(57)【要約】  大きなヌルガードトーンを有するＯＦＤＭＡシステム（たとえば、３ＧＰＰ  ＬＴＥシステム）のアップリンク及びダウンリンクでの使用に適用可能な非循環発展型ユーザ資源構造が提供される。一例では、ユーザ資源構造は、現在の基準である３ＧＰＰ  ＬＴＥ（リリース８）仕様において利用可能な局地化型及び分散化型の資源構造の利益を組み合わせ、高速時変チャネル中での動作に特に適している。別の例では、非循環発展型資源構造は、帯域型の第１の段階、部分的発展化型の第２の段階及びインターリーブ型の第３の段階という３段階しかもたないように単純化することができる。目標又は平均移動速度及びパケット長に応じて、資源構造は、３未満の段階をもつこともできる。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
選択された帯域幅及びＦＦＴサイズを有するＯＦＤＭＡシステム内で資源を割り振る方法であって、
各シンボル間隔ごとに、前記ＯＦＤＭＡシステムの前記帯域幅内の、ヌルガードトーン（ｎｕｌｌ  ｇｕａｒｄ  ｔｏｎｅｓ）を除いた使用可能サブキャリアの数を決定するステップと、
資源割振りブロック（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ａｌｌｏｃａｔｉｏｎ  ｂｌｏｃｋ、ＳＰＲＢ）のサイズを決定するステップであり、各ＳＰＲＢが、各シンボル間隔内の前記帯域幅内の所定の数の連続するサブキャリアを表す、ステップと、
前記使用可能サブキャリアに基づいて、発展仮想資源ブロック（ｅｖｏｌｖｉｎｇ  ｖｉｒｔｕａｌ  ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｂｌｏｃｋ、Ｅ−ＶＲＢ）に関連づけられるべきＳＰＲＢの数を決定するステップと、
各Ｅ−ＶＲＢに関連づけられるべきＳＰＲＢの前記数に基づいて、所定の数のシンボル間隔で前記ＯＦＤＭＡシステムにおいて使われるべきＥ−ＶＲＢの数を決定するステップと、
前記所定の数のシンボル間隔を、時間順に並べられた複数の段階に分割するステップと、
各段階ごとに、前記段階の前記シンボル間隔に対応する前記ＳＰＲＢを、増大する周波数ダイバーシチに従って前記Ｅ−ＶＲＢに割り振るステップと、を含む方法。
【請求項２】
選択された帯域幅及びＦＦＴサイズを有するＯＦＤＭＡシステム用の発展仮想資源ブロック（ｅｖｏｌｖｉｎｇ  ｖｉｒｔｕａｌ  ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｂｌｏｃｋ、Ｅ−ＶＲＢ）であって、前記選択された帯域幅が、各シンボル間隔ごとに、前記帯域幅中のヌルガードトーン（ｎｕｌｌ  ｇｕａｒｄ  ｔｏｎｅｓ）を除くいくつかの使用可能サブキャリアを有し、
複数の資源割振りブロック（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ａｌｌｏｃａｔｉｏｎ  ｂｌｏｃｋ、ＳＰＲＢ）であり、各ＳＰＲＢが、各シンボル間隔中での前記帯域幅中の所定の数の連続するサブキャリアを表し、前記Ｅ−ＶＲＢに関連づけられたＳＰＲＢの前記数が、使用可能サブキャリアの前記数の関数であり、Ｅ−ＶＲＢの数が、前記ＯＦＤＭＡシステム内で所定の数のシンボル間隔に使われる、ＳＰＲＢを備え、
前記所定の数のシンボル間隔が、時間順に並べられた複数の段階に分割され、各段階ごとに、前記段階の前記シンボル間隔に対応する前記ＳＰＲＢが、増大する周波数ダイバーシチに従って前記Ｅ−ＶＲＢに割り振られる、発展仮想資源ブロック。
【発明の詳細な説明】
【関連出願の相互参照】
【０００１】
本出願は、（ｉ）２００９年３月２６日に出願した「Ａ  Ｎｏｎ−Ｃｙｃｌｉｃ  Ｅｖｏｌｖｉｎｇ−Ｔｙｐｅ  Ｕｓｅｒ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ  ｆｏｒ  ＯＦＤＭＡ  Ｂａｓｅｄ  Ｓｙｓｔｅｍ  ｗｉｔｈ  Ｎｕｌｌ  Ｇｕａｒｄ  Ｔｏｎｅｓ」という名称の米国特許仮出願第６１／１６３，７８２号、（ｉｉ）２００９年３月２７日に出願した「Ａ  Ｓｉｍｐｌｉｆｉｅｄ  Ｅｖｏｌｖｉｎｇ−Ｔｙｐｅ  Ｕｓｅｒ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ  ｆｏｒ  ＯＦＤＭＡ  Ｂａｓｅｄ  Ｓｙｓｔｅｍ」という名称の米国特許仮出願第６１／１６４，１９２号、及び（ｉｉｉ）２００９年１１月１７日に出願した「Ａ  Ｎｏｎ−Ｃｙｃｌｉｃ  Ｅｖｏｌｖｉｎｇ−Ｔｙｐｅ  Ｕｓｅｒ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ  ｆｏｒ  ＯＦＤＭＡ  Ｂａｓｅｄ  Ｓｙｓｔｅｍ  ｗｉｔｈ  Ｎｕｌｌ  Ｇｕａｒｄ  Ｔｏｎｅｓ」という名称の米国特許出願第１２／６２０，４２２号に関連し、その優先権を請求する。こうした米国仮特許出願及び通常特許出願の開示内容は、参照によりその全体が本明細書に組み込まれている。
【０００２】
本発明は、２００９年５月２８日に出願した、発明者がＣ．−Ｃ．Ｃｈｏｎｇ、Ｈ．Ｍｉｎｎ、及びＦ．Ｗａｔａｎａｂｅである、「Ａｎ  Ｅｖｏｌｖｉｎｇ−Ｔｙｐｅ  Ｕｓｅｒ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ／Ｃｈａｎｎｅｌｉｚａｔｉｏｎ  ｗｉｔｈ  Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｄｉｖｅｒｓｉｔｙ  ｆｏｒ  ＯＦＤＭＡ  Ｂａｓｅｄ  Ｔｉｍｅ−Ｖａｒｙｉｎｇ  Ｃｈａｎｎｅｌｓ」という名称の同時係属中の米国特許出願（「同時係属中の出願」）第１２／４５５，２６８号にも関連する。同時係属中の出願の開示内容は、参照によりその全体が本明細書に組み込まれている。
【０００３】
米国を指定国とする場合、本出願は、上述した米国特許出願第１２／６２０，４２２号の継続出願である。
【技術分野】
【０００４】
本発明は、セルラーネットワークなどのワイヤレス通信に関する。特に、本発明は、直交周波数分割多重アクセス（ＯＦＤＭＡ）信号送信プロトコルを用いるセルラー通信システムなどのワイヤレス通信システムにおける資源の構造及び割振りに関する。
【背景技術】
【０００５】
時間周波数グリッドにおける比較的優れた資源解決により、ＯＦＤＭＡは、大きな注目を集めており、多くのワイヤレスシステムにおいて採用されている。より優れた資源解決により、適切な資源割振り及び資源構造化方式が採用されると、活用できるダイバーシチがより優れたものとなる。ＯＦＤＭＡシステム用の資源割振り又はサブキャリア及び電力割振りは、たとえば、（ｉ）２００５年５月１３日に出願し、２００５年１２月１日に公開された、Ｊ．−Ｈ．Ｓｏｎｇによる、「Ｍｅｔｈｏｄ  ａｎｄ  ａｐｐａｒａｔｕｓ  ｆｏｒ  ｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇ  ｄｏｗｎｌｉｎｋ  ｃｈａｎｎｅｌｓ  ｉｎ  ａｎ  ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ  ｓｙｓｔｅｍ  ａｎｄ  ａ  ｓｙｓｔｅｍ  ｕｓｉｎｇ  ｔｈｅ  ｓａｍｅ」という名称の米国特許出願公開第２００５／０２６５２２３号、（ｉｉ）２００５年１１月２５日に出願し、２００６年５月２５日に公開されたＳ．−Ｙ．Ｐａｒｋ、Ｙ．−Ｗ．Ｌｅｅ、Ｓ．−Ｂ．Ｙｕｎ、Ｙ．−Ｓ．Ｋｉｍによる、「Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  ａｌｌｏｃａｔｉｎｇ  ｒｅｓｏｕｒｃｅｓ  ｉｎ  ａ  ｍｕｌｔｉｃａｒｒｉｅｒ  ｓｙｓｔｅｍ  ａｎｄ  ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ａｐｐａｒａｔｕｓ  ｕｓｉｎｇ  ｔｈｅ  ｓａｍｅ」という名称の米国特許出願公開第２００６／０１０９８６５号、（ｉｉｉ）２００１年１２月３日に出願し、２００５年７月１２日に発行されたＡ．