(57)【要約】医療用デバイスを製造する方法であって、ステンレス鋼を含んでなり、かつ第１の溶接面を有する第１の長尺状金属部材を提供するステップと；ニッケル‐チタン合金を含んでなり、かつ第２の溶接面を有する第２の長尺状金属部材を提供するステップと；溶接面のうち少なくとも一方に溶接材料を適用するステップと、該溶接材料は、炭素、窒素、金、またはこれらの組み合わせのうち少なくとも１つを含んでなることと；溶接面と溶接材料とを溶接して、金属部材の間に継手を形成するステップとを含んでなる方法。
2012511411.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
医療用デバイスを製造する方法であって：
ステンレス鋼を含んでなり、かつ第１の溶接面を有する、第１の長尺状金属部材を提供するステップと；
ニッケル‐チタン合金を含んでなり、かつ第２の溶接面を有する、第２の長尺状金属部材を提供するステップと；
溶接面のうち少なくとも一方に、炭素、窒素、金、またはこれらの組み合わせのうち少なくとも１つを含んでなる溶接材料を適用するステップと；
溶接面と溶接材料とを溶接して、金属部材の間に継手を形成するステップと
を含んでなる方法。
【請求項２】
溶接面および溶接材料は溶接ステップの際に融解されることと、融解された材料は混合されて溶接部を形成することとを特徴とする、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
溶接材料は、溶接ステップの際に脆弱な金属間鉄‐チタン化合物の形成を抑制する、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
溶接材料は、蒸着処理を使用して溶接面のうち少なくとも一方に適用される、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
溶接材料は、電着処理を使用して溶接面のうち少なくとも一方に適用される、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
溶接材料は、溶接面のうち少なくとも一方に塗布されるペースト様の物質として、該表面のうち少なくとも一方に適用される、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
溶接材料はニッケルをさらに含んでなる、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
溶接材料は固体状態または液体状態の炭素含有材料を含んでなる、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
溶接材料はグラファイトから実質上構成される、請求項８に記載の方法。
【請求項１０】
炭素を含有する溶接材料は、有機化合物であって炭素、水素、窒素、および酸素から実質上構成されているもの；有機金属化合物または有機金属錯体；金属炭化物であって金属が炭素に対してチタンの炭素に対する親和性より弱い親和性を有するもの；ならびに少なくとも１つのそのような金属炭化物を含有している合金、の群のうち少なくとも１つを含んでなる、請求項１に記載の方法。
【請求項１１】
継手は炭化チタンを含んでなる、請求項１に記載の方法。
【請求項１２】
溶接材料は、窒素ガス、または液体もしくは固体の窒素含有材料を含んでなる、請求項１に記載の方法。
【請求項１３】
窒素を含有する溶接材料は、有機化合物であって炭素、窒素、水素、および酸素から実質上構成されているもの；窒素を含んでなる有機金属化合物または有機金属錯体；ならびに金属窒化物であって金属の窒素に対する親和性がチタンの窒素に対する親和性より弱いもの；ならびに少なくとも１つのそのような金属窒化物を含有している合金、の群のうち少なくとも１つを含んでなる、請求項１に記載の方法。
【請求項１４】
継手は窒化チタンを含んでなる、請求項１に記載の方法。
【請求項１５】
溶接材料は、炭素含有材料と窒素含有材料との混合物、または炭素および窒素を含有する材料を含んでなり、溶接継手は炭化チタン、窒化チタン、もしくはチタン炭窒化物を含有する、請求項１に記載の方法。
【請求項１６】
継手を形成する方法であって、
鉄を含んでなる第１の合金を含んでなる第１の金属部材であって、第１の溶接面を有する第１の部材、を提供するステップと、
チタンを含んでなる第２の合金を含んでなる第２の金属部材であって、第２の溶接面を有する第２の部材、を提供するステップと
溶接面のうち少なくとも一方に溶接材料を適用するステップと
溶接面および溶接材料を溶接して、第１および第２の金属部材の間に継手を形成するステップと
を含んでなり、
溶接材料は、継手内部における脆弱な鉄‐チタン化合物の形成を抑制することを特徴とする方法。
【請求項１７】
継手は炭化チタンおよび窒化チタンのうち少なくとも一方を含んでなる、請求項１６に記載の方法。
【請求項１８】
医療用デバイスであって、
鉄を含む第１の合金を含んでなる第１の金属部材と、
チタンを含む第２の合金を含んでなる第２の金属部材と、第１および第２の合金は異なることと、
第１および第２の金属部材の溶接面の間に形成された溶接継手であって、第１の合金、第２の合金、および溶接材料の構成要素を含んでなり、溶接材料は、炭素含有材料、窒素含有材料、金、またはこれらの組み合わせもしくは混合物の群のうち少なくとも１つを含んでなる、溶接継手と
を含んでなるデバイス。
【請求項１９】
第１の金属部材はステンレス鋼を含んでなり、第２の金属部材はニッケル‐チタン合金を含んでなる、請求項１８に記載のデバイス。
【請求項２０】
溶接材料は、有機化合物であって炭素、水素、窒素、および酸素から実質上構成されているもの；有機金属化合物または有機金属錯体；金属炭化物であって該金属炭化物の金属が炭素に対してチタンの炭素に対する親和性より弱い親和性を有するもの；少なくとも１つのそのような金属炭化物を含有している合金；金属窒化物であって該金属窒化物の金属が窒素に対してチタンの窒素に対する親和性より弱い親和性を有するもの；ならびに少なくとも１つのそのような金属窒化物を含有している合金、の群のうち少なくとも１つを含んでなる、請求項１９に記載のデバイス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、概して金属部材を接続するための方法および設計に関する。具体的には、本開示は、医療用デバイス内において金属部材を相互に接続するための方法および設計に関するものであってよい。
【背景技術】
【０００２】
金属部材の接合は多くの様々な目的のために行なわれる。ある状況においては、接合される金属部材は異なる金属を含んでなるものでよい。例として、金属は、医療用デバイスの構築において使用される可能性があり、いくつかの例においては、異なる金属を含んでなる２つの金属部材が医療用デバイス内で相互に接合される。そのような金属構造物間の継手の強度、耐久性またはその他の性質のうち少なくともいずれかを改善する方法および設計が継続的に必要とされている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
本発明の目的は上記した問題を解決することができる金属部材を相互に接続するための方法および設計を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本開示は、２つの金属構造物の間に継手を提供するいくつかの代替的な設計、材料および方法について説明する。各実施形態において、接合されるべき表面の間に間置される溶接材料は、溶接継手の形成後に溶接領域内に存在する脆弱な金属間化合物の濃度を、溶接材料が無い場合に存在する量に比べて低減する。
【０００５】
