(57)【要約】
2012526795.tif 000049【選択図】図１８
2012526795.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
2012526795.tif 000040
2012526795.tif 000041
【請求項２】
前記化合物が、前記グリコサミノグリカンの完全な糖の環を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
式中Ｌがジパルミトイルホスファチジルエタノールアミンであり、及びＸがヘパリン又はコンドロイチン硫酸である、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
式中Ｌがジパルミトイルホスファチジルエタノールアミン又はジミリストイルホスファチジルエタノールアミンであり、及びＸがヒアルロン酸である、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記化合物が、ＭＭＰの産生増大が関与する細胞からのアラキドン酸及びオレイン酸の放出を阻害し、ＭＭＰの産生増大が関与する細胞からのマトリックスメタロプロテアーゼ（ＭＭＰ）の放出を阻害し、ＭＭＰの産生増大が関与する細胞中の細胞質ホスホリパーゼＡ２（ｃＰＬＡ２）のリン酸化反応を低下させる、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記疾患が、翼状片症候群、円錐角膜、黄斑変性、角膜融解、脈絡膜閉塞、心臓疾患、関節炎、脳疾患、組織潰瘍化、創傷の異常な治癒、歯周病、骨疾患、腫瘍成長により特徴付けられる癌、腫瘍転移又は侵襲により特徴付けられる癌、ＨＩＶ−感染、褥瘡、褥瘡潰瘍、再狭窄、表皮水疱症、敗血症、敗血症ショック、新生物、乾癬、新血管形成、肝疾患、又は多発性硬化症である、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
2012526795.tif 000042
2012526795.tif 000043
【請求項８】
前記化合物が、前記グリコサミノグリカンの完全な糖の環を含む、請求項７に記載の方法。
【請求項９】
式中Ｌがジパルミトイルホスファチジルエタノールアミンであり、及びＸがヘパリン又はコンドロイチン硫酸である、請求項７に記載の方法。
【請求項１０】
式中Ｌがジパルミトイルホスファチジルエタノールアミン又はジミリストイルホスファチジルエタノールアミンであり、及びＸがヒアルロン酸である、請求項７に記載の方法。
【請求項１１】
前記転移性癌が、ＭＭＰを発現する癌細胞又はＭＭＰを発現する転移性癌細胞により特徴付けられる、請求項７に記載の方法。
【請求項１２】
2012526795.tif 000044
2012526795.tif 000045
2012526795.tif 000046
【請求項１３】
前記化合物が、前記グリコサミノグリカンの完全な糖環を含む、請求項１２に記載の方法。
【請求項１４】
式中Ｌがジパルミトイルホスファチジルエタノールアミンであり、及びＸがヘパリン又はコンドロイチン硫酸である、請求項１２に記載の方法。
【請求項１５】
式中Ｌがジパルミトイルホスファチジルエタノールアミン又はジミリストイルホスファチジルエタノールアミンであり、及びＸがヒアルロン酸である、請求項１２に記載の方法。
【請求項１６】
前記黒色腫に苦しむ被験体の治療が、転移の阻害である、請求項１２に記載の方法。
【請求項１７】
2012526795.tif 000047
2012526795.tif 000048
【請求項１８】
前記化合物が、前記グリコサミノグリカンの完全な糖環を含む、請求項１７に記載の方法。
【請求項１９】
式中Ｌがジパルミトイルホスファチジルエタノールアミンであり、及びＸがヘパリン又はコンドロイチン硫酸である、請求項１７に記載の方法。
【請求項２０】
式中Ｌがジパルミトイルホスファチジルエタノールアミン又はジミリストイルホスファチジルエタノールアミンであり、及びＸがヒアルロン酸である、請求項１７に記載の方法。
【請求項２１】
前記癌細胞が、上皮性悪性腫瘍細胞、肉腫細胞、又は芽細胞腫細胞である、請求項１７に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、マトリックスメタロプロテアーゼを阻害するための脂質−ＧＡＧ複合体、及びリン脂質−ＧＡＧ複合体を指向する。
【背景技術】
【０００２】
マトリックスメタロプロテアーゼ（ＭＭＰ）、特にＭＭＰ−２及びＭＭＰ−９は、ほとんどの結腸癌、胃癌、並びに卵巣癌で発現し、これらの癌の侵襲性において主要な役割を果たしている。
【０００３】
癌患者の病的状態の主因は、腫瘍細胞の一連の過程により支配される転移拡散、すなわち、基底膜を貫通する腫瘍細胞の侵襲、腫瘍細胞の特定部位での増殖、及びその増殖に必須な腫瘍の血管新生である。侵襲する腫瘍細胞に対する障壁を構成する基底膜の主要な成分は、コラーゲンＩＶ、ラミニン、及びヘパラン硫酸プロテオグルカンである。哺乳類細胞での細胞外マトリックス（ＥＣＭ）の分解は、コラゲナーゼ、ゼラチナーゼ、ストロメライシン及び膜型のＭＭＰを含むＭＭＰのファミリーにより制御される。基底膜を貫通する腫瘍細胞の通過は細胞のラミニンへの結合、及びそれに次ぐプロテアーゼのカスケードの活性化により開始され、プレ活性化ＭＭＰ形態、すなわちプレ−＜＜Ｐｓからの活性化ＭＭＰの産生をもたらす。これらの酵素は、ＥＣＭ中の主要な構造要素であるコラーゲンＩＶを特異的に分解する。基底膜を通過する細胞の運動は、宿主組織により産生される特異的な走化性及び運動性因子に対する応答として起こり得る。
【０００４】
ＭＭＰ産生及び癌細胞の侵襲性には、シクロオキシゲナーゼ（ＣＯＸ）及びリポキシゲナーゼ（ＬＯＸ）を介して産生されるプロスタグランジン（ＰＧ）及びロイコトリエン（ＬＴ）の関与が必要とされることが示されている。ＰＧ及びＬＴはともに、結腸癌、乳癌、胃癌、及び肝細胞癌を含む、ヒトのいくつかの種類の癌の発生に関与する。さまざまなエイコサノイドが、腫瘍細胞の侵襲性、血管形成、及び腫瘍の血管新生を促進することが示されている。
【０００５】
酵素ホスホリパーゼＡ２（ＰＬＡ２、ＥＣ３．１．１．４）を阻害する薬理活性を有する脂質複合体が、従来技術において知られている。ホスホリパーゼＡ２は、リン脂質のｓｎ−２位での脂肪酸及びリゾリン脂質への分解を触媒する。この酵素の活性は、さまざまな細胞機能と相関しており、特にエイコサノイド（プロスタグランジン、トロンボキサン、及びロイコトリエン）、血小板活性化因子、並びにリゾリン脂質などの脂質性メディエーターの産生に相関する。傷害性作用物質、及び病原的プロセスからの、より広い細胞及び生命体の防御を得るために、その発端から、脂質複合体は、研究室での集中的な研究の対象となっている。
【発明の概要】
【０００６】
2012526795.tif 000003
【０００７】
2012526795.tif 000004
【０００８】
2012526795.tif 000005
【０００９】
2012526795.tif 000006
【００１０】
2012526795.tif 000007
2012526795.tif 000008
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】図１は、ＨＴ−１０８０細胞の侵襲能力に対するＥｘＰＬＩの阻害効果を示す棒グラフである。ＨＴ−１０８０細胞を、表示濃度で２４時間にわたって、ＥｘＰＬＩ（ヒアルロン酸（ＨＡ）結合ＰＥ）と反応させた後に、またＨＡと反応させた後に、洗浄し、Ｍａｔｒｉｇｅｌ膜に置いた。Ｍａｔｒｉｇｅｌを介した細胞の侵襲を測定した。各データは３回反復して得られた結果の平均値および標準偏差（ＳＤ）である（ａ、ｂ、Ｐ＜０．０５）。
【００１２】
【図２】図２の上側の図は、棒グラフ（下側の図）に対するゲルの顕微鏡写真図である。このグラフはＨｙＰＥのＭＭＰ−２及びＭＭＰ−９活性に対する阻害効果を実証する。ＨＴ−１０８０を２４時間、ＨｙＰＥ又はＨＡのいずれかとインキュベートした。次いで、培養培地を収集し、該培養培地に対して、以下の「試料と方法」で記載するようにして、酵素電気泳動法を用いて、ＭＭＰ−２（７２ｋＤａ）及びＭＭＰ−９（９６ｋＤａ）含有量の測定、及びそれらの膠原溶解活性の測定をおこなった。各データは４回反復して得られた結果の平均値及び標準偏差（ＳＤ）である（＊、Ｐ＜０．０５、＊＊、Ｐ＜０．０１）。
【００１３】
【図３】図３の棒グラフは、ＨＴ−１０８０細胞からのアラキドン酸（ＡＡ）（下側の図）、又はオレイン酸（上側の図）の放出により示される、ＨＴ−１０８０細胞のＰＬＡ２活性に対するＥｘＰＬＩの阻害効果を示す。ＨＴ−１０８０細胞を、一晩３Ｈ−アラキドン酸又は３Ｈ−オレイン酸とインキュベートすることによって、代謝的に標識し、次いで洗浄し、さらに、ＨｙＰＥの存在下又は不在下で、表示時間内での標識ＡＡ又はＯＡの培養培地中への放出を、測定した。各データは３回反復して得られた結果の平均値及び標準偏差（ＳＤ）である。（＊、Ｐ＜０．０５）。
【００１４】
【図４】図４は、ＨＴ−１０８０細胞によるＰＬＡ２及びＰＬＡ２受容体の発現を示すゲルの顕微鏡写真図である。表示ＰＬＡ２のｍＲＮＡの発現を、実験の項目で記載されるプライマーを用いたＲＴ−ＰＣＲにより測定した。図は、ｃＰＬＡ２α（９８８ｂｐ）；ｓＰＬＡ２のＶ型、ＩＩＡ型及びＩＢ型（それぞれ３２９ｂｐ、４４９ｂｐ及び２４３ｂｐ）；並びにＭ−タイプのＰＬＡ２受容体（Ｒｅｃ、５６５ｂｐ）のＲＴ−ＰＣＲである。
【００１５】
【図５】図５は、ブタ膵臓及びコナガラガラヘビ（ｃｒｏｔａｌｕｓ  ａｔｒｏｘ）の、ｓＰＬＡ２（それぞれ、ｐｐＰＬＡ２及びｃａＰＬＡ２）の脂質分解活性に対する熱不活性化を示す棒グラフである。この酵素を１５分間、９５℃に加熱して変性させ、さらに、それらの脂質分解能力を、実験の項目にあるように、それらの４Ｎ３ＯＢＡを加水分解する能力により測定した。各データは３回反復して得られた結果の平均値及び標準偏差（ＳＤ）である（＊、Ｐ＜０．０５）。
【００１６】
【図６】図６は、ＭＭＰ活性／産生を誘導する能力に対する、ｐｐＰＬＡ２の熱不活性化の効果を実証するゲル顕微鏡写真図に対応するグラフである。ＨＴ−１０８０細胞を、インタクトな（ｄ）ｐｐＰＬＡ２または変性した（ｄ）ｐｐＰＬＡ２のいずれかによって、６時間処理し、ＭＭＰ−９の活性（Ａ）及びＭＭＰ−２の活性（Ｂ）を酵素電気泳動法を用いて測定した。各データは３回反復して得られた結果の平均値及び標準偏差（ＳＤ）である（＊、Ｐ＜０．０１）。
【００１７】
【図７】図７は、ｐｐＰＬＡ２によるｃＰＬＡ２のリン酸化反応、及びその熱不活性化又はｓＰＬＡ２阻害剤による抑制を表している。タンパクの単離に先立ち、ＨＴ−１０８０細胞を、ＨｙＰＥの存在又は不在下にｐｐＰＬＡ２又はｐｐＰＬＡ２と１５分間処理した。ｃＰＬＡ２リン酸化反応の程度を、Ｓｅｒ５０５がリン酸化されたｃＰＬＡ２に対する特異的抗体と、全（リン酸化及び非リン酸化）ｃＰＬＡ２に対する特異的抗体とを用いて、ウエスタン・ブロット解析により測定した。各データは２回反復して得られた結果の平均値及び標準偏差（ＳＤ）である（ａ、ｂ、Ｐ＜０．０５）。
【００１８】
【図８】図８は、ＨＴ−１０８０細胞によるＩＩＡ型及びＩＢのｓＰＬＡ２の転写に対するＨｙＰＥの効果を示す棒グラフである。ＲＮＡ抽出に先立ち、ＨＴ−１０８０細胞を２４時間ＨｙＰＥ（１０μＭ）の存在又は不在下で処理した。これらの細胞中での、ＩＢ型及びＩＩＡ型ｓＰＬＡ２の転写を、実験の項目で記載されるプライマーを用いたＲＴ−ＰＣＲによって測定した。サンプル・ローディングは２８ｓの発現により検証された。各データは３回反復して得られた結果の平均値及び標準偏差（ＳＤ）である（＊、Ｐ＜０．０５）。
【００１９】
【図９】図９は、ｓＰＬＡ２−ＩＢにより誘導されるＭＭＰ活性に関与するカスケードの概略の記載を表している。ｓＰＬＡ２は膜受容体に結合し、及び細胞内ｃＰＬＡ２を活性化する。ｃＰＬＡ２は次いで、エイコサノイドに転換されるＡＡを放出する。ｓＰＬＡ２により誘導されたエイコサノイドは、最終的にＭＭＰ発現を誘導する。
【００２０】
【図１０Ａ−１０Ｂ】図１０（Ａ）は、ヒト線維肉腫細胞の侵襲性に対する、脂質複合体の効果を示す棒グラフである。図１０（Ｂ）は、ジパルミトイルホスファチジルエタノールアミンヒアルロン酸（ＨｙＰＥ）及びジミリストイルホスファチジルエタノールアミンヒアルロン酸（ＨｙＤＭＰＥ）の、ヒト線維肉腫（ＨＴ−１０８０）細胞の侵襲性に対する阻害効果を示す棒グラフである。
【図１１】図１１は、ヒト線維肉腫細胞のＭＭＰ−２コラゲナーゼＩＶ／活性の分泌に対する脂質複合体の効果を示すグラフである。
【図１２】図１２は、ＨｙＰＥがヒアルロニダーゼによるヒアルロン酸の分解を阻害することを示す。
【図１３】図１３は、外来性のヘパリナーゼの活性に対する脂質複合体の効果を示す棒グラフである。
【図１４】図１４は、ウシ対動脈平滑筋細胞（ＳＭＣ）増殖に対するＨｙＰＥの効果を示す棒グラフである。
【図１５Ａ】図１５Ａは、マウス黒色腫モデルでの実験的な転移に対するＨｙＰＥの効果を示す棒グラフである。すなわち、Ｂ１６Ｆ１０腫瘍細胞（５０ｋ）を、Ｃ５７Ｂｌ６週齢のメスのマウスの尾静脈に注入し、表示通りに（１群に８匹のマウス）、２１日間、一日ごとに、薬剤又はビヒクルのＩＰ注射による処置を施した。その後、マウスを殺処分し、さらに、固定後、肺への転移を計数した。毒性症状についてマウスの観察をおこなった。
【図１５Ｂ】図１５Ｂは、マウス黒色腫モデルでの実験的な転移に対するＨｙＰＥの効果を示す棒グラフである。すなわち、Ｂ１６Ｆ１０腫瘍細胞（５０ｋ）を、Ｃ５７Ｂｌ６週齢のメスのマウスの尾静脈に注入し、表示通りに（１群に８匹のマウス）、２１日間、一日ごとに、薬剤又はビヒクルのＩＰ注射による処置を施した。その後、マウスを殺処分し、さらに、固定後、肺への転移を計数した。毒性症状についてマウスの観察をおこなった。
【図１６】図１６は、実施例１０に従って調製されたヒアルロン酸−ホスファチジルエタノールアミン複合体（ＨｙＰＥ）のＮＭＲスペクトルを示す。
【図１７】図１７は、実施例１０に従って調製されたＨｙＰＥのＨＰＬＣクロマトグラムを示す。
【図１８】図１８は、本発明方法の実施に要求される反応槽の特徴の概念的略図を図示している。
【００２１】
【図１９】図１９は、実施例１１からのＨｙＰＥ反応の６時間後のクロマトグラムを図示している。
【００２２】
【図２０】図２０は、実施例１１から単離された最終的なＨｙＰＥのＧＰＣ分析を示す。
【００２３】
説明の単純性及び明瞭さのために、図において示される要素は、その尺度に必ずしも従って描かれてはいないことが、理解されるであろう。実施例については、そのいくつかの要素の寸法は明瞭さのために他の要素と比較して誇張されていることがある。更に、適切と考えられる場合には、対応する類似の要素を示すために、参照数字が図を通じて繰り返されることがある。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
一実施形態では、本発明はマトリックスメタロプロテアーゼ（ＭＭＰ）を阻害する方法を提供する。他の実施形態では、本発明は被験体のＭＭＰを阻害する方法を提供する。他の実施形態では、本発明は癌細胞のＭＭＰを阻害する方法を提供する。他の実施形態では、本発明は被験体の癌細胞のＭＭＰを阻害する方法を提供する。他の実施形態では、本発明は転移細胞のＭＭＰを阻害する方法を提供する。他の実施形態では、本発明は被験体の転移細胞のＭＭＰを阻害する方法を提供する。他の実施形態では、本発明は腫瘍細胞のＭＭＰを阻害する方法を提供する。他の実施形態では、本発明は被験体の腫瘍細胞のＭＭＰを阻害する方法を提供する。
【００２５】
他の実施形態では、本発明は本発明の化合物のＭＭＰ阻害剤としての使用に基づく方法を提供する。他の実施形態では、本発明は本発明の化合物のＭＭＰ２阻害剤としての使用に基づく方法を提供する。他の実施形態では、本発明は本発明の化合物のＭＭＰ９阻害剤としての使用に基づく方法を提供する。
【００２６】
他の実施形態では、本発明は原発腫瘍の進行又は転移癌の病変を阻害する方法を提供する。
【００２７】
他の実施形態では、本発明は、生理学的に許容される、モノマー、二量体、オリゴマー、若しくはポリマーに直接若しくはスペーサー基を介して結合する脂質又はリン脂質を含む化合物を投与することによる、上昇したＭＭＰ水準により特徴付けられる疾患及び病変に苦しむ被験体を治療する方法を提供する。他の実施形態では、本発明は、生理学的に許容される、モノマー、二量体、オリゴマー、若しくはポリマーに直接若しくはスペーサー基を介して結合する脂質又はリン脂質を含む化合物を投与することによる、上昇したＭＭＰ水準により媒介される疾患や病変に苦しむ被験体を治療する方法を提供する。他の実施形態では、本発明は、生理学的に許容される、モノマー、二量体、オリゴマー、若しくはポリマーに直接若しくはスペーサー基を介して結合する脂質又はリン脂質を含む化合物を投与することによる、上昇したＭＭＰ水準により誘導される疾患や病変に苦しむ被験体を治療する方法を提供する。他の実施形態では、本発明は、ＭＭＰ阻害剤である、生理学的に許容される、モノマー、二量体、オリゴマー、若しくはポリマーに直接若しくはスペーサー基を介して結合する脂質又はリン脂質を含む化合物を提供する。他の実施形態では、本発明は、生理学的に許容される、モノマー、二量体、オリゴマー、若しくはポリマーに直接若しくはスペーサー基を介して結合する脂質又はリン脂質を含む化合物を投与することによる、悪性腫瘍に苦しむ被験体を治療する方法を提供する。他の実施形態では、本発明は、生理学的に許容される、モノマー、二量体、オリゴマー、若しくはポリマーに直接又はスペーサー基を介して結合する脂質若しくはリン脂質を含む化合物を投与することによる、被験体の癌の拡散を阻害する方法を提供する。
【００２８】
他の実施形態では、本発明は、ホスホリパーゼＡ２活性、脂質メディエーターの産生及び／又は作用を制御すること、細胞表面への障害をグリコサミノグリカン（ＧＡＧ）及びプロテオグリカンにより改善すること、酸素ラジカル及び酸化窒素の産生を制御すること、リポタンパクを傷害作用物質から保護すること、抗酸化治療、抗エンドトキシン治療、サイトカイン、ケモカイン、及びインターロイキン産生を制御すること、細胞増殖を制御すること、血管形成及び臓器の血管新生を制御すること、侵襲促進性酵素の阻害、ＭＭＰの阻害、細胞侵襲を制御すること、ロイコトリエン活性化、接着及び溢出を制御すること、虚血／再かん流障害を改善すること、リンパ球の活性化の阻害、血管及び気道収縮を制御すること、血液脳関門の保護、神経伝達物質産生を制御すること、並びに体外での組織保存を必要とする、疾患の治療のために複合体の投与を提供する。
【００２９】
本発明の他の実施形態では、記載される脂質複合体は、ホスホリパーゼＡ２活性、脂質メディエーターの産生及び／又は作用を制御すること、細胞表面への障害をグリコサミノグリカン（ＧＡＧ）及びプロテオグリカンにより改善すること、酸素ラジカル及び酸化窒素の産生を制御すること、リポタンパクを傷害性物質から保護すること、抗酸化治療、抗エンドトキシン治療、サイトカイン、ケモカイン、及びインターロイキン産生を制御すること、細胞増殖を制御すること、ＭＭＰ活性／産生（発現及び／又は転写）の阻害、血管形成、及び臓器の血管新生を制御すること、侵襲促進性酵素の阻害、細胞侵襲を制御すること、並びに白血球細胞の活性化、接着及び溢出を制御すること、を必要とする疾患の治療のための組成物の製造のプロセスで使用される。
【００３０】
転移、癌細胞の異所への拡散は、しばしば血管系に依存するプロセスであると同時に、たびたび血行性拡散（ｈｅｍａｔｏｇｅｎｏｕｓ  ｓｐｒｅａｄ）と称される。内皮細胞及び基底膜物質などの要素から構成される血管壁により課される生理的な障壁は、通常は細胞の通過に対して高度に選択的である。しかしながら、転移性細胞は、それらのうちのいくつかが科学文献において確立されている、さまざまな機構を用いて、この障壁を無効にする。例えば、かかる異常細胞は、血管障壁の細胞外マトリック、及び関連する成分を分解する、コラゲナーゼ、ヘパリナーゼ、及びヒアルロニダーゼなどの加水分解酵素を産生する。従って、転移性プロセスにおける重大な因子は、血管壁を通過して内腔に侵入するか又は血管壁内腔に浸透し、従って体内循環により新しい組織に到達して侵入する、癌細胞の能力である。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、細胞の侵入能力を阻害する。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は転移性細胞の侵入能力を阻害する。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、腫瘍細胞の侵入能力を阻害する。
【００３１】
他の実施形態では、この脂質複合体は、その組織損傷の病態生理学的機構が、膜の脆弱化を引き起こす酸化障害；血管組織内の狭窄プラーク形成、血管形成及び良性若しくは悪性癌疾患、又は乾癬を引き起こす細胞の過剰増殖挙動；脳障害又は腫瘍細胞転移を引き起こす異常な細胞遊走；中枢神経系（ＣＮＳ）損傷、敗血症、ＡＲＤＳ、又は免疫疾患に関連する、ケモカイン及びサイトカインの過剰発現；動脈硬化又は再かん流障害を引き起こす、血液タンパク及び細胞膜の過酸化；ＣＮＳ損傷、再かん流障害、及び敗血症ショックを引き起こす酸化窒素の過剰産生；移植拒絶反応などの自己免疫疾患、同種免疫性血小板減少症に関連する主要組織適合抗原（ＭＨＣ）との相互作用、又はそれらの組み合わせを含み得る、疾患に罹患した生命体の細胞保護効果を提供する。
【００３２】
他の実施形態では、前記治療は、傷害性物質からのリポタンパクの保護を必要とする。他の実施形態では、前記治療は、細胞の増殖を制御することを必要とする。他の実施形態では、前記治療は、血管形成及び臓器の血管新生を制御することを必要とする。他の実施形態では、前記治療は、侵襲促進性酵素の阻害を必要とする。他の実施形態では、前記治療は細胞侵襲を制御することを必要とする。他の実施形態では、前記侵襲する細胞は白血球細胞である。他の実施形態では、前記侵襲する細胞は癌細胞である。他の実施形態では、前記治療は、白血球細胞の活性化、接着、及び溢出を制御することを必要とする。他の実施形態では、前記治療は、虚血又は再かん流障害の改善を必要とする。他の実施形態では、前記治療は、リンパ球活性化の阻害を必要とする。他の実施形態では、前記治療は、脳血液関門の保護を必要とする。他の実施形態では、前記治療は、神経伝達物質の産生及び機能の制御を必要とする。他の実施形態では、前記治療は、血管及び気道収縮を制御することを必要とする。他の実施形態では、前記治療は体外での組織保存を必要とする。
