｄ）に示す状態では、ループＲ２−３が保持部材Ｈ３の上方保持部６０Ｕによって保持されると共に、第１層の３段目の編目のループＲ１−３が保持部材Ｈ３の下方保持部６０Ｄによって保持される。図１５（Ｂ）の状態から図１５（Ｄ）の状態へ移行する動作によりループＲ２−３およびループＲ１−３の双方に編糸３が通される。これにより、図２９（Ｂ）に示すように、第２層の３段目に新たな編目が編成されると共に、ループＲ２−３およびループＲ１−３の双方を通る新たなループＲ２−２が形成される。このため、第２層のループＲ２−３と第１層のループＲ１−３とは分離不能に連結された状態となる。
【００９２】
図１５（Ｇ）では、保持部材Ｈ３の下方保持部６０Ｄにより、第２層の３段目のループが保持された状態である。保持部材Ｈ３による第２層の編地の３段目のループの保持は、第２層の編地の編成が完了した後も継続し、更に第３層の３段目の編目の編成が完了するまで継続する。
【００９３】
図１５（Ｇ）の状態となった後、制御ユニット３８は、図１４（Ｊ）の状態から図１５（Ｇ）の状態へと移行するときと同様の動作を編成機構７の各部に行わせて、図１５（Ｈ）→図１５（Ｉ）→図１５（Ｊ）→図１６（Ａ）→図１６（Ｂ）→図１６（Ｃ）→図１６（Ｄ）と編成機構７の状態を変化させる。より詳細には、制御ユニット３８は、２段目の保持部材Ｈ２を上昇させて、編み針４Ｂが保持するループ（第２層において２段目の１つ前の段の３段目の編目の編成により新たに形成されたループ）を保持部材Ｈ２の上方保持部６０Ｕに目移しする（図１５（Ｈ））。制御ユニット３８は、保持部材Ｈ２を、保持部材上限位置まで移動させ（図１５（Ｉ））、編み針４Ｂを用いて保持部材Ｈ２によって持ち上げられた２つのループに編糸３を通す（図１５（Ｉ）、図１５（Ｊ）、図１６（Ａ））。制御ユニット３８は、保持部材Ｈ２によるループの保持を解除して、第１層の２段目のループを落とし（図１６（Ｂ））、保持部材状態変更部材４４に第３回動動作を行わせて、保持部材Ｈ２の下方保持部６０Ｄがループ（第２層の２段目のループ）を保持した状態とし（図１６（Ｃ））、保持部材Ｈ２を保持部材下限位置まで移動させる（図１６（Ｄ））。図２５（Ｂ）は図１６（Ｄ）に対応する。
【００９４】
図１５（Ｈ）から図１６（Ｄ）に至る一連の動作により、第２層の２段目に新たな編目が編成されると共に、新たなループ（編み針４Ｂに保持されたループ）が形成される。この２段目の編目の編成により新たに形成されたループは、第２層の１つ前の段のループだけでなく、第１層の２段目のループも通った状態である。また、図１６（Ｄ）では、保持部材Ｈ２により第２層の編地の２段目のループが保持された状態である。保持部材Ｈ２による第２層の編地の２段目のループの保持は、第２層の編地の編成が完了した後も継続し、更に第３層の２段目の編目の編成が完了するまで継続する。
【００９５】
図１６（Ｄ）の状態となった後、制御ユニット３８は、図１６（Ｅ）の状態から図１６（Ｋ）の状態へと移行する動作を編成機構７に行わせる。この動作は、第２層の１段目に編地を編成し、第２層の編地の編成を完了すると共に、第３層の編地の編成を開始するにあたって、編地を編成していく列方向の向きを折り返す動作に相当する。
【００９６】
詳述すると、制御ユニット３８は、保持部材Ｈ１を上昇させて編み針４Ｂから保持部材Ｈ１の上方保持部６０Ｕにループを目移しする（図１６（Ｅ））。なお、上述の通り、保持部材Ｈ１の下方保持部６０Ｄは実際には第１層における作り目のループを保持している。次いで、制御ユニット３８は、保持部材Ｈ１を保持部材上限位置まで上昇させる（図１６（Ｆ））。次いで、制御ユニット３８は、編み針４Ａによって、保持部材Ｈ２によって保持され保持部材Ｈ１により持ち上げられたループに編糸３を通して新たなループを形成する（図１６（Ｇ）、図１６（Ｈ））。その際、制御ユニット３８は、ループが係止する編み針４Ａのフック１４が保持部材Ｈ２の上方に位置した状態とする。制御ユニット３８は、保持部材Ｈ１の下方保持部６０Ｄを開放状態へ移行して、保持部材Ｈ１の下方保持部６０Ｄが保持するループを落とす（図１６（Ｉ））。次いで、制御ユニット３８は、保持部材Ｈ１に対応する保持部材状態変更部材に第１回動動作を行わせて保持部材Ｈ１の下方保持部６０Ｄがループを保持した状態とし（図１６（Ｊ））、保持部材Ｈ１を保持部材下限位置まで移動させる（図１６（Ｋ））。以降、図１４（Ｉ）の状態から図１６（Ｄ）の状態へ移行する動作と同様の処理が行われて、第３層の編地が編成される。
【００９７】
図２９（Ｃ）は、図２９（Ｂ）の後に第２層で編目を編成する処理が行われ、第２層の４〜１段目までの編目が編成された様子を示し、図２９（Ｄ）は、更に第３層で編目を編成する処理が行われて、第３層の１段目および２段目に編目が編成された様子を示す。図２９（Ｃ）に示すように、第２層の２段目の編目は、第２層の３段目（第２層において２段目の１つ前の段）の編目を編成したときに形成されたループＲ２−２、および、第１層の２段目のループＲ１−２の双方に編糸３が通されることによって編成されている。これにより、ループＲ２−２とループＲ１−２とが分離不能に連結された状態となる。第３層の編地の編成の開始時点では、第２層の編地の編成において新たに形成されたループのそれぞれが、対応する段の保持部材１６によって保持された状態である。
【００９８】
図２９（Ｄ）に示すように、第３層では、まず、ループＲ２−１に編糸３が通されて第３層の１段目の編目が形成されると共に、新たなループＲ３−２が形成される。第３層の２段目の編目は、第３層の１段目（第３層において２段目の１つ前の段）の編目の編成により形成されたループＲ３−２および第２層の２段目のループＲ２−２を編糸３が通ることによって編成されている。なお、編目の編成は、２段目の保持部材Ｈ２の下方保持部６０Ｄに保持されたループＲ２−２、および、保持部材Ｈ２の上方保持部６０Ｕに保持されたループＲ３−２に編糸３（ループ）が通されることにより行われる。これにより、ループＲ２−２とループＲ３−２とが分離不能に連結された状態となる。なお、第３層では、１段目から５段目に向かう方向に段階的に編目が編成されていくため、例えば、第１層では、２段目の１つ前の段が１段目となり、５段目の１つ前の段が４段目となる。
【００９９】
以上のように、本実施形態では、編成機構７は、第Ｎ−１層の編地の編成時に形成されたループを、第Ｎ−１層の編地の編成の完了後も継続して保持する。編成機構７は、第Ｎ層の編地の編目を編成する際、第Ｎ層で既に形成されたループを保持し、保持した第Ｎ層で既に形成されたループと、保持している第Ｎ−１層に係るループのうち、第Ｎ層で既に形成されたループの位置に対応する位置のループとの双方に新たな編糸を通して編目を編成し、編目の編成に応じて当該対応する位置のループの保持を解除する一方、当該第Ｎ層で既に形成されたループの保持を第Ｎ層の編地の編成の完了後も継続する。
【０１００】
この構成によれば、第Ｎ層の編目の編成にあたり、第Ｎ−１層において対応する位置に形成されたループと、第Ｎ層で既に形成されたループとの双方に編糸３を通すことによって編目が形成される。このため、複数層の編地からなる編成物２であって、しかも上下方向に隣接する２つの編地が、互いに対応する位置に存在するループとループとの連結によって接続された状態の編成物２を編成できる。このようにして編成された編成物２は、複数層の編地により構成される中身の詰まった立体的な形状の編成物２という新規な態様の編成物２であり、本実施形態によれば、このような新規な態様の編成物２を編成可能な編成機構７およびこの編成機構７による編成方法を提供できる。
【０１０１】
また、本実施形態に係る編成機構７は、以下の構造的特徴を有する。すなわち、編成機構７は、列方向に複数段で並ぶ複数の保持部材１６を備える。保持部材１６のそれぞれは、ループの保持およびループの保持の解除が可能な保持部６０を独立して２つ備えている。編成機構７は、複数の保持部材１６の一方の保持部６０により、Ｎ−１層で列方向に複数段で並ぶ複数の編目のループを、第Ｎ−１層の編地の編成の完了後も継続して保持する。編成機構７は、第Ｎ層の編地の編成時に所定段の編目を編成する際、第Ｎ層において当該所定段の１つ前の段で形成されたループを、当該所定段の保持部材１６の他方の保持部６０により保持し、保持した第Ｎ層に係るループと、当該所定段の保持部材１６の一方の保持部６０により保持している第Ｎ−１層に係るループとの双方に編糸３を通して編目を編成し、編目の編成後、他方の保持部６０による第Ｎ層に係るループの保持を第Ｎ層の編地の編成の完了後も継続する一方、一方の保持部６０による第Ｎ−１層に係るループの保持を解除する。
【０１０２】
より具体的には、保持部材１６の２つの保持部６０は、対称点を中心として対称な位置に配置され、保持部材１６は、２つの保持部６０が対称点を中心として位置が対称である状態を維持したまま、対称点を中心として回動可能である。編成機構７は、複数の保持部材１６の対称点より下方側に配置された保持部６０により、Ｎ−１層で列方向に複数段で並ぶ複数のループを、第Ｎ−１層の編地の編成の完了後も継続して保持する。編成機構７は、第Ｎ層の編地の編成時に所定段の編目を編成する際、第Ｎ層において当該所定段の１つ前の段で形成されたループを、当該所定段の保持部材１６の対称点より上方側に配置された保持部６０により保持し、保持した第Ｎ層に係るループと、当該所定段の保持部材１６の対称点より下方側の保持部６０により保持している第Ｎ−１層に係るループとの双方に新たなループを通して編目を編成し、編目の編成後、下方側の保持部６０による第Ｎ−１層に係るループの保持を解除し、上方側の保持部６０による第Ｎ層に係るループの保持を維持したまま保持部材１６を対称点を中心として回転させ、第Ｎ層に係るループを保持する保持部６０を対称点より下方側に位置させる。
【０１０３】
この構成によれば、Ｎ層の編地の編成にあたり、段ごとに、各段の保持部材１６を利用して、Ｎ層に係るループおよびＮ−１層に係るループの双方に編糸３を通して編目を編成することが可能である。特に、Ｎ層で所定段の編目を編成する際、当該所定段の１つの保持部材１６により編糸３を通すべき２つのループの保持が行われるため、異なる複数の保持部材を利用して２つのループを保持する場合と比較して構造が単純化する。
【０１０４】
また、本実施形態では、編成機構７は、ループが係止可能な編み針４を備える。保持部材１６の保持部６０は、編み針４に係止するループを受け取ることが可能である。編成機構７は、第Ｎ層の編地の編成時、所定段の保持部材１６の他方の保持部６０により保持している第Ｎ層に係るループと、当該所定段の保持部材１６の一方の保持部６０により保持している第Ｎ−１層に係るループとの双方に、ループが係止する編み針４を通して編目を編成し、当該所定段の次の段の保持部材１６の他方の保持部６０により編み針４に係止するループを受け取って保持し、当該所定段の次の段の保持部材１６の他方の保持部６０が保持する第Ｎ層に係るループと一方の保持部６０が保持する第Ｎ−１層に係るループとの双方に、ループが係止する編み針４を通して編目を編成するという動作を繰り返し行って列方向に段階的に編目を形成する。より具体的には、編成機構７は、第Ｎ層の編地の編成時、所定段の保持部材１６の対称点より上方側の保持部６０により保持している第Ｎ層に係るループと、当該所定段の保持部材１６の対称点より下方側の保持部６０により保持している第Ｎ−１層に係るループとの双方に、ループが係止する編み針４を通して編目を編成し、当該所定段の次の段の保持部材１６の対称点より上方側の保持部６０により編み針４に係止するループを受け取って保持し、当該所定段の次の段の保持部材１６の上方側の保持部６０が保持する第Ｎ層に係るループと下方側の保持部６０が保持する第Ｎ−１層に係るループとの双方に、ループが係止する編み針４を通して編目を編成するという動作を繰り返し行って列方向に段階的に編目を形成する。