従って、一例の実施形態では、医療用デバイスを製造する方法は第１および第２の金属部材を提供することを含むことができる。各々の金属部材は溶接面を有することができる。溶接面は、相互に溶接されることになっている金属部材の表面であってよい。例えば、金属部材は長尺状金属部材であってよく、溶接面は、一方の金属部材の先端側部分（例えば先端部）および他方の金属部材の基端側部分（例えば基端部）に位置していてもよい。金属部材は異なる金属を含んでなることができる。いくつかの実施例では、金属部材は、溶接時に互いに脆弱な金属間化合物を形成する可能性のある金属を含んでなる可能性がある。
【０００６】
いくつかの実施形態では、溶接材料は溶接面のうち一方または両方に適用可能である。金属部材が、溶接時に脆弱な金属間化合物を形成する可能性のある金属を含んでなる場合、ある溶接材料は、溶接継手における脆弱な金属間化合物の形成を抑制することができる。溶接面および溶接材料はその後、例えばレーザーのような熱源を使用して溶接可能である。ある場合には、第１の金属部材は鉄を含んでなり、第２の金属部材はチタンを含んでなることができる。例えば、第１の金属部材は、ステンレス鋼または他の鉄を含んでなる合金を含んでなることが考えられ、また第２の金属部材は、ニチノールのようなニッケル‐チタン合金、または他のチタンを含んでなる合金を含んでなることが考えられる。
【０００７】
いくつかの例示の実施形態は、溶接継手を形成する方法に関するものであってよく、鉄を含んでなる第１の合金を含んでなる第１の金属部材であって第１の溶接面を有する第１の部材を提供するステップと、チタンを含んでなる第２の合金を含んでなる第２の金属部材であって第２の溶接面を有する第２の部材を提供するステップとを含むことができる。溶接材料は溶接面のうち少なくとも一方に適用されればよい。溶接面および溶接材料は、溶接されて第１および第２の金属部材の間に継手を形成することが可能であり、溶接材料は、継手内部における脆弱な金属間の鉄‐チタン化合物の形成を抑制することができる。
【０００８】
別の例示の実施形態は、第１および第２の金属部材を、該金属部材の間に配置された継手とともに含んでなる医療用デバイスに関する。２つの金属部材は２つの異なる金属を含んでなることができる。ある場合には、これらの異なる金属は、溶接によって相互に直接接合されると脆弱な金属間化合物を形成する可能性がある。溶接継手は、第１の金属部材由来の金属、第２の金属部材由来の金属、および溶接材料を含んでなることができる。金属部材が、通常は溶接時に脆弱な金属間化合物を形成しうる金属を含んでなる場合、溶接材料は該金属間化合物の形成を抑制することができる。
【０００９】
例えば、１つの実施形態は、鉄を含む第１の合金を含んでなる第１の金属部材と、チタンを含む第２の合金を含んでなる第２の金属部材とを含んでなり、第１および第２の合金は異なることを特徴とする、医療用デバイスに関する。第１および第２の金属部材の溶接面の間に、第１の合金、第２の合金、および溶接材料を含んでなる溶接継手が配置される。いくつかの実施形態では、医療用デバイスは、第１の長尺状ステンレス鋼部材と、第２の長尺状ニッケル‐チタン合金部材と、第１および第２の長尺状部材の間に形成された溶接継手であって、ステンレス鋼、ニッケル‐チタン合金、および溶接材料の構成要素を含んでなる溶接継手とを備えることができる。
【００１０】
いくつかの実施形態では、溶接材料は、炭素、窒素、金、またはこれらの組み合わせを含んでなることができる。例えば、いくつかの実施形態では、溶接材料は、炭素（例えばグラファイト）、または適正範囲の粘性を備えた固体状態もしくは液体状態の炭素含有材料、のうち少なくともいずれか一方を含んでなるものでもよいし、前記のうち少なくともいずれか一方から実質上構成されていてもよい。いくつかの実施形態では、炭素含有材料は、有機金属化合物もしくは有機金属錯体（例えばＦｅＣ２Ｏ４・２Ｈ２Ｏ、Ｆｅ（ＯＯＣ７Ｈ１５）（ＯＣ３Ｈ７））、有機化合物であって炭素、水素、および酸素から実質上構成されているもの、金属炭化物であって金属の炭素に対する親和性がチタンの炭素に対する親和性より弱いもの、または少なくとも１つのそのような金属炭化物もしくは十分量の炭素を含有している合金であってよい。いくつかの実施形態では、例えば、グラファイトが炭素含有材料として使用される場合、グラファイトはシートまたはペーストの形態で溶接面に適用可能である。そのような例では、継手は炭化チタンを含んでなることができる。
【００１１】
いくつかの例において、溶接材料は、純粋な窒素（例えば窒素ガス）、または適正範囲の粘性を備えた固体状態もしくは液体状態の窒素含有材料、のうち少なくともいずれか一方を含んでなるものでもよいし、前記のうち少なくともいずれか一方から実質上構成されていてもよい。いくつかの実施例において、窒素含有材料は、有機金属化合物もしくは有機金属錯体（例えばＦｅ（ＮＯ３）３・９Ｈ２Ｏ）、有機化合物であって炭素、窒素、水素、および酸素から実質上構成されているもの、金属窒化物であって金属の窒素に対する親和性がチタンの窒素に対する親和性より弱いもの、または少なくとも１つのそのような金属窒化物もしくは十分量の窒素を含有している合金であってよい。窒素ガスが使用される場合、窒素ガスは溶接エリアを覆って配置された包囲空間内で適用可能である。これらの実施例では、継手は窒化チタンを含んでなることができる。
【００１２】
いくつかの実施例において、溶接材料は、炭素もしくは炭素含有材料のうち少なくともいずれか一方と窒素もしくは窒素含有材料のうち少なくともいずれか一方との組み合わせもしくは混合物を、含んでなるものでもよいし、かつ／または前記組み合わせもしくは混合物から実質上構成されていてもよい。溶接材料はさらに、炭素および窒素を含有する有機金属化合物もしくは有機金属錯体（例えばＦｅ４［Ｆｅ（ＣＮ）６］３）、有機化合物であって炭素、窒素、水素、および酸素から実質上構成されているもの、金属炭窒化物であって金属の炭素もしくは窒素のうち少なくともいずれか一方に対する親和性がチタンの炭素もしくは窒素のうち少なくともいずれか一方に対する親和性より弱いもの、または合金であって少なくとも１つのそのような金属炭窒化物もしくは十分量の炭素および窒素を含有しているものであってもよい。そのような場合、継手は、チタン炭窒化物、かつ／または、炭化チタン、窒化チタン、もしくはチタン炭窒化物のうち少なくともいずれかの混合物、を含んでなることができる。
【００１３】
さらにいくつかの他の実施形態では、溶接材料は、金もしくは金とニッケルとの混合物のうち少なくともいずれか一方を、含んでなるものでもよいし、かつ／または前記から実質上構成されていてもよい。
【００１４】
いくつかの実施形態についての上記概要は、本発明の開示された各実施形態またはすべての実装について説明することが意図されたものではない。図面および以降の詳細な説明は、上記およびその他の実施形態をより具体的に例証する。
【００１５】
本発明の様々な実施形態についての以下の詳細な説明を添付の図面と併せて考慮すれば、本発明をより十分に理解することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】溶接材料でコーティングされる前の２つの長尺状構造物および該長尺状構造物を浸漬させることができるコーティング浴槽を示す図。
【図２】図１の長尺状部材が溶接材料でコーティングされた後の同部材、およびコーティング面に向けられたレーザーを示す図。
【図３】図１および２の長尺状部材が突合せ溶接の構成に相互に接合された後の同部材を示す図。
【図４】２つの長尺状構造物が重ね溶接の構成に相互に接合される前の同構造物を示す図。
【図４Ａ】２つの長尺状構造物がハイブリッド型の重ね／突合せ溶接の構成に相互に接合される前の同構造物を示す図。