Ｄａｍｎｊａｎｏｖｉｃによる、「Ａｉｒ  ｉｎｔｅｒｆａｃｅ  ｓｃｈｅｄｕｌｅｒ  ｆｏｒ  ｗｉｒｅｌｅｓｓ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ  ｎｅｔｗｏｒｋｓ」という名称の米国特許第６，９１７，８１２号、（ｉｖ）２００１年１月１２日に出願し、２００６年１月１７日に発行されたＶ．Ｇ．Ｓｕｂｒａｍａｎｉａｎ、Ｒ．Ａｇａｒｗａｌ、Ｒ．Ｊ．Ｌａによる、「Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  ｐａｃｋｅｔ  ｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇ  ａｎｄ  ｒａｄｉｏ  ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ａｌｌｏｃａｔｉｏｎ  ｉｎ  ａ  ｗｉｒｅｌｅｓｓ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ  ｓｙｓｔｅｍ」という名称の米国特許第６，９８７，７３８号、（ｖ）２００１年１２月３０日に出願し、２００６年７月６日に公開されたＣ．−Ｈ．Ｓｕｈ、Ｓ．−Ｈ．Ｐａｒｋ、Ｓ．−Ｈ．Ｙｏｏｎ、Ｓ．−Ｋ．Ｈｏｎｇ、Ｙ．−Ｋ．Ｃｈｏによる、「Ｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇ  ａｐｐａｒａｔｕｓ  ａｎｄ  ｍｅｔｈｏｄ  ｉｎ  ａ  ｍｕｌｔｉｃａｒｒｉｅｒ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ  ｓｙｓｔｅｍ」という名称の米国特許出願公開第２００６／０１４９６２０号、（ｖｉ）２００７年９月２１日に出願し、２００８年３月２７日に公開されたＫ．Ｈ．Ｃｈａｎｇ、Ｓ．Ｊ．Ｋｏ、Ｔ．Ｈ．Ｓｕｎ、Ｊ．Ｈ．Ｋｉｍによる、「Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  ｄｙｎａｍｉｃ  ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ａｌｌｏｃａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｕｐｌｉｎｋ  ａｎｄ  ｄｏｗｎｌｉｎｋ  ｉｎ  ＯＦＤＭＡ／ＴＤＤ  ｃｅｌｌｕｌａｒ  ｓｙｓｔｅｍ」という名称の米国特許出願公開第２００８／００７６４３８号、及び（ｖｉｉ）２００７年１０月２６日に出願し、２００８年２月２１日に公開されたＸ．Ｌｉ、Ｈ．Ｌｉｕ、Ｈ．Ｙｉｎ、Ｇ．Ｘｉｎｇ、Ｆ．Ｍｕによる、「Ｍｕｌｔｉ−ｃａｒｒｉｅｒ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ  ｗｉｔｈ  ｇｒｏｕｐ−ｂａｓｅｄ  ｓｕｂｃａｒｒｉｅｒ  ａｌｌｏｃａｔｉｏｎ」という名称の米国特許出願公開第２００８／００４３６１０号（「Ｌｉｕ」）で論じられている。たとえば、Ｌｉｕは、ＯＦＤＭＡシステムにおけるサブキャリア選択のための方法を開示しており、この方法は、サブキャリアを、加入者との通信に使用するために、サブキャリアの１つ又は複数のクラスタからなるグループに区分する。なお、加入者はモバイルステーション（ＭＳ）またはユーザ装置（ＵＥ）として知られている。従来技術におけるこうした資源割振り方式は、マルチユーザダイバーシチの利益も活用せず、時変チャネルも考慮に入れていない。
【０００６】
一部の従来技術方式では、資源割振り又はスケジューリングを指南するために、チャネルの完全又は部分的知識を利用して、マルチユーザダイバーシチを活用する。このような方式は、（ｉ）ＩＥＥＥ  Ｔｒａｎｓ．Ｃｏｍｍｕｎ．，ｖｏｌ．５５，ｎｏ．５，Ｍａｙ  ２００７，ｐｐ．９４１〜９５２で公開された、Ｐ．Ｓｖｅｄｍａｎ、Ｓ．Ｋ．Ｗｉｌｓｏｎ、Ｌ．Ｊ．Ｃｉｍｉｎｉ、及びＢ．Ｏｔｔｅｒｓｔｅｎによる、「Ｏｐｐｏｒｔｕｎｉｓｔｉｃ  ｂｅａｍｆｏｒｍｉｎｇ  ａｎｄ  ｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇ  ｆｏｒ  ＯＦＤＭＡ  ｓｙｓｔｅｍｓ」という名称の記事、（ｉｉ）Ｒ．Ｃｈｅｍａｌｙ、Ｋ．Ｌｅｔａｉｅｆ及びＤ．Ｚｅｇｈｌａｃｈｅによる、「Ａｄａｐｔｉｖｅ  ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ａｌｌｏｃａｔｉｏｎ  ｆｏｒ  ｍｕｌｔｉｕｓｅｒ  ＭＩＭＯ／ＯＦＤＭ  ｎｅｔｗｏｒｋｓ  ｂａｓｅｄ  ｏｎ  ｐａｒｔｉａｌ  ｃｈａｎｎｅｌ  ｓｔａｔｅ  ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ」という名称の記事（「Ｃｈｅｍａｌｙ」）、Ｐｒｏｃ．ＩＥＥＥ  ＧＬＯＢＥＣＯＭ  ２００５，Ｓｔ．Ｌｏｕｉｓ，ＭＯ，Ｎｏｖ．２００５，ｐｐ．３９２２〜３９２６、（ｉｉｉ）２００６年６月１６日に出願し、２００７年５月１７日に公開された、Ｄ．Ｔｕｊｋｏｖｉｃ、Ａ．Ｐａｕｌｒａｊによる、「Ｓｕｂｃａｒｒｉｅｒ  ａｌｌｏｃａｔｉｏｎ  ｉｎ  ＯＦＤＭＡ  ｗｉｔｈ  ｉｍｐｅｒｆｅｃｔ  ｃｈａｎｎｅｌ  ｓｔａｔｅ  ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  ａｔ  ｔｈｅ  ｔｒａｎｓｍｉｔｔｅｒ」という名称の米国特許出願公開第２００７／０１１０００３号（「Ｔｕｊｋｏｖｉｃ  Ｉ」）、及び（ｉｖ）２００６年６月１６日に出願し、２００８年１月３日に公開された、Ｄ．Ｔｕｊｋｏｖｉｃ、Ａ．Ｐａｕｌｒａｊによる、「Ｔｉｍｅ  ｄｏｍａｉｎ  ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ  ａｖｅｒａｇｉｎｇ  ｗｉｔｈ  ｍｕｌｔｉｕｓｅｒ  ｄｉｖｅｒｓｉｔｙ  ｉｎ  ＯＦＤＭＡ  ｓｙｓｔｅｍｓ」という名称の米国特許出願公開（「Ｔｕｊｏｖｉｃ  ＩＩ」）を含む。
【０００７】
このようなチャネル知識ベースの方式は主に、準静的又はゆっくりと変化するチャネルにのみ適用可能である。たとえば、Ｔｕｊｏｖｉｃ  Ｉは、マルチユーザダイバーシチ利得を低下させる時変チャネルの影響力を考慮できていない。Ｔｕｊｏｖｉｃ  Ｉは、マルチユーザダイバーシチ及び周波数ダイバーシチ割振り方式の特徴を組み合わせた方法を開示している。Ｔｕｊｏｖｉｃ  Ｉの方法は、信号対ノイズ比（ＳＮＲ）が高いチャネルにおいて、利用可能帯域幅の一部分をユーザに割り当てることによって可能なときは常に、マルチユーザダイバーシチ割振りの利点を保つ。送信機でのチャネル状態情報（ＣＳＩ）が完璧でないことを認識した上で、このシステム及び方法は、残りの帯域幅を、周波数ダイバーシチに従って擬似ランダムに割り振る。同様に、Ｔｕｊｏｖｉｃ  ＩＩは、干渉性帯域幅中でユーザの伝送シンボルを時間的にランダムに拡散させることによって、ＯＦＤＭＡシステムにおける干渉性帯域幅中で、マルチユーザダイバーシチの下で操作している複数のユーザの間の干渉を削減する。伝送シンボルがランダムに分散されると、同じ副帯域中でのユーザの間の干渉の変動が低下する。
【０００８】
資源割振りに時間変化又はドップラー拡散を組み込んでいる他の方式は、Ｃｈｅｍａｌｙ（上記）並びに（ｉ）Ｐｒｏｃ．ＩＥＥＥ  Ｖｅｈｉｃｕｌａｒ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  Ｃｏｎｆｅｒｅｎｃｅ（ＶＴＣ  ２００４−Ｆａｌｌ），Ｌｏｓ  Ａｎｇｅｌｅｓ，ＣＡ，Ｖｏｌ．３，２６−２９  Ｓｅｐｔ．２００４，ｐｐ．２０１１−２０１４で発表された、Ｊ．Ｏｈ及びＪ．Ｍ．Ｃｉｏｆｆｉによる「Ｓｕｂ−ｂａｎｄ  ｒａｔｅ  ａｎｄ  ｐｏｗｅｒ  ｃｏｎｔｒｏｌ  ｆｏｒ  ｗｉｒｅｌｅｓｓ  ＯＦＤＭ  ｓｙｓｔｅｍｓ」と、（ｉｉ）Ｐｒｏｃ．ＩＥＥＥ  Ｐｅｒｓｏｎａｌ，  Ｉｎｄｏｏｒ  ａｎｄ  Ｍｏｂｉｌｅ  Ｒａｄｉｏ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ（ＰＩＭＲＣ  ２００６）、Ｈｅｌｓｉｎｋｉ，Ｆｉｎｌａｎｄ，Ｓｅｐｔ．２００６，ｐｐ．１−５で発表された、Ｆ．−Ｓ．Ｃｈｕ及びＫ．−Ｃ．Ｃｈｅｎによる「Ｆａｉｒ  ａｄａｐｔｉｖｅ  ｒａｄｉｏ  ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ａｌｌｏｃａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｍｏｂｉｌｅ  ＯＦＤＭＡ」という記事を含む。但し、こうした時間変化又はドップラー拡散資源割振り方式は、ドップラー拡散の知識を必要とする。ドップラー拡散の知識があっても、こうした方法は依然として、高移動速度での性能低下を被る。こうした方法において使われるモデルと、実際のチャネル時間相関との間のずれ並びに最大ドップラーシフトにより、さらに低下が起こる。
