(57)【要約】  本発明は、走行中の車両に装着されているタイヤの耐える応力と関連した特性の測定値を収集する多数の測定値収集手段から所与の期間にわたり得られた測定値を同期させる方法に関する。本発明によれば、測定値収集手段を互いに別個独立に動作させ、測定値収集手段の各々からの測定値の所与の時点での少なくとも１つのインデックスを時間測定の基準手段に対して作る。
2012524249.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
走行中の車両に装着されているタイヤの耐える応力と関連した特性の測定値を所与の期間にわたって収集する多数の測定値収集手段から得られた測定値を同期させる方法において、前記測定値収集手段を互いに別個独立に動作させ、前記測定値収集手段の各々からの測定値の所与の時点での少なくとも１つのインデックスを時間測定の基準手段に対して作成する、方法。
【請求項２】
所与の時点での前記少なくとも１つのインデックスを除き、前記測定値収集手段は、互いに絶えず別個独立であり、前記測定値収集手段は、測定値を自律的に収集する、請求項１記載の方法。
【請求項３】
前記基準手段は、前記測定収集手段のうちの１つである、請求項１又は２記載の方法。
【請求項４】
前記基準手段は、独立の追加の手段である、請求項１又は２記載の方法。
【請求項５】
前記測定値収集手段の各々からの測定値の所与の時点における前記インデックスの作成は、他の前記測定値収集手段に対して時間がずらされた状態で実施される、請求項１〜４のうちいずれか一に記載の方法。
【請求項６】
前記測定値の各々は、関連の前記測定値収集手段の時間的ドリフトを考慮に入れることにより補正される、請求項１〜５のうちいずれか一に記載の方法。
【請求項７】
前記測定値収集手段の各々の測定の開始時の所与の時点におけるインデックスが前記時間測定基準手段に対して作成され、前記測定値収集手段の各々の測定の終了時の所与の時点におけるインデックスが前記時間測定手段に対して作成される、請求項１〜６のうちいずれか一に記載の方法。
【請求項８】
前記測定値収集手段の各々の測定の前記所与の期間における一定間隔での所与の時点におけるインデックスが前記時間測定手段に対して作成される、請求項１〜７のうちいずれか一に記載の方法。
【請求項９】
各測定値収集手段は、クロック、記憶素子及びエネルギー源と関連している、請求項１〜８のうちいずれか一に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、走行車両、例えば重量物を運搬するようになった車両に装着されているタイヤの耐える応力と関連した特性の測定値を所与の期間にわたって収集する多数の収集手段から得られた測定値を同期させる方法に関する。
【０００２】
本発明は、この種の車両には限定されないが、本発明を特に、「土木工学」型の車両、例えば採鉱に用いられるようになったダンプ車に関して説明する。本発明は、最大能力で走行し、かくして鉱山生産性に関する理由で鉱山内で永続的に走行することが必要な場合のある車両に関する。
【背景技術】
【０００３】
これら車両は、通常、２本の操舵輪を含む舵取りフロントアクスルシステム及び各側に１対ずつに分けられた４本の駆動輪を含む剛性である場合の多いリヤアクスルシステムを有する。アクスルシステムは、車両の固定構造体を路面に結合する１組の要素として定義される。
【０００４】
特に積み荷を運搬するために鉱山又は採石場で用いられるようになったこれら車両の場合、接近の困難性及び効率上の要件により、これら車両の製造業者は、これらの許容荷重又は積載能力を向上させざるを得なくなっている。当然のことながら、車両は、ますます大型になり、従ってこれら自体ますます重くなり、ますます重い積み荷を運搬することができるようになっている。これら車両の現在の重量は、数百トンという重い重量である場合があり、同じことは、運搬されるべき積み荷についても当てはまり、全体的重量は、６００トンという重いものになっている。
【０００５】
車両の許容荷重は、タイヤの許容荷重に直接関連しているので、タイヤの設計は、使用上の応力に耐えることができるタイヤを提供するようこれら技術動向に適合されなければならない。
【０００６】
