(57)【要約】  周囲環境にさらされる上層と屋根構造に接触する下層であって、上層には金属様の外観を与えるのに十分な量の金属様外観を持つ特殊効果顔料を含む、少なくとも２層のポリマー素材を備えた屋根材に関する素材と方法を提供する。ポリマー素材には熱可塑オレフィン樹脂、塩化ビニル樹脂、またはその他の素材を使用できる。さらに、ポリマー素材はＵＶ安定剤および／または難燃剤、防煙剤またはその他の充填材を含む。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
露出した上層及び屋根構造物に接する下層の少なくとも２層のポリマー素材を含み、
前記上層が、金属様の外観を呈するのに十分な量の金属様外観エフェクト顔料材を含むことを特徴とする屋根構造物への適用のための屋根材。
【請求項２】
前記上層が熱可塑性オレフィン樹脂を含む請求項１に記載の屋根材。
【請求項３】
前記上層がポリ塩化ビニル樹脂を含む請求項１に記載の屋根材。
【請求項４】
前記ポリマー素材がそれぞれ個別にＵＶ安定剤を含む請求項１に記載の屋根材。
【請求項５】
スクリムが前記上層と前記下層の間に配置されるような３層状態である請求項１に記載の屋根材。
【請求項６】
前記ポリマー素材が難燃剤および防煙剤を含む請求項１に記載の屋根材。
【請求項７】
前記金属様外観エフェクト顔料材がマイカベースの顔料である請求項１に記載の屋根材。
【請求項８】
露出したキャップストック層および屋根構造物に接する下層の少なくとも２層のポリマー素材を有する屋根板を含み、前記キャップストック層が、金属様外観を呈するのに十分な量の金属様外観エフェクト顔料材を含むことを特徴とする屋根構造物への適用のための屋根材。
【請求項９】
前記キャップストック層が熱可塑性オレフィン樹脂を含む請求項８に記載の屋根材。
【請求項１０】
前記キャプストック層がポリ塩化ビニル樹脂を含む請求項８に記載の屋根材。
【請求項１１】
前記ポリマー素材がそれぞれ個別にＵＶ安定剤を含む請求項８に記載の屋根材。
【請求項１２】
スクリムが前記キャップストック層と前記下層の間に配置されるような３層状態である請求項８に記載の屋根材。
【請求項１３】
前記ポリマー素材が難燃剤および防煙剤を含む請求項８に記載の屋根材。
【請求項１４】
金属様外観を与えるのに十分な量の金属様外観エフェクト顔料材を含む少なくとも１層のポリマー素材を備えた、屋根構造物への適用のための反射性ポリマー被膜。
【請求項１５】
反射性ポリマー被膜の合計重量に対して、約０．５質量％から約３．０質量％の量で前記エフェクト顔料材が存在する請求項１４に記載の反射性ポリマー被膜。
【請求項１６】
合計日射反射率が約２０％から約８０％である請求項１４に記載の反射性ポリマー被膜。
【請求項１７】
合計日射反射率が約５０％から約８０％である請求項１４に記載の反射性ポリマー被膜。
【請求項１８】
前記エフェクト顔料材がマイカベースの顔料である請求項１４に記載の反射性ポリマー被膜。
【請求項１９】
反射性ポリマー被膜を製造する方法であって、
プラスチック樹脂を溶融するステップと、
難燃性物質を溶融した前記樹脂に加えるステップと、
金属様外観エフェクト顔料材を加えるステップと、
低せん断の押出成形またはカレンダリングにより反射性ポリマー被膜を形成するステップと、
を含む方法。
【請求項２０】
さらに、少なくとも１種のＵＶ安定剤と少なくとも１種のＩＲ反射又はＩＲ透過顔料を加えるステップを含む請求項１９に記載の方法。
【請求項２１】
反射性ポリマー被膜の総重量に対して、約０．５質量％から約３．０質量％の量で前記エフェクト顔料材を加える請求項１９に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、独自の外観を持つ屋根材、特に金属様外観を持つ屋根材についての開示である。また、この素材は向上した日射反射特性を有する。
【背景技術】
【０００２】
