(57)【要約】  本発明は、近接配置された複数のアンテナ素子の性能をカップリングによって改善し、大きさを小さくして利得を増加させることによって、通信性能を上げることができるようにした多層アンテナに関するものであって、そのために複数のアンテナストリップの上部にカップリングのためのアンテナプレートを離隔配置して多層構造を具現することによって、近接した複数のアンテナ素子で構成される多重アンテナからアンテナの大きさを小さくしてアンテナ等の間の相互干渉とノイズを遮断するようにして、チャンネル容量及びデータ速度を上げる効果がある。
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
個別給電部と連結されて隣接配置される一つ以上のアンテナストリップと、
前記一つ以上のアンテナストリップと各々カップリングされるカップリング部と前記カップリング部とを相互連結する連結部を備え、
前記アンテナストリップと離隔配置されるアンテナプレートを含めて成る
ことを特徴とする多層アンテナ。
【請求項２】
前記アンテナストリップと前記アンテナプレートとの間に絶縁層がさらに構成された
ことを特徴とする請求項１に記載の多層アンテナ。
【請求項３】
前記アンテナストリップは、キャリアー上に立体形態で構成される
ことを特徴とする請求項１に記載の多層アンテナ。
【請求項４】
前記アンテナプレートのカップリング部は、カップリングされる前記アンテナストリップと少なくとも一辺で一致されるように配置される
ことを特徴とする請求項１に記載の多層アンテナ。
【請求項５】
前記アンテナプレートのカップリング部とアンテナストリップと定義される各アンテナの帯域特性によって前記アンテナプレートとアンテナストリップの配置が決定される
ことを特徴とする請求項１に記載の多層アンテナ。
【請求項６】
前記アンテナプレートのカップリング部とカップリングされるアンテナストリップと定義されるアンテナごとにアンテナプレートのカップリング部とアンテナストリップとの間の配置が相違する
ことを特徴とする請求項５に記載の多層アンテナ。
【請求項７】
前記アンテナプレートのカップリング部とカップリングされるアンテナストリップと定義されるアンテナごとにアンテナプレートのカップリング部とアンテナストリップとの間の配置が同一である
ことを特徴とする請求項５に記載の多層アンテナ。
【請求項８】
前記アンテナプレートのカップリング部とカップリングされるアンテナストリップと定義される各アンテナの帯域特性は、アンテナプレートとアンテナストリップとの離隔距離、アンテナプレートのカップリング部分の大きさ、アンテナストリップとアンテナプレートの隣接部分の長さ、アンテナストリップとの間の距離、アンテナストリップの構造によって可変される
ことを特徴とする請求項５に記載の多層アンテナ。
【請求項９】
前記アンテナプレートとアンテナストリップとで構成されるアンテナの構造は、モノポールアンテナ、ダイポールアンテナ、板状逆Ｆアンテナ（ＰＩＦＡ）、若しくは、パッチアンテナ構造のいずれか一つである
ことを特徴とする請求項１に記載の多層アンテナ。
【請求項１０】
基板上に形成されて給電及びアンテナの電気的長さを確保する一つ以上のアンテナストリップが形成された第１層と、
前記第１層と他の層を離隔させる第２層と、
前記第２層によって第１層と離隔され、前記第１層の各アンテナストリップとカップリングされるカップリング部を含む単一導体のアンテナ放射体が形成された第３層とを含む
ことを特徴とする多層アンテナ。
【請求項１１】
前記第２層は、空気や誘電物質を含む絶縁体で構成され、前記第１層のアンテナストリップと前記第３層のアンテナ放射体との間の離隔距離を決定する
ことを特徴とする請求項１０に記載の多層アンテナ。
【請求項１２】
前記第２層は、前記第１層アンテナストリップと前記第３層アンテナ放射体のカップリング部と定義されるアンテナごとに相違する高さを有する
ことを特徴とする請求項１１に記載の多層アンテナ。
【請求項１３】
前記第１層は、立体型基板上に立体的に構成されたアンテナストリップを含む
ことを特徴とする請求項１０に記載の多層アンテナ。
【請求項１４】
前記第３層は、前記第１層の形成された基板の内部に形成される