【０１０５】
この構成によれば、列方向に複数段で保持部材１６を有するという構造的特徴を利用して、Ｎ層に係るループおよびＮ−１層に係るループの双方に編糸３が通された編目を列方向に連続して形成していくことが可能である。
【０１０６】
また、本実施形態では、編み針４は、上下方向の位置を維持したまま、上下方向と交わる水平方向に移動可能である。保持部材１６のそれぞれは、編み針４の上下方向における位置を跨って上下方向に移動可能である。編成機構７は、第Ｎ層の編地の編成時、第Ｎ層に係るループを他方の保持部６０により保持すると共に、第Ｎ−１層に係るループを一方の保持部６０により保持する所定段の保持部材１６を、編み針４の上下方向における位置を超えて上昇させる。編成機構７は、当該所定段の保持部材１６に持ち上げられた２つのループ内を通るように、ループが係止する編み針４を水平移動させて編目を形成する。より具体的には、編成機構７は、第Ｎ層の編地の編成時、第Ｎ層に係るループを対称点より上方側の保持部６０により保持すると共に、第Ｎ−１層に係るループを対称点より下方側の保持部６０により保持する所定段の保持部材１６を、編み針の上下方向における位置を超えて上昇させ、当該所定段の保持部材１６に持ち上げられた２つのループ内を通るように、ループが係止する編み針を水平移動させて編目を形成する。
【０１０７】
この構成によれば、保持部材１６については上下方向という一定方向の移動を行わせ、また、編み針４については水平方向という一定方向の移動を行わせることにより、Ｎ層に係るループおよびＮ−１層に係るループの双方に編糸３が通された編目を列方向に連続して形成していくことが可能であり、構造の単純化、動作の単純化を図ることができる。
【０１０８】
また、本実施形態では、編成機構７は、第Ｎ層の編地の編成時、第Ｎ層に係るループを他方の保持部６０により保持すると共に、第Ｎ−１層に係るループを一方の保持部６０により保持する所定段の保持部材１６を、編み針の上下方向における位置を超えて上昇させる。編成機構７は、当該所定段の保持部材１６に持ち上げられた２つのループ内を通り、かつ、ループが係止した部位が当該所定段の次の段の保持部材１６の上方の位置に至るように、ループが係止する編み針を水平移動させて編目を形成する。編成機構７は、当該所定段の次の段の保持部材１６を上昇させて、他方の保持部６０により編み針に係止するループを受け取る。より具体的には、編成機構７は、第Ｎ層の編地の編成時、第Ｎ層に係るループを対称点より上方側の保持部６０により保持すると共に、第Ｎ−１層に係るループを対称点より下方側の保持部６０により保持する所定段の保持部材１６を、編み針の上下方向における位置を超えて上昇させる。編成機構７は、当該所定段の保持部材１６に持ち上げられた２つのループ内を通り、かつ、ループが係止した部位が当該所定段の次の段の保持部材１６の上方の位置に至るように、ループが係止する編み針を水平移動させて編目を形成する。編成機構７は、当該所定段の次の段の保持部材１６を上昇させて、対称点より上方側の保持部６０により編み針に係止するループを受け取る。
【０１０９】
この構成によれば、保持部材１６が列方向に複数段、並んで配置されると共に、保持部材１６が上下方向に移動し、編み針４が水平方向に移動する構成において、Ｎ層に係るループおよびＮ−１層に係るループの双方に編糸３が通された編目を列方向に連続して形成していくことが可能であり、構造の単純化、動作の単純化を図ることができる。
【０１１０】
また、本実施形態では、保持部６０は、編み針４に係止するループを掴むことによって編み針４からループを受け取る。編み針４は、ループを係止する二股の一対のフック１４を有しており、一対のフック１４に跨ってループが係止し、かつ、保持部６０のループを掴む部分が進入可能な程度な間隔が一対のフック１４の間に形成された間隙形成状態へと変位可能である。編成機構７は、編み針４が保持するループを保持部材１６の保持部６０により受け取る際、編み針４を間隙形成状態とし、保持部材１６を上昇させて、編み針４の一対のフック１４の間に形成された間隙に、保持部６０のループを掴む部分を進入させ、保持部６０によりループを掴む。
【０１１１】
この構成によれば、保持部材１６が上下方向に移動し、編み針４が水平方向に移動する構成において、保持部材１６の保持部６０により適切にループを受け取ることが可能である。
【０１１２】
＜第１実施形態の変形例＞
次に第1実施形態の変形例について説明する。
【０１１３】
上記実施形態では、列グループの数は５個であり、保持部材１６が設けられた段の数は５個であったが、列グループ（列グループの数が変わると、編み針４の数も変わる）の数や段の数は、上記実施形態で例示したものに限られない。
【０１１４】
また、編み針４の構造は、本実施形態で例示した形状に限られない。図３０は、編み針４の別例である編み針４´の斜視図である。図３０において、編み針延在部５´は編み針延在部５と同様の機能を有し、フック１４´はフック１４と同様の機能を有し、バンド部１５´はバンド部１５と同様の機能を有する。図３０に示すように、編み針４´は、一対の編み針延在部５´の間に、これら一対の編み針延在部５´を一定距離で離間させる介在部材７０が設けられている。介在部材７０は、一対の編み針延在部５´の全長において、フック１４´と逆側の略半分に延在している。バンド部１５´は、介在部材７０から突出して設けられている。編み針４の構造は、図３を使用して説明した構造にかぎらず、図３０で示す構造であってもよい。
【０１１５】
また、編成機構７の動作の仕組みや、各部材の構造は上記実施形態で例示したものに限定されるものではない。例えば、編み針４を引き戻し状態と押し出し状態との間で変移させる仕組みは本実施形態で例示したものに限られない。一例として、編み針４ごとに、編み針４を前後方向に移動させる機構を設け、この機構を制御して編み針４ごとに引き戻し状態と押し出し状態との間で変移できるようにしてもよい。また、例えば、編み針４を間隙形成状態と非間隙形成状態との何れかの状態とする仕組みは本実施形態で例示したものに限られない。一例として、編み針４ごとに、編み針４を閉じる方向に力を加える機構を設け、この機構を制御して編み針４ごとに間隙形成状態と非間隙形成状態との間で変移できるようにしてもよい。
【０１１６】
また、例えば、保持部材ブロック６を昇降させる仕組みは、プッシャ３５を用いた仕組みに限らない。一例として、保持部材ブロック６ごとに、モータを駆動して上下方向に保持部材ブロック６を昇降させる機構を設け、この機構を制御して保持部材ブロック６ごとに昇降可能な構成としてもよい。また、例えば、保持部材１６の構造や、保持部材１６の状態を変化させる仕組みは、上記実施形態で例示したものに限られない。保持部材１６は、２つの保持部６０がそれぞれ、編糸３（ループ）を保持することができ、編糸３（ループ）の保持を解除することができ、更に、以下のことができればよい。すなわち、上方に位置する保持部６０で編糸３を保持した後、編糸３を保持した状態のまま保持部６０の位置を下方に位置させることができればよい。例えば、１つの保持部材１６に設けられた２つの保持部６０のそれぞれを、異なるモータにより独立して状態を変移できるような構造としてもよい。
【０１１７】
＜第２実施形態＞
次に、第２実施形態について説明する。以下の第２実施形態の説明において、第１実施形態の要素と同一の要素については、第１実施形態で付与した符号と同一の符号を付与し、詳細な説明を省略する。
【０１１８】
図３１は、本実施形態に係る編み機１００の内部構造を示す斜視図である。図３２（Ａ）は編み機１００を上から見た図であり、（Ｂ）は編み機１００の右側から左方へ向かって編み機１００を見た図である。図３１、３２は、一部の部材の描画を省略している。以下の編み機１００の説明では、図３１の両矢印で示すように、対編み針１０１（後述）が延在する方向を前後方向とし、前後方向における一方の向きを前方、前方と反対の向きを後方とする。また、移動棒規制部材１０２（後述）が立設する方向を上下方向とする。上下方向は、編み機１００が通常の態様で使用されるときの鉛直方向に対応しており、上下方向において鉛直上方に向かう向きを上方とし、上下方向において鉛直下方に向かう向きを下方とする。また、上下方向に対して垂直な水平面上で、前後方向と直交する方向を左右方向とし、左右方向において前方に向かって右の向きを右方、前方に向かって左の向きを左方とする。
【０１１９】
図３１、３２に示すように、編み機１００は編成機構１０３を有する。編成機構１０３は、後方編み針ユニット１０４と、後方編み針ユニット１０４の前方に設けられた前方編み針ユニット１０５と、後方保持ユニット１０６と、後方保持ユニット１０６の前方に設けられた前方保持ユニット１０７とを含んで構成される。
【０１２０】
図３１に示すように後方編み針ユニット１０４および前方編み針ユニット１０５はそれぞれ、左右方向に間隔をあけて並んで配置された５つの対編み針１０１（特許請求の範囲の「編み針部材」に相当）を有する。図３３（Ａ）は対ベラ１１０（後述）が開状態（後述）の対編み針１０１の側面図であり、（Ｂ）は対ベラ１１０が閉状態（後述）の対編み針１０１の側面図であり、（Ｃ）は対編み針１０１の上面図である。図３３（特に図３３（Ｃ））に示すように、対編み針１０１は、側面視したときに重なり合うように四角柱状の介在部材１１１の両側面に接続された２つの片編み針１１２を備えている。
【０１２１】
片編み針１１２は、片フック１１３（後述）が設けられた側を先端側（図３３（Ａ））、その逆側を基端側（図３３（Ａ））とすると、片編み針基端部１１４と、片編み針基端部１１４よりも先端側で片編み針基端部１１４に支持された片編み針先端部１１５とを備えている。片編み針基端部１１４は、前後方向に延びる板状の部材である（図３１も併せて参照）。以下、対編み針１０１に着目したときに前後方向において先端側に向かう向きを「先端側向き」といい、基端側に向かう向きを「基端側向き」という。片編み針基端部１１４の先端側向きの面には片押し込み面１１６（図３３（Ａ）、（Ｂ））が形成されている。
【０１２２】
図３３に示すように、片編み針先端部１１５の先端には片フック１１３が形成されている。片フック１１３は、湾曲した爪を有し、この爪の内側に編糸を収容可能な保持空間が形成されている。片フック１１３の爪の先端に対応する部位には、当該保持空間に編糸３が進入するときに通る進入口１１７（図３３（Ａ））が形成されている。また片編み針先端部１１５には、回動軸を中心として回動可能であり、進入口１１７を塞ぐ閉状態（図３３（Ｂ））と進入口１１７を開放する閉状態（図３３（Ａ））との間で状態が変移可能な片ベラ１１８が設けられている。また片編み針先端部１１５において片ベラ１１８の基端側向きには下方に向かって窪んだ片窪み部１１９（図３３（Ａ）、（Ｂ））が形成されている。
