(57)【要約】【課題】動脈瘤のみをカバーするように正確に配備され、目標動脈瘤に隣接する血管または副枝血管に与える干渉を制限することができる血管内動脈瘤治療デバイスを提供することにある。【解決手段】頭蓋内血管のような主要血管内の動脈瘤を治療する閉塞システム、閉塞方法および閉塞装置。本発明の手段により治療できる動脈瘤の種類として、膨張動脈瘤（真性動脈瘤とも呼ばれる）、血管壁の層が部分的に離層された解離性動脈瘤および球状嚢（これも血管壁により形成されている）に流体的に連結された基血管の比較的小さい開口により形成された「偽」動脈瘤と呼ばれるものがある。閉塞システムは、基血管内に配備されかつ動脈瘤への流体流を制限するように構成された閉塞デバイスを有している。デバイスのパッチは、動脈瘤のネックをカバーする。システムは、パッチと一定の関係を有しかつデバイスの軸線方向および回転方向の位置決めができるマーカを有している。【選択図】図１Ａ
2012524620.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
円筒状の血管内動脈瘤治療デバイスにおいて、
拡大可能なスリーブを有し、該スリーブは、
流体流制限パッチを備え、該パッチは、スリーブが血管内に配備されたときにスリーブの一部を通る流体流を阻止するようにスリーブ上に配置され、前記デバイスは更に、
スリーブ上に配置された放射線不透過性マーカを有し、該マーカは、血管系内のスリーブの配備がパッチの位置を決定するように、パッチに対して一定の関係を有することを特徴とするデバイス。
【請求項２】
前記スリーブはフレキシブルであることを特徴とする請求項１記載のデバイス。
【請求項３】
前記スリーブは縮小可能かつ再位置決め可能であることを特徴とする請求項１記載のデバイス。
【請求項４】
前記パッチは、パリレン、ポリシロキサン、シリコーン、ポリウレタンおよびｅＰＴＦＥからなる群から選択されたポリマー材料または生体安定性材料からなる群から選択された材料からなることを特徴とする請求項１記載のデバイス。
【請求項５】
前記パッチは、スリーブ上で周方向および軸線方向の一部に配置されていることを特徴とする請求項１記載のデバイス。
【請求項６】
前記パッチは、スリーブの外側部分に配置されていることを特徴とする請求項１記載のデバイス。
【請求項７】
前記パッチは、スリーブの内側部分に配置されていることを特徴とする請求項１記載のデバイス。
【請求項８】
前記パッチは、スリーブと一体に形成されていることを特徴とする請求項１記載のデバイス。
【請求項９】
前記マーカはパッチ上に配置されていることを特徴とする請求項１記載のデバイス。
【請求項１０】
デバイスは１対の対向端部を有し、マーカはパッチの対向端部に配置されていることを特徴とする請求項１記載のデバイス。
【請求項１１】
前記マーカはパッチに関して非対称的に配置され、パッチは、特定の血管領域への流体流を制限するように構成されていることを特徴とする請求項１記載のデバイス。
【請求項１２】
頭蓋内動脈瘤治療デバイスにおいて、
拡大可能なスカフォードを有し、該スカフォードが、
流体流制限パッチを備え、該パッチが、スカフォードの非周方向部分を通る流体流を阻止し、デバイスが更に、
パッチに関して非対称的に定められた関係を有する放射線不透過性マーカを有し、該マーカは、パッチの位置を決定すべく大脳血管系内にスカフォードを配備する間に観察されるように構成されていることを特徴とするデバイス。
【請求項１３】
前記パッチは、パリレン、ポリシロキサン、ポリウレタンおよびｅＰＴＦＥからなる群から選択された生体安定性材料からなる閉塞膜であることを特徴とする請求項１２記載のデバイス。
【請求項１４】
前記スカフォードは、配備の後に血管内の寸法に定められることを特徴とする請求項１２記載のデバイス。
【請求項１５】
前記パッチはスカフォードの内側および外側の両方に配置されることを特徴とする請求項１３記載のデバイス。
【請求項１６】
前記マーカは、スカフォード上に部分的に配置された放射線不透過性コーティングであることを特徴とする請求項１３記載のデバイス。
【請求項１７】
前記マーカはパッチに一体化されていることを特徴とする請求項１３記載のデバイス。
【請求項１８】
ａ）拡大可能なスカフォードを備えた動脈瘤治療デバイスを、流体流を制限する非周方向に配置されたパッチおよび該パッチに対して一定の関係を有する放射線不透過性マーカと組み合わせて用意する段階と、
ｂ）動脈瘤への流体流を制限する位置において動脈瘤に隣接してパッチを配置すべく、放射線不透過性マーカの位置を同時的にモニタリングする間に、動脈瘤を患う患者の血管系内に前記段階ａ）のデバイスを配備する段階と、
ｃ）動脈瘤への減少した流体流に基づいて、動脈瘤を収縮できるようにする段階とを有することを特徴とする動脈瘤の治療方法。
【請求項１９】
前記デバイスの配備前に、血管系内での回転移動を一層容易にすべくスカフォードを部分的に拡大する段階を更に有することを特徴とする請求項１８記載の方法。
【請求項２０】
前記デバイスを配備する段階は、動脈瘤に隣接する血管への流体流の制限を回避するようにパッチを配置することからなることを特徴とする請求項１８記載の方法。
【請求項２１】
前記デバイスは、配備後は血管内の寸法を有することを特徴とする請求項１８記載の方法。
【請求項２２】
流体流を制限する非周方向に配置されたパッチおよび該パッチに対して一定の関係を有する放射線不透過性マーカと組み合わされる拡大可能なスカフォードを備えた動脈瘤治療デバイスと、動脈瘤への流体流が制限されるように、動脈瘤治療デバイスを患者の血管系内に配備する手段とを有することを特徴とする動脈瘤デリバリシステム。
【請求項２３】
前記デバイスを配備する手段は、トルク伝達可能なガイドワイヤに取付けられた機械的インターロックであり、該インターロックは、血管内でのデバイスの回転および軸線方向位置決めができるように構成されていることを特徴とする請求項２２記載のシステム。
【請求項２４】
前記デバイスを配備する手段は、ガイドワイヤ上に配置された接着性を有するコーティングまたはしなやかなコーティングであり、該コーティングは、血管内でのデバイスの回転および軸線方向位置決めができるように構成されていることを特徴とする請求項２２記載のシステム。
【請求項２５】
前記マーカは放射線不透過性を有することを特徴とする請求項２２記載のシステム。
【請求項２６】
前記マーカはエコー源性を有することを特徴とする請求項２２記載のシステム。
【請求項２７】
前記パッチはエコー源性を有することを特徴とする請求項２６記載のシステム。
【請求項２８】
円筒状の血管内動脈瘤治療デバイスにおいて、
