(57)【要約】  物理的に連結された複数個の印刷エンジン（５８，６４）間で印刷時に生じる画像寸法の差を抑えるため、本方法では、所定の基幹パラメタに関し調和のとれた印刷エンジン構成部材（８６，９６，８８，９８）を印刷エンジン毎に選定し、それを通じそれら印刷エンジンにおける画像印刷倍率を調整する。
2012527640.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物理的に連結された複数個の印刷エンジン間で印刷時に生じる画像寸法の差を抑える方法であって、一種類又は複数種類の基幹パラメタに関し調和のとれた印刷エンジン構成部材を印刷エンジン毎に選定するステップを有する方法。
【請求項２】
請求項１記載の方法であって、複数個の基準マークを含む画像を情報ファイルに従い個々の印刷エンジンで印刷し、その画像上での基準マーク同士の間隔を情報ファイル上でのそれに照らした結果を以て、その印刷エンジンにおける画像寸法として扱う方法。
【請求項３】
請求項１記載の方法であって、調和のとれた印刷エンジン構成部材として印刷エンジン毎に選定されるのが、同じ調和集合に属する画像ライタである方法。
【請求項４】
請求項３記載の方法であって、その画像ライタが、ＬＥＤピッチ計測結果に基づくサブグループ分類に従い調和集合から選定される方法。
【請求項５】
請求項１記載の方法であって、調和のとれた印刷エンジン構成部材として選定されるのが、イントラック方向沿い画像寸法に影響を及ぼす駆動関連の基幹構成部材である方法。
【請求項６】
請求項５記載の方法であって、その基幹構成部材が、基幹パラメタに基づくローラのサブグループ分類に従い選定される方法。
【請求項７】
請求項６記載の方法であって、その基幹パラメタとして、ローラ径、ローラ形成素材、温度及び熱伝導率のうち一種類又は複数種類を使用する方法。
【請求項８】
請求項１記載の方法であって、調和のとれた印刷エンジン構成部材として選定されるのが、一次成像部材、中間転写部材又はその双方である方法。
【請求項９】
請求項１記載の方法であって、
関連する情報ファイルに従い且つ第１印刷エンジンを用い、複数個の第１基準マークを含む第１画像を印刷するステップと、
第１画像上で第１基準マーク同士の間隔を計測するステップと、
ディジタル印刷エンジンである第２印刷エンジンを用い、複数個の第２基準マークを含む第２画像を印刷するステップと、
第１画像における第１基準マーク同士の間隔と第２画像における第２基準マーク同士の間隔が等しくなるよう、第２印刷エンジン用に調和のとれた印刷エンジン構成部材を選定するステップと、
を有する方法。
【請求項１０】
物理的に相互連結された印刷エンジン間に生じる画像寸法の差を抑える方法であって、
媒体収縮の影響を補償するのに役立つ一種類又は複数種類の基幹パラメタの昇順に従い並ぶよう、一群の印刷エンジン構成部材を分類するステップと、
媒体収縮の影響が目標に従い補償されるよう、当該基幹パラメタに関し調和のとれた印刷エンジン構成部材を当該一群の印刷エンジン構成部材から印刷エンジン毎に選定するステップと、
を有する方法。
【請求項１１】
請求項１０記載の方法であって、調和のとれた印刷エンジン構成部材として印刷エンジン毎に選定されるのが、同じ調和集合に属しある基幹パラメタに関連するエンコーダである方法。
【請求項１２】
請求項１１記載の方法であって、その基幹パラメタが、そのエンコーダに係るライン周波数である方法。
【請求項１３】
請求項１０記載の方法であって、調和のとれた印刷エンジン構成部材として印刷エンジン毎に選定されるのが、同じ調和集合に属する画像ライタである方法。
【請求項１４】
請求項１３記載の方法であって、その画像ライタが、ＬＥＤピッチ計測結果に基づくサブグループ分類に従い調和集合から選定される方法。
【請求項１５】
請求項１記載の方法であって、調和のとれた印刷エンジン構成部材として選定されるのが、イントラック方向沿い画像寸法に影響を及ぼす駆動関連の基幹構成部材である方法。
【請求項１６】
請求項１５記載の方法であって、その基幹構成部材が、基幹パラメタに基づくローラのサブグループ分類に従い選定される方法。
【請求項１７】
請求項１６記載の方法であって、その基幹パラメタとして、ローラ径、ローラ形成素材、温度及び熱伝導率のうち一種類又は複数種類を使用する方法。
【請求項１８】
請求項１記載の方法であって、調和のとれた印刷エンジン構成部材として選定されるのが、一次成像部材、中間転写部材又はその双方である方法。
【請求項１９】
請求項１０記載の方法であって、複数個の基準マークを含む画像を情報ファイルに従い個々の印刷エンジンで印刷し、その画像における基準マーク同士の間隔を情報ファイル上でのそれに照らした結果を以て、その印刷エンジンにおける画像寸法として扱う方法。
【請求項２０】
請求項１０記載の方法であって、
関連する情報ファイルに従い且つ第１印刷エンジンを用い、複数個の第１基準マークを含む第１画像をシート状の媒体に印刷するステップと、
第１画像における第１基準マーク同士の間隔をその媒体の長手方向又は短手方向沿いに計測するステップと、
ディジタル印刷エンジンである第２印刷エンジンを用い、複数個の第２基準マークを含む第２画像を印刷するステップと、
第１及び第２画像上でそれと直交する軸沿いに生じる間隔とは独立に、第１画像上での第１基準マーク同士の間隔と第２画像上での第２基準マーク同士の間隔が等しくなるまで媒体の長手方向又は短手方向に沿った第２基準マーク同士の間隔が調整され、ひいては画像印刷先媒体の長手方向及び短手方向に沿った第１及び第２画像の寸法が調整されるよう、第２印刷エンジン用に調和のとれた印刷エンジン構成部材を選定するステップと、
を有する方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ディジタル印刷エンジンを含む複数個の印刷エンジンを用い共通のシート状媒体に画像を印刷する技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