【図５】２つの管状の長尺状構造物が突合せ溶接の構成に相互に接合される前の同構造物を示す図。
【図６】２つの管状の長尺状構造物が重ね溶接の構成に相互に接合される前の同構造物を示す図。
【図７】２つの管状の長尺状構造物が共に接合される前の同構造物であって、管状の長尺状構造物は、一方の管状の長尺状部材を他方の管状の長尺状構造物の中へ挿入するのを容易にする大きさおよび形状である、該構造物を示す図。
【図８】別のセットの管状の長尺状構造物が共に接合される前の同構造物であって、管状の長尺状構造物は、一方の管状の長尺状構造物を他方の管状の長尺状構造物の中へ挿入するのを容易にする大きさおよび形状である、該構造物を示す図。
【図９】ガイドワイヤの実施例を示す図。
【図１０】医療用デバイスに組み入れることが可能なメッシュ材料の実施例を示す図。
【図１１】カテーテルの実施例を示す図。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
本発明には様々な改変形態および代替形態の可能性があるが、そのうち一部の具体的形態が例として図面に示されており、かつ以下に詳細に記載されることになる。しかしながら、本発明を記載された特定の実施形態に限定するものではなく、本発明の趣旨および範囲の内にある全ての改変形態、等価物、および代替形態を包含するものである。
【００１８】
以下に定義される用語については、特許請求の範囲または本明細書中の他所において異なる定義が与えられない限り、以下の定義が適用されるものとする。
用語「ポリマー」は、ポリマー、コポリマー（例えば２以上の異なるモノマーを使用して形成されたポリマー）、オリゴマーおよびこれらの組み合わせ、ならびに、例えば共押し出し成形やエステル交換反応などの反応により混合性ブレンドに形成されうるポリマー、オリゴマー、またはコポリマーを含むと了解されるものとする。ブロックコポリマーおよびランダムコポリマーはいずれも、別途記載のないかぎり含まれる。
【００１９】
数値はすべて、明示されているか否かにかかわらず、本明細書中では用語「約」で修飾されるものと見なされる。用語「約」は一般に、記述された値と等価である（すなわち、同じ機能または結果を有する）と当業者が考えると思われる範囲の数値を指す。多くの場合、用語「約」は有効数字の位に四捨五入される数値を含むことができる。
【００２０】
端点による数値範囲の記述は、その範囲内のすべての数値を含む（例えば、１〜５は、１、１．５、２、２．７５、３、３．８０、４および５を含む）。
本明細書および添付の特許請求の範囲においては、単数形「１つの（ａ）」、「１つの（ａｎ）」、および「その（ｔｈｅ）」は、内容が明らかにそうでないことを述べていない限り、複数の指示物を含む。本明細書および添付の特許請求の範囲においては、用語「または、もしくは（ｏｒ）」は一般に、内容が明らかにそうでないことを述べていない限り、「選択肢のうち少なくともいずれか（ａｎｄ／ｏｒ）」を含む意味で使用される。
【００２１】
本明細書中における「実施形態」、「いくつかの実施形態」、「他の実施形態」などへの言及は、記載された実施形態が特定の特性、構造、または特徴を備えることができるが、すべての実施形態が必ずしもその特定の特性、構造、または特徴を備えているとは限らないことを示していることに留意されたい。さらに、そのような言い回しは必ずしも同一の実施形態を指していない。さらに、特定の特性、構造、または特徴がある実施形態に関して記載される場合、明示的に記載されているか否かに関わらず他の実施形態に関してもそのような特性、構造、または特徴をもたらすことは、当業者の知識の範囲内にあろう。
【００２２】
以下の記載は図面を参照しながら読まれるべきであり、図面において、同様の参照数字はいくつかの図面全体に共通する同様の要素を示している。図面（必ずしも一定の縮尺ではない）は、特許請求の範囲に記載された発明の実例となる実施形態を示している。
【００２３】
金属の接合は様々な目的のために行なわれる。ある場合には、接合されている金属部材は異なる金属を含んでなることができる。いかなる場合でも、２つの金属部材の間の継手は、高い強度もしくは耐久性のうち少なくともいずれか、かつ／または低い脆性のような、ある種の性質を有することが望ましい可能性がある。
【００２４】
ある場合には、２つの金属部材は、相互に直接溶接された場合に金属間化合物を形成する可能性のある、２つの異なる金属を含んでなる可能性がある。これらの金属間化合物のうちのいくつかは、２つの金属部材の間の継手の性質に影響を与える場合があり、例えば金属間化合物は接合されている金属部材に比べて脆い場合がある。
【００２５】
ある場合には、金属部材のうち一方がチタンを含んでなり（例えば、該部材がニチノールのようなニッケル‐チタン合金またはその他のチタンを含んでなる合金を含んでなることが考えられる）、他方の金属部材が鉄を含んでなることができる（例えば、該部材がステンレス鋼またはその他の鉄を含んでなる合金を含有することが考えられる）。これらの材料が相互に接合されると、脆弱な金属間化合物が生じる可能性がある（例えばＦｅＴｉまたはＦｅ２Ｔｉ）。そのような金属間化合物の形成は、金属部材の間に比較的低強度で低耐久性の継手をもたらす可能性がある。例えば、金属間化合物は、金属部材間の継手を、接合されている金属部材よりも脆弱にし、従って継手の上に歪みが加わったときに壊れやすい可能性のある継手を形成することが考えられる。
【００２６】
１つの例示の実施形態では、溶接材料は、金属部材間の継手の所望の性質を増強するために使用することができる。２つの金属部材の異なる金属が脆弱な金属間化合物を形成する可能性がある場合、溶接材料は、金属間化合物の形成を抑制する（例えば、ほぼ完全に防止する）可能性がある。何らかの特定の理論に拘束されるものではないが、このプロセスは、ある種の溶接材料中の元素または化合物が金属間化合物の前駆物質（例えばチタン）と反応するかまたは他の方法で結合して、該前駆物質が別の金属（例えば鉄）と反応するのを妨げ、その結果脆弱な金属間物質の生成を抑制することができるという事実によって促進されると考えられる。その結果、２つの金属部材の間の継手にそのような溶接材料が存在することにより、より強固もしくは高耐久性のうち少なくともいずれか、かつ／またはより脆性の低い継手をもたらすことが可能である。他の実施形態では、ある種の溶接材料中または該溶接材料を用いて溶接工程の際に形成される反応生成物中の元素または化合物は、金属部材の構成要素の混合を制限する傾向を有する拡散障壁または希釈障壁として作用することができると考えられ、そうでなければ金属部材の構成要素は反応して脆弱な金属間化合物を形成すると思われる。さらに他の実施形態では、上記のメカニズムはいずれも溶接継手内部に存在する脆弱な金属間化合物の濃度の低減に寄与しうると考えられる。
【００２７】
金属間化合物の形成を抑制かつ／または防止することができる溶接材料の例は、炭素を含んでなる材料、窒素を含んでなる材料、炭素と窒素の両方を含んでなる材料、金を含んでなる材料、および金とニッケルとを含んでなる材料である。
【００２８】
いくつかの実施例において、溶接材料は、炭素（例えばグラファイト）、または適正範囲の粘性を備えた固体状態もしくは液体状態の炭素含有材料のうち少なくともいずれか一方を、含んでなるものでもよいし、かつ／または前記から実質上構成されていてもよい。いくつかの実施形態では、炭素含有材料は、有機金属化合物もしくは有機金属錯体（例えばＦｅＣ２Ｏ４・２Ｈ２Ｏ、Ｆｅ（ＯＯＣ７Ｈ１５）（ＯＣ３Ｈ７））、有機化合物であって炭素、水素、および酸素から実質上構成されているもの、金属炭化物であって金属の炭素に対する親和性がチタンの炭素に対する親和性より弱いもの、または少なくとも１つのそのような金属炭化物もしくは十分量の炭素を含有している合金であってよい。いくつかの実施形態では、例えばグラファイトが使用される場合、グラファイトはシートまたはホイルまたはペーストまたはコーティングの形態で溶接面に適用可能である。そのような実施例において、継手は炭化チタンを含んでなることができる。
