(57)【要約】【課題】伝送区域近傍における放射磁場を最小化するための非接触誘導電力伝達システムを提供すること。【解決手段】システムは、ｎ1巻の一次コイル（９）及びｎ2巻の二次コイル（１０）を含む。動作時には、伝達中に一次コイル及び二次コイル内で同量の電流を循環させ、一次コイル内の巻数ｎ1に一次コイル内で循環する電流を乗じたものは、二次コイル内の巻数ｎ2に二次コイル内で循環する電流を乗じたものと等しく、一次コイル及び二次コイル内で循環する電流は反対位相であり、コイルによって生成される放射磁場を最小化するようになっている。本発明はまた、中間充電ステーション（６）を通じて自動車（１４）にエネルギー供給するための施設に関する。【選択図】図１６
2012518979.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ｎ1巻の一次コイル（９）及びｎ2巻の二次コイル（１０）を含む２つの同軸コイル（９、１０）の伝送区域近傍における放射磁場を最小化するための非接触誘導電力伝達システムであって、伝達中に前記一次コイル及び前記二次コイル内で同量の電流を循環させること、及び、前記一次コイル（９）内の巻数ｎ1に前記一次コイル内で循環する前記電流を乗じたものが、前記二次コイル（１０）内の巻数ｎ2に前記二次コイル内で循環する前記電流を乗じたものと等しく、前記一次コイル及び前記二次コイル内で循環する前記電流が反対位相であることを特徴とする、非接触誘導電力伝達システム。
【請求項２】
前記一次コイルと前記二次コイルとの間の相互インダクタンスを変更するための、前記一次コイル（９）及び前記二次コイル（１０）に接続された手段を含むことを特徴とする、請求項１に記載の非接触誘導電力伝達システム。
【請求項３】
前記一次コイルと前記二次コイルとの間の前記相互インダクタンスを適合させるための前記手段が、前記一次コイルに接続された直列コンデンサＣ１ｓと、前記二次コイルに接続された直列コンデンサＣ２ｓとから構成されること特徴とする、前記請求項のいずれか一項に記載のシステム。
【請求項４】
前記一次コイル（９）に給電する一次電圧Ｕ1は、以下の式
【数１】
2012518979.tif 000014
によって与えられる値Ｕ1limを下回り、式中、
ｎ1＝前記一次コイルの巻数
Λ12＝一次側と二次側との間の相互導磁度
ｆ＝周波数
Ｐu＝二次側における有効電力
であることを特徴とする、前記請求項のいずれか一項に記載のシステム。
【請求項５】
前記一次コイル（９）が地上又は地中に設置されること、及び前記二次コイル（１０）が車両の下に配置されることを特徴とする、前記請求項のいずれか一項に記載のシステム。
【請求項６】
１ｋＨｚと２００ｋＨｚとの間に含まれる周波数で１０ｋＷから５００ｋＷまでの範囲の有効電力を伝達するために用いられることを特徴とする、前記請求項のいずれか一項に記載のシステム。
【請求項７】
前記請求項のいずれか一項に記載の電力伝達システムによって電気自動車（１４）に電力を供給するための施設であって、スーパーキャパシタ・バンク（７）と、地中又は地上に配置された一次コイル（９）に給電するための高周波発生器（８）とを有する中間充電ステーション（６）をさらに含むこと、及び、前記二次コイル（１０）が前記自動車（１４）の床下に配置され、該自動車（１４）もまた少なくとも１つのスーパーキャパシタ・バンク（１２）を含むことを特徴とする、施設。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一般に、非接触で誘導により電気エネルギーを伝達するためのシステム、及び、このような伝達システムを含む、バッテリを備えた電気自動車を充電するための施設に関する。より具体的には、本発明は、地上又は地中に配置された一次コイルと、通常は自動車の下部に配置される二次コイルとの間の空間を通じた、誘導式非接触電力伝送システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
