【誤訳訂正書】
【提出日】平成21年9月17日(2009.9.17)
【誤訳訂正１】
【訂正対象書類名】特許請求の範囲
【訂正対象項目名】請求項３
【訂正方法】変更
【訂正の内容】
【請求項３】
前記変数マトリックスは、
（１）入力信号の相対値と
（２）入力信号の相関値と
の測度に応答して制御される請求項１に記載の方法。
【誤訳訂正２】
【訂正対象書類名】特許請求の範囲
【訂正対象項目名】請求項４
【訂正方法】変更
【訂正の内容】
【請求項４】
最大値と基準値との間で定められた第１の範囲を持つ入力信号の相関係数の測度に対して、前記音場は、相関係数の測度が最大値の場合はコンパクトな音場を持ち、相関係数の測度が基準値の場合は広角に広がった音場を持ち、基準値と最小値との間で定められた第２の範囲を持つ入力信号の相関係数の測度に対して、前記音場は、相関係数の測度が基準値の場合は広角に広がった音場を持ち、相関係数の測度が最小値の場合はおのおの入力方向と関連付けられた方向の複数のコンパクトな音場を持つ、請求項３に記載の方法。
【誤訳訂正３】
【訂正対象書類名】特許請求の範囲
【訂正対象項目名】請求項５
【訂正方法】変更
【訂正の内容】
【請求項５】
前記基準値は、前記各出力のエネルギーが等しいときの入力信号の相関係数の測度にほぼ等しい、請求項４に記載の方法。
【誤訳訂正４】
【訂正対象書類名】特許請求の範囲
【訂正対象項目名】請求項６
【訂正方法】変更
【訂正の内容】
【請求項６】
前記入力信号の相対レベルの測度は、各入力信号の平滑化されたエネルギーレベルに応じたものである請求項３に記載の方法。
【誤訳訂正５】
【訂正対象書類名】特許請求の範囲
【訂正対象項目名】請求項７
【訂正方法】変更
【訂正の内容】
【請求項７】
前記入力信号の相関値の測度は、入力信号の現行の名目上主要な方向である請求項３又は請求項６に記載の方法。
【誤訳訂正６】
【訂正対象書類名】特許請求の範囲
【訂正対象項目名】請求項８
【訂正方法】変更
【訂正の内容】
【請求項８】
Ｍは入力数であって、前記入力信号の相関値の測度は、各入力信号の平滑化されたエネルギーレベルの計算値のＭ乗根で除算した平滑化された入力信号の共通エネルギーに応じたものである請求項３に記載の方法。
【誤訳訂正７】
【訂正対象書類名】特許請求の範囲
【訂正対象項目名】請求項２０
【訂正方法】変更
【訂正の内容】
【請求項２０】
前記可変時定数は、前記入力信号の相対レベルの測度とそれらの相関係数の測度とに応じて制御される請求項１６又は請求項１７に記載の方法。
【誤訳訂正８】
【訂正対象書類名】特許請求の範囲
【訂正対象項目名】請求項２２
【訂正方法】変更
【訂正の内容】
【請求項２２】
前記入力信号の相対レベルの測度とそれらの相関係数の測度とは、各平滑化において同じ時定数を適用する可変時定数時間領域平滑化により得られる請求項３に記載の方法。
【誤訳訂正９】
【訂正対象書類名】特許請求の範囲
【訂正対象項目名】請求項２３
【訂正方法】変更
【訂正の内容】
【請求項２３】
前記相関係数の測度は前記入力信号の相関係数の最初の測度であり、方向重み付けがなされた相関係数を算出するために相関係数の前記最初の測度に前記入力信号の相対レベルによる指標を適用することにより追加の相関係数の測度が得られる請求項８に記載の方法。
【誤訳訂正１０】
【訂正対象書類名】特許請求の範囲
【訂正対象項目名】請求項２４
【訂正方法】変更
【訂正の内容】
【請求項２４】
前記入力信号の追加の相関係数の測度は、前記各出力のエネルギーが等しいときの入力信号の相関係数の測度にほぼ等しいスケールファクターを適用することにより得られる請求項２３に記載の方法。
【誤訳訂正１１】
【訂正対象書類名】明細書
【訂正対象項目名】０００８
【訂正方法】変更
【訂正の内容】
【０００８】
本発明の第１の特徴によれば、（１）入力信号の相対レベルと（２）入力信号の相関値との測度に応答して、前記変数マトリックスを制御することができる。この場合、最大値と基準値との間で定められた第１の範囲を持つ入力信号の相関係数の測度に対して、前記音場は、相関係数の測度が最大値の場合はコンパクトな音場を持ち、相関係数の測度が基準値の場合は、広角に広がった音場を持ってもよく、基準値と最小値との間で定められた第２の範囲を持つ入力信号の相関係数の測度に対して、前記音場は、相関係数の測度が基準値の場合は、広角に広がった音場を持ち、相関係数の測度が最小値の場合はおのおの入力方向と関連付けられた方向の複数のコンパクトな音場を持ってもよい。
【誤訳訂正１２】
【訂正対象書類名】明細書
【訂正対象項目名】００２１
【訂正方法】変更
【訂正の内容】
【００２１】
上述のとおり、相関係数の測度により、モジュール中のノンドミナント（共通信号でない成分）に対するドミナント（共通信号成分）のエネルギー比と、モジュールの出力チャンネル間でのノンドミナント信号成分の広がり具合を決定する。２入力の場合における異なった信号条件においてモジュールの出力チャンネルの信号配分を考慮することによりよく理解することができる。他に注記がない限り、この原理は高い順位のモジュールにも直接拡張できる。