【００２９】
いくつかの実施例において、溶接材料は、純粋な窒素（例えば窒素ガス）、または適正範囲の粘性を備えた固体状態もしくは液体状態の窒素含有材料のうち少なくともいずれか一方を、含んでなるものでもよいし、かつ／または前記から実質上構成されていてもよい。いくつかの実施例において、窒素含有材料は、有機金属化合物もしくは有機金属錯体（例えばＦｅ（ＮＯ３）３・９Ｈ２Ｏ）、有機化合物であって炭素、窒素、水素、および酸素から実質上構成されているもの、金属窒化物であって金属の窒素に対する親和性がチタンの窒素に対する親和性より弱いもの、または少なくとも１つのそのような金属窒化物もしくは十分量の窒素を含有している合金であってよい。窒素ガスが使用される場合、窒素ガスは溶接エリアを覆って配置された包囲空間内で適用可能である。これらの実施例において、継手は窒化チタンを含んでなることができる。
【００３０】
いくつかの実施例において、溶接材料は、炭素または炭素含有材料と窒素または窒素含有材料との混合物を、含んでなるものでもよいし、かつ／または前記から実質上構成されていてもよい。溶接材料はさらに、炭素および窒素を含有する有機金属化合物もしくは有機金属錯体（例えばＦｅ４［Ｆｅ（ＣＮ）６］３）、有機化合物であって炭素、窒素、水素、および酸素から実質上構成されているもの、金属炭窒化物であって金属の炭素および窒素に対する親和性がチタンの炭素および窒素に対する親和性より弱いもの、または少なくとも１つのそのような金属炭窒化物もしくは十分量の炭素および窒素を含有している合金であってもよい。そのような場合、継手は、チタン炭窒化物、炭化チタン、または窒化チタンを含んでなることができる。
【００３１】
上記に示されるように、適切な溶接材料はさらに、金もしくは金合金、または金もしくは金合金とニッケルもしくはニッケル合金との組み合わせを含んでなる場合もある。例えば、金の層、かつ／または金の層およびニッケルの層が、溶接材料として作用するために１つ以上の溶接面に配置されてもよい。いくつかの実施形態では、例えば、金の層は、ストライクめっき処理もしくはめっき処理のうち少なくともいずれか、またはその他の適切な適用技術を通じて１つ以上の溶接面に堆積させることが可能であり、この金の層は適切な溶接材料として作用することができる。いくつかの実施形態では、ニッケルの付加層は、例えばストライクめっき処理もしくはめっき処理のうち少なくともいずれかを通じて、金の層を覆うように適用可能であり、この金の層およびニッケルの層は適切な溶接材料として作用することができる。さらに他の実施形態では、金およびニッケルの混合物を含む層が溶接面に適用されて、適切な溶接材料として作用する可能性が企図される。さらに、溶接材料が本明細書中で議論された上記の溶接材料の任意の組み合わせを含んでなる場合もあることも企図される。
【００３２】
ある場合には、結合部における所望の性質を提供するために溶接材料の量および組成を制御することが望ましい。理論によって拘束されるものではないが、ある種の元素または化合物はチタン（またはその他の金属間化合物前駆物質）と結合する親和性を有すると考えられる。これらの元素または化合物がチタン（または他の前駆物質）と結合すると、得られる化合物は、結合しない場合に生じるであろう金属間化合物が有するほど大きな負の効果を結合部の性質に対して有していない。しかしながら、過度の溶接材料が加えられると、溶接材料は利用可能な全てのチタン（または他の前駆物質）と結合する可能性があり、かつ溶接材料の一部が残存する可能性がある。この残存溶接材料は、場合によっては溶接部の性質に有害作用を有する可能性がある。
【００３３】
例えば、チタンおよび鉄の場合、溶接材料は利用可能な全てのチタンと反応して、溶接部の性質に負の効果をほとんど有する可能性のない化合物を生じることができる。しかしながら、あまりに多くの溶接材料が存在する場合は、残存溶接材料は鉄と反応し、溶接部の性質に負の効果を有する化合物を生じる可能性がある。したがって、溶接材料の量を制御することは所望の溶接部の性質を得るために重要となり得る。当業者であれば、数ある要因の中でも特に、接合されている金属部材の組成（金属部材中の金属の種類および量）、金属部材間の形状および／または接触域、ならびに溶接材料の組成が、必要とされる溶接材料の量および組成に影響を及ぼす可能性があることを認識するであろう。
【００３４】
１つの例示の実施形態では、継手を形成する方法は、第１および第２の金属部材（例えば、長尺状金属部材）を提供するステップを含んでなる。第１および第２の金属部材はそれぞれ第１および第２の溶接面を有することができる。溶接面は相互に溶接されている表面であってよい。第１および第２の溶接面のうち一方または両方が溶接材料でコーティングされてよい。溶接面のうち一方または両方の上に溶接材料を備えた溶接面は、極めて接近して配置可能であり（例えば、該溶接面の間に極めて狭い間隙を備えて溶接面が配置されてもよいし、溶接面が相互に接触していてもよい）、溶接面および溶接材料は相互に溶接可能である。溶接ステップは任意の適切な熱源、例えばレーザーを使用して実施可能である。溶接は、溶接材料および場合によっては溶接面の一部の融解を引き起こす可能性がある。いくつかの実施形態では、融解した溶接材料および溶接面はともに流展することが可能であり、これらが冷えて凝固すると、金属部材の間に継手を形成することができる。この実施例において、溶接材料および金属部材の構築材料は、本明細書中に記載された任意の実施形態に類似していてよい。さらに、この方法を医療用デバイスの製造において使用可能である。
【００３５】
別の例示の実施形態では、デバイス（例えば医療用デバイス）は第１および第２の金属部材（例えば、長尺状金属部材）を含んでなることができる。２つの金属部材は、組成が本明細書中に記載された金属部材のうちいずれかに類似していてよい。継手は金属部材の間に形成可能であり、かつ継手は、第１の金属部材の１または複数の金属、第２の金属部材の１または複数の金属、および本明細書中に記載された溶接材料のうち任意のものを含んでなることができる。さらに、溶接材料が炭素を含んでなり、かつ金属部材のうちの１つがチタンを含んでなる場合、継手は炭化チタンを含んでなることができる。溶接材料が窒素を含んでなり、かつ金属部材のうちの１つがチタンを含んでなる場合、継手は窒化チタンを含んでなることができる。溶接材料が炭素および窒素を含んでなり、かつ金属部材のうちの１つがチタンを含む場合、継手はチタン炭窒化物、炭化チタン、または窒化チタンを含んでなることができる。当然ながら、チタンに加えて、またはチタンの代わりに、脆弱な金属間化合物を形成することができるいくつかの反応性金属が、上記の議論においてチタンの代わりに用いられてもよい。
【００３６】
図１を参照すると、第１および第２の長尺状金属部材（１０，１９）がコーティング浴槽１００と共に示されている。第１および第２の長尺状部材は、組成が本明細書中で議論された金属部材のうちのいずれかに類似していてもよい。第１の金属部材１０の先端側部分１１および第２の金属部材１９の基端側部分１８が示されている。第１の金属部材はさらに、先端側部分１１に配置された先端部１３を有し、第２の金属部材は基端側部分１８に配置された基端部１６を有する。図１には、金属部材上に溶接材料のコーティングを配する１つの可能な方法も示されている。示されているのはコーティング浴槽、例えば溶接材料のめっきまたはストライクめっきを施すために使用可能な電着浴槽または電気めっき浴槽であり、該浴槽中に先端側部分１１および基端側部分１８を浸漬させることができる。