拡大可能なスリーブを有し、該スリーブは、
流体流制限パッチを備え、該パッチは、スリーブが血管内に配備されたときにスリーブの一部を通る流体流を阻止するようにスリーブ上に配置され、前記デバイスは更に、
スリーブ上に配置された放射線不透過性マーカを有し、該マーカは、血管系内のスリーブの配備がパッチの位置を決定するように、パッチに対して一定の関係を有することを特徴とするデバイス。
【請求項２９】
デリバリワイヤを更に有し、該デリバリワイヤはこのチップより近位側に位置するパイロットインジケータを備え、該パイロットインジケータは、これを配置することによりパッチのおおよその位置および方向が決定されるように、パッチに対して一定の関係を有していることを特徴とする請求項２８記載のデバイス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、動脈瘤を治療するシステム、装置またはデバイスおよび方法に関する。より詳しくは、本発明の実施形態は、少なくとも一部に動脈瘤を含む頭蓋内血管系内に配備されて動脈瘤を治療できる閉塞システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
動脈瘤を治療する幾つかの方法が臨床的に使用されており、成功の度合いが異なっている。例えば、開頭術は、血管外から動脈瘤の位置を見定め、治療を行う手術である。この形式の手術は大きい欠点を有している。例えば、開頭術を受ける患者は、全身麻酔を受けなくてはならない。また、外科医は動脈瘤に到達するのに種々の組織を切断しなければならないという事実から、患者は動脈瘤の領域内に大きな傷を受ける。例えば大脳動脈瘤の治療では、外科医は、一般に患者の頭蓋の一部を除去しなければならずかつ動脈瘤に到達するには脳組織も傷付けなくてはならない。
【０００３】
動脈瘤の治療に使用される他の技術は、血管内から行われる。このような技術は、一般に、動脈瘤の嚢内にマスを形成する試みを含んでいる。一般に、動脈瘤へのアクセスにマイクロカテーテルが使用される。マイクロカテーテルの遠位側チップは動脈瘤の嚢内に配置され、マイクロカテーテルは、動脈瘤の嚢内に塞栓物質を射出するのに使用される。塞栓物質として、例えば着脱可能なコイルがある。これらの形式の塞栓物質の射出は欠点を有し、これらの欠点の大部分は、塞栓物質が動脈瘤から出て、基動脈内に移動することを伴うことにある。これは、基動脈の永久的かつ不可逆的な塞栓を引き起こす。
【０００４】
動脈瘤を治療する他の血管内技術として、動脈瘤のネックを通る血流を制限するデバイスの使用がある。動脈瘤は、しばしば、副枝血管および側枝血管に近接または隣接して位置する。血管に近接する形態の動脈瘤は、この方法で動脈瘤を治療することにより塞栓される。したがって、デバイスを正確に配置できることは、治療が成功を収めるために重要である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】米国特許第５，９７２，０２７号明細書
【特許文献２】米国特許第６，６０２，２８２号明細書
【特許文献３】米国特許第６，０７７，２９７号明細書
【特許文献４】２００７年６月１２日付米国特許第７，２２９，４１３号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
このような血管内デバイスは、動脈瘤のみをカバーするように正確に配備され、目標動脈瘤に隣接する血管または副枝血管に与える干渉を制限することが有利である。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
簡単にいえば一態様では、本発明は円筒状の血管内動脈瘤治療デバイスに関する。本発明のデバイスは、流体流制限部分すなわちパッチを備えた拡大可能なスリーブすなわちスカフォードを有し、パッチは、スリーブが血管内に配備されたときにスリーブの少なくとも一部を通る流体流を阻止するようにスリーブ上に配置される。またデバイスは、スリーブ上に配置された１つまたは複数の放射線不透過性マーカを有し、該マーカは、血管系内にスリーブを配備すると例えばＸ線透視装置によりマーカを観察する間にパッチの正確な方向を決定できるように、パッチに対して一定の関係を有している。
【０００８】
他の態様では、本発明は、拡大可能なスカフォードを備えた頭蓋内動脈瘤治療デバイスに関する。スカフォードは流体流制限パッチを備え、該パッチは、スカフォードの非周方向部分を通る流体流を阻止する。また、スカフォードは、パッチに関して非対称的に定められた関係を有する放射線不透過性マーカを有している。該マーカは、パッチの位置を決定すべく大脳血管系内にスカフォードを配備する間に観察されるように構成されている。  更に別の態様では、本発明は、動脈瘤好ましくは頭蓋内動脈瘤を治療する方法に関する。この方法の段階として、拡大可能なスカフォードを備えた動脈瘤治療デバイスを、流体流を制限する非周方向に配置されたパッチおよび該パッチに対して一定の関係を有する放射線不透過性マーカと組み合わせて用意する段階を有している。この方法の他の段階は、動脈瘤への流体流を制限する位置において動脈瘤に隣接してパッチを配置すべく、放射線不透過性マーカの位置を同時的にモニタリングする間に、動脈瘤を患う患者の血管系内にデバイスを配備する段階である。この方法はまた、動脈瘤への体液を制限することにより動脈瘤を治癒できるようにする段階を有している。
【０００９】
一態様では、この治癒段階は、ポリマー、種々の種類および状態の金属、または当業界で知られている他の塞栓材料のような動脈瘤充填用塞栓材料を用いることなく達成される。
【００１０】
他の態様では、本発明は動脈瘤デリバリシステムに関する。動脈瘤デリバリシステムは、流体流を制限する非周方向に配置されたパッチおよび該パッチに対して一定の関係を有する放射線不透過性マーカと組み合わされる拡大可能なスカフォードを備えた動脈瘤治療デバイスと、動脈瘤への流体流が制限されるように、動脈瘤治療デバイスを患者の血管系内に配備する手段とを有している。
【００１１】
他の態様では、本発明は、拡大可能なスカフォードを備えた頭蓋内動脈瘤治療デバイスに関する。スカフォードは、該スカフォードの非周方向部分を通る流体流を阻止する流体流制限パッチを有している。また、スカフォードは、パッチに対して非対称的に形成されたエコー源性（echogenic）マーカを有している。このマーカは、パッチの位置を決定すべく頭蓋内血管系内にスカフォードを配備する間に観察できる構成を有している。
【００１２】