人類史上最早期から、屋根は、建造物の構成要素の一部である。屋根構造物の基礎となる屋根材には、多くの種類がある。屋根は、建造物の最上部の表面が直接むき出しとなっているため、屋根材の組成物について慎重に検討する必要がある。しゅろの葉から、古代の切り出されたスレートまで、あらゆる種類の素材から屋根は作られてきたが、人類史上最早期から、特定の屋根材はさまざまな環境的課題や気候条件に適した品質を備えている。例えば、開発途上の国では、藁葺屋根が使用されていることがある。しかし、天候状態が変化したり四季がある地域では、より硬く、熱を吸収あるいは反射する素材のほうがより適している場合がある。ある地域では、何十億ドル規模の屋根材業界が、他の望ましい特徴を持つ屋根材を採用するほうが、環境に優しく特に有用であると気づくかもしれない。
【０００３】
木、スレート、あるいは金属といった屋根材は、屋根葺きや塗装などの多様な方法でコーティングしたり覆うことができる。金属組成物や金属のような見た目は、反射特性や断熱性能において、他の断熱特性と比べて利点がある。有用な、望ましい断熱特性は、熱伝導性が低い物質や熱発生が遅い性質も含まれる。しかし、最も理想的な結果は、金属そのものを使用すれば常に得られるというわけではない。
【０００４】
効果顔料は、真珠箔または真珠光沢顔料としても知られており、自動車の仕上げ塗装などのさまざまなハイエンド用途に広く使用されている、光沢のある特製の化学製品である。Ｌ．  Ｍ．  Ｇｒｅｅｎｓｔｅｉｎ著「Ｎａｃｒｅｏｕｓ  （Ｐｅａｒｌｅｓｃｅｎｔ）  Ｐｉｇｍｅｎｔｓ  ａｎｄ  Ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ  Ｐｉｇｍｅｎｔｓ」ＴＨＥ  ＰＩＧＭＥＮＴ  ＨＡＮＤＢＯＯＫ、Ｖｏｌｕｍｅ  １、Ｐｒｏｐｅｒｔｉｅｓ  ＆  Ｅｃｏｎｏｍｉｃｓ、Ｓｅｃｏｎｄ  Ｅｄｉｔｉｏｎ、Ｐｅｔｅｒ  Ａ．  Ｌｅｗｉｓ編、Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ，  Ｉｎｃ．（１９８８）で発表されているように、効果顔料は、真珠の光沢を模倣し、つまり絹のような光沢から金属様のつやまでの広範囲の効果をもたらす。この効果顔料の属性の１つに、見る角度によって幅広い光学的効果を生み出せるということがある。
【０００５】
真珠光沢顔料または真珠箔は、本物の真珠の効果を模倣し、スペクトルの可視域で透けて見える薄いプレートレットを備えている。プレートレットは非常に滑らかで、あるプレートレットにあたる光の一部は反射し、一部はプレートレットを通過する。通過する光の一部は、その後プレートレットの他の層で反射する。そうすると、多数の層からの複数の反射が起き、この結果、目が１つの特定の層に焦点を合わせることができないため、深い光沢が生まれる。
【０００６】
このような種類の顔料で発生する反射は、入射角と反射角が等しい鏡面反射となる。非鏡面反射角度で反射される光の量は小さく、反射される光の量は、鏡面反射角度を通過するにつれて急速に減少する。このため、真珠光沢顔料は、見る角度に非常に左右される。反射される光の量を最大にするため、プレートレットは極めて滑らかでなければならない。表面が粗いと、光は非鏡面反射で散乱してしまい、光沢効果が減少する。
【０００７】
反射を最大にするため、プレートレットは互いに、かつ基部に対し平行に整列させなければならない。そのように整列されていないと、光は再びランダムに反射し、光沢が減少する。反射される光の量は、屈折率によって異なる。屈折率が高くなると、反射される光の量も増える。
【０００８】
しかし、いくつかの用途では、効果素材は思ったほどの隠蔽度が得られていない。この問題を是正するため、効果顔料の形成において多様な素材が組み合わされてきた。
【０００９】
効果顔料は、プレートレット形状の粒子を基にしていることが多い。光学的効果は光の複数の屈折と透過の結果であるため、粒子がその存在する媒体において整列するようにし、求める効果を最適にすることが望ましい。整列されていない粒子または添加物の粒子、あるいはその両方が存在する場合、この目的が妨げられ、顔料の光学的効果が減少する。従って、一般的には、隠蔽力を増加させるために使用する添加物はすべて、物理的混合物の一部として存在するのではなく、何らかの方法でプレートレットに結合されていることが望ましいと考えられる。