【００３７】
本願において言及された溶接材料は、他の方法で先端側部分１１および基端側部分１８に配置されてもよい。例えば、コーティングは、すずめっき処理、蒸着処理、浸漬コーティング処理、溶接材料を含有するゲルもしくはペーストの塗布、スプレーの適用、例えば液体スプレー、熱スプレー、およびコールドスプレー、マイクロペン（ｍｉｃｒｏｐｅｎ）コーティング法、ロールコーティング法、スポンジコーティング方法、物理蒸着、ゾル‐ゲル法などを使用して、または他の適切な処理法を使用して、配置されることが考えられる。
【００３８】
先端側部分および基端側部分（１１，１８）は溶接面を含んでなることができる。溶接面とは一般に、相互に溶接されるべき表面であってよい。例えば、この実施形態では、溶接面は先端部および基端部（１３，１６）であってよい。溶接面は溶接材料でコーティング可能である。例えば、溶接材料は溶接面と同一領域を占めてもよいし、溶接材料は溶接面全体よりも狭い範囲を占めてもよいし、該コーティングは溶接面全体にわたって広がり、さらに溶接面の外側へ広がってもよい。加えて、溶接材料は溶接面のうち一方または両方にコーティング可能である。
【００３９】
図２では、両方の溶接面（端部１３，１６に示されている）はコーティング済みである。いくつかの例示の適用におけるコーティング厚は、約０．０１マイクロメートル〜約１０００マイクロメートルの範囲であってよく、ある場合には約１マイクロメートル〜約１００マイクロメートルの範囲であってよく、またいくつかの実例では約５〜５０マイクロメートルの範囲であってよい。図２に示されるように、コーティングは溶接面全体にわたって広がり、さらに溶接面の外側に及ぶことが可能であり；ここでは、コーティングは先端側部分１１の一部に沿った距離だけ基端側へ、かつ基端側部分１８の一部に沿った距離だけ先端側へ伸びている。コーティングされた溶接面は相互に極めて接近して配置可能である。（本願においては、「コーティングされた溶接面」という語句は、１つの表面がコーティングされ、１つの表面がコーティングされていない実施形態を含むことができる。）「極めて接近」とは、図２に示されるようにコーティングされた溶接面をわずかに離して位置決めすること、またはコーティングされた溶接面を相互に接触させて配置することを含むことができる。さらに、コーティングされた溶接面は相互に押しつけられてもよい。
【００４０】
極めて接近して、または相互に押しつけられて金属部材が配置されて、金属部材および溶接材料がともに溶接されうる。１つの実施形態において、また図２に示されるように、レーザー光線１１１を放射することができるレーザー１１０は、溶接材料を、または場合によっては溶接面を、加熱するために使用可能である。いくつかの実施形態では、溶接材料は熱源によって融解されてもよい。他の実施形態では、溶接面の一部も熱源によって融解されてもよい。融解された材料はともに流展可能となり、冷却および凝固に際して、第１および第２の金属部材の間に継手を形成することができる。
【００４１】
第１および第２の金属部材の間の継手の一例は、図３に示されている。この図において、第１の長尺状金属部材１０の先端部は、継手１２０において第２の長尺状金属部材１９の基端部に接合されている。そのような継手は突合せ継手と呼ぶことができる。継手１２０は溶接材料を含んでなることができる。ある場合には、継手は、第１の長尺状部材由来の１または複数の金属および第２の長尺状部材由来の１または複数の金属を含んでなることができる。第１および第２の長尺状金属部材の金属が望ましくない脆弱な金属間化合物を形成する可能性のある実施形態では、溶接材料は、そのような金属間化合物の形成を抑制する（例えば、通常形成されるのに比べて低減する）ことが可能であり、かつ場合によってはそのような金属間化合物の形成をほぼ完全に防止する可能性もある。上述のように、いくつかの溶接材料は、金属間化合物の前駆物質のうち１つと結合することにより金属間化合物の形成を防止することができる。例として、ある種の溶接材料に由来する炭素もしくは窒素、または両方は、チタンと反応し、ほとんど完全にチタンを拘束してチタンが鉄と反応するのを防止することができる。そのような事例では、継手は窒化チタン、炭化チタン、もしくはチタン炭窒化物のうち少なくともいずれか、またはこれらの混合物を含んでなることができる。
【００４２】
いくつかの実施形態において、かつ図３に示されるように、継手１２０は金属部材（１０，１９）の外径より大きい外径を有することができる。そのような場合には、継手１２０の外径は溶接面の外側に堆積された溶接材料によって少なくとも部分的に形成されうる。他の場合には、継手１２０は、金属部材（１０，１９）の外形に従う可能性もある。例えば、このような外形は、溶接材料が溶接面と同一領域を占めるように配置されるか、溶接材料が溶接面全体よりも狭い範囲に配置される場合に生じうる。
【００４３】
図４は、継手を形成する方法の別の実施形態を示す。第１の長尺状部材４０は先端部４４を備えた先端側部分４１を有する。溶接面４３は、先端側部分４１の一部の片側面に示されている。溶接面４３も溶接材料４２でコーティングされる。図示されるように、溶接材料４２は溶接面４３だけでなくより広くコーティング可能であり；本例では、溶接材料４２は先端側部分４１の先端側領域を完全にコーティングしているものとして示されている。図１および２に関して上述されたように、溶接材料４２は溶接面４３全体より狭い範囲を覆って配置されることも、溶接面４３と同一領域を占めるように配置されることも考えられる。さらに、基端部４５を備えた基端側部分４８を有する第２の長尺状部材４９も示されている。溶接面４６は、基端側部分４８の一部の片側面に示されている。溶接面４６も溶接材料４７でコーティングされている。図示されるように、溶接材料４７は溶接面４６だけでなくより広くコーティング可能であり；本例では、溶接材料４７は基端側部分４８の基端側領域を完全にコーティングしているものとして示されている。図１および２に関して上述されたように、溶接材料４７は溶接面４６全体より狭い範囲を覆ってコーティングされることも、溶接面４６と同一領域を占めることも考えられる。この図面の溶接材料（４２，４７）は本願において言及された溶接材料のうち任意のものであってよい。さらに、金属部材（４０，４９）は本明細書中に記載された金属部材のうち任意のものに類似の組成を有することができる。溶接面のうちの一方のみが溶接材料でコーティングされてもよいことも企図される。
【００４４】
図４では、図２に関して議論されたように、コーティングされた溶接面（４３，４６）は、相互に極めて接近して配置され、ともに溶接されることができる。第１および第２の金属部材（４０，４９）の間に形成される継手は、図３に関して記載された突合せ継手と組成および形成方法が類似していてよい。図４に示される構成によって形成された継手は、重ね継手と呼ぶことができる。
【００４５】
図４はさらに、第１および第２の金属部材（１４０，１４９）の間に継手を形成する方法のいくつかのさらなる可能な実施形態も示している。具体的には、図４は、先端側部分４１および基端側部分４８から取り除くことが可能ないくつかの断面（４０１，４０２）を幻像で示している。これらの断面は、該断面がともに嵌合可能なように、相互に補足するように形成可能である。そのような場合には、溶接面は、第１の金属部材４０については参照数字４３’および４３”により、第２の金属部材４９については４６’および４６”により示されうる。他の相補的な断面形状を使用することも考えられる。例えば、エーダー（Ｅｄｅｒ）らの米国特許第６，４８８，６３７号明細書に示された形状のうちのいくつかを使用可能であり、前記文献はその全体が参照により本願に組み込まれる。
