(57)【要約】  メチレンジオキシフェニルフェルレートおよびフェルリルプロリンならびにそれらの誘導体を含むオルトメトキシフェノール系化合物が提供される。前記化合物を含む医薬組成物、ならびに高血圧症、アテローム性動脈硬化症、冠動脈性心疾患、狭心症、脳卒中および心筋梗塞症を含む心血管疾患の治療への前記化合物の使用方法がさらに提供される。前記化合物は、対象における低比重リポタンパク質酸化の低減、血管拡張の改善または増加および粥腫不安定化の低減に有用である。【特許請求の範囲】
【請求項１】
式（Ｉ）：
【化１】
2012524816.tif 000083
［式中、
Ｒ１は、ＯＣＨ３、ＯＨおよびＯＣＨ２ＣＨ３からなる群から選択され、
Ｒ２は、ＯＨおよびＯＣＨ３からなる群から選択され、ならびに、
Ｒ３は、
【化２】
2012524816.tif 000084
からなる群から選択される。］
を有する化合物またはその医薬として許容され得る塩もしくは溶媒和物。
【請求項２】
式（ＩＩ）：
【化３】
2012524816.tif 000085
を有する、請求項１の化合物。
【請求項３】
式（ＩＩＩ）：
【化４】
2012524816.tif 000086
を有する、請求項１の化合物。
【請求項４】
式（ＩＶ）：
【化５】
2012524816.tif 000087
を有する、請求項１の化合物。
【請求項５】
式（Ｖ）：
【化６】
2012524816.tif 000088
を有する、請求項１の化合物。
【請求項６】
式（ＶＩ）：
【化７】
2012524816.tif 000089
を有する、請求項１の化合物。
【請求項７】
式（ＶＩＩ）：
【化８】
2012524816.tif 000090
を有する、請求項１の化合物。
【請求項８】
式（ＶＩＩＩ）：
【化９】
2012524816.tif 000091
を有する、請求項１の化合物。
【請求項９】
式（ＩＸ）：
【化１０】
2012524816.tif 000092
を有する、請求項１の化合物。
【請求項１０】
式（Ｘ）：
【化１１】
2012524816.tif 000093
を有する、請求項１の化合物。
【請求項１１】
式（ＸＩ）：
【化１２】
2012524816.tif 000094
を有する、請求項１の化合物。
【請求項１２】
式（ＸＩＩ）：
【化１３】
2012524816.tif 000095
を有する、請求項１の化合物。
【請求項１３】
式（ＸＩＩＩ）：
【化１４】
2012524816.tif 000096
を有する、請求項１の化合物。
【請求項１４】
式（ＸＩＶ）：
【化１５】
2012524816.tif 000097
を有する、請求項１の化合物。
【請求項１５】
請求項１の化合物および医薬として許容され得るビヒクル、担体または賦形剤を含む医薬組成物。
【請求項１６】
式（ＸＶ）：
【化１６】
2012524816.tif 000098
［式中、
Ｒ１は、ＯＣＨ３、ＯＣＨ２ＣＨ３およびＣＯＮＨＮＨ２からなる群から選択され、
Ｒ２は、ＯＨおよびＮＨ２からなる群から選択され、ならびに、
Ｒ３は、
【化１７】
2012524816.tif 000099
からなる群から選択される。］
を有する化合物またはその医薬として許容され得る塩もしくは溶媒和物。
【請求項１７】
式（ＸＶＩ）：
【化１８】
2012524816.tif 000100
を有する、請求項１６の化合物。
【請求項１８】
式（ＸＶＩＩ）：
【化１９】
2012524816.tif 000101
を有する、請求項１６の化合物。
【請求項１９】
式（ＸＶＩＩＩ）：
【化２０】
2012524816.tif 000102
を有する、請求項１６の化合物。
【請求項２０】
式（ＸＩＸ）：
【化２１】
2012524816.tif 000103
を有する、請求項１６の化合物。
【請求項２１】
式（ＸＸ）：
【化２２】
2012524816.tif 000104
を有する、請求項１６の化合物。
【請求項２２】
式（ＸＸＩ）：
【化２３】
2012524816.tif 000105
を有する、請求項１６の化合物。
【請求項２３】
式（ＸＸＩＩ）：
【化２４】
2012524816.tif 000106
を有する、請求項１６の化合物。
【請求項２４】
式（ＸＸＩＩＩ）：
【化２５】
2012524816.tif 000107
を有する、請求項１６の化合物。
【請求項２５】
式（ＸＸＩＶ）：
【化２６】
2012524816.tif 000108
を有する、請求項１６の化合物。
【請求項２６】
式（ＸＸＶ）：
【化２７】
2012524816.tif 000109
を有する、請求項１６の化合物。
【請求項２７】
式（ＸＸＶＩ）：
【化２８】
2012524816.tif 000110
を有する、請求項１６の化合物。
【請求項２８】
請求項１６の化合物および医薬として許容され得るビヒクル、担体または賦形剤を含む医薬組成物。
【請求項２９】
式（ＸＸＶＩＩ）：
【化２９】
2012524816.tif 000111
［式中、Ｒ１は、
【化３０】
2012524816.tif 000112
からなる群から選択される。］
を有する化合物またはその医薬として許容され得る塩もしくは溶媒和物。
【請求項３０】
式（ＸＸＶＩＩＩ）：
【化３１】
2012524816.tif 000113
を有する、請求項２９の化合物。
【請求項３１】
式（ＸＸＩＸ）：
【化３２】
2012524816.tif 000114
を有する、請求項２９の化合物。
【請求項３２】
式（ＸＸＸ）：
【化３３】
2012524816.tif 000115
を有する、請求項２９の化合物。
【請求項３３】
式（ＸＸＸＩ）：
【化３４】
2012524816.tif 000116
を有する、請求項２９の化合物。
【請求項３４】
式（ＸＸＸＩＩ）：
【化３５】
2012524816.tif 000117
を有する、請求項２９の化合物。
【請求項３５】
式（ＸＸＸＩＩＩ）：
【化３６】
2012524816.tif 000118
を有する、請求項２９の化合物。
【請求項３６】
式（ＸＸＸＩＶ）：
【化３７】
2012524816.tif 000119
を有する、請求項２９の化合物。
【請求項３７】
式（ＸＸＸＶ）：
【化３８】
2012524816.tif 000120
を有する、請求項２９の化合物。
【請求項３８】
下記式（ＩＩ）および（ＸＶＩ）：
【化３９】
2012524816.tif 000121
からなる群から選択される式を有する化合物またはその医薬として許容され得る塩もしくは溶媒和物。
【請求項３９】
ミエロペルオキシダーゼ酵素活性の低減方法であって、式（Ｉ）：
【化４０】
2012524816.tif 000122
［式中、
Ｒ１は、ＯＣＨ３、ＯＨおよびＯＣＨ２ＣＨ３からなる群から選択され、
Ｒ２は、ＯＨおよびＯＣＨ３からなる群から選択され、ならびに、
Ｒ３は、
【化４１】
2012524816.tif 000123
からなる群から選択される。］；
式（ＸＶ）：
【化４２】
2012524816.tif 000124
［式中、
Ｒ１は、ＯＣＨ３、ＯＣＨ２ＣＨ３およびＣＯＮＨＮＨ２からなる群から選択され、
Ｒ２は、ＯＨおよびＮＨ２からなる群から選択され、ならびに、
Ｒ３は、
【化４３】
2012524816.tif 000125
からなる群から選択される。］；および
式（ＸＸＶＩＩ）：
【化４４】
2012524816.tif 000126
［式中、Ｒ１は、
【化４５】
2012524816.tif 000127
からなる群から選択される。］
からなる群から選択される化合物またはその医薬として許容され得る塩もしくは溶媒和物の有効量をミエロペルオキシダーゼ酵素と接触させることを含む、方法。
【請求項４０】
心血管疾患の治療方法であって、式（Ｉ）：
【化４６】
2012524816.tif 000128
［式中、
Ｒ１は、ＯＣＨ３、ＯＨおよびＯＣＨ２ＣＨ３からなる群から選択され、
Ｒ２は、ＯＨおよびＯＣＨ３からなる群から選択され、ならびに、
Ｒ３は、
【化４７】
2012524816.tif 000129
からなる群から選択される。］；
式（ＸＶ）：
【化４８】
2012524816.tif 000130
［式中、
Ｒ１は、ＯＣＨ３、ＯＣＨ２ＣＨ３およびＣＯＮＨＮＨ２からなる群から選択され、
Ｒ２は、ＯＨおよびＮＨ２からなる群から選択され、ならびに、
Ｒ３は、
【化４９】
2012524816.tif 000131
からなる群から選択される。］；および
式（ＸＸＶＩＩ）：
【化５０】
2012524816.tif 000132
［式中、Ｒ１は、
【化５１】
2012524816.tif 000133
からなる群から選択される。］
からなる群から選択される化合物またはその医薬として許容され得る塩もしくは溶媒和物の有効量を、心血管疾患の治療を必要としている対象に投与することを含む、方法。
【請求項４１】
心血管疾患が、高血圧症、アテローム性動脈硬化症、冠動脈性心疾患、狭心症、脳卒中および心筋梗塞からなる群から選択される、請求項４０の方法。
【請求項４２】
アンジオテンシン変換酵素阻害薬、アンジオテンシンＩＩ受容体遮断薬、スタチン、抗炎症薬、脂肪酸の吸収を阻害する薬剤、抗血小板薬、抗凝血薬またはそれらの組み合わせの有効量を対象に投与することをさらに含む、請求項４０の方法。
【請求項４３】
低比重リポタンパク質酸化の低減方法であって、式（Ｉ）：
【化５２】
2012524816.tif 000134
［式中、
Ｒ１は、ＯＣＨ３、ＯＨおよびＯＣＨ２ＣＨ３からなる群から選択され、
Ｒ２は、ＯＨおよびＯＣＨ３からなる群から選択され、ならびに、
Ｒ３は、
【化５３】
2012524816.tif 000135
からなる群から選択される。］；
式（ＸＶ）：
【化５４】
2012524816.tif 000136
［式中、
Ｒ１は、ＯＣＨ３、ＯＣＨ２ＣＨ３およびＣＯＮＨＮＨ２からなる群から選択され、
Ｒ２は、ＯＨおよびＮＨ２からなる群から選択され、ならびに、
Ｒ３は、
【化５５】
2012524816.tif 000137
からなる群から選択される。］；および
式（ＸＸＶＩＩ）：
【化５６】
2012524816.tif 000138
［式中、Ｒ１は、
【化５７】
2012524816.tif 000139
からなる群から選択される。］
からなる群から選択される化合物またはその医薬として許容され得る塩もしくは溶媒和物の有効量を、低比重リポタンパク質酸化の低減を必要としている対象に投与することを含む、方法。
【請求項４４】
血管拡張の増加方法であって、式（Ｉ）：
【化５８】
2012524816.tif 000140
［式中、
Ｒ１は、ＯＣＨ３、ＯＨおよびＯＣＨ２ＣＨ３からなる群から選択され、
Ｒ２は、ＯＨおよびＯＣＨ３からなる群から選択され、ならびに、
Ｒ３は、
【化５９】
2012524816.tif 000141
からなる群から選択される。］；
式（ＸＶ）：
【化６０】
2012524816.tif 000142
［式中、
Ｒ１は、ＯＣＨ３、ＯＣＨ２ＣＨ３およびＣＯＮＨＮＨ２からなる群から選択され、
Ｒ２は、ＯＨおよびＮＨ２からなる群から選択され、ならびに、
Ｒ３は、
【化６１】
2012524816.tif 000143
からなる群から選択される。］；および
式（ＸＸＶＩＩ）：
【化６２】
2012524816.tif 000144
［式中、Ｒ１は、
【化６３】
2012524816.tif 000145
からなる群から選択される。］
からなる群から選択される化合物またはその医薬として許容され得る塩もしくは溶媒和物の有効量を、血管拡張の増加を必要としている対象に投与することを含む、方法。
【請求項４５】
粥腫不安定化の低減方法であって、式（Ｉ）：
【化６４】
2012524816.tif 000146
［式中、
Ｒ１は、ＯＣＨ３、ＯＨおよびＯＣＨ２ＣＨ３からなる群から選択され、
Ｒ２は、ＯＨおよびＯＣＨ３からなる群から選択され、ならびに、
Ｒ３は、
【化６５】
2012524816.tif 000147
からなる群から選択される。］；
式（ＸＶ）：
【化６６】
2012524816.tif 000148
［式中、
Ｒ１は、ＯＣＨ３、ＯＣＨ２ＣＨ３およびＣＯＮＨＮＨ２からなる群から選択され、
Ｒ２は、ＯＨおよびＮＨ２からなる群から選択され、ならびに、
Ｒ３は、
【化６７】
2012524816.tif 000149
からなる群から選択される。］；および
式（ＸＸＶＩＩ）：
【化６８】
2012524816.tif 000150
［式中、Ｒ１は、
【化６９】
2012524816.tif 000151
からなる群から選択される。］
からなる群から選択される化合物またはその医薬として許容され得る塩もしくは溶媒和物の有効量を、粥腫不安定化の低減を必要としている対象に投与することを含む、方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本出願は、参照により本明細書に組み込まれている、２００９年４月２３日に出願した米国仮出願第６１／２１４，４２５号の利益を主張するものである。