一次回路と二次回路との間で非接触であり、且つ強磁性回路を用いない誘導結合は以前から周知であるが、特定の電力レベル、例えばバッテリで動作する公共車両又は自家用車を充電するのに適したレベル（１０ｋＷから５００ｋＷまでの間）でエネルギーの伝達を行う場合には未だ解決されない問題がある。未解決の具体的な問題の１つは、一次コイルと二次コイルとの間の電磁結合によって生成される磁場放射に関する。エネルギーの非接触伝達システムに関連する先行技術文献はいずれもこの特定の問題に対処していない。しかしながら、中でも、特に曝露環境内で作業する人又は立ち入る人に対して認められた放射磁場強度の最大値を指定する欧州指針が存在する。これは、エネルギーの非接触伝送を利用して車両にエネルギーが供給される公共輸送システムの利用者にも適用される。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
従って、本発明の目的は、公共車両又は自家用車を動作させるのに適した電力の範囲で＞９５％の伝送効率を維持しながら、伝送区域を取り巻く磁場を大幅に減少させることを可能にする非接触エネルギー伝送システム及び施設を提供することによってこの問題を解決することである。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
この目標は、請求項１に記載された特徴を有する非接触誘導電力伝送システムによって達成される。
【０００５】
本発明の他の特徴及び利点は、添付の図面を参照して記載される好ましい実施形態の以下の詳細な説明を読むことにより明らかになるであろう。
【図面の簡単な説明】
【０００６】
【図１】電気エネルギーの非接触伝送を示す概略図である。
【図２】電気エネルギーの非接触伝送を示す概略図である。
【図３】コイル内で循環する電流によって発せられた放射磁場を計算するための図形的表現である。
【図４】本発明によるシステムの電気回路を示す。
【図５】本発明によるシステムの等価回路を表す。
【図６】一定周波数の場合の力率ｃｏｓφに対する一次直列コンデンサＣ１ｓの影響を示すグラフである。
【図７】力率ｃｏｓφに対する周波数ｆｆの影響を示すグラフである。
【図８】伝送電力Ｐｕに対する一次直列コンデンサＣ１ｓの影響を示すグラフである。
【図９】伝送電力Ｐｕに対する周波数ｆｆの影響を示すグラフである。
【図１０】力率１を達成するための限界電圧Ｕ1limに対する周波数ｆｆの影響を示すグラフである。
【図１１】力率１を達成するための限界電圧Ｕ1limに対する一次コイルの巻数ｎ1の影響を示すグラフである。
【図１２】コイルの中央における０．３ｍから２ｍまでの、両方のコイルによって生成される相対全磁束密度振幅を示すグラフである。
【図１３】床面高さ（０．３ｍ）において車両の中央（ｘｘ＝１ｍ）に対応するコイルの中央から車両の１ｍ外側（ｘｘ＝３ｍ）までの、両方のコイルによって生成される相対全磁束密度振幅を示すグラフである。
【図１４】地面から２ｍの高さにおいてコイルの中央（ｘｘ＝１ｍ）から車両の１ｍ外側（ｘｘ＝３ｍ）までの、両方のコイルによって生成される相対全磁束密度を示すグラフである。
【図１５】非接触伝達システム及び充電ステーションを有する施設のシステム構成要素を概略的に示す。
【図１６】非接触エネルギー伝達システムにエネルギーを供給する充電ステーション及び車両を示す。
【発明を実施するための形態】
【０００７】
非接触エネルギー伝達の原理は図１及び図２に概略的に表され、図中、車両の車輪１は地面の上に位置している。一次コイル２は地中に配置される。しかしながら、一次コイル２は地上に置くこともできることに留意されたい。二次コイル３は、車両（図示せず）の下部によって支えられる。このような非接触エネルギー伝達システムは、比較的短い距離（通常は、０．１ｍから０．３ｍまで）で配置された、伝達すべき電力に応じて１ｋＨｚから２００ｋＨｚまでの高周波電圧が供給される、空気中又は透磁率μが０の任意の非導電材料中の２つの同軸コイル２及び３に基づくものである。両方のコイル２及び３は給電される(ａｌｉｍｅｎｔｅｄ)と、電流を支持し、周囲全体に磁場を生成する。
【０００８】
磁場の決定は、コイルの２つの導体に適用される重ね合わせの原理に基づく。仮定として、図３の平面に対して垂直の方向の長いコイルを考える。この図は、座標ｘｘ、ｙｙの任意の点（導体の外側）において、ｎ巻のコイル内を循環する電流ｉによって生成される磁場を決定することを可能にする。長いコイルによって作り出される、座標点（ｘｘ、ｙｙ）における磁場は、以下の関係式に従って決定される。
【数１】
2012518979.tif 000003
この磁場は、垂直成分Ｈv1と水平成分Ｈh1の２成分に分解することができ、ここで、
【数２】
2012518979.tif 000004
2012518979.tif 000005