したがって、これらタイヤのサイズは、大きい。その結果、車輪のサイズも又大きく、タイヤの底部領域の剛性は、車輪がタイヤをリムに装着することができるよう数個の部品に分けて製作しなければならないようなものである。交換又は点検整備中に行われるタイヤの脱着は、長くて単調な取り扱い作業を要する。これら作業中に取り扱われなければならない締結部品の数は、２００を超える場合があり、この場合、これら部品と関連した締め付けトルクが甚だしく大きい。したがって、これら作業は、長い時間を要し、これは、これら鉱山での操業で求められる生産性にとって有害である。
【０００７】
現在の要求が常にこれら車両の許容荷重の増大に向けられている状態では、タイヤの設計者は、特にタイヤの使用状況を考慮に入れてタイヤを最適化せざるを得ない。
【０００８】
特に鉱山で用いられる運搬車両の許容荷重の更なる増大を望む使用者の要求に合うようにするためには、タイヤの効率を向上させることが必要である。
【０００９】
このために、走行中のタイヤに装着されているタイヤの耐える応力と関連した特性を測定する測定手段を一時的に関連させる必要のある場合があり、これら特性は、タイヤについて直接測定された特性及び／又は車両が走行しているときにタイヤの耐える応力に影響を及ぼす特性である。これら測定手段により、かかる車両に装着されているタイヤが何を受けているかを追跡することができ、かくしてタイヤの設計者は、タイヤを現実の使用状況に良好に適合させて特に運搬される積載量の観点でユーザの要求に応じることができる。
【００１０】
かかる測定手段は、例えば、圧力及び温度を測定する手段、速度、加速度を測定する手段等である。
【００１１】
これら測定手段は、一時的に定位置に配置され、車両の作動停止時間は、生産性にとって有害なので、測定手段は、容易且つ迅速に取り付けられ又は取り外されるよう設計されている。
【００１２】
このために、これら測定手段は又、容易に運搬可能であるように控えめなサイズ及び重量のものであるよう設計される。
【００１３】
これら測定手段は又、自律的に動作するよう設計され、従って、各測定手段は、関連のエネルギー源を備えている。
【００１４】
このエネルギー源は、重量を一段と制限するために、重量及び嵩の観点から見て最大限減らされ、その結果、動力の面で限られている。
【００１５】
その結果、走行中の車両に装着されているタイヤの耐える応力と関連した特性を測定する測定手段の一時的相互関連付けにより、測定手段は、一方において、これら測定手段の輸送、取り付け及びその次の取り外しを単純化するために互いに結合されず又はそれどころかワイヤードリンクによってエネルギー源に結合されることがなく、確かに、車両の作動停止時間を制限し、従って、できるだけ簡単且つ迅速な取り付け及び取り外しを可能にすることが必要不可欠である。他方、上述の一時的相互関連付けにより、ワイヤレスリンク及びかくして電波による測定手段相互間の通信が行われず、かかる通信技術は、エネルギーの大口需要手段である。また、電波による通信原理で動作するローミングシステムを設計することは、この種の通信手段が規制されていること、そして規則、特に周波数が国ごとに変化する場合があるということを念頭に置くと、困難である。
【００１６】
この場合、タイヤの受ける応力に関連したデータを得ようとするには、できるだけ包括的な情報を得るために、複数の測定手段が必要である。また、かかるデータの分析のため、測定値を全て組み合わせ、かくしてこれらを同期させることが可能でなければならない。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１７】
かくして、本発明者は、走行中の車両に装着されているタイヤの耐える応力と関連した特性の測定値を収集する多くの測定値収集手段によって得られた測定値を分析することができるようにすることを開発目的とし、かかる測定手段は、互いに結合されず又は任意他のシステムに結合されず、測定値収集手段は、上述したように重量、嵩及びエネルギー消費量の面で制限される。
【課題を解決するための手段】
【００１８】
この目的は、本発明によれば、走行中の車両に装着されているタイヤの耐える応力と関連した特性の測定値を所与の期間にわたって収集する多数の測定値収集手段から得られた測定値を同期させる方法であって、測定値収集手段を互いに別個独立に動作させ、測定値収集手段の各々からの測定値の所与の時点での少なくとも１つのインデックスを時間測定の基準手段に対して作成することを特徴とする方法によって達成された。