【０１２３】
１つの対編み針１０１を構成する一対の片編み針１１２の一対の片編み針基端部１１４により編み針基端部１２０が構成され、一対の片編み針先端部１１５により編み針先端部１２１が構成され、一対の片フック１１３により対フック１２２（特許請求の範囲の「フック部材」に相当）が構成され、一対の片ベラ１１８により対ベラ１１０（特許請求の範囲の「ベラ」に相当）が構成され、一対の片窪み部１１９により対窪み部１２３が構成され、一対の片押し込み面１１６により対押し込み面１２４（特許請求の範囲の「押し込み面」に相当）が構成される。
【０１２４】
図３１、３２に示すように、後方編み針ユニット１０４の５つの対編み針１０１は、その先端側向きと前方とが一致するように配置される。前方編み針ユニット１０５の５つの対編み針１０１は、その先端側向きと後方とが一致するように配置される。後方編み針ユニット１０４の５つの対編み針１０１は、図示しない編み針ユニット駆動機構によって、同期して前後方向に移動可能である。前方編み針ユニット１０５の５つの対編み針１０１は、図示しない編み針ユニット駆動機構によって、同期して前後方向に移動可能である。なお、本実施形態では、説明の便宜を考慮して、後方編み針ユニット１０４および前方編み針ユニット１０５の対編み針１０１が同期して動くものとするが、動作を同期させず、対編み針１０１が１本ずつ、または複数本ずつ順に動作する構成でもよい。以下、後方編み針ユニット１０４の５個の対編み針１０１について、右から左へ向かって第１後方対編み針ＢＡ１、第２後方対編み針ＢＡ２、・・・、第５後方対編み針ＢＡ５とする（図３１参照）。また、前方編み針ユニット１０５の５個の対編み針１０１について、右から左へ向かって第１前方対編み針ＦＡ１、第２前方対編み針ＦＡ２、・・・、第５前方対編み針ＦＡ５とする（図３１参照）。
【０１２５】
図３１、３２で示すように、後方保持ユニット１０６は、後方保持板群１２６と、一対の移動棒規制部材１０２とを備えている。後方保持板群１２６は、１０個の保持部形成板１２７（特許請求の範囲の「保持部形成部材」に相当）を備えている。以下、後方保持板群１２６の１０個の保持部形成板１２７について、右から左へ向かって順に、第１後方保持部形成板ＢＨ１、第２後方保持部形成板ＢＨ２、第３後方保持部形成板ＢＨ３、・・・、第１０後方保持部形成板ＢＨ１０（図３５参照。）とする。図３４は、第１後方保持部形成板ＢＨ１を右側から左方へ向かって見た側面図である。図３４で示す第１後方保持部形成板ＢＨ１は、２つの固着部材１２５（後述）が取り付けられた状態である。
【０１２６】
図３４に示すように、保持部形成板１２７（図３４では第１後方保持部形成板ＢＨ１）は、側面視したときに全体として上方側の端部から下方側の端部へ向かって、前方に向かって凸となるように湾曲した形状をしている。第１後方保持部形成板ＢＨ１は、上方側の端部から前方側へ向かって下方に湾曲しつつ延びる上方側延在部１２８と、下方側の端部から前方側へ向かって上方に湾曲しつつ延びる下方側延在部１２９と、上方側延在部１２８と下方側延在部１２９との間に介在し、前方に向かって膨らんだ膨らみ部１３０とを有している。
【０１２７】
第１後方保持部形成板ＢＨ１の膨らみ部１３０には、前方が開口し、後方に向かうに従って徐々に狭くなるように凹んだ凹み部１３１が７個、形成されている。なお、凹み部１３１の形状は、あくまで一例であり、徐々に狭くならずに略一定の幅で延在する構成でもよい。以下、保持部形成板１２７に形成された７個の凹み部１３１を下から順番に一段目凹み部ＨＫ１、二段目凹み部ＨＫ２、・・・、七段目凹み部ＨＫ７とする。凹み部１３１の開口の上部には、保持部１３２（特許請求の範囲の「保持部分」に相当）が形成されている。図３４に示すように、第１後方保持部形成板ＢＨ１の保持部１３２は、フック状の部材を有し、このフック状の部材の先端部に対応する位置には進入口１３３が形成され、このフック状の部材の内側には保持空間が形成されている。
【０１２８】
保持空間には、進入口１３３を介して編糸３が進入可能である。編糸３が保持空間に進入するには、一旦、編糸３が凹み部１３１の内部に進入し、進入口１３３の後方側から、進入口１３３に対して相対的に前方側へ移動し、進入口１３３を通って保持空間に進入する必要がある。以下、保持部形成板１２７に形成された７個の保持部１３２を下から順番に一段目保持部ＨＪ１、二段目保持部ＨＪ２、・・・、七段目保持部ＨＪ７とする。後に明らかとなる通り、保持部形成板１２７の保持部１３２のそれぞれは、１つの層で列方向に形成された複数のループを保持可能である。
【０１２９】
図３４に示すように、上方側延在部１２８には前方側に向かって順に第１板貫通孔１３５および第２板貫通孔１３６が間隔をあけて形成されており、下方側延在部１２９には後方に向かって順に第３板貫通孔１３７および第４板貫通孔１３８が間隔をあけて形成されている。第１板貫通孔１３５、第２板貫通孔１３６、第３板貫通孔１３７および第４板貫通孔１３８（以下、これらを区別しない場合、単に「板貫通孔」という）はそれぞれ第１後方保持部形成板ＢＨ１（保持部形成板１２７）を貫通する貫通孔である。第１後方保持部形成板ＢＨ１以外の保持部形成板１２７は、第１後方保持部形成板ＢＨ１と同じ構造である。
【０１３０】
図３４に示すように、第１後方保持部形成板ＢＨ１の右側の面の第２板貫通孔１３６に対応する部位および第４板貫通孔１３８に対応する部位には固着部材１２５が取り付けられている。固着部材１２５には、対応する板貫通孔と連通する貫通孔が形成されている。
【０１３１】
図３５（Ａ）はペア離間状態（後述）の後方保持板群１２６および関連する部材の斜視図であり、（Ｂ）はペア近接状態（後述）の後方保持板群１２６および関連する部材の斜視図である。後方保持板群１２６は、右側から左側へ向かって２つずつペアとなって板ペア１４０を構成する。すなわち、第１後方保持部形成板ＢＨ１と第２後方保持部形成板ＢＨ２とが１つのペアとなって第１後方板ペアＰＢ１が構成され、第３後方保持部形成板ＢＨ３と第４後方保持部形成板ＢＨ４とにより第２後方板ペアＰＢ２が、第５後方保持部形成板ＢＨ５と第６後方保持部形成板ＢＨ６とにより第３後方板ペアＰＢ３が、第７後方保持部形成板ＢＨ７７と第８後方保持部形成板ＢＨ８とにより第４後方板ペアＰＢ４が、第９後方保持部形成板ＢＨ９と第１０後方保持部形成板ＢＨ１０とにより第５後方板ペアＰＢ５が構成される。
【０１３２】
後方保持板群１２６の各板ペア１４０において右側に位置する保持部形成板１２７には、右面の第２板貫通孔１３６および第４板貫通孔１３８に対応して固着部材１２５が設けられる。また、後方保持板群１２６の各板ペア１４０において左側に位置する保持部形成板１２７には、左面の第１板貫通孔１３５および第３板貫通孔１３７に対応して固着部材１２５が設けられる。図３１、３５で示すように、後方保持板群１２６の全ての保持部形成板１２７の第１板貫通孔１３５および第１板貫通孔１３５に対応して設けられた固着部材１２５には、棒状の第１移動棒１４１が挿通している。同様に、全ての第２板貫通孔１３６および対応する固着部材１２５には第２移動棒１４２が、全ての第３板貫通孔１３７および対応する固着部材１２５を第３移動棒１４３が、全ての第４板貫通孔１３８および対応する固着部材１２５を第４移動棒１４４が挿通している。以下、第１〜第４移動棒１４１〜１４４を区別しない場合は「移動棒」という。
【０１３３】
固着部材１２５のそれぞれは、自身を挿通する移動棒に固着されている。また第１移動棒１４１と第３移動棒１４３とは図示しない移動棒駆動機構により、同期して左右方向に移動可能である。同様に第２移動棒１４２と第４移動棒１４４とは移動棒駆動機構により、同期して左右方向に移動可能である。固着部材１２５のそれぞれは、自身を挿通する移動棒に固着されているため、第１移動棒１４１および第３移動棒１４３が同期して左右方向に移動すると、各板ペア１４０の左側に位置する保持部形成板１２７も移動棒の移動に従って移動する。同様に第２移動棒１４２および第４移動棒１４４が同期して左右方向に移動すると、各板ペア１４０の右側に位置する保持部形成板１２７も移動棒の移動に従って移動する。なお、第１移動棒１４１と第３移動棒１４３との双方を動かす構成としたが、一方のみを動かすことによって対応する保持部形成板１２７を移動させる構成としてもよい。第１移動棒１４１と第３移動棒１４３とについても同様である。
【０１３４】
後方保持板群１２６は、ペア離間状態（図３５（Ａ））と、ペア近接状態（図３５（Ｂ））との２つ状態をとることができる。図３５（Ａ）で示すように、ペア離間状態とは、各板ペア１４０について一定量以上の間隙が形成された状態である。本実施形態では、隣接する２つの板ペア１４０について、右側の板ペア１４０における左側の保持部形成板１２７の固着部材１２５が、左側の板ペア１４０における右側の保持部形成板１２７の右側の面に接触するか近接するとペア離間状態となる。なお、側面視したときに第１板貫通孔１３５に対応する固着部材１２５と、第２板貫通孔１３６に対応する固着部材１２５とが重ならないように設計されている。また側面視したときに第３板貫通孔１３７に対応する固着部材１２５と、第４板貫通孔１３８に対応する固着部材１２５とが重ならないように設計されている。なお、ペア離間状態において、対編み針１０１が通過可能な程度に板ペア１４０の間隙を確保できるのであれば、固着部材１２５の態様はどのようなものでもよく、例えば、側面視したときに重なるようにしてもよい。後方保持板群１２６がペア離間状態となると、後方保持板群１２６を前方側から後方へ向かって見たときに、各板ペア１４０に形成された間隙に対応する位置に、後方編み針ユニット１０４の対編み針１０１のそれぞれおよび前方編み針ユニット１０５の対編み針１０１のそれぞれが位置した状態となる。
【０１３５】
図３５（Ｂ）で示すように、ペア近接状態とは、各板ペア１４０の２つの保持部形成板１２７が接触するか近接した状態である。
【０１３６】
１つの板ペア１４０について、２つの保持部形成板１２７が備える一対の保持部１３２により対保持部１４６が構成される。以下、図３５、３６で示すように、１つの板ペア１４０の７個の対保持部１４６について、下から順番に一段目対保持部ＴＨ１、二段目対保持部ＴＨ２、三段目対保持部ＴＨ３、四段目対保持部ＴＨ４、五段目対保持部ＴＨ５、六段目対保持部ＴＨ６、七段目対保持部ＴＨ７とする。後に明らかとなる通り、対保持部１４６は、ペア離間状態のとき、ループの内側を広げた状態でループを保持する。また１つの板ペア１４０について、２つの保持部形成板１２７が備える一対の凹み部１３１により対凹み部１４８が構成される。以下、図３５で示すように、１つの板ペア１４０の７個の対凹み部１４８について、下から順番に一段目対凹み部ＴＫ１、二段目対凹み部ＴＫ２、三段目対凹み部ＴＫ３、四段目対凹み部ＴＫ４、五段目対凹み部ＴＫ５、六段目対凹み部ＴＫ６、七段目対凹み部ＴＫ７とする。
【０１３７】