ことを特徴とする請求項１０に記載の多層アンテナ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、近接配置された複数のアンテナ素子の性能をカップリングによって改善し、大きさを小さくして利得を増加させるようにすることによって、通信性能を上げることができるようにした多層アンテナに関する。
【背景技術】
【０００２】
次期通信方式として脚光を浴びているＷｉｍａｘ、８０２.１１ｘ、または、ＬＴＥ（Ｌｏｎｇ  Ｔｅｒｍ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）のような広帯域を保障する無線通信方式では、有線音声及びデータ通信と同一であるか、若しくはこれを凌駕する性能を提供するためには、多様な問題点を解決しなければならない。
【０００３】
こう言った無線通信と有線通信との差を縮めるための技術の一つが多数のアンテナを使用するマルチ入力マルチ出力（ＭＩＭＯ＝Ｍｕｌｔｉｐｌｅ−Ｉｎｐｕｔ、Ｍｕｌｔｉｐｌｅ−Ｏｕｔｐｕｔ）方式である。ＭＩＭＯは、信号減衰、干渉増加及びスペクトラムの制約のような、無線通信の問題点を解決する魅力的で新しい接近方式である。
【０００４】
ＭＩＭＯは、多数のアンテナを用いてアンテナの多様性（Ｄｉｖｅｒｓｉｔｙ）を提供することによって、データ処理速度を倍に上げるとともに、帯域範囲と信頼性を同時に向上させるが、無線周波数を追加に消耗することはない。
【０００５】
ＭＩＭＯは、一つの無線チャンネルを通じて二つ以上の個別データストリームを送受信する革新的で多次元的接近方法であり、この方法を通じてシステムは、チャンネル当り二倍以上のデータ伝送速度を提供することができる。多数のデータストリームを同時に伝送できるようにすることによって、ＭＩＭＯは周波数スペクトラムを追加に使用することなく、無線データ容量を何倍も増やすことができる。
【０００６】
ＭＩＭＯシステムの最高処理速度は、無線チャンネルに伝送される信号ストリームの数に該当する倍数ほど上がることができる。相違する無線装置とアンテナの各々から多数の信号が伝送されるので、ＭＩＭＯ信号を'多次元的'信号と言う。
【０００７】
このようなメリットを提供するＭＩＭＯは、多数のアンテナ素子が要求されるので、移動通信端末機の場合、基地局に比べて相対的に小さい空間で複数のアンテナを装着することが要求されるので、多数のアンテナを使用するとなると、アンテナ間のカップリング（ｃｏｕｐｌｉｎｇ）現象が発生し、信号が歪曲されるか、相殺されて、受信感度が著しく落ちる現象が現れる。即ち、複数のアンテナの間に誘起される電流の流れが発生して信号感度を弱化させ、これはデータ通信の断絶を誘発することになるので、ＭＩＭＯシステムを適用することによる利得を得にくくする。
【０００８】
このような複数のアンテナを適用するシステムは、ＭＩＭＯシステムのほかにも、相違する帯域と設定された複数のアンテナを選択して利用するチューナブルアンテナシステムと、ＭＩＭＯと類似の構成を有するスマートアンテナシステム等があり、このようなシステムでも前記のような問題点が表されている。
【０００９】
図１は、複数のアンテナを単層で構成した従来の例を示したものであり、キャリアー（１０）平面に一対の対称になるアンテナストリップ（１１）を構成し、モノポールアンテナを具現した場合を図示した。
【００１０】
実質的に、図示したようにモノポールアンテナを対称になるように隣接配置して構成する場合、一側アンテナ信号が隣接アンテナに誘起されてアンテナ感度を落とすため、アンテナの長さが縮める現象が現れ、通信の性能も低くなる。 
【００１１】
例えば、図示された構成を２.５ＧＨｚ帯域で動作するように構成する場合、アンテナストリップ（１１）の長さは、約３０ｍｍが要求される。しかし、このように３０ｍｍの長さでアンテナストリップを構成する場合、実際、該当アンテナの共振周波数は、２.５ＧＨｚより高くなり、これは実質的にアンテナの長さが縮まった効果をあらわすようになる。つまり、２.５ＧＨｚ帯域で動作するアンテナが必要である場合、アンテナの長さをより延長しなければならない。
【００１２】
図２は、２.５ＧＨｚ帯域で設計したアンテナの実質的な線路特性を示したものであって、図示したように、２.５ＧＨｚより高い周波数で共振が発生し、アンテナの長さが縮まった現象が発生したことを確認することができる。