市販の一般的な複製装置、例えば電子写真複写機や電子写真印刷装置では、その装置でＰＩＭ（一次成像部材）として使用しているフォトレセプタを像状に帯電させることで、そのＰＩＭ上に静電潜像を発生させる。誘電性のあるＰＩＭ上に潜像を発生させる動作は、直接の像状帯電でも行えるものの、ＰＩＭの所要部位を均一に帯電させてからそこを印刷対象画像相応のパターンに従い部位選択的に露光させることで行うのが普通である。発生した潜像は可視化のため現像ステーション近傍へと運ばれていく。現像ステーションは、一般に、円筒状の磁性コア及びそれと同軸な非磁性シェルを有している。マーキング粒子入の現像剤を貯留するための現像剤溜まりもそこにある。そのマーキング粒子は、一般に、顔料等の着色剤に熱可塑性バインダ、幾種類かの帯電制御剤及び流動転写補助剤（酸化シリコン、酸化チタン、種々の格子等で形成されたサブミクロン粒子等）を添加することで形成されている。現像剤は、更にそのマーキング粒子を摩擦帯電で吸い寄せる磁性キャリア粒子、例えばフェライト粒子も含有している。マーキング粒子は、磁性キャリア粒子によってＰＩＭ近傍まで運ばれていく。マーキング粒子はＰＩＭ上の帯電部位に吸着する。帯電部位は静電潜像に相応するパターンを形成しているので、これにより潜像が可視化されることとなる。
【０００３】
なお、一般に現像ステーションのシェルは導電性であるので、電気的にバイアスしてシェル・ＰＩＭ間に所要の電位差を発生させることができる。これは、マーキング粒子が帯びている電荷と共に、マーキング粒子種別毎の最高可視像濃度を決定づける。
【０００４】
こうしてＰＩＭ上に現れた可視像は然るべき媒体例えば紙へと転写される。相応の電位差（電圧）を印加しつつ媒体をＰＩＭに接触させることで、マーキング粒子をＰＩＭからその媒体へと移動させるのが普通である。可視像をＰＩＭからＴＩＭ（中間転写部材）に転写させ、そこから媒体へと転写させる構成も採られる。
【０００５】
その次は、媒体上の可視像をその媒体に固着させる。これは、可視像を担持する媒体に熱及び圧力を同時に印加することで行うのが普通である。そして、次の画像の生成に備えＰＩＭ（及びＴＩＭ）を清掃する。
【０００６】
一般に、こうした装置の設計時には複製速度が具体的に想定される。例えば、印刷装置の設計に際しては、片面印刷時は１５０ｐｐｍ、両面印刷時は７５ｐｐｍ程度、といった印刷速度が想定され、それに応じ使用する両面印刷機構が決定される（ｐｐｍ：１分間当たり印刷ページ数）。ロバストな設計であれば事後的な更新で複製速度を多少向上させることも可能だが、その値を倍増させるのはやはり難しいことである。倍増のために（ａ）既設のものと同等の速度で印刷可能な印刷エンジンを購入して両者を並列稼働させることや、（ｂ）既設のものに比べ倍の速度で印刷可能な新製品へと印刷エンジンを換装することも可能であるが、どちらの策もかなりの出費となる。策（ｂ）は不可能な場合も多い。
【０００７】
高速印刷装置を得る策としては、２個の印刷エンジンを縦続連結する策もある。例えば、特許文献１に記載のタンデム印刷エンジンアセンブリでは、第１印刷エンジンで第１面、第２印刷エンジンで第２面に印刷する構成が採られている。第１面画像・第２面画像間に生じる位置ずれについては、個々の印刷エンジン内でフォトレセプタベルト継ぎ目を捉えてベルト継ぎ目信号を発生させ、その信号の印刷エンジン間位相差を監視してフォトレセプタベルト同士を同期させることで、抑えるようにしている。ベルト継ぎ目信号をトリガにスレーブ側フォトレセプタをマスタ側フォトレセプタに同期させるようにしているので、同期頻度はフォトレセプタベルト１回転当たり１回となる。同期の際、マスタ側フォトレセプタの送り速度を基準にスレーブ側フォトレセプタベルトの送り速度やイメージャモータ及び多面体鏡の回動速度も修正される。残念なことに、この構成では、複数個の画像フレームが継起するフォトレセプタベルト１回転の間に、画像位置ずれが累積的に肥大してしまう。更に、多面体鏡の慣性及び回動速度が大きいので、フォトレセプタベルト回転周期のうち一部分を占めるに過ぎない短時間では、多面体鏡速度調整を存分に行いがたい。そのため、同文献記載のアセンブリでは、フォトレセプタベルト１回転毎の応答があまりよくならないし、応答頻度を高めることも不可能乃至困難である。
【０００８】
また、カラー画像を生成する手法としては、色成分別に画像を発生させ、それらを同じ媒体上に位置を揃えて転写させる手法がある。各色画像をＴＩＭ上に位置を揃えて転写させた後、そこから同じ媒体上に再転写させてもよい。或いは、各色画像をＴＩＭ上に個別に転写させた後、そこから同じ媒体上に位置を揃えて再転写させてもよい。フルカラー画像を生成可能な印刷エンジンアセンブリにするには、例えば、４個以上の印刷エンジンを使用すればよい。個々の印刷エンジンには、減法混色時基本色であるシアン、マゼンタ、イエロー及びブラックのうちいずれか一色で印刷を行わせる。本件技術分野で既知の通り、付加的な印刷エンジンを設け、そこで現像に使用するマーキング粒子を、色域拡張に役立つ他色着色剤入のものや、透明トナー粒子にすることもできる。とはいえ、別々の印刷エンジンにて発生する画像間には、受け入れがたい画質上の差が生じうる。同一メーカの同一モデル等、同じ仕様の印刷エンジンであっても、印刷エンジンが異なる限りそういうことがありうる。発生するのは例えば寸法、濃度、コントラスト比等の差である。この種の違いは、たとえ些細なものであっても、画像同士を綿密に見比べられたらひどく目に付いてしまう。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】米国特許第７２４５８５６号明細書
【特許文献２】米国特許第６５６７１７１号明細書
【特許文献３】米国特許第６１４４０２４号明細書
【特許文献４】米国特許第６２２２１７６号明細書
【特許文献５】米国特許第６２２５６１８号明細書
【特許文献６】米国特許第６２２９９７２号明細書
【特許文献７】米国特許第６３３１８３２号明細書
【特許文献８】米国特許第６６７１０５２号明細書
【特許文献９】米国特許第６７９１４８５号明細書
【特許文献１０】米国特許第６１２１９８６号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
従って、複数個の印刷エンジンを用いシート状媒体の上に画像を発生させる場合、綿密に見ても別の印刷エンジンで印刷されたことがわからないよう、寸法、印刷時の濃度、コントラスト比等の画像属性を印刷エンジン間で揃えることが重要になる。特に、画像の反射濃度やコントラスト比をしっかりと揃えないと、それらの画像がユーザから拒絶されてしまうこととなりかねない。印刷装置内で使用される印刷エンジンが互いに同仕様のディジタル印刷エンジン、例えば上掲の電子写真印刷エンジンであったとしても、ＰＩＭの光応答ばらつき、マーキング粒子の粒径ばらつき、マーキング粒子の帯電性ばらつき、各印刷エンジンの現像剤溜まりにおける着色剤分布のばらつき等が原因となり、濃度やコントラスト比のばらつきが発生する可能性がある。このように、生成元の印刷エンジンが異なることで画像間に生じる相違を抑え、見比べてもわからないようにする方法が必要とされている。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