2012518979.tif 000006
2012518979.tif 000007
である。同様に、コイルの右部分によって生成される磁場は、
【数３】
2012518979.tif 000008
2012518979.tif 000009
である。（ｘｘ、ｙｙ）における磁場の振幅は、
【数４】
2012518979.tif 000010
によって与えられ、対応する磁束密度は、Β＝μ0Ｈ  である。
【０００９】
これらの式は、銅コイルの外側の任意の点に適用可能である。
２つのコイルの場合、重ね合わせの原理を適用することができる。
【００１０】
レンツの法則は、誘導電流を、原因に対抗する磁場を生成するものとして定義する。これは、二次コイル内で誘導される瞬間電流が一次電流とほぼ反対方向であることを意味する。従って、最小の磁場は、両電流が反対位相であり、かつ
【数５】
2012518979.tif 000011
であるときに得られ、式中、ｎ1は一次コイルの巻数であり、ｎ2は二次コイルの巻数である。
【００１１】
これらの条件は、コイルの内面積、巻数、伝達される電力、周波数及び電圧に依存するが、電気接続方式にも依存する。ここで図４及び図５を参照すると、図４は、伝送区域を取り巻く磁場の低減を可能にする電気回路を示し、図５は等価回路を示す。図の左側は、一次コイル９に給電する交流電源４を表す。Ｕ1は、一次側における電圧であり、I１は一次コイル内を循環する電流であり、Ｚ1は一次回路のインピーダンスを表し、Ｃ１ｓは一次側に直列に接続されたコンデンサである。図５の右側において、二次側の電気等価回路は、二次側のインピーダンスを表すＺ2、及び二次側を循環する電流を表すｌ2を用いて示される。直列コンデンサＣ２ｓは、二次回路にも直列に接続される。
【００１２】
例として、印加される周波数、コイル面積、電力、及び一次コイルと二次コイルとの間の距離が与えられると、２つの直列コンデンサＣ１ｓ及びＣ２ｓの寸法、並びに一次コイル及び二次コイルの巻数を注意深く定めることによって、磁場が最小になる解を見出すことができる。
【００１３】
前述のように、最小の放射磁場を得るためには、目標は、一次コイル９及び二次コイル１０内で循環する電流が同量であり、かつ反対位相であり、
【数６】
2012518979.tif 000012
となることである。これは、一次電圧と周波数と一次コイルの巻数との間の関係、並びに伝達される電力の条件が満たされた場合にのみ達成することができる。この関係は、正確に必要な電力に達することを可能にする等価負荷二次抵抗の値を表すものとして定められ、以下の定義を用いて下記のように与えられる。
ｆ＝動作周波数
ｎ1、ｎ2＝一次コイル及び二次コイルの巻数
Ｌ12＝一次側と二次側との間の相互インダクタンス
Λ12＝一次側と二次側との間の相互導磁度
Ｐｕ＝二次側における有効電力
相互インダクタンスＬ12＝ｎ1ｎ2∧12 
一次側における電流ｉ1と二次側における電流ｉ2とが反対位相であることを可能にする限界一次電圧Ｕ1limは、以下の式によって与えられる。
【数７】
2012518979.tif 000013
満たすべき条件は、一次コイルに給電する一次電圧Ｕ1を上記のＵ1limより低いか又は等しくするということである。
【００１４】
従って、伝達すべき電力は用途の種類によって決まること、及び動作周波数は一次コイルに給電する電源によって通常は固定されていることを考慮すると、上記の要件を満たすように、巻数の値、及び、一次側及び二次側のそれぞれの２つの直列コンデンサＣ１ｓ及びＣ２ｓの値、並びに供給すべき一次電圧を決定することが可能である。一次側に随意に並列コンデンサを設けることもできるが、一次側から見た力率ｃｏｓφは一般にほぼ１に等しいので、これは通常は単に随意的なものでしかないことに留意されたい。しかしながら、巻数は明らかに整数でしかあり得ないので、無効電力が電源に戻ることを防ぐために無効電力を消費する場合には、一次側で並列コンデンサを用いることができる。他方、一次側及び二次側における２つの直列コンデンサＣ１ｓ及びＣ２ｓは、それらがないと上記の条件を満たすことができないので必須である。
【００１５】