【００３３】
一実施形態では、本発明はその疾患の治療が：ホスホリパーゼＡ２活性を制御すること；エイコサノイド、血小板活性化因子（ＰＡＦ）及びリゾリン脂質などの脂質メディエーターの産生及び／又は作用を制御すること；細胞表面への障害をグリコサミノグリカン（ＧＡＧ）及びプロテオグリカンにより改善すること；酸素ラジカル及び酸化窒素の産生を制御すること；反応性酸素種（ＲＯＳ）及びホスホリパーゼなどの傷害性物質から、細胞、組織、及び血漿リポタンパクを保護すること；抗酸化治療；抗エンドトキシン治療；サイトカイン、ケモカイン及びインターロイキン産生を制御すること；平滑筋細胞、内皮細胞、及び皮膚線維芽細胞を含む、細胞増殖を制御すること；血管形成及び臓器の血管新生を制御すること；コラゲナーゼ、ヘパリナーゼ、ヘパラナーゼ及びヒアルロニダーゼなどの侵襲促進性酵素の阻害；細胞侵襲を制御すること；白血球の活性化、接着及び溢出を制御すること、虚血／再かん流障害を改善すること；リンパ球の活性化の阻害；血管及び気道収縮を制御すること、血液脳関門の保護；神経伝達物質（例えば、ドーパミン）産生及び作用（例えば、アセチルコリン）を制御すること、並びに体外での組織保存；及びそれらの組み合わせを必要とする疾患に苦しむ患者の疾患の治療方法を提供する。
［化合物］
【００３４】
一実施形態では、本発明の方法において用いられる化合物への言及は、生理学的に許容される、モノマー、二量体、オリゴマー、若しくはポリマーに結合した脂質又はリン脂質構成部分を含むものを指す。一実施形態では、本発明において用いられる化合物は「脂質複合体」と称される。他の実施形態では、本発明において用いられるＭＭＰ阻害剤への言及は、生理学的に許容される、モノマー、二量体、オリゴマー、若しくはポリマーに結合した脂質又はリン脂質構成部分を含むものを指す。一実施形態では、本発明において用いられる化合物は「脂質複合体」と称される。他の実施形態では、本発明の方法において用いられる化合物は以下の一般式で表される：
［ホスファチジルエタノールアミン―Ｙ］ｎ―Ｘ
［ホスファチジルセリン―Ｙ］ｎ―Ｘ
［ホスファチジルコリン―Ｙ］ｎ―Ｘ
［ホスファチジルイノシトール―Ｙ］ｎ―Ｘ
［ホスファチジルグリセロール―Ｙ］ｎ―Ｘ
［ホスファチジン酸―Ｙ］ｎ―Ｘ
［リゾリン脂質−Ｙ］ｎ―Ｘ
［ジアシル−グリセロール−Ｙ］ｎ―Ｘ
［モノアシル−グリセロール−Ｙ］ｎ―Ｘ
［スフィンゴミエリン−Ｙ］ｎ―Ｘ
［スフィンゴシン−Ｙ］ｎ―Ｘ
［セラミド−Ｙ］ｎ―Ｘ
式中
Ｙは、無、又は２〜３０原子の範囲の長さのスペーサー基のいずれかであり；及び
Ｘは、生理学的に許容されるモノマー、二量体、オリゴマー、又はポリマーであり；及び
ｎは、Ｘの分子に結合する脂質の数であり、式中ｎは、１〜１０００の数、又は２〜１０００の数である。
【００３５】
一実施形態では、本発明は、薬理活性を保有し、本明細書の上記で特徴付けられた低分子量脂質複合体を提供する。
【００３６】
一本発明の一実施形態では、前記生理学的に許容されるモノマーは、サリチル酸塩である。他の実施形態では、前記生理学的に許容されるモノマーは、サリチル酸である。他の実施形態では、前記生理学的に許容されるモノマーはアセチルサリチル酸である。他の実施形態では、前記生理学的に許容されるモノマーはアスピリンである。他の実施形態では、前記生理学的に許容されるモノマーは単糖である。他の実施形態では、前記生理学的に許容されるモノマーはラクトビオチン酸である。他の実施形態では、前記生理学的に許容されるモノマーはグルクロン酸である。他の実施形態では、前記生理学的に許容されるモノマーはマルトースである。他の実施形態では、前記生理学的に許容されるモノマーはアミノ酸である。他の実施形態では、前記生理学的に許容されるモノマーはグリシンである。他の実施形態では、前記生理学的に許容されるモノマーはカルボン酸である。他の実施形態では、前記生理学的に許容されるモノマーは酢酸である。他の実施形態では、前記生理学的に許容されるモノマーは酪酸である。他の実施形態では、前記生理学的に許容されるモノマーはジカルボン酸である。他の実施形態では、前記生理学的に許容されるモノマーは脂肪酸である。他の実施形態では、前記生理学的に許容されるモノマーはジカルボキシル脂肪酸である。他の実施形態では、前記生理学的に許容されるモノマーはグルタル酸である。他の実施形態では、前記生理学的に許容されるモノマーはコハク酸である。他の実施形態では、前記生理学的に許容されるモノマーはドデカン酸である。他の実施形態では、前記生理学的に許容されるモノマーはジドデカン酸である。他の実施形態では、前記生理学的に許容されるモノマーは胆汁酸である。他の実施形態では、前記生理学的に許容されるモノマーはコール酸である。他の実施形態では、前記生理学的に許容されるモノマーはヘミコハク酸コレスチリルである。
【００３７】
本発明の一実施形態では、前記生理学的に許容される二量体又はオリゴマーはジペプチドである。他の実施形態では、前記生理学的に許容される二量体又はオリゴマーは二糖である。他の実施形態では、前記生理学的に許容される二量体又はオリゴマーは三糖である。他の実施形態では、前記生理学的に許容される二量体又はオリゴマーはオリゴ糖である。他の実施形態では、前記生理学的に許容される二量体又はオリゴマーはオリゴペプチドである。他の実施形態では、前記生理学的に許容される二量体又はオリゴマーは糖タンパク質混合物である。他の実施形態では、前記生理学的に許容される二量体又はオリゴマーは多糖の二又は三糖単位である。他の実施形態では、前記生理学的に許容される二量体又はオリゴマーはポリピラノースの二若しくは三糖単位である。他の実施形態では、前記生理学的に許容される二量体又はオリゴマーはグリコサミノグリカンの二若しくは三糖単位である。他の実施形態では、前記生理学的に許容される二量体又はオリゴマーはヒアルロン酸の二若しくは三糖単位である。他の実施形態では、前記生理学的に許容される二量体又はオリゴマーはヘパリンの二若しくは三糖単位である。他の実施形態では、前記生理学的に許容される二量体又はオリゴマーはヘパラン硫酸の二若しくは三糖単位である。他の実施形態では、前記生理学的に許容される二量体又はオリゴマーはケラチンの二若しくは三糖モノマー単位である。他の実施形態では、前記生理学的に許容される二量体又はオリゴマーはケラタン硫酸の二若しくは三糖モノマー単位である。他の実施形態では、前記生理学的に許容される二量体又はオリゴマーはコンドロイチンの二若しくは三糖モノマー単位である。他の実施形態では、前記コンドロイチンはコンドロイチン硫酸である。他の実施形態では、前記コンドロイチンはコンドロイチン−４−硫酸である。他の実施形態では、前記コンドロイチンはコンドロイチン−６−硫酸である。他の実施形態では、前記生理学的に許容される二量体又はオリゴマーはデルマチン（ｄｅｒｍａｔｉｎ）の二若しくは三糖モノマー単位である。他の実施形態では、前記生理学的に許容される二量体又はオリゴマーは、デルマタン硫酸の二若しくは三糖モノマー単位である。他の実施形態では、前記生理学的に許容される二量体又はオリゴマーはデキストランである。他の実施形態では、前記生理学的に許容される二量体又はオリゴマーはポリゲリン（Ｈａｅｍａｃｃｅｌ）である。他の実施形態では、前記生理学的に許容される二量体又はオリゴマーはアルギン酸塩である。他の実施形態では、前記生理学的に許容される二量体又はオリゴマーはヒドロキシエチルデンプン（Ｈｅｔａｓｔａｒｃｈ）である。他の実施形態では、前記生理学的に許容される二量体又はオリゴマーはエチレングリコールである。他の実施形態では、前記生理学的に許容される二量体又はオリゴマーはカルボキシル化されたエチレングリコールである。
【００３８】
一実施形態では、前記生理学的に許容されるポリマーは多糖である。他の実施形態では、前記生理学的に許容されるポリマーはホモ多糖である。他の実施形態では、前記生理学的に許容されるポリマーはヘテロ多糖である。他の実施形態では、前記生理学的に許容されるポリマーはポリピラノースである。本発明の他の実施形態では、前記生理学的に許容されるポリマーはグリコサミノグリカンである。他の実施形態では、前記生理学的に許容されるポリマーはヒアルロン酸である。他の実施形態では、前記生理学的に許容されるポリマーはヘパリンである。他の実施形態では、前記生理学的に許容されるポリマーはヘパラン硫酸である。他の実施形態では、前記生理学的に許容されるポリマーはコンドロイチンである。他の実施形態では、前記コンドロイチンはコンドロイチン−４−硫酸である。他の実施形態では、前記コンドロイチンはコンドロイチン−６−硫酸である。他の実施形態では、前記生理学的に許容されるポリマーはケラチンである。他の実施形態では、前記生理学的に許容されるポリマーはケラタン硫酸である。他の実施形態では、前記生理学的に許容されるポリマーはデルマチン（ｄｅｒｍａｔｉｎ）である。他の実施形態では、前記生理学的に許容されるポリマーはデルマタン硫酸である。他の実施形態では、前記生理学的に許容されるポリマーはカルボキシメチルセルロースである。他の実施形態では、前記生理学的に許容されるポリマーはデキストランである。他の実施形態では、前記生理学的に許容されるポリマーはポリゲリン（Ｈａｅｍａｃｃｅｌ）である。他の実施形態では、前記生理学的に許容されるポリマーはアルギン酸塩である。他の実施形態では、前記生理学的に許容されるポリマーはヒドロキシエチルデンプン（Ｈｅｔａｓｔａｒｃｈ）である。他の実施形態では、前記生理学的に許容されるポリマーはポリエチレングリコールである。他の実施形態では、前記生理学的に許容されるポリマーはポリカルボキシル化されたポリエチレングリコールである。他の実施形態では、前記生理学的に許容されるポリマーはペプチドである。他の実施形態では、前記生理学的に許容されるポリマーはオリゴペプチドである。他の実施形態では、前記生理学的に許容されるポリマーはポリグリカンである。他の実施形態では、前記生理学的に許容されるポリマーはタンパク質である。他の実施形態では、前記生理学的に許容されるポリマーは糖タンパク質の混合物である。
【００３９】
一実施形態では、本発明の方法において用いる脂質複合体を生成させるための、複合化された構成部分として用い得るポリマーの例は、さまざまな分子量及び多様な化学的タイプの水分散性又は水溶性ポリマーであって、本明細書の上記に記載されたグリコサミノグリカン、ポリゲリン（「Ｈａｅｍａｃｃｅｌ」、尿素ブリッジを介して架橋された、分解されたゼラチンポリペプチド、Ｂｅｈｒｉｎｇにより製造）を含む血漿増量剤、「ヒドロキシエチルデンプン」（Ｈｅｔａｓｔａｒｃｈ、ＨＥＳ）及びエキストラン、食料及び医薬品添加物、可溶性セルロース誘導体（例えば、メチルセルロース、カルボキシメチルセルロース）、ポリアミノ酸、炭化水素ポリマー（例えば、ポリエチレン）、ポリスチレン、ポリエステル、ポリアミド、ポリエチレンオキシド（例えば、ポリエチレングリコール、ポリカルボキシエチレングリコール、ポリカルボキシ化されたポリエチレングリコール）、ポリビニルピロリドン、多糖、ポリピラノース、アルギン酸塩、吸収可能なゴム（例えば、キサンタンゴム）、ペプチド、注射可能な血液タンパク質（例えば、血清アルブミン）、シクロデキストリン、並びにそれらの誘導体などの、主に天然及び合成ポリマーを含む、生理学的に許容されるポリマーであってもよい。
【００４０】
本発明の一実施形態では、前記脂質又はリン脂質構成部分はホスファチジン酸である。他の実施形態では、脂質又はリン脂質構成部分はアシルグリセロールである。他の実施形態では、脂質又はリン脂質構成部分はモノアシルグリセロールである。他の実施形態では、脂質又はリン脂質構成部分はジアシルグリセロールである。他の実施形態では、脂質又はリン脂質構成部分はトリアシルグリセロールである。他の実施形態では、脂質又はリン脂質構成部分はスフィンゴシンである。他の実施形態では、脂質又はリン脂質構成部分はスフィンゴミエリンである。他の実施形態では、脂質又はリン脂質構成部分はセラミドである。他の実施形態では、脂質又はリン脂質構成部分はホスファチジルエタノールアミンである。他の実施形態では、脂質又はリン脂質構成部分はホスファチジルセリンである。他の実施形態では、脂質又はリン脂質構成部分はホスファチジルコリンである。他の実施形態では、脂質又はリン脂質構成部分はホスファチジルイノシトールである。他の実施形態では、脂質又はリン脂質構成部分はホスファチジルグリセロールである。他の実施形態では、脂質又はリン脂質構成部分はそれらのエーテル又はリン脂質誘導体である。
【００４１】
一実施形態では、生理学的に許容されるモノマー、二量体、オリゴマー、又はポリマーと共有結合したホスファチジルエタノールアミンを含む一連の化合物は、本明細書ではＰＥ複合体と称される。一実施形態では、このホスファチジルエタノールアミン構成部分は、ジパルミトイルホスファチジルエタノールアミンである。他の実施形態では、このホスファチジルエタノールアミン構成部分は、ジミリストイルホスファチジルエタノールアミンである。他の実施形態では、脂質構成部分として、ホスファチジルエタノールアミンの代わりに、ホスファチジルセリン、ホスファチジルコリン、ホスファチジルイノシトール、ホスファチジン酸又はホスファチジルグリセロールのどれかが用いられる関連する誘導体は、脂質複合体及びこれらの化合物により共有される構造的類似性について、以下で記載される生物学的実験に基づく等価な治療的結果を提供する。
【００４２】
脂質複合体又はリン脂質複合体について本明細書において与えられる構造式により定義されるように、これらの化合物は、単一の生理学的に許容されるポリマー分子に結合した、１〜１０００の脂質又はリン脂質構成部分を含むことができる。本発明の一実施形態では、ｎは、１〜１０００の数である。他の実施形態では、ｎは、２〜５００の数である。他の実施形態では、ｎは、１〜５００の数である。他の実施形態では、ｎは、１〜１００の数である。他の実施形態では、ｎは、２〜１０００の数である。他の実施形態では、ｎは、２〜１００の数である。他の実施形態では、ｎは、２〜２００の数である。他の実施形態では、ｎは、３〜３００の数である。他の実施形態では、ｎは、１０〜４００の数である。他の実施形態では、ｎは、５０〜５００の数である。他の実施形態では、ｎは、１００〜３００の数である。他の実施形態では、ｎは、３００〜５００の数である。他の実施形態では、ｎは、５００〜８００の数である。他の実施形態では、ｎは、５００〜１０００の数である。
【００４３】
本発明の一実施形態では、複合した構成部分がポリマーである場合、共有結合した脂質構成部分の比は、ポリマーの性質及び用いられる反応条件に依存して、ポリマー分子当たり１〜１０００の範囲の、脂質又はリン脂質（ＰＬ）残基である。例えば、出発物質の相対的な量、又は反応時間の程度は、記載されるように、ポリマー当たり高比率又は低比率の脂質残基の、いずれかを有する脂質複合体又はリン脂質（ＰＬ）複合体生成物を得るために修正することができる。
【００４４】
本発明の実施形態に従う方法では、被験体に投与される前記脂質複合体又はリン脂質複合体は、低分子量若しくは高分子量のいずれかのモノマー性若しくはポリマー性構成部分（本明細書では複合した構成部分と称される）に極性頭部基の原子を介して共有結合した、少なくとも１つの脂質又はリン脂質構成部分から構成される。一実施形態では、この複合した構成部分はエステル結合を介して脂質リン脂質、又はスペーサーに複合する。他の実施形態では、この複合した構成部分は、アミド結合を介して、脂質、リン脂質、又はスペーサーに結合する。
【００４５】
所望の場合には、任意の架橋構成部分を、脂質又はリン脂質構成部分とモノマー若しくはポリマー性構成部分の連結に用い得る。いくつかの高分子量リン脂質複合体、及び関連する類似体の組成物は、参照によりその全体が本願に組み込まれる、米国特許第５，０６４，８１７号の対象である。
【００４６】
一実施形態では、用語「構成部分（ｍｏｉｅｔｙ）」は、化学物質を意味するか、さもなければ共有結合により満たされた結合価を有する化学的化合物に相当する。
【００４７】
本発明の実施形態に従ういくつかの場合には、脂質複合体又はリン脂質複合体の調製に選択されるモノマー若しくはポリマーは、それ自体が選択された生物学的性質を有することができる。例えば、ヘパリン及びヒアルロン酸の両方とも既知の生理機能を有する物質である。本発明では、しかしながら、これらの物質を出発物質として形成される脂質複合体又はリン脂質複合体は、リン脂質に共有結合により結合されていない、ヘパリン又はヒアルロン酸の投与に予期されるものよりも、新しく、及びより広い一連の薬理活性を示す。標準的比較実験により、それぞれ、ヒアルロン酸（化合物ＸＸＩＩ）、ヘパリン（化合物ＸＸＩＶ）、コンドロイチン硫酸Ａ（化合物ＸＸＶ）、カルボキシメチルセルロース（化合物ＸＸＶＩ）、ポリゲリン（Ｈａｅｍａｃｃｅｌ）（化合物ＸＸＶＩＩ）、又はヒドロキシエチルデンプン（化合物ＸＸＶＩＩＩ）に結合したホスファチジルエタノールアミン（ＰＥ）は、有効性及び有用な薬理活性の範囲に関して、遊離の複合体（上記のポリマーなど）に比較してはるかに優れていることが示される。実際に後者の物質は、一般的にＭＭＰ活性又は細胞における産生を阻害するのに有用な方法とは考えられていない。従って、ホスファチジルエタノールアミン、又は極性頭部基に関して異なる、ホスファチジルセリン（ＰＳ）、ホスファチジルコリン（ＰＣ）、ホスファチジルイノシトール（ＰＩ）、及びホスファチジルグリセロール（ＰＧ）、関連するリン脂質などのリン脂質との組み合わせは、出発物質単独と比較して新規な薬理的性質を有する化合物の生成をもたらす。本明細書において記載されるケースでは、生物学的活性、その多様性及び疾患における有効性は、本発明の化合物が、単独又は組み合わせにより投与された場合に、出発物質それら自身の使用から予期される性質をはるかに越えていた。
【００４８】
本明細書において記載される、生物学的に活性な脂質複合体又はリン脂質複合体は、広範囲の分子量を有することができ、例えば、複合体を血管系内に維持することが望ましい場合には、５０，０００を超え（最大数十万まで）、及び血管系外を標的とすることが望ましい場合には５０，０００未満であってもよい。分子量及び複合した構成部分の化学構造への唯一の制限は、その脂質複合体又はリン脂質複合体が生物学的活性の喪失を引き起こさないこと、又は質複合体又はリン脂質複合体が、本明細書に記載される使用法において薬剤として無用になる程度の化学的又は生理学的な不安定性をもたらさないことである。
【００４９】
2012526795.tif 000009
【００５０】
一実施形態では、化合物ＡのＬは、リン脂質（ＰＬ）である。他の実施形態では、化合物ＡのＬは、脂質である。
【００５１】
一実施形態では、Ｌは、ホスファチジル、Ｚはエタノールアミン、式中Ｌ及びＺは化学的に結合しホスファチジルエタノールアミンをもたらし、Ｙはなし、及びＸは、カルボキシメチルセルロースである。他の実施形態では、Ｌは、ホスファチジル、Ｚはエタノールアミン、式中Ｌ及びＺは化学的に結合しホスファチジルエタノールアミンをもたらし、Ｙはなし、及びＸは、グリコサミノグリカンである。一実施形態では、前記ホスファチジルエタノールアミン構成部分は、ジパルミトイルホスファチジルエタノールアミンである。他の実施形態では、前記ホスファチジルエタノールアミン構成部分は、ジミリストイルホスファチジルエタノールアミンである。他の実施形態では、前記ホスファチジルエタノールアミン構成部分は、１−アシル−２−アシル−ｓｎ−グリセロ−３−ホスホエタノールアミンである。他の実施形態では、前記ホスファチジルエタノールアミン構成部分は、１，２−ジアシル−ｓｎ−グリセロ−３−ホスホエタノールアミンである。他の実施形態では、前記ホスファチジルエタノールアミン構成部分は、１−ヘキサデシル−２−［（Ｚ）−オクタデセ−９−ノイル］−ｓｎ−グリセロ−３−ホスホ｝エタノールアミンである。他の実施形態では、前記ホスファチジルエタノールアミン構成部分は、１，２−ジステアロイルホスファチジルエタノールアミンである。他の実施形態では、前記ホスファチジルエタノールアミン構成部分は、１，２−ジステアロイルホスファチジルエタノールアミン両性イオンである。他の実施形態では、他のホスファチジルエタノールアミン構成部分は、１，２−ジステアロイルホスファチジルエタノールアミニウムである。他の実施形態では、前記ホスファチジルエタノールアミン構成部分は、ホスファチジルジ−Ｎ−メチルエタノールアミンである。他の実施形態では、前記ホスファチジルエタノールアミン構成部分は、ホスファチジル−Ｎ−メチルエタノールアミンである。
【００５２】
他の実施形態では、前記ホスファチジルエタノールアミン構成部分は、エステル交換されたホスファチジルエタノールアミンである。他の実施形態では、前記ホスファチジルエタノールアミン構成部分は、ジパルミトイルホスファチジルエタノールアミンであり、他の実施形態では、前記ホスファチジルエタノールアミン構成部分は、パルミトイルオレオイルホスファチジルエタノールアミンである。他の実施形態では、前記ホスファチジルエタノールアミン構成部分は、ジオレオイルホスファチジルエタノールアミンである。他の実施形態では、前記ホスファチジルエタノールアミン構成部分は、ジカルボン酸、ポリエチレングリコール、ポリアルキルエーテル、及びガングリオシドよりなる群から選ばれる構成部分に複合したＰＥである。
【００５３】
他の実施形態では、前記ホスファチジルエタノールアミン構成部分は、ホスファチジルエタノールアミンの合成類似体であり、他の実施形態では、前記ホスファチジルエタノールアミン構成部分は、天然源から単離される。他の実施形態では、前記ホスファチジルエタノールアミン構成部分は、確立された化学的手順に従って合成されるか、又は対応するホスファチジルコリン化合物を用いて、エタノールアミン及びホスホリパーゼＤの存在下に酵素的に合成される。
【００５４】
2012526795.tif 000010
【００５５】
他の実施形態では、本発明において用いられる化合物は一般式（Ｉ）の構造により表され、式中Ｘは、グリコサミノグリカン（ＧＡＧ）である。他の実施形態では使用される化合物は、式（Ｉ）の構造で表され、式中Ｘは、グリコサミノグリカン（ＧＡＧ）であり、及びｎは、１〜７０の数である。他の実施形態では、前記ＧＡＧの分子量は５〜２０ｋＤａである。