【００１３】
図３は、図１のよう構成したアンテナの等価回路を示したものであり、図示のように、二つのポートからなるアンテナで、一方の側のアンテナ信号は隣接アンテナに誘起されることができて、これを防止できる手段がないということがわかる。
【００１４】
従って、このように複数アンテナを構成する場合、単層構造のアンテナを適用するとなると、アンテナの長さをより長く構成しなければならなくて、アンテナの間の距離を十分に離隔させなければならないため、アンテナ構成空間が増加する。また、利得も相互干渉により少なくなるため、チャンネル容量及びデータ速度が落ちる。
【００１５】
一方、最近、近接配置されたアンテナの間の干渉を減らすための新しい形態のアンテナの構成も登場しているが、例えば、複数のアンテナの間にアンテナ等を短絡させる線を追加するか、特定の信号処理回路を付加する等の技法が試験的に適用されている。しかし、アンテナを直接短絡させる方式は、アンテナの帯域特性を変化させ、帯域幅を減らす致命的問題点があり、信号処理回路を付加する方式は、付加される構成が複雑で、実際に適用することが難しいという問題がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１６】
【特許文献１】韓国登録特許第１０−０６９９４７２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１７】
従って、本発明は、近接した複数のアンテナ素子で構成される多重アンテナからアンテナの大きさを小さくし、アンテナ等の間の相互干渉とノイズを遮断するようにして、チャンネル容量及びデータ速度を上げることができる多層アンテナを提供することを目的とする。
【００１８】
また、本発明は、帯域に変化を与えないようにして、アンテナの特性を維持しながらも、全帯域における相互干渉を緩和させて、全帯域における特性改善効果を保障する多層アンテナを提供することを目的とする。
【００１９】
また、本発明は、アンテナプレートを適用するにおいて、多層構造物の位置と配置を調節することによって、複数のアンテナポートごとにアンテナ共振点を多様に調節することができて、チューナブルアンテナを具現することができる多層アンテナを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００２０】
前記の目的を達成するために、本発明の実施例による多層アンテナは、個別給電部と連結されて隣接配置される一つ以上のアンテナストリップと、前記一つ以上のアンテナストリップと各々カップリングされるカップリング部と前記カップリング部を相互連結する連結部を備えて、前記アンテナストリップと離隔配置されるアンテナプレートから成る。
【００２１】
前記アンテナストリップと前記アンテナプレートとの間には絶縁層がさらに構成されることができる。
【００２２】
また、本発明の実施例による多層アンテナは、基板上に形成されて給電及びアンテナの電気的長さを確保する一つ以上のアンテナストリップが形成された第１層と、前記第１層と他の層を離隔させる第２層と、前記第２層によって第１層と離隔されて、前記第１層の各アンテナストリップとカップリングされるカップリング部を含む単一導体のアンテナ放射体が形成された第３層とを含めて成る。
【発明の効果】
【００２３】
本発明の実施例による多層アンテナは、近接した複数のアンテナ素子で構成される多重アンテナからアンテナの大きさを小さくし、アンテナ等の間の相互干渉とノイズを遮断するようにしてチャンネル容量及びデータ速度を上げることができる効果がある。
【００２４】
本発明の実施例による多層アンテナは、帯域に変化を与えないようにしてアンテナの特性を維持しながらも、全帯域における相互干渉を緩和させて、全帯域における特性改善の効果を保障する効果がある。
【００２５】
本発明の実施例による多層アンテナは、アンテナプレートを適用するにおいて、多層構造物の位置と配置を調節することによって、複数アンテナポートごとにアンテナ共振点を多様に調節することができて、チューナブルアンテナを具現できる効果がある。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】従来の単層構造モノポールアンテナの構成を図示した図面である。