Ｕ1＜Ｕ1limという上述の条件は、一次側の直列コンデンサＣ１ｓの大きさを正確に定めないと満たすことができないことにも留意されたい。二次側の直列コンデンサＣ２ｓは、二次側のインダクタンスの無効成分を相殺して二次側を等価抵抗に変換するために用いられるので、自動的に定まる。しかしながら、このシステムは単に共振するだけでは十分ではないので、このことは一次側の直列コンデンサＣ１ｓには当てはまらず、共振システムを用いることが自明だと思われていたので、ここに本発明の核心が存在することが明らかである。一次側と二次側の電流の量が同じで、且つ電流の位相が反対であるという条件は、考慮すべきは電源から見た全体としての力率（ｃｏｓφ）であるので、共振条件においては満たすことができない。一次側のインダクタンスを一次直列コンデンサＣ１ｓで補償するだけでは十分ではなく、相互インダクタンスも補償しなければならない。これは、上記定義のように一次電圧Ｕ1がＵ1limを下回っていない場合には達成することができない。一次側の最適な直列コンデンサＣ１ｓは、二次側における巻数ｎ2、並びに一次側及び二次側における漏れリアクタンスにも依存する。コストを最小化するために、一次コイル及び二次コイル内の巻数ｎ1及びｎ2は最小限に抑えるように努められる。
【００１６】
図６から図１１は、特定の概念パラメータに対する感度を示す。図６は、一定周波数の場合の力率に対する一次側の直列コンデンサＣ１ｓの影響を示す。
図７は、力率に対する周波数の影響を示す。図８は、伝送電力Ｐｕに対する一次直列コンデンサＣ１ｓの影響を示す。図９は、伝送される電力Ｐｕに対する周波数ｆｆの影響を示す。図１０は、力率１を達成するための限界電圧Ｕ1limに対する周波数ｆｆの影響を示し、最後に、図１１は、力率１を達成するための限界電圧Ｕ1limに対する巻数ｎ1の影響を示す。
【００１７】
上述の条件（即ち、一次コイル及び二次コイル内に同じ電流量が印加され、電流は反対位相であること）を説明し、磁場放射の低減を実証するために、以下のパラメータを用いて試作品を作製した。
伝達電力                                      １０８ｋＷ
コイルの矩形サイズ                            長さ４ｍ＊幅２ｍ
一次コイルと二次コイルとの間の距離  ｄ        ０．１１５ｍ
一次電圧                                      ５００Ｖ
一次コイルの上の床面高さ                      ０．３ｍ
周波数                                        １００ｋＨｚ
一次コンデンサＣ１ｓ                          ０．４３５μＦ
二次コンデンサＣ２ｓ                          ０．９２８μＦ
一次側の力率                                  １．０
一次側の巻数ｎ1                               １
二次側の巻数ｎ2                               １
一次電流                                      ２１７Ａ
二次電流                                      １６７Ａ
【００１８】
図１２において、コイルの中央における０．３ｍ（床）から２ｍ（頭部）までの、両方のコイル（一次及び二次）によって生成される相対全磁束密度振幅が表される。これは、地球のピーク磁束密度（５０μＴ）に対して記録される相対値として縦軸上に与えられる。床面高さでの最大相対値は０．３１（１５．２μＴ）であり、２ｍにおいては０．０６（３μＴ）である。
【００１９】
図１３では、両方のコイルによって生成される相対全磁束密度振幅が、床面高さ（０．３ｍ）において車両の中央（ｘｘ＝１ｍ）に対応するコイルの中央から車両の１ｍ外側（ｘｘ＝３ｍ）まで表され、地球のピーク磁束密度（５０μＴ）を基準にして縦座標上に記録される。このグラフは、まだ車両の下であるｘｘ＝２．０５ｍにおける最大相対値が３８．５μＴに等しい０．７７であり、乗客の待機距離に対応するｘｘ＝２．６ｍにおいて、値が１３μＴに対応する．２６であることを示す。
【００２０】