ここに、本発明の一実施形態に係る方法は、ディジタル印刷エンジン（例えば電子写真印刷用モジュール乃至ステーションを幾つか有するもの）を含む複数個の印刷エンジンを相互連結して使用する際等に、別々の印刷エンジンで印刷された画像間に生じる画像寸法の差を抑える方法である。本方法では、印刷された画像間に生じる画像寸法の差を、物理的に連結された印刷エンジン間の相違が勘案されるよう、所定の印刷エンジン内基幹パラメタに関し調和がとれた印刷エンジン構成部材を選定することによって抑えるようにしている。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】電子写真印刷エンジンの概要を示す図である。
【図２】シングルエンジン型印刷装置の概要を示す図である。
【図３Ａ】増産モジュールを用いたタンデム式デュアルエンジン型印刷装置の概要を示す図である。
【図３Ｂ】その一例の概要を示す図である。
【図３Ｃ】その別例の概要を示す図である。
【図４】デュアルエンジン型印刷装置の概要を示す図である。
【図５】印刷エンジンにて媒体上に印刷される基準マークの一例を示す図である。
【図６】その別例を示す図である。
【図７】その別例を示す図である。
【図８】その別例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、説明の簡明化に役立つ限り、対応する部材に諸図面を通じ同一の参照符号を付すことにする。その部材をよりわかりやすく示すため、図面における部材の寸法比が実物に忠実になっていない個所もある。
【００１４】
便宜上、本発明の理解に役立つ幾つかの語をここで定義しておく。まず、「画像」とは、文字、単語、文、グラフィクス、写真等の要素で構成される物理的なパターンのことであり、「文書」とはその画像例えばページ画像を幾枚か集めたもののことである。画像は、その全体寸法の範囲内で任意寸法、任意個数の小さな画像に分割することができる。その画像のことを「セグメント」「オブジェクト」「構造」等と呼ぶ。
【００１５】
画像の「濃度」とは、透過光、反射光又は散乱光に対する入射光の強度比の対数値Ｄ＝ｌｏｇ（Ｉi／Ｉo）のことである。この式中、Ｉiは画像に対する入射光の強度、Ｉoはその画像からの出射光の強度、ｌｏｇは１０を底とする対数関数である。例えばＤ＝０．３なら入射光強度に対する出射光強度の比は約１／２であり、高画質印刷向けの濃度であるといえよう。
【００１６】
この定義による濃度のうちよく用いられるのは、印刷された画像等、サンプルを透過した光の強度から求まる値である。これは画像の「透過濃度」と呼ばれる。その値を求めるには、画像が印刷される媒体の地における透過光強度を基準にして、その画像中の注目部分に媒体背面から既知強度の光を照射したときの透過光強度を計測すればよい。透過する光の色はその部分でどの色の光が多く吸収されるかに依存するので、黒色印刷部分についての計測には白色光を使用すればよく、減法混色時基本色たるシアン，マゼンタ，イエローで印刷されている部分についての計測には順にレッド，グリーン，ブルーの光を使用すればよい。
【００１７】
これに代えてしばしば用いられる濃度としては、印刷された画像等、サンプルで反射乃至散乱された光の強度から求まる値がある。これは画像の「反射濃度」と呼ばれる。その値を求めるには、画像が印刷される媒体の地における反射光強度を基準にして、その画像における反射光強度を計測すればよい。反射される光の色はその画像でどの色の光が多く吸収されるかに依存するので、黒色印刷部分についての計測には白色光を使用すればよく、減法混色時基本色たるシアン，マゼンタ，イエローで印刷されている部分についての計測には順にシアン，マゼンタ，イエローの光を使用すればよい。
【００１８】
濃度計測に役立つ装置としては、Ｘ−Ｒｉｔｅ社製のＩＳＯステータスＡフィルタ付濃度計等がある。この種の濃度計には、透過濃度を計測可能なタイプ、反射濃度を計測可能なタイプ、並びに透過濃度，反射濃度双方を計測可能なタイプがある。特許文献２〜９（発明者：Ｒｕｓｈｉｎｇ）記載の濃度計も、印刷エンジンにて好適に使用することができる。本件技術分野で既知の他の濃度計を使用してもかまわない。
【００１９】
サンプル上で濃度計測の対象となる領域の広さは、濃度計開口寸法、所要情報種別等の諸要因で左右される。例えば、使用する濃度計が部位間濃度差を精密計測可能なマイクロ濃度計であり、所要情報が濃度値の標準偏差ひいては画像の粒状性を示す情報である場合、本来なら均一濃度になるはずの極微小領域が計測対象域となる。また、使用する濃度計の開口面積が数ｃｍ2であり、所要情報が濃度の低周波変動ひいては画像の斑状欠陥（モトル）である場合、１回の計測動作で対象となる領域は一般にその半径が１ｍｍ以上５ｍｍ以下程度の領域となる。
【００２０】
「コントラスト比」とは、露出光対数強度対濃度曲線の最大勾配のことである。画像間でコントラスト比が等しい、というためには、その差が０．２ｅｒｇ／ｃｍ2未満でなければならない。０．１ｅｒｇ／ｃｍ2未満であればなおよい。
【００２１】
「ステーション」や「モジュール」は、それぞれ画像生成に関わる特定のタスクを担えるよう構成された装置乃至サブシステムのことである。例えば、電子写真印刷装置内の現像ステーションは、光導電性を有するＰＩＭ上の静電潜像に、１個又は複数個の現像部材でマーキング粒子例えばトナー粒子を像状付着させることで、その像を可視化させるように構成される。ステーションは印刷エンジンに内蔵されることが多い。例えば、現像ステーションは、本件技術分野で既知の露出ステーション、転写ステーション、熔着ステーション等と共に、より大規模なアセンブリを形成するのが普通である。これに対し、モジュールは、他のモジュールとの連携で印刷エンジンを形成するよう、それ自体独立した構成を採る。その例としては、走査モジュール、付光沢モジュール、両面印刷に際し印刷先となるシート状媒体例えば紙を表裏反転させる反転モジュール、印刷済文書内で所定位置を占めるようシート状媒体の山にカバーや別途印刷済のシート状媒体を挿入する挿入モジュール、印刷済媒体に折り・ステープル止め・のり付け等を施し文書として仕上げる仕上げモジュール等がある。
【００２２】