【図２】従来の単層構造モノポールアンテナの線路特性を示したグラフである。
【図３】従来の単層構造モノポールアンテナの等価回路図である。
【図４】本発明の実施例による多層アンテナの斜視図である。
【図５】本発明の実施例による多層アンテナの断面図である。
【図６】本発明の実施例による多層アンテナの線路特性を示したグラフである。
【図７】本発明の実施例による多層アンテナのアンテナ構造及び等価回路である。
【図８】カップリング構造アンテナの等価回路である。
【図９】本発明の実施例等による多層アンテナの斜視図である。
【図１０】本発明の実施例等による多層アンテナの斜視図である。
【図１１】本発明の実施例等による多層アンテナの斜視図である。
【図１２】本発明の実施例による多層アンテナの多重ポート等価回路である。
【図１３】本発明の実施例による多層アンテナの特性可変を説明するための概念図である。
【図１４】本発明の実施例による多層アンテナの誘起電流の流れを示した等価回路である。
【図１５】本発明の実施例による多層アンテナの誘起電流の流れを示した等価回路である。
【図１６】本発明による多層アンテナのＳ−パラメーター特性を示したグラフである。
【図１７】本発明による多層アンテナのＳ−パラメーター特性を示したグラフである。
【図１８】図１７の実施例による高隔離度多重アンテナの放射パターンにおけるグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
前述のような本発明の実施例による多層アンテナを、図面を通じて詳細に説明する。
【００２８】
図示される実施例等は、マルチ入力マルチ出力（ＭＩＭＯ：Ｍｕｌｔｉｐｌｅ−Ｉｎｐｕｔ、Ｍｕｌｔｉｐｌｅ−Ｏｕｔｐｕｔ）アンテナの例であるが、類似な構造のスマートアンテナ等にも適用されることができて、近接したアンテナ等の間の相互干渉を減らすための様々なアンテナとして適用される。
【００２９】
図４は、本発明の実施例による多層アンテナの斜視図を示した図面であって、図３に図示した単層モノポールアンテナ構成と同一にキャリアー（２０）上に一対のアンテナストリップ（３０）を配置してモノポールアンテナを構成し、その上部に空気層を置いて離隔させた上部層にアンテナプレート（４０）を配置した構成である。
【００３０】
前記構成をより明確に示した図５は、図４の一部における断面図を示したものであって、キャリアー（２０）の上部にアンテナストリップ（３０）が配置され、その上部に絶縁のための誘電体絶縁物質や空気を用いたギャップで絶縁層（３５）を形成して、その上部にアンテナプレート（４０）を構成していることがわかる。 
【００３１】
このような離隔構成は、多様に変形できるが、図示したような構成のほかに、前記アンテナストリップ（３０）が前記キャリアー（２０）の内部に形成されるか、逆に前記キャリアー（２０）にアンテナプレート（４０）が先に形成された後、離隔されてアンテナストリップ（３０）がその上部に形成されることもできる。
【００３２】
また、アンテナストリップ（３０）とアンテナプレート（４０）の両側端が同一平面に離隔配置されて、前記アンテナプレート（４０）の両側端を連結する部分のみが前記アンテナストリップ（３０）と 離隔されて配置されることができる等、その変形は自在である。但し、前記アンテナストリップ（３０）とアンテナプレート（４０）の少なくとも一部が多層構造を有しなければならなく、相互に電気的に連結されないという構造的特徴は維持しなければならない。
【００３３】
図４及び図５に図示したように、単層アンテナ構造の上部にアンテナプレート（４０）を離隔配置した多層アンテナ構造を形成する場合、前記アンテナストリップ（３０）と離隔されたアンテナプレート（４０）によるカップリング現象によって一方側のアンテナ信号が隣接アンテナに誘起されることを遮断できるようになる。
【００３４】
一方、アンテナストリップ（３０）とアンテナプレート（４０）との間にキャパシタンス成分が形成されて、アンテナの物理的長さを縮小する効果が現れる。
【００３５】