下記図面、詳細な説明および特許請求の範囲の記載により、本発明を以下に例示する。幾つかの図面は、視覚的印象と例えばＸ線透視装置を用いて見たデバイスとの組合せとして示された構造および関係を発明者が視覚化したものであると理解されたい。換言すれば、ひとたびデバイスが血管内に配置されると、視覚的モニタリングはもはや不可能になり、例えばマーカのようなＸ線透視により視認できる特徴が、モニタリングできる全てである。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１Ａ】本発明の少なくとも１つの実施形態による動脈瘤治療デバイスを示す斜視図である。
【図１Ｂ】本発明の少なくとも１つの実施形態による図１Ａのデバイスを示す長手方向端面図である。
【図２Ａ】本発明の少なくとも１つの実施形態による動脈瘤治療デバイスに使用するスリーブ型スカフォードを示す斜視図である。
【図２Ｂ】図２Ａのスカフォードを示す展開図である。
【図３Ａ】本発明の少なくとも１つの実施形態による、内部配置型パッチを備えた動脈瘤治療デバイスを示す斜視図である。
【図３Ｂ】本発明の少なくとも１つの実施形態による図３Ａのデバイスを示す長手方向端面図である。
【図４Ａ】本発明の少なくとも１つの実施形態による、１対のパッチを備えた動脈瘤治療デバイスを示す斜視図である。
【図４Ｂ】本発明の少なくとも１つの実施形態による図４Ａのデバイスを示す長手方向端面図である。
【図５Ａ】本発明の少なくとも１つの実施形態による、スカフォードが一体成形されたパッチを備えた動脈瘤治療デバイスを示す斜視図である。
【図５Ｂ】本発明の少なくとも１つの実施形態による図５Ａのデバイスを示す長手方向端面図である。
【図６】本発明の少なくとも１つの実施形態による、パッチの形状を確立するスカフォードが一体成形されたパッチを備えた動脈瘤治療デバイスを示す斜視図である。
【図７Ａ】大脳動脈内の動脈瘤を示すグラフィック図である。
【図７Ｂ】図７Ａに示した動脈瘤に配備された動脈瘤治療デバイスを示すグラフィック図である。
【図８Ａ】重大フレーム、中間フレームおよび長期治療時間フレームを有する動脈瘤部位に配備された動脈瘤治療デバイスを示すグラフィック図である。
【図８Ｂ】重大フレーム、中間フレームおよび長期治療時間フレームを有する動脈瘤部位に配備された動脈瘤治療デバイスを示すグラフィック図である。
【図８Ｃ】重大フレーム、中間フレームおよび長期治療時間フレームを有する動脈瘤部位に配備された動脈瘤治療デバイスを示すグラフィック図である。
【図９】動脈瘤治療システムが配備された大脳動脈瘤部位を示す断面図である。
【図１０Ａ】本発明の少なくとも１つの実施形態による放射線不透過性マーカを備えたアンカット移植フレームを示す斜視図である。
【図１０Ｂ】本発明の少なくとも１つの実施形態による、頂側放射線不透過性マーカを備えた動脈瘤治療デバイスを示す斜視図である。
【図１０Ｃ】本発明の少なくとも１つの実施形態により血管内に正しく配置された動脈瘤治療デバイスを示す図面である。
【図１０Ｄ】図１０Ｃの動脈瘤治療デバイスを示す他の斜視図である。
【図１０Ｅ】本発明の少なくとも１つの実施形態により血管内に正しくなく配置された動脈瘤治療デバイスを示す図面である。
【図１０Ｆ】図１０Ｅの動脈瘤治療デバイスを示す他の斜視図である。
【００１４】
【図１１Ａ】本発明の少なくとも１つの実施形態による放射線不透過性マーカを備えたアンカット移植フレームを示す斜視図である。
【図１１Ｂ】本発明の少なくとも１つの実施形態による、両側の放射線不透過性ーカを備えた動脈瘤治療デバイスを示す斜視図である。
【図１２Ａ】本発明の少なくとも１つの実施形態による放射線不透過性マーカを備えたアンカット移植フレームを示す斜視図である。
【図１２Ｂ】本発明の少なくとも１つの実施形態による、頂側放射線不透過性マーカおよびパッチの中間点に向かって延びている突出部を備えた動脈瘤治療デバイスを示す斜視図である。
【図１２Ｃ】図１２Ａの形状を有するデバイスが正しく配備されたところを示すグラフィック斜視図である。
【図１２Ｄ】図１２Ｃの動脈瘤治療デバイスを示す他の斜視図である。
【図１２Ｅ】図１２Ｃの動脈瘤治療デバイスを示す他の斜視図である。
【図１３Ａ】本発明の少なくとも１つの実施形態による放射線不透過性マーカを備えた移植フレームを示す図面である。
【図１３Ｂ】本発明の少なくとも１つの実施形態による、頂側放射線不透過性マーカおよびパッチの縁部に向かって延びている複数の突出部を備えた動脈瘤治療デバイスを示す斜視図である。
【図１４Ａ】本発明の少なくとも１つの実施形態による、パッチの周囲延びているマーカを備えた動脈瘤治療デバイスを示す斜視図である。
【図１４Ｂ】図１４Ａの形状を有する正しく配備されたデバイスのグラフィック斜視図である。
【図１４Ｃ】図１４Ａの形状を有する正しく配備されたデバイスのグラフィック側面図である。
【図１５】本発明の少なくとも１つの実施形態による、全パッチをカバーするマーカを備えた動脈瘤治療デバイスを示す斜視図である。
【図１６Ａ】本発明の少なくとも１つの実施形態による、スカフォードの少なくとも一部に配置された他のマーカ形状を示す斜視図である。
【図１６Ｂ】図１６Ａの形状を備えた配備デバイスを示す種々のグラフィック斜視図および側面図であり、図１６Ｂは正しく配置されたデバイスを示す図面である。
【図１６Ｃ】図１６Ａの形状を備えた配備デバイスを示す種々のグラフィック斜視図および側面図であり、図１６Ｃは正しく配置されたデバイスを示す図面である。
【図１６Ｄ】図１６Ａの形状を備えた配備デバイスを示す種々のグラフィック斜視図および側面図であり、図１６Ｄは正しくなく配置されたデバイスを示す図面である。
【図１６Ｅ】図１６Ａの形状を備えた配備デバイスを示す種々のグラフィック斜視図および側面図であり、図１６Ｅは正しくなく配置されたデバイスを示す図面である。
【図１７Ａ】本発明の少なくとも１つの実施形態による、スカフォードの少なくとも一部に配置された他のマーカ形状を示す斜視図である。
【図１７Ｂ】本発明の少なくとも１つの実施形態による、スカフォードの少なくとも一部に配置された他のマーカ形状を示す斜視図である。
【図１７Ｃ】図１７Ｂの形状を備えた配備デバイスを示す種々のグラフィック斜視図および側面図であり、図１７Ｃは正しく配置されたデバイスを示す図面である。
【図１７Ｄ】図１７Ｂの形状を備えた配備デバイスを示す種々のグラフィック斜視図および側面図であり、図１７Ｄは正しく配置されたデバイスを示す図面である。
【図１７Ｅ】図１７Ｂの形状を備えた配備デバイスを示す種々のグラフィック斜視図および側面図であり、図１７Ｅは正しくなく配置されたデバイスを示す図面である。
【図１７Ｆ】図１７Ｂの形状を備えた配備デバイスを示す種々のグラフィック斜視図および側面図であり、図１７Ｆは正しくなく配置されたデバイスを示す図面である。