「印刷エンジン」とは、画像を生成できるよう幾つかのステーション乃至モジュールを組み合わせたもののことである。例えば、１個又は複数個の現像ステーション、露出ステーション及び熔着ステーションがあれば、白黒電子写真印刷エンジンを実現することができる。用途に応じ、走査モジュールや仕上げモジュールを付加することもできる。
【００２３】
「印刷エンジンアセンブリ」や「複製装置」は、所望形態で印刷を行えるよう印刷エンジンを複数個連結、集積させたもののことである。例えば、反転モジュールを介し第１印刷エンジン・第２印刷エンジン間が連結されている印刷エンジンアセンブリでは、第１印刷エンジンで媒体の片面に印刷を施し、反転モジュールがその媒体を受け取って表裏反転させ、第２印刷エンジンがその媒体を受け取って裏面に印刷を施す、という手順を通じ、高い生産性で両面印刷を実行することができる。
【００２４】
「ディジタル印刷エンジン」とは、印刷エンジンのうちディジタル電子回路を用い画像を発生させるもののことである。発生する画像が印刷版で決まるため画像改変に当たり印刷版再作成が必要なオフセット印刷機と違い、ディジタル印刷エンジンでは、画像毎の操作で画像毎に改変を施すことができる。ディジタル印刷エンジンの例としては、レーザ式の走査モジュールやＬＥＤ（発光ダイオード）アレイによる露出でＰＩＭ上に静電潜像を発生させる電子写真印刷エンジンがある。電子写真印刷装置といっても、瞬時露光で潜像を発生させ原文書を複製するものは、ディジタル印刷エンジンとは言い得ない。
【００２５】
そして、「ディジタル印刷エンジンアセンブリ」とは、複数個備わる印刷エンジンのうち１個又は複数個がディジタル印刷エンジンである印刷エンジンアセンブリのことである。
【００２６】
図１に、電子写真印刷エンジンの一例として、可動記録部材たるフォトレセプタベルト３２を支持部材たる複数個のローラ３４ａ〜３４ｇに架けた構成３０を示す。このベルト３２は、コロナ帯放電、ゲートコロナ帯放電、帯電ローラ帯放電、イオンライタ帯電、光放電、熱放電、経時放電等、相応の手法で部位選択的に帯放電させうる被帯電部材であり、ここではＰＩＭとして使用されている。
【００２７】
ローラ３４ａ〜３４ｇのうち幾つかは、ＰＩＭ３２が前方に送られるようモータ３６により駆動される。その方向は諸ステーションを矢印Ｐに沿い巡回する方向、速度は２０インチ／秒以上といった高速である（１インチ＝約０．０２５ｍ）。ＰＩＭ３２が進む速度がこの例とは異なる形態、ＰＩＭ３２を単体のドラムに巻き付け一体に回転させる形態、被覆その他の手段でドラムにＰＩＭ３２を一体化させた形態等を採ることもできる。
【００２８】
本エンジン３０は論理制御ユニット（ＬＣＵ）を備えている。図示しないが、これは、コンピュータ、マイクロプロセッサ、用途特化集積回路（ＡＳＩＣ）、ディジタル回路、アナログ回路、その集まり、その組合せ等の形態を採るコントローラであり、本エンジン３０内に格納されているステーション稼働プログラムに従い動作し、そのサブシステムを含め本エンジン３０全体を制御するよう構成されている。その際、ＬＣＵは、センサ類やエンコーダ類から供給される信号に応じ閉ループ制御を実行する。制御手法としては、特許文献１０に記載の諸手法を採ることができる。この参照を以て同文献の内容を本願に繰り入れることにする。
【００２９】
本エンジン３０は更に一次帯電ステーション３８を備えている。ここでは、高電圧帯電用のワイヤに所定の一次電圧を印加し、そこからのコロナ放電による均一帯電でＰＩＭ３２の表面３２ａを感光化させる。ステーション３８の出力は図示しないプログラマブル電圧コントローラによる調整を受け、そのプログラマブル電圧コントローラはＬＣＵによる制御を受ける。この制御は、一次電圧の調整、具体的にはグリッド電位制御によるコロナ電荷移動の制御である。他形態の帯電器、例えばブラシ帯電器、ローラ帯電器等を使用してもよい。
【００３０】
本エンジン３０は画像ライタたる露出ステーション４０を備えている。ここでは、そのライタ４０ａからＰＩＭ３２へと光を投射し、ＰＩＭ３２の光導電面のうち所要部位にて電荷を散逸させることで、印刷対象文書に対応する静電潜像をＰＩＭ３２上に発生させる。そのライタ４０ａとしてはＬＥＤアレイが使用されている。他種光源例えばレーザ光源のアレイを使用してよいし、空間光変調器を併用してもよい。ライタ４０ａがＰＩＭ３２に光を投射し画像構成要素たる画素を発生させる際の光強度及び露出パターンは後述の要領で制御される。この露出に伴いＰＩＭ３２上の対応部位から電荷が散逸し、印刷対象画像に相応する帯電パターンがＰＩＭ３２上に発生する。
【００３１】
露出後、ＰＩＭ３２はその上の静電潜像を現像ステーション４２へと運ぶ。そこにはＰＩＭ３２に面し磁気ブラシが配されている。こうした磁気ブラシ型現像ステーションは本件技術分野で周知であり、様々な用途で愛用されている。これに代え他種既知構成の現像ステーション乃至装置を使用してもよい。複数通りのグレースケール、複数通りの色、或いはその物理特性が異なる複数種類のトナー粒子でその潜像を可視化できるよう、ステーション４２を複数個設けてもよい。フルプロセスカラー電子写真印刷を実行する際には四種類の異色トナー粒子、例えばブラック，シアン，マゼンタ，イエロー各色のトナー粒子を使用し以上の処理を実行する。
【００３２】
ＬＣＵは、ＰＩＭ３２で運ばれ現像ステーション４２に到来した静電潜像にトナー粒子が付着されるよう、ステーション４２を適宜稼働させる。その際、バックアップローラ４２ａ及びＰＩＭ３２を動かし磁気ブラシに接触又は接近させてもよいし、磁気ブラシを動かしＰＩＭ３２上の所要部位に接触させてもよい。いずれにせよ、磁気ブラシ上にあり帯電しているトナー粒子がＰＩＭ３２上の相応部位に吸着してそこにある潜像が可視化される。ＰＩＭ３２上の露出済部分がステーション４２を通過するにつれ、画素形成対象位置にトナー粒子が吸着される結果、印刷対象画像に対応するパターンの可視像がそこに現れていく。本件技術分野で既知の通り、ステーション４２内には導体例えば導電アプリケータシリンダがあるので、それをバイアスして電極化することができる。その接続先の可変電圧源を、ＬＣＵ配下のプログラマブル電圧コントローラによって制御することで、現像動作を好適に制御することができる。
【００３３】