【０００９】
従来技術において、いくつかの資源構造又はユーザチャネル化は、（ｉ）Ｐｒｏｃ．ＩＥＥＥ  Ｖｅｈｉｃｕｌａｒ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  Ｃｏｎｆｅｒｅｎｃｅ，ＶＴＣ  Ｓｐｒｉｎｇ，Ｖｏｌ．３，１６−２０  Ｍａｙ  １９９９，ｐｐ．１８３６−１８４０で発表された、Ｔ．Ｋｕｎｉｈｉｒｏ、Ｔ．Ｙａｍａｕｒａ、Ｍ．Ｓｕｚｕｋｉ、Ｅ．Ｆｕｊｉｔａによる、「ＢＤＭＡ  ｔｅｓｔｂｅｄ−ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ  ａｎｄ  ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ  ｒｅｓｕｌｔｓ」という記事にある帯域分割多重アクセス（ＢＤＭＡ）などのダイバーシチ、（ｉｉ）Ｐｒｏｃ．ＩＥＥＥ  Ｖｅｈｉｃｕｌａｒ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  Ｃｏｎｆｅｒｅｎｃｅ，ＶＴＣ  Ｓｐｒｉｎｇ，Ｖｏｌ．４，７−１０  Ｍａｙ  ２００６，ｐｐ．１５９５−１５９９において発表された、Ｐ．Ｂｉｓａｇｌｉａ、Ｓ．Ｐｕｐｏｌｉｎ、Ｄ．Ｖｅｒｏｎｅｓｉ、Ｍ．Ｇｏｂｂｉによる、「Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ａｌｌｏｃａｔｉｏｎ  ａｎｄ  ｐｏｗｅｒ  ｃｏｎｔｒｏｌ  ｉｎ  ａ  ＴＤＤ  ＯＦＤＭ−ｂａｓｅｄ  ｓｙｓｔｅｍ  ｆｏｒ  ４Ｇ  ｃｅｌｌｕｌａｒ  ｎｅｔｗｏｒｋｓ」という記事にあるインターリーブ周波数分割多重アクセス（ＩＦＤＭＡ）、適応ＦＤＭＡ（ＡＦＤＭＡ）、及び適応ブロック分割多重アクセス（ＡＢＤＭＡ）、並びに（ｉｉｉ）Ｐｒｏｃ．Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｃｏｎｆｅｒｅｎｃｅ  ｏｎ  Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｎｅｔｗｏｒｋｓ，  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ  ａｎｄ  Ｍｏｂｉｌｅ  Ｃｏｍｐｕｔｉｎｇ，Ｖｏｌ．１，１３−１６  Ｊｕｎｅ  ２００５，ｐｐ．５５８−５６３において発表された、Ｙ．Ｔｅｎｇ、Ｋ．Ｎａｉｔｏ、Ｋ．Ｍｏｒｉ、Ｈ．Ｋｏｂａｙａｓｈｉによる、「Ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅｓ  ｏｆ  ｍｕｌｔｉｃａｒｒｉｅｒ  ｓｙｓｔｅｍ  ｗｉｔｈ  ｔｉｍｅ  ａｎｄ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｏｍａｉｎ  ｓｐｒｅａｄｉｎｇ  ｆｏｒ  ｗｉｒｅｌｅｓｓ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ」という記事にある非周波数散乱及びホッピング（ＮＦＳＨ）、周波数散乱（ＦＳ）、及び周波数散乱及びホッピング（ＦＳＨ）を活用する。
【００１０】
資源構造の他の例は、（ｉ）ＷｉＭＡＸ及びＩＥＥＥ８０２．１６ｅでの、分散置換及び連続／隣接置換（Ｂｒｏａｄｂａｎｄ  Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ａｃｃｅｓｓ：ＩＥＥＥ  ＭＡＮ  ｓｔａｎｄａｒｄ，  ＩＥＥＥ  ＬＡＮ／ＭＡＮ  Ｓｔａｎｄａｒｄｓ  Ｃｏｍｍｉｔｔｅｅ  ＩＥＥＥ８０２．１６ｅ，２００５を参照）、並びに（ｉｉ）３ＧＰＰ  ＬＴＥでの、局地化及び分散型資源ブロック（第３世代パートナーシッププロジェクト（３ＧＰＰ）、技術仕様グループ無線アクセスネットワーク、発展型ユニバーサル地上無線アクセス（Ｅ−ＵＴＲＡ）、物理チャネル及び変調（リリース８）、Ｄｏｃ．３ＧＰＰ  ＴＲ３６．２１１，Ｖｅｒｓｉｏｎ８．４．０，Ｓｅｐｔｅｍｂｅｒ  ２００８を参照）を含む。
【００１１】
上記ユーザ資源構造はすべて、帯域型（局地化構造としても知られる）及びインターリーブ型（分散型構造としても知られる）という２つの主なカテゴリに分類され得る。帯域型資源構造では、ユーザは、隣に配置されたサブキャリアの帯域を割り振られる。インターリーブ型資源構造では、ユーザは、（ｉ）使用中の帯域全体に渡って拡散し、（ｉｉ）他のユーザのものとインターリーブされ、又は（ｉｉｉ）その両方であるサブキャリアを割り振られる。このようなユーザ資源構造では、サブキャリアは非連続でもよく、連続するサブキャリアからなるいくつかの非隣接グループに入れて与えられてもよい。割り当てられたサブキャリアはまた、すべてのユーザに渡って系統的にシンボル単位で変わり得る。こうしたユーザ資源構造にはそれぞれ、適用分野、使用法、チャネル条件、移動性及び他の要因に応じて、独自の利点並びに欠点がある。
【００１２】
ＯＦＤＭＡシステムでは、マルチユーザダイバーシチは、連続するサブキャリアを各ユーザに割り当てること（すなわち、帯域型ユーザ資源構造）によって活用され得る。チャネルが伝送フレーム内で大幅に変化する場合、集中ＯＦＤＭＡ資源割振り方式は、フレームの冒頭での資源割振りにおいて使われる旧式又は不整合なチャネル情報の結果として、そのマルチユーザダイバーシチ利得のほとんどを失い得る。実際、ユーザに割り振られるチャネルは、フレームの後半部分で、深いフェード（deep fade）状態にある。このような有害な深いフェードの影響を緩和するためには、大きなオーバーヘッド（たとえば、ＤＬ−ＭＡＰ及びＵＬ−ＭＡＰなどのプリアンブル及び制御情報）に起因する大幅なスループット損失と引き換えに、より短いフレーム長、又はチャネル情報のより頻繁なアップデート（フィードバック）を提供すればよい。非常に短いフレーム長はしたがって、オーバーヘッド非効率である。或いは、時変チャネル効果は、帯域全体に拡散された、ユーザに割り当てられるサブキャリアを保つことによって、緩和することもできる（すなわち、インターリーブ型）。インターリーブ型資源構造の一例は、ＩＥＥＥ  Ｔｒａｎｓ．ｏｎ  Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｃｏｍｍｕｎ．、ｖｏｌ．６，ｎｏ．２，Ｆｅｂ．２００７，ｐｐ．６５９〜６６９において発表された、Ｘ．Ｆｕ、Ｙ．Ｌｉ、及びＨ．Ｍｉｎｎによる、「Ａ  ｎｅｗ  ｒａｎｇｉｎｇ  ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  ＯＦＤＭＡ  ｓｙｓｔｅｍｓ」という記事で挙げられている。インターリーブ型資源構造は、周波数ダイバーシチによる深いフェード問題に対処するが、マルチユーザダイバーシチ利得は失われる。したがって、既存のユーザ資源構造（すなわち、帯域型及びインターリーブ型両方）は、時変チャネル中でのダイバーシチ活用能力が限られている。
【発明の概要】
【００１３】
本発明は、大きなヌルガードトーン（ｎｕｌｌｇｕａｒｄ ｔｏｎｅｓ）を有するＯＦＤＭＡシステム（たとえば、３ＧＰＰロングタームエボリューション（ＬＴＥ）システム）のアップリンク及びダウンリンクでの使用に適用可能な非循環発展型ユーザ資源構造（ｎｏｎ−ｃｙｃｌｉｃ  ｅｖｏｌｖｉｎｇ−ｔｙｐｅ  ｕｓｅｒ  ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ）を提供する。一実施形態では、ユーザ資源構造は、現在の基準である３ＧＰＰ  ＬＴＥ（リリース８）仕様において利用可能なものなど、局地化型及び分散型資源構造の利益を組み合わせ、高速時変チャネル、すなわち高移動性環境での動作に特に適している。