【００１９】
本発明によれば、時間測定基準手段は、測定値収集手段によって経時的に記録される信号の各々についてインデックスを作成する上での基準としての役目を果たす。本発明者は、信号の各々へのインデックスの作成と組み合わせて単一の時間測定ベンチマークを用いることにより、測定値収集手段の各々によって得られた種々の信号の同期化が可能になるということを明らかにすること１できた。かくして、時間測定基準手段に特有の時間的起点に対する収集手段のうちの１つによる測定値の獲得を時間的に特定することが可能である。この作業を種々の信号について繰り返し実施すると、これら信号を同期させることができ、かくしてこれら信号の全ての分析が可能であり、これらの組み合わせにより、タイヤの耐える応力を良好に規定し、場合によってはこれら応力を説明することができる。
【００２０】
有利には、本発明によれば、所与の時点での少なくとも１つのインデックスを除き、測定値収集手段は、互いに絶えず別個独立であり、測定値収集手段は、測定値を自律的に収集する。
【００２１】
本発明のこの有利な実施形態によれば、場合によっては収集手段の各々の所与の時点における少なくとも１つのインデックス作成中を除き、測定値収集手段は、全て互いに別個独立であり且つ自律的である。収集手段は、互いに又は任意他の装置と通信する必要がないので、これらのエネルギー消費量は、制限されたままであり、従って、これら収集手段を重要なエネルギー源に関連させず又はこれに結合する必要もない。
【００２２】
本発明の第１の実施形態によれば、基準手段は、測定収集手段のうちの１つである。
【００２３】
本発明の第２の実施形態によれば、基準手段は、独立の追加手段である。この第２の実施形態により、本発明の方法の具体化を単純化することができる。確かに、オペレータは、かくして、時間測定基準手段を有することができ、そして直接的な接続か信号の伝送かのいずれかによって収集手段の各々についてインデックスを作成することができ、収集手段は、この情報を受け取るよう設計されている。この基準手段は、クロックを含む装置であり、このクロックは、種々の測定手段のインデックス作成に必要な期間中、この装置に動力を供給することができるエネルギー源と関連しており、この装置は、種々の測定手段と対話するよう設計された通信システムを備えている。通信は、例えば情報の交換を可能にするプラグインコネクタによる接続か電波によるかのいずれかで行われるのが良く、この場合、測定手段は、ほんの僅かなエネルギーしか必要としない受信器として働くに過ぎない。例えば、かかる基準手段は、ＲＳ２３２リンクを備えたコンピュータ又はＰＤＡ（携帯型情報端末）であるのが良い。
【００２４】
有利には、本発明によれば、測定値収集手段の各々からの測定値の所与の時点におけるインデックスの作成は、他の測定値収集手段に対して時間がずらされた状態で実施される。事実、本発明により、互いに異なる収集手段により生じた信号の各々について同時にはインデックスを作成しないようにする可能性が提供される。かくして、本発明の方法は、収集手段について次々にインデックス作成する可能性を提供することができ、後者は、これらのそれぞれの測定収集を既に開始している。次に、信号の各々をそれ自体のインデックス作成まで基準手段によって測定された時間に対して同期させ、この場合、これら信号は、これらの分析のために互いに容易に同期される。
【００２５】
本発明の変形例では、測定値の各々は、関連の測定値収集手段の時間的ドリフトを考慮に入れることにより補正される。事実、時間測定装置は、時間のドリフトを示す場合があることが知られている。収集が長い持続時間にわたって行われる場合、かかるドリフトが或る１つの収集手段と別の収集手段とでは様々な場合があるので、ドリフトは、提案された同期化にもかかわらず、得られる信号の分析を妨害する場合がある。かくして、本発明は、本発明の同期化を実施する前に収集手段の各々のドリフトを補正することを提案している。このために、予備研究によって収集手段の各々のドリフトを特定し、そのドリフトに起因した作用効果をなくすために、得られた信号の処理を行うことが必要である。一時的ドリフトの規定及び補正は、当業者に知られている任意の手段によって実施される。例えば、温度の影響は、まず最初に各測定手段をオーブンに通すことによって求められ、これを３次多項式によってモデル化することができる。