【００１０】
効果顔料、特にマイカを基にした顔料は、多くの理由の中でも特に、色付きの金属様の効果を得られるという理由で、長い間自動車の上塗りとして使用されてきた。この金属様効果は、見る角度が変わるにつれて、明暗が急変することが特徴である。マイカ顔料の場合、この急変とは、マイカの色の反射と暗色との間で変わることである。ある例では、多くの自動車の上塗りは、さまざまな理由から、従来の厚さである約０．５〜約１．２ミル（約１２．７〜約３０．５ミクロン）で使用された場合に紫外線と共に可視光線も不透過にすることが求められる。１「ミル」は千分の１インチに等しい（フィルムの厚さの単位）。マイカ顔料で実現する「表面」や反射色を維持し、同時に隠蔽力を上げることは、不透過の顔料はマイカ顔料の色や効果を大幅に減少させるという点で難しかった。
【００１１】
アルミニウムなどの金属フレーク顔料は光不透過、つまり光を通さない。前述の特性により、金属フレーク顔料はカバー力が高く、塗装する基部は完全に隠蔽される。この特性は、隠蔽力と呼ばれる。
【００１２】
アルミニウム金属顔料とマイカ顔料の混合物（ＴｉＯ２コーティングされたマイカ顔料など）は、多様な用途に対して使用できることが知られている。例えば、米国特許第６，５０３，９６５号では、非蛍光性顔料を単独で、またはアルミニウムフレーク顔料（約０．１〜２ミクロンの範囲の厚さ）やＴｉＯ２およびＦｅ２Ｏ３コーティングのマイカ顔料を含む非蛍光顔料の長大な一覧から選べる複数の非蛍光性顔料を含むことができるインクについて教示している。米国特許第２，２７８，９７０号では、薄いマイカフレークが、後者のカバー品質を向上するためのアルミニウムフレーク顔料と組み合わせた不活性充填剤としての使用に最適であることが教示されている。米国特許第６，３３１，３２６号では、箔様でないアルミニウムフレークを含むプライマーおよび／または第１の金属塗料の塗装と、小さく薄いフレークを含む第２の金属塗料の塗布について教示されている。プライマーには基部の隠蔽力を上げたり、砂状の傷を隠すため薄いアルミニウムフレークやフレーク状マイカなどの均一顔料を混合できる。米国特許第６，３０６，９３１号では、コーティングに混合する約１００ミクロン以下、または特に１０ミクロン以下の中程度の粒子サイズのアルミニウムフレーク顔料の好ましい使用方法について教示されている。米国特許第６，３９８，８６１号では、直径が６ミクロンから６００ミクロンの範囲のアルミニウムフレーク顔料のコーティングでの使用方法について示されている。Ｓｉｌｂｅｒｌｉｎｅ．ｃｏｍでは、その真空蒸着したアルミニウムフレークを、滑らかで鏡面様の金属様効果を得るために化粧材に使用でき、反射性の高い、鮮やかな仕上げを実現できることを宣伝している。
【００１３】
非効果素材を使用したアルミニウムの混合も知られている。例えば、米国特許第４，９３７，２７４号では、二酸化チタンなどの超微細素材を用いた混合アルミニウムフレーク顔料が教示されている。このコーティング合成物は、いかなる干渉（効果）マイカ顔料も含まないが、干渉マイカ顔料やアルミニウムフレークを含むコーティングと同様の効果があると言われている。
【００１４】
しかし、金属フレーク顔料は、屋根の被膜などの一部の用途には不適切であったり望ましくない場合がある。屋根への使用用途では、非金属であるが金属様外観を持つ顔料が適している。
【００１５】
従って、金属様外観を持つ効果顔料と、屋根材に使用されるポリマー被膜を組み合わせる方法が見つかれば、日射反射による経時での発熱が遅くなり、熱伝導率が低下して、この技術に対して有効な貢献を提示するだろう。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【００１６】
屋根材に関する１つの形態は、少なくとも２層のポリマー素材を備え、上層は周囲環境にさらされ、下層は屋根構造物に接触している。上層は金属様外観を与えるための一定量の効果顔料と組み合わされている。ポリマー素材には、熱可塑性オレフィン樹脂、塩化ビニル樹脂、ＥＰＤＭ、アクリロニトリル−スチレン−アクリレート（ＡＳＡ）やその他の材質が含まれる。さらに、ポリマー素材にはＵＶ安定剤も含む。