【００１４】
本発明の別の実施形態によると、ＯＦＤＭＡシステムのための非循環発展型資源構造は、帯域型（ｂａｎｄ−ｔｙｐｅ）の第１の段階、部分的発展化型（ｐａｒｔｉａｌｌｙｅｖｏｌｖｅｄ−ｔｙｐｅ）の第２の段階及びインターリーブ型（ｉｎｔｅｒｌｅａｖｅｄ−ｔｙｐｅ）の第３の段階という３段階しかもたないように単純化され得る。目標移動速度（ｔａｒｇｅｔ  ｍｏｂｉｌｅ  ｓｐｅｅｄ）（又はセル中での平均移動速度（ａｖｅｒａｇｅ  ｍｏｂｉｌｅ  ｓｐｅｅｄ））及びパケット長に応じて、資源構造は、３未満の段階をもつこともできる。このような発展資源構造は、柔軟なシステムパラメータを用いて、簡単に実装することができる。
【００１５】
本発明において提案される本単純化方法論は、（ａ）循環拡張（たとえば、ヌルガードトーンをもたない、又は小さいヌルガードトーンを有するＯＦＤＭＡシステム（たとえば、モバイルＷｉＭＡＸ）用の資源構造を有する発展資源構造、及び（ｂ）非循環拡張を有する発展資源構造（たとえば、大きなヌルガードトーンをもつＯＦＤＭＡシステム（たとえば、３ＧＰＰ  ＬＴＥ）用の資源構造両方に適用可能である。
【００１６】
本発明は、以下の詳細な説明を添付の図面とともに検討すると、よりよく理解される。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】多数のヌルガードトーンを有するＯＦＤＭＡフレーム構造を示す図である。
【図２】３ＧＰＰ  ＬＴＥの下での、ＦＤＤシステム用のＬＴＥフレーム構造タイプ１を示す図である。
【図３】３ＧＰＰ  ＬＴＥの下での、ＴＤＤシステム用のＬＴＥフレーム構造タイプ２を示す図である。
【図４】３ＧＰＰ  ＬＴＥの下での、ＬＴＥダウンリンク資源グリッドを示す図である。
【図５】本発明の一実施形態による、非循環発展型ＯＦＤＭＡ資源構造用のパラメータ定義を示す図である。
【図６】本発明の一実施形態による、最大４人のユーザを同時にサポートする２．５ＭＨｚチャネル帯域幅向けの基本Ｅ−ＰＲＢテンプレートを示す図である。
【図７】本発明の一実施形態による、最大６人のユーザを同時にサポートする２．５ＭＨｚチャネル帯域幅向けの基本Ｅ−ＰＲＢテンプレートを示す図である。
【図８】本発明の一実施形態による、最大８人のユーザを同時にサポートする２．５ＭＨｚ及び５ＭＨｚチャネル帯域幅向けの基本Ｅ−ＰＲＢテンプレートを示す図である。図８は、図８Ａ、図８Ｂ、図８Ｃの関係を示す。
【図９】本発明の一実施形態による、最大１２人のユーザを同時にサポートする５ＭＨｚ及び１０ＭＨｚチャネル帯域幅向けの基本Ｅ−ＰＲＢテンプレートを示す図である。図９は、図９Ａ、図９Ｂ、図９Ｃ、図９Ｄの関係を示す。
【図１０】本発明の一実施形態による、最大１６人のユーザを同時にサポートする１０ＭＨｚチャネル帯域幅向けの基本Ｅ−ＰＲＢテンプレートを示す図である。図１０は、図１０Ａ、図１０Ｂ、図１０Ｃの関係を示す。
【図１１】本発明の一実施形態による、最大２４人のユーザを同時にサポートする１０ＭＨｚ及び２０ＭＨｚチャネル帯域幅向けの基本Ｅ−ＰＲＢテンプレートを示す図である。図１１は、図１１Ａ、図１１Ｂ、図１Ｃ、図１１Ｄの関係を示す。
【図１２】本発明の一実施形態による、非循環Ｅ−ＰＲＢ構造を設計するステップをまとめているフローチャートである。
【図１３】本発明の一実施形態による、多数のヌルガードトーンを有するシステムにおいて使われ得る３段階の単純化Ｅ−ＰＲＢ構造の設計をまとめているフローチャートである。
【図１４】本発明の一実施形態による、３つすべての段階の陰影エリア内の、２≦ｋ≦Ｕ−１である第ｋのＥ−ＰＲＢを示す図である。
【図１５】本発明の一実施形態による、３つすべての段階の陰影エリア内の、第１のＥ−ＰＲＢ、すなわちｋ＝１を示す図である。
【図１６】本発明の一実施形態による、３つすべての段階の陰影エリア内の、最後のＥ−ＰＲＢ、すなわちｋ＝Ｕを示す図である。
【図１７】本発明の一実施形態による、パラメータがＮ＝１２８、Ｎｕｓｅｄ＝７２、Ｍ＝２８、Ｗ＝６、ＮＳＰＲＢ＝４、Ｕ＝３、μ＝２及びｖ＝８０ｋｍ／ｈ（すなわち、α１＝８、α２＝８、α３＝１２）で、システムにおいてＥ−ＶＲＢが与えられる例を示す図である。
【図１８】本発明の一実施形態による、パラメータがＮ＝２５６、Ｎｕｓｅｄ＝１４４、Ｍ＝２８、Ｗ＝６、ＮＳＰＲＢ＝４、Ｕ＝６、μ＝２及びｖ＝８０ｋｍ／ｈ（すなわち、α１＝８、α２＝８、α３＝１２）で、システムにおいてＥ−ＶＲＢが与えられる例を示す図である。図１８は、図１８Ａ、図１８Ｂの関係を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
上記において参照によって本明細書に組み込まれている同時係属中の出願は、高速時変の周波数選択性フェージングチャネル環境での使用に適した、「発展型資源構造」と呼ばれる、効率的ダイバーシチ活用ユーザ資源構造を開示している。このような資源構造は、高速時変チャネル中でマルチユーザダイバーシチ及び周波数ダイバーシチ両方を利用するので、帯域型及びインターリーブ型構造両方の利点を享受する。同時係属中の出願におけるこの資源構造は、集中型の、半分散及び分散アクセス方式に適用可能であり、ダウンリンク（ＤＬ）及びアップリンク（ＵＬ）セルラーシステム両方に適用され得るが、このような資源構造は、（たとえば、３ＧＰＰ  ＬＴＥシステムにおける）大きなヌルガードトーンを有するＯＦＤＭＡフレーム構造には適用可能でない。したがって、本発明は、多数のヌルガードトーンを有するＯＦＤＭＡシステムのＵＬ及びＤＬ両方に適用可能な非循環発展型ユーザ資源構造を提供する。
【００１９】
図１は、ヌルガードトーンを有するＯＦＤＭＡフレーム構造を示す。この詳細な説明において、３ＧＰＰ  ＬＴＥ（リリース８）システムパラメータは、本発明の発展型資源構造を示すのに使われる。こうしたシステムパラメータは、テーブル１に要約されている。
【００２０】
【表１】
2012521715.tif 000003
【００２１】
図２〜４は、それぞれ、３ＧＰＰ  ＬＴＥシステムにおける、ＦＤＤシステム用のＬＴＥフレーム構造タイプ１、ＴＤＤシステム用のＬＴＥフレーム構造タイプ２、及びＬＴＥダウンリンク資源グリッドを示す。図４は、資源ブロックを用いた資源要素への物理チャネルのマッピングも示す。ＬＴＥには、２つのタイプの資源ブロックがあり、「物理資源ブロック（ＰＲＢ）」及び「仮想資源ブロック（ＶＲＢ）」と呼ばれる。ＰＲＢは、時間領域内に、連続するＮｓｙｍｂ個のＯＦＤＭシンボル及び周波数領域内に連続する
【数１】
2012521715.tif 000004
個のサブキャリアをもち、ここでＮｓｙｍｂ及び
【数２】
2012521715.tif 000005
は、上のテーブル１で与えられている。ＰＲＢはしたがって、時間領域内の１つのスロット及び周波数領域内の１８０ｋＨｚに対応する
【数３】
2012521715.tif 000006
個の資源要素（すなわち、１２個のサブキャリア×１５ｋＨｚ）を含む。
【００２２】
ＶＲＢがＰＲＢと同じサイズであると定めている現在のＬＴＥ仕様では、２つのタイプのＶＲＢ、すなわち局地化型及び分散化型が定義されている。ＶＲＢは、分散資源ブロック割振りを実現するために採り入れられている。本発明の一実施形態は、ＬＴＥシステムにおいて、第３のタイプのＶＲＢ（発展型ＶＲＢすなわちＥ−ＶＲＢと呼ばれる）及び発展ＰＲＢ、すなわちＥ−ＰＲＢを提供する。Ｅ−ＶＲＢとＶＲＢはサイズが異なり、Ｅ−ＰＲＢとＰＲＢは、サイズ及び構造（たとえば、サブキャリアの場所）両方において異なる。
【００２３】
この詳細な説明において、本発明は、無線サブフレームごとにＭ個のＯＦＤＭシンボル及びＭ個のＯＦＤＭシンボルに対してＵ個のＥ−ＶＲＢを有するＤＬ  ＯＦＤＭＡシステムによって例示される。ＦＦＴサイズはＮであり、使用可能サブキャリアの数はＯＦＤＭシンボルごとにＮｕｓｅｄであり、他のサブキャリアはヌルガードトーンとして使われる。ＯＦＤＭシンボルごとにｎＢ個のサブＰＲＢ（ＳＰＲＢ）があり、各ＳＰＲＢは、Ｍ個のＯＦＤＭシンボルに渡る、現在のＬＴＥ仕様におけるＰＲＢとは異なり、１つのＯＦＤＭシンボルのみに渡る。但し、ＳＰＲＢは、ＰＲＢと同様の役割を果たす。したがって、Ｍ個のシンボルに渡る各Ｅ−ＶＲＢに対して、ＳＰＲＢごとに（すなわち、１つのＯＦＤＭシンボルに渡る）ＮＳＰＲＢ＝Ｎｕｓｅｄ／ｎＢ個の連続するサブキャリア及びシンボルごとにＷ＝ｎＢ／Ｕ個のＳＰＲＢがある。この非循環発展型ＯＦＤＭＡ資源構造は、図５に示してある。