【００５６】
ホスファチジルエタノールアミン（ＰＥ）構成部分の例は、リン脂質の類似体であって、リン脂質のグリセロール骨格に結合する２つの脂肪酸基の鎖長が２〜３０炭素原子の長さであり、及びこれらの脂肪酸鎖は、飽和及び／又は不飽和炭素原子を含む。脂肪酸鎖の代わりに、直接又はエーテル結合を介してリン脂質のグリセロール骨格に結合したアルキル鎖は、ＰＥの類似体に含まれる。一実施形態では、ＰＥ構成部分は、ジパルミトイル−ホスファチジル−エタノールアミンである。他の実施形態では、ＰＥ構成部分は、ジミリストイル−ホスファチジル−エタノールアミンである。
【００５７】
ホスファチジル−エタノールアミン及びその類似体は、天然、合成、及び半合成誘導体、及びそれらの異性体を含む各種のソースからのものであってよい。
【００５８】
ＰＥ構成部分の代わりに用い得るリン脂質は、Ｎ−メチル−ＰＥ誘導体、及びＮ−メチル−ＰＥのアミノ基が共有結合を介して結合したそれらの類似体；Ｎ，Ｎ−ジメチル−ＰＥ誘導体及びＮ，Ｎ−ジメチル−ＰＥのアミノ基が共有結合を介して結合したそれらの類似体である。
【００５９】
ＰＥ−複合体及びＰＳ−複合体については、リン脂質は複合したモノマー又はポリマー構成部分に、リン脂質の極性頭部基の窒素原子を介して、直接、若しくはスペーサー基を介するかのいずれかにより結合する。ＰＣ、ＰＩ、及びＰＧ複合体については、リン脂質は、複合したモノマー又はポリマー構成部分に極性頭部基の窒素原子若しくは酸素原子のいずれかを介して、直接、若しくはスペーサー基を介するかのいずれかにより結合する。
【００６０】
2012526795.tif 000011
【００６１】
他の実施形態では、本発明において用いられる化合物は、一般式（ＩＩ）の構造により表され、式中Ｘは、グリコサミノグリカン（ＧＡＧ）であり、及びｎは、１〜７０の数である。他の実施形態では、前記ＧＡＧの分子量は５〜２０ｋＤａである。
【００６２】
一実施形態では、前記ホスファチジルセリンは、ホスファチジルセリンのＣＯＯ−構成部分を介してＹに結合され、又はＹが無である場合にはＸに結合される。
【００６３】
2012526795.tif 000012
【００６４】
他の実施形態では、本発明において用いられる化合物は、一般式（ＩＩＩ）の構造により表され、式中Ｘは、グリコサミノグリカン（ＧＡＧ）であり、及びｎは、１〜７０の数である。他の実施形態では、前記ＧＡＧの分子量は５〜２０ｋＤａである。
【００６５】
2012526795.tif 000013
【００６６】
他の実施形態では、本発明において用いられる化合物は一般式（ＩＶ）の構造により表され、式中Ｘは、グリコサミノグリカン（ＧＡＧ）であり、及びｎは、１〜７０の数である。他の実施形態では、前記ＧＡＧの分子量は５〜２０ｋＤａである。
【００６７】
2012526795.tif 000014
【００６８】
他の実施形態では、本発明において用いられる化合物は、一般式（Ｖ）の構造により表され、式中Ｘは、グリコサミノグリカン（ＧＡＧ）であり、及びｎは、１〜７０の数である。他の実施形態では、前記ＧＡＧの分子量は５〜２０ｋＤａである。
【００６９】
2012526795.tif 000015
【００７０】
他の実施形態では、本発明において用いられる化合物は、一般式（ＶＩ）の構造により表され、式中Ｘは、グリコサミノグリカン（ＧＡＧ）及びｎは、１〜７０の数である。他の実施形態では、他の実施形態では、前記ＧＡＧの分子量は５〜２０ｋＤａである。
【００７１】
2012526795.tif 000016
【００７２】
他の実施形態では、本発明において用いられる化合物は、一般式（ＶＩＩ）の構造により表され、式中Ｘは、グリコサミノグリカン（ＧＡＧ）及びｎは、１〜７０の数である。他の実施形態では、他の実施形態では、前記ＧＡＧの分子量は５〜２０ｋＤａである。
【００７３】
本発明の一実施形態では、前記複合体は、ホスファチジルコリン（ＰＣ）、ホスファチジルイノシトール（ＰＩ）、又はホスファチジン酸（ＰＡ）を含み、式中Ｚはなしで、及びホスファチジルグリセロール（ＰＧ）は一般式（ＩＩＩ）の化合物で定義されているものである。
【００７４】
2012526795.tif 000017
【００７５】
他の実施形態では、本発明において用いられる化合物は、一般式（ＶＩＩＩ）  の構造により表され、式中Ｘは、グリコサミノグリカン（ＧＡＧ）及びｎは、１〜７０の数である。他の実施形態では、他の実施形態では、前記ＧＡＧの分子量は５〜２０ｋＤａである。
【００７６】
2012526795.tif 000018
【００７７】
他の実施形態では、本発明において用いられる化合物は、一般式（ＩＸ）  の構造により表され、式中Ｘは、グリコサミノグリカン（ＧＡＧ）及びｎは、１〜７０の数である。他の実施形態では、他の実施形態では、前記ＧＡＧの分子量は５〜２０ｋＤａである。
【００７８】
2012526795.tif 000019
【００７９】
他の実施形態では、本発明において用いられる化合物は、一般式（ＩＸａ）の構造により表され、式中Ｘは、グリコサミノグリカン（ＧＡＧ）及びｎは、１〜７０の数である。他の実施形態では、他の実施形態では、前記ＧＡＧの分子量は５〜２０ｋＤａである。
【００８０】
2012526795.tif 000020
【００８１】
他の実施形態では、本発明において用いられる化合物は、一般式（ＩＸｂ）の構造により表され、式中Ｘは、グリコサミノグリカン（ＧＡＧ）及びｎは、１〜７０の数である。他の実施形態では、他の実施形態では、前記ＧＡＧの分子量は５〜２０ｋＤａである。
【００８２】
2012526795.tif 000021
【００８３】
他の実施形態では、本発明において用いられる化合物は、一般式（Ｘ）の構造により表され、式中Ｘは、グリコサミノグリカン（ＧＡＧ）及びｎは、１〜７０の数である。他の実施形態では、他の実施形態では、前記ＧＡＧの分子量は５〜２０ｋＤａである。
【００８４】
2012526795.tif 000022
【００８５】
他の実施形態では、本発明において用いられる化合物は一般式（Ｘａ）の構造により表され、式中Ｘは、グリコサミノグリカン（ＧＡＧ）及びｎは、１〜７０の数である。他の実施形態では、他の実施形態では、前記ＧＡＧの分子量は５〜２０ｋＤａである。
【００８６】
2012526795.tif 000023
【００８７】
他の実施形態では、本発明において用いられる化合物は、一般式（ＸＩ）の構造により表され、式中Ｘは、グリコサミノグリカン（ＧＡＧ）であり、及びｎは、１〜７０の数である。他の実施形態では、他の実施形態では、前記ＧＡＧの分子量は５〜２０ｋＤａである。
【００８８】
2012526795.tif 000024
【００８９】
他の実施形態では、本発明において用いられる化合物は、一般式（ＸＩＩ）の構造により表され、式中Ｘは、グリコサミノグリカン（ＧＡＧ）であり、及びｎは、１〜７０の数である。他の実施形態では、他の実施形態では、前記ＧＡＧの分子量は５〜２０ｋＤａである。
【００９０】
2012526795.tif 000025
【００９１】
他の実施形態では、本発明において用いられる化合物は、一般式（ＸＩＩａ）の構造により表され、式中Ｘは、グリコサミノグリカン（ＧＡＧ）であり、及びｎは、１〜７０の数である。他の実施形態では、他の実施形態では、前記ＧＡＧの分子量は５〜２０ｋＤａである。
【００９２】
2012526795.tif 000026
【００９３】
他の実施形態では、本発明において用いられる化合物は、一般式（ＸＩＩＩ）の構造により表され、式中Ｘは、グリコサミノグリカン（ＧＡＧ）であり、及びｎは、１〜７０の数である。他の実施形態では、他の実施形態では、前記ＧＡＧの分子量は５〜２０ｋＤａである。
【００９４】
2012526795.tif 000027
【００９５】
他の実施形態では、本発明において用いられる化合物は、一般式（ＸＩＶ）の構造により表され、式中Ｘは、グリコサミノグリカン（ＧＡＧ）であり、及びｎは、１〜７０の数である。他の実施形態では、他の実施形態では、前記ＧＡＧの分子量は５〜２０ｋＤａである。
【００９６】
2012526795.tif 000028
【００９７】
他の実施形態では、本発明において用いられる化合物は、一般式（ＸＶ）の構造により表され、式中Ｘは、グリコサミノグリカン（ＧＡＧ）であり、及びｎは、１〜７０の数である。他の実施形態では、他の実施形態では、前記ＧＡＧの分子量は５〜２０ｋＤａである。
【００９８】
2012526795.tif 000029
【００９９】
他の実施形態では、本発明において用いられる化合物は、一般式（ＸＶＩ）の構造により表され、式中Ｘは、グリコサミノグリカン（ＧＡＧ）であり、及びｎは、１〜７０の数である。他の実施形態では、他の実施形態では、前記ＧＡＧの分子量は５〜２０ｋＤａである。
【０１００】
2012526795.tif 000030
【０１０１】
他の実施形態では、本発明において用いられる化合物は、一般式（ＸＶＩＩ）の構造により表され、式中Ｘは、グリコサミノグリカン（ＧＡＧ）であり、及びｎは、１〜７０の数である。他の実施形態では、他の実施形態では、前記ＧＡＧの分子量は５〜２０ｋＤａである。
【０１０２】
2012526795.tif 000031
【０１０３】
他の実施形態では、本発明において用いられる化合物は、一般式（ＸＶＩＩＩ）の構造により表され、式中Ｘは、グリコサミノグリカン（ＧＡＧ）であり、及びｎは、１〜７０の数である。他の実施形態では、他の実施形態では、前記ＧＡＧの分子量は５〜２０ｋＤａである。
【０１０４】
2012526795.tif 000032
【０１０５】
他の実施形態では、本発明において用いられる化合物は、一般式（ＸＩＸ）の構造により表され、式中Ｘは、グリコサミノグリカン（ＧＡＧ）であり、及びｎは、１〜７０の数である。他の実施形態では、他の実施形態では、前記ＧＡＧの分子量は５〜２０ｋＤａである。
【０１０６】
2012526795.tif 000033
【０１０７】
他の実施形態では、本発明において用いられる化合物は一般式（ＸＸ）の構造により表され、式中Ｘは、グリコサミノグリカン（ＧＡＧ）であり、及びｎは、１〜７０の数である。他の実施形態では、他の実施形態では、前記ＧＡＧの分子量は５〜２０ｋＤａである。
【０１０８】
2012526795.tif 000034
【０１０９】
他の実施形態では、本発明において用いられる化合物は一般式（ＸＸＩ）の構造により表され、式中Ｘは、グリコサミノグリカン（ＧＡＧ）であり、及びｎは、１〜７０の数である。他の実施形態では、他の実施形態では、前記ＧＡＧの分子量は５〜２０ｋＤａである。
【０１１０】
上記で一般式、（Ａ）、（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩ）、（ＩＶ）、（Ｖ）、（ＶＩ）、（ＶＩＩ）、（ＶＩＩＩ）、（ＩＸ）、（ＩＸａ）、（ＩＸｂ）、（Ｘ）、（Ｘａ）、（ＸＩ）、（ＸＩＩ）、（ＸＩＩａ）、（ＸＩＩＩ）、（ＸＩＶ）、（ＸＶ）、（ＸＶＩ）、（ＸＶＩＩ）、（ＸＶＩＩＩ）、（ＸＩＸ）、（ＸＸ）、（ＸＸＩ）、及び（ＸＸＩＩ）により示される任意の、又は全ての化合物について：一実施形態では、Ｘは、グリコサミノグリカンである。この態様に従い、及び一実施形態では、前記グリコサミノグリカンは、とりわけ、ヒアルロン酸、ヘパリン、ヘパラン硫酸、コンドロイチン硫酸、ケラチン、ケラタン硫酸、デルマタン硫酸、又はそれらの誘導体であってもよい。一実施形態では、前記コンドロイチン硫酸は、とりわけ、コンドロイチン−６−硫酸、コンドロイチン−４−硫酸又はそれらの誘導体であってもよい。他の実施形態では、Ｘは、グリコサミノグリカンではない。他の実施形態では、Ｘは、多糖であり、一実施形態ではヘテロ多糖、及び他の実施形態ではホモ多糖である。他の実施形態では、Ｘは、ポリピラノースである。
【０１１１】
他の実施形態では、前記グリコサミノグリカンは二糖単位のポリマーである。他の実施形態では、ポリマー中の二糖単位の数はｍである。他の実施形態では、ｍは２〜１０，０００の数である。他の実施形態では、ｍは２〜５００の数である。他の実施形態では、ｍは２〜１０００の数である。他の実施形態では、ｍは５０〜５００の数である。他の実施形態では、ｍは２〜２０００の数である。他の実施形態では、ｍは５００〜２０００の数である。他の実施形態では、ｍは１０００〜２０００の数である。他の実施形態では、ｍは２０００〜５０００の数である。他の実施形態ではｍは３０００〜７０００の数である。他の実施形態では、ｍは５０００〜１０，０００の数である。他の実施形態では、グリコサミノグリカンの二糖単位は、１つの脂質又はリン脂質構成部分に結合することができる。他の実施形態では、グリコサミノグリカンの各二糖単位はゼロ若しくは１つの脂質又はリン脂質構成部分に結合することができる。他の実施形態では、前記脂質又はリン脂質構成部分は二糖単位の−ＣＯＯＨ基に結合することができる。他の実施形態では、脂質又はリン脂質構成部分及び二糖単位の間の結合はアミド結合である。
【０１１２】
本発明の一実施形態では、Ｙは、なしである。本発明の実施形態に従う、随意の架橋基（一実施形態では、スペーサーと称される）Ｙを形成する適切な２価の基の限定しない例は、直鎖又は分岐鎖のアルキレン、例えば、２以上の、好適には４〜３０の炭素原子、−ＣＯ−アルキレン−ＣＯ、−ＮＨ−アルキレン−ＮＨ−、−ＣＯ−アルキレン−ＮＨ−、−ＮＨ−アルキレン−ＮＨ、ＣＯ−アルキレン−ＮＨ−、アミノ酸、シクロアルキレン、であって、各例のアルキレンは、直鎖又は分岐鎖であり、かつ２以上の、好適には２〜３０原子を鎖、−（−Ｏ−ＣＨ（ＣＨ３）ＣＨ２−）ｘ−の中に含み、式中Ｘは、１以上の整数である。
【０１１３】
本発明の一実施形態では、グリコサミノグリカンの糖の環は完全なまま（ｉｎｔａｃｔ）である。他の実施形態では、完全なままとは閉環していることを指す。他の実施形態では、完全なままとは天然のままであることを指す。他の実施形態では、完全なままとは破壊されていないことを指す。
【０１１４】
本発明の一実施形態では、本発明に従う任意の化合物の脂質又はリン脂質の構造は完全なままである。他の実施形態では、本発明に従う任意の化合物の脂質又はリン脂質の天然の構造が維持されている。
【０１１５】
いくつかの実施形態では、本明細書の上記で示された化合物（Ａ）、（ＩＩＩ）、（ＩＶ）、（Ｖ）、（ＶＩ）、（ＶＩＩ）、（ＶＩＩＩ）、（ＩＸ）、（ＩＸａ）、（ＩＸｂ）、（Ｘ）、（Ｘａ）、（ＸＩ）、（ＸＩＩ）、（ＸＩＩａ）、（ＸＩＩＩ）、（ＸＩＶ）、（ＸＶ）、（ＸＶＩ）、（ＸＶＩＩ）、（ＸＶＩＩＩ）、（ＸＩＸ）、（ＸＸ）及び（ＸＸＩ）は、Ｚ基を含む。一実施形態では、Ｚはない。他の実施形態ではＺはイノシトールである。他の実施形態では、Ｚはコリンである。他の実施形態では、Ｚはグリセロールである。
【０１１６】
いくつかの実施形態では、本明細書の上記で示された化合物（ＸＩＩ）、（ＸＩＩａ）、（ＸＩＩＩ）、（ＸＩＶ）、（ＸＶ）、（ＸＶＩ）、（ＸＶＩＩ）、（ＸＶＩＩＩ）、（ＸＩＸ）、（ＸＸ）及び（ＸＸＩ）は、Ｚ基を含む。一実施形態では、Ｚはリン酸エステルである。他の実施形態では、このリン酸エステルはホスホ−エタノールアミン−Ｐ（ＯＨ）（＝Ｏ）−Ｏ−ＣＨ２ＣＨ２−ＮＨ−である。他の実施形態では、このリン酸エステルはホスホ−セリン−Ｐ（ＯＨ）（＝Ｏ）−Ｏ−ＣＨ２ＣＨ（ＣＯＯＨ）−ＮＨ−である。
【０１１７】
一実施形態では、本発明の方法において用いる化合物（Ａ）、（ＩＩＩ）、（ＩＶ）、（Ｖ）、（ＶＩ）、（ＶＩＩ）、（ＶＩＩＩ）、（ＩＸ）、（ＩＸａ）、（ＩＸｂ）、（Ｘ）、（Ｘａ）、（ＸＩ）、（ＸＩＩ）、（ＸＩＩａ）、（ＸＩＩＩ）、（ＸＩＶ）、（ＸＶ）、（ＸＶＩ）、（ＸＶＩＩ）、（ＸＶＩＩＩ）、（ＸＩＸ）、（ＸＸ）及び（ＸＸＩ）は以下のものの１つを複合した構成部分Ｘとして有する。他の実施形態ではＸは、アセテート、ブチレート、グルタレート、サクシネート、ドデカネート、ジドデカネート、マルトース、ラクトビオチン酸、デキストラン、アルギン酸、アスピリン、コレート（コール酸エステル）、ヘミコハク酸コレスチリル、カルボキシメチルセルロース、ヘパリン、ヒアルロン酸、コンドロイチン硫酸、ポリゲリン（Ｈａｅｍａｃｃｅｌ）、ポリエチレングリコール、ポリカルボン酸化されたポリエチレングリコール、グリコサミノグリカン、多糖、ヘテロ多糖、ホモ多糖、又はポリピラノースである。
【０１１８】
脂質又はＰＬ−複合体を調製するために用いられる出発物質の分子量は１〜２，０００ｋＤａの間で変化できる。
【０１１９】
他の実施形態では、本発明のリン脂質（ＰＬ）複合体化合物は、ホスファチジルエタノールアミン、ホスファチジルセリン、ホスファチジルコリン、ホスファチジルイノシトール、ホスファチジン酸又はホスファチジルグリセロールである。他の実施形態では、ＰＬは、パルミチン酸、ミリスチン酸、ミリストレイン酸、パルミトレイン酸、オレイン酸、リノール酸、リノレン酸、アラキドン酸、エイコサペンタエン酸、エルカ酸又はドコサヘキサン酸の残基である。他の実施形態では、ＰＬは、ジミリストイルホスファチジルエタノールアミンである。他の実施形態では、ＰＬは、ジパルミトイルホスファチジルエタノールアミンである。ホスファチジルセリン（ＰＳ）、及びパルミトイル−ステアロイル−ＰＳ、さまざまなソースからの天然ＰＳ、半合成ＰＳ、合成、天然及び人工ＰＳ、並びにそれらの異性体などのその類似体。
【０１２０】
一実施形態では、本発明の化合物  は脂質複合体を含む。他の実施形態では、この脂質は、リゾリン脂質、スフィンゴミエリン、リゾスフィンゴミエリン、セラミド、又はスフィンゴシンである。
【０１２１】
ＰＥ−複合体及びＰＳ−複合体については、リン脂質は複合したモノマー又はポリマー構成部分に、リン脂質の極性頭部基の窒素原子を介して、直接、若しくはスペーサー基を介するかのいずれかにより結合する。ＰＣ、ＰＩ、及びＰＧ複合体については、リン脂質は、複合したモノマー又はポリマー構成部分に極性頭部基の窒素原子又は酸素原子のいずれかを介して、直接、若しくはスペーサー基を介するかのいずれかにより結合する。ＰＳはＣＯＯＨ基を介して結合することもできる。
【０１２２】
一実施形態では、脂質及びＰＬは、グリコサミノグリカン（ＧＡＧ）に複合している。他の実施形態では、このＧＡＧはヒアルロン酸、ヘパリン、ヘパラン硫酸、コンドロイチン、コンドロイチン硫酸、デルマタン硫酸、又はケラタン硫酸である。他の実施形態では、ＧＡＧはヒアルロン酸である。他の実施形態では、ＧＡＧはヘパリンである。他の実施形態では、ＧＡＧはコンドロイチンである。他の実施形態では、ＧＡＧはコンドロイチン硫酸である。他の実施形態では、ＧＡＧはデルマタン硫酸である。他の実施形態では、ＧＡＧはケラタン硫酸である。
【０１２３】
他の実施形態では、前記コンドロイチン硫酸はコンドロイチン−６−硫酸、コンドロイチン−４−硫酸又はそれらの誘導体である。他の実施形態では、前記デルマタン硫酸は、デルマタン−６−硫酸、デルマタン−４−硫酸、又はそれらの誘導体である。
【０１２４】
一実施形態では、本発明において用いられる化合物は生物分解性である。
【０１２５】
一実施形態では、本発明に従う化合物はアスピリンに結合したホスファチジルエタノールアミンである。一実施形態では、本発明に従う化合物はグルタレートに結合したホスファチジルエタノールアミンである。
【０１２６】
いくつかの実施形態で使用される化合物が以下の表１に一覧される。
2012526795.tif 000035
2012526795.tif 000036
2012526795.tif 000037
【０１２７】
本発明の一実施形態では、本発明において用いられる化合物は、任意の１つ以上の化合物Ｉ〜ＬＸＸＸＶＩＩＩである。他の実施形態では、本発明において用いられる化合物は化合物ＸＸＩＩ、化合物ＸＸＩＩＩ、化合物ＸＸＩＶ、化合物ＸＸＶ、化合物ＸＸＶＩ、化合物ＸＸＶＩＩ、化合物ＸＸＶＩＩＩ、化合物ＸＸＩＸ、化合物ＸＸＸ、又は生理学的に許容されるキャリヤー若しくは溶媒と組み合わされた、それらの薬学的に許容される塩である。本発明の実施形態に従うと、複合化した構成部分として選ばれる場合、これらのポリマーの分子量は、２００〜２０００Ｄａで変化できる。本発明の一実施形態では、本明細書で言及されるポリマーの分子量は２００〜１０００Ｄａで変化できる。本発明の一実施形態では、本明細書で言及されるポリマーの分子量は２００〜１０００Ｄａで変化できる。他の実施形態では、本発明の一実施形態では、本明細書で言及されるポリマーの分子量は１０００〜５０００Ｄａで変化できる。他の実施形態では、本発明の一実施形態では、本明細書で言及されるポリマーの分子量は５０００〜１０，０００Ｄａで変化できる。他の実施形態では、本発明の一実施形態では、本明細書で言及されるポリマーの分子量は１０，０００〜２０，０００Ｄａで変化できる。他の実施形態では、本発明の一実施形態では、本明細書で言及されるポリマーの分子量は１０，０００〜５０，０００Ｄａで変化できる。他の実施形態では、本発明の一実施形態では、本明細書で言及されるポリマーの分子量は２０，０００〜７０，０００Ｄａで変化できる。他の実施形態では、本発明の一実施形態では、本明細書で言及されるポリマーの分子量は５０，０００〜１００，０００Ｄａで変化できる。他の実施形態では、本発明の一実施形態では、本明細書で言及されるポリマーの分子量は１００，０００〜２００，０００Ｄａで変化できる。他の実施形態では本明細書で言及されるポリマーの分子量は２００，０００〜５００，０００Ｄａで変化できる。他の実施形態では、本明細書で言及されるポリマーの分子量は２００，０００〜１，０００，０００Ｄａで変化できる。他の実施形態では、本明細書で言及されるポリマーの分子量は５００，０００〜１、０００，０００Ｄａで変化できる。他の実施形態では、本明細書で言及されるポリマーの分子量は１，０００，０００〜２，０００，０００Ｄａで変化できる。さまざまな分子量の種が所望の生物学的有効性を有することを示した。
【０１２８】
任意の架橋基Ｙを形成する適切な２価の基の例は、炭素原子が、例えば、２以上、好適には４〜３０の直鎖又は分岐鎖のアルキレン、−ＣＯ−アルキレン−ＣＯ、−ＮＨ−アルキレン−ＮＨ−、−ＣＯ−アルキレン−ＮＨ−、−ＮＨ−アルキレン−ＮＨ、ＣＯ−アルキレン−ＮＨ−、シクロアルキレン、ここで、各々の場合におけるアルキレンが、直鎖又は分岐鎖であり、かつ２以上、好適には２〜３０の炭素原子を鎖、−（−Ｏ−ＣＨ（ＣＨ３）ＣＨ２−）ｘ−の中に含み、式中Ｘは１以上の整数である。
【０１２９】