【図１８Ａ】本発明の少なくとも１つの実施形態によるガイドワイヤの機械的インターロック部分を示す斜視図である。
【図１８Ｂ】本発明の少なくとも１つの実施形態によるガイドワイヤの機械的インターロック部分に取付けられたデバイスを示す側面図である。
【図１９Ａ】本発明の少なくとも１つの実施形態による、拘束カテーテルまたは同様な構造をもたない機械的インターロッキングガイドワイヤ上の配備前のデバイスを示す斜視図であり、デバイス縮小状態に維持されているところを示す。
【図１９Ｂ】本発明の少なくとも１つの実施形態による部分的に配備された型デバイスを示す斜視図である。
【図１９Ｃ】完全に配備された図１９Ａおよび図１９Ｂのデバイスを示す斜視図である。
【図２０】本発明の少なくとも１つの実施形態による、パイロットインジケータを備えた他のデバイス形状を示す斜視図である。
【００１５】
【図２１Ａ】本発明の少なくとも１つの実施形態による全体として尖った形状を有するパイロットインジケータを備えたクリンプすなわち縮小されたデリバリワイヤの遠位端を示す斜視図である。
【図２１Ｂ】本発明の少なくとも１つの実施形態によるデリバリワイヤおよびパイロットインジケータの他の形状の遠位端を示す斜視図である。
【図２１Ｃ】本発明の少なくとも１つの実施形態によるパイロットインジケータの他の形状を有する図２１Ｂと同じ形状のデリバリワイヤの、それぞれ配備前および配備後の状態を示す斜視図である。
【図２１Ｄ】本発明の少なくとも１つの実施形態によるパイロットインジケータの他の形状を有する図２１Ｂと同じ形状のデリバリワイヤの、それぞれ配備前および配備後の状態を示す斜視図である。
【図２２】図２１Ｄのデリバリワイヤの遠位端、移植およびパイロットインジケータの組合わせを示す斜視図である。
【図２３Ａ】本発明の少なくとも１つの実施形態による、それぞれデリバリワイヤおよびデバイスインターロック機構の他の実施形態を示す斜視図である。
【図２３Ｂ】本発明の少なくとも１つの実施形態による、それぞれデリバリワイヤおよびデバイスインターロック機構の他の実施形態を示す斜視図である。
【図２４Ａ】本発明の少なくとも１つの実施形態による、それぞれデリバリワイヤおよびデバイスインターロック機構の他の実施形態を示す斜視図である。
【図２４Ｂ】本発明の少なくとも１つの実施形態による、それぞれデリバリワイヤおよびデバイスインターロック機構の他の実施形態を示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
１つの特徴を簡単に説明すると、本発明の少なくとも１つの実施形態による動脈瘤治療デバイス１０が、図１および図３-図６に示されている。デバイス１０（選択的閉塞デバイス（selective occlusion device：ＳＯＤ）とも呼ばれる）は、デリケートな血管構造を膨張させかつ損傷を与える、一層の悪化力を除去することによりおよび組織を治癒しかつ病気でない状態および歪んでいない状態にすることにより、主として動脈瘤を治療するように設計されている。本発明の種々の実施形態により治療可能な動脈瘤の種類として、膨張動脈瘤（真性動脈瘤とも呼ばれる）、血管壁の層が部分的に離層された解離性動脈瘤および球状嚢（これも血管壁により形成されている）に流体的に連結された基血管の比較的小さい開口により形成された「偽」動脈瘤と呼ばれるものがある。
【００１７】
デバイス１０は、スカフォード１２と、流体流制限領域すなわちパッチ１４と、放射線不透過性マーカ１６とを有している。図２Ａおよび図２Ｂに示された例示のスカフォード１２は、複数の曲がりくねったリングセグメント１８を有している。セグメント１８は、少なくとも１つのＳ字状リンク２０により互いに連結されている。スカフォード１２の種々の適当な例示実施形態が上記特許文献１および２に開示されている。尚、これらの特許文献１および２は、その全体を本願に援用する。Advantec Durafrex設計と、Scimed RADIUS設計とを組み合わせた構造を考えることもできる。セグメント１８、２０は半径方向に拡大可能であり、このことは、セグメントが小径の形状から半径方向に拡大した一般に円筒状の形状に変換できることを意味している。拡大形状は、プロテーゼが所望の目標部位に移植されたときに達成される。
【００１８】
デバイス１０は、該デバイスを所定位置に係止（アンカー）すると同時に、動脈瘤の嚢すなわちキャビティへの開口を通る流れを遮断する膜を支持するのに最小の半径方向外向き力で済むように設計された自己拡大型スカフォード１２である。自己拡大材料の使用により、配備中に周囲の血管に殆ど損傷を与えることがなく、かつ必要に応じてデバイス１０を再固定および再配置することができる。スカフォード１２は、デリバリワイヤを安定して保持しかつ配備カテーテルを前進させることにより再配置される。スカフォード１２を配備するには、デリバリワイヤを安定して保持しかつカテーテルを引き戻す。デリバリワイヤは、１００％より小さく拡大した後に、スカフォードの捕捉を維持するように設計できる。この場合、医療専門家（一般的には、インターベンション神経放射線科医）が、動脈瘤または周囲の血管に対するデバイスの配置が不充分であると感じるときは、スカフォードを、デリバリワイヤを介してカテーテル内に引き戻すことができる。スカフォードがその意図した拡大状態を超えて拡大された場合には、スカフォードは復元できない。
【００１９】
スカフォード１２は、例えば頭蓋内動脈瘤に通じる曲がりくねった血管系を通して操縦するのに有利な高いフレキシビリティを有する支持フレームであるのが好ましい。好ましい材料としてニチノール（Nitinol:登録商標）のようなニッケルチタン合金がある。他の材料として、ステンレス鋼、タンタル、種々の形態のコバルト／クロム合金、例えばポリ-ラクティック−コ−グリコール酸（poly-lactic-co-glycolic acid：ＰＬＧＡ）、ポリカプロラクトン（ＰＣＬ）、ポリドキサノン（ＰＤＯ）等の種々のポリマー、および他の種々の適当な自己拡大型剛性および／またはフレキシブル材料がある。或いは、スカフォードは、少なくとも一部をエコー源性材料から形成できる。
【００２０】
頭蓋内血管系は非常にデリケートである。したがって、デバイス１０は、血管壁に最小圧力を加える機構を用いて配給（デリバリ）される。半径方向外向き力は入念に制御され、これにより血管壁への損傷が最小になる。また、デバイス１０の形状は、動脈瘤の近くまたは動脈瘤に隣接した血管への流体のアクセスを可能にし、このため、重要な脳組織への血流を可能にする。血管開口すなわち動脈瘤のアクセスポートへのパッチ１４の正確な配置が、Ｘ線透視装置を介して視認される放射線不透過性マーカ１６により案内される現場回転（in-situ rotation）により達成される。或いは、超音波を用いてエコー源性マーカを視認することもできる。