【００１７】
別の実施形態では、開示する屋根材は少なくとも２層のポリマー素材を使用した屋根板を備え、キャップストック層は周囲環境にさらされ、下部層は屋根構造物に接触している。上層には、金属様外観を与えるのに十分な量の金属様外観を持つ効果顔料材が含まれる。
【００１８】
別の実施形態では、周囲環境にさらされるキャップストック層を持つ屋根板を備えた屋根材を開示する。キャップストック層には、金属様外観を与えるのに十分な量の金属様外観を持つ効果顔料材を含むことができる。
【００１９】
任意で、ポリマー素材には難燃剤や防煙剤が含まれる。
【００２０】
別の実施形態では、反射性ポリマー被膜には、金属様外観を与えるのに十分な量の金属様外観の効果顔料を含むポリマー素材の層を少なくとも１層含む。効果顔料は、反射性ポリマー被膜の合計重量に基づき、重量の約０．５％から約３．０％の量を使用できる。
【００２１】
本明細書で説明する適切な効果顔料を使用した実施例に従い調製したポリマー被膜は、いろいろある熱特性の中でも、約２０％から約８０％の範囲の良好な合計日射反射率（ＴＳＲ）を実現することが予想される。例えば、適切な効果顔料を使用した実施例に従い調製したポリマー被膜は、日射反射による経時での発熱が遅くなり熱伝導率が低下することが予想される。従って、一実施形態では、本明細書で説明するポリマー被膜は、既存の屋根材に比べるとより高い断熱特性を実現することが予想される。
【００２２】
さらに別の実施形態では、反射性ポリマー被膜を調製する工程を提供し、該工程は、プラスチック樹脂を溶解することと、難燃性素材を溶解した樹脂に加えることと、金属様外観を与えるのに十分な金属様外観を持つ効果顔料材を加えることとにより、低せん断成形および／または低カレンダリングによってポリマー被膜を成形することとを含む。効果顔料材は、反射性ポリマー被膜の総重量の約0.5%から約3.0%の重量までの量を加えることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】フィルムの合計重量に基づき、重量の１％のレベルでの金属様外観を持つ効果顔料材を使用したＰＶＣフィルムの一実施形態のＴＳＲグラフを示す図で、ＡＳＴＭ法Ｅ−８９１に従って測定した。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
さまざまな効果顔料を本明細書で開示する。多様な種類の効果顔料を適用できる。効果顔料の基質はマイカベース、アルミナベース、金属ベース、合成マイカベース、ホウケイ酸塩ベースを使用してよい。この一覧は例として挙げたもので、これに制限するものではない。
【００２５】
効果顔料の基質は、任意で、熱可塑性被膜において金属様外観を与えるため、例えば二酸化チタン、酸化鉄、酸化アルミニウム、あるいはそれらの混合物等の酸化金属をコーティング、混合、結合される。効果顔料を含む熱可塑性被膜は、金属ベースの材質の外観を持つ。金属様外観を持つ顔料は、屋根材の顔料添加物として機能する。有用な効果顔料は米国特許第７，５０７，２８５号で説明されており、当該内容全体は参照により本明細書に組み込まれる。
【００２６】
屋根材全体に関して、つまりポリマー層または被膜に対する効果顔料の典型的な量は、約０．５％から３．５５％の範囲をとりうる。一実施形態では、効果顔料の量は、屋根の組成物、つまりポリマー層または被膜に関して０．７５％から３．０％である。
【００２７】
また、２層以上の層からなり、上層（キャップストック層）は金属または金属様外観を持つ効果顔料材を含む、周囲環境にさらされている屋根材も開示する。キャップストック層にはＵＶ安定剤のバルクが含まれる。一実施形態では、キャップストック層には酸化金属、効果顔料および難燃剤が含まれる。２層での実施形態では、屋根材は下部の熱可塑性層と、それを覆う上部の熱可塑性層からなる。複数層（または３層以上）の実施形態では、屋根材は１つまたは複数の上部熱可塑性層と、１つまたは複数の下部熱可塑性層を、２つの熱可塑性層の間に例えばスクリムなどのサポート層を重ねたものからなっていてもよい。