【００４６】
例えば、図４Ａはそのような例示の構成を示しており、該構成において第１および第２の長尺状部材１４０／１４９は、ハイブリッド型重ね／突合せ継手と呼ぶことのできる継手を提供する、嵌め合う幾何学的形状を備えた端部を備えている。第１の長尺状部材１４０は、先端１４４を備えた先端側部分１４１を有し、先端側部分１４１はステップダウン型形状部分１５３を備えている。溶接面１４３は該部分１５３の片側面に示されている。溶接面１４３も溶接材料１４２でコーティングされている。図示されるように、溶接材料１４２は溶接面１４３だけでなくより広くコーティング可能であり；本例では、溶接材料１４２は先端側部分１４１の先端側領域を完全にコーティングしているものとして示されている。図１および２に関して上述されたように、溶接材料１４２は溶接面１４３全体より狭い範囲を覆って配置されることも、溶接面１４３と同一領域を占めることも考えられる。さらに図示されているのは、基端部１４５を備えた基端側部分１４８を有する第２の長尺状部材１４９であり、基端側部分１４８はステップダウン型形状部分１５１を備えている。溶接面１４６は該部分１５１の一部の片側面に示されている。溶接面１４６も溶接材料１４７でコーティングされている。図示されるように、溶接材料１４７は溶接面１４６だけでなくより広くコーティング可能であり；本例では、溶接材料１４７は基端側部分１４８の基端側領域を完全にコーティングしているものとして示されている。図１および２に関して上述されたように、溶接材料１４７は、溶接面１４６全体より狭い範囲を覆ってコーティングされることも、溶接面１４６と同一領域を占めることも考えられる。この図面の溶接材料（１４２，１４７）は本願において言及された溶接材料のうち任意のものであってよい。さらに、金属部材（１４０，１４９）は本明細書中に記載された金属部材のうち任意のものに類似の組成を有することができる。溶接面のうちの一方のみが溶接材料でコーティングされてもよいことも企図される。
【００４７】
図４Ａでは、図２に関して議論されたように、コーティングされた溶接面（１４３，１４６）は、相互に極めて接近して配置され、ともに溶接されることができる。第１および第２の金属部材（１４０，１４９）の間に形成される継手は、図３に関して記載された突合せ継手と組成および形成方法が類似していてよい。図４Ａに示される構成によって形成された継手は、ハイブリッド型重ね／突合せ継手と呼ぶことができる。
【００４８】
図５を参照すると、第１および第２の金属部材（５０，５９）が断面図で示されている。この実施例では、金属部材は管状である。第１の金属部材５０は先端部５３を備えた先端側部分５１を有する。金属部材５０はさらに溶接面も有しており；この図に示されるように溶接面は先端部５３の表面であってよい。溶接材料５２が溶接面５３の上に配置されてもよい。第２の金属部材５９は基端部５６を備えた基端側部分５８を有する。第２の金属部材５９はさらに溶接面も有しており；図５に示されるように、溶接面は基端部５６の表面であってよい。溶接材料５７が溶接面５６の上に配置されてもよい。溶接材料は、溶接面全体より狭い範囲に配置されてもよいし、溶接面と同一領域を占めてもよいし、または、図５に示されるように、溶接面より広く配置されてもよい。さらに、溶接材料（５２，５７）は溶接面（５３，５６）のうち一方の上に配置されても両方の上に配置されてもよい。溶接材料は、本明細書中で言及された溶接材料のうち任意のものを含んでなることが可能であり、金属部材は、本明細書中で言及された金属部材のうち任意のものに類似の材料を含んでなることが可能である。
【００４９】
図１〜３に示された製法と同様に、コーティングされた溶接面（５３，５６）は相互に極めて接近して配置され、ともに溶接されることができる。金属部材の端部に溶接面（５３，５６）があると、金属部材の間に形成される継手は突合せ継手と呼ぶことができる。
【００５０】
図６では、２つの管状の長尺状金属部材（６０，６９）の断面図が示されている。第１の部材６０は、該管状部材６０の先端部６４を含む先端側部分６１を有する。溶接面６３は管状部材６０の内側表面に示されている。溶接材料６２が溶接面６３を覆ってコーティングされてもよい。第２の部材６９は、該管状部材６９の基端部６５を含む基端側部分６８を有する。溶接面６６は管状部材６９の外側表面に示されている。溶接材料６７が溶接面６６を覆って配置されてもよい。他の図面に関して言及されたように、溶接材料（６２，６７）は溶接面（６３、６６）全体より狭い範囲に配置されてもよいし、溶接面（６３，６６）と同一領域を占めてもよい。さらに、図６に示されるように、溶接材料（６２，６７）は溶接面（６３，６６）より広い範囲を覆ってもよい。６２の溶接材料は、先端側部分６１の先端側領域の内側表面および外側表面を覆い、溶接材料６７は、基端側部分６８の基端側領域の内側表面および外側表面を覆っている。図６に示される溶接材料は、長尺状の管状金属部材（６０，６９）のうちいずれか一方に配置されてもよいし、または両方（図のとおり）に配置されてもよい。溶接材料（６２，６７）は、本明細書中で言及された溶接材料のうち任意のものを含んでなることができる。さらに、金属部材（６０，６９）は、本明細書中に記載された他の金属部材と併せて言及された材料のうち任意のものを含んでなることができる。
【００５１】
さらに、長尺状の金属製管状部材（６０，６９）は、極めて接近するようになされてもよい（ここでは、これは第１の管状部材６０の内部に第２の管状部材６９を少なくとも部分的に配置することにより行うことができる）。その後、第１および第２の管状部材（６０，６９）は、例えば図１〜３に関して記載された技術のうち任意のもの使用して、ともに溶接可能である。第１の部材の先端側部分６１と第２の部材の基端側部分６８との間がある程度重複することで、該継手は重ね継手と呼ぶことができる。
【００５２】
図６〜８は、数組の互いに相補的な形状を有する管状部材を示している。相補的な形状は、一方の管状部材を他方の管状部材の中へ挿入するのを容易にすることにより、溶接面を極めて接近させるステップを容易にすることができる。図６では、第２の金属製管状部材６９は、第１の金属製管状部材６０より小さい直径を有することが示されている。直径の差は、第２の管状部材６９が第１の管状部材６０の内部に配置されたとき、コーティングされた（また１つがコーティングされて１つがコーティングされていない）溶接面（６３，６６）が極めて接近する（例えば、相互に接近して、または相互に接触して配置される）ようになるようなものである。図７は、図６の管状部材にほとんどの点で類似しうる、かつ他の点では類似の方式で合わせて溶接可能な、２つの管状部材（７０，７９）を示している。図７の場合には、第２の管状部材７９は角度をなして形成された基端部７５を有する。この角度をなした端部は、第１の管状部材７０の中への第２の管状部材７９の進入を容易にすることができる。
【００５３】
相補的な端部を備えた第１および第２の管状部材（８０，８９）の別の可能な実施形態が図８に示されている。この実施例では、第２の管状部材８９の基端側部分８８は縮小された直径を有することができる。この縮小直径は、図６および７に関して記載された方式と同様に、第１の管状部材８０の中への第２の管状部材８９の進入を容易にすることができる。縮小直径の部分より先端側の第２の管状部材８９の部分が第１の管状部材８０の先端側部分８７の外径と同じ外径を有する場合、第１および第２の管状部材（８０，８９）の間の移行部はほぼ一定の外径を有することができる。
【００５４】