図６は、図４に図示したアンテナストリップの長さを３０ｍｍとした場合の線路特性を示したものであって、単層アンテナの場合、図２のように約２.５７ＧＨｚで共振に成っているが、図４のようにアンテナプレート（４０）を適用した場合、約２.３ＧＨｚで共振に成っていることがわかる。
【００３６】
即ち、アンテナストリップ（３０）とアンテナプレート（４０）との間のキャパシタンス成分によって約２００ＭＨｚ程度の共振点移動を確認することができる。これは、携帯用機器に実装されるモノポールアンテナ、ダイポールアンテナ、板状逆Ｆアンテナ（ＰＩＦＡ＝Ｐｌａｎａｒ  Ｉｎｖｅｒｔｅｄ−Ｆ  Ａｎｔｅｎｎａ）、若しくは、パッチアンテナの物理的長さを縮めることができることを示すものである。 
【００３７】
結局、図４及び図５の例示的構成のように、単層アンテナ構造に絶縁層で離隔させたアンテナプレートを適用した多層構造でアンテナを構成する場合、キャリアー上のアンテナストリップの長さを縮め、それによってキャリアーの大きさを小さくして、実質的に全体アンテナの体積を縮めることができるようになる。
【００３８】
図７は、図４乃至図５を通じて示した多層アンテナ構造の動作原理を説明するための模式図及び等価回路を示したものであって、まず、アンテナストリップ（３０）によって各々給電される一対のアンテナ素子が定義されて、前記アンテナストリップ（３０）と平行に外郭配置された両側端と前記両側端を前記アンテナストリップ（３０）と垂直方向に相互連結する連結部を有するアンテナプレート（４０）を前記アンテナストリップ（３０）と離隔構成して、各々第１アンテナ（Ａ１）と第２アンテナ（Ａ２）として動作するようにする。これを単一アンテナとみなす場合、前記各アンテナの給電部を第１ポートと第２ポートと称することもできる。
【００３９】
前記アンテナストリップ（３０）は、給電と放射を同時に実施し、前記アンテナプレート（４０）は、放射と誘起電流相殺機能を同時に実施する。
【００４０】
右側に図示された等価回路の構成をみると、左右側に並列に構成されたキャパシターとインダクターの対は、カップリングによってアンテナで動作する第１アンテナ（Ａ１）と第２アンテナ（Ａ２）の部分を意味し、その上部に各々構成された抵抗とキャパシター（円の内部）は、前記アンテナプレート（４０）の両側端（即ち、カップリング部）を連結する連結部を意味する。
【００４１】
第１アンテナ（Ａ１）と第２アンテナ（Ａ２）から放射される電流は、前記アンテナプレート連結部に該当する直列連結されたキャパシター（円の内部）によって各々反射され、相互に誘起される電流は、対称構造によって相互に相殺される。
【００４２】
即ち、前記直列連結されたキャパシターは、隣接アンテナから誘起される求めない信号を防ぎ、このような回路構成は、アクティブアンテナ等に使用される一般的なノイズ除去回路と等価であるので、端末機のアクティブ性能を増加させる効果を提供できるようになる。
【００４３】
図８は、カップリング構造アンテナの等価回路を示したものであって、図示したように、給電部と直列連結されたキャパシター（Ｃ１）が電流遮断の役割を果たして誘起電流遮断とノイズ除去機能を遂行することを示したものである。このような構成が図７に図示した本発明の実施例による多層アンテナの等価回路にそのまま適用されるため、実施例による多層アンテナは、誘起電流遮断とノイズ除去機能及びそれによる端末機のアクティブ性能改善の効果を有するようになる。
【００４４】
図９乃至図１１は、本発明の実施例等による多層アンテナの構成例等を示したものである。
【００４５】
図９は、アンテナストリップ（３１）とアンテナプレート（４１）との隣接辺の長さが長いように構成したものであって、相互に一定距離で離隔されたアンテナストリップ（３１）を基板（２５）上のキャリアー（２０）に配置し、前記アンテナストリップ（３０）と離隔されて前記アンテナストリップ（３１）より上層に配置され、前記アンテナストリップ（３１）より両端（カップリング部）が外郭に配置されて、前記両端を連結する連結部（５０）が前記アンテナストリップ（３１）と垂直に配置される'コ'の字の形のアンテナプレート（４１）によって構成したものである。
【００４６】
前記アンテナストリップ（３１）と前記アンテナプレート（４１）は、前記キャリアー（２０）の構造を追って曲面を有する多様な構造を取ることができて、前記アンテナプレート（４１）は'コ'の字の形のほかにも様々な変形が可能である。