【０００２】
発明の分野
本発明は、心血管疾患を治療するための化合物および方法に関する。詳細には、本発明は、ミエロペルオキシダーゼ（ＭＰＯ）酵素活性の低減に使用することができ、したがって、高血圧症、アテローム性動脈硬化症、冠動脈性心疾患、狭心症、脳卒中および心筋梗塞症などの心血管疾患の治療に有用であり得る、メチレンジオキシフェニルフェルレート及フェルリルプロリンを含むオルトメトキシフェノール系化合物ならびにそれらの誘導体に関する。さらに、本発明は、治療を必要としている対象における、低比重および高比重リポタンパク質酸化の低減、血管拡張の増加または改善、粥腫（ｐｌａｑｕｅ）不安定化の低減、高密度リポタンパク質の炎症促進性の低減およびコレステロール逆輸送の促進へのオルトメトキシフェノール系化合物およびそれらの誘導体の使用に関する。
【背景技術】
【０００３】
発明の背景
米国などの国々において、高血圧症、脳卒中、および心血管系に関連する他の疾患は、広範囲に見られる罹病率および死亡率の主な原因であり、世界中の非常に多数の人々に大きな苦難および経済的損失をもたらしている。例えば、世界中で約６億人の人々が高血圧症に罹患しており、そのうち約５０００万人が米国に居住していると推定された。さらにまた、高血圧症単独でも、２００７年に米国だけで６６４億ドルの歳出を招いたと推定された。
【０００４】
高血圧症および他の心血管疾患に関連する広範な苦難および経済的影響にもかかわらず、これらの疾患の十分で適切な治療は、多くの人々にとって依然として実現困難であった。心血管疾患の病因は、多元的であることが多く、例えば、セデンタリーライフスタイル（ｓｅｄｅｎｔａｒｙ  ｌｉｆｅｓｔｙｌｅ）（ほとんど身体を動かさない生活様式）、肥満、食塩感受性、アルコール摂取量、ビタミンＤ欠乏、遺伝子突然変異および家族歴などの種々の原因を含む。さらに、最近のエビデンスにより、心血管疾患の発症および病因とミエロペルオキシダーゼ（ＭＰＯ）酵素活性との間に関連があることが示された。
【０００５】
ＭＰＯは、好中球のアゼオトロフィック顆粒（ａｚｅｏｔｒｏｐｈｉｃ  ｇｒａｎｕｌｅ）および単球のリソソーム中に主に見られる二量体酵素であり、単球は、好中球中に存在するＭＰＯの約１／３しか保持しない。さらに、前骨髄球（ｐｒｏｍｙｅｌｏｃｙｔｅ）および前骨髄単球（ｐｒｏｍｙｅｌｏｍｏｎｏｃｙｔｅ）が、骨髄中における顆粒球分離の間にＭＰＯを活発に合成する。しかし、ＭＰＯ源が何であっても、インビボにおいて、ＭＰＯは、過酸化水素（Ｈ２Ｏ２）と塩化物アニオン（Ｃｌ−）との反応を触媒して、次亜塩素酸（ＨＯＣｌ）を形成する。次亜塩素酸は、強力な塩素化酸化剤であって、ヘムタンパク質、ポルフィリン、チオール、鉄硫黄中心、ヌクレオチド、ＤＮＡ、不飽和脂質、アミンおよびアミノ酸を含む種々の細胞基質と反応する。ＭＰＯはまた、芳香族アミノ酸、インドール誘導体および種々の他の化学種を含む多くの有機および無機基質を酸化すると考えられている。
【０００６】
触媒作用をもたらすＭＰＯの生化学的性質が検討された。確かに、ＭＰＯは一般に、微生物および他の感染性病原体に対する重要な防御機構を可能にすると考えられている。しかし、ＭＰＯが感染と戦う有利な性質を有するにもかかわらず、制御されていないまたは望ましくないＭＰＯ活性は、スーパーオキシド、過酸化水素、次亜塩素酸およびペルオキシニトリルなどの多数の有害な酸化剤を生成する。これらの酸化剤は、正常組織を傷つけ、多数の疾患症状を発現するおそれがある。例えば、ＭＰＯによって触媒される反応は、心血管疾患の発症中にアテローム生成促進的な（ｐｒｏａｔｈｅｒｏｇｅｎｉｃ）生物活性を示すことがわかった。さらに、ＭＰＯによって生成される酸化剤は、重要な血管拡張薬である一酸化窒素のバイオアベイラビリティを低減することが観察された。さらに、ＭＰＯは、粥腫崩壊を引き起こす粥腫不安定化に関与することがわかった。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
ＭＰＯが心血管疾患の病因および進行に広範に関連づけられたにもかかわらず、生物学的に安全で無毒性のＭＰＯ阻害薬は未だに開発されていない。具体的には、比較的無毒性であるまたはごくわずかしか毒性を示さないがＭＰＯを十分に阻害できるような、天然に存在する生物活性分子に基づく天然ＭＰＯ阻害薬は、未だに開発されていない。このように、このような好適な化合物を得ることはこれまで困難であった。ＭＰＯを効果的に阻害する化合物が開発されれば、心血管疾患の治療において極めて望ましく、非常に有益な可能性がある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
したがって、本発明の目的は、毒性を最小限に抑えながら効果的に使用することができるが、それでもまだ十分にミエロペルオキシダーゼ（ＭＰＯ）酵素活性を阻害し、その恩恵を受ける、心血管疾患を治療するための化合物および方法を提供することである。
【０００９】
本発明の目的はまた、ＭＰＯを本発明の化合物の有効量と接触させる、ＭＰＯ酵素活性の低減方法を提供することである。
【００１０】
本発明のさらなる目的は、治療を必要としている対象に本発明の化合物の有効量を投与することによって、高血圧症、アテローム性動脈硬化症、冠動脈性心疾患、狭心症、脳卒中および心筋梗塞症を含む心血管疾患を治療する方法を提供することである。
【００１１】
本発明の別の目的は、低比重および高比重リポタンパク質酸化の低減を必要としている対象に本発明の化合物の有効量を投与することによって低比重および高比重リポタンパク質の酸化レベルを低減する、低比重および高比重リポタンパク質酸化の低減方法を提供することである。
【００１２】
本発明のさらに別の目的は、血管拡張の改善を必要としている対象に本発明の化合物の有効量を投与することによって血管拡張を改善する、血管拡張の改善方法を提供することである。
【００１３】
本発明のさらに別の目的は、粥腫不安定化の低減を必要としている対象に本発明の化合物の有効量を投与することによって対象の動脈壁の内側を覆っている粥腫を安定化させることによる、粥腫不安定化の低減方法を提供することである。
【００１４】
これらおよび他の目的は、ＭＰＯを阻害できおよび種々の治療効果を媒介できる、メチレンジオキシフェニルフェルレート及フェルリルプロリンなどのオルトメトキシフェノール系化合物ならびにそれらの誘導体を含む本発明によって実現される。本発明の好ましい一実施形態において、下記一般式（Ｉ）：
【００１５】
【化１】
2012524816.tif 000002
［式中、
Ｒ１は、ＯＣＨ３、ＯＨおよびＯＣＨ２ＣＨ３からなる群から選択され、
Ｒ２は、ＯＨおよびＯＣＨ３からなる群から選択され、ならびに、
Ｒ３は、
【００１６】
【化２】
2012524816.tif 000003
からなる群から選択される。］
を有する化合物またはそれらの医薬として許容され得る塩もしくは溶媒和物が提供される。
【００１７】
本発明の別の好ましい実施形態において、下記一般式（ＸＶ）：
【００１８】
【化３】
2012524816.tif 000004
［式中、
Ｒ１は、ＯＣＨ３、ＯＣＨ２ＣＨ３およびＣＯＮＨＮＨ２からなる群から選択され、
Ｒ２は、ＯＨおよびＮＨ２からなる群から選択され、ならびに、
Ｒ３は、
【００１９】
【化４】
2012524816.tif 000005
からなる群から選択される。］
を有する化合物またはそれらの医薬として許容され得る塩もしくは溶媒和物が提供される。
【００２０】
本発明のさらに別の好ましい実施形態において、下記一般式（ＸＸＶＩＩ）：
【００２１】
【化５】
2012524816.tif 000006
［式中、Ｒ１は、
【００２２】
【化６】
2012524816.tif 000007
からなる群から選択される。］
を有する化合物またはそれらの医薬として許容され得る塩もしくは溶媒和物が提供される。
【００２３】
さらに、本発明は、本発明の化合物が医薬として許容され得るビヒクル、担体または賦形剤をさらに含む医薬組成物を提供する。
【００２４】
これらの実施形態および本出願で開示される発明の精神および範囲内の他の代替形態および修正形態は、本明細書中の説明、図および非限定的な実施例を検討後に当業者には容易に明らかになる。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】フェルラ酸およびメチレンジオキシフェノールからのメチレンジオキシフェニルフェルレートの合成に用いられる化学カップリング反応を示す略図である。
【図２】フェルラ酸およびプロリンメチルエステルからのフェルリルプロリンメチルエステルの合成に用いられる化学カップリング反応を示す略図である。
【図３】フェルリルプロリンメチルエステルからのフェルリルプロリンの合成に用いられる塩基触媒加水分解反応を示す略図である。
【図４】基質としてテトラメチルベンジジンを使用した場合の、種々の濃度のメチレンジオキシフェニルフェルレートによるミエロペルオキシダーゼ活性の阻害を示すグラフである。
【図５】基質としてテトラメチルベンジジンを使用した場合の、種々の濃度のフェルリルプロリンによるミエロペルオキシダーゼ活性の阻害を示すグラフである。
【図６】ヒト低比重リポタンパク質（ＬＤＬ）酸化に対するフェルリルプロリンおよびメチレンジオキシフェニルフェルレート（ＦＭＤＰ）の効果を示すグラフである。
【図７】キサンチン／キサンチンオキシダーゼによって触媒されるスーパーオキシド媒介シトクロムｃ還元の阻害に対するフェルリルプロリンの効果を示すグラフである。
【図８】タウリンの塩素化に対するメチレンジオキシフェニルフェルレートの効果を示しおよびメチレンジオキシフェニルフェルレートによる、次亜塩素酸（ＨＯＣｌ）媒介酸化の阻害を示すグラフである。
【図９】ＭＰＯの存在下および不存在下における有色生成物の形成に対するメチレンジオキシフェニルフェルレートの効果を示しならびにメチレンジオキシフェニルフェルレート自体が生成物の形成もその基質に対する活性のマスキングも起こさないことを示すグラフである。
【図１０】ＭＰＯの存在下および不存在下における有色生成物の形成に対するフェルリルプロリンの効果を示しならびにフェルリルプロリン自体が生成物の形成もその基質に対する活性のマスキングも起こさないことを示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００２６】
好ましい実施形態の詳細な記述
本発明によれば、心血管疾患を治療するための化合物および方法が提供される。詳細には、本発明は、ミエロペルオキシダーゼ（ＭＰＯ）酵素活性を十分に阻害するまたは他の方法で低減させることができるオルトメトキシフェノール系化合物およびそれらの誘導体を提供する。これらの化合物は、高血圧症、アテローム性動脈硬化症、冠動脈性心疾患、狭心症、脳卒中および心筋梗塞症を含む種々の心血管疾患の治療に有用である。一部の実施形態において、これらの化合物をこのような治療を必要としている対象に投与して、低比重リポタンパク質酸化を低減し、血管拡張を改善しまたは粥腫不安定化を低減することができる。
【００２７】
本発明の好ましい実施形態の一つにおいて、本発明に有用な化合物は、下記一般式（Ｉ）：
【００２８】
【化７】
2012524816.tif 000008
［式中、
Ｒ１は、ＯＣＨ３、ＯＨおよびＯＣＨ２ＣＨ３からなる群から選択され、
Ｒ２は、ＯＨおよびＯＣＨ３からなる群から選択され、ならびに、
Ｒ３は、
【００２９】
【化８】
2012524816.tif 000009
（式中、破線の結合（−−−）は、化合物のその他の部分へのＲ３基の結合点を示す。）
からなる群から選択される。］
を有する。
【００３０】
本発明の好ましい一実施形態において、Ｒ１がＯＣＨ３、Ｒ２がＯＨおよびＲ３が
【００３１】
【化９】
2012524816.tif 000010
である式（Ｉ）の化合物、すなわち、下記式（ＩＩ）：
【００３２】
【化１０】
2012524816.tif 000011
で示される化合物が提供される。
【００３３】
本発明の別の好ましい実施形態において、Ｒ１がＯＣＨ３、Ｒ２がＯＨおよびＲ３が
【００３４】
【化１１】
2012524816.tif 000012
である式（Ｉ）の化合物、すなわち、下記式（ＩＩＩ）：
【００３５】
【化１２】
2012524816.tif 000013
で示される化合物が提供される。
【００３６】
本発明のさらに別の好ましい実施形態において、Ｒ１がＯＣＨ３、Ｒ２がＯＨおよびＲ３が
【００３７】
【化１３】
2012524816.tif 000014
である式（Ｉ）の化合物、すなわち、下記式（ＩＶ）：
【００３８】
【化１４】
2012524816.tif 000015
で示される化合物が提供される。
【００３９】
本発明のさらに別の好ましい実施形態において、Ｒ１がＯＣＨ３、Ｒ２がＯＨおよびＲ３が