図３１、３２で示すように、後方保持ユニット１０６において後方保持板群１２６の右側および左側には一対の移動棒規制部材１０２が設けられている。後方保持板群１２６に対応して設けられた４つの移動棒は、一対の移動棒規制部材１０２に形成された移動棒規制切欠き１４７のそれぞれに挿通している。右側の移動棒規制部材１０２の移動棒規制切欠き１４７は、前方に向かって凸となるように湾曲した切欠きであり、仮想的な円の円周に沿って形成されている。左側の移動棒規制部材１０２の移動棒規制切欠き１４７についても同様である。移動棒のそれぞれは、移動棒駆動機構により、左右方向に延在した状態が維持されたまま、かつ、各移動棒の相対的な位置関係が維持されたまま移動棒規制切欠き１４７に沿って同期して移動し、停止することが可能である。各移動棒が移動棒規制切欠き１４７に沿って移動すると、これに従って後方保持板群１２６のそれぞれの保持部形成板１２７も移動する。
【０１３８】
以上、後方保持ユニット１０６（後方保持板群１２６および一対の移動棒規制部材１０２）を説明したが、前方保持ユニット１０７は、後方保持ユニット１０６と同一構造の部材群が後方保持ユニット１０６と前後方向において逆向きに配置されたものである。以下、前方保持ユニット１０７の１０個の保持部形成板１２７を前方保持板群１４５（図３１、３２）とする。また前方保持板群１４５の１０個の保持部形成板１２７について、右側から左へ向かって順番に第１前方保持部形成板ＦＨ１、第２前方保持部形成板ＦＨ２、・・・、第１０前方保持部形成板ＦＨ１０（図３２（Ａ））とする。また、板ペア１４０について、右側から左へ向かって順番に第１前方板ペアＰＦ１、第２前方板ペアＰＦ２、第３前方板ペアＰＦ３、第４前方板ペアＰＦ４、第５前方板ペアＰＦ５とする。その他、前方保持ユニット１０７の部材について、後方保持ユニット１０６と同じ機能を有する部材、部位については、特に説明をしない限り同一の符号を付す。
【０１３９】
後方保持板群１２６の保持部形成板１２７、および、前方保持板群１４５の保持部形成板１２７は、互いに姿勢を変更することによって、片方の保持部形成板１２７の任意の保持部１３２ともう片方の保持部形成板１２７の任意の保持部１３２とを前後方向において対向させることが可能に構成されている。例えば、後に使用する図５０（Ｂ）で示すように、後方保持板群１２６の保持部形成板１２７の七段目保持部ＨＪ７と、前方保持板群１４５の保持部形成板１２７の一段目保持部ＨＪ１とが対向するようにすることもでき、図６５（Ａ）で示すように、後方保持板群１２６の保持部形成板１２７の一段目保持部ＨＪ１と、前方保持板群１４５の保持部形成板１２７の七段目保持部ＨＪ７とが対向するようにすることもできる。
【０１４０】
編み機１００は、制御ユニット１５０（図３１）を備えている。制御ユニット１５０は、各種駆動機構（上述した編み針ユニット駆動機構、移動棒駆動機構を含む）を制御して、編成機構１０３を動作させる。特に、編み機１００は、不図示の取り回し機構を備えており、制御ユニット１５０は、取り回し機構を制御して編糸３の取り回しを行う。
【０１４１】
次に、以上の構造的特徴を有する編み機１００の編成機構１０３が編成物２を編成するときの動作について具体的な一例を説明する。まず、図３６を用いて編成機構１０３の動作によって編成物２がどのように編成されていくかについて説明する。なお、本実施形態では、説明の簡易化のため、第１実施形態と編地における段数の数え方が異なっている。すなわち本実施形態では、ある層において、最初の段に形成されたループを１段目のループとし、この１段目のループに編糸３が通されることによって編成される編目を１段目の編目とする。そして列方向（＝いわゆるウェール方向）への編地の編成に応じて順次、２段目、３段目と段数が増えていくものとする。
【０１４２】
本実施形態に係る編み機１００が編成物２を編成する原理は、第１実施形態に係る編み機１と同様である。すなわち図３６（Ａ）で示すように、まず、編成機構１０３により第１層の編地が編成される。第１層の編地は、１段目のループに編糸３が通されて１段目の編目が編成された後、順次６段目までの編目が編成され、その過程で２段目のループから７段目のループへと順番にループが形成されることによって編成される。詳述すると、まず編成機構１０３により、作り目と呼ばれる第１層１段目のループに編糸３が通され、第１層１段目の編目が編成されると共に、第１層２段目のループが形成される。このようにして順次、編目の編成およびループの形成がなされていき、第１層６段目のループに編糸３が通されると、第１層６段目の編目が編成されると共に第１層７段目のループが形成される。第１層１段目から第１層７段目のループのそれぞれは、第１層の編地の編成後も編成機構１０３（本例において具体的には、後方保持板群１２６のそれぞれの保持部１３２）に保持された状態が維持される。
【０１４３】
第１層の編地の編成後、編成機構１０３は、第１層７段目のループを第２層１段目のループとして、図３６（Ｂ）で示すように、この第２層１段目のループに新たな編糸３を通すことによって第２層１段目の編目を編成すると共に、第２層２段目のループを形成する。第１層から第２層への折り返しの際には、第２層より上層の折り返し（第２層から第３層への折り返し、第３層から第４層への折り返し…）と異なり、１段目の編目の編成にあたって、現層（第２層）のループと、現層より１つ下の層（第１層）のループとの双方に編糸３を通すのではなく、現層のループ（＝第２層１段目のループ）にのみ編糸３を通す。これは、編糸３を第２層１段目（＝第１層７段目）と一緒に第１層６段目のループに通してしまうと、編糸３と一緒に第２層１段目（＝第１層７段目）のループが第１層６段目のループを通ることになり、編糸がほどけてしまうからである。
【０１４４】
次いで編成機構１０３は、図３６（Ｃ）で示すように、第２層２段目のループと保持している第１層６段目のループとの双方に編糸３を通すことによって、第２層２段目の編目を編成し、第２層３段目のループを新たに形成する。つまり編成機構１０３は、第２層２段目の編目の編成に際して、第２層で既に形成されたループ（１つ前の段で形成されたループ）を保持し、保持したこのループと、「保持している第１層に係るループのうち、第２層で既に形成されたループの位置に対応する位置のループ」に相当する第１層６段目のループとの双方に編糸３を通して編目を編成する。編目の編成後、編成機構１０３は、保持した第２層のループについては保持を継続する一方、第１層のループについては保持を解除する。
【０１４５】
以降、編成機構１０３は、図３６（Ｃ）で示すように、第２層で既に形成されたループと第１層の対応するループとの双方に編糸３を通すことによって新たな編目を編成すると共に新たなループを形成するという処理を順次、実行していき第２層の編地を編成する。編成機構１０３は、第２層の編地の編成後、第３層の編地を編成する際、第１層１段目のループ（作り目）について保持を破棄する。そして編成機構１０３は、図３６（Ｄ）で示すように、第２層の最終段のループに相当する第２層７段目のループ（第２層６段目の編目を編成することによって形成されたループ）を第３層１段目のループとし、この第３層１段目のループと、保持している第２層６段目のループとの双方に編糸３を通し、第３層１段目の編目を編成すると共に、第３層２段目のループを形成する。以降、編成機構１０３は、第３層において既に形成されたループ（第３層２段目、３段目・・・）と第２層において対応するループ（第２層５段目、４段目・・・）との双方に編糸３を通すことによって編目を編成すると共に新たなループを形成するという処理を順次、実行していき、第３層の編地を編成する。以上のようにして編成機構１０３は、複数層の編地からなる編成物２を編成する。
【０１４６】
次に編成物２を編成するときの編成機構１０３の動作について詳細に説明する。図３７〜図６３は、編成物２を編成するときの編成機構１０３の様子を示す図であり、図３７から図６３へ向かって時間が経過している。図３７〜図６３の各図において（Ａ）は編成機構１０３の斜視図を示し（ただし、図５０においては（Ａ１）、（Ａ２））、（Ｂ）は編成機構１０３の右側から左方に向かって編成機構１０３を見た様子を示している。図３７〜図６３の各図において（Ａ）（または（Ａ１）、（Ａ２））と（Ｂ）とは同じタイミングの編成物２の様子を示している。なお、図３７〜図６３の各図では、図面の見やすさのため、所定の部材の描画を省略する場合がある。以下の説明では、制御ユニット１５０が各種駆動機構を制御することによって編成機構１０３が動作することを前提とし、制御ユニット１５０の処理については特に言及しない。
【０１４７】
編成物２の編成に際し、編成機構１０３は、図３７の状態とされる。図３７の状態では、後方保持板群１２６はペア離間状態とされる。また後方保持板群１２６に編糸３がセットされる。図６４は、編糸３がセットされた後方保持板群１２６の一段目凹み部ＨＫ１と一段目保持部ＨＪ１とを正面視した様子を単純化して模式的に示している。なお、図６４では、図面の見やすさのため、一段目凹み部ＨＫ１と一段目保持部ＨＪ１との幅を異ならせている。
【０１４８】
図３７、６４で示すように、図３７の状態において、編糸３は、第１後方保持部形成板ＢＨ１の一段目凹み部ＨＫ１の右側から、全ての保持部形成板１２７の一段目凹み部ＨＫ１を通って第１０後方保持部形成板ＢＨ１０の一段目凹み部ＨＫ１の左側に至る。以下、図３７の状態において、編糸３のうち、後方保持板群１２６の一段目凹み部ＨＫ１のそれぞれを通過して左右方向に延在する部位を「後方一段目左右延在部位１５２」という。編糸３は、第１０後方保持部形成板ＢＨ１０の一段目凹み部ＨＫ１の左側で折り返し、第５後方板ペアＰＢ５の一段目対保持部ＴＨ１（第１０後方保持部形成板ＢＨ１０の一段目保持部ＨＪ１および第９後方保持部形成板ＢＨ９の一段目保持部ＨＪ１の双方）に巻回され、一段目対保持部ＴＨ１にループ（いわゆる作り目）として保持される。図３６（Ａ）を参照し、第５後方板ペアＰＢ５の一段目対保持部ＴＨ１に保持されたループは、図３６（Ａ）の第１層１段目の最も左側のループに相当する。編糸３は、第５後方板ペアＰＢ５の一段目対保持部ＴＨ１に巻回された後、同様にして第４後方板ペアＰＢ４、第３後方板ペアＰＢ３、第２後方板ペアＰＢ２、第１後方板ペアＰＢ１の順番に一段目対保持部ＴＨ１に巻回され、その後、第１後方保持部形成板ＢＨ１の一段目凹み部ＨＫ１を通って、第１後方保持部形成板ＢＨ１の右側に排出される。図３７で示すように、後方一段目左右延在部位１５２は、一段目対保持部ＴＨ１に保持されたループよりも後方に位置している。なお、編糸３のセットは、機械的に行われてもよく、一部または全部が人為的に行われてもよい。
【０１４９】
図３７の状態となった後、編成機構１０３は、前方編み針ユニット１０５を後方に移動させ、図３８の状態へ移行する。図３８（Ａ）では、第１後方保持部形成板ＢＨ１の図示は省略している。なお、図３８では前方保持板群１４５の図示は省略されているが（以下の図３９〜４９も同様）、前方保持板群１４５はペア離間状態であり、前方編み針ユニット１０５の対編み針１０１のそれぞれは、前方保持板群１４５の各板ペア１４０の間隙のそれぞれを通過して後方へ移動する。