【００４７】
前記アンテナストリップ（３０）とアンテナプレート（４０）とは、対称になる一対のアンテナ部に成るが、前記アンテナストリップ（３０）は、一対のストリップ電極から成って、各々相違する信号が給電される独立的なアンテナの給電部分で動作して、同時に放射体としても動作する。
【００４８】
一方、前記アンテナストリップ（３０）と近接したアンテナプレート（４０）の両端の部分は、各々カップリングによって給電されるアンテナとして動作して、同時に前記両端を連結する一端の連結部分（４５）によって隣接アンテナの誘起信号が遮断され、雑音が除去される。
【００４９】
図１０は、アンテナストリップとアンテナプレートの配置を変形した構成であって、アンテナストリップ（３２）とアンテナプレート（４２）をより立体的に構成した場合であって、このような構造を利用する場合、多重帯域特性を示すことができる。
【００５０】
一方、図１１は、アンテナストリップ（３３）とアンテナプレート（４３）の構造を単純化したものを示し、このような構造を利用する場合、より効果的な帯域特性を示すことができる。
【００５１】
図９乃至図１１を通じて例にあげたように、アンテナストリップが構成された第１層と、離隔空間と定義される第２層、及びアンテナプレートと定義される第３層からなる多層アンテナ構造は、多様で立体的（キャリアーを包む形や、立体的キャリアーに第１層が形成される等）に変化されることができ、配置方式を変更して第３層、第２層、第１層が基板上に順次的に配置されることもできる。
【００５２】
一方、前記アンテナプレートとアンテナストリップの離隔距離、アンテナプレートのカップリング部分（両側端）の大きさ、アンテナストリップとアンテナプレートとの隣接部分の長さ、アンテナストリップの間の距離、アンテナストリップの構造等によってアンテナ線路特性が調節されることができるので、適切なアンテナストリップとアンテナプレートの配置が必要になる。 
【００５３】
また、本発明による多層アンテナは、モノポールアンテナ、ダイポールアンテナ、ＰＩＦＡ、若しくは、パッチアンテナのような一般的内装型アンテナ構造で構成されることができる。
【００５４】
図１２は、前記線路特性調節による個別アンテナ等の特性変化を説明するための簡略化された回路図であって、図示したように複数のアンテナからなる多層アンテナで各アンテナのカップリング位置を調節する場合、アンテナの特性を多様に調節することができるが、このような調節を通じてアンテナごとに共振点を相違させるよう設定することもできて、このような場合、スイッチングアンテナを用いたチューナブルアンテナを構成することができるようになる。
【００５５】
即ち、アンテナごとに絶縁層の高さと誘電率、アンテナストリップとアンテナプレートの構造によってキャパシタンスとインダクタンスが可変されるので、図示された等価回路のように構成されることができて、これを調節することによって図１３のように相違する特性を有するアンテナを構成することができる。
【００５６】
結局、複数のアンテナ等を構成しながら、その配置構造を調節することによって相違する帯域特性を有するスイッチングアンテナを容易に構成することができて、相互に誘起される信号を遮断するので、ＭＩＭＯやスマートアンテナのように同一帯域を使用するアンテナの性能を上げることができる。
【００５７】
図１４と図１５は、多重ポートを利用する多層アンテナでアンテナの間の誘起される電流の流れをアンテナプレートが誘起されるポートの他のポートに誘起される電流を遮断して干渉を防止する例を示したものである。
【００５８】
図１４は、ポート１（Ｐ１）から誘起される電流の流れを示したものであって、一方側のカップリングアンテナに誘起される一方側のポートの電流の流れは、各々のカップリングアンテナで形成されたキャパシタンス成分によって遮断されて、他のポートに干渉しなくなることを示したものである。
【００５９】
図１５は、これと類似にポート２（Ｐ２）から誘起される電流の流れが他のポートに誘起されないことを示したものである。
【００６０】