【００４０】
【化１５】
2012524816.tif 000016
である式（Ｉ）の化合物、すなわち、下記式（Ｖ）：
【００４１】
【化１６】
2012524816.tif 000017
で示される化合物が提供される。
【００４２】
本発明の他の好ましい実施形態において、Ｒ１がＯＣＨ３、Ｒ２がＯＨおよびＲ３が
【００４３】
【化１７】
2012524816.tif 000018
である式（Ｉ）の化合物、すなわち、下記式（ＶＩ）：
【００４４】
【化１８】
2012524816.tif 000019
で示される化合物が提供される。
【００４５】
本発明の別の実施形態において、Ｒ１がＯＨ、Ｒ２がＯＣＨ３およびＲ３が
【００４６】
【化１９】
2012524816.tif 000020
である式（Ｉ）の化合物、すなわち、下記式（ＶＩＩ）：
【００４７】
【化２０】
2012524816.tif 000021
で示される化合物が提供される。
【００４８】
本発明の別の実施形態において、Ｒ１がＯＣＨ２ＣＨ３、Ｒ２がＯＨおよびＲ３が
【００４９】
【化２１】
2012524816.tif 000022
である式（Ｉ）の化合物、すなわち、下記式（ＶＩＩＩ）：
【００５０】
【化２２】
2012524816.tif 000023
で示される化合物が提供される。
【００５１】
本発明の他の実施形態において、Ｒ１がＯＣＨ３、Ｒ２がＯＨおよびＲ３が
【００５２】
【化２３】
2012524816.tif 000024
である式（Ｉ）の化合物、すなわち、下記式（ＩＸ）：
【００５３】
【化２４】
2012524816.tif 000025
で示される化合物が提供される。
【００５４】
本発明の別の好ましい実施形態において、Ｒ１がＯＣＨ３、Ｒ２がＯＨおよびＲ３が
【００５５】
【化２５】
2012524816.tif 000026
である式（Ｉ）の化合物、すなわち、下記式（Ｘ）：
【００５６】
【化２６】
2012524816.tif 000027
で示される化合物が提供される。
【００５７】
本発明のさらに別の好ましい実施形態において、Ｒ１がＯＣＨ３、Ｒ２がＯＨおよびＲ３が
【００５８】
【化２７】
2012524816.tif 000028
である式（Ｉ）の化合物、すなわち、下記式（ＸＩ）：
【００５９】
【化２８】
2012524816.tif 000029
で示される化合物が提供される。
【００６０】
本発明のさらに別の好ましい実施形態において、Ｒ１がＯＣＨ３、Ｒ２がＯＨおよびＲ３が
【００６１】
【化２９】
2012524816.tif 000030
である式（Ｉ）の化合物、すなわち、下記式（ＸＩＩ）：
【００６２】
【化３０】
2012524816.tif 000031
で示される化合物が提供される。
【００６３】
本発明の他の好ましい実施形態において、Ｒ１がＯＣＨ３、Ｒ２がＯＨおよびＲ３が
【００６４】
【化３１】
2012524816.tif 000032
である式（Ｉ）の化合物、すなわち、下記式（ＸＩＩＩ）：
【００６５】
【化３２】
2012524816.tif 000033
で示される化合物が提供される。
【００６６】
本発明の別の好ましい実施形態において、Ｒ１がＯＣＨ３、Ｒ２がＯＨおよびＲ３が
【００６７】
【化３３】
2012524816.tif 000034
である式（Ｉ）の化合物、すなわち、下記式（ＸＩＶ）：
【００６８】
【化３４】
2012524816.tif 000035
で示される化合物が提供される。
【００６９】
本発明の他の実施形態において、本発明において有用な化合物は下記一般式（ＸＶ）：
【００７０】
【化３５】
2012524816.tif 000036
［式中、
Ｒ１は、ＯＣＨ３、ＯＣＨ２ＣＨ３およびＣＯＮＨＮＨ２からなる群から選択され、
Ｒ２は、ＯＨおよびＮＨ２からなる群から選択され、ならびに、
Ｒ３は、
【００７１】
【化３６】
2012524816.tif 000037
（式中、破線の結合（−−−）は、化合物のその他の部分へのＲ３基の結合点を示す。）
からなる群から選択される。］
を有する。
【００７２】
本発明の好ましい一実施形態において、Ｒ１がＯＣＨ３、Ｒ２がＯＨおよびＲ３が
【００７３】
【化３７】
2012524816.tif 000038
である式（ＸＶ）の化合物、すなわち、下記式（ＸＶＩ）：
【００７４】
【化３８】
2012524816.tif 000039
で示される化合物が提供される。
【００７５】
本発明の別の好ましい実施形態において、Ｒ１がＯＣＨ３、Ｒ２がＯＨおよびＲ３が
【００７６】
【化３９】
2012524816.tif 000040
である式（ＸＶ）の化合物、すなわち、下記式（ＸＶＩＩ）：
【００７７】
【化４０】
2012524816.tif 000041
で示される化合物が提供される。
【００７８】
本発明のさらに別の好ましい実施形態において、Ｒ１がＯＣＨ３、Ｒ２がＯＨおよびＲ３が
【００７９】
【化４１】
2012524816.tif 000042
である式（ＸＶ）の化合物、すなわち、下記式（ＸＶＩＩＩ）：
【００８０】
【化４２】
2012524816.tif 000043
で示される化合物が提供される。
【００８１】
本発明のさらに別の好ましい実施形態において、Ｒ１がＯＣＨ３、Ｒ２がＯＨおよびＲ３が
【００８２】
【化４３】
2012524816.tif 000044
である式（ＸＶ）の化合物、すなわち、下記式（ＸＩＸ）：
【００８３】
【化４４】
2012524816.tif 000045
で示される化合物が提供される。
【００８４】
本発明の他の好ましい実施形態において、Ｒ１がＯＣＨ２ＣＨ３、Ｒ２がＯＨおよびＲ３が
【００８５】
【化４５】
2012524816.tif 000046
である式（ＸＶ）の化合物、すなわち、下記式（ＸＸ）：
【００８６】
【化４６】
2012524816.tif 000047
で示される化合物が提供される。
【００８７】
本発明の別の実施形態において、Ｒ１がＯＣＨ３、Ｒ２がＯＨおよびＲ３が
【００８８】
【化４７】
2012524816.tif 000048
である式（ＸＶ）の化合物、すなわち、下記式（ＸＸＩ）：
【００８９】
【化４８】
2012524816.tif 000049
で示される化合物が提供される。
【００９０】
本発明の他の実施形態において、Ｒ１がＣＯＮＨＮＨ２、Ｒ２がＮＨ２およびＲ３が
【００９１】
【化４９】
2012524816.tif 000050
である式（ＸＶ）の化合物、すなわち、下記式（ＸＸＩＩ）：
【００９２】
【化５０】
2012524816.tif 000051
で示される化合物が提供される。
【００９３】
本発明の別の好ましい実施形態において、Ｒ１がＯＣＨ２ＣＨ３、Ｒ２がＯＨおよびＲ３が
【００９４】
【化５１】
2012524816.tif 000052
である式（ＸＶ）の化合物、すなわち、下記式（ＸＸＩＩＩ）：
【００９５】
【化５２】
2012524816.tif 000053
で示される化合物が提供される。
【００９６】
本発明のさらに別の好ましい実施形態において、Ｒ１がＯＣＨ２ＣＨ３、Ｒ２がＯＨおよびＲ３が
【００９７】
【化５３】
2012524816.tif 000054
である式（ＸＶ）の化合物、すなわち、下記式（ＸＸＩＶ）：
【００９８】
【化５４】
2012524816.tif 000055
で示される化合物が提供される。
【００９９】
本発明のさらに別の好ましい実施形態において、Ｒ１がＯＣＨ２ＣＨ３、Ｒ２がＯＨおよびＲ３が
【０１００】
【化５５】
2012524816.tif 000056
である式（ＸＶ）の化合物、すなわち、下記式（ＸＸＶ）：
【０１０１】
【化５６】
2012524816.tif 000057
で示される化合物が提供される。
【０１０２】
本発明の他の好ましい実施形態において、Ｒ１がＯＣＨ３、Ｒ２がＯＨおよびＲ３が
【０１０３】
【化５７】
2012524816.tif 000058
である式（ＸＶ）の化合物、すなわち、下記式（ＸＸＶＩ）：
【０１０４】
【化５８】
2012524816.tif 000059
で示される化合物が提供される。
【０１０５】
本発明の更なる実施形態において、本発明に有用な化合物は、下記一般式（ＸＸＶＩＩ）：
【０１０６】
【化５９】
2012524816.tif 000060
［式中、Ｒ１は
【０１０７】
【化６０】
2012524816.tif 000061
からなる群から選択され、破線結合（−−−）は、化合物のその他の部分へのＲ３基の結合点を示す］
を有する。
【０１０８】
本発明の好ましい一実施形態において、Ｒ１が
【０１０９】
【化６１】
2012524816.tif 000062
である式（ＸＸＶＩＩ）の化合物、すなわち、下記式（ＸＸＶＩＩＩ）：
【０１１０】
【化６２】
2012524816.tif 000063
で示される化合物が提供される。
【０１１１】
本発明の別の好ましい実施形態において、Ｒ１が
【０１１２】
【化６３】
2012524816.tif 000064
である式（ＸＸＶＩＩ）の化合物、すなわち、下記式（ＸＸＩＸ）：
【０１１３】
【化６４】
2012524816.tif 000065
で示される化合物が提供される。
【０１１４】
本発明のさらに別の好ましい実施形態において、Ｒ１が
【０１１５】
【化６５】
2012524816.tif 000066
である式（ＸＸＶＩＩ）の化合物、すなわち、下記式（ＸＸＸ）：
【０１１６】
【化６６】
2012524816.tif 000067
で示される化合物が提供される。
【０１１７】
本発明の他の好ましい実施形態において、Ｒ１が
【０１１８】
【化６７】
2012524816.tif 000068
である式（ＸＸＶＩＩ）の化合物、すなわち、下記式（ＸＸＸＩ）：
【０１１９】
【化６８】
2012524816.tif 000069
で示される化合物が提供される。
【０１２０】
本発明のさらに他の好ましい実施形態において、Ｒ１が
【０１２１】
【化６９】
2012524816.tif 000070
である式（ＸＸＶＩＩ）の化合物、すなわち、下記式（ＸＸＸＩＩ）：
【０１２２】
【化７０】
2012524816.tif 000071
で示される化合物が提供される。
【０１２３】
本発明の別の好ましい実施形態において、Ｒ１が
【０１２４】
【化７１】
2012524816.tif 000072
である式（ＸＸＶＩＩ）の化合物、すなわち、下記式（ＸＸＸＩＩＩ）：
【０１２５】
【化７２】
2012524816.tif 000073
で示される化合物が提供される。
【０１２６】
本発明のさらに別の好ましい実施形態において、Ｒ１が
【０１２７】
【化７３】
2012524816.tif 000074
である式（ＸＸＶＩＩ）の化合物、すなわち、下記式（ＸＸＸＩＶ）：
【０１２８】
【化７４】
2012524816.tif 000075
で示される化合物が提供される。
【０１２９】
本発明のさらに別の好ましい実施形態において、Ｒ１が
【０１３０】
【化７５】
2012524816.tif 000076
である式（ＸＸＶＩＩ）の化合物、すなわち、下記式（ＸＸＸＶ）：
【０１３１】
【化７６】
2012524816.tif 000077
で示される化合物が提供される。
【０１３２】
本発明の一部の実施形態において、本発明の化合物は、本明細書中で前述した式（ＩＩ）および（ＸＶＩ）からなる群から選択される。これに関連して、本発明の一部の実施形態において、化合物は、メチレンジオキシフェニルフェルレート（式（ＩＩ））およびフェルリルプロリン（式（ＸＶＩ））から選択される。フェルラ酸またはフェルレートは、オルト−メトキシフェノール構造を有するトランス−桂皮酸の有機誘導体である。これは、植物細胞壁に豊富に存在するフェノール系植物化学物質であり、ほとんどの植物の種子および葉に広範に見られ、小麦、米および燕麦などのイネ科植物のぬかに主に見られる。最近、フェルラ酸が、抗腫瘍薬として作用し得る可能性について検討された。一方、フェルラ酸をメチレンジオキシフェノールまたはプロリンと結合させることによって、心血管疾患の治療に使用され得るようにＭＰＯ活性を効果的に阻害するまたは他の方法で低減させる化合物を創出できることが発見された。したがって、一部の実施形態において、心血管疾患の治療に有用な化合物、メチレンジオキシフェニルフェルレート（式（ＩＩ））およびフェルリルプロリン（式（ＸＶＩ））が提供される。他の実施形態において、メチレンジオキシフェニルフェルレート（式（ＩＩ））およびフェルリルプロリン（式（ＸＶＩ））から誘導される化合物が提供され、これらも心血管疾患の治療に有用である。
【０１３３】