現像ステーション４２で使用される現像剤は二成分現像剤である。これは、乾式のトナー粒子にキャリア粒子、例えば高透磁率、強磁性のフェライト粒子を混ぜたものである。一般に、キャリア粒子の体積加重直径が約３０μｍであるのに対し、トナー粒子の体積加重直径は６〜１５μｍ程度とかなり小さい。ステーション４２内のアプリケータが、可回動な磁性コア、それをくるむ可回動なシェル及びそれらを回転駆動するモータ等の部材で構成されているので、コア及びシェルを相対回転させて現像剤を運び、電界が作用する現像ゾーンに移動させることができる。現像ゾーンに移動した現像剤のうち、ＰＩＭ３２上の静電潜像に吸着し可視像に変えるのはトナー粒子であり、キャリア粒子はステーション４２内に残留する。この現像動作に費やされるため、ステーション４２内のトナー粒子量は一時的に減少する。しかし、図示しないトナーオーガの働きによって、新しいトナー粒子がステーション４２内に定時補充されてキャリア粒子に混合される結果、ステーション４２における現像剤の成分比は一定に保たれる。この混合動作は現像制御手順に従い制御される。なお、旧来の液体トナー用現像ステーション等、一成分現像剤用の現像ステーションを使用することもできる。
【００３４】
本エンジン３０は更に転写ステーション４４を備えている。ここでは、生成された可視像に対する位置合わせを行いつつ、シート状の印刷先媒体４６を動かしＰＩＭ３２に接触させることで、その可視像をその媒体４６に転写させる。本エンジン３０では、普通紙、被覆紙、プラスチックシート等の諸媒体を媒体４６として使用することができる。また、このステーション４４には、通例に倣い、ＰＩＭ３２から媒体４６へのトナー粒子移動を支援する帯電装置が設けられている。媒体４６の背面に接しているローラ４８がそれであり、転写時に定電流モードで動作するプログラマブル電圧コントローラに接続されている。この形態に代え、ＴＩＭ上に可視像を転写させ、そこから媒体４６へと画像を転写させる形態を採ることもできる。
【００３５】
可視像転写を受けた媒体４６は、ＰＩＭ３２から剥離され熔着ステーション５０へと運ばれる。このステーション５０では、通例に倣い、熱、圧力又はその双方の印加で可視像を媒体４６に固着させる。この形態に代え、転写の際に可視像を媒体４６に固着させる形態を採ることもできる。他方、転写ステーション４４の下流には、ＰＩＭ３２上の残留トナーを除去するブラシ、ブレード、ウェブ等を備えた清掃ステーション５２も設けられている。図示しないが、このステーション５２の上流に、清掃を助ける清掃前帯電器を設けることもできる。ＰＩＭ３２のうちこの清掃が済んだ部分は、再帯電、再露出させうる状態になっている。本エンジン３０では、ＰＩＭ３２の諸部分がその所在先のステーションで互いに同時に処理されるので、以上述べた印刷動作は実質的に途切れなく実行されることになる。
【００３６】
そして、ＬＣＵは、本エンジン及びそのサブシステムの総体に亘る制御を実行する際、１個又は複数個のセンサを用い、制御動作に必要な情報を収集する。その一例はベルト位置センサ５４である。
【００３７】
図２に、印刷装置の一例として、画像を単色乃至多色印刷可能な印刷エンジン５８を備えるシングルエンジン型印刷装置５６の概要を示す。本装置５６は、あるｐｐｍ値で表される印刷速度に従い設計されている。先に触れた通り、新たな装置を追加購入する策や、本装置５６を廃棄し新品の装置に置き換える策を採らずに、印刷速度を大きく向上させることが望まれている。
【００３８】
その点、本装置５６は通例に倣いモジュール化されている。具体的には、印刷エンジン５８が収められた主キャビネット６０に仕上げユニット６２が連結されている。仕上げユニット６２はステープル止め、孔パンチ、トリミング、切断、スライシング、スタッキング、折込、ページ順揃え、結束等を行うモジュールであり、その構成次第で様々な仕上げ機能を持たせることができる。図の簡明化のため１個しか描かれていないが、本件技術分野で習熟を積まれた方々（いわゆる当業者）の間で既知の諸種仕上げユニットを所要個数連結させることができる。
【００３９】
図３Ａに模式的に示す如く、この構成では、既設の印刷エンジン（第１印刷エンジン）５８と後続する幾つかの仕上げユニット６２との間に、第１印刷エンジン５８に対し縦続的な関係になるよう新たな印刷エンジン（第２印刷エンジン）６４を挿入することができる。第１印刷エンジン５８からの媒体退出点６８に対し第２印刷エンジン６４への媒体進入点６６の高さがずれるといった問題や、第２印刷エンジン６４への進入に先立ち印刷先たるシート状媒体を表裏反転させることが両面印刷時等に求められるといった問題に対しては、第１印刷エンジン５８・仕上げユニット６２間を増産モジュール７０でつなぎ、そこに相応の増産用媒体インタフェース７２を設けることで、対処することができる。例えば、図３Ｂに示す如くインタフェース７２内に整合手段７４があれば、媒体進入点６６・媒体退出点６８間高さ差を吸収することができ、図３Ｃに示す如くインタフェース７２内に反転手段７６があれば、媒体を随時表裏反転させることができる。
【００４０】
このように、本装置のユーザは、第１印刷エンジン５８・仕上げユニット６２間に増産モジュール７０を挿入し既存モジュールを活かすことができる。これは経済的メリットにつながる。増産モジュール７０内に第２印刷エンジン６４が組み込まれているので、印刷モジュール間連結用の進入媒体ハンドラ／ドロワを導入する必要がないからである。更に、両印刷エンジン５８，６４が互いに同種の技術による印刷エンジンであれば、後述のような制御上の工夫でその動作を互いに同期させることができる。
【００４１】
図４に、印刷装置７８内の第１印刷エンジン５８と第２印刷エンジン６４とを同期させるコントローラ８０の概要を示す。このコントローラ８０はコンピュータ、マイクロプロセッサ、ＡＳＩＣ、ディジタル回路、アナログ回路、その集まり、その組合せ等の形態を採っている。図上は第１コントローラ８２と第２コントローラ８４に分かれているが、破線の如く単体型のコントローラ８０にすることもできる。
【００４２】
第１印刷エンジン５８はＰＩＭ８６及びモータ８８を備えている。ＰＩＭ８６は図１を参照し上述したものと同様の構成であり、そこにはフレーム位置を表すマーカが幾つか設けられている。そのフレームマーカとしては、光センサで検出可能な孔又はミシン目をＰＩＭ８６に設けてもよいし、光センサで検出可能な反射体又は散光体をＰＩＭ８６上に配してもよい。本発明の技術的範囲には、いわゆる当業者にとり自明な他種フレームマーカを使用した構成も包含される。また、モータ８８は、指令に応じＰＩＭ８６を進ませうるようそのＰＩＭ８６に連結されている。ここでは、指令に応じモータ８８を単純にオンオフさせる形態ではなくその回転速度を幾通りかの所定値間で切り替える形態を想定しているが、モータ８８を随時オンオフさせる形態やパルス変調式に動作させる形態にすることもできる。