【００２８】
熱可塑性層の深さは２０から１２０ミルである。一実施形態では、熱可塑性樹脂層の厚さは２０から１２０ミルにでき、キャップストック層は一般に２０〜８０ミルとすることができる。
【００２９】
屋根の被膜はポリマー被膜で構成される。一実施形態では、ポリマーの被膜は熱可塑性オレフィン樹脂（ＴＰＯ）である。別の実施形態では、ポリマー被膜はポリ塩化ビニルベースの樹脂（ＰＶＣ）でもよい。他の実施形態では、屋根材にＥＰＤＭ（ゴム製、エチレンプロピレンジエンモノマゴム製）、アスファルト、屋根板、タイル、金属や被覆金属、テラコッタ、および粘土を含んでもよい。さらに本分野の技術者に周知の屋根材も検討される。
【００３０】
屋根の被膜は好ましくはＵＶ安定剤を含むことができる。一実施形態では、ＵＶ安定剤はヒンダードアミン系光安定剤（ＨＡＬＳ）、ＵＶ吸収剤（有機または無機）、抗酸化剤、温度安定剤を使用してよい。他のＵＶ安定剤も本分野の技術者に周知である。一実施形態では、ＵＶ安定剤はキャップストック層で使用される。下位レベルのＵＶ安定剤もベースストック層に含むこともできる。例に挙げたＵＶ安定剤は、ＢＡＳＦ（Ｆｌｏｒｈａｍ  Ｐａｒｋ、Ｎｅｗ  Ｊｅｒｓｅｙ）から市販されている。
【００３１】
一実施形態では、少なくともキャップストック被膜層には、発熱を最小にするためのＩＲ反射素材と、金属様外観を与えるための効果顔料とを含む。
【００３２】
一実施形態では、屋根材にはさらに難燃剤および防炎剤を含む。例えば、一実施形態では、水酸化マグネシウムを使用することができる。他の難燃剤および防炎剤は本分野の技術者に周知である。
【００３３】
別の一実施形態では、金属様外観を持つ効果顔料素材はＴＰＯ／ＰＶＣ層自身に混合することはできない。代わりに、金属様外観を持つ効果顔料材をＴＰＯ／ＰＶＣ層の上部または下部に別の層としてコーティングすることができる。
【００３４】
一実施形態では、ＵＶ安定剤はポリマー素材に、熱可塑性樹脂の一部として溶融混合することができる。例えば、これをキャップストック層に使用（０．１％〜２．５％で溶融混合）できる。
【００３５】
一実施形態では、ＢＡＳＦから発売されているＵＶＩＮＵＬ（登録商標）素材がＵＶ安定剤である。
【実施例１】
【００３６】
３層の屋根材を成形する。最初に、任意の難燃剤およびＵＶ安定添加物を含む任意の非顔料添加物を、成形機の熱可塑性化合物に追加する。ＩＲ反射性または透過顔料を成形機の供給口に特殊効果顔料の一部とともに追加する。効果顔料材は、例えば光学的被膜の基部からの剥離の原因となり、結果として外観が色あせたり、特殊効果が薄れる可能性があるカレンダリングや成形装置のせん断力により破壊されることを防ぐため、残存時間が最小になるよう、この手順の後で下流供給口に任意で追加する。最終的に製品は熱可塑性被膜の上部または外側の層を形成する。
【実施例２】
【００３７】
金属様外観を持つ効果顔料を混合した屋根材被膜に有用なポリマー被膜の様々な例を、表１として示す。また、その合計日射反射率を測定した（表２）。ＡＳＴＭ  Ｅ−８９１法を用いＬａｍｂｄａ  ９５０  ＵＶ／ＶＩＳ分光光度計を使用した。
【００３８】
【表１】
2012506504.tif 000002
【００３９】
【表２】
2012506504.tif 000003
【００４０】
表１に示すように、多様なポリマー被膜を、金属効果顔料の様々な組み合わせで生産した。
【００４１】
表２に示すように、調製したポリマー被膜材は、金属ターゲットと比較すると、予期せずにＴＳＲ値が増加していることが示されている。注目すべきなのは、表１のように調製したポリマー被膜材の実施例２は、一般的に非金属素材であり、効果顔料自身は非金属素材であるということである。しかし、金属様の見た目または外観は、ＴＳＲ値の結果に十分示されるように実現する。
【実施例３】
【００４２】