さらに、前述のように、本明細書中に記載されている化合物は、１つまたはそれ以上の追加部分がコア構造に組み込まれることができる式に関して記載されている。これらの実施形態において、本発明の化合物への言及は、化合物の１つまたはそれ以上の部分の立体異性体を含むことができる。このような立体異性体は、化合物の一部の実施形態を表すが、本明細書中に開示された式および式への言及は、図示された化合物の全ての活性立体異性体の網羅を意図するものである。さらに、一部の実施形態において、本発明の化合物は、１つまたはそれ以上の追加不斉炭素原子を含み、ラセミ体および光学活性体で存在することが可能である。これらの他の形態は全て、本発明の範囲内と企図される。したがって、本発明の化合物は立体異性体として存在でき、したがって、得られる生成物は異性体の混合物であることができる。
【０１３４】
本発明によれば、当業者に認識されているように、本明細書中に記載された化合物は全て、医薬として許容され得る塩または水和物の形態で提供することができる。塩は、好適な酸および／または好適な塩基を用いて形成することができる。本発明の化合物と塩を形成できる好適な酸としては、無機酸、例えば、トリフルオロ酢酸（ＴＦＡ）、塩化水素酸（ＨＣｌ）、臭化水素酸、過塩素酸、硝酸、チオシアン酸、硫酸、リン酸、プロピオン酸、グリコール酸、乳酸、ピルビン酸、シュウ酸、マロン酸、コハク酸、マレイン酸、フマル酸、アントラニル酸、桂皮酸、ナフタレンスルホン酸、スルファニル酸などが挙げられる。本発明の化合物と塩を形成できる好適な塩基としては、無機塩基、例えば、水酸化ナトリウム、水酸化アンモニウム、水酸化カリウムなど；有機塩基、例えば、モノ−、ジ−およびトリ−アルキルならびにアリールアミン（例えば、トリエチルアミン、ジイソプロピルアミン、メチルアミン、ジメチルアミンなど）、置換または非置換エタノールアミン類（例えば、エタノールアミン、ジエタノールアミンなど）が挙げられる。
【０１３５】
本明細書中で使用されるように、用語「溶媒和物」は、１つまたはそれ以上の溶質分子によって形成される複合体または凝集体、例えば、本発明の化合物またはその医薬として許容され得る塩および１つまたはそれ以上の溶媒分子によって形成される複合体または凝集体を意味する。このような溶媒和物は典型的には、実質的に一定のモル比の溶質および溶媒を有する結晶性固体である。代表的な溶媒としては、水、メタノール、エタノール、イソプロパノール、酢酸などが挙げられるが、これらに限定されるものではない。溶媒が水である場合には、形成される溶媒和物は水和物である。したがって、用語「医薬として許容され得る塩またはその溶媒和物」は、本発明の化合物の医薬として許容され得る塩の溶媒和物などの塩および溶媒和物の全ての順列を含むことが意図される。
【０１３６】
本発明の化合物のさらに別の実施形態において、以下にさらに記載するように、本明細書中に記載された化合物および医薬として許容され得るビヒクル、担体または賦形剤を含む医薬組成物が提供される。例えば、経口投与用の組成物の固体製剤は、好適な担体または賦形剤、例えば、コーンスターチ、ゼラチン、ラクトース、アラビアゴム、スクロース、微結晶セルロース、カオリン、マンニトール、リン酸二カルシウム、炭酸カルシウム、塩化ナトリウムまたはアルギン酸などを含むことができる。使用することができる崩壊剤としては、微結晶セルロース、コーンスターチ、デンプングリコール酸ナトリウムおよびアルギン酸が挙げられるが、これらに限定されるものではない。使用することができる錠剤結合剤としては、アラビアゴム、メチルセルロース、カルボキシメチルセルロースナトリウム、ポリビニルピロリドン（ＰＯＶＩＤＯＮＥ（商標））、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、スクロース、デンプンおよびエチルセルロースが挙げられる。使用することができる滑沢剤としては、ステアリン酸マグネシウム、ステアリン酸、シリコーン油（ｓｉｌｉｃｏｎｅ  ｆｌｕｉｄ）、タルク、ろう、油およびコロイドシリカが挙げられる。さらに、固体製剤は、コーティングされていなくてもよいし、または胃腸管中での崩壊および吸収を遅延させることによってより長期間にわたって持続／延長された作用をもたらすために、既知の方法でコーティングされていてもよい。例えば、持続放出性／徐放性製剤を提供するために、モノステアリン酸グリセリルまたはジステアリン酸グリセリルを使用することができる。参照によりそれぞれ本明細書に組み込まれている以下の参考文献に記載された方法を含む、持続放出性製剤を調製するための多数の方法が、当業者に知られており、本発明に従って使用することができる：米国特許第４，８９１，２２３号、第６，００４，５８２号、第５，３９７，５７４号、第５，４１９，９１７号、第５，４５８，００５号、第５，４５８，８８７号、第５，４５８，８８８号、第５，４７２，７０８号、第６，１０６，８６２号、第６，１０３，２６３号、第６，０９９，８６２号、第６，０９９，８５９号、第６，０９６，３４０号、第６，０７７，５４１号、第５，９１６，５９５号、第５，８３７，３７９号、第５，８３４，０２３号、第５，８８５，６１６号、第５，４５６，９２１号、第５，６０３，９５６号、第５，５１２，２９７号、第５，３９９，３６２号、第５，３９９，３５９号、第５，３９９，３５８号、第５，７２５，８８３号、第５，７７３，０２５号、第６，１１０，４９８号、第５，９５２，００４号、第５，９１２，０１３号、第５，８９７，８７６号、第５，８２４，６３８号、第５，４６４，６３３号、第５，４２２，１２３号および第４，８３９，１７７号ならびにＷＯ９８／４７４９１。
【０１３７】
好ましい一実施形態において、ポリ無水物に基づく技術を用いる本発明の化合物の持続放出性製剤が提供される。当業者に認識されているように、ポリ無水物は、その生分解性および生体適合性のため、独特の種類の薬物送達用ポリマーである。一部の実施形態において、ポリ無水物を基剤とする製剤の放出速度は、ポリマー構造に変更を加えることによって、数倍超も変化されることができる、したがって、本明細書中に記載された化合物の持続放出性製剤の一部の実施形態において、持続放出性製剤の調製に使用されるポリマーは、ポリ［１，３−ビス（ｐ−カルボキシフェノキシ）プロパン］、ポリ［１，３−ビス（ｐ−カルボキシフェノキシ）ヘキサン−ｃｏ−セバシン酸無水物］、ポリ［１，３−ビス（ｐ−カルボキシフェノキシ）メタン−ｃｏ−セバシン酸無水物］およびポリ（フマル酸無水物）から選択される。ポリ無水物を基剤とする製剤だけでなく、一部の実施形態において、以下にさらに記載するように、持続放出性製剤の調製に、キトサンに基づく放出制御技術を使用することができる。
【０１３８】
さらに、経口投与用の化合物の液体製剤を、水または他の水性ビヒクル中で調製することができ、メチルセルロース、アルギン酸塩、トラガカント、ペクチン、ケルギン（ｋｅｌｇｉｎ）、カラギーナン、アラビアゴム、ポリビニルピロリドンなどの種々の懸濁化剤を含むことができる。このような液体製剤には、組成物の活性成分と共に湿潤剤、甘味剤ならびに着色剤および矯味矯臭剤を含む液剤、乳剤、シロップ剤およびエリキシル剤などがある。
【０１３９】
治療される対象の肺内吸入のための種々の液体製剤および粉末製剤もまた、常法によって調製することができる。例えば、組成物は、好適な噴射剤（例えば、ジクロロジフルオロメタン、トリクロロフルオロメタン、ジクロロテトラフルオロエタン、二酸化炭素または他の好適な気体）を用いて、加圧パックまたはネブライザーからエアゾールスプレー提示（ｐｒｅｓｅｎｔａｔｉｏｎ）の形態で簡便に送達することができる。所望の化合物および好適な粉末基剤（例えば、ラクトースまたはデンプン）の粉末混合物を含む、吸入器または注入器用のカプセル剤およびカートリッジ（例えば、ゼラチンの）を調製することができる。
【０１４０】
化合物の注射製剤は、種々の担体、例えば、植物油、ジメチルアセトアミド、ジメチルホルムアミド、乳酸エチル、炭酸エチル、ミリスチン酸イソプロピル、エタノール、ポリオール（グリセロール、プロピレングリコール、液体ポリエチレングリコール）などを含むことができる。静脈注射剤の場合は、水溶性型の化合物は、本発明の医薬組成物および生理学的に許容され得る賦形剤を含む製剤が注入される点滴法によって投与することができる。生理学的に許容され得る賦形剤は、例えば、５％デキストロース、０．９％生理食塩水、リンゲル液または他の好適な賦形剤などであることができる。筋肉内投与製剤、例えば、好適な可溶性塩型の化合物の滅菌製剤は、医薬賦形剤、例えば、注射用蒸留水、０．９％生理食塩水または５％グルコース溶液中に溶解されて、投与することができる。好適な不溶性型の化合物は、水性基剤または医薬として許容され得る油性基剤、例えば、長鎖脂肪酸のエステル（例えば、オレイン酸エチル）中の懸濁剤として調製されて、投与することができる。
【０１４１】
前記製剤の他に、本発明の化合物は、直腸投与用組成物、例えば、坐剤または停留浣腸（例えば、カカオ脂または他のグリセリドなどの常用の坐剤基剤を含む）として製剤化することができる。さらに、組成物は、組成物を好適なポリマーまたは疎水性材料（例えば、許容され得る油中エマルジョンとして）もしくはイオン交換樹脂と組み合わせることによってデポ製剤として、または難溶性誘導体として、例えば、難溶性塩として製剤化することができる。
【０１４２】
本発明の一部の実施形態において、本発明の化合物は、ナノ粒子中に組み込まれることができる。本発明の範囲内のナノ粒子は、単一分子レベルの粒子および微視的性質を示す粒子の凝集体を含むことを意味する。当該化合物を組み込んでいるナノ粒子の使用方法および製造方法は、当業者に知られており、参照によりそれぞれ本明細書中に組み込まれている、以下の参考文献中に記載されている：米国特許第６，３９５，２５３号、第６，３８７，３２９号、第６，３８３，５００号、第６，３６１，９４４号、第６，３５０，５１５号、第６，３３３，０５１号、第６，３２３，９８９号、第６，３１６，０２９号、第６，３１２，７３１号、第６，３０６，６１０号、第６，２８８，０４０号、第６，２７２，２６２号、第６，２６８，２２２号、第６，２６５，５４６号、第６，２６２，１２９号、第６，２６２，０３２号、第６，２４８，７２４号、第６，２１７，９１２号、第６，２１７，９０１号、第６，２１７，８６４号、第６，２１４，５６０号、第６，１８７，５５９号、第６，１８０，４１５号、第６，１５９，４４５号、第６，１４９，８６８号、第６，１２１，００５号、第６，０８６，８８１号、第６，００７，８４５号、第６，００２，８１７号、第５，９８５，３５３号、第５，９８１，４６７号、第５，９６２，５６６号、第５，９２５，５６４号、第５，９０４，９３６号、第５，８５６，４３５号、第５，７９２，７５１号、５，７８９，３７５号、第５，７７０，５８０号、第５，７５６，２６４号、第５，７０５，５８５、第５，７０２，７２７号および第５，６８６，１１３号。
【０１４３】
ナノ粒子は、粒径が１０ｎｍから１μｍの範囲の固体コロイド状粒子と見なされることが多く、巨大分子集合体で構成することができる。活性化合物または活性薬剤（例えば、本発明の化合物）はナノ粒子中に溶解され、封入され、被包され、またはその外部境界面（ｅｘｔｅｒｎａｌ  ｉｎｔｅｒｆａｃｅ）に吸着もしくは付着されて、動力学的安定性および剛性形態を得る。本発明の一部の実施形態において、バイオポリマーを基剤とするナノ粒子製剤が、本出願で開示される主題の化合物の効率的な送達に用いられる。一部の実施形態において、キトサン／ポリグルロネートナノ粒子、ポリ（Ｄ，Ｌ−乳酸）／酢酸エチルを基剤とするナノ粒子、ＰＬＧＡ−、ＰＬＧＡ：ポロキサマー−、もしくはＰＬＧＡ：ポロキサミン／ジクロロメタン媒介ナノ粒子、ペグ化されたポリマーミセルまたはアルブミンナノ粒子を用いる製剤を提供することができる。当業者に認識されているように、組成物のビヒクルとしてのナノ粒子の調製は、方法に使用するバイオポリマーの型によって異なる。
【０１４４】
本発明の好ましい一実施形態において、キトサン／ポリグルロネートの組み合わせに由来するナノ粒子製剤を提供することができる。キトサンは、グルコサミン残基およびＮ−アセチルグルコサミン残基から構成される、天然に存在する多糖類であり、一般に甲殻類の貝殻から得られるキチンの部分脱アセチル化によって得られる。キトサンは、生体適合性、低毒性および低免疫原性であることならびに酵素によって分解可能であることが知られている。これに関連して、本発明の化合物のナノ粒子製剤は、最初に好適な緩衝液中にキトサングルタメートを溶解させおよび同様に硫酸ナトリウム緩衝液中にポリグルロネートを溶解させることによって、調製することができる。次いで、これらの溶液はマイクロフィルターを通して濾過することができ、次に、キトサン溶液を等容量のポリグルロネート溶液に添加してから粒子を室温でインキュベートすることによって、ナノ粒子製剤を調製することができる。これに関連して、本発明の化合物をナノ粒子中に組み込むために、最初に、極性溶媒中の所望の量の化合物をポリグルロネート溶液に添加することができ、次に、混合物がキトサン溶液と一緒にすることができる。次いで、得られたナノ粒子は、使用または更なる分析の前に、室温でインキュベートすることができる（例えば、Ｈｏｆｆｍａｎ  ＡＳ、Ｔｈｅ  ｏｒｉｇｉｎｓ  ａｎｄ  ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ  ｏｆ  ”ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｄ”  ｄｒｕｇ  ｄｅｌｉｖｅｒｙ  ｓｙｓｔｅｍｓ、Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｄ  Ｒｅｌｅａｓｅ、１３２（２００８）、１５３−１６３を参照のこと）。