【００２４】
本発明のＥ−ＶＲＢは、（ａ）Ｅ−ＶＲＢ中のサブキャリアの数で割り切れる使用サブキャリアの総数、（ｂ）発展資源構造が、単一サブキャリアではなくサブブロックユニット（すなわち、連続するサブキャリアのグループ）又は等価にはＳＰＲＢ中で拡散する、（ｃ）Ｅ−ＶＲＢが、かなり多数のＳＰＲＢをもつ、という特性をもつように設計される。ＳＰＲＢを拡散させることにより、周波数オフセットによって引き起こされるようなキャリア間干渉（ＩＣＩ）に対する堅牢性が得られる。したがって、各Ｅ−ＶＲＢは、サブフレームの冒頭で隣接するいくつかのＳＰＲＢからなり、サブフレームの末尾に向かって徐々に拡散する。チャネル知識は、サブフレームの冒頭で利用可能であると仮定され、そうすることによってマルチユーザダイバーシチが、サブフレームの冒頭で活用され得る。
【００２５】
Ｅ−ＶＲＢが定義された後、ＳＰＲＢ索引は、異なる段階それぞれにおいてＥ−ＶＲＢに関連づけられる。一実施形態では、異なる５つの段階が使われる。第１の段階では、ＳＰＲＢ索引は、局地化型構造に従って割り当てられる。局地化された端部にあるヌルガードトーンにより、こうした局地化された端部にある２つのＥ−ＰＲＢのＳＰＲＢは、一方向にのみ（すなわち、適用可能帯域幅の反対の端部に向かって）それぞれ拡散することができ、他のＳＰＲＢは、両方向に拡散することができる。最終の段階で、異なるＥ−ＰＲＢのＳＰＲＢは、分散化型Ｅ−ＰＲＢになるように発展している。各段階のＳＰＲＢ索引は好ましくは、ばらばらである（すなわち、同じＥ−ＶＲＢに２つのＳＰＲＢが割り当てられることはない）。図６〜１１は、本発明の様々な実施形態による、様々なチャネル帯域幅用のＥ−ＰＲＢ構造の基本テンプレートを示す。
【００２６】
（ケース１−２．５ＭＨｚチャネル帯域幅用の構造）
図６は、本発明の一実施形態による、２．５ＭＨｚチャネル帯域幅用の非循環Ｅ−ＰＲＢテンプレートを示す。このケースから得られるＥ−ＶＲＢは、オリジナルＰＲＢよりサイズがはるかに大きい。現在のＬＴＥシステムパラメータの下では、２．５ＭＨｚチャネル帯域幅は、ＦＦＴサイズＮ＝２５６である１５１個の占有サブキャリア（データを含まないＤＣサブキャリアを含む）を提供する。既存のＬＴＥの下では、各ＰＲＢは、１２個のサブキャリアをもち（図４を参照）、１２個のＰＲＢ（それぞれ、６又は７つのシンボルに渡る）があるので、合計でＮｕｓｅｄ＝１４４個の使用サブキャリアとなる。本実施形態によると、ＳＰＲＢごとにＮＳＰＲＢ＝６個のサブキャリア、及びＥ−ＶＲＢごとにｎＢ＝６個のＳＰＲＢが選択され、そうすることによって、Ｅ−ＶＲＢごとに３６個のサブキャリア（すなわち、ＳＰＲＢごとに６つのサブキャリア×Ｅ−ＶＲＢごとに６つのＳＰＲＢ）が生じ、これは、オリジナルＰＲＢよりサイズがはるかに大きい。したがって、４つのＥ−ＶＲＢ（すなわち、１４４／（６×６）＝４）が取得され得る。４つのＥＶＲＢがあるので、４人の同時ユーザをサポートすることができる。
【００２７】
（ケース２−２．５ＭＨｚチャネル帯域幅用の設計構造）
図７は、本発明の一実施形態による、２．５ＭＨｚチャネル帯域幅用の非循環Ｅ−ＰＲＢテンプレートを示す。この例では、ＳＰＲＢごとにＮＳＰＲＢ＝４個のサブキャリア（すなわち、ケース１のＳＰＲＢより低いデータレートをサポートする）及びＥ−ＶＲＢごとにｎＢ＝６個のＳＰＲＢが選択され、したがってＥ−ＶＲＢごとに２４個のサブキャリア（すなわち、ＳＰＲＢごとに４つのサブキャリア×Ｅ−ＶＲＢごとに６つのＳＰＲＢ）が与えられる。この例では、６つのＥ−ＶＲＢ（すなわち、１４４／（４×６）＝６）が得られるので、最大６人の同時ユーザをサポートする。
【００２８】
（ケース３−２．５ＭＨｚ及び５ＭＨｚチャネル帯域幅用の構造）
図８は、本発明の一実施形態による、２．５ＭＨｚ及び５ＭＨｚチャネル帯域幅用のＥ−ＰＲＢテンプレートを示す。２．５ＭＨｚチャネル帯域幅用に、ＳＰＲＢごとにＮＳＰＲＢ＝３個のサブキャリア（すなわち、ケース１及びケース２両方より低いデータレートをサポートする）並びにＥ−ＶＲＢごとにｎＢ＝６個のＳＰＲＢが選択されて、Ｅ−ＶＲＢごとに２４個のサブキャリア（すなわち、ＳＰＲＢごとに３つのサブキャリア×Ｅ−ＶＲＢごとに６つのＳＰＲＢ）を生じ得る。
【００２９】
現在のＬＴＥ仕様の下では、５ＭＨｚチャネル帯域幅は、ＦＦＴサイズＮ＝５１２である３０１個の占有サブキャリア（データを含まないＤＣサブキャリアを含む）を有する。各資源ブロックは、１２個のサブキャリアからなるので、２４個のＰＲＢ（それぞれ、６又は７つのシンボルに渡り、シンボルごとに１２個のサブキャリアを有する）があり、合計でＮｕｓｅｄ＝２８８個の使用サブキャリアとなる。この例では、Ｅ−ＶＲＢごとに３６個のサブキャリア（すなわち、ＳＰＲＢごとに６つのサブキャリア×Ｅ−ＶＲＢごとに６つのＳＰＲＢ）を与えるように、ＳＰＲＢごとにＮＳＰＲＢ＝６個のサブキャリア及びＥ−ＶＲＢごとにｎＢ＝６個のＳＰＲＢが選択され得る。
【００３０】
したがって、２．５ＭＨｚ帯域幅又は５．０ＭＨｚ帯域幅どちらかにおいて、最大８人の同時ユーザをサポートするように、８つのＥ−ＶＲＢが取得され得る（すなわち、１４４／（３×６）＝８及び２８８／（６×６）＝８）。
【００３１】
（ケース４−５ＭＨｚ及び１０ＭＨｚチャネル帯域幅用の構造）
図９は、本発明の一実施形態による、５ＭＨｚ及び１０ＭＨｚチャネル帯域幅用のＥ−ＰＲＢテンプレートを示す。５ＭＨｚチャネル帯域幅用に、ＳＰＲＢごとにＮＳＰＲＢ＝４個のサブキャリア（したがって、ケース３より低いデータレートをサポートする）及びＥ−ＶＲＢごとにｎＢ＝６個のＳＰＲＢが選択されて、Ｅ−ＶＲＢごとに２４個のサブキャリア（すなわち、ＳＰＲＢごとに４つのサブキャリア×Ｅ−ＶＲＢごとに６つのＳＰＲＢ）を生じ得る。
【００３２】
現在のＬＴＥ仕様の下では、１０ＭＨｚチャネル帯域幅用に、ＦＦＴサイズＮ＝１０２４である６０１個の占有サブキャリア（データを含まないＤＣサブキャリアを含む）がある。各資源ブロックは、１２個のサブキャリアからなるので、４８個のＰＲＢ（それぞれ、６又は７つのシンボルに渡って、シンボルごとに１２個のサブキャリアを有する）があり、合計でＮｕｓｅｄ＝５７６個の使用サブキャリアとなる。この例では、ＳＰＲＢごとにＮＳＰＲＢ＝８個のサブキャリア及びＥ−ＶＲＢごとにｎＢ＝６個のＳＰＲＢが選択されて、Ｅ−ＶＲＢごとに４８個のサブキャリア（すなわち、ＳＰＲＢごとに８つのサブキャリア×Ｅ−ＶＲＢごとに６つのＳＰＲＢ）を生じる。
【００３３】
したがって、５ＭＨｚ又は１０ＭＨｚチャネル帯域幅どちらかの下で、１２個のＥ−ＶＲＢが取得されて（すなわち、２８８／（４×６）＝１２及び５７６／（８×６）＝１２）、最大１２人の同時ユーザをサポートし得る。
【００３４】
（ケース５−１０ＭＨｚチャネル帯域幅用の構造）
図１０は、本発明の一実施形態による、１０ＭＨｚチャネル帯域幅用のＥ−ＰＲＢテンプレートを示す。この例では、より大きいＦＦＴサイズを使うことによって利用可能資源を増やすための拡張が、各ＳＰＲＢを分裂させることによって遂行され得る。この例では、各ＳＰＲＢは、２つのＳＰＲＢに分裂され得る。図１０は、たとえば、異なる２つのＥ−ＶＲＢに割り当てられたＳＰＲＢ「１ａ」及びＳＰＲＢ「１ｂ」を示す。この例では、Ｅ−ＶＲＢごとにｎＢ＝６個のＳＰＲＢ及びＳＰＲＢごとにＮＳＰＲＢ＝１２個のサブキャリアが選択され、各ＳＰＲＢは、ＮＳ−ＳＰＲＢ＝６個のサブキャリアからなる２つのサブＳＰＲＢを有する。したがって、Ｅ−ＶＲＢごとに３６個のサブキャリア（すなわち、サブＳＰＲＢごとに６つのサブキャリア×Ｅ−ＶＲＢごとに６つのＳＰＲＢ）が生じる。その結果、１６個のＥ−ＶＲＢが取得され（すなわち、５７６／（６×６）＝１６）、最大１６人の同時ユーザをサポートする。
【００３５】
（ケース６−１０ＭＨｚ及び２０ＭＨｚチャネル帯域幅用の構造）