【０１５０】
図３７の状態から図３８の状態への移行について第１前方対編み針ＦＡ１に着目して説明すると、図３７の状態において第１前方対編み針ＦＡ１の対ベラ１１０は開状態である。ただし、この状態で閉状態としておき、図３８の状態へと移行する過程で、編糸３を利用したり磁石を利用したりするなどして開状態とするようにしてもよい。第１前方対編み針ＦＡ１の編み針先端部１２１は、後方への移動に応じて、第１後方板ペアＰＢ１の間隙に進入し、第１後方板ペアＰＢ１の一段目対保持部ＴＨ１に保持されたループの内側を通る。ペア離間状態においてループが対保持部１４６に保持されている場合、対保持部１４６は、ループの内側を広げた状態でループを保持する。このため、ペア離間状態の場合、編み針先端部１２１は、対保持部１４６に保持されたループの内側を通ることができる。更に第１前方対編み針ＦＡ１の編み針先端部１２１は、開状態の対ベラ１１０の上方に後方一段目左右延在部位１５２が位置し、かつ、開状態の対ベラ１１０の先端部が、対保持部１４６に保持されたループよりも後方に位置した状態となるまで後方に向かって移動する。
【０１５１】
図３８の状態となった後、編成機構１０３は、前方編み針ユニット１０５を前方に向かって移動させ、図３９の状態へ移行する。図３８の状態から図３９の状態への移行について第１前方対編み針ＦＡ１に着目して詳述すると、第１前方対編み針ＦＡ１が図３８の状態から前方へ向かって移動すると、後方一段目左右延在部位１５２が対フック１２２に引っ掛かって係止し、対フック１２２に引っ張られる。対フック１２２は、第１後方板ペアＰＢ１の一段目対保持部ＴＨ１に保持されたループの内側を通って前方へ向かって移動するため、対フック１２２に係止する編糸３はこのループの内側を通って対フック１２２に引っ張られていく。
【０１５２】
また、第１前方対編み針ＦＡ１が前方へ向かって移動する過程で、開状態の対ベラ１１０の先端部が、一対の一段目保持部ＨＪ１に懸架された編糸３の部位に当接し、当該編糸３の部位に乗り上げる。更に第１前方対編み針ＦＡ１の前方への移動が進むと、当該編糸３の部位から対ベラ１１０に対して、対ベラ１１０を閉状態へと移行させる力が作用し、対ベラ１１０が徐々に閉じていき、閉状態となる。以上の結果、図３９の状態では、対ベラ１１０が閉状態となり、かつ、編糸３が第１前方追編み針ＦＡ１の対フック１２２に係止し、一段目対保持部ＴＨ１に保持されたループの内側を取って引っ張られた状態となる。図３６（Ａ）を参照し、この状態は、第１層の編地の１段目のループに編糸３が通り、第１層１段目の編目が編成されると共に新たに第１層２段目のループが形成された状態である。なお、磁石を利用して対ベラ１１０を閉状態から開状態へ移行する機構や、対ベラ１１０に部材を当接させて対ベラ１１０を開状態へ移行させる機構等の対ベラ１１０の状態を変える専用の機構を設け、この種の機構により対ベラ１１０を閉状態へ移行させる構成としてもよい。
【０１５３】
図３９の状態となった後、編成機構１０３は、後方保持板群１２６をペア近接状態とし、図４０の状態へ移行する。次いで編成機構１０３は、前方編み針ユニット１０５の対編み針１０１と、後方保持板群１２６の二段目対保持部ＴＨ２とが前後方向において対向する程度に後方保持板群１２６を若干、下方へ向かって移動（回動）させる。次いで編成機構１０３は、後方保持板群１２６の全ての二段目凹み部ＨＫ２に、右側から左側へ向かって給糸機構（不図示）から供給される編糸３を通過させ、図４１の状態とする。以下、図４１の状態において、編糸３のうち、後方保持板群１２６の二段目凹み部ＨＫ２のそれぞれを通過して左右方向に延在する部位を「後方二段目左右延在部位１５３」という。なお、このような編糸３の取り回しは制御ユニット１５０に取り回し機構が制御されることによって行われる。次いで編成機構１０３は、前方編み針ユニット１０５を後方へ向かって移動させ、図４２の状態を経由して図４３の状態へと移行する。図４３（Ａ）では、第１後方保持部形成板ＢＨ１および第２後方保持部形成板ＢＨ２の図示は省略してある。
【０１５４】
図４１の状態から図４２の状態を経由した図４３の状態への移行について第１前方対編み針ＦＡ１に着目して説明すると、図４１の状態から第１前方対編み針ＦＡ１が後方へ向かって移動すると、やがて一対の片フック１１３で懸架された編糸３の部位が、第１後方板ペアＰＢ１の二段目対凹み部ＴＫ２に進入する。編糸３には弛みを抑制するテンション（編糸３を引っ張るテンション）が加えられており、第１前方対編み針ＦＡ１の後方への移動に応じて対フック１２２に係止するループは収縮していく。対フック１２２で懸架された編糸３の部位が、第１後方板ペアＰＢ１の二段目対保持部ＴＨ２の下方に位置した状態（図４２の状態）となり、更に二段目対保持部ＴＨ２を後方側に超えると、対フック１２２で懸架された編糸３の部位は、当該部位を後方へ向かって移動させようとする力と、編糸３に加わるテンションが釣り合い、後方へ向かう移動がほとんどなくなる。一方で、対フック１２２は後方へ向かって移動する。
【０１５５】
このため、第１前方対編み針ＦＡ１が後方へ進むと、やがて対ベラ１１０の内側に対フック１２２で懸架された編糸３の部位が当接し、更に第１前方対編み針ＦＡ１が後方へ進むと、当該編糸３の部位から対ベラ１１０に対して、対ベラ１１０を開状態へと移行させる力が作用し、対ベラ１１０が徐々に開いていき、開状態となる。第１前方対編み針ＦＡ１の後方へ向かう移動が更に進むと、対フック１２２に係止していた編糸３の部位が、第１前方対編み針ＦＡ１の対窪み部１２３に位置した状態となり、この状態で第１前方対編み針ＦＡ１の移動は停止する。その後、後方保持板群１２６が少しだけ下方に向かって回動されると、図４３の状態となる。
【０１５６】
図４３の状態となった後、編成機構１０３は、前方編み針ユニット１０５を前方へ向かって移動させ、図４４の状態を経由して図４５の状態へと移行する。図４３の状態から図４４の状態を経由した図４５の状態への移行について第１前方対編み針ＦＡ１に着目して説明すると、図４３の状態から第１前方対編み針ＦＡ１が前方へ移動を開始すると、対窪み部１２３に懸架された編糸３の部位に対して、第１前方対編み針ＦＡ１が相対的に前方へ向かって移動し、当該編糸３の部位は開状態の対ベラ１１０の根本に当接する。更に第１前方対編み針ＦＡ１の前方への移動が進むと、当該編糸３の部位は、対ベラ１１０に押されて徐々に前方へ向かって進んでいくと共に、対ベラ１１０に対して、対ベラ１１０を閉状態へと移行させる力を作用させ、対ベラ１１０を徐々に閉じさせていく。更に第１前方対編み針ＦＡ１の前方への移動が進むと、当該部位が、進入口１１７を介して二段目対保持部ＴＨ２の内側に入り込み、更に対ベラ１１０が閉状態となる（図４４の状態）。
【０１５７】
図４４の状態から更に第１前方対編み針ＦＡ１が前方へ移動すると、図４５で示すように、ループが第１前方対編み針ＦＡ１から抜けて、第１前方追編み針ＦＡ１が第１後方板ペアＰＢ１から前方に離間した位置に位置すると共に、二段目対保持部ＴＨ２によりループが保持された状態となる。以上のように、図３９の状態から図４５の状態へ至る一連の動作で、前方編み針ユニット１０５の対編み針１０１に係止していたループが、後方保持板群１２６の二段目対保持部ＴＨ２に目移しされる。図４５の状態で二段目対保持部ＴＨ２に保持されているループは、図３６（Ａ）で示す第１層２段目のループに相当する。
【０１５８】
図４５の状態となった後、編成機構１０３は、後方保持板群１２６を少しだけ上方へ向かって回動させると共に、後方保持板群１２６をペア離間状態とする。更に編成機構１０３は、図３７の状態から図３９の状態へ移行したときと同様の方法で、後方二段目左右延在部位１５３を前方編み針ユニット１０５の対編み針１０１のそれぞれで前方へ向かって引っ張って、二段目対保持部ＴＨ２により保持されたループのそれぞれの内側に編糸３を通す。これにより、図３６（Ａ）を参照し、第１層２段目の編目が編成されると共に、第１層３段目のループが新たに形成される。図４６は、後方二段目左右延在部位１５３が前方編み針ユニット１０５のそれぞれの対編み針１０１により引っ張られ、第１層２段目のループに編糸３が通って新たに第１層３段目のループが形成され、そのループが前方編み針ユニット１０５の対編み針１０１のそれぞれに係止している様子を示す。
【０１５９】
以上のようにして編成機構１０３は、制御ユニット１５０の制御の下、一の対保持部１４６に保持された既存のループ（直前に形成されたループ）に編糸３を通して編目を編成すると共に新たなループを形成し、この新たなループを、当該一の対保持部１４６の一段上の対保持部１４６により保持するという動作を順次、実行し、列方向（＝ウェール方向）に段階的に編目を編成していく。図４７は、第１層６段目のループが、後方保持板群１２６の六段目対保持部ＴＨ６のそれぞれにより保持された後、第１層６段目のループに編糸３が通されて新たに第１層７段目のループが形成され、形成されたループのそれぞれが、後方保持板群１２６の七段目対保持部ＴＨ７のそれぞれにより保持された状態を示している。図４７の状態では、後方保持板群１２６はペア離間状態である。
【０１６０】
図４７の状態となった後、編成機構１０３は、後方編み針ユニット１０４を前方に向かって移動させ、図４８の状態へ移行する。図４８（Ａ）では、第１後方保持部形成板ＢＨ１の図示が省略されている。図４８の状態では、後方編み針ユニット１０４の対編み針１０１のそれぞれの対フック１２２に、七段目対保持部ＴＨ７のそれぞれに保持されているループのそれぞれが係止している。
【０１６１】
図４８の状態となった後、編成機構１０３は、後方編み針ユニット１０４の対フック１２２のそれぞれにループが係止した状態で、後方編み針ユニット１０４を後方へ向かって移動し、図４９の状態へ移行する。図４９の状態では、後方保持板群１２６の七段目対保持部ＴＨ７のそれぞれによるループの保持は解除される。後方編み針ユニット１０４の対編み針１０１のそれぞれの対フック１２２に係止するループは、第１層７段目のループであると共に、第２層１段目のループでもある（図３６（Ｂ）参照）。
【０１６２】
図４９の状態となった後、編成機構１０３は、前方保持板群１４５の一段目凹み部ＨＫ１のそれぞれに、前方保持板群１４５の左側から右側に向かって編糸３を通し、図５０の状態とする。図５０で示すように、図５０の状態では、後方保持板群１２６の保持部形成板１２７の七段目保持部ＨＪ７と、前方保持板群１４５の保持部形成板１２７の一段目保持部ＨＪ１とが前後方向において対向するように、後方保持板群１２６の保持部形成板１２７および前方保持板群１４５の保持部形成板１２７の姿勢が制御される。以下、編糸３の部位のうち、前方保持板群１４５の一段目凹み部ＨＫ１のそれぞれを通過して左右方向に延在する部位を「前方一段目左右延在部位１５５」という。
【０１６３】