図１４では、両方のコイルによって生成される相対的な全磁束密度が、地面から２メートルの高さにおいてコイルの中央（ｘｘ＝１ｍ）から車両の１ｍ外側（ｘｘ＝３ｍ）まで表され、基準は同じくピーク地磁気磁束密度の５０μＴである。後者の場合、磁束密度のピーク値はコイルの中央における０．０５６（２．８μＴ）であり、乗客の待機距離に対応する２．６ｍにおいては０．０４６（２．３μＴ）である。物理的要因（電磁場）から生じるリスクに対する作業員の被曝に関する健康及び安全の最小限の要求事項を扱う、２００４年４月２９日付の欧州議会及び欧州理事会（ＴＨＥ  ＥＵＲＯＰＥＡＮ  ＰＡＲＬＩＡＭＥＮＴ  ＡＮＤ  ＯＦ  ＴＨＥ  ＣＯＵＮＣＩＬ）の欧州指針（Ｅｕｒｏｐｅａｎ  ｄｉｒｅｃｔｉｖｅ）２００４／４０／０４によれば、磁束密度の限界値は、６５ｋＨｚから１００ｋＨｚまでの間の周波数についておよそ２０μＴである。この値を超えるのはｙｙ＝０．３ｍ及びｘｘ＝２．０５の周囲の区域のみであり、この区域はなお車両の下にあるので、従って、例えば車両の床上に薄い多孔積層体を設けるなどの、車両自体の内部のいかなる磁場も事実上抑制することができる従来の手段を用いて遮蔽することが容易である。車両の側面下部では同様の物理的保護は渦電流損失を発生させるので問題があり、そこに課題がある。上記の電力伝達のシステムによれば、これらの区域内の放射磁場は許容限界内にとどまるので、もはやこれらの区域を保護する必要はなくなる。さらに、車両自体又は充電区域の近くのいずれかにおける側面の保護を省くことで、施設全体のコストも削減されることに留意されたい。
【００２１】
本発明の別の態様により、上述のエネルギー伝達のためのシステムを用いた施設を以下、開示する。電気自動車上でエネルギーを蓄えるための主な候補は、化学電池及びスーパーキャパシタである。化学電池を用いると、主電源から整流器を通して車両までの伝達時間は一般に長い（数時間の範囲）。しかしながら、スーパーキャパシタだと同様の時間を数秒の範囲という非常に短いものにすることができる。
【００２２】
伝達されるエネルギーの所与の量をＷｓｔとすると、対応する平均電力Ｐｔｒは、
Ｐｔｒ＝Ｗｓｔ／Ｔｔｒに等しく、式中、Ｔｔｒは伝達時間である。
スーパーキャパシタを用いると、電力を非常に高くすることができる。
２トン車両で無給電走行距離（ａｕｔｏｎｏｍｙ）が約１ｋｍの場合を例とすると、必要なエネルギーは１ＭＪの範囲であり、対応する電力は伝達時間１０秒間として１００ｋＷである。
【００２３】
高速充電動作は主電源における著しい電力ピークを必要とし、これは望ましくない。以下の施設は、通常の供給ネットワークに一般に接続される主電源での非常に限定された電力振幅を用いてこのような伝達を円滑にする可能性を提供する。
【００２４】
この点で、解決策は、充電ステーションにおいてこれもまたスーパーキャパシタに基づく中間エネルギー貯蔵設備を用いることである。この充電ステーションは、主電源から一定の限定された電力でエネルギー供給される。例として、車両が２分毎に１０秒間充電される場合、主電源から移動される平均電力はわずか８．３３ｋＷである。
【００２５】
開示された非接触電力伝送システムを用いると、充電ステーションにおいて車両を接続する必要性がなくなるので、従って、非常に短時間で車両を再充電することが可能になる。充電ステーションは、例えば公共輸送システムの場合、バス停に対応する様々な場所に設置することができる。図１５は、このような解決策を実施するためのシステム構成要素を概略的に表す。図１５の左部分は、スーパーキャパシタ・バンク７と地中又は地上の固定コイル９に給電する高周波発生器８とを含む蓄電ステーション６に接続された、主電源５を示す。この固定コイルは、先に開示されたエネルギー伝達システムに関連して説明された一次コイルに対応する。図の右部分は、車両内に設置される構成要素を示す。車両には、整流器１１に接続された二次コイルとして機能するコイル１０が装備され、整流器１１自体は車両内に設置された１つ又はそれ以上のスーパーキャパシタ・バンク１２に接続される。ここで図１６を参照すると施設全体の例が表され、充電ステーション６は、プロセス全体を制御するためのパワーエレクトロニクス部品１３と、エネルギーを一時的に蓄えるために用いられるスーパーキャパシタ・バンク７と、一次コイル９への接続部とを含む。車両１４にも、プロセスを駆動するために必要なパワーエレクトロニクス部品４と、少なくとも１つのスーパーキャパシタ・バンク１２とが装備される。二次コイル１０は、車両１４の床下に配置される。好ましくは、車両の推進力はホイールモータで達成される。先に開示したように、放射磁場は、エネルギー伝達システムにより充電区域内で最小限に保たれる。一次コイル９は、車両のスーパーキャパシタの充電中にのみエネルギー供給されることにも留意されたい。