図１１は、本発明の一実施形態による、１０ＭＨｚ及び２０ＭＨｚチャネル帯域幅用のＥ−ＰＲＢテンプレートを示す。ケース５でのように、この例も、サブＳＰＲＢへのＳＰＲＢの分裂をサポートする。１０ＭＨｚチャネル帯域幅用に、サブＳＰＲＢごとにＮＳ−ＳＰＲＢ＝４個のサブキャリア及びＥ−ＶＲＢごとにｎＢ＝６個のＳＰＲＢが選択されて、Ｅ−ＶＲＢごとに２４個のサブキャリア（すなわち、ＳＰＲＢごとに４つのサブキャリア×Ｅ−ＶＲＢごとに６つのＳＰＲＢ）を生じる。
【００３６】
現在のＬＴＥ仕様の下では、２０ＭＨｚチャネル帯域幅は、ＦＦＴサイズＮ＝２０４８である１２０１個の占有サブキャリア（データを含まないＤＣサブキャリアを含む）を与える。各資源ブロックは、１２個のサブキャリアからなるので、９６個のＰＲＢ（それぞれ、６又は７つのシンボルに渡ってシンボルごとに１２個のサブキャリアをもつ）があり、合計でＮｕｓｅｄ＝１１５２個の使用サブキャリアとなる。この例では、サブＳＰＲＢごとにＮＳ−ＳＰＲＢ＝８個のサブキャリア及びＥ−ＶＲＢごとにｎＢ＝６個のＳＰＲＢが選択され、Ｅ−ＶＲＢごとに４８個のサブキャリア（すなわち、サブＳＰＲＢごとに８つのサブキャリア×Ｅ−ＶＲＢごとに６つのＳＰＲＢ）を生じる。
【００３７】
したがって、１０ＭＨｚ又は２０ＭＨｚチャネル帯域幅どちらかに対して、２４個のＥ−ＶＲＢが取得され（すなわち、５７６／（４×６）＝２４及び１１５２／（８×６）＝２４）、そうすることによって、最大２４人の同時ユーザをサポートする。
【００３８】
所与の伝送帯域幅のＥ−ＰＲＢテンプレートのＳＰＲＢ索引を取得した後、ＳＰＲＢ索引は、Ｍ個のＯＦＤＭシンボルに渡ってマップされる。テーブル２は、図６〜１１の例それぞれに対する各段階の持続時間を与えるのに使うことができる。設計基準は、目標移動速度に応じたチャネル時間相関に基づく。正確な目標移動速度が分からないときは、推定チャネルのドップラースペクトルから平均移動速度の推定値を取得すればよい。
【００３９】
μは、送信機でのＣＳＩ知識のＯＦＤＭシンボル中の遅延を表し、Ｔｘは、チャネル時間正規化相関ρが１からｘ／１００に変わる時間間隔であり、Ｔｓｙｍは、循環プレフィックス又はヌルガードインターバルを含むＯＦＤＭシンボル持続時間であるとする。第１の段階の持続時間をＴＡとし、最終の段階前のすべての段階の総合持続時間をＴＢとするが、ここでＡ及びＢは設計パラメータである。ある段階から別の段階への切換えは、シンボル境界でのみ起こり得るので、段階の持続時間は、整数シンボル単位（すなわち、第ｉの段階でのαｉ個のＯＦＤＭシンボル）に丸められる。Ｎ１＝ｒｏｕｎｄ（ＴＡ／Ｔｓｙｍ）及びＮ２＝ｒｏｕｎｄ（ＴＢ／Ｔｓｙｍ）（たとえば、ＴＡ＝Ｔ９０及びＴＢ＝Ｔ５０）とすると、テーブル２は、ＯＦＤＭシンボル中の、Ｅ−ＰＲＢ構造の第ｉの段階の持続時間を与える。Ｎ１及びＮ２はしたがって、移動速度、すなわち目標移動速度又は平均移動速度どちらか、及びシステムパラメータ（たとえば、キャリア周波数、シンボル持続時間）に依存することに留意されたい。
【００４０】
【表２】
2012521715.tif 000007
【００４１】
テーブル２を使うと、図６〜１１の例はすべて、５以下の段階で達成することができる。通常、遅い移動速度の結果、５未満の段階を有する発展Ｅ−ＰＲＢ構造が生じる。
【００４２】
本発明では、ジェークスのドップラースペクトルを使って、テーブル２のパラメータを導出することができる。但し、他のドップラースペクトルも使うことができる。ジェークスのドップラースペクトルを使うと、正規化された時間相関関数がＪ０（２πｆｍτ）で与えられ、ここでＪ０（・）は、ゼロ次ベッセル関数であり、ｆｍは最大ドップラー周波数であり、τは相関遅れ（時間間隔）である。Ｎ１に対してＴ９０を、及びＮ２に対してＴ５０を選択すると、テーブル３は、いくつかの移動速度に対する、取得され得るＮ１及びＮ２の値を示す。
【００４３】
【表３】
2012521715.tif 000008
【００４４】
テーブル４は、サブフレーム長がＭ＝１４個のシンボルであり、ＣＳＩ遅延がμ＝１及びμ＝２個のシンボルである場合の、発展段階それぞれにおけるＯＦＤＭシンボルの数を示す。
【００４５】
【表４】
2012521715.tif 000009
【００４６】
図１２は、本発明の一実施形態による、非循環Ｅ−ＰＲＢ構造を設計するステップをまとめているフローチャートである。図１２に示すように、ステップ１２０１で、（ａ）伝送帯域幅、（ｂ）ＦＦＴサイズ（Ｎ）、（ｃ）ＳＰＲＢごとのサブキャリアの数（ＮＳＰＲＢ）、（ｄ）Ｅ−ＶＲＢごとのＳＰＲＢの数（ｎＢ）、（ｅ）ＤＬ又はＵＬサブフレーム中のＯＦＤＭシンボルの数（Ｍ）、及び（ｆ）目標又は平均移動速度（ｖ）というシステムパラメータが決定される。ステップ１２０２で、ステップ１２０１で決定されたパラメータを使って、総使用可能サブキャリア（Ｎｕｓｅｄ）が、各Ｅ−ＶＰＲＢ中のサブキャリアの数の整除性（すなわち、ＮＳＰＲＢとｎＢの積）に関して検査される。ステップ１２０１、１２０２は、Ｎｕｓｅｄが、各Ｅ−ＶＰＲＢ中のサブキャリアの数で割り切れるまで繰り返される。ステップ１２０３で、Ｅ−ＶＲＢの数が算出される。非循環Ｅ−ＰＲＢ構造が次いで、ステップ１２０４でＳＰＲＢ索引を使って決定される。ステップ１２０５で、各サブフレーム中のＭ個のＯＦＤＭシンボルそれぞれに対するＳＰＲＢ索引が、たとえば、テーブル２、３を使って、目標又は平均移動速度及びシステムパラメータに基づいてマップされる。
【００４７】
本発明のＥ−ＰＲＢ構造は、非発展資源構造（たとえば、現在のＬＴＥ仕様の局地化型及び分散化型）において、より優れたダイバーシチを、したがってより優れた性能をもたらす。さらに、本発明は、異なる移動速度で、したがって異なるサービスエリア内で、様々なダイバーシチを効率的に活用できるようにする。本発明のＥ−ＰＲＢ構造は、ほとんどのＯＦＤＭＡシステムにおいて使われるヌルガードトーンを有するＯＦＤＭＡシステムに適用可能である。
【００４８】
本発明の別の実施形態によると、上記の例における構造より単純なＥ−ＰＲＢ構造が提供される。このようなより単純なＥ−ＰＲＢは、ヌルガードトーンをもたない、又は少数のヌルガードトーンを有するＯＦＤＭＡベースのシステム（たとえば、モバイルＷｉＭＡＸ）、及び大きなヌルガードトーンを有するＯＦＤＭＡベースのシステム（たとえば、３ＧＰＰ  ＬＴＥ）両方に適用可能であり得る。以下の例では、３以下の段階をもつＥ−ＰＲＢ構造により、より単純なＥ−ＰＲＢ構造を示してある。第１の段階において、Ｅ−ＰＲＢは、帯域型構造をもつ。送信機がチャネルについての知識を獲得すると、資源割振りが第１の段階の帯域型構造から拡散するので、帯域型構造は、よりマルチユーザのダイバーシチを達成し得る。第３（すなわち、最後）の段階では、インターリーブ型構造が達成される。チャネル相関は、フレーム中で低下しつつあるので、チャネルは、いくつかのシンボル期間後に未知のものとしてモデル化することができ、その結果、インターリーブ型が、周波数選択的な深いフェージングに対するその堅牢性ゆえに適切となる。インターリーブ型構造は、マルチユーザダイバーシチを活用することができないので、第２の段階は、部分的マルチユーザダイバーシチ及び部分的周波数ダイバーシチを活用するように、帯域型からインターリーブ型構造に部分的に発展した段階として設計される。
【００４９】
本発明の一実施形態によると、ヌルガードトーンのケースにおいて、割振りは、境界に配置された、選択されたサブチャネルに対する片側性拡散方式を越えて発展する（たとえば、後で論じる図４、５のＥ−ＰＲＢ構造を参照）。ヌルガードトーンなしのケースの場合、割振りは、すべてのサブチャネルに対する折返し両側性拡散（すなわち、循環方式）で発展され得る。何らかのケースでは、フレーム長は、十分に長くはなく、又はチャネル相関があまりにもゆっくりと低下するので、Ｅ−ＰＲＢ構造は、最終の段階まで発展しない（すなわち、発展は第２の段階で止まる）。
【００５０】