本明細書中に記載された方法および構造物は、様々な状況において、例えば医療用デバイスの生産において使用可能である。医療用デバイス構築の例として、２つの中実断面の長尺状金属部材が接合されてもよいし、他の医療用デバイスでは２つの長尺状の金属製管状部材がともに接合され、いくつかの場合には１つの管状部材と１つの中実断面の部材とがともに接合され、また他の医療用デバイスの用例では金属ワイヤまたは他の種類の構造物がともに接合される。
【００５５】
図９を参照すると、ガイドワイヤの一例が示されている。ガイドワイヤ９０１は、シース９２０の内側に少なくとも部分的に配置されたコアワイヤ９１０を有している。コアワイヤは、基端部９１１、基端側部分９１３、先端部９１２および先端側部分９１４を有することができる。基端側部分９１３は一定の直径を有することが可能であり、先端側部分９１４はテーパ状をなしていてもよく；例えば、先端側部分９１４は、一連の１つ以上のテーパ状部９４０および１つ以上の等直径部分９４１においてテーパ状をなしていてもよい。
【００５６】
基端側部分および先端側部分（９１３，９１４）は、組成が本明細書中で議論された金属部材のうち任意のものと類似していてよい。上記の部分（９１３，９１４）は継手９１５において接合可能である。例えば、基端側部分９１３は鉄を含んでなることが可能であり（例えば、ステンレス鋼またはその他の鉄を含んでなる合金を含んでなることができる）、先端側部分９１４はチタンを含んでなることができる（例えば、ニチノールまたはその他のチタンを含んでなる合金を含んでなることができる）。継手は、例えば本明細書中に記載された継手のうち任意のものであってよい。図９に示される例において、継手９１５は、継手より基端側の直径一定の基端側部分９１３と、継手９１５より先端側の直径一定の先端側部分９１４とを備えて示されている。継手９１５はコアワイヤ９１０に沿って様々な位置に配置されることも可能である。例えば、継手９１５は、第１のテーパ状部９４０が始まる地点に配置されることも考えられるし、第１のテーパ状部９４０に、第１のテーパ状部９４０より先端側に、または第１のテーパ状部９４０より先端側の直径一定の部分のうちの１つ（例えば９４１）に配置されることも考えられる。さらに、コアワイヤは、上記の位置のうち任意の位置に第２の継手を含んでなることも考えられる。この第２の継手は、本明細書中に記載された継手のうち任意のものに類似していることが考えられ、かつ該継手がコアワイヤ９１０を基端側区域、中間区域および先端側区域に有効に分割することも考えられる。１つの実施形態では、基端側区域、中間区域および先端側区域は、鉄を含んでなる金属（例えば、ステンレス鋼またはその他の鉄を含んでなる合金）と、チタンを含んでなる金属（例えば、ニチノールまたはその他のチタンを含んでなる合金）とが交互になっていてもよい。例えば、基端側区域は鉄（例えば、ステンレス鋼またはその他の鉄を含んでなる合金）を含んでなり、中間区域はチタン（例えば、ニチノールまたはその他のチタンを含んでなる合金）を含んでなり、先端側区域は鉄（例えば、ステンレス鋼またはその他の鉄を含んでなる合金）を含んでなることができる。
【００５７】
コアワイヤの少なくとも一部はスリーブ（例えば金属スリーブ９２０）によって画成されたルーメン内に配置可能である。スリーブ９２０は、基端部９２１、先端部９２２および内側表面９２５を有することができる。基端部９２１は、基端方向に、継手９１５より先端側の地点まで延びてもよいし、継手９１５まで延びてもよいし、または、図９に幻像で示されるように、継手９１５の基端側の地点まで延びてもよい。スリーブ９２０は、例えばスリーブ９２０を通り抜けるスロットを切り抜くことにより、可変的な可撓性を有することができる。そのような管状構造物の例については、米国特許出願公開第２００３／００６０７３２号、同第２００３／００６９５２２号、同第２００３／０００９２０８号および同第２００４／０１８１１７４号の開示内容を参照されたい（これらの特許文献は全て全体が本明細書に組み込まれる）。
【００５８】
スリーブ９２０はさらに、例えば図５〜８に関して記載された方式でともに接合された、複数の管状セグメントを含んでなることもできる。いくつかの実施形態では、スリーブ９２０の基端側部分は鉄を含んでなることが可能であり（例えば、ステンレス鋼またはその他の鉄を含んでなる合金を含んでなることができる）、スリーブ９２０の先端側部分はチタンを含んでなることができる（例えば、ニチノールまたはその他のチタンを含んでなる合金を含んでなることができる）。さらに、スリーブ９２０とコアワイヤ９１０との間の接続地点では、スリーブ９２０およびコアワイヤ９１０のうちの一方は鉄（例えば、ステンレス鋼またはその他の鉄を含んでなる合金）を含んでなることが可能であり、他方はチタン（例えば、ニチノールまたはその他のチタンを含んでなる合金）を含んでなることが可能である。例えば、接続地点のコアワイヤ９１０は鉄（例えば、ステンレス鋼またはその他の鉄を含んでなる合金）を含んでなり、かつスリーブ９２０はチタン（例えば、ニチノールまたはその他のチタンを含んでなる合金）を含んでなることもできるし、その逆も成立する。
【００５９】
さらに、他の金属製要素がガイドワイヤ９０１に組み込まれてもよい。例えば、延長ワイヤ９３０がコアワイヤ先端部９１２に取り付けられてもよい。延長ワイヤ９３０は基端側部分９３１および先端側部分９３２を有することができる。コアワイヤ先端部９１２および延長ワイヤ９３０は、異なる金属で構成されていてよい。コアワイヤ先端部９１２および延長ワイヤ９３０のうちの一方は、鉄（例えば、ステンレス鋼またはその他の鉄を含んでなる合金）を含んでなることが可能であり、他方はチタン（例えば、ニチノールまたはその他のチタンを含んでなる合金）を含んでなることが可能である。１つの実施形態では、コアワイヤ先端部９１２は、ニチノールまたはその他のチタンを含んでなる合金を含んでなることが可能であり、かつ延長ワイヤ９３０は、ステンレス鋼または他の鉄を含んでなる合金を含んでなることが可能であり、その逆も成立する。
【００６０】
ガイドワイヤ９０１は先端側チップ９５０を含んでなることもできる。チップ９５０は丸みを帯びた材料塊であってよい。いくつかの例において、丸みを帯びた材料塊は金属であってよい。ある場合には、先端側チップは、管状部材先端部９２２、コアワイヤ先端部９１２もしくは延長ワイヤ先端部９３２、またはこれらの組み合わせに取り付けられてよい。先端側チップ９５０、および先端側チップ９５０が取り付けられる構造物（例えば、コアワイヤ先端側チップ、延長ワイヤまたはスリーブのうち少なくともいずれか）のうちの一方は、鉄（例えば、ステンレス鋼またはその他の鉄を含んでなる合金）を含んでなることが可能であり、他方はチタン（例えば、ニチノールまたはその他のチタンを含んでなる合金）を含んでなることが可能である。１つの実施形態では、先端側チップ９５０はステンレス鋼または他の鉄を含んでなる合金を含んでなることが可能であり、先端側チップ９５０が取り付けられる構造物（例えばコアワイヤ先端側チップ、延長ワイヤまたはスリーブのうち少なくともいずれか）は、ニチノールまたは別のチタンを含んでなる合金を含んでなることが可能であり、その逆も成立する。
【００６１】
図１０を参照すると、メッシュ１０００の一部が示されている。メッシュ１０００は、数多い用途の中でも特に、フィルタ、閉塞デバイス、およびステントにおいて使用可能である。メッシュ１０００は、第２の素線１００２と合わせて織られた第１の素線１００１を含んでなることができる。これらの素線は、点１０１０において互いに交差する。いくつかの実施形態では、素線は１０１０において相互に取り付けられてもよい。これらの素線が金属を含んでなる場合、該素線は相互に溶接することにより取り付けられてもよい。ある場合には、素線のうちの一方が鉄（例えば、ステンレス鋼またはその他の鉄を含んでなる合金）を含んでなることが可能であり、他方の素線はチタン（例えば、ニチノールまたはその他のチタンを含んでなる合金）を含んでなることが可能である。そのような場合、素線は本明細書中に記載された技術のうち任意のものをに使用してともに溶接可能である。