【誤訳訂正１３】
【訂正対象書類名】明細書
【訂正対象項目名】００２３
【訂正方法】変更
【訂正の内容】
【００２３】
相関係数の重要性は、それがすべての入力についての共通信号成分の正味の振幅の測度としての機能を持つ点である。もし、モジュールの入力間のどこでもパンする単一の信号（「内部」信号又は「中間」信号）があるとすると、振幅が異なる可能性があるにもかかわらず、すべての入力は同じ波形を持ち、このような状況では相関は１．０となるであろう。他の極端な条件、もし、すべての入力信号が独立であれば、共通の信号成分がないことを意味し、相関はゼロとなるだろう。０と１．０との中間にある相関値は、入力に共通信号成分と独立信号成分とがある、ある信号の中間的な均衡点に対応すると考えることができる。従って、あらゆる入力信号条件において、共通信号すなわち「ドミナント」信号と、「残りすべて」の信号成分（「ノンドミナント」又は残留信号エネルギー）からなる、共通信号の寄与分を差し引いた残りの入力信号成分とに分けることができる。上記のように、共通すなわち「ドミナント」信号の振幅は必ずしも残留信号すなわちノンドミナント信号レベルより大きくなくてもよい。
【誤訳訂正１４】
【訂正対象書類名】明細書
【訂正対象項目名】００３９
【訂正方法】変更
【訂正の内容】
【００３９】
これを補正するために、各モジュールの各入力に起因する「共通入力レベル」の測度を推定し、各モジュール入力における同じ階層の隣接するレベルのこのような共通入力レベルエネルギーの総量に関して情報が各モジュールに送られる。モジュールの各入力に起因する共通入力レベルの測度を計算する２つの方法を以下に説明する。１つは、このモジュールへの入力の共通エネルギーの基づくものであり（次の段落で一般的な説明がなされる）、もう１つは、さらに正確であるがコンピュータのリソースをより必要とするもので、モジュールの内部出力エネルギーの総量に基づくものである（図６Ａの構成と関連して以下に説明する）。
【誤訳訂正１５】
【訂正対象書類名】明細書
【訂正対象項目名】００４０
【訂正方法】変更
【訂正の内容】
【００４０】
モジュールの各入力に起因する共通入力レベルの測度を計算する第１の方法によれば、モジュールの入力信号の分析では、直接各入力の共通入力レベルを算出することができず、共通入力エネルギーレベルの幾何平均である全体的な共通エネルギーの比率のみを算出する。各入力において共通入力エネルギーレベルは、計測され知られたその入力におけるエネルギーレベルの総量を超えることができないので、以下の制限を付して、全体の共通エネルギーは観測された入力レベルに比例する推定共通入力レベルに分解される。格子におけるすべてのモジュールに対して共通入力レベルの集合が計算されると（共通入力レベルの測度が第１の計算方法に基づくものであろうと第２の計算方法に基づくものであろうと）、各モジュールは、その入力にけるモジュールの「ネイバーレベル（neighbor  level）」と呼ばれる各入力におけるすべての近接するモジュールの共通入力レベルのすべての情報を受ける。次いでモジュールは、相関係数及び方向（現行の入力信号の主要な名目上の方向）の計算に用いる補正された入力レベルを導き出すために、その各入力において入力レベルからネイバーレベルを減算する。
【誤訳訂正１６】
【訂正対象書類名】明細書
【訂正対象項目名】０１６５
【訂正方法】変更
【訂正の内容】
【０１６５】
完全な相関があるとき空間的にコンパクトな音場が（入力信号の公称の現行の主要な方向に）あることが好ましく、完全に非相関のときは空間的にコンパクトな複数の音場が（各々エンドポイントに）あることが好ましいが、これらの極端な場合の間で空間的に広がる音場が、図８で示したような方法とは違った方法で達成される。例えば、フィルスケールファクター成分の値がｒａｎｄｏｍ_ｘｃｏｒ＝ｄｉｒｅｃｔｉｏｎ-ｗｅｉｇｈｔｅｄ_ｘｃｏｒのときに最大値に達し、あるいはこれらの３個のスケールファクター成分の値が図に示すように直線的に変化することは重要ではない。高い相関から高い非相関までの相関係数の測度に対応して、コンパクトなドミナント信号配分から広く分裂したコンパクトなエンドポイント信号配分までを生成することができる、相関係数の適切な測度とスケールファクター値との、図８に示す関係（及び図に下線を引いて示した等式）及び他の関係の修正について、本発明でも考慮している。例えば、上述したような、２つの領域を採用する方法により、コンパクトなドミナント信号配分から広く分裂したコンパクトなエンドポイント信号配分までを得る代わりに、擬似逆行列に基づく解法のような数学的方法により同様の結果を得ることができる。