【０１４５】
さらに本発明の化合物に関連して、本発明の化合物がオルトメトキシフェノール系化合物の誘導体、例えば、メチレンジオキシフェニルフェルレートの誘導体およびフェルリルプロリンの誘導体を含むことが再び注目される。本明細書中で使用されるように、用語「誘導体」は、親化合物と構造的に類似しおよび親化合物から誘導できる、化学的または生物学的に修飾された型の化合物を意味する。親化合物が「誘導体」を生成する出発原料であることができるのに対して、親化合物は「類似体」を生成するための出発原料として必ずしも使用されるとは限らない点で、「誘導体」と「類似体」とは異なる。さらに、誘導体は、親化合物と異なる化学的または物理的性質を有することもあるし、有さないこともある。例えば、誘導体は、親化合物と比べて親水性であることがあり、または反応性が変化していることもある。これに関連して、誘導体化（すなわち、修飾）は、分子内の１つまたはそれ以上の部分の置換（例えば、官能基の変化）を伴うことができる。例えば、水素を、フッ素もしくは塩素などのハロゲンで置換することができ、または別の例として、ヒドロキシル基（−ＯＨ）をカルボン酸部分（−ＣＯＯＨ）で置き換えることもできる。
【０１４６】
本明細書中で使用されるように、用語「誘導体」はまた、親化合物の抱合体（ｃｏｎｊｕｇａｔｅ）およびプロドラッグ（すなわち、生理的条件下で元の化合物に変換することができる、化学的に修飾された誘導体）を含む。例えば、プロドラッグは不活性型の活性薬剤であることができる。生理的条件下で、プロドラッグを活性型の化合物に変換することができる。プロドラッグは、例えば、窒素原子上の１つまたは２つの水素原子をアシル基（アシルプロドラッグ）またはカルバメート基（カルバメートプロドラッグ）で置き換えることによって、形成することができる。プロドラッグに関する更なる情報は、例えば、参照によりいずれも本明細書中に組み込まれている、Ｆｌｅｉｓｈｅｒら、Ａｄｖａｎｃｅｄ  Ｄｒｕｇ  Ｄｅｌｉｖｅｒｙ  Ｒｅｖｉｅｗｓ  １９（１９９６）、１１５；Ｄｅｓｉｇｎ  ｏｆ  Ｐｒｏｄｒｕｇｓ、Ｈ．Ｂｕｎｄｇａａｒｄ（編）、Ｅｌｓｅｖｉｅｒ、１９８５；またはＨ．Ｂｕｎｄｇａａｒｄ、Ｄｒｕｇｓ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ｆｕｔｕｒｅ  １６（１９９１）４４３に記載されている。
【０１４７】
本発明によれば、ミエロペルオキシダーゼ（ＭＰＯ）を式（Ｉ）、（ＸＶ）および（ＸＸＶＩＩ）の化合物またはそれらの医薬として許容され得る塩もしくは溶媒和物から選択された化合物の有効量と接触させることよって、ＭＰＯ酵素活性を低減させる方法がさらに提供される。本明細書中に示されるように、ＭＰＯは、好中球のアゼオトロフィック顆粒および単球のリソソーム中に主に見られる酵素である。インビボにおいて、ＭＰＯは、過酸化水素（Ｈ２Ｏ２）および塩化物アニオン（Ｃｌ−）から次亜塩素酸（ＨＯＣｌ）を生成し、次亜塩素酸は生成されるとすぐに、種々の細胞基質と反応し得る強力な塩素化酸化剤となる。さらに、ＭＰＯ自体が、過酸化酸素を酸化剤として用いることによって、タンパク質のある種のアミノ酸を酸化することができる。したがって、ＭＰＯ活性を「低減する」またはＭＰＯ活性の「低減」は、ＨＯＣｌ形成の低減およびタンパク質酸化の低減を含むが、これらに限定されるものではない。さらに、低減の程度は完全である（例えば、ＨＯＣｌが全く形成されないようなＭＰＯ活性の完全阻害である。）必要がないこと、および本発明によって中間の低減レベル（約５％、約１０％、約１５％、約２０％、約３０％、約４０％、約５０％、約６０％、約７０％、約７５％、約８０％、約８５％、約９０％、約９５％および約９９％のＭＰＯ活性量の低減を含むが、これらに限定されるものではない）が企図されることが理解される。
【０１４８】
ＭＰＯ活性の低減を測定するための種々の方法が、当業者に知られており、本発明に従って使用することができる。例えば、一実施形態において、ＭＰＯ活性は、分量のＭＰＯ酵素またはＭＰＯ酵素を含む試料をＨ２Ｏ２、テトラメチルベンジジン（ＴＭＢ）基質およびＭＰＯ阻害薬（例えば、本発明の化合物）と合わせ、次いで得られた生成物の光学濃度を測定することによって、測定することができる。
【０１４９】
同様に当業者に認識されているように、ＭＰＯ酵素と式（Ｉ）、（ＸＶ）または（ＸＸＶＩＩ）の化合物との接触がＭＰＯ活性を低減させる実施形態において、ＭＰＯ活性の低減に使用される化合物の最適量は、所望の低減度によって異なり得る。一部の実施形態において、ＭＰＯ活性は、ＭＰＯを約１から約２５μＭの範囲の濃度、例えば約５μＭの濃度の化合物と接触させることによって低減される。他の実施形態において、ＭＰＯ活性は、対象に約１０から約８００ｍｇ／日の用量の化合物を投与することによってＭＰＯを有効量の化合物と接触させることによって、低減される。本明細書中で開示されるように、ＭＰＯをメチレンジオキシフェニルフェルレート（式（ＩＩ））およびフェルリルプロリン（式（ＸＶＩ））と接触させることによって生成されたデータ、特にＫｉ値は、ＭＰＯ活性が、１から１０μＭの範囲の濃度のこれら２種の化合物を用いて効果的に阻害され得ることを示した。特定の理論に拘束されることを望むものではないが、これらのＫｉ値は、適切な化学的修飾によって、約５０ｎＭと約１００ｎＭの間の濃度などのナノモル濃度まで低減され得ると考えられる。言うまでもなく、個々の用途に使用されるべき本発明の化合物の有効量の決定および調整、ならびにこのような調整を行う時期および方法は、当業者ならば、ルーチン実験または他のルーチン手法を用いるだけで容易に把握できる。
【０１５０】
本発明によれば、心血管疾患の治療方法もまた、提供される。好ましい一実施形態において、式（Ｉ）、（ＸＶ）もしくは（ＸＸＶＩＩ）から選択された化合物またはその医薬として許容され得る塩もしくは溶媒和物の有効量を対象に投与することによって、対象の心血管疾患を治療することを含む、心血管疾患の治療方法が提供される。
【０１５１】
本明細書中で使用されるように、用語「治療」または「治療する」は、予防的治療および治癒的治療（ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃ  ｔｒｅａｔｍｅｎｔ）を含むがこれらに限定されない心血管疾患の全ての治療に関連する。したがって、用語「治療」または「治療する」は、心血管疾患の予防または心血管疾患の発現予防；心血管疾患の進行阻害；心血管疾患の更なる発現の阻止または予防；心血管疾患の重症度の低減；心血管疾患に伴う症状の寛解または緩和；および心血管疾患の退行または心血管疾患に伴う１つもしくはそれ以上の症状の退行の惹起を含むが、これらに限定されるものではない。
【０１５２】
本明細書において、用語「心血管疾患」は、対象の心臓および血管（例えば、動脈および静脈）を含む心血管系に少なくとも部分的に影響を及ぼす全ての疾患または障害を意味するのに用いられる。本明細書中に示されるように、ＭＰＯは、心血管疾患の進展時にアテローム生成促進的な生物活性を示すことがわかった。さらに、ＭＰＯによって生成される酸化剤が、重要な血管拡張薬である一酸化窒素のバイオアベイラビリティを低減することが認められた。さらに、ＭＰＯは、メタロプロテイナーゼを活性化することによって粥腫の不安定化に関与し、粥腫の線維性被膜（ｆｉｂｒｏｕｓ  ｃａｐ）の脆弱化とそれに続く粥腫の不安定化および粥腫崩壊をもたらすことが示された。ＭＰＯの広範囲にわたるこれらの作用を前提として、ＭＰＯは、高血圧症、アテローム性動脈硬化症、冠動脈性心疾患、狭心症、脳卒中および心筋梗塞症を含むがこれらに限定されない種々の心血管疾患に関係づけられた。したがって、一部の実施形態において、心血管疾患は、高血圧症、アテローム性動脈硬化症、冠動脈性心疾患、狭心症、脳卒中および心筋梗塞症からなる群から選択される。
【０１５３】
心血管疾患の治療方法の一部の実施形態において、本発明の化合物（すなわち、式（Ｉ），（ＸＶ）または（ＸＸＶＩＩ）の化合物）は、他の種々の治療薬と組み合わされて、本明細書中に定義されるような心血管疾患の治療に効果的に使用することができる医薬組成物を提供することができる。一部の実施形態において、本発明の化合物は、心血管疾患の治療のために、アンジオテンシン変換酵素阻害薬、アンジオテンシンＩＩ受容体遮断薬、スタチン、抗炎症薬、脂肪酸の吸収を阻害する薬剤、抗血小板薬、抗凝血薬またはそれらの組み合わせと組み合わせて投与される。
【０１５４】
例えば、本出願で開示される心血管疾患の治療方法の一部の実施形態において、本発明の化合物は、アンジオテンシン変換酵素阻害薬および／またはアンジオテンシンＩＩ受容体遮断薬と組み合わされ、それによって心血管疾患を治療する。当業者に認識されているように、アンジオテンシン変換酵素（ＡＣＥ）は、ペプチジルカルボキシペプチダーゼであり、不活性なデカペプチドであるアンジオテンシンＩのカルボキシ末端のヒスチジン−ロイシンジペプチドの開裂を触媒してアンジオテンシンＩＩを形成し、また、ブラジキナーゼの非活性化の原因となる。このジペプチドがアンジオテンシンＩのカルボキシ末端から開裂されて、アンジオテンシンＩＩが形成されると、アンジオテンシンＩＩは次に、その後に心血管系内の種々の生理反応を媒介するアンジオテンシン受容体ＡＴ１およびＡＴ２に結合してそれらを活性化することによって、種々の反応を媒介できる。したがって、アンジオテンシンＩのアンジオテンシンＩＩへの変換を阻害できる薬剤（例えば、ＡＣＥ阻害薬）、およびアンジオテンシンＩＩのその受容体への結合を遮断でき、ひいては受容体の活性化を低減できる薬剤［例えば、アンジオテンシンＩＩ受容体拮抗薬または「ＡＲＢ」（アンジオテンシンＩＩ受容体拮抗薬、ＡＴ１−受容体拮抗薬またはサルタンと称することもある。）］は、このように種々の異なる心血管疾患の治療に有用である。多数のＡＣＥ阻害薬およびＡＲＢが、当業者に知られており、本発明の組成物に応じて使用することができる。一部の実施形態において、ＡＣＥ阻害薬は、ベナゼプリル、カプトプリル、シラザプリル、エナラプリル、エナラプリラト、フォシノプリル、リシノプリル、モエキシプリル、ペリンドプリル、キナプリル、ラミプリル、トランドラプリルおよびゾフェノプリルからなる群から選択される。他の実施形態において、ＡＲＢは、カンデサルタン、エプロサルタン、イルベサルタン、テルミサルタン、バルサルタン、ロサルタンおよびオルメサルタンからなる群から選択される。
【０１５５】
本発明の化合物および心血管疾患の治療に有用な追加薬剤を含む医薬組成物の別の例として、本発明の一部の実施形態において、スタチンが式（Ｉ）、（ＸＶ）または（ＸＸＶＩＩ）の化合物とさらに組み合わされて、本発明の組成物を生成することができる。種々のスタチン（すなわち、ＨＭＧ−ＣｏＡ還元酵素阻害薬）が、ＨＭＧ−ＣｏＡ還元酵素を阻害でき、ひいてはコレステロールの合成を低減しおよび低比重リポタンパク質（ＬＤＬ）受容体の合成を増加させることができ、結果として対象の血流からのＬＤＬのクリアランスを増加させる薬剤として、当業者に知られている。本明細書中に記載された組成物の一部の実施形態において、式（Ｉ）、（ＸＶ）または（ＸＸＶＩＩ）の化合物と組み合わされるスタチンは、アトルバスタチン、フルバスタチン、ロバスタチン、メバスタチン、ピタバスタチン、プラバスタチン、ロスバスタチンおよびシンバスタチンから選択することができる。これらのスタチンはいずれも、本発明の組成物と組み合わせることができ、心血管疾患の治療に有用であることができる。
【０１５６】
本発明の化合物および心血管疾患の治療に有用な追加薬剤を含む医薬組成物のさらに別の例として、一部の実施形態において、リポ酸化合物が式（Ｉ）、（ＸＶ）または（ＸＸＶＩＩ）の化合物とさらに組み合わされて、本発明の組成物を生成することができる。チオクト酸としても知られるαリポ酸は、植物およびヒトを含む動物によって合成される、天然に存在する炭素数８の脂肪酸であり、植物体および動物体内でいくつかの重要な機能を果たす。αリポ酸は２つのイオウ原子を含む。これらの硫黄原子は、常態では酸化されたジスルフィドの形態で見られるが、還元されてチオールを形成できおよびジヒドロリポ酸（ＤＨＬＡ）を形成できる。確かに、個々の植物体または動物体は、一部のαリポ酸をルーチン的にＤＨＬＡに変換する。ＤＨＬＡは、αリポ酸と比較してより強力な抗酸化薬として機能し得ると考えられている。したがって、本明細書中で使用される用語「リポ酸化合物」は、αリポ酸、ジヒドロリポ酸およびそれらの誘導体を含む。