１軸スクリュー、２軸スクリュー、バスコニーダー、内部ミキサーまたはその他のプラスチックミキシングまたは混合装置を使用してＴＰＯ樹脂を溶解混合した。添加物と顔料は、成形機の供給口で追加することができ、または、サイドもしくは下流供給口を使用することがより望ましい。効果顔料が損傷しないようにするため、処理中にせん断および残存時間が最小になるよう注意した。これは、低せん断押出しスクリュー、加工助剤、または処理中の効果顔料の破損を最小にするためのその他の手段を使用して達成した。
【００４３】
樹脂は水酸化マグネシウムＦＲ（難燃剤）およびＵＶ安定添加物、またはこうした添加物を含む。場合によっては、これらの添加物は、その前に濃縮または合成物生産を経て導入される。
【００４４】
ある組成は、
１〜２％の効果顔料
３０〜６５％の水酸化マグネシウムＦＲ
０．５〜３．５％のＵＶ安定添加物
０．０１〜２．５％のＩＲ反射性またはＩＲ透過性顔料
任意で、０．１〜４．５％のＴｉＯ２
任意で、その他の添加物からなる。
【００４５】
その他の添加物は、加工助剤、加工安定剤、熱安定剤／抗酸化剤、およびその他の、ポリマー被膜の屋根への用途で一般的に使用されている添加物を含む。
【００４６】
化合物の製造後、該被膜はカレンダリング作業などのフィルム／被膜製造装置を使用して生成される。せん断を最小にするため、単一層または同時押出し工程が使用される。
【００４７】
前述の（図１に例示するような）他の適した効果顔料を使用した実施例に従って調製したポリマー被膜は、他の熱特性の中でも約２０％から約８０％の範囲の良好な合計日射反射率（ＴＳＲ）となることが予想される。例えば、前述のように、適した金属効果顔料を使用した実施例に従って調製したポリマー被膜は、日射反射による経時での発熱が遅くなり、熱伝導率が低下することが示される。このように、一実施形態では、本明細書で説明したように調製したポリマー被膜は、既存の屋根材と比べるとより高い断熱特性を得ることが予想される。
【００４８】
一実施形態では、金属様外観を持つ効果顔料を含む反射性ポリマー被膜は約２０％から約８０％のＴＳＲを有することができる。別の典型的な実施形態では、金属様外観を持つ効果顔料材を含む反射性ポリマー被膜は約４０％から約８０％のＴＳＲを有することができる。また別の実施形態では、金属様外観を持つ効果顔料材を含む反射性ポリマー被膜は、約５０％から約８０％のＴＳＲを有することができる。
【００４９】
本明細書に記載された公報、特許出願、および特許を含むすべての参考文献は、各参考文献が、個別的および具体的に示して参照により本明細書に組み込まれる場合と同等の内容、および、その全体が本明細書に説明されている場合と同等の内容まで、あらゆる目的で参照により本明細書に組み込まれる。
【００５０】
本明細書で説明する素材や方法を記述する文脈の中の本明細書の用語「１つ」、「その」、および同様の指示対象には、本明細書に別の指定または明らかに文脈に矛盾している場合を除いて、単複両方の意味が含まれると解釈される。本明細書の値の範囲の記述は、本明細書に別の指定がない限り、この範囲内に収まる独立した各値を個別に参照する方法を省略するために提供することのみを意図しており、独立した各値は本明細書に個別に記載した場合と同様に明細書の一部とすることができる。本明細書で説明する方法はすべて、本明細書に別に指示されていない限り、または明らかに文脈と矛盾する場合を除き、任意の適切な順番で実施することができる。本明細書で提示する任意のおよびすべての例の使用や、例示する言葉（〜など、など）は、素材および方法をより良く示すことのみを意図し、別に請求されていない限り、この範囲の制限を提示するものではない。本明細書の言葉は、開示された素材および方法の実施に本質的なものとして請求されていないいかなる要素を示すものとして解釈されないものとする。
【００５１】
前述の記述がその実施形態のみを示していると考えないものとする。多様な代替や改造を、本分野の当業者は本開示の素材や方法から逸脱せずに考案できる。従って、本開示の素材および方法はこのような添付の特許請求の範囲内に収まる代替、改造、変化などすべてを包含する。
【図１】
2012506504.tif 000004
【国際調査報告】
2012506504.tif 000005
2012506504.tif 000006
2012506504.tif 000007