他の実施形態では、伝統的なリン脂質構造に加えて、本発明で使用される関連する誘導体は、エステル結合の代わりにエーテル又はアルキル結合を含むように、そのＣ１又はＣ２位が修飾されたリン脂質である。本発明の一実施形態では、このアルキルリン脂質誘導体及びエーテルリン脂質誘導体が本明細書において例示される。一実施形態では、これらの誘導体は本明細書の上記において一般式（ＶＩＩＩ）及び（ＩＸ）で表される。
【０１３０】
本発明の一実施形態では、Ｘは、共有結合的に脂質と複合する。他の実施形態では、Ｘは、アミド結合を介して共有結合的に脂質と複合する。他の実施形態では、Ｘは、エステル結合を介して共有結合的に脂質と複合する。他の実施形態ではこの脂質はホスファチジルエタノールアミンである。
【０１３１】
一実施形態では、細胞表面ＧＡＧは、反応性酸素種、フリーラジカル、エンドトキシン、サイトカイン侵襲促進性酵素、細胞外マトリックス及び基底膜の分解を誘導、及び／又は促進する作用物質、細胞侵襲性、白血球細胞の溢出、浸潤、走化性、及びその他などの、多様な傷害性作用物質、並びにプロセスからの細胞の保護において主要な役割を果たす。加えて、細胞表面ＧＡＧは、細胞を、ウイルス、細菌及び寄生虫の感染、並びにそれらによる細胞膜を剥ぎ、それに次いだ内部化から保護する。細胞表面のＧＡＧのエンリッチメントは、従って、細胞を有害なプロセスから保護することを助ける。従って、本発明の一実施形態では、ＰＬＡ２阻害剤は、ＧＡＧ又はＧＡＧ模倣体分子に複合される。他の実施形態では、これらの脂質複合体は、多様な有害なプロセスからの広範な保護、及び有害な生化学的メディエーターからの細胞保護を必要とする疾患の改善を提供する。
【０１３２】
他の実施形態では、ＧＡＧ模倣体分子は、とりわけ、負に荷電した分子であってもよい。他の実施形態では、ＧＡＧ模倣体分子は、とりわけ、サリチル酸塩誘導体であってもよい。他の実施形態では、ＧＡＧ模倣体分子は、とりわけ、ジカルボン酸であってもよい。
【０１３３】
他の実施形態では、本明細書において記載される組成物は、更に、酸化亜鉛、ビタミンＡ、Ｄ、Ｅ、及びＫ、抗菌物質、又はそれらの任意の組み合わせを含み得る。他の実施形態では、本明細書において記載される抗菌物質は、含ビスマス化合物、スルホンアミド、ニトロフラン、メトロニダゾール、チニダゾール、安息香酸、アミノグリコシド、マクロライド、ペニシリン、ポリペプチド、テトラサイクリン、セファロスポリン、クロラムフェニコール、クリンダマイシン、及びそれらの組み合わせである。より好適な実施形態では、前記抗菌物質は、アルミン酸ビスマス、次クエン酸ビスマス、次没食子酸ビスマス、次ケイ酸ビスマス、スルホンアミド、ニトロフラン、ニトロフラントイン、メトロニダゾール、チニダゾール、ニモラゾール、安息香酸、ヘンタマイシン、ネオマイシン、カナマイシン、ストレプトマイシン、エリスロマイシン、クリンダマイシン、リファンピン、リファマイシン、ペニシリンＧ、ペニシリンＶ、アンピシリン、アモキシシリン、バシトラシン、ポリミキシン、テトラサイクリン、クロロテトラサイクリン、オキシテトラサイクリン、ドキシサイクリン、セファレキシン、セファロチン、クリンダマイシン、クロラムフェニコール、及びそれらの混合物よりなる群から選ばれる。
【０１３４】
他の実施形態では、前記抗菌物質は、持続的放出、又は持効性形態の広範囲の治療剤及び治療剤の混合物から選ばれる。抗菌物質の非制限的な説明的具体例としては、含ビスマス化合物、スルホンアミド；ニトロフラン、メトロニダゾール、チニダゾール、ニモラゾール、安息香酸；アミノグリコシド、マクロライド、ペニシリン、ポリペプチド、テトラサイクリン、セファロスポリン、クロラムフェニコール及びクリンダマイシンが挙げられる。好適には、抗菌物質は、制限することなく、アルミン酸ビスマス、次クエン酸ビスマス、次没食子酸ビスマス 、次ケイ酸ビスマス、及びそれらの混合物などの含ビスマス化合物；スルホンアミド；ニトロフラゾン、ニトロフラントイン、及びフロゾリドンなどのニトロフラン；及びメトロチダゾール、チニダゾール、ニモラゾール、及び安息香酸などのさまざまな抗菌剤；及びゲンタマイシン、ネオマイシン、カナマイシン、及びストレプトマイシンなどのアミノグリコシド；エリスロマイシン、クリンダマイシン、及びリファマイシンなどのマクロライド；ペニシリンＧ、ペニシリンＶ、アンピシリン及びアモキシシリンなどのペニシリン；バクトラシン及びポリミキシンなどのポリペプチド；クロロテトラサイクリン、オキシテトラサイクリン、及びデオキシサイクリンなどのテトラサイクリン；セファレキシン及びセファロチンなどのセファロスポリンを含む抗生物質；及びクロラムフェニコール、及びクリンダマイシンなどのさまざまな抗生物質よりなる群から選ばれる。より好適には、前記抗菌物質は、アルミン酸ビスマス、ニトロフラントイン、フロゾリジン、メトロニダゾール、メトロニダゾール、チニダゾール、ニモラゾール、安息香酸、ゲンタマイシン、ネオマイシン、カナマイシン、ストレプトマイシン、エリスロマイシン、クリンダマイシン、リファマイシン、ペニシリンＧ、ペニシリンＶ、アンピシリン、アモキシシリン、バシトラシン、ポリミキシン、テトラサイクリン、クロロテトラサイクリン、オキシサイクリン、デオキシサイクリン、セファロキシン、クロラムフェニコール及びクリンダマイシンよりなる群から選ばれる。
【０１３５】
他の実施形態では、抗真菌剤は、アステミゾール、クロトリマゾール、オメプラゾール、エコナゾール、オキシコナゾール、スルコナゾール、フルコナゾール、ケトコナゾール、イトラコナゾール、テルビナフィン及びそれらの混合物である。他の実施形態では、本明細書において記載される組成物はカルシウム・チャンネル・ブロッカーを含む。
【０１３６】
他の実施形態では、本発明は、生理学的に許容されるモノマー、二量体、オリゴマー、若しくはポリマーに結合した脂質又はリン脂質構成部分；及び薬学的に許容されるキャリヤー又は賦形剤を含む薬学的組成物を提供する。他の実施形態では、本発明は腫瘍に苦しむ被験体のための記載された複合体を含む薬学的組成物を提供する。他の実施形態では、本発明は腫瘍が進行する危険性のある被験体のための記載された複合体を含む薬学的組成物を提供する。他の実施形態では、本発明は細胞中でのＭＭＰ産生、及び／又はＭＭＰ活性の阻害ための、記載された複合体を含む薬学的組成物を提供する。他の実施形態では、本発明は、阻害ための、記載された複合体を含む薬学的組成物を提供する。他の実施形態では、本発明は動脈硬化に苦しむ被験体のための、記載された複合体を含む薬学的組成物を提供する。他の実施形態では、記載された複合体を含む薬学的組成物は血管形成の阻害において有効である。他の実施形態では、記載された複合体を含む薬学的組成物は内皮細胞の遊走の阻害において有効である。他の実施形態では、記載された複合体を含む薬学的組成物はＭＭＰの作用を打ち消す。
【０１３７】
他の実施形態では、本発明は生理学的に許容されるモノマー、二量体、オリゴマー、若しくはポリマー；及び抗癌剤に結合した脂質又はリン脂質構成部分を含む活性な薬学的成分の組み合わせを含む薬学的組成物を提供する。他の実施形態では、本発明は生理学的に許容されるモノマー、二量体、オリゴマー、又はポリマー；及び抗腫瘍剤に結合した脂質又はリン脂質構成部分を含む活性な薬学的成分の組み合わせを含む薬学的組成物を提供する。他の実施形態では、本発明は生理学的に許容されるモノマー、二量体、オリゴマー、又はポリマー；及び心血管系治療薬に結合した脂質又はリン脂質構成部分を含む活性な薬学的成分の組み合わせを含む薬学的組成物を提供する。
【０１３８】
他の実施形態では、本発明は、腫瘍により特徴付けられる、癌、又は動脈硬化に苦しむ被験体を治療するための、任意の本発明において用いられる化合物、若しくはそれらの任意の組み合わせ；及び薬学的に許容されるキャリヤー又は賦形剤を含む、薬学的組成物を提供する。他の実施形態では、本発明において用いられる化合物としては、とりわけ、以下の一般式の構造で表される化合物が挙げられる：（Ａ）、（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩ）、（ＩＶ）、（Ｖ）、（ＶＩ）、（ＶＩＩ）、（ＶＩＩＩ）、（ＩＸ）、（ＩＸａ）、（ＩＸｂ）、（Ｘ）、（Ｘａ）（ＸＩ）、（ＸＩＩ）、（ＸＩＩａ）、（ＸＩＩＩ）、（ＸＩＶ）、（ＸＶ）、（ＸＶＩ）、（ＸＶＩＩ）、（ＸＶＩＩＩ）、（ＸＩＸ）、（ＸＸ）、（ＸＸＩ）、（ＸＸＩＩ）、又はそれらの組み合わせ。
［本発明で使用する化合物の調製］
【０１３９】
一実施形態では、本発明の方法で用いる高分子量脂質複合体の調製は、参照によりその全体が本願に組み込まれる、米国特許第５，０６４，８１７号に記載されているように行う。一実施形態では、これらの合成法は、当業者には直ちに明白な手順の修飾を用いて、脂質複合体、即ち、モノマー及び二量体を複合した構成部分として含む脂質複合体の調製のためにも同様に応用できる。いくつかの脂質複合体は、当技術分野でよく知られた方法を用いて、又は参照によりその全体が本願に組み込まれる、米国特許予備出願第６０／７０４，８７４号の記載に従って行うことができる。
［用量及び投与経路］
【０１４０】
本発明の方法は、従来の賦形剤の中に脂質複合体を含む治療用組成物としての使用に適応することができる。賦形剤とは、非経口、経腸（ｅｎｔｅｒａｌ）（例えば、経口）又は局所の使用に適した薬学的に許容される有機又は無機キャリヤー物質であって、活性化合物と有害な反応を起こさないものである。好適な薬学的に許容されるキャリヤーとしては、限定はされないが、水、食塩水、アルコール、アラビアゴム、植物油、ベンジルアルコール、ポリエチレングリコール、ゼラチン、ラクトースなどの炭水化物、アミロース又はデンプン、ステアリン酸マグネシウム、タルク、ケイ酸、粘性パラフィン、白色パラフィン、グリセロール、アルギン酸塩、ヒアルロン酸、コラーゲン、香油、脂肪酸モノグリセリド及びジグリセリド、ペンタエリスリトール脂肪酸エステル、ヒドロキシメチルセルロース、ポリビニルピロリドンなどが挙げられる。薬学的製剤は滅菌され及び所望の場合には、例えば、潤滑剤、保存料、安定化剤、湿潤剤、乳化剤、浸透圧に影響する塩類、緩衝剤、着色剤、香味料及び／又は芳香物質などの活性化合物と有害な反応を起こさない補助薬剤と混合されることができる。それらは所望の場合には、例えば、ビタミン、気管支拡張剤、ステロイド、抗炎症化合物、遺伝子治療剤、即ち野生型の嚢胞性線維症の膜コンダクタンス制御因子（ＣＦＴＲ）受容体、界面活性プロテインなどの当業者に理解される他の活性薬剤と組み合わせてもよい。
【０１４１】
一実施形態では、投与経路は、非経口、経腸、又はそれらの組み合わせであってよい。他の実施形態では、経路は眼内、結膜、局所、経皮、皮内、皮下、腹腔内、静脈内、動脈内、膣内、直腸内、腫瘍内、傍癌（ｐａｒｃａｎｃｅｒａｌ）、経粘膜、筋肉内、血管内、心室内、頭蓋内、吸入、鼻吸引（スプレー）、舌下、経口、エアロゾル、若しくは坐薬、又はこれらの組み合わせであり得る。一実施形態では、投薬計画は、治療される病的状態の正確な性質、その病的状態の重篤度、患者の年齢及び一般的な健康状態などの要素に基づいて熟練した臨床医により決定される。
【０１４２】
他の実施形態では、前記組成物は、経口、直腸内、膣内、局所、経鼻、眼内又は非経口的投与に適切なものを含むことができ、本発明の物質を用いる投与経路として、これらの全てを用いることができる。他の適切な投与経路としては、動脈表面への直接注射、及び臓器又は腫瘍の標的部位への直接の実質内注射が挙げられる。用語「非経口的」は、皮下注射、静脈内、筋肉内、胸骨内注射、又は点滴技法を含む。
【０１４３】
前記組成物は、都合よく単位用量形態にすることができ、及びこれは薬学分野で周知の任意の方法により調製できる。典型的には、これらの方法は、本発明の活性成分を１つ以上の補助的成分を構成するキャリヤーと会合させる工程を含む。
【０１４４】
経口投与に好適な本発明の組成物は、それぞれ、リポソーム中、又はシロップ、エリキシル、若しくは乳化液などの水性液体中、若しくは非水性液体中の懸濁液中に本発明の化合物の所定量を含む、カプセル、カシェット、錠剤又はトローチ剤として供されることができる。
【０１４５】
非経口的投与に好適な組成物は、好適には受領者の血液と等張である、本発明の分子の滅菌水性製剤を都合よく含む。この水性製剤は、適切な分散性又は湿潤剤及び懸濁化剤を用いて周知の方法に従い製剤化される。この注射用滅菌製剤は、無毒性の非経口的に許容される希釈剤、若しくは溶媒中の、１，３−ブタンジオール溶液などの注射用滅菌溶液又は懸濁液であってもよい。使用される許容されるビヒクル及び溶媒は、水、リンゲル溶液、及び等張の食塩水である。加えて、滅菌固定油も溶媒又は懸濁媒として都合よく利用できる。この目的で合成モノ−又はジグリセリドを含む任意の固定油を用い得る。加えて、オレイン酸などの脂肪酸も、注射用製剤において使用し得る。
【０１４６】
経口薬剤は、容易な投与及び持続的な全身治療という利点を提供する。しかしながら、局所の疾患をコントロールするためには、カテーテル、遺伝子交換技法、及び血管内ステント若しくはポリマーを介するＭＭＰ阻害剤の局所送達を利用することができる。
【０１４７】
本明細書において記載される組成物の治療的有効量の例示的な薬学的組成物は、標準的検定において示されるようにＭＭＰを阻害し、必要に応じて、薬学的に許容可能かつ適合性のあるキャリヤーに含有させることができる。
【０１４８】
本明細書において用いられる用語「薬学的に許容可能かつ混合可能なキャリヤー」としては、ヒト又は他の動物への投与に適した、１つ以上の混合可能な固体又は液体の充填剤希釈若しくは封入物質が挙げられる。本発明では、用語「キャリヤー」は、従って、適用を促進するために本発明の化合物と組み合わされる、天然又は合成の有機若しくは無機成分を意味する。用語「治療的有効量」は、望ましい結果を生み出すか、又は治療される疾患の特定の状態に望ましい影響を発揮する本発明の薬学的組成物の量である。他の実施形態では、前記組成物が予防的な追加的用量として用いられる場合、初期投与後には周期的な間隔を置いて投与される。治療される患者の、年齢、病状の重篤度、治療の持続期間、及び投与の様式に応じて変化を提供するために、同一成分を包含する組成物の調製にはさまざまな濃度を用いることができる。
【０１４９】
本明細書において用いられる用語「混合可能な」は、薬学的組成物の成分が、望まれる薬学的有効性を損なわない様式で、本発明の小分子と互いに混じりあう能力を有することを意味する。
【０１５０】
本発明の薬学的組成物の用量は、被験体及び投与に用いられる特定の投与経路に応じて変化する。用量は、１日当たり、０．１〜１００，０００μｇ／ｋｇ、より好適には１〜１０，０００μｇ／ｋｇの範囲にわたることができる。ほんの一例として、例えば、約１μｇ〜約３００μｇの範囲の合計の用量が、ヒトの使用に用いられ得る。この用量は組成物に基づいて周期的な間隔で送達され得る。他の実施形態では、化合物は毎日投与される。本発明の薬学的組成物は、他のよく特徴付けられたプロトコル、例えばパルス状治療に従い被験体に投与されることができる。
【０１５１】
一般的に、上述の目的で用いられる用量は変化するが、所望の抗疾患活性を発揮するための有効量内にある。本明細書で使用される用語「薬学的な有効量」とは、患者の症状又は疾患の所望の緩和を引き起こす式（Ｉ）〜（ＸＸＩ）化合物の量を指す。上記のいずれの目的のために用いられる用量は、一般的に体重の１Ｋｇ当たり１〜約１０００ｍｇ（ｍｇ／ｋｇ）、１日当たり１〜４回投与されるか、又は持続点滴静注される。この組成物が局所的に投薬される場合、それらは一般的に０．１〜約１０％ｗ／ｖの濃度範囲で、１日当たり１〜４回投与される。
【０１５２】
特定の組成物の反復投与の場合、望ましい送達の間隔は、当業者により、単に日常的な実験を使って決定され得る。前記複合体は、デキストラン、ポリビニルピロリドン、多糖、デンプン、ポリビニルアルコール、ポリアクリルアミド、又は他の同様の実質的に非抗原性のポリマー非抗原性ポリマー性物質を含むことができる。ポリエチレングリコール（ＰＥＧ）が好適である。他のポリ（アルキレンオキシド）としては、モノモトキシ−ポリエチレングリコール、モノモトキシ−ポリプロピレングリコール、ポリエチレングリコール及びポリプロピレングリコールのブロック共重合体などが挙げられる。前記ポリマーは、その遠位が、モノメトキシ基の代わりに、Ｃ１〜４のアルキルによりキャップされることができる。使用される前記ポリ（アルキレンオキシド）は、室温で液体に溶解するものでなければならない。従って、それらは好適には約２００〜約２０，０００、より好適には約２，０００〜約１０，０００、及び更により好適には約５，０００Ｄａの分子量を有する。
【０１５３】
一実施形態では、本発明は更に本明細書に記載される化合物の塩の投与も提供する。一実施形態では、この塩は、薬学的に許容される塩であり、化合物の無毒性塩とも称され（一般的に、遊離酸と適切な有機又は無機塩基の反応により調製される）及び限定はされないが、酢酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、安息香酸塩、重炭酸塩、重硫酸塩、酸性酒石酸塩、ホウ酸塩、臭化物、カルシウム塩、カンシル酸塩、炭酸塩、塩化物、クラブラン酸塩、クエン酸塩、二塩酸塩、エデト酸塩、エジシル酸塩、エストレート、エシレート、フマル酸塩、グルセプテート、グルコン酸塩、グルタミン酸塩、グリコリルアルサニレート、ヘキシルレゾルシン酸塩、臭化水素酸塩、塩酸塩、ヒドロキシナフトエ酸塩、ヨウ化物、イセチオン酸塩、乳酸塩、ラクトビオン酸塩、ラウリン酸塩、リンゴ酸塩、マレイン酸塩、マンデル酸塩、メシル酸塩、メチルブロマイド、メチル硝酸塩、メチル硫酸塩、ムケート、ナプシル酸塩）、硝酸塩、オレイン酸塩、シュウ酸塩、パモ酸塩、パルミチン酸塩、パントテン酸塩、リン酸塩、二リン酸塩、ポリガラクツロン酸塩、サリチル酸塩、ステアリン酸塩、塩基性酢酸塩、コハク酸塩、タンニン酸塩、酒石酸塩、テオクル酸塩、トシル酸塩、トリエチオジド、及び吉草酸塩、並びにそれらの塩の混合物が挙げられる。
【０１５４】
一実施形態では、潜在的な抗酸化活性、膜安定化活性、抗増殖活性、抗ケモカイン活性、抗移動活性、及び抗炎症活性との単一の化学物質の使用は、被験体の炎症性疾患からの望ましい防護を提供し、又は他の実施形態では、本発明の方法は、記載された化合物の組み合わせ使用を提供する。他の実施形態では、本発明で用いられる化合物を、単一の剤形／組成物中で提供することができ、或いは他の実施形態では、複数の剤形を用いることができる。一実施形態では、本発明で用いられる剤形を同時に投与することができ、或いは他の実施形態では、分、時間、日、週、又は月の単位の、異なった時間間隔で投与されることができる。
【０１５５】
一実施形態では、本発明で用いられる化合物を含む組成物が、さまざまな経路を介して投与されることができ、一実施形態では、異なる化合物を異なる部位で提供するために適合されることができ、例えばいくつかの化合物は、系内でのより優れた軽減のために関節内注射により与えられることができ、及び他の実施形態では、より広い効果を与えるために、いくつかの剤形／化合物／組成物が、さまざまな局所用製剤を介して、又は他の実施形態では、全身的に提供されることができる。
【０１５６】
一実施形態では、本発明において使用される化合物は、一時的な病的状態の急性治療に用いられることができ、又は必要に応じて持続的に投与されることができる。本発明の一実施形態では、化合物の濃度は、治療される疾患の性質、患者の状態、投与経路、及び組成物の個別の忍容性などの、さまざまな因子に依存する。
【０１５７】
一実施形態では、本発明の方法は、被験体の生涯を通じて化合物の投与を提供し、又は他の実施形態では、  症状の段階の重篤性及び恒常性に対応して病状対応的な化合物の投与を提供し、又は他の実施形態では、関節炎に関連した痛みが発生したときに化合物の投与を提供する。他の実施形態では、脂質又はＰＬ複合体が投与されるべき患者は、疾患の症状を経験している人たちか、又は疾患に罹患する危険性のある人か、症状の再発を経験している人か、又は疾患の悪化している人か、又はそれらに伴う病的状態のある人である。
【０１５８】
本明細書使用される用語「薬学的に許容されるキャリヤー」とは、安全で、及び所望の投与経路で、少なくとも１つの本発明の化合物の有効量の適切な送達を提供する任意の製剤を指す。そのようなものとして、本発明の上述の全ての剤形は、ここに、「薬学的に許容されるキャリヤー」と称される。この用語は、更に、化合物の安定性、及び投与経路に合致して、ｐＨ４．０〜ｐＨ９．０の範囲の特定の所望のｐＨ値に維持される緩衝された剤形の使用をも指す。
【０１５９】
非経口投与については、特に適切なものは、滅菌溶液、好適には油性又は水溶液と同様に懸濁液又は乳化液、又は座薬を含むインプラントである。アンプルは便利な単位用量である。
【０１６０】
局所適用については、特に、限定はされないが、接触皮膚炎又は乾癬などの皮膚疾患の治療のためには、化合物の従来のクリーム又は遅延放出パッチとの混合物が許容可能である。
【０１６１】
経腸適用については、特に好適なものは錠剤、糖衣錠、液体、ドロップ、坐薬、又はカプセルである。シロップ、エリキシル剤などは、甘みをつけたビヒクルが用いられる場合には使用可能である。適応がある場合には、坐薬又は浣腸剤形が推奨される投与経路である。
【０１６２】
例えば、リポソーム、又は、例えば、マイクロカプセル封入や多重コーティングなどの活性化合物が異なった分解性のコーティングで保護することで、持続性又は指向性放出組成物を製剤化することができる。新しい化合物を凍結乾燥し、例えば、製品の注射のための調製に、得られた凍結乾燥物を使用することも可能である。
【０１６３】
骨関節炎の関節の治療のために、少なくとも１つの本明細書において記載される化合物を、１回の注射当たり１〜１０ｍＬの容積の中に１〜５０ｍｇ／ｍＬの濃度で含むものの関節注射が用いられる。
【０１６４】
本明細書において記載される化合物を、例えば、関節周囲注射、腱鞘注射、膝屈筋腱注射、又は筋肉内かん流などの、異なる方式で投与することができる。かかる注射を行う方法は、当業者には周知である。かかる注射は一般的に皮下であり、関節の近傍、特に筋腱及び靱帯の付着点又は起点を標的とする。局部麻酔が注射の部位に与えられることができる。かかる麻酔薬は当業者には周知である。
【０１６５】