図５０の状態となった後、編成機構１０３は、後方編み針ユニット１０４を前方に移動させ、図５１の状態へ移行する。図５１（Ａ）では、後方保持板群１２６の第１後方保持部形成板ＢＨ１の図示を省略している。図５０の状態から図５１の状態への移行について第１後方対編み針ＢＡ１に着目して説明すると、図５０の状態から第１後方対編み針ＢＡ１が前方へ移動すると、対フック１２２に係止するループが、第１後方対編み針ＢＡ１に対して相対的に後方へ移動し（＝相対的に基端側へ移動し）、やがて対ベラ１１０に当接し、対ベラ１１０に対して閉状態から開状態へと移行させる力を加える。更に第１後方対編み針ＢＡ１が前方へ移動し、ループが第１後方対編み針ＢＡ１に対して相対的に後方へ移動すると（＝相対的に基端側へ移動すると）、対ベラ１１０が開状態となり、ループが対フック１２２から抜けて開状態の対ベラ１１０の先端を後方側へ超え、図５１の状態となる。
【０１６４】
図５１の状態となった後、編成機構１０３は、後方編み針ユニット１０４を更に前方に移動させ、図５２の状態へ移行する。図５２（Ａ）では、一部の移動棒の描写を省略している。図５１の状態から図５２の状態への移行について第１後方対編み針ＢＡ１に着目して説明すると、図５１の状態から後方編み針ユニット１０４が更に前方へ移動すると、ループは、第１後方対編み針ＢＡ１に対して相対的に後方へ移動し（＝相対的に基端側へ移動し）、やがて編み針基端部１２０の対押し込み面１２４に当接する。更に第１後方対編み針ＢＡ１が前方へ移動すると、編糸３に加わるテンションに抗して対押し込み面１２４によりループが押され、図５２の状態となる。図５２の状態では、対編み針１０１に懸架された編糸３の部位は、前方保持板群１４５の第１前方板ペアＰＦ１の一段目対保持部ＴＨ１よりも前方に位置する。
【０１６５】
図５２の状態となった後、編成機構１０３は、後方編み針ユニット１０４を後方へ移動させ、図５３の状態へ移行する。図５２の状態から図５３の状態へと移行する過程で、図４３の状態から図４４の状態を経由して図４５の状態へと移行するときと同様の方法で、後方編み針ユニット１０４の対編み針１０１のそれぞれに懸架されていたループは、前方保持板群１４５の一段目対保持部ＴＨ１のそれぞれに目移しされ、一段目対保持部ＴＨ１のそれぞれに保持される。
【０１６６】
図５３の状態となった後、編成機構１０３は、前方保持板群１４５をペア離間状態とし、更に、前方保持板群１４５を少しだけ上方に向かって回動させた後、後方編み針ユニット１０４の対フック１２２のそれぞれが前方一段目左右延在部位１５５よりも前方に位置する程度に、後方編み針ユニット１０４を前方に移動させる（図５４）。図５４（Ａ）では、前方保持板群１４５の第１前方保持部形成板ＦＨ１の図示を省略している。図５４で示すように、図５４の状態では、後方編み針ユニット１０４の対編み針１０１の編み針先端部１２１は、前方保持板群１４５の一段目対保持部ＴＨ１に保持されたループの内側を通過する。
【０１６７】
次いで編成機構１０３は、後方編み針ユニット１０４を後方へ移動させ、図５５の状態へ移行する。図５５（Ａ）では、後方保持板群１２６の第１後方保持部形成板ＢＨ１の図示を省略している。図５４の状態から図５５の状態へと移行する過程で、前方保持板群１４５の一段目対保持部ＴＨ１のそれぞれに保持されたループ（第１層７段目のループであり、第２層１段目のループでもある）に編糸３が通され、第２層１段目の編目が編成されると共に、後方編み針ユニット１０４の対フック１２２のそれぞれに係止する新たなループ（第２層２段目のループ）が形成される。
【０１６８】
次いで編成機構１０３は、前方保持板群１４５をペア近接状態とし、その後、前方保持板群１４５の二段目保持部ＨＪ２と後方保持板群１２６の七段目保持部ＨＪ７とが前後方向において対向する程度に前方保持板群１４５を下方へ向かって回動させる。更に編成機構１０３は、前方保持板群１４５の二段目凹み部ＨＫ２のそれぞれに、前方保持板群１４５の右側から左側に向かって編糸３を通し、図５６の状態へ移行する。以下、編糸３の部位のうち、前方保持板群１４５の二段目凹み部ＨＫ２のそれぞれを通過して左右方向に延在する部位を「前方二段目左右延在部位１５６」という。
【０１６９】
次いで編成機構１０３は、後方編み針ユニット１０４を前方へ移動させ、前方保持板群１４５を少しだけ下方へ向かって回動させ、図５７の状態へ移行する。更に編成機構１０３は、後方編み針ユニット１０４を後方へ移動させ、図５８の状態へ移行する。図５８では、後方保持板群１２６の第１後方保持部形成板ＢＨ１の図示を省略している。図５６の状態から図５８の状態へと至る一連の動作によって、図５０の状態から図５３の状態へと至る一連の動作と同様の方法で、後方編み針ユニット１０４の対編み針１０１のそれぞれに係止していたループが、前方保持板群１４５の二段目対保持部ＴＨ２のそれぞれに目移しされる。ここで二段目対保持部ＴＨ２のそれぞれに保持されたループのそれぞれは、第２層２段目のループである。
【０１７０】
次いで編成機構１０３は、後方保持板群１２６の保持部形成板１２７の六段目保持部ＨＪ６と、前方保持板群１４５の保持部形成板１２７の二段目保持部ＨＪ２とが前後方向において対向する程度に後方保持板群１２６を上方へへ向かって回動させる。次いで編成機構１０３は、対フック１２２のそれぞれが、後方保持板群１２６の六段目対保持部ＴＨ６のそれぞれに保持されたループのそれぞれを前方に向かって超える程度に後方編み針ユニット１０４を前方に向かって移動させ、その後、図５９の状態へ移行する。図５９（Ａ）では、後方保持板群１２６の第１後方保持部形成板ＢＨ１の図示を省略している。
【０１７１】
図５９（Ａ）の状態となった後、編成機構１０３は、後方編み針ユニット１０４を後方に移動させ、図６０の状態へ移行する。図６０（Ａ）では、後方保持板群１２６の第１後方保持部形成板ＢＨ１および前方保持板群１４５の第１前方保持部形成板ＦＨ１の図示を省略している。図６０の状態では、後方保持板群１２６の六段目対保持部ＴＨ６のそれぞれに保持されていたループ（第１層６段目のループ）のそれぞれが、後方編み針ユニット１０４の対編み針１０１のそれぞれに目移しされる。つまり、編成機構１０３は、後方保持板群１２６の保持部形成板１２７の六段目対保持部ＴＨ６（一方の保持部形成部材の一の保持部分）に係止する第１層のループを、後方編み針ユニット１０４（編み針部材）の対編み針１０１の対フック１２２に引っ掛ける。
【０１７２】
次いで編成機構１０３は、後方編み針ユニット１０４を前方へ移動させ、図６１の状態へ移行する。図６１（Ａ）では、後方保持板群１２６の第１後方保持部形成板ＢＨ１および前方保持板群１４５の第１前方保持部形成板ＦＨ１の図示が省略されている。第１後方対編み針ＢＡ１に着目して図６０の状態から図６１の状態への移行について説明すると、編成機構１０３は、第１後方対編み針ＢＡ１が前方保持板群１４５の第１前方板ペアＰＦ１の二段目対保持部ＴＨ２（他方の保持部形成部材の一の保持部分）に保持された第２層のループの内側を通るように、第１後方対編み針ＢＡ１を前方（第１後方対編み針ＢＡ１にとっての先端側向き）へ移動させる。この移動に伴って、編成機構１０３は、対フック１２２に係止する第１層のループを第１後方対編み針ＢＡ１に対して相対的に後方（第１後方対編み針ＢＡ１にとっての基端側向き）に移動させ、第１層のループを対押し込み面１２４に当接させる。図６１の状態において対ベラ１１０は開状態であり、対ベラ１１０の先端部は、前方保持板群１４５の第１前方板ペアＰＦ１の二段目対保持部ＴＨ２に懸架された編糸３の部位よりも前方側に位置する。また、図６１の状態では、第１後方対編み針ＢＡ１の対フック１２２は、前方二段目左右延在部位１５６よりも前方側に位置する。
【０１７３】
図６１の状態となった後、編成機構１０３は、後方編み針ユニット１０４を後方へ移動させ、図６２の状態へ移行する。図６２（Ａ）では、後方保持板群１２６の第１後方保持部形成板ＢＨ１および前方保持板群１４５の第１後方保持部形成板ＢＨ１の図示が省略されている。後方編み針ユニット１０４の第１後方対編み針ＢＡ１に注目して図６１の状態から図６２の状態への移行について説明すると、編成機構１０３は、前方保持板群１４５の第１前方板ペアＰＦ１の二段目対保持部ＴＨ２（他方の保持部形成部材の一の保持部分）に保持された第２層のループよりも前方（第１後方対編み針ＢＡ１にとっての先端側向き）にある編糸３に、第１後方対編み針ＢＡ１の対フック１２２を係止させる。編成機構１０３は、対フック１２２に係止する編糸３が前方保持板群１４５の第１前方板ペアＰＦ１の二段目対保持部ＴＨ２に保持された第２層のループの内側を通るように第１後方対編み針ＢＡ１を後方（第１後方対編み針ＢＡ１にとっての基端側向き）へ移動させる。この移動に伴って、編成機構１０３は、対フック１２２に編糸３が係止した状態を維持しつつ、対押し込み面１２４に当接していた第１層のループを第１後方対編み針ＢＡ１に対して相対的に前方（第１後方対編み針ＢＡ１にとっての先端側向き）に移動させて、第１層に係るループに対ベラ１１０の外側を摺動させて対ベラ１１０を閉状態へと移行させると共に、第１層のループが対フック１２２を前方（第１後方対編み針ＢＡ１にとっての先端側）に超えるようにする。
【０１７４】
図６１の状態から図６２の状態への移行に関し以上の動作が行われる結果、前方保持板群１４５の二段目対保持部ＴＨ２のそれぞれに保持されているループ（第２層２段目のループ）と、対編み針１０１に係止していたループ（＝第１層６段目のループ）との双方に編糸３が通される。これにより、第２層２段目の編目が編成されると共に、第２層３段目のループが新たに形成され、この新たに形成されたループが対編み針１０１の対フック１２２に係止した状態となる。
【０１７５】
図６２の状態となった後、編成機構１０３は、前方保持板群１４５の三段目対保持部ＴＨ３のそれぞれと、後方保持板群１２６の六段目対保持部ＴＨ６のそれぞれとが前後方向において対向する程度に前方保持板群１４５を下方へ向かって回動させる。次いで、編成機構１０３は、前方保持板群１４５の三段目凹み部１３１のそれぞれに、前方保持板群１４５の左側から右側に向かって編糸３を通し、図６３の状態とする。図６３では、後方保持板群１２６の第１後方保持部形成板ＢＨ１および前方保持板群１４５の第１後方保持部形成板ＢＨ１の図示が省略されている。
【０１７６】
以降、編成機構１０３は、制御ユニット１５０の制御の下、図５６の状態から図６２の状態へと移行したときの動作と同様の動作を行って以下の動作を実行する。すなわち、編成機構１０３は、図６３の状態で後方編み針ユニット１０４の対編み針１０１のそれぞれに係止する第２層３段目のループと、図６３の状態で後方保持板群１２６の五段目対保持部ＴＨ５のそれぞれに保持されている第１層５段目のループとの双方に編糸３を通して、第２層３段目の編目を編成すると共に、新たに第２層４段目のループを形成する。第２層３段目のループは、前方保持板群１４５の三段目対保持部ＴＨ３に保持される。このようにして編成機構１０３は、第２層で直近に形成されたループと、対応する第１層のループとの双方に編糸３を通して編目を編成し、新たなループを形成するという動作を繰り返し行い、列方向（いわゆるウェール方向）に段階的に編目を編成していき、第２層の編地を編成する。
【０１７７】
編成機構１０３は、第２層の編地の編成後、第２層から第３層へと折り返し、第３層の編目を順次、編成していき第３層の編地を編成する。上述したように、第２層から第３層への折り返しは、１段目の編目の編成に際して、同層（この場合、第３層）のループと１つ下の層（本例では第２層）のループとの双方に編糸３を通す点で、第１層から第２層への折り返しと異なっている。以下、側面図を使用して第２層から第３層への折り返しについて説明する。