【００２６】
同じ原理を高速充電の可能性を持つバッテリ充電にも適用することができる。このような施設によれば、短い充電時間を維持しつつ、主電源上の電力ピークは大幅に低減される。
【符号の説明】
【００２７】
１：車輪
２、９：一次コイル
３、１０：二次コイル
４：交流電源
５：主電源
６：充電ステーション
７、１２：スーパーキャパシタ・バンク
８：高周波発生器
１１：整流器
１３：パワーエレクトロニクス部品
１４：車両
【図１】
2012518979.tif 000015
【図２】
2012518979.tif 000016
【図３】
2012518979.tif 000017
【図４】
2012518979.tif 000018
【図５】
2012518979.tif 000019
【図６】
2012518979.tif 000020
【図７】
2012518979.tif 000021
【図８】
2012518979.tif 000022
【図９】
2012518979.tif 000023
【図１０】
2012518979.tif 000024
【図１１】
2012518979.tif 000025
【図１２】
2012518979.tif 000026
【図１３】
2012518979.tif 000027
【図１４】
2012518979.tif 000028
【図１５】
2012518979.tif 000029
【図１６】
2012518979.tif 000030
【手続補正書】
【提出日】平成24年2月7日(2012.2.7)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ｎ1巻の一次コイル（９）及びｎ2巻の二次コイル（１０）を含む２つの同軸コイル（９、１０）の伝送区域近傍における放射磁場を最小化するための非接触誘導電力伝達システムであって、伝達中に前記一次コイル及び前記二次コイル内で同量の電流を循環させること、及び、前記一次コイル（９）内の巻数ｎ1に前記一次コイル内で循環する前記電流を乗じたものが、前記二次コイル（１０）内の巻数ｎ2に前記二次コイル内で循環する前記電流を乗じたものと等しく、前記一次コイル及び前記二次コイル内で循環する前記電流が反対位相であることを特徴とする、非接触誘導電力伝達システム。
【請求項２】
前記一次コイルと前記二次コイルとの間の相互インダクタンスを変更するための、前記一次コイル（９）及び前記二次コイル（１０）に接続された手段を含むことを特徴とする、請求項１に記載の非接触誘導電力伝達システム。
【請求項３】
前記一次コイルと前記二次コイルとの間の前記相互インダクタンスを適合させるための前記手段が、前記一次コイルに接続された直列コンデンサＣ１ｓと、前記二次コイルに接続された直列コンデンサＣ２ｓとから構成されること特徴とする、請求項１又は２に記載のシステム。
【請求項４】
前記一次コイル（９）に給電する一次電圧Ｕ1は、以下の式
【数１】
2012518979.tif 000031
によって与えられる値Ｕ1limを下回り、式中、
ｎ1＝前記一次コイルの巻数
Λ12＝一次側と二次側との間の相互導磁度
ｆ＝周波数
Ｐu＝二次側における有効電力
であることを特徴とする、請求項１乃至３のいずれか一項に記載のシステム。
【請求項５】
前記一次コイル（９）が地上又は地中に設置されること、及び前記二次コイル（１０）が車両の下に配置されることを特徴とする、請求項１乃至４のいずれか一項に記載のシステム。
【請求項６】
１ｋＨｚと２００ｋＨｚとの間に含まれる周波数で１０ｋＷから５００ｋＷまでの範囲の有効電力を伝達するために用いられることを特徴とする、請求項１乃至５のいずれか一項に記載のシステム。
【請求項７】
請求項１乃至６のいずれか一項に記載の電力伝達システムによって電気自動車（１４）に電力を供給するための施設であって、スーパーキャパシタ・バンク（７）と、地中又は地上に配置された一次コイル（９）に給電するための高周波発生器（８）とを有する中間充電ステーション（６）をさらに含むこと、及び、前記二次コイル（１０）が前記自動車（１４）の床下に配置され、該自動車（１４）もまた少なくとも１つのスーパーキャパシタ・バンク（１２）を含むことを特徴とする、施設。
【国際調査報告】
2012518979.tif 000032
2012518979.tif 000033
2012518979.tif 000034