【００６２】
さらに、当業者には十分理解されることであるが、メッシュ１０００の複数の素線は鉄（例えば、ステンレス鋼またはその他の鉄を含んでなる合金）を含んでなることが可能であり、かつ複数の素線はチタン（例えば、ニチノールまたはその他のチタンを含んでなる合金）を含んでなることが可能である。異種材料の素線が互いに交差する地点のうち少なくともいくつかにおいて、素線は、本明細書中に記載された溶接方法のうち任意の方法を使用して相互に取り付けることが可能である。
【００６３】
図１１を参照すると、カテーテルが示されている。カテーテル１１００は、グリフィン（Ｇｒｉｆｆｉｎ）らの米国特許第７，００１，３６９号明細書に記載されている構造に類似の構造を有することが可能であり、前記特許文献は全体が本願に組み込まれる。カテーテル１１００はハブ１１０１およびシャフト１１０２を有することができる。シャフト１１０２は、ポリマーを含んでなることができるインナーライナー１１１０を含んでなることができる。シャフトは外側金属部材１１２０を含んでなることもできる。外側金属部材１１２０は基端側部分１１２１および先端側部分１１２２を含んでなることができる。基端側部分および先端側部分（１１２１，１１２２）は継手１１３０において接合可能である。継手ならびに基端側および先端側部分は、図５〜９に関して議論された継手および管状部材のうち任意のものに類似していてよい。基端側部分および先端側部分（１１２１，１１２２）のうちの一方は鉄（例えば、ステンレス鋼またはその他の鉄を含んでなる合金）を含んでなることが可能であり、他方の部分はチタン（例えば、ニチノールまたはその他のチタンを含んでなる合金）を含んでなることが可能である。例えば、基端側部分１１２１はステンレス鋼（またはその他の鉄を含んでなる合金）を含んでなることが可能であり、先端側部分１１２２はニチノール（またはその他のチタンを含んでなる合金）を含んでなることが可能であり、その逆も成立する。図５〜９に関して記載されている溶接材料および継手構造物のうち任意のものを、継手１１３０の形成に使用可能である。
【００６４】
本発明は上述の具体的な例に限定されると考えるべきではなく、むしろ添付の特許請求の範囲に適正に述べられているような本発明の態様をすべて包含するものと理解されるべきである。本発明を適用できることができる様々な変更形態、等価な製法、および多数の構造物については、本明細書を検討すれば、本発明が関係する分野の当業者には容易に明白になるであろう。例えば、いくつかの実施形態では、溶接材料は、金属間化合物の形成を抑制する傾向を有する構成要素に加えてフラックス（ｆｌｕｘ）を含む場合がある。当然ながら、本開示は多くの点において単なる例示にすぎない。細部、特に形状、大きさおよびステップの配置構成に関して、本発明の範囲を超えることなく変更を加えることが可能である。当然、本発明の範囲は、添付の特許請求の範囲が表現されている言語において定義される。
（実施例）
【実施例１】
【００６５】
本実施例では、溶接材料として金を使用して、ステンレス鋼およびニッケル‐チタン合金（ニチノール）の溶接について理解しかつ特徴解析するために、一連の試験が実施された。溶接されている材料の溶接面に電気めっきされた金の層を付加することにより、溶接の強度および金属間化合物の低減効率を評価するために、一連の試験が遂行された。
【００６６】
厚付けの酸性金４３４がステンレス鋼の薄いリボンおよびニチノールの薄いリボンの上に電気めっきされた。電気めっき処理の実施に際しては、付着を改善し、かつステンレス鋼およびニチノールの酸化層を縮小するために、最初に金のストライクめっきが施され、次いで該ストライクめっきを覆って金の層が電気めっきされた。使用されためっき材料は、Ｔｅｃｈｎｉｃ  ＡＣＲ  ４３４と呼ばれる軟質電解金であった。金のストライクめっき処理および金めっき処理のパラメータは、以下の表１に概説されている。
【００６７】
【表１】
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その後、めっきされたステンレス鋼の薄いリボンはニチノールの薄いリボンに対して重ね継手の構成にレーザー溶接され、溶接された構造物は引張強度および疲労強度に関して試験された。試験の結果は以下の表２に示されている：
【００６８】
【表２】
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溶接部についてＳＥＭおよび金属組織学的分析も行なわれ、２つの異なる金属（ステンレス鋼およびニチノール）の間の分離線を伴わない良好な移行部が明らかとなったが、このことは良好な溶接継手を意味している。
【実施例２】
【００６９】
本実施例では、溶接材料として金およびニッケルの組み合わせを使用して、ステンレス鋼およびニッケル‐チタン合金（ニチノール）の溶接について理解しかつ特徴解析するために、一連の試験が実施された。溶接されている材料の溶接面に電気めっきされた金層および電気めっきされたニッケル層を付加することにより、溶接の強度および金属間化合物の低減効率を評価するために、一連の試験が遂行された。
【００７０】
厚付けの酸性金４３４が、ステンレス鋼の薄いリボンおよびステンレス鋼の丸いワイヤ、ならびにニチノールの薄いリボンおよびニチノールの丸いワイヤの上に電気めっきされた。電気めっき処理の実施に際しては、最初に、付着を改善し、かつステンレス鋼およびニチノールの酸化層を縮小するために金のストライクめっきが施され、次いで該ストライクめっきを覆って金層が電気めっきされた。その後、金層を覆ってニッケル層が電気めっきされた。使用された金めっき材料は、Ｔｅｃｈｎｉｃ  ＡＣＲ  ４３４と呼ばれる軟質電解金であった。使用されたニッケルめっき材料は、低リンのニッケルであった。金のストライクめっき処理、金めっき処理、およびニッケルめっき処理のパラメータは、以下の表３に概説されている。ニッケルは、レーザー溶接を増強し、かつ金によってもたらされる高い反射率を低減するために付加された。いずれの電気めっき材料も、異種材料が溶接される時に融解中に形成されることの多い金属間の層を低減することができる。
【００７１】
【表３】
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その後、めっきされたステンレス鋼の薄いリボンはニチノールの薄いリボンに対して重ね継手の構成にレーザー溶接され、該溶接構造物は引張強度および疲労強度に関して試験された。めっきされたステンレス鋼の丸いワイヤはニチノールの丸いワイヤに対して突合せ継手の構成にレーザー溶接され、該溶接構造物は引張強度および疲労強度に関して試験された。試験の結果は以下の表４に示されている：
【００７２】
【表４】
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溶接部についてＳＥＭおよび金属組織学的分析も行なわれ、２つの異なる金属（ステンレス鋼およびニチノール）の間の分離線を伴わない良好な移行部が明らかとなったが、このことは良好な溶接継手を意味している。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図４Ａ】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【国際調査報告】
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