注射剤形態で使用可能な更なる活性物質は：抗癌剤、小分子、抗生物質、防腐剤、ヒアルロン酸ナトリウム、グルコチコイド、又はそれらの任意の組み合わせである。賦形剤としては、限定はされないが以下のものが挙げられる。すなわち、塩化ナトリウム、マンニトール、又はソルビトールなどの等張化剤、溶媒としての注射用水、リン酸一水素ナトリウム、及びリン酸二水素ナトリウム。この溶液は、ｐＨ調整剤、例えば水酸化ナトリウム、リン酸一水素ナトリウム、塩酸、又はクエン酸；界面活性剤、例えば、ポリソルベート８０；安定化剤（相乗作用的な抗酸化剤）としてのエデト酸ナトリウム；共溶媒としてのプロピレングリコール又はポリエチレングリコール；及び／又は抗菌剤、例えばベンジルアルコール、メチル−及びプロピル−４−ヒドロキシベンゾエート、又は塩化セチルピリジニウムを、さらに含むものであってもよい。膝、腰、又は肩などのより大きな関節の治療では、１０〜４０ｍｇ／２．０ｍＬの注射器が用いられる。
【０１６６】
懸濁製剤は、懸濁液の沈降を可能な限り、回避又は減少させ、及び適用の前に懸濁液の迅速かつ信頼性のある再懸濁を可能とするために、追加的にカルボキシメチルセルロースナトリウム、ハイプロメロース又はゼラチンなどの安定化剤を含む。懸濁液製剤中の結晶の粒径を維持することが必須である。結晶の制御されない成長は、関節内注射の際に懸濁液製剤の不良な生体適合性を生み出す危険性を引き起こす。
【０１６７】
注射製剤は、分散媒（例えば注射用水）により、再分散される再懸濁乾燥粉末として製剤化されることも可能である。懸濁液製剤については、それらが適用の直前に再分散されること及び懸濁液が均一に見えることが必須である。
【０１６８】
特定の状況における活性化合物の実際の好適な量は、用いられる特定の化合物、製剤される特定の組成物、適用の様式、並びに治療される特定の部位及び生命体に応じて変化することを理解されたい。所定の受給者に対する投薬量は、例えば、被験化合物と既知の薬剤の異なった活性の慣習的な比較、例えば適切な従来の薬学的なプロトコルの手段などの、従来の考慮を用いて決定できる。
［ＰＬ複合体を用いるマトリックスメタロプロテアーゼ（ＭＭＰ）の阻害方法］
【０１６９】
本明細書の他の実施形態では、細胞を本発明の化合物を含む組成物と接触させることを含む、細胞におけるＭＭＰ産生を阻害する方法を提供する。本明細書の他の実施形態では、細胞を本発明の化合物を含む組成物と接触させることを含む、細胞におけるＭＭＰ２産生を阻害する方法を提供する。本明細書の他の実施形態では、細胞を本発明の化合物を含む組成物と接触させることを含む、細胞におけるＭＭＰ９産生を阻害する方法を提供する。本明細書の他の実施形態では、細胞を本発明の化合物を含む組成物と接触させることを含む、悪性細胞におけるＭＭＰ産生を阻害する方法を提供する。本明細書の他の実施形態では、細胞を本発明の化合物を含む組成物と接触させることを含む、亢進したレベルのＭＭＰを発現する細胞におけるＭＭＰ産生を阻害する方法を提供する。
【０１７０】
本明細書の他の実施形態では、癌細胞を本発明の化合物を含む組成物と接触させるステップを含む、癌細胞の侵襲性を阻害するを提供する。本明細書の他の実施形態では、癌細胞を本明細書に記載される化合物を含む組成物に接触させるステップを含む、細胞におけるＭＭＰの産生を阻害する方法を提供する。本明細書の他の実施形態では、癌細胞を本明細書に記載される化合物を含む組成物に接触させるステップを含む、癌細胞におけるＭＭＰの産生を阻害する方法を提供する。本明細書の他の実施形態では、細胞を本明細書に記載される化合物を含む組成物に接触させるステップを含む、細胞におけるＭＭＰの産生を阻害する方法を提供する。本明細書の他の実施形態では、細胞を本明細書に記載される化合物を含む組成物に接触させるステップを含む、細胞におけるＭＭＰの発現を阻害する方法を提供する。本明細書の他の実施形態では、細胞を本明細書に記載される化合物を含む組成物に接触させるステップを含む、細胞におけるＭＭＰの転写を阻害する方法を提供する。本明細書の他の実施形態では、細胞を本明細書に記載される化合物を含む組成物に接触させるステップを含む、細胞におけるプレＭＭＰの活性化を阻害する方法を提供する。
【０１７１】
本明細書の他の実施形態では、ＭＭＰを本明細書に記載される化合物を含む組成物と接触させるステップを含む、ＭＭＰの膠原溶解活性を阻害する方法を提供する。本明細書の他の実施形態では、転移性細胞を本明細書に記載される化合物を含む組成物と接触させるステップを含む、ＭＭＰの膠原溶解活性を阻害する方法を提供する。本明細書の他の実施形態では、内皮細胞を本明細書に記載される化合物を含む組成物と接触させるステップを含む、ＭＭＰの膠原溶解活性を阻害する方法を提供する。本明細書の他の実施形態では、細胞を本明細書に記載されるＭＭＰ阻害剤と接触させることを含む、細胞の膠原溶解活性を阻害する方法を提供する。本明細書の他の実施形態では、細胞を本明細書に記載されるＭＭＰ阻害剤と接触させることを含む、内皮細胞の膠原溶解活性を阻害する方法を提供する。本明細書の他の実施形態では、細胞を本明細書に記載されるＭＭＰ阻害剤と接触させることを含む、悪性細胞の膠原溶解活性を阻害する方法を提供する。
【０１７２】
本明細書の他の実施形態では、被験体に本明細書の上記に記載されたＰＬ化合物を含む組成物を投与するステップを含む、亢進したＭＭＰの産生が伴う疾患に苦しむ被験体を治療するための方法を提供する。本明細書の他の実施形態では、被験体に本明細書の上記に記載されたＰＬ化合物を含む組成物を投与するステップを含む、亢進したＭＭＰの活性が伴う疾患に苦しむ被験体を治療するための方法を提供する。本明細書の他の実施形態では、被験体に本明細書の上記に記載されたＰＬ化合物を含む組成物を投与するステップを含む、亢進したＭＭＰの産生が原因である病状に罹患した被験体を治療するための方法を提供する。本明細書の他の実施形態では、被験体に本明細書の上記に記載されたＰＬ化合物を含む組成物を投与するステップを含む、亢進したＭＭＰの活性が原因である病状に罹患した被験体を治療するための方法を提供する。本明細書の他の実施形態では、被験体に本明細書の上記に記載されたＰＬ化合物を含む組成物を投与するステップを含む、亢進したＭＭＰの産生が伴う病状に罹患した被験体を治療するための方法を提供する。本明細書の他の実施形態では、被験体に本明細書の上記に記載されたＰＬ化合物を含む組成物を投与するステップを含む、亢進したＭＭＰの活性が伴う病状に罹患した被験体を治療するための方法を提供する。
【０１７３】
他の実施形態では、本発明の化合物により治療可能な病状又は疾患は、過剰なＭＭＰ活性及び／又は産生により特徴付けられる。他の実施形態では病状又は疾患は以下から選ばれる：翼状片症候群、円錐角膜、黄斑変性、角膜融解、脈絡膜閉塞、心臓疾患、関節炎、脳疾患、組織潰瘍化、創傷の異常な治癒、歯周病、骨疾患、腫瘍成長により特徴付けられる癌、腫瘍転移又は侵襲により特徴付けられる癌、ＨＩＶ−感染、褥瘡、褥瘡潰瘍、再狭窄、表皮水疱症、敗血症、敗血症ショック、新生物、乾癬、新血管形成、肝疾患、又は多発性硬化症。
【０１７４】
他の実施形態では、病状又は疾患は以下から選ばれる。すなわち、創傷の異常な治癒、座瘡、急性冠症候群、急性感染、ＡＩＤＳ、アルコール依存症、アレルギー性結膜炎、アレルギー反応、アレルギー性性鼻炎、ＡＬＳ、アルツハイマー病、アナフィラキシー、動脈瘤性大動脈疾患、狭心症、血管線維腫、拒食症、大動脈流、ＡＲＤＳ、アスピリン非依存性抗血栓、喘息、動脈硬化、動脈硬化性粥腫崩壊、アトピー性皮膚炎、良性過形成、出血、骨折、気管支炎、火傷、悪液質、癌、心筋梗塞、心不全、心筋症、脳出血、脳梗塞、脳血管性認知症、ＣＨＦ、慢性気管支炎、慢性皮膚創傷、慢性閉塞性肺疾患、肝硬変、鬱血性心不全、角膜傷害、冠状動脈血栓、クローン病、嚢胞性線維症、褥瘡潰瘍、糖尿病性末梢神経障害、糖尿病性網膜障害、糖尿病性潰瘍、デュシェンヌ筋ジストロフィー 、肺気腫、子宮内膜症、エンド硬化症、表皮水疱症、眼疾患、線維症、胃炎、歯肉炎、糸球体障害、糸球体腎炎、痛風、移植片拒絶、歯肉疾患、ＧＶＨＤ、橋本甲状腺炎、頭部外傷、頭痛、心臓麻痺、心不全、血管腫症、出血、肝炎、多毛症、ハンチントン病、高血圧、インスリン抵抗性、間質性腎炎、虚血、虚血性心疾患、カポシ肉腫、角質化、角膜炎、腎不全、リーシュマニア症、ハンセン病、白血病、ロイコトリエン浸潤、肝硬変、食欲喪失、黄斑変性、マラリア、下顎関節疾患、記憶障害、髄膜炎、偏頭痛、流産、多発脳梗塞性認知症、多発性硬化症、筋ジストロフィー、筋肉痛、重症筋無力症、ミエリン変性、心筋梗塞、近視、血管新生緑内障、神経炎、眼球腫瘍、視神経炎、骨関節炎、骨減少、パジェト病、疼痛、膵臓炎、パーキンソン病、歯周炎、抹消血管疾患、多発関節痛、多発性軟骨炎、未熟出産、胎膜早期破水、プリオン病、増殖性網膜症、タンパク尿、偽痛風、乾癬、翼状片症候群、肺気腫、放射線障害、ガラガラヘビ咬傷、ライター症候群、腎線維症、再閉塞、再かん流障害、再狭窄、強膜炎、強皮症、老年性認知症、老化、敗血症、敗血症ショック、シャープ症候群、シェーグレン症候群、ＳＬＥ、脊椎症、狭窄、不妊症、脳卒中、全身性硬化症、化学療法による毒性的影響、毒素ショック、結核、角膜潰瘍化、外皮潰瘍化、胃潰瘍化、潰瘍性大腸炎、尿毒症、脈管炎、心室拡張、小水泡性表皮剥離。
【０１７５】
他の実施形態では、病状又は疾患は以下から選ばれる：骨関節炎、関節リウマチ、炎症性腸疾患、クローン病、肺気腫、急性呼吸困難症候群、喘息、慢性閉塞性疾患、急性気管支炎、気管支炎、アルツハイマー病、臓器移植毒性、悪液質、アレルギー反応、アレルギー性接触アナフィラキシー、アレルギー性関節、アレルギー性鼻炎、限定はされないが大腸癌などの固形癌、乳癌、肺癌、前立腺癌、限定はされないが白血病及びリンパ腫などの悪性造血、再狭窄、歯周炎、表皮水疱症、骨粗しょう症、人工関節インプラントの緩み、動脈硬化性局部裂傷、不透熱性プラコイド開裂（ａｔｈｅｒｍａｎｏｕｓ  ｐｌａｃｏｉｄｏ  ｃｌｅａｖａｇｅ）、大動脈瘤、腹部動脈瘤、脳動脈瘤、鬱血性心不全、心筋梗塞、発作、脳梗塞、頭部傷害、脊髄傷害、神経変性疾患（急性及び慢性）、自己免疫疾患、ハンチントン病、パーキンソニズム、偏頭痛、うつ病、抹消神経障害、疼痛、脳アミロイド血管症、向知性又は能力強度（ｎｏｏｔｒｏｐｉｃ  ｏｒ  ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ  ｉｎｔｅｎｓｉｔｙ）、筋萎縮性側索硬化症、多発性硬化症、接眼脈管形成（ｅｙｅｐｉｅｃｅ  ｖａｓｃｕｌｏｇｅｎｅｓｉｓ）、角膜の傷害、網膜黄斑変性、創傷の異常な治癒、火傷、糖尿病、糖尿病性末梢神経障害、糖尿病性網膜症、糖尿病性潰瘍、腫瘍浸潤、腫瘍成長、腫瘍転移、黄斑、胸膜炎、ＡＩＤＳ、敗血症、敗血症ショック、打撲傷、急性感染、アルコール依存症、ＡＬＳ、アナフィラキシー、狭心症、血管線維腫、拒食症、ＡＲＤＳ、アスピリン非依存性抗血栓、アトピー性皮膚炎、良性の病的増植物、出血骨折、火傷、悪液質、心筋症、脳卒中、脳血管認知症、ＣＨＦ、慢性皮膚創傷、冠状動脈血栓、嚢胞性線維症、褥瘡、デュシェンヌ型筋ジストロフィー、肺気腫、子宮内膜症、表皮剥離、眼病、線維症、胃炎、糸球体炎、糸球体腎炎、痛風、移植拒絶、歯肉疾患、ＧＶＨＤ、橋本病、頭部傷害、頭痛、血管腫、肝炎、多毛症、高血圧、インスリン抵抗性、間隙腎炎（ｓｐａｃｉａｌ  ｎｅｐｈｒｉｔｉｓ）、虚血、虚血性股関節症、カポシ肉腫、角質化、角膜炎、腎不全、リーシュマニア症、ハンセン病、白血病、ロイコトリエン浸潤、肝硬変、マラリア、側頭下顎骨関節炎、記憶障害、髄膜炎、偏頭痛、流産、多発脳梗塞認知症、筋ジストロフィ ー、筋肉疼痛、重症筋無力症、ミエリン溶解、心筋梗塞、近視、血管新生緑内障、神経炎、眼腫瘍、視神経炎、パジェト病、疼痛、膵臓炎、パーキンソニズム、歯肉炎、抹消神経疾患、結節性動脈炎、多発性軟骨炎、未熟児出産、胎芽膜離開（ｅｍｂｒｙｏ  ｍｅｍｂｒａｎｅ  ｄｅｈｉｓｃｅｎｃｅ）、プリオン病、増殖性網膜炎、タンパク尿、偽痛風、乾癬、翼状片、肺気腫、放射線障害、ガラガラヘビ咬症、ライター症候群、腎線維症、遠心咬合、再発性疾患、再狭窄、強膜炎、強皮症、老年性認知症、老衰、敗血症、敗血症ショック、シャープ症候群、シェーグレン症候群、ＳＬＥ、脊椎分離症、狭窄症、不妊症、発作、鬱血性血栓症、化学療法による毒性、毒性ショック、結核、尿毒症、脈管炎、脳室拡張、表皮水疱症、及び、メタロプロテイナーゼの過剰発現により特定される当業者に周知の任意の他の疾患又は病態。
【０１７６】
他の実施形態では、本明細書において記載される阻害剤はＭＭＰを阻害し、及び従って免疫抑制剤として作用する。他の実施形態では、本明細書において記載される阻害剤はＭＭＰを阻害し、それによりＴＮＦ−αの活性及び／又はＩＦＮ−γ産生を阻害する。他の実施形態では、本明細書において記載される阻害剤はＭＭＰを阻害する。
【０１７７】
他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、既存のＥＣＭの局所的分解を阻害する。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、細胞骨格再構成を阻害する。他の実施形態では、本明細書において記載される阻害剤は、細胞転座を阻害する。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤はコラーゲンの開裂を阻害する。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤はゼラチンの開裂を阻害する。他の実施形態では、本明細書において記載される阻害剤は、繊維芽細胞、ＰＮＬ、マクロファージ、角化細胞、ＥＣ、Ｔ−細胞、又は好酸球のＭＭＰを阻害する。他の実施形態では、本明細書に記載されるＭＭＰ阻害剤は、ＩＬ１、ＩＬ１０、ＴＮＦ−α、ＴＧＦ、ＦＧＦ、ＰＤＧＦ、又はそれらの任意の組み合わせの産生を阻害する。
【０１７８】
他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、高い血中ＭＭＰ濃度を有する被験体に投与される。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、閾値濃度以上の血中ＭＭＰ濃度を有する被験体に投与される。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は正常濃度以上の血中ＭＭＰ濃度を有する被験体に投与される。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は高い尿中ＭＭＰ濃度を有する被験体に投与される。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は閾値以上の尿中ＭＭＰ濃度を有する被験体に投与される。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、正常濃度以上の尿中ＭＭＰ濃度を有する被験体に投与される。
【０１７９】
他の実施形態では、ＭＭＰは、Ｚｎ２＋エンドペプチダーゼである。他の実施形態では、ＭＭＰは９２ｋＤａゼラチナーゼ、コラゲナーゼ、ストロメライシン又は膜結合ＭＭＰである。他の実施形態では、ＭＭＰは炎症状態で発現される。他の実施形態では、ＭＭＰは結合組織の分解能力を有する。他の実施形態では、ＭＭＰはＭＭＰ−２、及びＭＭＰ−９などのゼラチナーゼである。他の実施形態では、ＭＭＰはＭＭＰ−３などのストロメライシンである。他の実施形態では、ＭＭＰは組織マトリックス分解に関与し、及び異常結合組織を含む多くの病理的状態及び基底膜代謝への関与が示唆される、ＭＭＰ−１、ＭＭＰ−８、及びＭＭＰ−１３などのコラゲナーゼである。
【０１８０】
他の実施形態では、ＭＭＰはタンパク分解酵素である。他の実施形態では、ＭＭＰは細胞外マトリックスの完全性を維持する。他の実施形態では、過剰なＭＭＰ活性は、臓器の正常な構造を維持する構造タンパク質の損失をもたらす。他の実施形態では、過剰なＭＭＰ活性は、臓器損傷を持続化する炎症性細胞の活性化をもたらす。他の実施形態では、ＭＭＰは、急性炎症経路を活性化する。他の実施形態では、ＭＭＰは慢性炎症経路を活性化する。第二に、これらの酵素は、特にさまざまな肝疾患で高度に発現される。他の実施形態では、ＭＭＰは、臓器の構造的完全性の維持に関与する。他の実施形態では、ＭＭＰ線維成長の進行に関与する。
【０１８１】
他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤（本発明のＰＬ）は、細胞外マトリックスの過剰なタンパクの分解を制御するために用いられる。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤（本発明のＰＬ）細胞侵襲を制御するために用いられる。
【０１８２】
他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、ＭＭＰ−２及び／又はＭＭＰ−９に選択的である。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤特定のＭＭＰに対して選択的ではない。他の実施形態では、アラキドン酸（ＡＡ）から誘導される代謝物が、ＭＭＰ発現を制御する。他の実施形態では、ＡＡ産生酵素であるホスホリパーゼＡ２、ＭＭＰ発現を制御する。
【０１８３】
他の実施形態では、ＭＭＰ２、ＭＭＰ９、ＭＭＰ１３の過剰発現パターン、又はそれらの組み合わせは肝障害の進展を引き起こす。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、ＭＭＰ２、ＭＭＰ９、ＭＭＰ１３、又はそれらの組み合わせの過剰活性により引き起こされる肝障害の進展を阻害する。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、活性化された星細胞中でのＭＭＰ２、ＭＭＰ９、ＭＭＰ１３、又はそれらの組み合わせの過剰活性により引き起こされる肝障害の進展を阻害する。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、活性化されたクッパー細胞中でのＭＭＰ２、ＭＭＰ９、ＭＭＰ１３、又はそれらの組み合わせの過剰活性により引き起こされる肝障害を阻害する。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、肝疾患に関連する症状を改善する。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、肝障害に関連する症状を改善する。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤を、他の化合物、又は肝保護の機構を誘導する化合物との組み合わせて用いる。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、他の化合物、又は肝再生（ｈｅｐａｔｏｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ）の機構を誘導する化合物との組み合わせで用いられる。
【０１８４】
他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、関節リウマチ、骨関節炎などの骨、又は軟骨に関連する疾患の治療において有用である。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、関節の軟骨中の糖タンパク質及びコラーゲンの損失を阻害する。
【０１８５】
他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は動脈硬化の予防において有用である。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、動脈硬化の進行を阻害する上で有用である。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、動脈硬化に苦しむ被験体の治療において有用である。
【０１８６】
他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、血管形成手術後の再狭窄（ｒｅ−ｓｔｅｎｏｃｈｏｒｉａ）の予防において有用である。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、血管形成手術後の再狭窄の進行を阻害する上で有用である。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、血管形成手術後の再狭窄に苦しむ被験体の治療において有用である。
【０１８７】
他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤はエチモパチック療法（ｅｔｉｏｍａｔｉｃ  ｔｈｅｒａｐｙ）において有用である。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、ＭＭＰ１３阻害剤である。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、骨関節炎及び関節リウマチの予防において有用である。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、骨関節炎及び関節リウマチの進行を阻害する上で有用である。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、関節炎及び／又は関節リウマチに苦しむ被験体骨の治療において有用である。
【０１８８】
他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、予防的及び／又は治療的治療薬として有用である。
【０１８９】