【００２６】
また、種々の収集手段の一時的ドリフト現象をなくすため、信号収集期間を種々のドリフトが無視できるほど十分に短い時間に制限することが可能である。また、長い持続時間にわたるが、一定温度で行われる測定により、これら一時的ドリフト現象をなくすことができる。
【００２７】
また、本発明の好ましい実施形態によれば、測定値収集手段の各々の測定の開始時の所与の時点におけるインデックスを時間測定基準手段に対して作成し、測定値収集手段の各々の測定の終了時の所与の時点におけるインデックスを時間測定手段に対して作成することが可能である。本発明のこの実施形態により、信号の収集の開始時と終了時に２重同期化を実施することができ、それにより、収集期間が無視できないほどの一時的ドリフト現象に対応している場合、かかる一時的ドリフト現象を少なくとも平均してなくすことが可能な場合がある。
【００２８】
また、収集期間が長い場合、本発明により、有利には、測定値収集手段の各々の測定の所与の期間における一定間隔での所与の時点におけるインデックスが時間測定手段に対して作成される。本発明のかかる変形実施形態の結果として、多数回の同期が行われ、その回数は、種々の収集手段の一時的ドリフト現象をなくすことができる必要な信号収集持続時間により定められる。
【００２９】
また、本発明の別の実施形態によれば、時間測定基準手段に対する測定値収集手段の各々の測定値の多数回のインデックス作成を組み合わせ、問題の収集手段の一時的ドリフトを考慮に入れて測定値の各々を補正することができる。
【００３０】
上述の測定手段は、本発明によれば、任意形式のものであって良く、走行中の車両に装着されているタイヤの耐える応力と関連した特性の測定向きに設計される。
【００３１】
測定される特性は、まず最初に、タイヤと直接関連した特性、例えばその圧力又はその温度であるのが良い。また、車両と直接関連した特性、例えば、荷重、走行距離、取る方向、縦揺れか横揺れかのいずれかの車両の傾き等があり、これらは、車両に装着されているタイヤの受ける応力に対する影響をもち又はこれに影響を及ぼす場合がある。
【００３２】
また、タイヤの環境と関連した特性、例えば温度、地面の状態等が挙げられ、これらは、タイヤの使用中、変化する場合があると共にタイヤの挙動に対する影響を有する。
【００３３】
事実、使用状態か使用モードかのいずれかと関連したかかる使用上の特性は、車両の所与のタイヤの受ける応力に対して直接的な影響をもつ。
【００３４】
車両の辿るレーン又は軌道の勾配は、特に、かくタイヤに関する荷重の分布状態を変更する。例えば、車両が下り坂方向に走行することにより、フロントアクスルシステムへの荷重の移動が生じ、これに対し、同じ車両が上り坂方向に走行すると、その結果として、車両のリヤアクスルシステムへの荷重の移動が生じることになる。
【００３５】
同様に、曲がりくねった経路の結果として、荷重の分布状態は、車両の取るカーブの方向に応じて車両の左側と右側とでは様々である。右側又は左側に回ると、タイヤ相互間の荷重分布状態が効果的に変化する。
【００３６】
車両の使用条件及びかくしてタイヤの使用条件と考えられる場合のある幾つかの環境上のパラメータは、かかるタイヤの耐える応力を変える場合がある。
【００３７】
例えば、温度は、タイヤの挙動、及びかくしてタイヤに加わる応力に対するその反応に作用する。路面の性状は、路面が例えば砂利道であるか場合によっては砂質又は粘土質のテレーンであるにせよ、いずれにせよ、タイヤに加わる応力に直接的な影響を及ぼす。
【００３８】
測定手段は、例えば、タイヤと直接関連し又は車両のサスペンションシステムに結合された圧力センサ、温度センサ、速度及び加速度の測定手段、ＧＰＳ型装置等である。
【００３９】
測定手段の各々は、本発明によれば、一方において、この測定手段を動作させることができるエネルギー源と関連し、他方において、測定期間中に収集される測定値を記憶するメモリ素子と関連している。
【００４０】
本発明の他の有利な細部及び特性は、図１〜図３を参照して行われる本発明の例示の実施形態の説明から以下において明らかになろう。
【図面の簡単な説明】
【００４１】
【図１】本発明を具体化する測定値収集手段の略図である。
【図２】測定値を同期させる本発明の第１の実施形態の略図。
【図３】測定値を同期させる本発明の第２の実施形態の略図である。
【発明を実施するための形態】