【００２１】
図２Ａおよび図２Ｂに示すように、スカフォードの形状には閉セル設計が採用されている。スカフォード１２は低プロファイルを有し、これは、血管内の血流の遮断を最小にする点で有益である。デバイス１０は、血管の内周に基づいて種々のサイズに製造される。動脈瘤の位置により、血管のサイズは大きく異なっている。小さいサイズは、頭蓋内動脈瘤に特に有効である。本発明の目的から、頭蓋内動脈瘤には、頸動脈を含む、大動脈弓より上位の血管系内に位置する動脈瘤が含まれる。配備後の周囲は約２．０ｍｍから約６．０ｍｍの範囲内にある。配備後の周囲は、病んだ血管の内周に基づいて、約２．０ｍｍより小さくするか、約６．０ｍｍより大きくすることができる。デバイス１０の長さは、約１５ｍｍから約２０ｍｍの範囲内にある。また、デバイス１０の長さは、約１５ｍｍより小さくするか、約２０ｍｍより大きくすることができる。完全配備時のスカフォード１２の長さ変化は、配備前の長さの約５％-約２５％の間にある。スカフォード１２の長さの変化は、配備前の形状から２０％より小さいことが好ましい。
【００２２】
スカフォード１２の流体遮断パッチすなわち流体流制限パッチ１４の表面積は、理想的には動脈瘤開口またはアクセス領域のみに跨る最小面積に維持される。適当なパッチ材料として、パリレン、ポリシロキサン、シリコーン、ポリウレタン、ＰＴＦEおよび他の生体安定性ポリマーおよび材料がある。適当な材料は、長期の血液相容性または体液相容性を有している。可能性あるパッチ材料の他の特徴は、損傷なく装填、保管および配備が行えるようにフレームに強力に接着される、定常的に制御可能な厚さを有する高度にフレキシブルな膜として適用できることである。現行の技術として、エレクトロ-スピニング、ディップコーティング、キャスティングおよび従来技術で広く知られている他の技術がある。最小の非全周パッチ１４のサイズの他の利益は、全周に配置されるパッチと比較してスカフォード１２の剛性を低減でき、したがってスカフォード１２のフレキシビリティを向上できることである。
【００２３】
図３-図６を参照すると、ＳＯＤ１０の他の実施形態が示されている。スカフォード１２に対するパッチ１４の配置は変えることができる。少なくとも１つの実施形態では、パッチ１４は、スカフォード１２の内面上に配置される（図３Ａおよび図３Ｂ）。他の実施形態は、１対のパッチ１４を有している（図４Ａおよび図４Ｂ参照）。１対のパッチ１４の形状は均一であるのが好ましく、一方のパッチは図１Ａに示すようにスカフォードの外面上に配置され、第２のパッチは図３Ａに示すようにスカフォードの内面上に配置される。
【００２４】
更に別の実施形態（図５Ａおよび図５Ｂ）では、パッチ２２は、前の実施形態のようにスカフォードの頂に配置されるのではなく、スカフォード１２と一体に形成されている。パッチ２２は生体安定性ポリマーから形成され、スカフォード１２上の所望位置にプレスされる。この実施形態は、図５Ｂから理解されようが、デバイス１０のドラフト厚さを制限できる長所を有する。パッチ２２の厚さは、スカフォード１２とほぼ同じであるか、スカフォードより小さく、このため血管を通って流れる血液に与える作用を制限できる。他の実施形態（図６）では、パッチ２４はスカフォード１２と一体に成形されている。パッチ２４の形状は、セグメント１８、２０により制限される。
【００２５】
動脈瘤治療デバイス１０の近位端２６および遠位端２８には、１対の放射線不透過性マーカ１６が配置されている。マーカ１６は、配備中の膜１４の回転位置を表示すべく、デバイス１０に配置される。スカフォード１２の近位端２６および遠位端２８には、Ｘ線透視マーカ１６として機能するプラチナが埋入される。放射線不透過性材料とスカフォード１２とを組合せる広範囲の方法を考えることができ、例えば合金形成、めっき、コーティング、物理的蒸着、接着および当業界で広く知られた他の適当な方法がある。しかしながら、この設計には剛性が付加されるため、放射線不透過性を得るにはプラチナの薄い層が好ましい。他の方法として、スカフォードに放射線不透過性コイルを取付けて、放射線不透過性を得ることもできる。この実施形態では、マーカは、回転位置決めを補助できると同時に、Ｘ線透視装置または現場放射線不透過性マーカを視認する他の方法を用いて視認できるように配向される。放射線不透過性材料は、遠位側および近位側セグメント１８の外面の１／２に配置される。マーカ１６は、デバイス１０の対向端部２６、２８および対向側部３０、３２に配置される。遠位側マーカ１６は頂側３０に配置され、一方、近位側マーカ１６は底側３２に配置される。マーカ１６の配置は、パッチ１４に対して定められた関係を有し、血管系内にスリーブ１０を配備したときにパッチ１４の位置を決定する。他の放射線不透過性構造を考えることもでき、それらの幾つかをより完全に後述する。
【００２６】
図７Ａおよび図７Ｂを参照すると、動脈瘤の一例が示されている。主血管３４、動脈瘤嚢３６および隣接血管３８が示されている。方向矢印は、主血管３４を通って動脈瘤嚢３６および隣接血管３８の両方に流れる血流を示している（図７Ａ）。デバイス１０を動脈瘤の側部に配備すると、血液が動脈瘤嚢３６内に流入することが防止される（図７Ｂ）。特に留意すべきは、隣接血管３８の開口が動脈瘤嚢３６の開口に直接対向していることである。この例では、デバイス１０は、非全周に配置されたパッチ、すなわちスカフォード１２上で３６０°の全周流体流制限パッチすなわちゾーンより非常に小さいゾーンをカバーするパッチを有している。本願において非全周とは、スカフォード１２の内面または外面の３６０°より小さい周囲、場合によっては流体制限パッチ１４によりカバーされた周囲を意味する。周方向カバーの度合いは、流体を制限すべき動脈瘤開口の半径方向幅により決定される。周方向閉塞の度合いを決定する基準のフレームは、基血管の内面からである。かくして、例えば、３０°、６０°９０°および３６０°より僅かに小さい、内在するスカフォードの半径方向周囲（subtended radial circumference）、例えば大きい動脈瘤開口を本発明により考えることができる。
【００２７】
ここで図８Ａ-図８Ｃを参照すると、デバイス１０の配備後の動脈瘤嚢３６の生理学的進行の一例が示されている。これらの図面は、ＳＯＤ１０により治療されている動脈瘤嚢すなわち血管膨張３６の例示であり、ＳＯＤ１０の配備に対して動脈瘤が如何に反応するかを示している。ＳＯＤ１０は大脳動脈３４内に配備されている。配備直後（図８Ａ）は、動脈瘤嚢３６は、その最大かつ重大な状態にある。図８Ｂは配備後の中間的な時間経過した状態を示し、ここでは、嚢３６は、動脈瘤への血流の欠乏によりサイズが縮小している。時間が経過すると、動脈瘤の壁のリモデリング（再造形）と結合した嚢３６内のクロットの分解がほぼ完了し、動脈瘤嚢３６の更なる縮小が生じる（図８Ｃ）。