【０１５７】
本発明の一部の実施形態において、本発明の化合物および心血管疾患の治療に有用な追加薬剤を含む医薬組成物のさらに別の例として、本発明の化合物を含みおよび抗炎症薬をさらに含む組成物を提供することができる。本発明の組成物に応じて使用することができる抗炎症薬の例としては、古典的な非ステロイド系抗炎症薬（ＮＳＡＩＤＳ）、例えば、アスピリン、ジクロフェナク、インドメタシン、スリンダク、ケトプロフェン、フルルビプロフェン、イブプロフェン、ナプロキセン、ピロキシカム、テノキシカム、トルメチン、ケトロラク、オキサプロジン、メフェナム酸、フェノプロフェン、ナブメトン（レラフェン）、アセトアミノフェンおよびそれらの組み合わせ；ＣＯＸ−２阻害薬、例えば、ニメスリド、フロスリド、セレコキシブ、ロフェコキシブ、パレコキシブナトリウム、バルデコキシブ、エトリコキシブ、エトドラク、メロキシカムおよびそれらの組み合わせ；グルココルチコイド、例えば、ヒドロコルチゾン、コルチゾン、プレドニゾン、プレドニゾロン、メチルプレドニゾロン、メプレドニゾン、トリアムシノロン、パラメタゾン、フルプレドニゾロン、ベタメタゾン、デキサメタゾン、フルドロコルチゾン、デスオキシコルチコステロン、ラパマイシンなど；もしくはこれらの薬剤の類似体またはそれらの組み合わせが挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【０１５８】
本発明の組成物の他の実施形態において、脂肪酸の吸収を阻害する薬剤、例えば、エゼチミブ、硫酸化多糖類、オレイルアルコールまたはレシチンを、本発明の化合物（すなわち、式（Ｉ）、（ＸＶ）または（ＸＸＶＩＩ）の化合物）とさらに組み合わせることができる。エゼチミブは、スタチンと組み合わされて、Ｖｙｔｏｒｉｎ（登録商標）（ＭＳＰ  Ｓｉｎｇａｐｏｒｅ  Ｃｏｍｐａｎｙ，ＬＬＣ、Ｗｈｉｔｅｈｏｕｓｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ、ＮＪ）などの配合剤を生成することもできる。血小板凝集傾向を低減させる薬物（すなわち、抗血小板薬）、例えば、クロピドグレル二硫酸塩または抗凝血薬、例えば、ヘパリンも投与することができる。さらに、ナイアシン、フィブラート系薬剤（例えば、フェノフィブラートおよびゲムフィブロジル）およびチアゾリジンジオン類を含むがこれらに限定されない、心血管系に対して直接的または間接的に作用する薬剤も投与することができる。
【０１５９】
本明細書中に開示された治療用組成物の投与のために、ネズミ科動物モデルに投与された用量に基づいてヒトの投与量を推定する従来の方法が、マウス投与量をヒト投与量に換算する換算係数：ヒト用量／ｋｇ＝マウス用量／ｋｇ×１２（Ｆｒｅｉｒｅｉｃｈら（１９６６）Ｃａｎｃｅｒ  Ｃｈｅｍｏｔｈｅｒ  Ｒｅｐ．５０：２１９−２４４）を用いて実施することができる。薬物用量は、体表面積１平方メートル当たりのミリグラム数で示すことができる。これは、この方法が、体重ではなく、ある種の代謝機能および排泄機能と良好な相関関係を達成するためである。さらに、Ｆｒｅｉｒｅｉｃｈら（Ｆｒｅｉｒｅｉｃｈら（１９６６）Ｃａｎｃｅｒ  Ｃｈｅｍｏｔｈｅｒ  Ｒｅｐ．５０：２１９−２４４）によって記載されるように、体表面積は、成人および小児ならびに異なる動物種において薬物投与量の共通分母として使用することができる。簡潔には、任意の所定の種においてｍｇ／ｋｇ用量を相当するｍｇ／平方ｍ用量として表すために、ｍｇ／ｋｇ用量に適切なｋｍ係数を掛ける。ヒト成人では、１００ｍｇ／ｋｇは、１００ｍｇ／ｋｇ×３７ｋｇ／平方ｍ＝３，７００ｍｇ／ｍ２に相当する。
【０１６０】
本発明の方法に従って治療用組成物を投与するための好適な方法としては、全身投与、非経口投与（血管内投与、筋肉内投与、動脈内投与を含む）、経口送達、口腔送達、直腸送達、皮下投与、腹腔内投与、吸入、気管内注入、外科的移植、経皮送達、局所注射および超高速注射／ボンバードメント（ｈｙｐｅｒｖｅｌｏｃｉｔｙ  ｉｎｊｅｃｔｉｏｎ／ｂｏｍｂａｒｄｍｅｎｔ）が挙げられるが、これらに限定されるものではない。該当する場合、持続注入が、標的部位における薬物の蓄積を増大させることができる（例えば、米国特許第６，１８０，０８２号を参照のこと）。
【０１６１】
投与経路にかかわらず、本発明の化合物は典型的には、所望の反応を達成するのに有効な量で投与される。したがって、用語「有効量」は本明細書中において、測定可能な生物学的反応（例えば、血圧の低下またはＭＰＯ活性の低減）を生じるのに十分な治療用組成物（例えば、式（Ｉ）、（ＸＶ）または（ＸＸＶＩＩ）の化合物および医薬として許容され得るビヒクル、担体または賦形剤を含む組成物）の量を意味するのに用いられる。本発明の治療用組成物中の活性成分の実際の投与量レベルは、個々の対象および／または適用に望ましい治療反応を達成するのに有効な量の（１種または複数の）活性化合物を投与するために変更することができる。言うまでもなく、任意の個々の場合における有効量は、治療用組成物の活性、処方、投与経路、他の薬物または治療との組み合わせ、治療されている病態の重症度、ならびに治療されている対象の体調および既往歴を含む種々の要因によって異なる。好ましくは、最小量が投与され、用量制限毒性がない場合には、用量が最小有効量まで段階的に上昇される。治療有効量の決定および調整ならびにこのような調整を行う時期および方法の評価は、当業者に知られている。
【０１６２】
式（Ｉ）、（ＸＶ）または（ＸＸＶＩＩ）の投与が適応となる本発明の方法の一部の実施形態において、化合物は、約１０から約８００ｍｇ、約１００から約７００ｍｇ、約２００から約６００ｍｇまたは約３００から約５００ｍｇの範囲の用量で１日２回投与することができる。別の実施形態において、化合物は、約１０から約８００ｍｇ、約１００から約７００ｍｇ、約２００から約６００ｍｇまたは約３００から約５００ｍｇの範囲の用量で１日１回投与することができる。
【０１６３】
本発明の化合物がＡＣＥ阻害薬、ＡＲＢ、リポ酸化合物および／またはスタチンと組み合わせて投与される、本明細書中に記載された治療方法の一部の実施形態において、ＡＣＥ阻害薬、ＡＲＢ、リポ酸化合物およびスタチンは組成物中で、下記表１に示されるような投与量範囲で組み合わせることができる。抗炎症薬、脂肪酸の吸収を阻害する薬剤、抗血小板薬または抗凝血薬が本発明の組成物中に含まれる場合には、これらの薬剤の投与量範囲は、これらの個別の薬剤に典型的に使用される投与範囲を含むことができる。言うまでもなく、本明細書中に記載された用量の更なる変形形態も、目的とする生物学的反応を達成するために本発明の組成物中に使用することができ、医薬分野における当業者によってルーチン実験を用いて把握することができる。
【０１６４】
【表１】
2012524816.tif 000078
【０１６５】
処方および用量に関する更なる手引きについては、参照によりそれぞれ本明細書に組み込まれている、米国特許第５，３２６，９０２号および第５，２３４，９３３号；国際公開第９３／２５５２１号；Ｂｅｒｋｏｗら、（１９９７）Ｔｈｅ  Ｍｅｒｃｋ  Ｍａｎｕａｌ  ｏｆ  Ｍｅｄｉｃａｌ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ、Ｈｏｍｅ  ｅｄ．Ｍｅｒｃｋ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ、Ｗｈｉｔｅｈｏｕｓｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ、Ｎｅｗ  Ｊｅｒｓｅｙ；Ｇｏｏｄｍａｎら、（２００６）Ｇｏｏｄｍａｎ  ＆  Ｇｉｌｍａｎ’ｓ  ｔｈｅ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｂａｓｉｓ  ｏｆ  Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃｓ、１１ｔｈ  ｅｄ．  ＭｃＧｒａｗ−Ｈｉｌｌ  Ｈｅａｌｔｈ  Ｐｒｏｆｅｓｓｉｏｎｓ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ；Ｅｂａｄｉ．（１９９８）ＣＲＣ  Ｄｅｓｋ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  ｏｆ  Ｃｌｉｎｉｃａｌ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｙ．ＣＲＣ  Ｐｒｅｓｓ、Ｂｏｃａ  Ｒａｔｏｎ、Ｆｌｏｒｉｄａ；Ｋａｔｚｕｎｇ、（２００７）Ｂａｓｉｃ  ＆  Ｃｌｉｎｉｃａｌ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｙ、１０ｔｈ  ｅｄ．Ｌａｎｇｅ  Ｍｅｄｉｃａｌ  Ｂｏｏｋｓ／ＭｃＧｒａｗ−Ｈｉｌｌ  Ｍｅｄｉｃａｌ  Ｐｕｂ．Ｄｉｖｉｓｉｏｎ、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ；Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎら、（１９９０）Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ’ｓ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ、１８ｔｈ  ｅｄ．Ｍａｃｋ  Ｐｕｂ．Ｃｏ．、Ｅａｓｔｏｎ、Ｐｅｎｎｓｙｌｖａｎｉａ；Ｓｐｅｉｇｈｔら、（１９９７）Ａｖｅｒｙ’ｓ  Ｄｒｕｇ  Ｔｒｅａｔｍｅｎｔ：Ａ  Ｇｕｉｄｅ  ｔｏ  ｔｈｅ  Ｐｒｏｐｅｒｔｉｅｓ，Ｃｈｏｉｃｅ，Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃ  Ｕｓｅ  ａｎｄ  Ｅｃｏｎｏｍｉｃ  Ｖａｌｕｅ  ｏｆ  Ｄｒｕｇｓ  ｉｎ  Ｄｉｓｅａｓｅ  Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ、４ｔｈ  ｅｄ．Ａｄｉｓ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ、Ａｕｃｋｌａｎｄ／Ｐｈｉｌａｄｅｌｐｈｉａ；およびＤｕｃｈら、（１９９８）Ｔｏｘｉｃｏｌ．  Ｌｅｔｔ．１００−１０１：２５５−２６３を参照されたい。
【０１６６】
本明細書中に記載された治療方法のさらに別の実施形態において、有効量の本発明の化合物の対象への投与は、対象の低比重または高比重リポタンパク質（ＬＤＬまたはＨＤＬ）の酸化量を低減する。ＬＤＬまたはＨＤＬ酸化を低減させるために本発明に従って対象に投与される治療用組成物の有効量は、対象の状況および達成が望まれる結果によって異なるが、ルーチン実験を用いて容易に決定することができる。
【０１６７】
最近の研究は、ＭＰＯ活性化の結果として生成され得るような、対象の脈管構造中における多量の反応性酸素種が、酸化ＬＤＬ（ｏｘＬＤＬ）などのタンパク質の酸化の増加をもたらし、次にこのような増加が炎症プロセスを開始し、動脈壁の内膜損傷を引き起こすことを示している（例えば、Ｐａｒｔｈａｓａｒａｔｈｙら  Ｐｒｏｃ  Ｎａｔｌ  Ａｃａｄ  Ｓｃｉ  ＵＳＡ．  １９８７、８４（９）、２９９５−８を参照のこと）。この損傷のメカニズムはまだ明らかにされておらず、また、スーパーオキシドなどの酸素由来のフリーラジカルによる一酸化窒素（ＮＯ）の不活性化を伴う可能性があるが、これらの対象に見られる炎症反応は、次に炎症プロセスを制御しおよび泡沫細胞形成を促進する可能性があるＶＣＡＭおよび腫瘍壊死因子α（ＴＮＦ−α）などの種々の炎症分子の遺伝子発現に影響を及ぼすことが認められた（例えば、Ｒａｊａｇｏｐａｌａｎ  Ｓ、Ｈａｒｒｉｓｏｎ  ＤＧ．Ｃｉｒｃｕｌａｔｉｏｎ  １９９６；９４：２４０−２４３；Ｈｅｎｎｉｎｇｅｒ  ＤＤら  Ｃｉｒｃ  Ｒｅｓ  １９９７；８１：２７４−２８１；Ｓｔａｎｎａｒｄ  ＡＫら  Ａｔｈｅｒｏｓｃｌｅｒｏｓｉｓ  ２００１；１５４：３１−３８；およびＬｉｂｂｙ  Ｐら  Ｃｕｒｒ  Ｏｐｉｎ  Ｌｉｐｉｄｏｌ  １９９６；７：３３０−３３５を参照のこと）。ＮＯレベルの低減は、ｏｘＬＤＬの増加と協働して、アテローム性動脈硬化プロセスの免疫調節因子として作用し得る（例えば、Ｖｅｒｇｎａｎｉ  Ｌら  Ｃｉｒｃｕｌａｔｉｏｎ  ２０００；１０１：１２６１−１２６６を参照のこと）。しかし、本明細書中に開示されているのは、本発明の化合物がＬＤＬ酸化量を有意に低減させるように効果的に使用され得ることを示すデータである。
【０１６８】