【００４２】
以下に説明する実施例では、６本のサイズ又はタイプ５９／８０Ｒ６３のタイヤを装着し、露天掘り鉱山の軌道上を走行するダンプ車型車両に対して測定を行った。
【００４３】
用いた種々の測定値収集手段は次の通りであった。
‐各々がタイヤの各々の圧力を測定するために車両に装着されているタイヤと関連した６個のゲージブリッジ型圧力センサ。この種のセンサにより、０〜１０バールの測定値の収集が可能である。
‐懸架圧力を測定する４個のゲージブリッジ型圧力センサ。この種のセンサにより、０〜３００バールの測定値の収集が可能である。
‐シャーシと関連していて、シャーシと路面との間の距離を測定する４つの超音波距離計。この種のセンサにより、０〜３メートルの測定値の収集が可能である。
‐横加速度及び縦加速度を測定する２つのＭＥＭＳ（微小電気機械システム）型加速度計。
【００４４】
図１は、タイヤ又は車両に固定されていて、これらセンサ２のうちの１つを有する装置又はモジュール１を概略的に示している。このモジュール１上において、センサ２は、まず最初に、その自律性を提供するバッテリ３及びクロック４と関連している。センサにより得られた測定値は、調整セル５を通り、この調整セルは、メモリユニット７内に設けられていて、適切に処理された測定値を記憶するマイクロプロセッサ６によって記憶されるべき測定値に対応した信号を増幅すると共にこれをフィルタリングする。
【００４５】
これらセンサ及びモジュールの全ては、第１に、例えば飛行機で容易に輸送することができると共に現場、例えば鉱山まで送ることができるスーツケースに入れてこれらセンサ及びモジュールを容易に運搬することができる限られた容積のものであるという利点を提供する。
【００４６】
この利点は、発明の対象が或る１つの現場から別の現場まで運搬可能であり、対に結果の分析のために戻されなければならない可搬式装置である限り、顕著である。
【００４７】
次に、これらセンサを約１時間という比較的短い時間で車両に取り付けることができた。かかる時間により、車両の作動停止時間を最も良く制限することができる。
【００４８】
センサの各々は、車両に取り付けられた後、手動で動作状態にされ、測定値の記録を開始する。
【００４９】
この装置は、センサの各々の測定値にインデックスを付けるために用いられるクロックを備えた追加の要素を有する。この追加の要素は、ＲＳ２３２接続によりセンサの各々の測定値についてインデックスを作成する単純なコンピュータである。
【００５０】
図２は、測定の開始時における３つのセンサの測定値の同期化を概略的に示している。時間スケールＲで表された追加の要素は、時間を測定し、時間スケールＡ，Ｂ，Ｃにより表された３つのセンサの測定値についてインデックスを作成するために用いられる。これらスケールの各々では、センサの始動及びかくしてセンサの各々による測定値の収集の開始に対応した開始時点が存在する。これら開始時点は、時間スケールＡ，Ｂ，Ｃの各々にそれぞれ対応した時刻ｔ0(A)、ｔ0(B)、ｔ0(C)で表されている。
【００５１】
センサを始動させた後、追加の要素からインデックスを作成する。これらインデックスは、センサの各々のそれぞれの時間スケールＡ，Ｂ，Ｃ上で測定され、タイムスケールＲ上で測定された時刻ｔ1，ｔ2，ｔ3にそれぞれ対応した時刻Ａ，ｔA，ｔB，ｔCによって時間スケールＡ，Ｂ，Ｃ上に示されている。
【００５２】
次に、時間スケールＡ上に測定されると共にセンサＡからの測定信号に対応した時刻ｔi(A)をセンサＡの測定値と他のセンサの測定値の同期化を目的として次のように補正するのが良い。
〔数１〕
ｔi(A)corrected＝ｔi(A)−ｔA＋ｔ1
【００５３】
同様に、以下が当てはまる。
〔数２〕
Ｔi(B)corrected＝ｔi(B)−ｔB＋ｔ2
〔数３〕
Ｔi(C)corrected＝ｔi(C)−ｔC＋ｔ3
【００５４】
上述したように、測定は、センサの一時的ドリフトが無視できないようになる持続時間にわたって行われる場合、補正された値は、センサの各々について前もって定められたドリフト因子ｄXを含む場合がある。
【００５５】
この場合、補正された値は、次のように表される。
〔数４〕
ｔi(X)corrected＝（ｔi(X)．ｄX＋ｔu
上式において、ｕは、１〜３である。
【００５６】