従って、多数のアンテナを構成するにおいても、多層アンテナを適用すると、ポートの間の干渉を減らし、ノイズを除去してアンテナ性能を上げることができて、各層の配置構造を調節することによってアンテナごとに独立的特性を付与することもできて、このようなアンテナが適用される端末機のアクティブ性能を増大させることもできる。
【００６１】
また、前述した構成を用いる場合、カップリング効果によってアンテナの長さが延長された効果を得られるのみならず、アンテナの間の干渉を抑制しながらも、アンテナの帯域特性の変更を防止することができるようになる。
【００６２】
最近、隣接アンテナの間の干渉を抑制するために、複数のアンテナの間を直接連結するか、アンテナの間に素子を構成する単層型アンテナ構造も登場しているが、このような構造はアンテナ等を直接連結するため、アンテナの帯域幅が縮まる問題点が発生する。 
【００６３】
しかし、本発明の実施例による構成は、多層構造でアンテナを構成し、アンテナプレートがアンテナストリップと離隔されるため、アンテナストリップによって定義される帯域幅を縮めなくなるため、広い帯域においてムラのない通信特性が要求される多重アンテナを小さい面積で構成する場合、最適の性能改善が可能になる。
【００６４】
図１６は、本発明の実施によって構成した多層ＭＩＭＯアンテナの特性をＳパラメーターで示したものであって、二つのモノポールアンテナを対称になるように構成した場合の例である。前記アンテナの各々の反射特性を示すＳ１１、Ｓ２２による帯域特性をみると、２.５ＧＨｚ乃至２.７ＧＨｚ帯域が−１０ｄＢ以下で使用帯域であることがわかる。この時、アンテナの間の相互干渉特性を示すためのＳ２１のグラフをみると、前記該使用帯域において−１３ｄＢ以下の優れた特性を示している。
【００６５】
一般的にモノポールアンテナを近接配置する場合、使用帯域でのＳ２１反射特性が０ｄＢ以上である点から、使用帯域でのＳ２１反射特性が−１０ｄＢ以下であることは、一対のアンテナの間の影響がほとんどないことを意味する。
【００６６】
図１７は、本発明の実施例の一つで構成した多層アンテナのＳパラメーター特性を示したものであって、図示されたグラフのＳ２１はｄＢスケールで図示され、Ｓ１１とＳ２２は、電圧定在波比（ＶＳＷＲ）の比率（グラフの右側）を示す。 
【００６７】
図示されたようにＳ１１とＳ２２は、電圧定在波比２.５以下の値を有し、使用帯域である１.７〜２.１ＧＨｚでＳ２１が−７ｄＢ以下の特性を示してあり、アンテナの間の干渉がほとんどないことがわかる。
【００６８】
図１８は、図１７の実施例におけるＨ平面パターンを示したものであって、左側が第１アンテナであり、右側が第２アンテナであり、相互に干渉なく対称になる形態を示していることを確認することができる。
【００６９】
従って、本発明の実施例は、多層アンテナで構成するにおいて、アンテナストリップ平面に離隔されるようにアンテナプレートを設置するだけでアンテナの特性調整及び改善が可能であり、複数アンテナにおける個別特性の調整が可能であり、アンテナの長さを縮めるのみならず、アンテナの間の相互干渉を帯域損失なく防止することができるようになる。
【００７０】
以上では、本発明による好ましい実施例において図示し、説明した。しかし、本発明は、前述の実施例に限定されなく、特許請求の範囲で添付する本発明の要旨を外れることなく、該当発明の属する技術分野で通常の知識を有した者ならば、誰でも様々な変形実施が可能である。
【符号の説明】
【００７１】
１０    キャリアー
１１    アンテナストリップ
１２    アンテナストリップ
２０    キャリアー
２５    基板
３０    アンテナストリップ
３１    アンテナストリップ
３２    アンテナストリップ
３３    アンテナストリップ
３５    絶縁層
４０    アンテナプレート
４１    アンテナプレート
４２    アンテナプレート
４３    アンテナプレート
５０    連結部
【図１】
2012504361.tif 000003
【図２】
2012504361.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【国際調査報告】
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