他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、悪性細胞の侵襲及び転移の阻害に用いられる。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ−２及び／又はＭＭＰ−９阻害剤は、悪性細胞の侵襲及び転移の阻害に用いられる。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ−２及び／又はＭＭＰ−９阻害剤は、血液悪性腫瘍の阻害に用いられる。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、急性骨髄性白血病に苦しむ被験体の治療に用いられる。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、急性骨髄単核細胞白血病に苦しむ被験体の治療に用いられる。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、急性単芽球性及び単球性白血病に苦しむ被験体の治療に用いられる。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、急性赤血球白血病に苦しむ被験体の治療に用いられる。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、急性巨核芽球性白血病に苦しむ被験体の治療に用いられる。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、急性好塩基球性性白血病に苦しむ被験体の治療に用いられる。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、骨髄線維症を伴う急性汎骨髄症に苦しむ被験体の治療に用いられる。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、骨髄性肉腫に苦しむ被験体の治療に用いられる。
【０１９０】
他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、ヘルニアに苦しむ被験体の治療に用いられる。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、腹部ヘルニアに苦しむ被験体の治療に用いられる。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、性器ヘルニアに苦しむ被験体の治療に用いられる。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤はヘルニアの再発を減少させるために用いられる。
【０１９１】
他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、リンパ脈管筋腫症（ｌｙｍｐｈａｎｇｉｏｌｅｉｏｍｙｏｍａｔｏｓｉｓ）に苦しむ被験体の治療に用いられる。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、リンパ脈管筋腫症患者の組織分解の阻害に用いられる。
【０１９２】
他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、偽嚢胞形成に罹患した被験体の治療に用いられる。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、浮腫の累積に罹患した被験体の治療に用いられる。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、副鼻腔炎に苦しむ被験体の治療に用いられる。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、慢性副鼻腔炎に苦しむ被験体の治療に用いられる。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、鼻のポリープに苦しむ被験体の治療に用いられる。
【０１９３】
他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、多発性硬化症に苦しむ被験体の治療に用いられる。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、改善を必要とする被験体の多発性硬化症に伴う症状の改善に用いられる。
【０１９４】
他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、弾性板を崩壊させる炎症状態に苦しむ小児の治療に用いられる。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、川崎病に苦しむ被験体の治療に用いられる。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、小児の全身性脈管炎に苦しむ被験体の治療に用いられる。
【０１９５】
他の実施形態では、本発明に従う被験体はヒト被験体である。他の実施形態では、本発明に従う被験体は哺乳動物である。他の実施形態では、本発明に従う被験体はヒト以外の哺乳動物である。他の実施形態では、本発明に従う被験体は家畜である。他の実施形態では、本発明に従う被験体は霊長類である。他の実施形態では、本発明に従う被験体はペット動物である。他の実施形態では、本発明に従う被験体は実験動物である。
【０１９６】
他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、心臓疾患に苦しむ被験体の治療に用いられる。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、高血圧に苦しむ被験体の治療に用いられる。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、心筋線維症に苦しむ被験体の治療に用いられる。
【０１９７】
他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、乾癬に苦しむ被験体の治療に用いられる。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、皮膚乾癬に苦しむ被験体の治療に用いられる。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、乾癬性関節炎に苦しむ被験体の治療に用いられる。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、皮膚損傷に苦しむ被験体の治療に用いられる。
【０１９８】
他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤はＭＭＰの発現を阻害する。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、ＭＭＰの転写を阻害する。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、転写後のＭＭＰの活性化を阻害する。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、ＭＭＰ酵素前駆体の活性化を阻害する。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、ＭＭＰの膠原溶解活性を阻害する。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、細胞の膠原溶解活性を阻害する。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、癌細胞の膠原溶解活性を阻害する。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、転移性細胞の膠原溶解活性を阻害する。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、腫瘍細胞の膠原溶解活性を阻害する。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、固形腫瘍の転移可能性を阻害する。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、間質細胞中のＭＭＰを阻害する。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、新血管形成／血管形成を阻害する。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、内皮細胞に囲まれたマトリックスの分解を阻害し、従って、新しい血管構造が組織に侵襲することの阻害を可能とする他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、内皮細胞に囲まれたマトリックスの分解を阻害し、従って、新しい血管構造が悪性組織に侵襲することの阻害を可能とする。
【０１９９】
他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、腫瘍細胞の侵襲及び転移可能性を減少させる。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、前立腺癌細胞などの癌細胞の侵襲活性を阻害する。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、黒色腫細胞によるＥＣＭの分解を阻害する。
【０２００】
他の実施形態では、本発明は、被験体にＭＭＰ阻害のための本発明の化合物を含む組成物を投与するステップを含む、転移性癌に苦しむ被験体の治療法を提供する。他の実施形態では、本発明は、被験体にＭＭＰ２及び／又はＭＭＰ９阻害のための本発明の化合物を含む組成物を投与するステップを含む、転移性癌に苦しむ被験体の治療法を提供する。他の実施形態では、本発明は、被験体に癌性細胞中のＭＭＰ阻害のための本発明の化合物を含む組成物を投与するステップを含む、転移性癌に苦しむ被験体の治療法を提供する。他の実施形態では、本発明は、被験体に悪性細胞中のＭＭＰ阻害のための本発明の化合物を含む組成物を投与するステップを含む、転移性癌に苦しむ被験体の治療法を提供する。
【０２０１】
他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤はＭＭＰ−９を阻害する。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、栄養膜、破骨細胞、ロイコトリエン、及びそれらの前駆体中のＭＭＰを阻害する。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、ＭＭＰ産生及び／又は活性化を誘導する、成長因子、サイトカイン、細胞−細胞及び細胞−ＥＣＭ接着分子の活性を無効化する。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤はＭＭＰ代謝物を阻害する。他の実施形態では、本明細書において記載されるＭＭＰ阻害剤は、マトリックス障壁を通過する細胞の侵襲、及び侵襲及び腫瘍の進展の間の膠原溶解を阻害する。
【０２０２】
いくつかの実施形態では、困窮している被験体にとり有益な、新生組織形成又は発癌の、任意の方式での停止、調節、又は変更が行われる任意の適応において、本発明の化合物は有用である。
【０２０３】
いくつかの実施形態では、本発明は、本明細書において記載される式Ｉ〜ＸＸＩの化合物、又は任意の化合物、又はそのプロドラッグ、類似体、異性体、代謝物、誘導体、薬学的に許容される塩、薬学的生成物、多形体、結晶、不純物、Ｎ−オキシド、水和物又はそれらの任意の組み合わせの、被験体の新生組織形成又は発癌の治療のための、重篤度を軽減するための、発現率を軽減させるための、又は病因を軽減させるための使用を提供する。他の実施形態では、前記新生組織形成は、以下のものを含む：副腎皮質癌、肛門癌、膀胱癌、脳腫瘍、脳幹神経膠腫、脳腫瘍、小脳星状細胞腫、大脳星細胞腫、上衣細胞腫、髄芽細胞腫、テント上未分化神経外胚葉性腫瘍、松果腺腫瘍、視床下部膠腫、乳癌、カルチノイド腫瘍、上皮性悪性腫瘍、子宮頸癌、大腸癌、子宮内膜癌、食道癌、肝外胆管癌、ユーイング・ファミリーの腫瘍（ＰＮＥＴ）、頭蓋外胚細胞腫瘍、眼癌、眼内黒色腫、胆嚢膀胱癌、胃癌、生殖細胞腫瘍、性腺外胚、妊娠性絨毛性腫瘍、頭頚部癌、下咽頭癌、膵島細胞上皮性悪性腫瘍、喉頭癌、白血病、急性リンパ芽細胞白血病、口腔癌、肝癌、肺癌、小細胞肺癌、非小細胞細胞肺癌、リンパ腫、ＡＩＤＳ関連リンパ腫、中枢神経系リンパ腫、癌性Ｔ細胞リンパ腫、ホジキン病、非ホジキン病、悪性中皮腫、黒色腫、メルケル細胞上皮性悪性腫瘍、転移性扁平上皮癌、多発性骨髄腫、形質細胞新生物、菌状息肉腫、骨髄異形成症候群、骨髄増殖症候群、鼻咽頭癌、神経芽細胞腫、口腔咽頭癌、骨肉腫、上皮性卵巣癌、卵巣胚細胞腫瘍、卵巣下部悪性潜在的腫瘍、膵臓癌、外分泌腺膵臓癌、膵島細胞上皮性悪性腫瘍、副鼻腔及び鼻腔癌、副甲状腺癌、陰茎癌、褐色細胞腫、下垂体癌、形質細胞新生物、前立腺癌、横紋筋肉腫、直腸癌、腎細胞癌、唾液腺癌、セザリー症候群、皮膚癌、皮膚Ｔ細胞リンパ腫、皮膚癌、カポシ肉腫、皮膚癌、黒色腫、小腸癌、軟部組織の肉腫、軟部組織の肉腫、精巣癌、胸腺腫、悪性甲状腺癌、尿道癌、子宮癌、肉腫、小児期の異常癌、膣癌、外陰部癌、ウィルムス腫瘍、又はそれらの任意の組み合わせ。
【０２０４】
いくつかの実施形態では、本発明は、本明細書において記載される式Ｉ〜ＸＸＩの化合物、又は任意の化合物、又はそのプロドラッグ、類似体、異性体、代謝物、誘導体、薬学的に許容される塩、薬学的生成物、多形体、結晶、不純物、Ｎ−オキシド、水和物又はそれらの任意の組み合わせの、癌の治療のための、重篤度を軽減するための、発現率を軽減させるための、又は病因を軽減させるための使用を提供する。他の実施形態では、前記癌は軟組織の任意の癌を含む。一実施形態では前記癌は以下のものを含む：前立腺癌；膀胱癌；脳腫瘍；骨腫瘍、大腸癌、子宮内膜癌、肝癌、肺癌、リンパ節癌、腎臓癌、骨肉腫、卵巣癌、すい臓癌、陰茎癌、皮膚癌、甲状腺癌；及び／又はホルモン依存性癌。
【０２０５】
他の実施形態では、前記被験体はオスである。他の実施形態では、前記被験体はメスである。いくつかの実施形態では、本明細書において記載される方法がオス又はメスのどちらかを治療するのに有用である一方、本明細書に記載され、及び例示される、特定の化合物の投与、特定の方法については、メスのほうがより有利に反応する。
【０２０６】
他の実施形態では、前記被験体は肉腫に罹患している。他の実施形態では、被験体は、腺癌、結腸癌、黒色腫、乳腺癌、白血病、リンパ腫、胃癌、膠芽細胞腫、星状細胞腫、膀胱癌、胸膜中皮腫、燕麦細胞癌又は気管支癌に罹患している。他の実施形態では、「治療する」は、治療的治療、及び防止的又は予防的手段の両方を指し、その目的は、目的の病的状態、若しくは本明細書で上述した疾患を防止又は軽減することである。従って、他の実施形態では、治療するとは、抑制すること、阻害すること、予防すること、治療すること、又はそれらの組み合わせを含み得る。従って、他の実施形態では、「治療すること」は、進行の持続までの時間を増加させること、寛解を促進すること、寛解を誘導すること、寛解を増大させること、回復を加速すること、又は代替的治療薬の有効性を増大させるか、若しくはそれに対する抵抗性を低下させること、又はそれらの組み合わせを指す。一実施形態では、「治療する」ことは、とりわけ症状の発現を遅延させること、疾患の再発を防止すること、急性症状の出現の数、若しくは頻度を軽減すること、疾病に関連する症状の発現率を低下させること、症状の発現の間の持続期間を増大させること、又はそれらの組み合わせを指す。他の実施形態では、「抑制すること」又は「阻害すること」は、とりわけ症状の重篤度を軽減すること、急性症状の発現の重篤度を軽減すること、症状の数を軽減すること、疾病に関連する症状の発現率を低下させること、症状の持続期間を軽減すること、症状の改善、二次的症状を軽減すること、二次的感染を軽減すること、患者の生存期間を延長すること、又はそれらの組み合わせを指す。
【０２０７】
他の実施形態では用語「治療する」又は「治療」は、予防的治療と同様に寛解治療を含む。用語「軽減する」、「抑制する」、及び「阻害する」は、それらの通常理解されている、疾患、疾病、病状の発現率、重篤度又は病因を、「少なくさせる」又は「減少させる」という意味を有し、他の実施形態では、又は遅延させる、他の実施形態では、又は減少させる。実施形態では、用語「治療」は、疾患、疾病、又は病状に関連する症状の、進展を遅延させる、寛解を延長する、出現率を低下させる、又は改善することを指す。他の実施形態では用語「治療する」、「軽減する」、「抑制する」、及び「阻害する」は、指示された疾患、疾病、又は病状に関連する罹病率、死亡率、又はその組み合わせの減少を指す。他の実施形態では用語「進展」は、範囲又は重篤度、進行、成長、又は悪化の増大を指す。用語「再発」は、他の実施形態では、寛解後の疾患の再来を指す。他の実施形態では、本発明の治療方法は、疾患の重篤度を、又は他の実施形態では疾患に関連する症状を軽減し、又は他の実施形態では、疾患の間に発現される生体指標の数を低下させる。
【０２０８】
他の実施形態では、用語「治療」及びその包含する態様は、指定された疾患、疾病、又は病状を有する被験体への投与、又はいくつかの実施形態では、指定された疾患、疾病、又は病状に罹患する傾向を有する被験体への投与を指す。用語「罹患する傾向を有する（ｐｒｅｄｉｓｐｏｓｅｄ  ｔｏ）」とは、とりわけ、罹患率、重篤度などの傾向又は統計的な増加に関連する遺伝的プロファイル、又は家族性の関係を指すとみなされる。いくつかの実施形態では、用語「罹患する傾向を有する」は、とりわけ、指定された疾患に罹患する増大した危険性に結びつく生活様式を指すとみなされる。いくつかの実施形態では、「罹患する傾向を有する」は、とりわけ、指定された疾患、例えば、癌に関連する生体指標の存在を指し、用語「癌に罹患する傾向を有する」は、指定された癌についての、癌性前駆体の存在を含むことができるとみなされる。
【０２０９】
いくつかの実施形態では、用語「病因を低下させる」は、関節の疾患、疾病、又は病状に関連する組織損傷、又は臓器損傷を低下させることを包含すると理解されるべきである。他の実施形態では用語、「病因を低下させる」は、関連する疾患、疾病、又は病状の罹患率、又は重篤度を低下させることを包含すると理解されるべきである。他の実施形態では、用語「病因を低下させる」は、関連する疾患、疾病、若しくは病状、又はそれらの関連する症状の数を減少させることを包含すると理解されるべきである。
【０２１０】
用語「投与する」は、他の実施形態では、被験体に本発明の化合物を接触させることを指す。投与はインビトロ、即ち試験管中で、又はインビボ、即ち生きている生命体、例えばヒトの細胞又は組織の中で達成することができる。他の実施形態では、本発明は、本発明の化合物を被験体に投与することを包含する。
【０２１１】
他の実施形態では、治療される症状は原発性であり、一方他の実施形態では、症状は続発性である。他の実施形態では、「原発性」は、症状は新生組織形成又は発癌の直接的な結果であり、一方他の実施形態では、「続発性」は、原発性の原因から誘導される症状、又は結果として生じる症状を指す。他の実施形態では、本発明において用いられる化合物は新生組織形成又は発癌に関する原発性又は続発性症状、又は続発性合併症を治療する。他の実施形態では、本発明において用いられる化合物は新生組織形成又は発癌に関する原発性又は続発性症状、又は続発性合併症を治療する。
【０２１２】
他の実施形態では、「症状」は、疾患又は病的状態の任意の発現であり、炎症、腫脹、発熱、疼痛、出血、掻痒、鼻水の垂れる鼻、咳、頭痛、偏頭痛、眩暈、視野のかすみ、下痢、嘔吐、便秘、ガス、消化不良などを含む。
【０２１３】
従って、本発明の一実施形態では、本発明において用いられる化合物は新生組織形成又は発癌の疾患又は疾病の症状の解消を指向する。他の実施形態では、前記化合物は、新生組織形成又は発癌に内在する病因に影響する。
【０２１４】
他の実施形態では、新生組織形成又は発癌は細胞に、他の実施形態では、脊椎動物の細胞に、他の実施形態では、哺乳動物の細胞に、及び他の実施形態では、ヒトの細胞に影響することができる。本発明の化合物は、その中に新生組織形成又は発癌が存在するか、又はその中で新生組織形成又は発癌の原因が効果を発揮している、いかなる細胞型の治療においても有効であってもよいことを理解されたい。他の実施形態では、本発明で用いられる化合物は、特定の細胞型に局在できるか、又は作用することができる。他の実施形態では、本発明で用いられる化合物は、細胞保護的であってもよい。一実施形態では、本発明で用いられる化合物は、細胞膜に挿入、又は部分的に挿入されることができる。他の実施形態では、本発明で用いられる化合物は、複数の細胞型の治療において有効である。
【０２１５】
本発明の一実施形態では、本発明において用いられる化合物の有用な薬学的性質は、そのうちのいくつかは本明細書で上記に記載されているが、臨床的使用に適用されることができ、及び本明細書において、疾患の予防又は治療法として開示される。これらの方法の生物学的基盤は、標準細胞モデル及び疾患の動物モデルにより、容易に実証され得る。
【０２１６】
他の実施形態では、本発明において使用される化合物の、膜安定化、抗炎症、抗酸化作用、及びケモカインのレベルの低下を含む薬理活性は、治療される細胞の新生組織形成、又は発癌に対する抵抗性に寄与できる。他の実施形態では、細胞膜安定化は、腸疾患の過程で生起する組織損傷を改善又は予防できる。他の実施形態では、抗酸化作用は、腸疾患の過程で生起する細胞及び血液成分の酸化損傷を制限できる。他の実施形態では、ケモカインのレベルの低下は、腸疾患の過程で生起するストレスに対する生理的反応を低下させることができる。
【０２１７】
本発明の一実施形態では、本発明において用いられる本明細書に記載される化合物は、細胞膜の安定化；細胞及び血液成分への酸化損傷を制限すること；又は亢進したケモカインのレベルとして発現されるストレスへの生理的反応を低下させることによる、改善、又は予防を通じて、病的疾患状態の過程で生起する組織損傷疾患の治療に用いられ得る。
【０２１８】
他の実施形態では、本発明の方法としては：とりわけ、ＰＬＡ２などのホスホリパーゼの発現、産生、及び活性の制御による；エイコサノイド、血小板活性化因子（ＰＡＦ）、及びリゾリン脂質などの脂質メディエーターの産生及び／又は作用の制御による；細胞表面のグリコサミノグリカン（ＧＡＧ）及びプロテオグリカンへの損傷の低下による；酸化剤、酸素ラジカル、及び酸化窒素の産生の制御による；細胞、組織、及び血漿リポタンパクを、活性酸素種（ＲＯＳ）及びホスホリパーゼなどの、傷害作用物質から保護することによる；サイトカイン、ケモカイン及びインターロイキンの発現、産生、及び活性の制御による；抗酸化治療による；抗エンドトキシン治療による；又は上記の組み合わせによる、被験体の治療が挙げられる。
【０２１９】
本発明の一実施形態では、用語「制御する」は、それらの活性を正常な基礎のレベルに維持し、及び病的状態におけるそれらの活性化を抑制するために、上述の因子の産生及び作用を阻害することを指す。