図１３は、本発明の一実施形態による、多数のヌルガードトーンを有するシステムにおいて使われ得る３段階の単純化Ｅ−ＰＲＢ構造のための設計ステップをまとめているフローチャートである。図１３に示すように、ステップ１３０１で、ＯＦＤＭシンボル中のＥ−ＶＲＢごとのＳＰＲＢの数（ｎＢ）、ＳＰＲＢの総数、及びＳＰＲＢごとのサブキャリアの数（ＮＳＰＲＢ）が決定される。ステップ１３０２で、帯域型ＶＲＢ構造が選択される。ステップ１３０３で、各Ｅ−ＰＲＢ（すなわち、ｋ＝１からｋ＝Ｕまでだが、ここでｋは各Ｅ−ＰＲＢ用の索引である）が、中央Ｅ−ＰＲＢ（すなわち、２≦ｋ≦Ｕ−１）であるかどうか検査される。中央Ｅ−ＰＲＢに対して、両側性拡散方式が使われる（ステップ１３０４）。それ以外、すなわち、ｋ＝１又はｋ＝Ｕの場合、一方向での片側性拡散が使われる（ステップ１３０５）。ステップ１３０６で、ステップ１３０３〜１３０５から得られた、Ｅ−ＰＲＢ構造中の異なるＥ−ＰＲＢが、別々のＳＰＲＢをもつ場合、Ｅ−ＰＲＢ構造が第２の段階用に採用される。それ以外の場合、ステップ１３０１〜１３０６が繰り返される。ステップ１３０７で、インターリーブ型ＶＲＢ構造が最終段階用に採用される。
【００５１】
テーブル５は、ヌルガードトーンを有するシステムにおいて、Ｅ−ＰＲＢごとにＷ＝６個のＳＰＲＢの場合に、２≦ｋ≦Ｕ−１である第ｋのＥ−ＰＲＢ用の３段階のＥ−ＰＲＢテンプレートのＳＰＲＢ索引を示す。
【００５２】
【表５】
2012521715.tif 000010
【００５３】
図１４は、本発明の一実施形態による、３つすべての段階の陰影エリア内の、２≦ｋ≦Ｕ−１である第ｋのＥ−ＰＲＢを示す。
【００５４】
第１のＥ−ＰＲＢ（すなわち、ｋ＝１）及び最終のＥ−ＰＲＢ（すなわち、ｋ＝Ｕ）に対して、第１及び第３の段階が、他のＥ−ＰＲＢ（すなわち、それぞれ帯域型及びインターリーブ型）と同じように定義されるが、パケットを通じて同じヌルガードトーンを維持するために、第２の段階は、片側性拡張により変更される（帯域端部で折り返されない。図１５、１６は、３つすべての段階の陰影エリア内に、本発明の一実施形態による、第１及び最終のＥ−ＰＲＢ、すなわち、それぞれｋ＝１及びｋ＝Ｕを示す。
【００５５】
テーブル６は、Ｅ−ＰＲＢごとにＷ＝６個のＳＰＲＢのケースに対する、段階２における帯域端部Ｅ−ＰＲＢのＳＰＲＢ索引をまとめている。
【００５６】
【表６】
2012521715.tif 000011
【００５７】
本発明の一実施形態によると、チャネル相関が、予め定義された閾値（すなわち、Ａ及びＢ）を下回ると、ある段階から別の段階への切換えが起こる。この例では、前述の例でのように、Ｔｘは、チャネル時間正規化相関ρが１からｘ／１００に変わる時間間隔である。このことに基づいて、ＴＡ及びＴＢによる切換え時間を取得することができる。図７は、結果として得られた、各段階におけるＯＦＤＭシンボルの数を示す。
【００５８】
【表７】
2012521715.tif 000012
ここで、α１、α２、α３は、それぞれ、第１、第２及び最終の段階におけるＯＦＤＭシンボルの数を示し、ＴｓｙｍをもつＮ１＝ｒｏｕｎｄ（ＴＡ／Ｔｓｙｍ）及びＮ２＝ｒｏｕｎｄ（ＴＢ／Ｔｓｙｍ）は、循環プレフィックスガードインターバルを含むＯＦＤＭシンボル持続時間である。
【００５９】
テーブル８は、Ａ＝９０及びＢ＝７０（すなわち、ＴＡ＝Ｔ９０及びＴＢ＝Ｔ５０）の場合の、目標又は平均移動速度（ｖ）に応じたＮ１及びＮ２の値を示す。
【００６０】
【表８】
2012521715.tif 000013
【００６１】
テーブル９は、本発明の一実施形態による、３ＧＰＰ  ＬＴＥ  ＯＦＤＭＡシステムの異なる伝送帯域幅用のＳＰＲＢ及びＥ−ＰＲＢの数をまとめている（テーブル１を参照）。
【００６２】
【表９】
2012521715.tif 000014
【００６３】
テーブル９から、たとえば、各ＤＬ又はＵＬ伝送は、サブフレーム割当てに依存して、１、２又は４つのサブフレームを有し得る。テーブル９のシステムパラメータを与えられると、Ｅ−ＰＲＢ構造は、Ｍ＝１４、２８、又は５６個のＯＦＤＭシンボルを有し得る。テーブル１０〜１２は、様々なサブフレーム長の場合、及びＣＳＩ遅延μ＝１及びμ＝２の場合の、３つの進化段階それぞれにおけるＯＦＤＭシンボルの数を与える。
【００６４】
【表１０】
2012521715.tif 000015
【００６５】
【表１１】
2012521715.tif 000016
【００６６】
【表１２】
2012521715.tif 000017
【００６７】
図１７は、本発明の一実施形態による、パラメータがＮ＝１２８、Ｎｕｓｅｄ＝７２、Ｍ＝２８、Ｗ＝６、ＮＳＰＲＢ＝４、Ｕ＝３、μ＝２及びｖ＝８０ｋｍ／ｈ（すなわち、α１＝８、α２＝８、α３＝１２）であるシステムにおいてＥ−ＶＲＢが与えられる例を示す。
【００６８】
図１８は、本発明の一実施形態による、パラメータがＮ＝２５６、Ｎｕｓｅｄ＝１４４、Ｍ＝２８、Ｗ＝６、ＮＳＰＲＢ＝４、Ｕ＝６、μ＝２及びｖ＝８０ｋｍ／ｈ（すなわち、α１＝８、α２＝８、α３＝１２）であるシステムにおいてＥ−ＶＲＢが与えられる例を示す。
【００６９】
本発明による、ＯＦＤＭＡシステム用の単純化Ｅ−ＰＲＢ構造は、既存の非発展資源構造よりも、ダイバーシチを高め、したがって性能を向上させる。その結果、様々な移動速度、及びしたがって異なるサービスエリアに対する効率的なダイバーシチ活用が達成される。この単純化設計により、ヌルガードトーンを有する、又はもたないＯＦＤＭＡシステム用の上記の図６〜１１のＥ−ＰＲＢ構造設計と比較して、システムパラメータの実装がはるかに簡単になり、柔軟性を高めることができる。
【００７０】
上記の詳細な説明は、本発明の特定の実施形態を例示するために行ったものであり、限定することは意図していない。本発明の範囲内である多数の修正形態及び変形形態が可能である。本発明は、添付の請求項において規定される。
【図１】
2012521715.tif 000018
【図２】
2012521715.tif 000019
【図３】
2012521715.tif 000020
【図４】
2012521715.tif 000021
【図５】
2012521715.tif 000022
【図６】
2012521715.tif 000023
【図７】
2012521715.tif 000024
【図８】
2012521715.tif 000025
【図８Ａ】
2012521715.tif 000026
【図８Ｂ】
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【図８Ｃ】
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【図９】
2012521715.tif 000029
【図９Ａ】
2012521715.tif 000030
【図９Ｂ】
2012521715.tif 000031
【図９Ｃ】
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【図９Ｄ】
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【図１０】
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【図１０Ａ】
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【図１０Ｂ】
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【図１０Ｃ】
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【図１１】
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【図１１Ａ】
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【図１１Ｂ】
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【図１１Ｃ】
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【図１１Ｄ】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１８Ａ】
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【図１８Ｂ】