ＬＤＬまたはＨＣＬ酸化量の種々の測定方法が当業者に知られており、本発明に従って測定することができる。例えば、ＬＤＬ酸化量の測定は、対象から血漿試料を採取し、超遠心分離法によってＬＤＬを単離し、次いでＣｕＳＯ４を含む標準アッセイを用いてＬＤＬをｏｘＬＤＬに酸化させることによって、実施することができる（例えば、
Ｐａｒｔｈａｓａｒａｔｈｙ  Ｓら  Ｍｅｔｈｏｄｓ  Ｍｏｌ．  Ｂｉｏｌ．２０１０．６１０、４０３−１７およびそこに記載された参考文献を参照のこと）。その場合には、ＬＤＬの酸化されやすさを示す酸化の遅延時間は、分光光度計を用いて測定することができ、対象に生じているＬＤＬ酸化量を把握できる。
【０１６９】
本発明の別の実施形態において、治療を必要としている対象に、対象の血管拡張を改善するのに有効な量の本発明による化合物が投与される、血管拡張の改善法が提供される。この場合も、血管拡張を改善するために本発明に従って対象に投与される治療用組成物の有効量は、対象の状況および達成が望まれる結果によって異なるが、ルーチン実験を用いて容易に決定することができる。
【０１７０】
内皮一酸化窒素合成酵素（ｅＮＯＳ）によって生成される一酸化窒素は、強力な血管拡張薬として当業者に知られており、いくつかの重要な内皮機能を媒介することがさらに知られている。しかし、最近の研究は、ＭＰＯが複数のメカニズムによって、一酸化窒素のバイオアベイラビリティを低減させ、結果として、血管拡張に利用できる量を低減させる可能性があることを示している。例えば、次亜塩素酸は、一酸化窒素合成酵素基質アルギニンの窒素原子と反応して塩素化アルギニン種を生成する可能性があり、塩素化アルギニン種は、一酸化窒素合成酵素の全てのイソ型を効果的に阻害する能力があり、大動脈輪の内皮依存性弛緩を損なうことが示された。別の例として、次亜塩素酸はまた、ｅＮＯＳの結合解離の強力な誘発物質であり、したがってｅＮＯＳをスーパーオキシド生成酵素に変える。一方、特定の理論によって拘束されることを望むものではないが、本発明の化合物は、ＭＰＯが血管壁などの種々の解剖学的部位において一酸化窒素を枯渇できないようにＭＰＯ活性を十分に阻害でき、したがって前記で概説された事象を予防できると考えられる。
【０１７１】
上腕動脈の内膜依存性および内膜非依存性血管拡張の評価に高解像度超音波を使用する非侵襲的流量依存性拡張法（ｎｏｎ−ｉｎｖａｓｉｖｅ  ｆｌｏｗ−ｍｅｄｉａｔｅｄ  ｄｉｌａｔｉｏｎ  ｔｅｃｈｎｉｑｕｅ）を含む、対象の血管拡張度の種々の測定方法を、本発明に従って使用することができる。簡潔には、この試験は、腕の上腕動脈の内皮を刺激して一酸化窒素を放出させ、一酸化窒素が次に動脈の血管拡張を引き起こす。この場合、結果として起こる血管拡張を内皮機能のマーカーとして測定し、数量化することができる。
【０１７２】
本発明のさらに別の実施形態において、治療を必要としている対象に、対象の粥腫不安定化を低減するのに有効な量の本発明による化合物が投与される、粥腫不安定化の低減方法が提供される。この場合にも、粥腫不安定化を低減するために本発明に従って対象に投与される治療用組成物の有効量は、対象の状況および達成が望まれる結果によって異なるが、ルーチン実験を用いて容易に決定することができる。
【０１７３】
動脈壁に沿った粥腫の形成は、アテローム性動脈硬化症の特徴であり、多くの有害な影響をもたらす可能性がある。例えば、動脈粥腫の発生の重大な影響の１つは、粥腫の大きさが経時的に増大しまたは脆弱になるにつれて、粥腫自体が不安定化されて、粥腫崩壊を引き起こすことである。これらの場合の多くにおいて、このような脆弱な被膜は薄い線維性被膜を含み、被膜下には大きく、軟らかい脂質プールが存在するため、被膜は不安定化およびその後の崩壊を起こしやすくなる。これに関連して、ＭＰＯは、メタロプロテイナーゼを活性化することによって粥腫の不安定化にさらに関与する可能性がある。メタロプロテイナーゼは次に、線維性被膜を脆弱化し、心筋梗塞などの心血管有害事象を引き起こす可能性がある。特定の理論によって拘束されることを望むものではないが、本発明の化合物の投与は、ＭＰＯを阻害することによってメタロプロテイナーゼの活性化を間接的に阻害することによって、粥腫の不安定化を効果的に低減させることができると考えられる。
【０１７４】
当業者に認識されているように、粥腫の安定性は、動脈硬化病変のコラーゲン平滑筋含量のいずれにも左右される。これに関連して、血栓性粥腫（ｔｈｒｏｍｂｏｓｅｄ  ｐｌａｑｕｅ）に含まれるコラーゲン含量は比較的少ないことが多くの場合認められている。さらに、コラーゲナーゼの過剰発現もまた、これらの酵素の作用によって粥腫の機械的性質を変化させ、より弱い、無秩序なコラーゲン線維を生じる。典型的には、粥腫中の平滑筋細胞はコラーゲンを発生させ、内膜病変部位への平滑筋細胞の移動および内膜病変部位での増殖がコラーゲンの全体的増加に関連し、したがって粥腫に安定性を与える。また一方、不安定狭心症に随伴する粥腫に平滑筋細胞死がよく認められるという観察から明らかなように、平滑筋細胞の減少は、粥腫を崩壊しやすくする可能性もある。
【０１７５】
粥腫安定性を測定するための種々の方法が当業者によって用いられており、それらの方法はいずれも、本出願で開示される主題に従って使用することができる。例えば、Ｐｏｌａｒ−Ｓｅｎｓｉｔｉｖｅ  Ｏｐｔｉｃａｌ  Ｃｏｈｅｒｅｎｃｅ  Ｔｏｍｏｇｒａｐｈｙ（ＰＳＯＣＴ）は、その技術がコラーゲンおよび平滑筋細胞などの組織中で高い物質特性である複屈折を測定し、組織微細構造の断面像を１０μｍの解像度で形成することが認められたので、粥腫安定性の測定に使用することができる。別の例として、レーザースペックルイメージング（Ｌａｓｅｒ  Ｓｐｅｃｋｌｅ  Ｉｍａｇｉｎｇ）（ＬＳＩ）もまた、血管内カテーテル中に挿入される小径フレキシブルオプティカルバンドル（ｓｍａｌｌ−ｄｉａｍｅｔｅｒ，ｆｌｅｘｉｂｌｅ  ｏｐｔｉｃａｌ  ｂｕｎｄｌｅ）を使用することによって、粥腫安定性の測定に使用することができる。次に、オプティカルバンドルによる動脈硬化性粥腫からのレーザーシグナルの伝送が記録および評価されて（例えば、冠動脈の運動を模倣するファイバーバンドルを周期的に挿入することによって、大動脈粥腫の画像が得られる。）、粥腫安定性が測定される。さらに別の例として、核磁気共鳴画像法（ＭＲＩ）を不安定粥腫の検出に使用することができる。さらに、反射分光法は、４００から１７００ｎｍのスペクトル領域の反射スペクトルを収集しおよび反射スペクトルを用いて脂質含量を測定することによって、不安定粥腫の検出に使用することができる。次に、粥種中の質含量の測定値を、組織像から算出された脂質コアの厚さと比較して、さらに粥腫安定性を求める。
【０１７６】
本明細書中に記載された種々の治療法に関して、本明細書中に開示された方法の一部の実施形態は定性的評価（例えば、対象における安定粥腫の存在の有無）しか必要としないが、これらの方法の他の実施形態は定量的評価（例えば、対象におけるＬＤＬ酸化の低減量または対象における血管拡張量）を必要とする。このような定量的評価は、例えば、当業者に理解されている前記方法の１つを用いて、実施することができる。
【０１７７】
当業者はまた、対象における特定の特徴（例えば、ＬＤＬ酸化）の量の低減の測定または特定の特徴（例えば、血管拡張）の改善の測定が統計解析であることを理解している。例えば、対象におけるＬＤＬ酸化量の低減は、ＬＤＬ酸化の対照レベルと比較することができ、統計的有意水準によって示されるように、対照レベルと等しいかまたはそれより少ない量がＬＤＬ酸化量の低減を示すことができる。統計的有意性は多くの場合、２つ以上の母集団を比較しならびに信頼区間および／またはＰ値を求めることによって判定される。例えば、参照によりその全体が本明細書中に組み込まれている、ＤｏｗｄｙおよびＷｅａｒｄｅｎ、Ｓｔａｔｉｓｔｉｃｓ  ｆｏｒ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ、Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ＆Ｓｏｎｓ、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ、１９８３を参照のこと。本発明の主題の好ましい信頼区間は、９０％、９５％、９７．５％、９８％、９９％、９９．５％、９９．９％および９９．９９％であり、好ましいＰ値は、０．１、０．０５、０．０２５、０．０２、０．０１、０．００５、０．００１および０．０００１である。
【０１７８】
メチレンジオキシフェニルフェルレート（式（ＩＩ））およびフェルリルプロリン（式（ＸＶＩ））ならびにそれらの誘導体を含む本発明の化合物は、ＭＰＯの有効な阻害薬であるように設計されている。したがって、本出願で開示される化合物は、有害な酸化剤または酸化タンパク質の量を低減する薬剤として有用であると考えられる。この線に沿って、また、前述の通り、本出願で開示される化合物は、ＭＰＯ活性の阻害が適用となる種々の対象の心血管疾患の治療に有用である。
【０１７９】
本明細書中で使用されるように、用語「対象」は、ヒトおよび動物対象の両方を含む。したがって、本出願で開示される主題に従って、獣医学的な治療的使用も提供される。よって、本出願で開示される主題は、ヒト、ならびに絶滅の危機に瀕しているために重要な哺乳類（例えば、シベリアトラ（Ｓｉｂｅｒｉａｎ  ｔｉｇｅｒ））；経済的に重要な哺乳類（例えば、ヒトによる消費のために農場で育てられる動物）；および／またはヒトにとって社会的に重要な動物（例えば、ペットとしてまたは動物園で飼われる動物）などの哺乳類の治療を提供する。このような動物の例としては、肉食動物、例えば、ネコおよびイヌ；ピッグ、ホッグおよびイノシシを含む豚；反芻動物および／または有蹄動物、例えば、畜牛（ｃａｔｔｌｅ）、雄牛（ｏｘ）、ヒツジ、キリン、シカ、ヤギ、バイソンおよびラクダ；ならびにウマが挙げられるが、これらに限定されるものではない。また、絶滅の危機に瀕しているおよび／または動物園で飼われている種類の鳥類、ならびにヒトにとって同様に経済的に重要な家禽、より詳しくは家畜化された家禽、すなわち、飼い鳥類、例えば、七面鳥、鶏、鴨、ガチョウ、ホロホロチョウなどの治療を含む、鳥類の治療も提供される。したがって、また、家畜化された豚、反芻動物、有蹄動物、馬（競走馬を含む）、家禽などを含むがこれに限定されるものではない家畜の治療が提供される。
【０１８０】
本明細書中に記載された、本出願で開示される主題の実施形態は修正の対象とされ、本発明の範囲内の他の修正された実施形態は、本明細書中に示される情報の検討によって当業者に明白となる。本明細書中に示される情報、特に、記載された例示的な実施形態の具体的詳細は、主に理解を明確にするために示され、それからは不必要な限定がないことが理解されるべきである。
【０１８１】
さらに、本出願中で使用される用語は、当業者には十分に理解されていると考えられるが、本出願で開示される主題の説明を容易にするために定義が示されている。特に定義されない限り、本明細書中で使用される全ての技術用語および科学用語は、本発明が属する技術分野の当業者に一般に理解されるのと同じ意味を有する。本明細書中に記載されたのと同様なまたは等しい任意の方法、装置および材料は、本出願で開示される主題の実施または試験に使用することができるが、代表的な方法および材料は本明細書中で前述されたものである。
【０１８２】
さらに、長年にわたる特許法上の慣例に従って、用語「ａ」、「ａｎ」および「ｔｈｅ」は、特許請求の範囲を含む本出願において使用する場合、「１つ（種）またはそれ以上」を意味する。したがって、例えば、「１つの炎症分子」への言及は、複数のこのような分子を含むなどである。また、特に明示されない限り、本明細書および特許請求の範囲において使用される成分の量、反応条件のような性質などを表す全ての数値は、全ての場合に用語「約」で修飾されているものとして理解されるべきである。したがって、反対の指示がない限り、本明細書および特許請求の範囲に記載された数値パラメーターは、本発明が獲得しようとする所望の性質に応じて異なり得る近似値である。
【０１８３】
本明細書で使用されるように、用語「約」は、質量、重量、時間、容量、濃度または百分率の値または量に関する場合、指定された量から、一部の実施形態では±２０％、一部の実施形態では±１０％。一部の実施形態では±５％、一部の実施形態では±１％、一部の実施形態では±０．５％、一部の実施形態では±０．１％の変動が開示された方法の実施に適切であるので、このような変動を包含することを意味する。
【実施例】
【０１８４】
本発明の好ましい実施形態の態様を例示する以下の実施例が提供される。以下の実施例中に開示された技術が、本発明の実施において充分に機能する、本発明者によって発見された技術を代表すること、したがって、本発明の実施の好ましい様式を構成すると考えられることは、当業者に理解されるはずである。しかし、当業者ならば、本明細書中の開示を考慮して、本発明の精神および範囲から逸脱することなく、開示された個別の実施形態において多くの変更が可能であり、依然として同様のまたは類似した結果を達成できることがわかるはずである。