【０２２０】
構造（Ａ）、（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩ）、（ＩＶ）、（Ｖ）、（ＶＩ）、（ＶＩＩ）、（ＶＩＩＩ）、（ＩＸ）、（ＩＸａ）、（ＩＸｂ）、（Ｘ）、（ＸＩ）、（ＸＩＩ）、（ＸＩＩＩ）、（ＸＩＶ）、（ＸＶ）、（ＸＶＩ）、（ＸＶＩＩ）、（ＸＶＩＩＩ）、（ＸＩＸ）、（ＸＸ）、（ＸＸＩ）、（ＸＸＩＩ）、又はそれらの任意の組み合わせにより特徴付けられる化合物が、例えば、癌の種類、若しくは癌のステージ、又は特定の被験体、例えば、オス対メス、若しくは例えば、被験体の年齢及び生活様式の選択の考慮などの特定の適用に適合する、いかなる投薬計画、用量、によっても投与され得ることが、当業者には理解される。いくつかの実施形態では、かかる多様な投薬計画は、前癌病変部又は明白な新生組織形成、又はいくつかの実施形態では、転移の発生の存在の関数である。
【０２２１】
更なる詳細なしで、当業者は先述の記載を用いて、本発明をその完全な範囲において利用することが可能であると考えられる。以下の実施例及び好適な具体的実施形態は、従って、単に説明のためのものであり、開示の残りの部分をいかなる方式においても制限するものでは決してないと解釈されるべきである。
【実施例】
【０２２２】
化合物
ブタ膵臓及びコナガラガラヘビ（Ｃｒｏｔａｌｕｓ  ａｔｒｏｘ）のＰＬＡ２は、米国ミズーリ州セントルイス（Ｓｔ．Ｌｏｉｓ）のＳｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈから購入した。ヒアルロン酸−Ｎ−複合化ホスファチジル−エタノールアミン（ＨｙＰＥ、分子量約５０ｋＤａ）は、Ｓ．Ｙｅｄｇａｒの実験室で合成された（Ｄａｎ，Ｐ．，ら、Ｂｉｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ３７，６１９９〜２０４（１９９８）；Ｂｅｃｋ，Ｇ．，ら、Ｃｒｉｔ  Ｃａｒｅ  Ｍｅｄ  ３１，２０１５〜２１（２００３）；Ｏｆｆｅｒ，Ｓ．，らＡｍ  Ｊ  Ｐｈｙｓｉｏｌ  Ｌｕｎｇ  Ｃｅｌｌ  Ｍｏｌ  Ｐｈｙｓｉｏｌ  ２８８，Ｌ５２３〜９（２００５））。
【０２２３】
細胞培養
ブヒト線維肉腫ＨＴ−１０８０細胞（ＣＣＬ１２１、ＡＴＣＣ、メリーランド州ロックビル（Ｒｏｃｋｖｉｌｌｅ））を、１０％のウシ血清を加えたＤＭＥＭ中で維持した。グルタミン、ピルビン酸塩、非必須アミノ酸、ビタミン及び抗生物質（Ｂｉｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，  Ｋｉｂｂｕｔｚ  Ｂｅｔｈ  ＨａＥｍｅｋ，イスラエル）を、追加的な栄養補助品として添加した。
【０２２４】
基底膜侵襲性の測定
ブボイデン・チャンバー化学侵襲アッセイ（Ｂｏｙｄｅｎ  ｃｈａｍｂｅｒ  ｃｈｅｍｏｉｎｖａｓｉｏｎ  ａｓｓａｙ）を前述のように行った（Ｒｅｉｃｈ，Ｒ．，Ｍ．ら、Ｃｌｉｎ  Ｅｘｐ  Ｍｅｔａｓｔａｓｉｓ，１３，１３４〜４０（１９９５））。Ｍａｔｒｉｇｅｌ（再構成された基底膜；２５μｇ）をポリカーボネート化されたフィルター（Ｎｕｃｌｅｏｐｏｒｅ（登録商標）ポリエステルＰＶＰを含まない；Ｗｈａｔｍａｎ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｌｔｄ．，ＵＫ）上で乾燥させた。繊維芽細胞馴化培地（無血清ＤＭＥＭ中で培養された融合性ＮＩＨ−３Ｔ３細胞から得られた）を、化学誘引物質として用いた。細胞は１ｍＭ  ＥＤＴＡへの短い被曝後に収穫され、Ｍａｔｒｉｇｅｌの代わりに５μｇのコラーゲンＩＶを含むＤＭＥＭで洗浄した。この量のコラーゲンは、遊走細胞に対する障壁を形成せず、むしろ接着基底層を形成し、従って細胞運動性の測定に役立つ。
【０２２５】
ＭＭＰ活性の測定（酵素電気泳動法）
準融合性細胞培養物を、無血清ＤＭＥＭ中で６／２４ｈインキュベートし、結果として得られた上澄みの膠原溶解活性を測定した。この膠原溶解活性は、前述したようにゼラチン浸漬（１ｍｇ／ｍＬ、Ｄｉｆｃｏ、米国）した、ＳＤＳ−ＰＡＧＥ８％ゲル上で測定した（Ｂｒａｓｓａｒｔ，Ｂ．，Ａ．ら、Ｃｌｉｎ  Ｅｘｐ  Ｍｅｔａｓｔａｓｉｓ  １６，４８９〜５００（１９９８））。０．１％ＢＳＡを含有させて、ボイデン・チャンバーに加えた（２００，０００細胞）。このチャンバーを３７ｏＣで、湿潤化された５％ＣＯ２／９５％空気からなる雰囲気中で、６時間インキュベートした。細胞を、Ｍａｔｒｉｇｅｌ層を横断させて、フィルターの下部表面に付着させ、さらに、ＤｉｆｆＱｕｉｃｋ（Ｄａｄｅ  Ｄｉａｇｎｏｓｔｉｃｓ、米国）により染色し、５つの無作為の領域について計数した。計数の平均を計算し、その値を、無処理のＨＴ−１０８０細胞を１００％として換算して、表わした。
【０２２６】
細胞走化性の測定
使用される阻害剤が、細胞の運動性に影響する可能性を除外するために、走化性評価は、フィルターが被覆されている以外は、基底膜侵襲と同様に行われた。バンドを走査し（Ｅｐｓｏｎ  Ｐｅｒｆｅｃｔｉｏｎ  ３２００  Ｐｈｏｔｏ）、及びその強度をＮＩＨ  ｉｍａｇｅ  １．６３ソフトウエアにより決定した。全ての値は無処理のＨＴ−１０８０細胞の３−（４，５−ジメチルチアゾール−２−イル）−２，５−ジフェニルテトラゾリウムブロミド（ＭＴＴ）による生死判別試験［Ｋｕｄｏ，Ｉ．及びＭ．Ｍｕｒａｋａｍｉ．Ｐｒｏｓｔａｇｌａｎｄｉｎｓ  Ｏｔｈｅｒ  Ｌｉｐｉｄ  Ｍｅｄｉａｔ，６８〜６９，３−５８（２００２）］の吸光度で除して、１００％に正規化して表された。
【０２２７】
細胞ＰＬＡ２活性の測定
融合性ＨＴ−１０８０細胞を、［３Ｈ−ＡＡ］又は［３Ｈ−ＯＡ］（０．５μＣｉ／２４穴プレート）（Ａｍｅｒｓｈａｍ  Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅｓ、ＵＫ）のいずれかの放射活性脂肪酸と一晩インキュベートすることによって、代謝的に標識し、次いで洗浄し、さらに、異なる処理のもと、培地への標識脂肪酸の時間的放出をモニターした（Ｄａｎ，Ｐ．，ら、ＦＥＢＳ  Ｌｅｔｔ  ３８３、７５〜８（１９９６）。
【０２２８】
細胞外ＰＬＡ２活性の測定
細胞外ＰＬＡ２の脂質分解活性を、４Ｎ３ＯＢＡ（４−ニトロ−３−ヒドロキシ−安息香酸）（Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ、米国ミズーリ州セントルイス（Ｓｔ．Ｌｏｉｓ））を基質として用い、測定した。１０μＬのＰＬＡ２［１ｕ／ｍＬ及び０．５ｕ／ｍＬ］Ｔｒｉｓ−ＨＣｌ（ｐＨ＝８、１００ｎＭ）溶液を、１９０μＬの基質溶液（１５０ｍＭＫＣｌ、１０ｍＭＣａＣｌ２、５０ｍＭＴｒｉｓ−ＨＣｌ、ｐＨ＝７．５に再懸濁された４Ｎ３ＯＢＡ）とともに、室温で１時間インキュベートした。ＰＬＡ２活性を以下のように計算した。
（Ａ４２５ｎｍ−Ａ６００ｎｍ）［ＯＤ４２５／ｈ］ｘ０．０７８６２［μｍｏｌ／ＯＤ４２５ｎｍ］ｘ（１／サンプル容積［１／ｍＬ］）。
【０２２９】
細胞ＰＬＡ２及びｓＰＬＡ２受容体発現の同定
培養したＨＴ−１０８０細胞を、ｓＰＬＡ２のｍＲＮＡの発現について評価した。細胞から、ＴＲＩ試薬（Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ、米国ミズーリ州セントルイス（Ｓｔ．Ｌｏｉｓ）を用いて、総ＲＮＡを単離した。Ｍ−ＭＬＶ逆転写酵素（ＲＴ）（Ｐｒｏｍｅｇａ、米国マジソン（Ｍａｄｉｓｏｎ））によりファースト・ストランド（Ｆｉｒｓｔ  ｓｔｒａｎｄ）ｃＤＮＡを転写した。各ｃＤＮＡ（５μｇ）を、Ｒｅｄｄｙ  Ｍｉｘ（商標）Ｍａｓｔｅｒ  Ｍｉｘ（１．５ｍＭ  ＭｇＣｌ２）（ＡＢｇｅｎｅ（登録商標）、ＵＫ）及び１．５ｍＭオリゴヌクレオチド・プライマーを含む標準ＰＣＲ反応（３０〜３５サイクル）において増幅した。ＰＣＲは、９４℃での初期の５分間の変性、次いで一連の変性（９５℃、３０秒）、アニーリング（５０℃、３０秒）、及び伸長（７２℃、２分）とともにＥｐｐｅｎｄｏｒｆ  Ｍａｓｔｅｒｃｙｃｌｅｒで実行した。７２℃で２０分間の最後の伸長により反応を終了させた。
【０２３０】
逆転写ｍＲＮＡに対してＰＣＲ分析をおこない、ｓＰＬＡ２−ＩＢのセンス・プライマーとして５’ＣＴＴ−ＧＡＣ−ＴＧＣ−ＡＡＧ−ＡＴＧ−ＡＡＡ−ＣＴＣ（配列番号１）、及びアンチセンス・プライマーとして５’ＣＴＧ−ＡＣＡ−ＡＴＡ−ＣＴＴ−ＣＴＴ−ＧＧＴ−ＧＴＣ（配列番号２）を用いて４５５ｂｐが得られ；ｓＰＬＡ２−ＩＩＡのセンス・プライマーとして、５’ＡＣＣ−ＡＴＧ−ＡＡＧ−ＡＣＣ−ＣＴＣ−ＣＴＡ−ＣＴ（配列番号３）、及びアンチセンスプライマーとして５’ｇａａ−ｇａｇ−ｇｇｇ−ａｃｔ−ｃａｇ−ｃａａ−ｃｇ（配列番号４）を用いて４４９ｂｐが得られ；ｓＰＬＡ２−Ｖについては、センス・プライマーとして５’ＣＡＧ−ＧＧＧ−ＧＣＴ−ＴＧＣ−ＴＡＧ−ＡＡＣ−ＴＧＡ−Ａ（配列番号５）、及びアンチセンス・プライマーとして５’ＡＡＧ−ＡＣＧ−ＧＴＴ−ＧＴＡ−ＡＣＴ−ＣＣＡ−ＧＡＧ−Ｇ（配列番号６）を用いて、３２９ｂｐが得られ；ｓＰＬＡ２−Ｘについては、センス・プライマー５’ＣＧＣ−ＧＣＣ−ＣＧＧ−ＣＣＡ−ＡＡＴ−ＡＡＡ−ＡＴＡ−Ａ（配列番号７）、及びアンチセンス・プライマーとして５’ＣＡＧ−ＣＧＡ−ＣＧＧ−ＣＡＧ−ＴＡＧ−ＣＡＧ−ＧＡＧ−ＣＡＧ（配列番号８）を用いて、４１０ｂｐが得られ；ｓＰＬＡ２受容体については、センス・プライマーとして、５’ＣＡＧ−ＡＡＧ−ＡＡＡ−ＧＧＣ−ＡＧＴ−ＴＣＴ−ＧＧＡ−ＴＴＧ（配列番号９）、及びアンチセンス・プライマーとして５’ＡＡＡ−ＧＣＣ−ＡＣＡ−ＴＣＣ−ＴＧＧ−ＣＴＣ−ＴＧＡ−ＴＴ（配列番号１０）５６５ｂｐが得られた。１．５％アガルース・ゲル上で生成物を分離した。
【０２３１】
ｃＰＬＡ２及びそのリン酸化反応の測定
細胞（１５０，０００）を６−穴プレートに播種した。２４時間後、培養培地を、血清を含まず、さまざまな処理剤を含む培地（完全な又は変性したブタ膵臓ＰＬＡ２（１０ｕ／ｍＬ）を含み、ＨｙＰＥ（１０μＭ）を含む／含まない、）に変えた。１５分間インキュベートした後、細胞を冷ＰＢＳで洗浄し、及び２０ｍＭ  Ｔｒｉｓ−ＨＣｌ、１５０ｍＭ  ＮａＣｌ、１ｍＭ  ＥＤＴＡ、１ｍＭ  ＥＧＴＡ、１％  Ｔｒｉｔｏｎ  Ｘ−１００、２．５ｍＭピロリン酸ナトリウム、１ｍＭ  β−グリセロリン酸、１ｍＭオルトバナジウム酸ナトリウム、１μｇ／ｍＬロイペプチン及び１ｍＭフェニルメチルスルホニルフルオリドを含む溶液（ｐＨ７．５）に溶解した。各サンプルの４０μｇのタンパク質を、還元的条件の下に、８％ＳＤＳ−ＰＡＧＥ上に載せた。電気泳動後に、前記タンパク質はＰＶＤＦ膜、Ｉｍｍｏｂｉｌｏｎｅ（登録商標）−Ｐ（Ｍｉｌｌｉｐｏｒｅ、米国）、に転写した。ブロットはウサギのホスホ−ｃＰＬＡ２（Ｓｅｒ５０５）ポリクローナル抗体（Ｃｅｌｌｉｇｎａｌｉｎｇ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  Ｉｎｃ．，米国）でプロービングした。酵素の見かけの分子量は１１０ｋＤａであった。この膜を、一晩各々の抗体によりプロービングし、次いで、ペルオキシダーゼに複合したＡｆｆｉｎｉＰｕｒｅヤギ抗ウサギＩｇＧ（１：５，０００希釈）（Ｊａｃｋｓｏｎ  Ｉｍｍｕｎｏ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  ペンシルバニア州ウエストグローブ（Ｗｅｓｔ  Ｇｒｏｖｅ）） と１時間インキュベートし、及びＥＣＬウエスタン・ブロット・システム（Ｐｉｅｒｃｅ、イリノイ州ロックフォード（Ｒｏｃｋｆｏｒｄ））を用いて可視化した。膜をストリップし、ブロックし、次いで抗ｃＰＬＡ２抗体（Ｃｅｌｌｉｇｎａｌｉｎｇ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  Ｉｎｃ．，米国）でプロービングした。バンドを走査し（Ｅｐｓｏｎ  Ｐｅｒｆｅｃｔｉｏｎ  ３２００  Ｐｈｏｔｏ）、及びその強度をＮＩＨ  ｉｍａｇｅ  １．６３ソフトウエアにより決定した。全ての値を、未処理ＨＴ−１０８０細胞を１００％として換算して、表した。
【０２３２】
統計
統計解析を、スチューデントｔ検定、及びＡＮＯＶＡプログラムを用いるＤｕｎｎ検定によって、おこなった。
【実施例１】
【０２３３】
ＥｘＰＬＩの癌細胞の侵襲性への効果
細胞外の細胞不浸透性のＰＬＡ２阻害剤（ＥｘＰＬＩ）の、ＨＴ−１０８０線維肉腫細胞による再構成した基底膜を通過する侵襲に対する効果を試験した。ＨＴ−１０８０細胞を、２４時間、ＨｙＰＥとインキュベートし、次いで洗浄し、及びボイデン・チャンバー中の被覆したＭａｔｒｉｇｅｌ層の通過試験に供した。
【０２３４】
図１は、癌細胞のＨｙＰＥによる前処理が、細胞の生存能力又は運動性（示されていない）に影響することなく、効果的に細胞侵襲性を阻害したことを実証している。Ｍａｔｒｉｇｅｌとの相互作用の前に細胞をＨｙＰＥで処理したこと、及び侵襲試験の間にＥｘＰＬＩが加えられなかったことが強調されるべきである。加えて、図１に示されるように、ヒアルロン酸（ＨＡ）単独（ＥｘＰＬＩの脂質性部分を持たない）では、細胞の侵襲性に影響を与えず、ＨｙＰＥ処置後の低下した細胞の侵襲性が、細胞及びＭａｔｒｉｇｅｌの間のＥｘＰＬＩにより発揮される立体障害に起因するものではないことを実証した。
【０２３５】
基底膜の侵襲は、ＩＶ型コラーゲン分解酵素の存在に依存することから、腫瘍細胞によるＭＭＰ−２及びＭＭＰ−９分泌へのＨｙＰＥの効果を評価した。ＨｙＰＥで処理したＨＴ−１０８０細胞の培養培地を収集し、その膠原溶解活性を測定した。図２は、ＨｙＰＥ処理細胞の培地中の両方の酵素の膠原溶解活性が、ＰＬＡ２阻害剤濃度の関数として低下したことを示している。ここでも、ＧＡＧ構成部分単独による細胞の処理は、ＭＭＰ産生を阻害しなかった。
【実施例２】
【０２３６】
ＥｘＰＬＩのＰＬＡ２活性に対する効果
ＨＴ−１０８０細胞中のＰＬＡ２活性に対するＨｙＰＥの直接効果を測定した。ｃＰＬＡ２はＡＡを有するリン脂質に特異的であり、一方ｓＰＬＡ２は脂肪酸の優先傾向を持たないために、細胞膜リン脂質は、放射的に標識したＡＡ又はオレイン酸（ＯＡ）のいずれかによりプレ標識され、及び時間的な脂肪酸の培養培地への放出を測定した。図３は、ＥｘＰＬＩによるＨＴ−１０８０細胞の処理が、ＡＡ及びＯＡの両方の放出を阻害したことを実証している。
【０２３７】
これらの知見は、ともにｓＰＬＡ２及びｃＰＬＡ２の両方がこれらのプロセスに関与することを示唆するが、細胞に不浸透性の阻害剤により両方の活性が阻害されるために、ｓＰＬＡ２によりそれらが制御されているように思われる。
【０２３８】
脂肪酸放出の経時変化の試験が図３に示されており、これは１時間目での、ｓＰＬＡ２に触媒されるＯＡ産生がＡＡのそれよりも高いが、２時間目では、これが逆転されることを示している。加えて、ＡＡ産生は２時間目には顕著に増大される一方、ＯＡは１時間目に比べて相対的に高い。更に両方の時間点で、ｓＰＬＡ２阻害剤での処理は、ＡＡ産生を対照の未処理細胞のレベルまで低下させた。このことは、ＨＴ−１０８０細胞では、ｓＰＬＡ２の活性（ＯＡ及びＡＡの両方を産生する）は、ｃＰＬＡ２（ＡＡのみを産生）のものより上位にあることを示唆し、及びｓＰＬＡ２の作用に続いてｃＰＬＡ２が活性化される可能性を提起する。
【０２３９】
上記で記載したように、ｓＰＬＡ２は脂質分解酵素として、及び／又は受容体リガンドとして作用する。ＲＴ−ＰＣＲを、ＨＴ−１０８０細胞で発現されるｓＰＬＡ２の型を決定するために、用いた。報告されている２つの受容体−リガンドｓＰＬＡ２は、Ｍ型受容体、特にＩＢ型及びＸ型を介して作用し、及び脂質分解酵素として主に作用する２つのｓＰＬＡ２では、ＩＩＡ型及びＶ型を特に調べた。図４に示すように、ヒトＨＴ−１０８０線維肉腫細胞は、ＩＢ型ｓＰＬＡ２、ＩＩＡ型ｓＰＬＡ２、及びＶ型ｓＰＬＡ２を発現する。細胞質のｃＰＬＡ２−ＩＶαも同様に同定した。図４は、ＨＴ−１０８０細胞が、ＩＢ型ｓＰＬＡ２の受容体も産生することも示しており、従って、ＰＬＡ２により媒介される細胞の信号伝達に必要とされる全ての成分が存在することを示唆する。
【０２４０】
細胞外ｓＰＬＡ２は、脂質分解酵素として作用でき、細胞膜リン脂質を加水分解し、及びその脂質分解活性には依存しない受容体リガンドとしても作用できる。これらの活性の両方がｃＰＬＡ２活性化を引き起こす可能性があり、ｓＰＬＡ２により産生されるリゾリン脂質及び受容体に媒介される細胞の信号伝達がその活性化に必要なｃＰＬＡ２のリン酸化反応を引き起こす。ＭＭＰ産生の活性化についての２つの可能な機構を差別化するために、細胞外ｓＰＬＡ２を、その脂質分解活性を不活性化すると予期される、煮沸に供され、及び処理後に、無処理及び煮沸したｓＰＬＡ２について、ＨＴ−１０８０によるＭＭＰ産生が測定した。２つの市販のｓＰＬＡ２が用いられた。すなわち、ＨＴ−１０８０細胞がそれに対する受容体を発現する、ブタ膵臓のもの（ＩＢ型）と、ＨＴ−１０８０細胞がそれに対する受容体を発現しない、コナガラガラヘビ（Ｃｒｏｔａｌｏｓａｔｒｏｘ）（ＩＩＡ型）のものとである。図５に示されるように、煮沸はＩＩＡ型ＰＬＡ２の脂質分解活性を大幅に抑制したが、ＩＢ型（約２０％）には少しの阻害効果しかなかった。一方、図６に示すように、ＭＭＰ−２及びＭＭＰ−９の両方の産生はＩＢ型ＰＬＡ２により濃度依存的な様式で上昇した。しかしながら、加熱は酵素−受容体認識を損ない、熱によるｓＰＬＡ２−ＩＢの不活性化が、そのＭＭＰ産生を誘導する能力を大幅に抑制した（脂質分解活性に対する煮沸の効果よりも、はるかに大きな程度で）。ＭＭＰ産生は、ＩＩＡ型ｓＰＬＡ２（示されていない）により影響されず、また脂質分解活性（図５）を阻害した、熱不活性化によっても減弱されなかった。これらの発見は、ｓＰＬＡ２によるＭＭＰ産生の誘導は、リン脂質の加水分解に依存するというよりも、主に受容体により媒介されるプロセスであることを示唆した。
【０２４１】
本研究は、ＡＡから誘導されるエイコサノイドがＭＭＰ及びＡＡの同時産生によるＭＭＰ産生、並びにＥｘＰＬＩによるＭＭＰ分泌の阻害に必要であるという発見を支持する（図２及び３）。ｓＰＬＡ２依存性の脂質分解は顕著にはＭＭＰ産生には貢献せず、必要とされるＡＡはｃＰＬＡ２により提供されると推測される。ＩＢ型ｓＰＬＡ２についてすでに報告されているように、この酵素は、ｓＰＬＡ２受容体に媒介される信号伝達により誘導されるリン酸化反応により活性化される可能性がある。現在の系で、この可能性を試験するために、無処理及び熱不活性化型のＩＢ型及びＩＩＡ型ｓＰＬＡ２によるｃＰＬＡ２のリン酸化状態、及びそのＥｘＰＬＩによる阻害が評価した。図７に示されるように、ＩＢ型ｓＰＬＡ２は、強力にｃＰＬＡ２リン酸化反応を増大させるとともに、これは、酵素の熱不活性化、又はＥｘＰＬＩによる処理により基底レベルまで低下した。同時に、ＩＩＡ型ｓＰＬＡ２はｃＰＬＡ２リン酸化反応をまったく誘導しなかった（示されていない）。
【０２４２】
ＭＭＰ産生の阻害へのＩＢ型ＰＬＡ２、の特定の関与について更に詳細に調べるために、ＰＬＡ２のｍＲＮＡ発現に対するＥｘＰＬＩの効果がＲＴ−ＰＣＲを用いて測定した。図８に示されるように、ＥｘＰＬＩによるＨＴ−１０８０細胞の処理はＩＩＡ型ＰＬＡ２発現には何の影響も与えなかったが、上記に示されている細胞侵襲性の阻害（図１）、ＭＭＰ産生の阻害（図２）及びｃＰＬＡ２リン酸化反応の阻害（図６）と同時にＩＢ型ＰＬＡ２の発現を大幅（５０％）に低下させた。
【実施例３】
【０２４３】
侵襲細胞性増殖疾患
癌の転移のプロセスには、複数のイベントを必要とし、細胞増殖速度、血管を介した転移速度、隣接及び非隣接（転移）組織を通過する侵襲の速度、及び癌の成長に供給する新しい血管の産生速度を含む、それらのそれぞれが、阻害的な薬剤の作用の価値ある標的となる。癌細胞は、その侵襲潜在力を増大させるように機能する、細胞内マトリックス組織分解酵素をしばしば産生する。従って、癌は、組織侵襲のプロセス、組織チャンネルを通じた拡散、血管形成及び腫瘍の血管新生を含む多重的疾患である。これらの後のプロセスは、内皮細胞及び平滑筋細胞の増殖速度に依存する。
【０２４４】
脂質複合体は、基底膜を破壊し、癌細胞の侵襲を可能とする、コラゲナーゼ（メタロプロテイナーゼ＝ＭＭＰ）、ヘパリナーゼ及びヒアルロニダーゼ酵素の産生及び活性を阻害する。
【０２４５】
脂質複合体のコラゲナーゼへの効果を実証するために、ＨＴ−１０８０（線維肉腫）細胞が、指示されている濃度のＨＹＰＥと２４時間インキュベートした。次いで培養培地が収集され、及びそのコラゲナーゼ活性が醗酵学的試験によって測定した。各データは２枚のプレートの平均である（図１１）。
【０２４６】
脂質複合体のヒアルロニダーゼ活性を阻害する能力を実証するために、指表示濃度のＨｙＰＥの存在又は不在下で、ヒアルロン酸（ＨＡ）のＰＢＳ溶液（０．７５ｍｇ／ｍＬ）が、ヒアルロニダーゼ（１５Ｕ／ｍＬ）と１時間相互作用した。ＨＡ分解が溶液の粘度の変化から測定した（図１２）。
【０２４７】
脂質複合体によるヘパリナーゼ活性阻害を実証するために、ＢＧＭ細胞が意図晩、ウエル当たり５０μＣｉの３５ＳＯ４２−（細胞表面グリコサミノグリカンを標識するため）とインキュベートした。この細胞を、次いでＰＢＳで３回洗浄し、２００μＬのＰＢＳ中の５単位のヘパリナーゼＩで３時間処理した。培地を収集し及び３５Ｓ含量を測定した（図１３）。
【０２４８】
脂質複合体の腫瘍細胞の基底膜を通過する侵襲を阻害する能力を示すために、化学走化性侵襲試験を用いた：８μｍ孔径のポリカーボネート・ファイバーを、２５μｇの基底膜成分混合物（Ｍａｔｒｉｇｅｌ）で被覆し、及び修飾したボイデン・チャンバーに入れた。ＥＤＴＡ（１ｍＭ）への短い曝露により、細胞（２ｘ１０５）をその培養皿から取り除き、遠心分離し、０．１％ＢＳＡ／ＤＭＥＭに再懸濁させ、及びボイデン・チャンバーの上部区画に入れた。化学走化性源として繊維芽細胞馴化培地を下の区画に入れた。３７℃で６時間インキュベートした後、フィルターの下部表面上の細胞Ｄｉｆｆ−Ｑｕｉｃｋ（Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓ）で染色し、及びＯｌｙｍｐｕｓＣＫ２顕微鏡に付属した画像分析器（Ｏｐｔｏｍａｘ  Ｖ）で定量した。データは、フィルターの下部表面上の未処理細胞で占められた面積に対する相対的な値で表した（Ａｌｂｉｎｉら、“Ａ  Ｒａｐｉｄ  Ｉｎ  Ｖｉｔｒｏ  Ａｓｓａｙ  ｆｏｒ  Ｑｕａｎｔｉｔａｔｉｎｇ  ｔｈｅ  Ｉｎｖａｓｉｖｅ  Ｐｏｔｅｎｔｉａｌ  ｏｆ  Ｔｕｍｏｒ  Ｃｅｌｌｓ”Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ  ４７：３２３９〜３２４５、１９８７）。図１０Ａは癌細胞侵襲性を減弱させる脂質複合体の能力を実証する。