【０１７８】
図６５は、第２層から第３層へ折り返すときの編成機構１０３の動作を示す側面図であり、（Ａ）から（Ｄ）へ向かって時間が形成している。
【０１７９】
図６５（Ａ）は、前方保持板群１４５が第２層の編地の１段目から７段目のループを保持している様子を示している。図６５（Ａ）の時点では、破線で囲んだ部分において第２層の編地に第１層の編地が重なって連結されているが、図６５の各図では図面の見やすさのため、第１層の編地については図示を省略している。図６５（Ａ）の状態となった後、編成機構１０３は、後方保持板群１２６の一段目対保持部ＴＨ１のそれぞれによるループの保持を、後方編み針ユニット１０４によって解除し、これのループについては保持を破棄する。なお一段目対保持部ＴＨ１に保持されたループは、第１層１段目のループ（作り目）である。
【０１８０】
後方編み針ユニット１０４の第１後方対編み針ＢＡ１に着目してこのときの編成機構１０３の動作を説明すると、編成機構１０３は、第１後方対編み針ＢＡ１を移動させて一段目対保持部ＴＨ１に係止するループを対フック１２２に目移しする。次いで編成機構１０３は、対フック１２２にループが係止している第１後方対編み針ＢＡ１を前方へ移動させ、ループを対押し込み面１２４に当接させ、そのまま前方に移動する。ループにより対フック１２２は開状態となる。次いで編成機構１０３は、第１後方対編み針ＢＡ１を後方へ移動させる。この移動に伴って対ベラ１１０が閉状態になり、ループは対ベラ１１０の外側を摺動して対編み針１０１から抜ける。これにより、ループの保持が破棄される。図６５（Ｂ）は、後方保持板群１２６の一段目対保持部ＴＨ１のそれぞれによるループの保持が解除された後の編成機構１０３の様子を示している。
【０１８１】
図６５（Ｂ）の状態となった後、編成機構１０３は、後方保持板群１２６の一段目保持部ＨＪ１のそれぞれと、前方保持板群１４５の七段目保持部ＨＪ７のそれぞれとを前後方向において対向させる。次いで編成機構１０３は、前方編み針ユニット１０５を移動させて、前方保持板群１４５の七段目対保持部ＴＨ７が保持するループ（第２層７段目のループであり、第３層１段目のループでもある）のそれぞれを、前方編み針ユニット１０５の対編み針１０１のそれぞれに目移しし、更に後方保持板群１２６の全ての一段目凹み部ＨＫ１に編糸３が挿通した状態で左右方向に延在するように編糸３を取り回し、図６５（Ｃ）の状態とする。
【０１８２】
次いで編成機構１０３は、前方編み針ユニット１０５の移動を制御し、前方編み針ユニット１０５に係止するループのそれぞれを、後方保持板群１２６の一段目対保持部ＴＨ１に目移しする（図６５（Ｄ）の状態）。次いで編成機構１０３は、後方保持板群１２６、前方保持板群１４５および前方編み針ユニット１０５を制御して、後方保持板群１２６の一段目凹み部ＨＫ１内で左右方向に延在する編糸３を、後方保持板群１２６の一段目対保持部ＴＨ１に保持された第３層１段目のループと、前方保持板群１４５の六段目対保持部ＴＨ６に保持されている第２層６段目のループとの双方に通して、第３層１段目の編目を編成する。編成機構１０３は、第３層１段目の編目の編成に応じて第２層６段目のループの保持を解除し、編目の編成によって新たに形成された第３層２段目のループを、後方保持板群１２６の二段目対保持部ＴＨ２のそれぞれによって保持させる。以降、第３層のループと対応する第２層のループとの双方に編糸３が通されることによって、列方向（＝ウェール方向）に段階的に編目が編成される。
【０１８３】
以上のように、本実施形態では、編成機構１０３は、編地の１つの列に着目したときに、１つの層で列方向に形成された複数のループを保持可能な複数の保持部１３２が形成された保持部形成板１２７を２つ備えている。編成機構１０３は、第Ｎ−１層の編地の編成時に形成されたループを、一方の保持部形成板１２７の保持部１３２により第Ｎ−１層の編地の編成の完了後も保持する。編成機構１０３は、第Ｎ層の編地の編目を編成する際、他方の保持部形成板１２７の一の保持部１３２により第Ｎ層で既に形成されたループを保持し、当該他方の保持部形成板１２７の一の保持部１３２により保持した第Ｎ層に係るループと、当該一方の保持部形成板１２７の保持部１３２により保持している第Ｎ−１層に係るループのうち、当該一方の保持部形成板１２７の一の保持部１３２が保持する、当該他方の保持部形成板１２７の一の保持部１３２により保持した第Ｎ層に係るループの位置に対応する位置のループとの双方に編糸を通して編目を編成し、編目の編成に応じて当該一方の保持部形成板１２７の一の保持部１３２による第Ｎ−１層に係るループの保持を解除する一方、当該他方の保持部形成板１２７の一の保持部１３２による第Ｎ層に係るループの保持を第Ｎ層の編地の編成の完了後も継続する。この構成によれば、第１実施形態と同様、複数層の編地により構成される中身の詰まった立体的な形状の編成物２を編成可能である。
【０１８４】
＜第２実施形態の変形例＞
次に第２実施形態の変形例について説明する。第２実施形態では、図４１〜４５で示すケースのように、対編み針１０１の対フック１２２に係止するループを対保持部１４６に目移しする際、図４３で示すように、対編み針１０１（図４３の例では第１前方対編み針ＦＡ１）が、凹み部１３１内を延在する編糸３（図４３の例では後方二段目左右延在部位１５３）よりも上方に位置するようにしていた。しかしながら、図６６で示すように、対編み針１０１が編糸３の下方に位置するようにしてもよい。図６６の状態から前方編み針ユニット１０５を前方へ移動させると、編糸３によって対ベラ１１０が閉状態となり、編糸３を対フック１２２内に進入させることなく、ループを対保持部１４６に係止させることができる。なお、後方二段目左右延在部位１５３には、給紙機構によりこの位置に留まらせようとするテンションが加わっているため、図６６の位置に留まった状態となる。
【０１８５】
また、対編み針１０１に関し、以下の構成としてもよい。図６７は、第２実施形態に係る対編み針１０１の変形例である対編み針１６０を示す図である。図６７に示すように、対編み針１６０は、ハウジング１６１と、このハウジング１６１内に対して相対的に第１位置（図６７（Ａ）、（Ｂ））と、第２位置（図６７（Ｃ））との間で移動可能な編み針本体１６２とを有している。図６７（Ａ）、（Ｂ）で示すように、編み針本体１６２がハウジング１６１に対して第１位置にあるときは、対ベラ１６３がハウジング１６１の外側に位置し、開状態と閉状態との何れの状態ともなり得る。一方、第１位置に位置する編み針本体１６２の対ベラ１６３が図６７（Ｂ）のように開状態であるとする。この状態から編み針本体１６２が第２位置へ移動すると、図６７（Ｃ）に示すように、対ベラ１６３はハウジング１６１に形成されたベラ収容部１６４に収容され、対ベラ１６３が開状態のままロックされる。
【０１８６】
対ベラ１６３は、例えば以下の態様で使用される。図６８は、対ベラ１６３の使用態様の説明に利用する図である。今、編成機構１０３が図６８（Ａ）の状態であり、この状態から対編み針１６０に係止するループを、二段目対保持部ＴＨ２に目移しするとする。なお、第１後方保持部形成板ＢＨ１は適切に移動されるものとし、第１後方保持部形成板ＢＨ１の移動に関しては説明を省略する。
【０１８７】
編成機構１０３は、図６８（Ａ）の状態から、対編み針１６０を後方へ移動すると共に対ベラ１６３を開状態へ移行させ、編み針本体１６２を第２位置に移動し、開状態の対ベラ１６３をベラ収容部１６４に収容させる（図６８（Ｂ））。次いで編成機構１０３は、対編み針１６０を前方へ移動し、ループを二段目対保持部ＴＨ２に係止させる（図６８（Ｃ））。次いで編成機構１０３は、対編み針１６０を後方へ移動すると共に、編み針本体１６２を第１位置に移動する（図６８（Ｄ））。図６８（Ｄ）の状態では、対ベラ１６３は、開状態である。編成機構１０３は、図６８（Ｄ）の状態から対編み針１６０を前方へ移動し、図６８（Ｅ）の状態とする。図６８（Ｄ）から図６８（Ｅ）へ移行する過程で、対ベラ１６３は、編糸３に当たって閉状態となる。なお、第２実施形態およびその変形例において、対編み針１０１、１６０に対窪み部１２３が形成されていたが、対窪み部１２３はなくてもよい。
【０１８８】
また、第２実施形態に係る編み機１００の編成機構１０３により編成される編成物２の状態は第２実施形態で例示したものに限られず、また、編成する編成物２の状態によって編成方法が異なることになる。例えば、上記実施形態では、第１層から第２層へ折り返す際に、第２層１段目の編目については、第１層のループに編糸３を通さなかった。この点に関し、第２層１段目の編目の編成に際して、第２層１段目のループと、（第２層６段目ではなく）第２層５段目のループとに編糸３を通すようにしてもよい。このほか、第２実施形態では、第２層２段目のループと第１層６段目のループとに編糸３を通すとしたところを、第２層２段目のループと第１層５段目のループとに編糸３を通すといったように、同時に編糸３が通される第Ｎ層と第Ｎ−１層との組み合わせは上記実施形態で例示したものに限られない。また、移動棒と、適切な保持部形成板１２７とを直接接着したり、これらを一体成形したりしてもよい。また、後方保持板群１２６および前方保持板群１４５をペア近接状態およびペア離間状態にする方法は本実施形態で例示した方法に限られない。
【０１８９】
また、各層の段数を同等とする必要はない。一例として、第２層は７段とする一方、第３層は６段としたり、第２層は６段とする一方、第３層は７段とする、といったことが可能である。第Ｎ層の段数が第Ｎ−１層の段数より少ない場合は、第Ｎ−１層のループのうち、第Ｎ層のループと一緒に編糸３が通されないものについては、図６５（Ａ）を用いて説明した方法と同様の方法で、ループの保持を解除すればよい。また、第Ｎ層の段数が第Ｎ−１層の段数より多い場合は、第２実施形態の例における第１層から第２層への折り返しのように、第Ｎ層のループだけに編糸３を通すことによって新たなループを形成することによって段数を増やすことが可能である。このように層によって段数を増減させることによって編成物２の形状をコントロールすることが可能である。
【０１９０】
また、上記実施形態では、対編み針１０１に係止するループを対保持部１４６に目移しする際には、後方保持板群１２６（または前方保持板群１４５）をペア近接状態とし、対編み針１０１を上述した態様で動作させて編糸３に係止するループを対保持部１４６に目移しした。一方、対保持部１４６が保持するループを対編み針１０１に目移しする際には、後方保持板群１２６（または前方保持板群１４５）をペア離間状態とし、対編み針１０１を上述した態様で動作させて対保持部１４６が保持するループを対編み針１０１に目移しした。また、対保持部１４６に係止するループに、編糸３を通す際も、後方保持板群１２６（または前方保持板群１４５）をペア離間状態とし、対編み針１０１を動作させて、ループの内側に対編み針１０１に係止する編糸３を通した。しかしながらループの目移しや、編目の編成を実現するための各部材の構造的特徴や、各部材の動作は上記実施形態で例示したものに限られない。一例として、対編み針１０１について、一方の片編み針１１２と他方の片編み針１１２との間の距離を変動できる構成とする一方、対保持部１４６における一対の保持部１３２距離が固定されるようにし、対編み針１０１から対保持部１４６にループを目移しする際には、対編み針１０１の離間の幅を対保持部１４６の離間の幅よりも大きくし、編糸３を引っ掛けるようにして目移しを行い、対保持部１４６から対編み針１０１にループを目移しする際には、対編み針１０１の離間の幅を対保持部１４６の離間の幅よりも小さくし、編糸３を引っ掛けるようにして目移しを行うようにしてもよい。また編目の編成の際には、対編み針１０１の離間の幅を対保持部１４６の離間の幅よりも小さくし、対保持部１４６が保持するループに対編み針１０１に係止する編糸３を通すようにしてもよい。