また、センサの測定値の各々について周期的インデックスを作成することによってセンサの一時的ドリフト現象をなくし、これら種々のインデックスに従って値を補正することが可能である。
【００５７】
図３は、種々の時間スケールの第２のインデックス作成方法を概略的に示している。
【００５８】
第２のインデックス又はｎ番目のインデックスの第１の使用可能性は、各インデックス相互間では一時的ドリフトが無視可能であるということを仮定したうえで上述したのと同一のコンピュータ計算を実施することにある。この場合、補正された値を例えば次の形式で表すことができる。
〔数５〕
Ｔj(X)corrected＝ｔj(X)−ｔX＋ｔv
上式において、ｖは、例えば図３では４〜６である。
【００５９】
また、同様に、一時的ドリフトを考慮に入れることが可能であり、この場合、公式は次のように書き表せる。
〔数６〕
Ｔj(X)corrected＝（ｔj(X)−ｔX）．ｄX＋ｔv
【００６０】
図３の場合におけるもう１つの可能性は、２つの連続したインデックスを用いてセンサのうちの一方を基準として、又は具体的にその時間スケールとして採用することにより一方のセンサの他方のセンサに対する一時的ドリフト因子を求めることにある。かかる因子の決定により、センサの一時的ドリフトに起因した同期上の誤差を半減することが可能である。
【００６１】
センサＡが基準として選択された場合、次のように表される補正された値が得られる。    〔数７〕
ｔi(A)corrected＝ｔi(A)−ｔA＋ｔ1
〔数８〕
Ｔi(B)corrected＝［（ｔA′−ｔ4＋ｔ5）−（ｔA−ｔ1＋ｔ2）］／
（ｔB′−ｔB）×（ｔi(B)−ｔB）＋ｔ2、及び
〔数９〕
Ｔi(C)corrected＝［（ｔA′−ｔ4＋ｔ6−（ｔA−ｔ1＋ｔ3）］／
（ｔC′−ｔC×（ｔi(C)−ｔC）＋ｔ3
【００６２】
２つの公式［（ｔA′−ｔ4＋ｔ5）−（ｔA−ｔ1＋ｔ2）］／（ｔB′−ｔB）及び［（ｔA′−ｔ4＋ｔ6）−（ｔA−ｔ1＋ｔ3）］／（ｔC′−ｔC）は、それぞれ、時間スケールＡに対応したセンサに対する時間スケールＢ，Ｃに対応したセンサの一時的ドリフト因子である。
【００６３】
センサのうちの１つを基準として採用したが、抽象的な基準、例えばセンサ全ての平均に対応した基準を用いることも可能である。
【００６４】
また、この最後の同期化モードによれば、センサの各々の一時的ドリフトをまず最初に求め、これらを種々の値の補正のために公式に入れることによってセンサの各々の一時的ドリフトを考慮に入れることが可能である。
【００６５】
かくして、本発明は又、上述したように、多くのインデックスの効果を組み合わせ、種々の測定値の同期化を実施するために測定値の補正のためにセンサの各々の一時的ドリフトを考慮に入れることを提案している。
【００６６】
２種類の測定を実施した。第１の測定では、約１時間の期間にわたり、即ち、測定値の所望の解釈を行う場合にセンサの一時的ドリフト現象が無視できる期間にわたり、収集を実施した。種々の測定値相互間の同期化を上述したように値の補正を可能にする期間の開始時に測定値を単にインデックス付けすることによって実施した。このような形式の測定は、或る特定の場合には関心のあるものである。というのは、この測定は、車両の繰り返し使用における一サイクルに対応するからである。それにより、或る特定の使用パラメータに関する指標を与えることができる。
【００６７】
第２の測定では、約２０時間の期間、即ち、センサの一時的ドリフト現象をもはや無視できない期間にわたり収集を実施した。次に、種々の測定値の同期化を測定値の多くのインデックスの組み合わせにより、具体的に言えば、センサの各々の一時的ドリフト因子を考慮に入れることと関連した８時間ごとに実施した。この種の測定により、この場合タイヤの挙動に影響を及ぼす場合のあるパラメータの全てに遭遇するので車両の使用中にタイヤの受ける応力の概観が与えられ、この場合特に考慮に入れられる因子は、例えば運転手の交代、日中と夜間の運転の仕方の変化等のような要因である。
【図１】
2012524249.tif 000003
【図２】
2012524249.tif 000004
【図３】
2012524249.tif 000005
【国際調査報告】
2012524249.tif 000006
2012524249.tif 000007
2012524249.tif 000008
2012524249.tif 000009