【０２４９】
基底膜に対する侵襲性
化学侵襲試験のためにボイデン・チャンバーを用いる試験が更に行われた：Ｍａｔｒｉｇｅｌ（２５μｇ）がポリカーボネート・フィルター（ＰＶＰを含まない、Ｎｕｃｌｅｏｐｏｒｅ）上で乾燥した。繊維芽細胞馴化培地（無血清ＤＭＥＭ中で培養した融合性ＮＩＨ−３Ｔ３細胞から得た）を化学走化性因子として用いた。ＨＴ−１０８０ヒト線維肉腫細胞を収穫し（１ｍＭ  ＥＤＴＡに対する短い曝露により）、０．１％ウシ血清アルブミンを含むＤＭＥＭで洗浄し、及びボイデン・チャンバー（２００ｋ細胞）に加えた。チャンバーを加湿したインキュベーター中で３７°Ｃで６時間インキュベートした（５％ＣＯ２、９５％空気）。Ｍａｔｒｉｇｅｌ層を通過した細胞、及びフィルターの下部表面に付着した細胞をＤｉｆｆＱｕｉｃｋ（Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓ）で染色して計数した。図１０Ｂに示される結果は、ジパルミトイルホスファチジルエタノールアミンヒアルロン酸（ＨｙＰＥ）及びジミリストイルホスファチジルエタノールアミンヒアルロン酸（ＨｙＤＭＰＥ）が阻害効果を有する実際の化合物であることを実証した（図１０）。
【０２５０】
加えて、トロンビンによる刺激を受けた、又は該刺激を受けていないウシ大動脈平滑筋細胞及びヒト静脈平滑筋細胞増殖に対する脂質複合体の抗増殖効果を実証した。
【０２５１】
【０２５２】
刺激されなかった細胞については、穴ごとに、ＨｙＰＥ−４０又はＨＹＰＥ−８０（ＰＥによりエンリッチした）の存在又は不在下で、ウシ大動脈平滑筋細胞７ｘ１０３細胞を、１０％ＦＣＳ添加ＤＭＥＭ中に播種し（２４穴プレート）、７２時間増殖させ、さらに、コールター中で計数した（図１４）。
【０２５３】
刺激された細胞については、ウシ大動脈平滑筋細胞を同じ条件下で。４８時間増殖させ、次いで指示したように、トロンビン、又はウシ胎仔血清、脂質複合体のいずれか、又は両方と、６時間プレインキュベーションした。細胞成長はチミジン取り込み量として表した（図１５）。
【０２５４】
ヒト伏在静脈からの平滑筋細胞（ＳＭＣ）を８ｘ１０４／細胞／５ｍｍ培養皿で、５％ウシ胎仔血清及び５％ヒト血清を補ったＤＭＥＭに接種した。１日後に細胞を洗浄し、及び同じ培養培地で、脂質複合体なし（対照）、又は脂質複合体（ＨＥＰＰＥ）、若しくはそのポリマー性キャリヤー（ヘパリン、ＨＥＰＰＥと同じ濃度）の存在下にインキュベートした。５日後に、細胞を収穫し（トリプシン処理により）及び計数した（図１３）。３回反復して各データの平均±ＳＥＭ（２回目の再現性のある実験でも同じ結果が得られた）を得た。＊ｐ<０．００５。
【０２５５】
マウス黒色腫細胞に誘導したマウス肺転移形成に対する脂質複合体の効果：１０５のＢ１６Ｆ１０マウス黒色腫細胞が、マウス（２０〜２５ｇ）にＩ．Ｖ．により注射した。３週間後に肺を収集し、及び肺表面の転移を計数した。図１０に示される脂質複合体の効果は以下のように試験した：実験Ｉでは、指示した脂質複合体（１ｍｇ／マウス）を、第１日の初回から３週間まで、毎週５回Ｉ．Ｐ注射した（合計１５回注射）。ＨＹＰＥ（１ｍｇ／マウス）は以下のようにＩ．Ｐ注射した。すなわち、Ａ．第１日に開始してから、１週間に５回３週まで（合計１５回注射）；Ｂ．１週間に５回２週まで（合計１０回注射）；Ｃ．１回注射（Ｉ．Ｐ．）と同時に黒色腫細胞のＩ．Ｖ．注射；Ｄ．マウスは、ヒアルロン酸単独注射（Ｉ．Ｐ．）（ＰＥなし）、第１日に開始してから、１週間に５回３週まで（合計１５回注射）した。各群はマウス６匹を含む。＊ｐ＜０．０００１、＊＊ｐ＜１．１０−５、＊＊＊ｐ＜２．１０−７。
【０２５６】
更に、転移実験がマウス黒色腫モデルで試験した。具体的には、Ｂ１６Ｆ１０腫瘍細胞（５０ｋ）が、Ｃ５７Ｂｌの６週齢メス・マウスの尾静脈に注射され、及び図１５（１群に８マウス）に示すように、毎日薬剤又はビヒクルのＩＰ注射により、２１日間処置した。次いでマウスを殺処分し、及び固定化後に肺への転移が計数した。マウスの毒性症状が観察した。図１５は、ＨｙＰＥが黒色腫に誘導される肺転移を阻害することを明らかに実証している。
【０２５７】
これらの結果はすべて、内皮細胞による毛細管形成に次ぐ腫瘍の血管新生に不可欠な、平滑筋細胞増殖を制御する脂質複合体の能力を実証している。
【０２５８】
これらを総合すると、上述の実験は、脂質複合体の投与が、癌成長及び転移の治療において、細胞増殖の抑制、癌細胞侵襲の抑制、血管形成及び転移形成及び腫瘍の血管新生の抑制を含む複数の機構により、有効な治療であることを実証した。
【０２５９】
従って、脂質複合体は、癌などの細胞増殖性疾患の有効な治療である。癌の拡散のプロセスは、複数のイベントを必要とし、細胞増殖速度、血管を介した転移速度、隣接及び非隣接（転移）組織を通過する侵襲の速度、及び癌の成長に供給する新しい血管の産生速度を含む、それらのそれぞれが、阻害的な薬剤の作用の価値ある標的となる。癌細胞は、その侵襲潜在力を増大させるように機能する、細胞内マトリックス組織分解酵素をしばしば産生する。従って、癌は、組織侵襲のプロセス、組織チャンネルを通じた拡散、血管形成及び腫瘍の血管新生を含む多重的疾患である。これらの後のプロセスは、内皮細胞及び平滑筋細胞の増殖速度に依存する。  
【実施例４】
【０２６０】
細胞外のＰＬＡ２に対する固定化したホスファチジルエタノールアミン（ＰＥ）阻害剤
多糖により固定化したホスファチジルエタノールアミン（ＰＥ）は以下の結果を与えた：
ＭＫ６４５、ヒアルロン酸／ＰＥ；平均分子量＝５０〜２００ｋＤａ  Ｋ１／２＝致死
ＭＫ７２３／４、Ｈｅｍａ細胞／ＰＥ；平均分子量＝３０ｋＤａ  Ｋ１／２＝５μＭ
ＭＫ６９１、コンドロイチン硫酸／ＰＥ；平均分子量〜５０ｋＤａ  Ｋ１／２＝＞１μＭ、致死
ＭＫ７１３／４、デキストラン／ＰＥ；平均分子量＝４０ｋＤａ  Ｋ１／２＝＞３０μＭ
ＭＫ７１４／１、デキストラン／ＰＥ；平均分子量＝４０ｋＤａ  Ｋ１／２＝４μＭ
【０２６１】
サンプルは、ＰＢＳ緩衝液中に２０ｍｇ／ｍＬで調製され、及び強力なボルテックスにより懸濁され、３７ｏＣで振盪され、及び「チップ」又は浴で２０秒間音波破壊した。ＭＫ７２３／４は容易に溶解した。他の化合物は、より溶解しにくかったが、最終的にはこれらの条件を用いて溶解した。
【０２６２】
化合物はＩＢ３−１細胞からのＩＬ−８分泌を阻害するその能力について評価され、最も強力な化合物はＭＫ７１４／１であった。計算したＰＥ含有量に基づき、Ｋ１／２が約４μＭであると推定した。活性の順序は以下の通り：ＭＫ７１４／１＞ＭＫ７２３／４＞ＭＫ７１３／４＞＞［ＭＫ６４５、ＭＫ６９１］。
【０２６３】
表中のＫ１／２の値は、各複合アダクトのｍｇ／ｍＬからよりは、むしろキャリヤー多糖の各分子上のＰＥの濃度から計算した。
【０２６４】
ＭＫ６４５（１ｍｇ／ｍＬ）及びＭＫ７２３／４（０．２ｍｇ／ｍＬ）が、２４時間ＩＢ３−１細胞とインキュベートした場合に有毒であったが、他の化合物はそうではなかった。
【実施例５】
【０２６５】
毒性試験
以下の化合物が試験した：ＨｙＰＥ、ＣＭＰＥ、ＣＳＡＰＥ及びＨｅｐＰＥ。これらの化合物は、１０００、５００又は２００ｍｇ／Ｋｇ体重でＩ．Ｐ．注射した。１週間後に、死亡率、体重、ヘマトクリット、血球数（赤血球及び白血球細胞）、及び殺処分後の目視による内臓の検査により毒性が評価した。これらは対照の無処置マウスと比較した。各用量が１群、３匹のマウスに与えられた。ＨｅｐＰＥが出血を誘導した以外は、これらの化合物により上記の基準における有意の変化は誘導されなかった。
【０２６６】
脂質複合体の無毒性は、ＨｙＰＥの急性（６）及び長期（７）毒性試験での結果を表した表６及び表７に実証されている。
2012526795.tif 000038
ＲＢＣ＝赤血球細胞。ＷＢＣ＝白血球細胞。各データは平均±ＳＥＭ。
【０２６７】
ＨｙＰＥの長期試験については、１群６匹のマウスがＫｇ体重当たり１００ｍｇのＨｙＰＥをＩ．Ｐ．により週に３回、３０週間にわたり投与した（２０ｇのマウスに対して合計で１８０ｍｇ）。表５に対してと同様に毒性が評価した。表７に示されるように、正常無処理マウス（表６を参照）と比較して、この処理により死亡はなく、及び上記の基準での有意な変化はなかった。
2012526795.tif 000039
【０２６８】
３つの型のｓＰＬＡ２がＨＴ−１０８０細胞で発現される：ＩＢ型、ＩＩＡ型及びＶ型である。これらの細胞はＭ型ｓＰＬＡ２受容体も発現する。これらの酵素は、その作用様式において異なる。ＩＢ型はＭ型ｓＰＬＡ２受容体に対する高い特異性とともに低い触媒活性を示す。受容体に誘導される信号伝達が細胞性ＡＡ放出の主要なソースであるｃＰＬＡ２の活性化を引き起こすことが報告されている。ＩＩＡ型及びＶ型は、刺激により誘導されるＡＡ放出に関与するヘパリンに結合したイソ型と構造的に近い。本研究では、発明者らは、脂質分解、及び受容体に誘導されるＭＭＰ産生及び細胞侵襲性への寄与を差別化するために、ｓＰＬＡ２の２つの型、即ち、ブタ膵臓から誘導したもの（ＩＢ型）及びコナガラガラヘビから誘導したもの（ＩＩＡ型）の２つの細胞外酵素を使用した。
【０２６９】
本明細書に示される結果は、ヒト線維肉腫ＨＴ−１０８０細胞によるＭＭＰ−２／９産生、及びヒト線維肉腫ＨＴ−１０８０細胞の侵襲性（図１及び２）が、ＡＡ産生（図３）に対応し、及びこれらの活性が、細胞不透過性ｓＰＬＡ２阻害剤（ＥｘＰＬＩ）により、同時に阻害されることを示した。更にＩＢ型ｓＰＬＡ２が、その脂質分解活性によるよりも（図５及び６）、むしろ受容体に媒介されるプロセスを介して−ＭＭＰ産生を活性化する（図８）ことを示した。同時に、ＩＢ型ｓＰＬＡ２はそのリン酸化反応によりｃＰＬＡ２を活性化し（図７）、及び細胞内ｃＰＬＡ２リン酸化反応は、Ｍ型ｓＰＬＡ２受容体との相互作用により誘導される。上記の全てのプロセスがＥｘＰＬＩにより阻害され、従って、ＭＭＰ活性化及び後続する癌細胞侵襲性において、ＩＢ型ｓＰＬＡ２はきわめて重要な役割を割り当てられている。これらを総合すると、これらの発見は、ＩＢ型ｓＰＬＡ２により媒介されるＭＭＰ活性化は、図９に図示したイベントの配列と両立することができ：細胞外の培質に分泌したＩＢ型ｓＰＬＡ２は、その膜受容体（自分自身及び隣接する細胞の）と相互作用して、リン酸化反応、及び後続する細胞質ｃＰＬＡ２の活性化をシグナル化する、これらによりＭＭＰ産生／作用に必要なエイコサノイドを産生するためのＡＡを提供する。
【０２７０】
特に興味深い発見は、ＩＢ型ｓＰＬＡ２が、その脂質分解活性によるよりも、むしろ受容体のリガンドとして作用することによりＭＭＰ産生を活性化するが、その効果が、膜リン脂質の加水分解を阻害するように設計したＥｘＰＬＩにより、阻害されることである。加えて、ＭＭＰ産生の阻害と平行して、ＥｘＰＬＩはｃＰＬＡ２及び、ｓＰＬＡ２及び他のＰＬＡ（しかしｃＰＬＡ２ではない）の生成物であるＯＡによるものとされるＡＡの産生を低下させることが見出した。従って、ｓＰＬＡ２及び／又はＰＬＡ２の脂質分解活性は、ＩＢ型ｓＰＬＡ２に誘導されるＭＭＰ産生にも役割を果たしていることが可能である。これらの結果は、活性化したｃＰＬＡ２がＭＭＰ産生／作用に必要なエイコサノイド産生のためのＡＡを提供することを示唆する。
【実施例６】
【０２７１】
ヒアルロン酸（ＨＡ）溶液の調製
４ｇのクロロクレゾールを、４Ｌの脱イオン（ＤＩ）水（０．１％溶液）に溶解した。機械的撹拌下で、ＨＡ  ＵＬ１５を４Ｌの０．１％クロロクレゾール溶液に溶解した。限外ろ過膜の詰まりを防止するために、ＨＡ溶液を１００μｍフィルターで、次いで５０μｍフィルターで、次いで１０μｍフィルターでろ過した。これらのフィルターは全て予め１０％過酸化水素で滅菌し、さらに、大量のＤＩ水で洗浄することで、過酸化水素の除去を確実にした（過酸化物検査紙により確認した）。
【実施例７】
【０２７２】
ヒアルロン酸（ＨＡ）の限外ろ過
実施例１のＨＡ溶液を、予め１０％過酸化水素で滅菌し、さらに、大量のＤＩ水で洗浄することで、過酸化水素の除去を確実にした（過酸化物検査紙により確認した）Ｃｅｎｔｒａｍａｔｅシステムに投入した。
【０２７３】
７０ｋＤａのＯｍｅｇａ  ＴＦＦ膜による定容積透析ろ過の手段により、２０Ｌの、実施例１で述べたように調製した、０．１％クロロクレゾール溶液を限外ろ過し、ろ液の７０ｋＤａ未満の分画を、予め１０％過酸化水素で滅菌したカーボイに集めた。ポンプ速度及びバルブは、滞留フローがろ液フローの１０倍に、供給圧が４０ＰＳＩ未満になるように設定した。
【０２７４】
前記７０ｋＤａの膜を３０ｋＤａの膜で置き換え、及び前記Ｃｅｎｔｒａｍａｔｅシステムを１０％過酸化水素で滅菌した。
【０２７５】
５Ｌのろ液、７０ｋＤａ未満の分画、を容器に充填し、定容積透析ろ過の手段により、カーボイ中の残りの３５Ｌの７０ｋＤａ未満の分画を限外ろ過した。容器の容量を少なくして２Ｌにし、さらに、１０ＬのＤＩ水を限外ろ過することで、クロロクレゾールを除去した（適切なＧＣ検定により確認した）。容器の容量をさらに少なくして１Ｌにし、必要に応じてポンプ速度を低下させることで、供給圧を４０ＰＳＩ未満に維持した。前記容器の内容物を直接、加熱滅菌したＬｙｏｇｕａｒｄ容器に移し、前記容器を空にし、Ｌｙｏｇｕａｒｄ容器を閉鎖し、凍結し、凍結乾燥して、ＨＡ  ＵＦ７０／３０を生成させた。以前のバッチと一致することを確認するために、このロットのＨＡ  ＵＦ７０／３０のＧＰＣ分析を行った。Ａ微生物限度（ｂｉｏｂｕｒｄｅｎ）試験及びクロロクレゾールの適切なＧＣ検定を行った。ＨＡ  ＵＦ７０／３０含水量の決定のために、カール・フィッシャー（Ｋａｒｌ  Ｆｉｓｃｈｅｒ）試験を行った。
【実施例８】
【０２７６】
ＨｙＰＥの合成反応
２４ｇの２−（Ｎ−モルホリノ）エタンスルホン酸（ＭＥＳ）を１２５ｍＬのＤＩ水に溶解し、そのｐＨを、４Ｎ−ＮａＯＨによりｐＨ６．４に調整した。
【０２７７】
１２Ｌ丸底フラスコ（ポンプ及び音波粉砕機とともに閉鎖系を形成する。これらの全ては予め加熱滅菌処理及び／又は７０％イソプロパノールにより滅菌される）中で、２．５ｇのジパルミトイルホスファチジルエタノールアミン（ＤＰＰＥ）及び２５ｇのヒドロキシベンゾチアゾール（ＨＯＢＴ）を９４０ｍＬのｔｅｒｔ−ブタノール及び８０ｍＬの水に撹拌下、４５°Ｃに加温して溶解した。これに、８５０ｍＬの水及び１１５ｍＬの前記ＭＥＳ溶液を加えた。この溶液のｐＨを、２．５Ｎ−ＮａＯＨにより、ｐＨ６．４に調整した。実施例２よりの、２５ｇのＨＡＵＦ７０／３０を次いで撹拌下に４５°Ｃに加温して溶解した。２５ｇの１−エチル−３−（３−ジメチルアミノエチル）カルボジイミド（ＥＤＡＣ）を次いで加え、ポンプ及び音波粉砕機を起動し、システムを４０〜５０°Ｃに３時間保った。ＧＰＣ分析を行って、反応の進行をモニターした。３時間後に音波粉砕機及びポンプを停止し、さらに、溶液を室温で一晩撹拌した。翌日、７５０ｍＬのアセトニトリルを加えて、ＨｙＰＥを沈殿させた。この混合物を３０分間静置し、続いて上澄み液を除去した。ここに、予め１５０ｇのＮａ２ＣＯ３を７．５ＬのＤＩ水に溶解して調製した、７．５Ｌの２％Ｎａ２ＣＯ３を加えた。強力な機械的撹拌を少なくとも２時間行い、尿素に関連する副生成物を加水分解した。この溶液を、冷却したジャケット付きのフローセルを通過させて温度を２０〜２５°Ｃに保ちながら６Ｎ−ＨＣｌで中和した。
【実施例９】
【０２７８】
ＨｙＰＥのアルカリ限外ろ過
２．２５ｋｇのＮａＨＣＯ３を、１５０ｇのクロロクレゾールを１５０ＬのＤＩ水に溶解させて調製した、１５０Ｌの０．１％クロロクレゾール溶液に溶解した。実施例３の、消化され中和したＨｙＰＥ溶液を、バルブの手段により、閉鎖反応系を迂回させることで、ポンプにより丸底フラスコからＣｅｎｔｒａｓｅｔｔｅシステムに移送した。１０ｋＤａのＯｍｅｇａ  ＴＦＦ膜による定容透析ろ過を用いて、１５０Ｌの１．５％ＮａＨＣＯ３の０．１％クロロクレゾール溶液をろ過し、そのろ液の１０ｋＤａ未満の分画を廃棄した。ポンプ速度及びバルブは、滞留フローがろ液フローの１０倍に、供給圧が４０ＰＳＩ未満になるように設定した。約１３．２分の尿素に関連したピーク及び約１７．２分のＨＯＢＴのピークの消失を確認するために、ＧＰＣ分析を行った。この溶液を、冷却したジャケット付きのフローセルを通過させて温度を２０〜２５°Ｃに保ちながら６Ｎ−ＨＣｌで中和した。
【実施例１０】
【０２７９】
ＨｙＰＥの抽出
３Ｌのジクロロメタン、３Ｌのエタノール及び２．２５Ｌのメタノールを混合して抽出溶液を作成した。７．５Ｌのこの抽出溶液を、３Ｌの実施例４の粗ＨｙＰＥ溶液を含む丸底フラスコに加えた。これを１５分間強力に撹拌し、その後４５分間静置した。下層のジクロロメタン層を除去した。メタノール及びエタノールを除去するために、定容透析ろ過の手段により、この溶液を１００ＬのＤＩ水で洗浄した。約１４分のピークの消失を確認するために、ＧＰＣ分析を行った。容積を３Ｌに低下させ、及び２つの加熱滅菌したＬｙｏｇｕａｒｄ容器に全内容物を移し、閉鎖し、凍結し、凍結乾燥してＨｙＰＥを生成させた。単離したＨｙＰＥのＮＭＲ及びＨＰＬＣデータが図１６及び図１７に示される。
【実施例１１】
【０２８０】
９．５４ｋＤのヒアルロン酸溶液からのＨｙＰＥの調製
１４．５ｇのＭＥＳを７５ｍＬのＤＩ水に溶解し、４Ｎ−ＮａＯＨでｐＨを６．４に調整することで、ＭＥＳ緩衝液を調製した。図１８に示されているものと同様の装置を用いて、１０．０ｇのＨＯＢＴを、２２５ｍＬのＤＩ水、６０ｍＬのＭＥＳ緩衝液、及び１２ｍＬのｔｅｒｔ−ブタノールに、溶解した。４Ｎ−ＮａＯＨでｐＨを６．４に調整した。１５．１ｇのＨＡを、３５０ｍＬのＤＩ水に、溶解した。５５°Ｃに加温して、１．２５ｇのＤＰＰＥを、４４０ｍＬのｔｅｒｔ−ブタノール、及び９０ｍＬＤＩ水に溶解した。このＨＡ溶液及びＨＯＢＴ溶液を。３５°Ｃに加温するとともに、混合した。次いで、５０°ＣのＤＰＰＥ溶液を加えると、透明な溶液が得られた。これをフラスコに加えて、及び音波破砕機システムを通して循環させたときに４３°Ｃまで冷却した。反応混合物のいくつかの成分は、溶液から析出し、及び反応混合物を音波破砕機により透明な溶液とするためには４９°Ｃまで加温する必要があった。４５°Ｃの温度で、１２．５ｇのＥＤＡＣを粉末として反応混合物に加えた。１８０ワットの出力で音波破砕を開始した。図１９に示されるように、反応をＧＰＣによりモニターし（６時間後）、さらに、凝集の度合いが、最初のピークの面積と第二のピークの面積との比によって観察されるように、継続的に増大することから、反応を通常の３時間あＫら、翌日まで継続させた。音波破砕を停止し、反応混合物を０．４５μｍフィルターでろ過することで、明らかに固定子から生ずる少量のゴム状破砕物を除去した。この溶液（１２００ｍＬ）を６００ｍＬのＤＣＭ及び６００ｍＬのＭｅＯＨで抽出した。得られた乳化液を急速に再溶解し、及び水層を再び５００ｍＬのＤＣＭ及び５００ｍＬのＥｔＯＨで抽出した。最終的に、水層を２５０ｍＬのＤＣＭ及び２５０ｍＬのＥｔＯＨで抽出し、及び週末を越えて放置した。残渣のＤＣＭを３５°Ｃで２００Ｔｏｒｒで回転式エバポレーターにより除去した。次いで、この溶液を予め洗浄した１０ｋＤａ膜を有するＣｅｎｔｒａｓｅｔｔｅ限外ろ過システムに移し、定容透析ろ過により、残渣の有機溶媒を除去するために、５Ｌの１．５％ＮａＨＣＯ３で洗浄した。次いで、２％Ｎａ２ＣＯ３を徐々に添加することによりｐＨをｐＨ９．２に高めた。この溶液を１時間、室温で撹拌した。３０Ｌの１．５％ＮａＨＣＯ３で更に洗浄した後、約１２．５分のピークは消失し、溶液を３０ＬのＤＩ水でｐＨ７まで洗浄した。遊離パルミチン酸などの、消化／限外ろ過の副生成物を除去するために、この溶液を再び１ＬのＤＣＭ、１ＬのＭｅＯＨ及び０．７５ＬのＥｔＯＨで抽出した。水層を再び４００ｍＬのＤＣＭ及び５０ｍＬのＥｔＯＨで抽出し、及び最終的に、３回目は４００ｍＬのＤＣＭ及び５０ｍＬのＥｔＯＨで抽出した。残渣のＤＣＭは、３５°Ｃで２００Ｔｏｒｒで回転式エバポレーターにより除去した。定容透析ろ過により、１５ＬＤＩ水により洗浄することにより残渣のＭｅＯＨ及びＥｔＯＨが除去した。この溶液を約１Ｌまで濃縮し、さらに、０．２μｍフィルターに通すことによってろ過し、Ｌｙｏｇｕａｒｄ容器に入れて凍結乾燥機内に置いた。棚温度を−７０°Ｃまで下げて凍結した。凍結の際に、真空（１４ｍＴ）にして、棚温度を約��０°Ｃまで上昇させた。５日後に、６．１３４ｇのＨｙＰＥ、水補正重量で５．２ｇが回収され、これは１２．５ｇ（水補正）のＨＡに基づき４２％の収率に相当する。総リンは０．２８％（乾燥ベース）であった。ＬＣ／ＭＳ検定により、１，４５６ｐｐｍの遊離ＥＤＵが見出され、さらに、ＮａＯＨに曝露後には１２，５５７ｐｐｍの総ＥＤＵが見出した。ＨＯＢＴは検出されず、及びＭＥＳは８０ｐｐｍ未満であった。最終生成物のＧＰＣが図２０に示されている。
【０２８１】
本明細書では、本発明の特定の特徴が説明され、記載されてきたが、当業者には多くの修正、置換、変更、及び等価物が自明であろう。従って、添付された請求項は、本発明の真の趣旨の範囲にある、かかる修正、及び変更を包含することを理解されたい。
【図３】
2012526795.tif 000050
【図１１】
2012526795.tif 000051
【図１２】
2012526795.tif 000052
【図１７】
2012526795.tif 000053
【図１９】
2012526795.tif 000054
【図２０】
2012526795.tif 000055
【図１】
2012526795.tif 000056
【図２】
2012526795.tif 000057
【図４】
2012526795.tif 000058
【図５】
2012526795.tif 000059
【図６】
2012526795.tif 000060
【図７】
2012526795.tif 000061
【図８】
2012526795.tif 000062
【図９】
2012526795.tif 000063
【図１０Ａ−１０Ｂ】
2012526795.tif 000064
【図１３】
2012526795.tif 000065
【図１４】
2012526795.tif 000066
【図１５Ａ】
2012526795.tif 000067
【図１５Ｂ】
2012526795.tif 000068
【図１６】
2012526795.tif 000069
【図１８】
2012526795.tif 000070