【００２８】
デバイス１０の配備により、隣接血管３８への血流を阻止することなく動脈瘤の治療が行われる。フレームの遠位端および近位端に配置された放射線不透過性マーカ１６（図１Ａ、図３Ａ、図４Ａ、図５Ａおよび図６参照）は、動脈瘤嚢３６に対するデバイス１０（したがってパッチ１２）の軸線方向位置を医者に表示することができる。これは、デバイスが頭蓋内に配備される場合に特に重要である。頭蓋内血管内の血流が好ましくなく制限されると、患者に重大な破壊的作用を及ぼすため、デバイス１０の適正な配置を行うことは重大である。図９は配備されたデバイス１０を示す側面図であり、低プロファイルデバイス１０により血流の遮断が最小になっているところが図式に示されている。デバイス１０のパッチ２２（図５Ａ参照）は、嚢３６内への血流を制限しかつ血管３４を通る血流の制限は最小に留めるように位置決めされている。
【００２９】
ここで図１０-図１７を参照すると、種々の形態の放射線不透過性マーカ１６を備えたデバイス１０の幾つかの実施形態が示されている。マーカ１６は、デバイス１０を配備するときに医者へのガイダンスを与え、これにより膜１４の正しい回転位置決めが行えるようにしている。医者のような医療専門家は、Ｘ線透視装置を用いてデバイスを視認できる。Ｘ線透視装置の好ましい方向は、しばしば特定の医者の好みに基づいて定められる。しかしながら、図１０Ｄには、Ｘ線透視装置の考えられる１つの有効な方向が示されている。
【００３０】
図１０Ａ-図１０Ｆを参照すると、他のＸ線透視装置用マーカ構成が示されている。移植フレーム４０（図１０Ａ）には、スカフォード１２上にマーカ１６の形状を表わす回転感応パターンが設けられている（図１０Ｂ参照）。マーカ４１は回転感応パターンを表示する。デバイス１０が回転されると、マーカの長さは、方向により長くなるか、短くなる。医者が動脈瘤のプロファイルを視界に入れていると仮定すると、示唆される理想的な方向は、マーカ１６が視認されるときに最短となりかつ動脈瘤と同じ側にある。対応する動脈瘤治療デバイス１０が提供される（図１０Ｂ参照）。この実施形態は、図１Ａと比較して同様なマーカ１６を有しているが、該マーカ１６はデバイス１０の頂側３０に配置され、１８０°の弧を形成している。一方の弧１６が遠位端２８のセグメント１８の１／２を包囲し、これに対して近位側の弧１６は周囲の他の１／２を包囲する。図１０Ｃおよび図１０Ｄは、デバイス１０の正しい配置、すなわちパッチ１４が動脈瘤ネックを横切って位置決めされ、これにより動脈瘤嚢３６内への血流を防止する配置を示す。デバイスが回転されると、膜は動脈瘤から離れた正しくない位置に位置決めされる（図１０Ｅおよび図１０Ｆ参照）。これとは別に、図１１Ｂは、代わりの放射線不透過性パターンを有するデバイス１０に対応する、移植フレーム１２の放射線不透過性パターンを示している（図１Ａおよび図１１Ｂ）。
【００３１】
図１２Ａ-図１２Ｅを参照すると、動脈瘤治療デバイス１０に設けられた更に別の放射線不透過性パターンが示されている。移植フレーム４０は、遠位端２６および近位端２８に沿って延びる全体としてＴ型のパターンを有し、Ｔ型の底はフレーム４０の長手方向軸線上で延びている。遠位側および近位側の両マーカ４１はフレーム４０の頂側３０に配置されている。「Ｔ」の形状は、回転位置に対するパッチ１４の位置を表示する。スカフォード１２の対応する放射線不透過性パターンは図１０Ｂと同じであり、頂側３０に近い２つのセグメント２０の付加マーカを備えている（図１２Ｂ参照）。図１２Ｃおよび図１２Ｄにはデバイス１０の正しい現場配置が示され、図１２Ｅにはデバイス１０の正しくない現場配置が示されている。
【００３２】
図１３Ａおよび図１３Ｂによれば、他の放射線不透過性パターンが提供される。このパターンは、全体としてＵ型の形状を有している。スカフォード１２は図１０Ｂと同じパターンを有し、デバイス１０の対向側部には２つのセグメントの付加マーカが設けられている（図１２Ｂ参照）。別の構成として、放射線不透過性マーカ１６はパッチ１４上に配置できる。パッチ１４の輪郭を含む種々のパターンが考えられる（図１４Ａ参照）。図１４Ｂおよび図１４Ｃには、図１４Ａに示した実施形態の正しい現場配置が示されている。更に別の実施形態では、パッチ１４の全体が放射線不透過性材料により具現されている。
【００３３】
更に別の実施形態では、デバイス１０は図１６Ａに示すような他の放射線不透過性パターンを有している。デバイスの適正な現場配置が図１６Ｂおよび図１６Ｃに示されている。デバイス１０の付加回転によりデバイスは正しくなく配置され、図１６Ｄおよび図１６Ｅには現場描写が示されている。
【００３４】
図１７Ａ-図１７Ｆを参照すると、デバイス１０の他の実施形態が示されている。図１７Ｂには、スカフォード１２上の対応する放射線不透過性パターンが示されている。この特定パターンは、パターンの一部が、パッチ１４が配置される箇所より近位側のスカフォード１２上に全体的に配置されている点で前の実施形態とは異なっている。また、パッチ１４に対応するパターンの形状は、図６のパッチ１４と同様な形状を有している。また、図６のパッチ１４を放射線不透過性材料中に埋入することも考えられる（図１５）。図１７Ａおよび図１７Ｂの適正な現場配置が、図１７Ｃおよび図１７Ｄに概略的に示されている。図１７Ｃに示すようにデバイス１０が回転されると、デバイスは正しくなく配置され、図１７Ｅおよび図１７Ｆには現場描写が示されている。
【００３５】
上記放射線不透過性パターンの各々は、動脈瘤治療デバイス１０の軸線方向位置並びに膜コンポーネントの回転方向を表示するマーカ１６を示す。動脈瘤治療デバイス１０は、遠位側部分に放射線不透過性パターンが見えるように部分的に配備され、膜が正しい方向に向くように回転され、次に完全に配備される。完全配備後に、近位端の放射線不透過性パターンを視認でき、回転位置のチェックを行うことができる。パッチ１４に対するマーカ１６の位置を知る医療専門家は、デバイス１０を配備する間にマーカ１６を観察し、これにより、パッチ１４が、動脈瘤膨張部、球状部または他の嚢状構造体内への血流を制限しかつ嚢状構造体を治癒することを確保できる。本発明の種々の実施形態は、動脈瘤の膨張部すなわち嚢３６内にポリマー、金属または他の任意の異物材料を配置する必要なく、動脈瘤の治療または再吸収を行うことができる。