【０１８５】
実施例１−メチレンジオキシフェニルフェルレートの合成および特性決定
メチレンジオキシフェニルフェルレート（式（ＩＩ））を合成するために、フェルラ酸、メチレンジオキシフェノール、ジメチルアミノピリジン（ＤＭＡＰ）、トリエチルアミン（ＴＥＡ）およびＮ−（３−ジメチルアミノプロピル）−Ｎ’−エチルカルボジイミドヒドロクロリド（ＥＤＣＩ）を含む、下記の合成手順のための化学物質および試薬を、最初にＳｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ  Ｃｏ．（Ｓｔ．Ｌｏｕｉｓ、ＭＯ）から購入した。
【０１８６】
図１に図示される合成手順において、メチレンジオキシフェニルフェルレートの合成は、フェルラ酸とメチレンジオキシフェノールとのカップリング反応を用いて実施した。反応全体を窒素雰囲気下で実施した。反応を行うために、フェルラ酸０．１９４ｇ（１ミリモル（ｍＭ））、メチレンジオキシフェノール０．１３８ｇ（１ｍＭ）、トリエチルアミン０．１０１ｇ（対応容量０．１４０ｍＬ）、触媒量（約１から２ｍｇ）のジメチルアミノピリジンを最初に１００ｍＬ丸底フラスコ中で合せた。次いで、フラスコ内容物をジクロロメタン（２５ｍＬ）に溶解させ、室温で５分間よく攪拌した。次に、フラスコ内容物を同時に撹拌しながら、カップリング試薬ＥＤＣＩ  ０．２８７ｇ（１．５ｍＬ）を２時間にわたって少しずつ加えた。薄層クロマトグラフィーを用いて出発化合物の消失と新しい生成物の形成とを比較することによって、反応の完了を監視した。
【０１８７】
一晩撹拌後、ロータリーエバポレーターを用いてジクロロメタンを減圧蒸発させた。得られた粗生成物を、分取螢光薄層クロマトグラフィー（ｆｌｕｏｒｅｓｃｅｎｔ  ｐｒｅｐａｒａｔｉｖｅ  ｔｈｉｎ  ｌａｙｅｒ  ｃｈｒｏｍａｔｏｇｒａｐｈｙ）を用いて５０％酢酸エチル：ヘキサンの比で精製した。該当する必要な化合物バンドを単離し、酢酸エチル（３００ｍＬ）による連続溶離によって、この化合物バンドから化合物を抽出した。次いで、減圧ポンプ下で溶媒を蒸発乾固させ、白色固体が７４％の収率で得られた。化合物を、プロトンＮＭＲスペクトルによって特性決定した。典型的なプロトン化学シフト値は以下の通りであった：（ＣＤＣｌ３）：δ７．７９（１Ｈ，二重線）、７．１５−７．１４（１Ｈ，二重線）、７．１２６（１Ｈ，一重線）、６．９６−６．９４（１Ｈ，二重線）、６．８１−６．７９（１Ｈ，二重線）、６．６９−６．６８（１Ｈ，二重線）、６．６２−６．６２（１Ｈ，二重線）、６．５９−６．５８（１Ｈ，二重線）、６．４７−６．４３（１Ｈ，二重線）、５．９９（２Ｈ，一重線）、３．９５（３Ｈ，一重線）。生成物は、以下の化学構造および物理的特性を有することがわかり、メチレンジオキシフェニルフェルレート（式（ＩＩ））と確認された。
【０１８８】
【化７７】
2012524816.tif 000079
【０１８９】
実施例２−フェルリルプロリンの合成および特性決定
フェルリルプロリン（式（ＸＶＩ））を合成するために、フェルラ酸、Ｌ−プロリンメチルエステルヒドロクロリド、ジメチルアミノピリジン（ＤＭＡＰ）およびジシクロヘキシルカルボジイミド（ＤＣＣ）含む、下記の合成手順のための化学物質および試薬を、最初にＳｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ  Ｃｏ．（Ｓｔ．Ｌｏｕｉｓ、ＭＯ）から購入した。フェルリルプロリンの合成は、フェルラ酸とプロリンのメチルエステルとのカップリング反応およびそれに続く、エステルの塩基触媒加水分解による遊離カルボン酸の再生を用いて実施した。反応全体を窒素雰囲気下で実施した。
【０１９０】
図２に図示される反応の第１ステップにおいて、フェルラ酸０．１９４ｇ（１ｍＭ）、プロリンエステル０．１６５ｇ（１ｍＭ）およびＤＭＡＰ  ０．１０１ｇを１００ｍＬ丸底フラスコ中で合わせた。フラスコ内容物をジクロロメタン（２５ｍＬ）に溶解させ、室温で５分間よく攪拌した。次に、薄層クロマトグラフィーを用いて出発化合物の消失と新しい生成物の形成とを比較することによって、反応の完了を監視した。
【０１９１】
一晩撹拌後、ロータリーエバポレーターを用いてジクロロメタンを減圧蒸発させた。続いて、得られた粗生成物、すなわち、フェルリルプロリンメチルエステルを、カラムクロマトグラフィーを用いて１５０％酢酸エチル：ヘキサンの比で精製した。該当する必要な化合物バンドを単離し、次のステップに直接用いた。この反応の総収率は９１％であった。
【０１９２】
【化７８】
2012524816.tif 000080
【０１９３】
図３に図示される合成手順の第２ステップにおいて、エステル化化合物を１０％水酸化ナトリウムエタノール溶液で処理しおよび７０℃で３時間撹拌することによって、遊離酸を得た。溶媒エタノールを蒸発させ、粗化合物を冷希塩酸によって酸性化した。遊離カルボン酸をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製した。最終の酸が、低融点の淡黄色固体として５８から６４％の化学収率で得られた。この化合物を、プロトンＮＭＲスペクトルによって特性決定し、化学シフト値を以下のように帰属させた：（ＣＤＣｌ３）：δ７．７４−７．７１（１Ｈ，二重線）、６．９９−６．９８（１Ｈ，二重線）、６．９２−６．９０（１Ｈ，二重線）、６．５４−６．５０（１Ｈ，二重線）、４．７２−４．７０（２Ｈ，三重線）、３．９２（３Ｈ，一重線）、３．７５−３．７２（２Ｈ，三重線）、３．６６−３．６３（２Ｈ，四重線）、２．５７−２．５４（１Ｈ，多重線）、２．０７−２．０４（３Ｈ，多重線）。生成物は、以下の化学構造および物理的特性を有することがわかり、フェルリルプロリン（式（ＸＶＩ））と確認された。
【０１９４】
【化７９】
2012524816.tif 000081
【０１９５】
実施例３−ミエロペルオキシダーゼ（ＭＰＯ）活性の阻害
本発明の化合物が種々の濃度でミエロペルオキシダーゼ（ＭＰＯ）活性を阻害するかどうかを判定するために、ＭＰＯアッセイにおいて基質としてテトラメチルベンジジン（ＴＭＢ）を用いた。ＴＭＢを用いたのは、ＴＭＢがグアイアコールよりも感受性でありおよび色が安定であるためである。典型的には、反応混合物（２００μｌ）は、ヒトＭＰＯ（Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ、Ｓｔ．Ｌｏｕｉｓ、ＭＯ）２０ｍＵ、Ｈ２Ｏ２  ４００ｎｍｏｌ、ＴＭＢ  １．６μｍｏｌおよび種々の濃度のメチレンジオキシフェニルフェルレート（式（ＩＩ））またはフェルリルプロリン（式ＸＶＩ））を含んでいた。
【０１９６】
反応は、５０ｍＭ酢酸ナトリウム緩衝液（ｐＨ５．６）を含む容量２００μＬ中において実施した。ＭＰＯを添加することによって反応を開始させ、次いで、マイクロプレートリーダーに入れた形成生成物の光学濃度を種々の時点において６５０ｎｍで読み取った。図４および５に示されるように、結果から、化合物、メチレンジオキシフェニルフェルレートおよびフェルリルプロリンがいずれもＭＰＯを著しく阻害することがわかった。さらに、これらの分析から計算した阻害定数（Ｋｉ）から、生理的でありおよび経口投薬によって達成可能なＫｉ値が明らかになった（表２）。
【０１９７】
【表２】
2012524816.tif 000082
【０１９８】
実施例４−低比重リポタンパク質酸化の阻害
本出願で開示される化合物の低比重リポタンパク質（ＬＤＬ）酸化に対する作用を判定するために、標準的なＬＤＬ酸化反応を、メチレンジオキシフェニルフェルレート（ＦＭＤＰ、式（ＩＩ））およびフェルリルプロリン（式（ＸＶＩ））の存在下で実施した。簡潔には、ＬＤＬのインビトロ酸化反応を室温においてリン酸カリウム緩衝液（ｐＨ７．４）中で実施した。反応混合物は、ＬＤＬタンパク質１００μｇおよび５μＭ  Ｃｕ（ＩＩ）を含んでおり、最終容量が１ｍＬであった、ＬＤＬの酸化は、分光光度計を用いて合計３００分間、２３４ｎｍの共役ジエンの形成を測定することによって追跡した。次に、Ｃｕ（ＩＩ）誘発ＬＤＬ酸化の経時変化を行った。メチレンジオキシフェニルフェルレート濃度１０μＭおよび２５μＭにおいて、ＬＤＬ酸化の完全な阻害が観察された（図６）。同一条件下で、フェルリルプロリンは酸化促進剤として作用し、遅延時間を短縮した（図６）。フェルリルプロリン１０μＭおよび２５μＭの存在下におけるＬＤＬ酸化の増加は、ＬＤＬの酸化促進剤として作用するＣｕ（ＩＩ）−フェルリルプロリン錯体の形成によるものであった。阻害薬の不存在下ならびに１０μＭおよび２５μＭのメチレンジオキシフェニルフェルレートおよびフェルリルプロリンの存在下における、Ｃｕ（ＩＩ）媒介酸化によるＬＤＬ脂質の酸化を、酸化を２００分間監視することによって実施した。
【０１９９】
実施例５−シトクロムｃ酸化の阻害
本発明の化合物がシトクロムｃの還元を効果的に阻害できるかどうかを判定するために、キサンチン／キサンチンオキシダーゼによって発生させたスーパーオキシドラジカルによってシトクロムｃを還元し、シトクロム還元生成物を分光光度計で５４９ｎｍにおいて観察した。反応混合物は、５ｍＭヒポキサンチン２５０μＬ（最終濃度１．２５ｍＭ）、緩衝液中シトクロムｃ  １００μＬ、キサンチンオキシダーゼ酵素１０μＬおよび種々の濃度の阻害薬を含んでいた。燐酸塩緩衝液を用いて最終容量を１ｍＬとした。５回の測定によって５００から６００ｎｍの間の波長を走査することによって、酸化を監視した。走査サイクル時間は３０秒とした。結果から、フェルリルプロリンは反応を阻害する（図７）が、メチレンジオキシフェニルフェルレートは阻害をそれほど引き起こさないことが明らかになった。このことは、前記化合物の、ＭＰＯ阻害に対する特異性を示している。
【０２００】
実施例６−クロロタウリン形成の阻害
クロロタウリンは、Ｈ２Ｏ２による塩化物のＭＰＯ媒介２電子酸化によって形成される塩素化酸化剤、次亜塩素酸（ＨＯＣｌ）によるタウリンの酸化によって形成される。本発明の化合物がクロロタウリンの形成を阻害できるかどうかを判定するために、リン酸ナトリウム緩衝液中に１５０ｍＭタウリン５０μＬ、種々の濃度のメチレンジオキシフェニルフェルレート（式（ＩＩ））またはフェルリルプロリン（式（ＸＶＩ））および次亜塩素酸２５０μＬを含む反応混合物を生成した。混合物を３７℃で１０分間インキュベートし、続いて４０ｍＭチオニトロ安息香酸（ＴＮＢ）６０μＬを添加した。全溶液を１．５ｍＬとし、紫外可視分光光度計を用いて４１２ｎｍにおいて吸収を測定した。結果から、メチレンジオキシフェニルフェルレートは反応を阻害する（図８）が、フェルリルプロリンは阻害を引き起こさないことがわかった。さらに、これらの２つの化合物はクロロタウリン酸化に対して異なる反応をするが、ＭＰＯ阻害に対する特異性を示すように思われる。
【０２０１】
実施例７−ミエロペルオキシダーゼ阻害の分析
ＭＰＯは種々の基質に作用することが知られている。したがって、前記実験において、メチレンジオキシフェニルフェルレート（式（ＩＩ））およびフェルリルプロリン（式（ＸＶＩ））がＭＰＯ基質として作用しおよび添加基質からの生成物の形成を競合的にマスクしていることは理論的にはあり得ると考えられた。しかし、ＭＰＯを用いても用いなくても、メチレンジオキシフェニルフェルレートおよびフェルリルプロリンの２００から７００ｎｍの間の紫外可視スペクトルの測定は生成物を示さなかった（図９および１０）。これらの実験において、酢酸ナトリウム緩衝液７２０μＬ、１００ｍＭ  Ｈ２Ｏ２  １００μＬ、ＭＰＯ酵素１００μＬを含み、本発明の化合物が添加された反応混合物を生成し、総容量を１ｍＬとした。しかし、この反応混合物の分析時に、反応混合物がＭＰＯ基質を含まずに阻害薬のみを含む場合でさえ、有色生成物は認められなかった。この知見を確かなものにするために、ＭＰＯアッセイ溶液および阻害薬を用いて薄層クロマトグラフィー（ＴＬＣ）を行い（５０％酢酸エチル：ヘキサン）、ヨウ素チャンバー中でスポット同定を行った。ＴＬＣ実験はＭＰＯ反応中に生成物の形成を示さなかった。これは、メチレンジオキシフェニルフェルレートおよびフェルリルプロリンはＭＰＯ基質として作用せず、むしろＭＰＯの阻害薬と特徴付けられるべきであることを示している。
【０２０２】
本明細書全体を通して、種々の参考文献が言及されている。このような参考文献は全て、参照により明細書に組み込まれている。また、本発明の種々の詳細は、本明細書中に開示された主題の範囲から逸脱することなく、変更され得ることがわかる。さらに、前記記載は例示のみを目的とし、限定を目的としない。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【国際調査報告】
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