【０１９１】
以上、本発明の２つの実施形態（変形例を含む）について説明したが、上記実施形態は、何れも本発明を実施するにあたっての具体化の一例を示したものに過ぎず、これによって本発明の技術的範囲が限定的に解釈されてはならないものである。すなわち、本発明はその要旨、またはその主要な特徴から逸脱することなく、様々な形で実施することができる。特に、編み機１００の構造が各実施形態の構造に限定されないことは言うまでもない。すなわち、本発明は、編成機構を有する編み機であって、第Ｎ−１層（ただし、Ｎは２以上の整数）の編地の編成時に形成されたループを、第Ｎ−１層の編地の編成の完了後も保持し、第Ｎ層の編地の編目を編成する際、第Ｎ層で既に形成されたループを保持し、保持した当該第Ｎ層で既に形成されたループと、保持している第Ｎ−１層に係るループのうち、第Ｎ層で既に形成されたループの位置に対応する位置のループとの双方に新たな編糸を通して編目を編成し、編目の編成に応じて当該対応する位置のループの保持を解除する一方、当該第Ｎ層で既に形成されたループの保持を第Ｎ層の編地の編成の完了後も継続するものを広く含んでおり、構造的特徴や、動作は第１実施形態や第２実施形態に限定されるものではない。また、ある層の編地に関し、その層の編地の編成の完了後も保持されるループはその層のループの全てではなく、次の層の編目の編成の際に、次の層のループと一緒に編糸３が通されるものを含んでいればよい。
【符号の説明】
【０１９２】
１、１００  編み機
４  編み針
３  編糸
７、１０３  編成機構
１４  フック
１６  保持部材
６０  保持部
１０１、１６０  対編み針 (編み針部材)
１１０、１６３  対ベラ（ベラ）
１２０  編み針基端部
１２１  編み針先端部
１２１  対フック（フック部材）
１２４  対押し込み面（押し込み面）
１２７  保持部形成板（保持部形成部材）
１３２  保持部（保持部分）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
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【図４９】
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【図５０】
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【図５１】
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【図５２】
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【図５３】
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【図５４】
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【図５５】
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【図５６】
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【図５７】
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【図５８】
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【図５９】
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【図６０】
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【図６１】
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【図６２】
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【図６３】
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【図６４】
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【図６５】
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【図６６】
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【図６７】
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【図６８】
2020138415.tif 000070
【手続補正書】
【提出日】令和3年6月24日(2021.6.24)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０１３１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０１３１】
図３５（Ａ）はペア離間状態（後述）の後方保持板群１２６および関連する部材の斜視図であり、（Ｂ）はペア近接状態（後述）の後方保持板群１２６および関連する部材の斜視図である。後方保持板群１２６は、右側から左側へ向かって２つずつペアとなって板ペア１４０を構成する。すなわち、第１後方保持部形成板ＢＨ１と第２後方保持部形成板ＢＨ２とが１つのペアとなって第１後方板ペアＰＢ１が構成され、第３後方保持部形成板ＢＨ３と第４後方保持部形成板ＢＨ４とにより第２後方板ペアＰＢ２が、第５後方保持部形成板ＢＨ５と第６後方保持部形成板ＢＨ６とにより第３後方板ペアＰＢ３が、第７後方保持部形成板ＢＨ７と第８後方保持部形成板ＢＨ８とにより第４後方板ペアＰＢ４が、第９後方保持部形成板ＢＨ９と第１０後方保持部形成板ＢＨ１０とにより第５後方板ペアＰＢ５が構成される。
【手続補正２】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図８】
2020138415.tif 000071
【手続補正３】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１２】
2020138415.tif 000072
【手続補正４】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１３】
2020138415.tif 000073
【手続補正５】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１４】
2020138415.tif 000074
【手続補正６】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１５】
2020138415.tif 000075
【手続補正７】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１６】
2020138415.tif 000076
【手続補正８】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図２０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図２０】
2020138415.tif 000077
【手続補正９】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図２６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図２６】
2020138415.tif 000078
【手続補正１０】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図２７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図２７】
2020138415.tif 000079
【手続補正１１】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図２８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図２８】
2020138415.tif 000080
【手続補正１２】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図３８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図３８】
2020138415.tif 000081
【手続補正１３】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図５１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図５１】
2020138415.tif 000082
【手続補正１４】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図６２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図６２】
2020138415.tif 000083
【手続補正１５】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図６３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図６３】
2020138415.tif 000084
【手続補正１６】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図６８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図６８】
2020138415.tif 000085
【国際調査報告】
2020138415.tif 000086
2020138415.tif 000087
2020138415.tif 000088
2020138415.tif 000089