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【手続補正書】
【提出日】平成23年9月27日(2011.9.27)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
選択された帯域幅及びＦＦＴサイズを有するＯＦＤＭＡシステム内で資源を割り振る方法であって、
各シンボル間隔ごとに、前記ＯＦＤＭＡシステムの前記帯域幅内の、ヌルガードトーン（ｎｕｌｌ  ｇｕａｒｄ  ｔｏｎｅｓ）を除いた使用可能サブキャリアの数を決定するステップと、
資源割振りブロック（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ａｌｌｏｃａｔｉｏｎ  ｂｌｏｃｋ、ＳＰＲＢ）のサイズを決定するステップであり、各ＳＰＲＢが、各シンボル間隔内の前記帯域幅内の所定の数の連続するサブキャリアを表す、ステップと、
前記使用可能サブキャリアに基づいて、発展仮想資源ブロック（ｅｖｏｌｖｉｎｇ  ｖｉｒｔｕａｌ  ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｂｌｏｃｋ、Ｅ−ＶＲＢ）に関連づけられるべきＳＰＲＢの数を決定するステップと、
各Ｅ−ＶＲＢに関連づけられるべきＳＰＲＢの前記数に基づいて、所定の数のシンボル間隔で前記ＯＦＤＭＡシステムにおいて使われるべきＥ−ＶＲＢの数を決定するステップと、
前記所定の数のシンボル間隔を、時間順に並べられた複数の段階に分割するステップと、
各段階ごとに、前記段階の前記シンボル間隔に対応する前記ＳＰＲＢを、増大する周波数ダイバーシチに従って前記Ｅ−ＶＲＢに割り振るステップと、を含む方法。
【請求項２】
ＳＰＲＢ中の連続するサブキャリアの前記数と、前記Ｅ−ＶＲＢに関連づけられるＳＰＲＢの前記数との積での、前記使用可能サブキャリアの整除性を検査する、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記使用可能サブキャリアが、ＳＰＲＢ中の連続するサブキャリアの前記数と、前記Ｅ−ＶＲＢに関連づけられたＳＰＲＢの前記数との前記積で割り切れないと前記検査で判定された場合、前記ＳＰＲＢの前記サイズ及びＥ−ＶＲＢに関連づけられたＳＰＲＢの前記数を決定し直す、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記第１の段階中に、各Ｅ−ＶＲＢ中の前記ＳＰＲＢがグループ化されて、帯域型資源構造（ｂａｎｄ−ｔｙｐｅ  ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ）を形成する、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記第１の段階中に前記帯域幅の一端部でＳＰＲＢを有する前記Ｅ−ＶＲＢが前記第１の段階に続く段階中に割り振られ、前記帯域幅中のＳＰＲＢはサブキャリア周波数において前記１つの端部から逐次的にさらに離れる、請求項４に記載の方法。
【請求項６】
前記第１の段階中に前記帯域幅の一端部でＳＰＲＢを有さない前記Ｅ−ＶＲＢが前記第１の段階に続く段階中に割り振られ、ＳＰＲＢは、前記第１の段階の前記ＳＰＲＢと比較して、前記帯域幅中の、逐次的により高い及びより低いサブキャリア周波数の両方に対応する、請求項４に記載の方法。
【請求項７】
逐次的により高い及びより低いサブキャリア周波数の両方に対応する前記ＳＰＲＢが、所定の数未満のいくつかのヌルガードトーンを有する帯域幅のために折返し方式（ｗｒａｐ  ａｒｏｕｎｄ  ｍａｎｎｅｒ）で割り振られる、請求項６に記載の方法。
【請求項８】
最終の段階中で、各Ｅ−ＶＲＢ中の前記ＳＰＲＢが、前記帯域幅全体に渡って分散される、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
各段階の持続時間が、前記ＯＦＤＭＡシステムにおけるユーザの目標移動速度又は平均移動速度に従って決定される、請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
各段階の持続時間が、チャネル状態情報中の前記目標又は平均移動速度及び遅延の両方に従って決定される、請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
シンボル間隔の前記所定の数が、前記ＯＦＤＭＡシステムのサブフレーム中のシンボル間隔の数に対応する、請求項１に記載の方法。
【請求項１２】
段階の前記所定の数が３である、請求項１に記載の方法。
【請求項１３】
選択された帯域幅及びＦＦＴサイズを有するＯＦＤＭＡシステム用の発展仮想資源ブロック（ｅｖｏｌｖｉｎｇ  ｖｉｒｔｕａｌ  ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｂｌｏｃｋ、Ｅ−ＶＲＢ）であって、前記選択された帯域幅が、各シンボル間隔ごとに、前記帯域幅中のヌルガードトーン（ｎｕｌｌ  ｇｕａｒｄ  ｔｏｎｅｓ）を除くいくつかの使用可能サブキャリアを有し、
複数の資源割振りブロック（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ａｌｌｏｃａｔｉｏｎ  ｂｌｏｃｋ、ＳＰＲＢ）であり、各ＳＰＲＢが、各シンボル間隔中での前記帯域幅中の所定の数の連続するサブキャリアを表し、前記Ｅ−ＶＲＢに関連づけられたＳＰＲＢの前記数が、使用可能サブキャリアの前記数の関数であり、Ｅ−ＶＲＢの数が、前記ＯＦＤＭＡシステム内で所定の数のシンボル間隔に使われる、ＳＰＲＢを備え、
前記所定の数のシンボル間隔が、時間順に並べられた複数の段階に分割され、各段階ごとに、前記段階の前記シンボル間隔に対応する前記ＳＰＲＢが、増大する周波数ダイバーシチに従って前記Ｅ−ＶＲＢに割り振られる、発展仮想資源ブロック。
【請求項１４】
使用可能サブキャリアの前記数が、ＳＰＲＢ中の連続するサブキャリアの前記数と、前記Ｅ−ＶＲＢに関連づけられたＳＰＲＢの前記数との積で割り切れる、請求項１３に記載の発展仮想資源ブロック。
【請求項１５】
前記第１の段階中に、各Ｅ−ＶＲＢ中の前記ＳＰＲＢがグループ化されて、帯域型資源構造（ｂａｎｄ−ｔｙｐｅ  ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ）を形成する、請求項１３に記載の発展仮想資源ブロック。
【請求項１６】
前記Ｅ−ＶＲＢが、前記第１の段階中に前記帯域幅の一端部でＳＰＲＢを有し、前記第１の段階に続く段階中に、前記一端部からサブキャリア周波数において逐次的にさらに離れる、前記帯域幅中のＳＰＲＢを有する、請求項１５に記載の発展仮想資源ブロック。
【請求項１７】
前記Ｅ−ＶＲＢが、前記第１の段階中に前記帯域幅の一端部でＳＰＲＢを有さず、前記第１の段階に続く段階中に、前記Ｅ−ＶＲＢが、前記第１の段階の前記ＳＰＲＢと比較して、前記帯域幅中の、逐次的により高い及びより低いサブキャリア周波数の両方に対応するＳＰＲＢを有する、請求項１５に記載の発展仮想資源ブロック。
【請求項１８】
逐次的により高い及びより低いサブキャリア周波数の両方に対応する前記ＳＰＲＢが、所定の数未満のいくつかのヌルガードトーンを有する帯域幅のために折返し方式（ｗｒａｐ  ａｒｏｕｎｄ  ｍａｎｎｅｒ）で割り振られる、請求項１７に記載の発展仮想資源ブロック。
【請求項１９】
最終の段階中で、各Ｅ−ＶＲＢ中の前記ＳＰＲＢが、前記帯域幅全体に渡って分散される、請求項１３に記載の発展仮想資源ブロック。
【請求項２０】
各段階の持続時間が、前記ＯＦＤＭＡシステムにおけるユーザの目標又は平均移動速度に従って決定される、請求項１３に記載の発展仮想資源ブロック。
【請求項２１】
各段階の持続時間が、チャネル状態情報中の前記目標又は平均移動速度及び遅延の両方に従って決定される、請求項２０に記載の発展仮想資源ブロック。
【請求項２２】
シンボル間隔の前記所定の数が、前記ＯＦＤＭＡシステムのサブフレーム中のシンボル間隔の数に対応する、請求項１３に記載の発展仮想資源ブロック。
【請求項２３】
段階の前記所定の数が３である、請求項１３に記載の発展仮想資源ブロック。
【国際調査報告】
2012521715.tif 000052