【００４３】
第１コントローラ８２は、その配下にあるモータ８８を、その回転速度を所望速度にする、ターンオンさせる、入力をパルス幅変調する等の手段で随時動作させる。コントローラ８２は、対応するＰＩＭ上にあるフレームマーカ毎にフレームセンサ９０で発生するフレーム信号を受領する。
【００４４】
第２印刷エンジン６４は、図示の通り媒体路９２及びその上の反転器９４を介し第１印刷エンジン５８に連結されており、ＰＩＭ９６及びモータ９８を備えている。ＰＩＭ９６は図１を参照し上述したものと同様の構成であり、そこにはフレーム位置を表すマーカが幾つか設けられている。そのフレームマーカとしては、光センサで検出可能な孔又はミシン目をＰＩＭ９６に設けてもよいし、光センサで検出可能な反射体又は散光体をＰＩＭ９６上に配してもよい。本発明の技術的範囲には、いわゆる当業者にとり自明な他種フレームマーカを使用した構成も包含される。また、モータ９８は、指令に応じＰＩＭ９６を進ませうるようそのＰＩＭ９６に連結されている。ここでは、指令に応じモータ８９を単純にオンオフさせる形態ではなくその回転速度を幾通りかの所定値間で切り替える形態を想定しているが、モータ９８を随時オンオフさせる形態やパルス変調式に動作させる形態にすることもできる。
【００４５】
第２コントローラ８４は、その配下にあるモータ９８を、その回転速度を所望速度にする、ターンオンさせる、入力をパルス幅変調する等の手段で随時動作させる。コントローラ８４は、対応するＰＩＭ上にあるフレームマーカ毎にフレームセンサ１００で発生するフレーム信号を受領する。このコントローラ８４にはフレームセンサ９０も接続されている。図示例ではそれらが直結されているが、両者間を第１コントローラ８２経由で間接的に接続するようにしてもよい。その場合は、フレームセンサ９０由来の情報を第２コントローラ８４に送るよう第１コントローラ８２を構成しておく。
【００４６】
そして、第２コントローラ８４は、個々の印刷エンジン５８，６４による上述の動作をフレーム単位で同期させる。コントローラ８４の許で、ＰＩＭ８６上のスプライス継ぎ目とＰＩＭ９６上のスプライス継ぎ目を同期させることもできる。前者を第１印刷エンジン５８内スプライスセンサ１０２、後者を第２印刷エンジン６４内スプライスセンサ１０４で検出する構成にしてもよいし、フレームセンサ９０，１００にスプライスセンサ役を担わせる構成にしてもよい。本発明は、いわゆる当業者にとり自明な通り、こうした環境を含め様々な環境にて好適に実施できる発明である。
【００４７】
本願では、こうした印刷装置で処理中にシート状媒体が進む方向である「主方向」に対し、平行な方向を「イントラック方向」、垂直な方向を「クロストラック方向」と呼んでいる。主方向は媒体の全般的進行方向のことであるので、大抵のディジタル印刷エンジンでは主方向が略水平になる。反転や回送のため媒体が他方向例えば鉛直方向に進む期間もあるが、短時間であるのでその方向を主方向と呼ぶことはない。自明な通り、主方向はその印刷エンジンの構成によって決まることから、印刷エンジン毎に相違している。
【００４８】
イントラック方向やクロストラック方向に沿った画像の寸法は、その印刷を担う印刷エンジンによって異なってくる。従って、デュアルエンジン型印刷装置では、各方向沿いの印刷エンジン間画像寸法差を十分に抑え、印刷される画像を概ね同じ寸法に揃えることが求められる。また、そうした画像寸法差は、構成部材例えばフォトレセプタ間寸法差・基幹パラメタ差、印刷エンジン同士の速度差、エンコーダ出力ばらつき等がもとで発生する。電子写真印刷エンジン間に生じる微妙な処理条件差、例えば熔着温度や熱伝導率の違いがもとで紙その他の印刷先媒体に生じる寸法変化もその一因となりうる。実際、先行する印刷エンジン内の熔着ステーションで画像熔着時に媒体収縮が生じると、後続の印刷エンジンに到来する画像が、正常時とは異なる寸法になってしまう。更に、媒体収縮率は媒体の物理特性、ひいてはイントラック方向・クロストラック方向間でも相違するので、印刷エンジン間画像寸法差はイントラック，クロストラック各方向間で個別に抑えた方がよい。
【００４９】
図５にテスト画像の一例を示す。図示例では基準マークたる直交線分対が各隅部の近傍に位置しているが、基準マークを他の形態にしてもかまわない。媒体収縮の影響を補償する際には、例えば、まず第１，第２印刷エンジンそれぞれで図中のテスト画像をシート状媒体に印刷する。第１印刷エンジンがディジタル印刷エンジンであれば第１印刷エンジンは非ディジタル印刷エンジンでもかまわない。両印刷エンジン間が連結されている必要はない。次いで、線分３２１・３３１間、線分３２０・３４０間等、向かい合う線分同士の間隔を印刷エンジン毎に求め、その間隔についてテスト画像間で生じる差分を導出する。そして、次に示す三手法のうちいずれかを用い、その差分をディジタル印刷エンジン側で補正する。いずれの手法を採るかは、イントラック，クロストラックのどちらの方向に沿い補正すべきかに応じ決めればよい。
【００５０】
まず、第１の手法は、クロストラック方向に沿い線分同士の間隔に生じた差分を、印刷エンジン内画像ライタ（ＬＥＤアレイやレーザ光源）の調整（アレイ内ＬＥＤピッチの調整やレーザ光走査の変調）で補正する手法である。アレイ内ＬＥＤピッチの調整は適切なピッチを有するアレイの選択で実行でき、レーザ光走査の変調はいわゆる当業者にとり既知の如く多面体鏡回動速度の修正で実行できる。第２の手法は、両印刷エンジン間でイントラック方向又はクロストラック方向に沿い線分同士の間隔に生じた差分が縮まるよう、ラスタ画像プロセッサ（ＲＩＰ）上で画像を拡縮する手法である。ＲＩＰ上での処理であるので、イントラック方向に係る処理とクロストラック方向に係る処理とを互いに独立して実行することができる。そして、第３の手法は、十分に高い分解能を有するエンコーダを用いることで、ある基準マーク組成線分を印刷してから別の基準マーク組成線分を印刷するまでの間に多数のエンコーダパルスが発生するようにしておき、そのエンコーダパルスの個数を調整することで、印刷エンジン間機械公差分を補償する手法である。基準マーク組成線分間で発生させるエンコーダパルスの個数は１０個以上にするのが望ましい。この手法には、高コスト且つ複雑である、クロストラック方向に沿った線分同士の間隔についてその差分を抑え得ない、といった短所がある反面、歪み方が直線的なら基準マークたる線分対が３個で足りる、という長所がある。
【００５１】