【００３６】
更に、医者が放射線不透過性パターンに基づいて血管内にデバイス１０を適正に配置できるように現場回転方向を示すのに適した他の放射線不透過性パターンを考えることもできる。好ましいスカフォード形状に関して種々の実施形態を説明しかつ図示したが、本願で説明したように、他のスカフォード１２の形状を考えることもできる。現場回転方向を示す他のスカフォード１２およびパッチ１４の形状に適用される放射線不透過性パターンを考えることもできる。また、当業者ならば、他の放射線不透過性パターンも存在しかつ膜の回転方向を示すのにＳＯＤフレームおよび／または膜に適用できることは理解されよう。
【００３７】
治療デバイス１０は、種々の方法で動脈瘤の部位に配給できる。好ましいデリバリ方法として、トルクワイヤベースデリバリシステムがある。近位側の回転力および挿入力を、動脈瘤部位での遠位側回転および変位に信頼性をもってかつ予測可能に伝達できるトルクワイヤの使用は、１つのデバイスデリバリアプローチである。他のアプローチとして、デバイスとトルクワイヤとの間の機械的ロック、またはワイヤに圧縮されたスカフォードを回転させるのに充分な付着力を有するが、カテーテルチップを通過して配備されるとスカフォードを離脱できる、ワイヤ上の接着性コーティング／発泡体がある。
【００３８】
図１８Ａを参照すると、代表的なトルクベースガイドワイヤインターフェース４２が示されている。図１８Ｂの断面図には、スカフォード４４に連結されたインターフェース４２が示されている。上記特許文献３にはこのインターフェースシステムが開示されており、該特許文献３はその全体を本願に援用する。
【００３９】
図１９Ａを参照すると、機械的インターロックを備えたトルクベースガイドワイヤインターフェース４６の他の実施形態が示されている。インターフェース４６は、配備前の形状である圧縮されたＳＯＤ１０を有している。図１９Ｂは、デリバリスリーブ４８から延びておりかつデリバリワイヤ５０上にクリンプされた、部分的に配備されたＳＯＤ１０を示している。ＳＯＤ１０は、デリバリスリーブ４８により半径方向に拘束される。
【００４０】
図２０に示すように、動脈瘤３６に対するパッチ１４の回転並進位置を識別する手段は、ＳＯＤ１０を制御する同じデリバリワイヤ５０上でデバイス１０の遠位側のインジケータ（単一または複数）５２を有している。パイロットインジケータ５２は、該インジケータ５２の方向によりＳＯＤ１０の方向が決定されるように配置される。ワイヤ５０上でＳＯＤ１０の前方にはマーカ５２が配備されている。インジケータ５２は、血管３４の内径より小さい大きさに拡大する。これにより、（クリンプ位置と比較して）マーカ５２のより良い解像度を維持しながら、デバイス１０の自由回転を行うことができる。インジケータ５２はデリバリカテーテル５４の外部にあるが、ＳＯＤ１０は依然としてデリバリカテーテル５４内に拘束されている。医者は、ＳＯＤ１０が配備されるときにパッチ１４が血管３４内の動脈瘤ネックをカバーするように、動脈瘤３６に対してマーカ５２を回転する。
【００４１】
この場合、デリバリシステム５６がひとたび大脳血管系３４内で前進され、動脈瘤３６の遠位側の所定位置を占めると、次のステップが遂行される。
Ａ）デリバリワイヤ５０のパイロットインジケータ５６の一部を配備すべく、マイクロカテーテル５４が引き戻される。
Ｂ）パイロットインジケータ５２により案内されるＳＯＤ１０が動脈瘤３６と同じ位置を占めるまで、システム全体５６（マイクロカテーテル、デリバリワイヤおよびＳＯＤを含む）が長手方向に移動される。
Ｃ）パッチ１４を動脈瘤３６の前方に適正に位置決めすべく、デリバリワイヤ５０が、インジケータ５２により示された動脈瘤３６の方向に回転される。
Ｄ）満足できる位置に位置決めされたならば、デリバリワイヤ５０に対してマイクロカテーテル５４を引き戻し、ＳＯＤ１０を部分的に配備する。
Ｅ）デバイスマーカ５２の位置に基づいて、回転方向および軸線方向の位置を調節する。
Ｆ）調節によりデバイス１０の満足できる位置決めがなされない場合には、デバイス１０を再捕捉する。この再捕捉は、デリバリワイヤ５０を静止させ、その後にカテーテル５４を前進させることにより行う。ステップＤおよびステップＥは、医者が、部分的に配備されたデバイス１０の位置に満足するまで反復される。
Ｇ）デバイス１０の満足できる配置が得られた後に、マイクロカテーテル５４を引き戻して、デバイス１０を完全に配備する。
Ｈ）マイクロカテーテル５４、デリバリワイヤ５０およびインジケータ５２を引出す。
【００４２】
ここで図２１Ａ-図２１Ｄを参照すると、パイロットインジケータ５２の種々の実施形態が示されている。図２１Ａは、全体として尖っているパイロットインジケータ５２を備えたデリバリワイヤの遠位端６６を示している。図２１Ｂは、配備位置にあるデリバリワイヤ５０およびパイロットインジケータ５２の他の形状の遠位端６６を示している。デリバリワイヤ５０は遠位側チップ５６を有し、該遠位側チップ５６は曲った形状のパイロットインジケータを超えて延びている。図２１Ｃおよび図２１Ｄは図２１Ｂと同じ形状のデリバリワイヤを示しており、パイロットインジケータ５２は異なる形状を有している。図２２は、図２１Ｄデリバリワイヤ５０と、機械的インターロック機構６０の一実施形態と、デバイス１０と、図２１Ｄのパイロットインジケータ５２との組合せを示し、これらの全ては配備された状態すなわち拡大された状態で示されている。
【００４３】
図２３Ａおよび図２３Ｂには、デリバリワイヤおよびデバイスインターロック機構６２の他の実施形態が示されている。図１８Ａおよび図１８Ｂには、ストラット間に嵌合される複数のスポークを備えた他の機械的インターロック機構が示されている。スポークは、ステントがカテーテルから押出されるときに早期配備を防止する。この機械的インターロック構成は、デバイス１０を血管系内で軸線方向および回転方向に位置決めする他の手段である。
【００４４】
図２３Ａおよび図２３Ｂは、スポーク設計の適用を示す。遠位端６６に補完対をなすスポーク６４を設けることにより、ストラット６８がきつくロックされ、デリバリワイヤ５０の回転を可能にし、デバイス１０を回転させる。近位端７０では、ストラットは、１組のスポーク６４と、延長部７２を備えた１組のスポークとの間にサンドイッチされる。延長部７２の非常に小さい部分は、完全に拡大したフレーム１２と接触した状態に維持され、デリバリワイヤ５０が復元する前に回転方向への小さい最終的調節を可能にする。
【００４５】