基準マークは、例えば、対象となる印刷エンジンでテスト画像を印刷した後その画像から検出すればよい。ルーラ、ディジタル操作モジュール、ディジタイジングタブレット等、相対位置を検出可能な装置を用い個々のテスト画像から基準マークの位置を検出すればよい。その結果を利用しディジタル印刷エンジンの動作タイミングを調整することで、どの印刷エンジンでテスト画像を印刷しても基準マーク同士の間隔が斉一になるようにすることができる。
【００５２】
基準マークは、個々の印刷エンジン内でＰＩＭ又はシート状媒体上にテスト画像を発生させている最中に検出してもよい。イントラック方向については、ある基準マークを印刷してから次の基準マークを印刷するまでの時間差を濃度計の出力から求める一方、ＰＩＭを駆動するローラ又はモータに付設されたエンコーダからの出力を駆動速度の物差しとしフレームマーカ検出タイミングからＰＩＭ速度を求め、当該時間差に当該ＰＩＭ速度を乗じることで、印刷エンジン毎に基準マークの位置を求めることができる。基準マークの位置が判明した後は、印刷エンジン間で線分同士の間隔に生じる差分が縮まるよう、上述した手法等を実行すればよい。この場合、計測結果の差分からその発生原因を特定することもできる。まず、両印刷エンジン間でＰＩＭ速度が違うのであれば、ＰＩＭ間寸法差によって線分同士の間隔に差分が生じたと考えてよい。印刷エンジンに搭載される速度制御アルゴリズムによって、フレームマーカ検出タイミングが一定になるよう速度調整が施されるからである。両印刷エンジン間でＰＩＭ速度がほぼ同じであれば、駆動ローラ等の駆動部材か媒体収縮によって線分同士の間隔に差分が生じたに違いない。媒体例えば紙の収縮は概ね最初の熔着時に生じるので、媒体長を印刷前後で比較することで、媒体収縮の寄与分を駆動部材の寄与分から分離することができる。また、クロストラック方向については、濃度計でＰＩＭ又は印刷先媒体シートを走査し、基準マーク間検出タイミング差を求めることで、画像寸法差抑制用基準マークの位置を検出することができる。単一の濃度計で走査する代わりに、複数個の濃度計で基準マークを検出するようにしてもよい。ある軸を中心にして濃度計を回動させることでＰＩＭ又は媒体をクロストラック方向沿いに走査し、そのＰＩＭ又は媒体に対する濃度計の向きから基準マークの位置を検出するようにしてもよい。
【００５３】
静電潜像形態の基準マークを使用してもよい。その場合、個々の印刷エンジンにおける基準マーク検出に静電電圧計等を使用する。イントラック方向やクロストラック方向に沿った基準マークの位置関係は、上述の如く濃度計を使用し可視像形態の基準マークを使用する際と同様にして求めればよい。
【００５４】
ＰＩＭ上の基準マーク位置をエンコーダで追跡するようにしてもよい。その結果に基づき画像ライタを調整することで、その印刷エンジンで生成される画像を、他の印刷エンジンで生成されるそれと同寸法にすることができる。
【００５５】
イントラック，クロストラック各方向沿いの画像寸法の差を抑えるのに必要な倍率設定をディジタル印刷エンジン内処理ユニットに保存しておくこともできる。そうしておけば、適切な情報を呼び出しディジタル印刷エンジンの動作を調整することで、随時、画像寸法を適正化することができる。印刷先の媒体に熔着させたテスト画像から基準マークを読み取る手法を採る場合、こうした情報保存を媒体種別毎に行うことで、使用する媒体例えば紙の種類や重量の違いに好適に対処することが可能となる。但し、熔着部材、ＰＩＭ等といった主要な部材を交換した後や、媒体内水分含有量、熔着温度等をはじめとする処理条件が変化したときには、適切な倍率設定を改めて求める必要がある。
【００５６】
シート状媒体に二種類の基準マークを印刷するようにしてもよい。例えば、あるシート状媒体にディジタル印刷エンジンで一種類目の基準マークを印刷し、またその基準マークに対しプロセス方向沿いに並ぶよう同じ媒体上に同じ印刷エンジンで二種類目の基準マーク（約１ｍｍ間隔で並ぶ約１０本の平行線等）を印刷する。他方、好ましくは別のシート状媒体に、他方の印刷エンジンでそれら二種類の基準マークを印刷する。次いで、一種類目の基準マーク同士が並ぶようそれらの媒体を配置する。すると、二種類目の基準マークが、マイクロメータやバーニヤキャリパでのそれと同じくバーニヤになる。このバーニヤを用い画像寸法差を検出し、ディジタル印刷エンジンにおける画像印刷倍率をその結果に基づき調整すればよい。
【００５７】
クロストラック方向沿いのみの補償なら図６、イントラック方向沿いのみの補償なら図７のテスト画像でも可能である。これらは有用性がやや低いので、線分同士の間隔に生じた差分をイントラック方向，クロストラック方向の双方について補正する必要乃至余地がない場合に適している。
【００５８】
線分同士の間隔に生じた差分をイントラック，クロストラック方向双方について補正する際に使用できるテスト画像としては、図８に示すように、その対偶に直交線分対が位置するテスト画像を使用することもできる。その場合、まず、各印刷エンジンでこのテスト画像を印刷する。次いで、個々のテスト画像上で直交直線対の頂点同士の間隔を計測する。そして、その結果に基づき且つ単純な三角法を用い、頂点同士の間隔についてイントラック，クロストラック各方向沿いに差分を導出、補正すればよい。
【００５９】
なお、印刷エンジンでテスト画像を印刷する際には、各印刷エンジンに同じ情報ファイルに基づきテスト画像を印刷させるのが望ましいが、常にそうすることができるとは限らない。そうした場合、例えば、第１印刷エンジンで印刷されたテスト画像を走査モジュールその他の既知技術で読み取り、それによって得られたディジタルデータに基づき第２印刷エンジンにテスト画像を印刷させればよい。別々の印刷エンジンで印刷されたテスト画像間に生じる画像寸法差のうち、この手法の使用に伴い生じる誤差分は、複数個の画像を重ね合わせて印刷するとき画像間位置合わせに使用される手法等、本件技術分野で既知の手法を用い抑えることが可能である。
【００６０】
更に、図５〜図８に示したテスト画像で基準マークとして使用しているマークは一例であり、これとは別種のマークを基準マークとして使用することも可能であるので、その点をご理解頂きたい。基準マークとして使用されるマークは、小さめだがはっきりとしていて目立つマークにすべきである。
【００６１】