図２４Ａおよび図２４Ｂには、デリバリワイヤ５０およびデバイスインターロック機構７４の他の実施形態が示されている。この実施形態は、スカフォード１２の近位端７０および遠位端６６でストラットを補完する、より簡単な機械的インターロック設計７４である。図２３Ａおよび図２３Ｂで説明した実施形態と非常に良く似ているように、インターロックは、スカフォード１２の端部をきつくロックし、デリバリワイヤ５０のあらゆる回転をスカフォード１２の回転に伝達する。接着性を有し、しなやかで、焼結されまたは粗面化された表面を有し、前に配備されたデバイスを摩擦により回転移動させることができるデリバリワイヤを備えた、デバイス１０の他の位置決め手段を考えることができる。デバイス１０を位置決めする付加手段は、デバイス１０の回転移動および軸線方向移動を可能にする。
【００４６】
他の実施形態では、マーカ１６は、エコー源性、したがって超音波視認可能に構成できる。エコー源性マーカ１６は、パッチ１４、スカフォード１２またはパッチ１４とスカフォード１２との組合せにおいてコーティングの形態に構成できる。本願に開示された全ての放射線不透過性マーカ１６が考えられ、エコー源性マーカ１６として適している。また、エコー源性マーカが用いられるパッチ１４の回転並進位置を識別する手段は、当業界で知られた医療用ソノグラフィック器械または他の超音波ベース診断器械のような超音波デバイスを用いて遂行される。また、スカフォード１２および／またはパッチ１４は、少なくとも一部をエコー源性材料から製造でき、したがって、マーカ１６は、スカフォード１２および／またはパッチ１４の構造体内に埋入できる。また、パイロットインジケータ５２にはエコー源性コーティングを設けるか、少なくとも一部をエコー源性材料から製造できる。エコー源性コーティングの例は、上記特許文献４に開示されており、該特許文献４はその全体を本願に援用する。当業界で知られておりかつ血管系内のデバイス１０の軸線方向位置および回転方向位置を視覚化するのに適した他のエコー源性コーティングおよび材料を考えることもできる。
【００４７】
本発明は、本明細書に開示された実施形態および説明に限定されるものではなく、特許請求の範囲内に包含される実施形態の一部および異なる実施形態の要素の組合せを含むこれらの実施形態の変更形態をも包含するものである。
【符号の説明】
【００４８】
１０  動脈瘤治療デバイス
１２  スカフォード
１４  流体流制限領域（パッチ）
１６  放射線不透過性マーカ
１８  リングセグメント
２０  Ｓ字状リンク
２６  近位端
２８  遠位端
４０  移植フレーム
４２  トルクベースガイドワイヤ
【図１Ａ】
2012524620.tif 000003
【図１Ｂ】
2012524620.tif 000004
【図２Ａ】
2012524620.tif 000005
【図２Ｂ】
2012524620.tif 000006
【図３Ａ】
2012524620.tif 000007
【図３Ｂ】
2012524620.tif 000008
【図４Ａ】
2012524620.tif 000009
【図４Ｂ】
2012524620.tif 000010
【図５Ａ】
2012524620.tif 000011
【図５Ｂ】
2012524620.tif 000012
【図６】
2012524620.tif 000013
【図７Ａ】
2012524620.tif 000014
【図７Ｂ】
2012524620.tif 000015
【図８Ａ】
2012524620.tif 000016
【図８Ｂ】
2012524620.tif 000017
【図８Ｃ】
2012524620.tif 000018
【図９】
2012524620.tif 000019
【図１０Ａ】
2012524620.tif 000020
【図１０Ｂ】
2012524620.tif 000021
【図１０Ｃ】
2012524620.tif 000022
【図１０Ｄ】
2012524620.tif 000023
【図１０Ｅ】
2012524620.tif 000024
【図１０Ｆ】
2012524620.tif 000025
【図１１Ａ】
2012524620.tif 000026
【図１１Ｂ】
2012524620.tif 000027
【図１２Ａ】
2012524620.tif 000028
【図１２Ｂ】
2012524620.tif 000029
【図１２Ｃ】
2012524620.tif 000030
【図１２Ｄ】
2012524620.tif 000031
【図１２Ｅ】
2012524620.tif 000032
【図１３Ａ】
2012524620.tif 000033
【図１３Ｂ】
2012524620.tif 000034
【図１４Ａ】
2012524620.tif 000035
【図１４Ｂ】
2012524620.tif 000036
【図１４Ｃ】
2012524620.tif 000037
【図１５】
2012524620.tif 000038
【図１６Ａ】
2012524620.tif 000039
【図１６Ｂ】
2012524620.tif 000040
【図１６Ｃ】
2012524620.tif 000041
【図１６Ｄ】
2012524620.tif 000042
【図１６Ｅ】
2012524620.tif 000043
【図１７Ａ】
2012524620.tif 000044
【図１７Ｂ】
2012524620.tif 000045
【図１７Ｃ】
2012524620.tif 000046
【図１７Ｄ】
2012524620.tif 000047
【図１７Ｅ】
2012524620.tif 000048
【図１７Ｆ】
2012524620.tif 000049
【図１８Ａ】
2012524620.tif 000050
【図１８Ｂ】
2012524620.tif 000051
【図１９Ａ】
2012524620.tif 000052
【図１９Ｂ】
2012524620.tif 000053
【図１９Ｃ】
2012524620.tif 000054
【図２０】
2012524620.tif 000055
【図２１Ａ】
2012524620.tif 000056
【図２１Ｂ】
2012524620.tif 000057
【図２１Ｃ】
2012524620.tif 000058
【図２１Ｄ】
2012524620.tif 000059
【図２２】
2012524620.tif 000060
【図２３Ａ】
2012524620.tif 000061
【図２３Ｂ】
2012524620.tif 000062
【図２４Ａ】
2012524620.tif 000063
【図２４Ｂ】
2012524620.tif 000064
【国際調査報告】
2012524620.tif 000065
2012524620.tif 000066
2012524620.tif 000067