本発明の一実施形態に係る方法は、連結される印刷エンジン全てに共通する部材のうち画像ライタに関し、そのアレイ内ＬＥＤピッチ差ができるだけ小さくなるよう集合を形成する方法である。図１に示した印刷エンジン３０にてこの画像ライタに当たるのは、ＰＩＭ３２に向け光を投射するライタ４０ａを備えた露出ステーション４０である。形成された集合即ち調和集合に属する画像ライタを使用することによって、使用する画像ライタを一群の画像ライタからランダムに選定した場合に比べ、クロストラック方向沿い画像寸法の均一性を大きく高めることができる。しかも、共通の公差に収まるよう一群の画像ライタを製造するより低コストで済む。アレイ内ＬＥＤピッチの計測結果に基づき画像ライタを幾つかのサブグループ即ちビンに分類することもできる。その分類を示す情報を参照することで、ユーザの許にある既設の印刷エンジン、例えば互いに連結されている複数個の印刷エンジンに新たな印刷エンジンを追加するに当たり、既設の印刷エンジンに備わる画像ライタと調和する画像ライタを新設の印刷エンジン用に選定することができる。ひいては、既設の印刷エンジンに備わる画像ライタを交換する必要性を抑えることができる。同様に、いずれかの印刷エンジンにて画像ライタが故障した場合に、その印刷エンジンに連結されている他の印刷エンジンに備わるものと同じビンに属する画像ライタを、故障した画像ライタの代品として選定することができる。なお、いわゆる当業者には自明な通り、レーザ光源等を用いる他種画像ライタを調和集合に含めることもできる。実際、その使用に当たり動作上の相違を抑えうる限りは、互いに別種の部材同士を調和集合に含めることができる。
【００６２】
本発明の他の実施形態に係る方法は、イントラック方向沿い画像寸法に影響する駆動用の基幹構成部材、例えばフォトレセプタ駆動用ローラを含め複数個ある支持部材乃至ローラ３４ａ〜３４ｇに関し、上記同様の調和集合を形成する方法である。例えば、ローラ関連基幹パラメタの一種たるローラ径に基づき、フォトレセプタ駆動用ローラを幾つかのサブグループ即ちビンに分類する。他の基幹パラメタ、例えばローラ形成素材、温度域、状態、熱伝導率等、その相互差を抑えることが可能で印刷結果に影響を及ぼしうる特性を示すものを用いてもよい。次いで、連結される印刷エンジン全てで、同じビンに属するローラを使用させる。印刷装置の種類によっては、フォトレセプタ駆動用ローラに代え、ＰＩＭ、ＴＩＭ等、他の基幹構成部材に関し調和集合を形成することもできる。
【００６３】
調和集合を形成する際には、例えば、イントラック方向沿い媒体収縮やクロストラック方向沿い媒体収縮の影響が補償されるように目標を定める。その目標としては、代表的な種類の媒体又は特定条件下にある特定種類の媒体で生じる収縮量の平均値や中央値を使用することができる。例えば、印刷エンジンのうち１個で使用されるフォトレセプタ駆動用ローラとして、その印刷エンジンに結合される他の印刷エンジンにて使用されるフォトレセプタ駆動用ローラに比し、媒体収縮量の中央値に相当する比率だけ大径なものを選定することで、イントラック方向沿い画像寸法差の最大値を、全ローラが同じ寸法であった場合に比し１／２にすることができる。また、そのユーザの許で使用される媒体の種類が概ね一定で、動作条件の制御が実行されている場合は、印刷先媒体の収縮量を計測してその結果に応じローラを選定することもできる。クロストラック方向についても、画像ライタに関し同様の処置を執ることで、同じく媒体収縮の影響を補償することができる。
【００６４】
こうした実施形態から読み取れるように、本発明は、平均値等を目標と定め、その目標に従い補償することが必要な状況、例えば媒体収縮の影響をその目標（例えば平均値）に従い補償することが必要な状況にて、その強みを発揮する発明である。本発明によれば、更なる改変を施すことなく印刷装置のロバスト性を高めることができる。しかも、それを、あらゆる印刷装置で容易に実現することができる。更に、上掲の実施形態では、画像寸法差に影響を及ぼしうる特定の基幹構成部材に触れているが、これは本発明の実施に当たり避けられない制約ではない。即ち、オーバドライブ、エンコーダ等といった他領域に属する基幹構成部材を採用することもできる。
【００６５】
本発明の更に他の実施形態に係る方法は、物理的に相互連結された印刷エンジン間に生じる画像寸法の差を抑える方法である。本方法では、まず、媒体収縮の影響を補償するのに役立つ一種類又は複数種類の基幹パラメタ（例えばライン周波数）の昇順に従い並ぶよう、一群の印刷エンジン構成部材（例えばエンコーダ）を分類する。次いで、媒体収縮の影響が目標に従い補償されるよう、当該基幹パラメタに関し調和のとれた印刷エンジン構成部材（例えば相応のライン周波数を有するエンコーダ）を当該一群の印刷エンジン構成部材から印刷エンジン毎に選定する。
【００６６】
本発明の更なる実施形態に係る方法は、物理的に連結された複数個の印刷エンジンを用い画像を発生させる方法である。本方法では、ディジタル印刷エンジンを含む複数個の印刷エンジンにて画像を発生させる。更に、物理的に連結された印刷エンジン間の相違を反映しつつ、所定の印刷エンジン内基幹パラメタに関し互いに調和のとれた印刷エンジン構成部材を選定する。そして、それを通じディジタル印刷エンジンにおける画像印刷倍率を調整することによって、印刷された画像間に生じる画像寸法の差を抑える。その画像印刷倍率調整の際には、例えば、第１印刷エンジンを用い且つ情報ファイルに従い、複数個の基準マークを含む第１画像を印刷した後、その基準マーク同士の間隔を計測する。また、ディジタル印刷エンジンたる第２印刷エンジンを用い、複数個の基準マークを含む第２画像を印刷する。そして、画像上での基準マーク同士の間隔がほぼ同一になるよう、第２印刷エンジン内画像ライタを調整する。両印刷エンジンでの印刷は、例えば、同じ画像を示す情報ファイルに従い行う。この場合、複数個の基準マークを含む画像をその情報ファイルに従い個々の印刷エンジンで印刷し、その基準マーク同士の間隔を情報ファイル上でのそれに照らした結果を以て、その印刷エンジンにおける画像寸法として扱うことができる。
【図１】
2012527640.tif 000003
【図２】
2012527640.tif 000004
【図３Ａ】
2012527640.tif 000005
【図３Ｂ】
2012527640.tif 000006
【図３Ｃ】
2012527640.tif 000007
【図４】
2012527640.tif 000008
【図５】
2012527640.tif 000009
【図６】
2012527640.tif 000010
【図７】
2012527640.tif 000011
【図８】
2012527640.tif 000012
【国際調査報告】
2012527640.tif 000013
2012527640.tif 000014