(57)【要約】  本発明は、超音波を用いて骨格を治療的に処置するための装置に関し、より詳細には、本発明は、骨損傷又は種々の筋骨格損傷及び/又は問題を処置するための取付構造体を備えた装置に関する。
2012507365.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
被検者の骨形成を加速させるために用いられる超音波送達システムであって、前記システムが、超音波が送達されるべき被検者の領域に実質的に応従するように構成された被検者に面する表面を有する被検者取付構造体を備え、前記被検者取付構造体が、
前記被検者に面する表面上に位置し、各々が超音波振動子を受け入れることができる、一対の超音波振動子ホルダと、
ベルト取付領域と、
を備える、超音波送達システム。
【請求項２】
前記被検者取付構造体が、前記被検者取付構造体が適用される被検者の領域に対して、前記対の振動子ホルダのうちの少なくとも1つの上方/下方、内側/外側、又は前方/後方位置のうちの少なくとも1つを変化させるための機構を備える、請求項1に記載の超音波送達システム。
【請求項３】
前記振動子ホルダを、前記被検者取付構造体上に取り外し可能に配置することができる、請求項2に記載の超音波送達システム。
【請求項４】
前記被検者取付構造体は、前記振動子ホルダを留め付けることができる振動子ホルダ位置決め穴のアレイを備える、請求項3に記載の超音波送達システム。
【請求項５】
前記対の振動子ホルダのうちの少なくとも1つが振動子ホルダ支持部材上に支持され、前記振動子ホルダ支持部材が、前記被検者に面する表面を少なくとも部分的に横切って延びるトラックと関連付けられ、且つ前記トラックに沿って移動可能である、請求項2に記載の超音波送達システム。
【請求項６】
前記対の振動子ホルダの各々が、前記振動子ホルダ支持部材上に支持される、請求項5に記載の超音波送達システム。
【請求項７】
各振動子ホルダが、前記振動子ホルダ支持部材から反対方向に延びる、請求項6に記載の超音波送達システム。
【請求項８】
前記振動子ホルダ支持部材が2つの実質的に平行なトラックの間を延びる、請求項5から請求項7までのいずれかに記載の超音波送達システム。
【請求項９】
前記対の振動子ホルダの各々が別個の振動子ホルダ支持部材上に支持され、各振動子ホルダ支持部材がトラックと関連付けられ、且つ前記トラックに沿って移動可能である、請求項5に記載の超音波送達システム。
【請求項１０】
前記振動子ホルダ支持部材が同じトラックに沿って移動可能である、請求項9に記載の超音波送達システム。
【請求項１１】
前記振動子ホルダ支持部材が前記トラックに沿って独立して移動可能である、請求項10に記載の超音波送達システム。
【請求項１２】
各振動子ホルダ支持部材が別個のトラックと関連付けられる、請求項9に記載の超音波送達システム。
【請求項１３】
前記別個のトラックが実質的に平行である、請求項12に記載の超音波送達システム。
【請求項１４】
前記別個のトラックが実質的に垂直である、請求項12に記載の超音波送達システム。
【請求項１５】
前記振動子ホルダ支持部材を前記トラックにスライド可能に取り付けることができる、請求項5から請求項14までのいずれかに記載の超音波送達システム。
【請求項１６】
前記被検者取付構造体が周辺フレームを備え、前記トラックが前記フレームの対向する縁部の間を延びる、請求項5から請求項15までのいずれかに記載の超音波送達システム。
【請求項１７】
前記トラックが前記フレームの対向する縁部を形成する、請求項16に記載の超音波送達システム。
【請求項１８】
前記トラックが、前記被検者に面する表面から外向きに延びるレールである、請求項5又は請求項17のいずれかに記載の超音波送達システム。
【請求項１９】
前記振動子ホルダ又は対の振動子ホルダのうちの少なくとも1つが、前記振動子ホルダ支持部材上を移動することができる、請求項5から請求項18までのいずれかに記載の超音波送達システム。
【請求項２０】
前記振動子ホルダが、前記振動子ホルダ支持部材上をスライド可能に移動することができる、請求項19に記載の超音波送達システム。
【請求項２１】
前記被検者取付構造体がインサイチューにあるとき、前記振動子ホルダを被検者に対して前方/後方方向に調節することができる、請求項5から請求項20までのいずれかに記載の超音波送達システム。
【請求項２２】
前記振動子ホルダ又は前記振動子ホルダ支持部材のうちの少なくとも1つが、前記振動子ホルダの前記角度調節又は回転調節のうちの少なくとも1つを可能にする機構を備える、請求項1から請求項21までのいずれかに記載の超音波送達システム。
【請求項２３】
前記振動子ホルダを特定の向きにロックするためにロック機構を備える、請求項22に記載の超音波送達システム。
【請求項２４】
前記振動子ホルダの角度を、前記被検者に面する表面に対して約1度から約50度までとなるように調節することができる、請求項22又は請求項23に記載の超音波送達システム。
【請求項２５】
前記角度が、前記被検者に面する表面に対して約1度から約35度までである、請求項24に記載の超音波送達システム。
【請求項２６】
前記振動子ホルダが振動子を受け入れるように適合された皿又はカップ部を備える、請求項1から請求項25までのいずれかに記載の超音波送達システム。
【請求項２７】
ゲル保持カップが、前記振動子ホルダと関連付けられる、請求項1から請求項26までのいずれかに記載の超音波送達システム。
【請求項２８】
前記被検者取付構造体が少なくとも二対の振動子ホルダを備える、請求項1から請求項27までのいずれかに記載の超音波送達システム。
【請求項２９】
前記被検者取付構造体が、前記被検者取付構造体を解剖学的構造体と及び/又は前記被検者上のマークと位置合わせするのに用いられる位置合わせ形状部を備える、請求項1から請求項28までのいずれかに記載の超音波送達システム。
【請求項３０】
前記解剖学的構造体が椎骨である、請求項29に記載の超音波送達システム。
【請求項３１】
前記被検者上の前記マークが、切開マーク、縫合糸の線、又は瘢痕である、請求項30に記載の超音波送達システム。
【請求項３２】
前記被検者取付構造体が少なくとも1つの窓を備える、請求項32に記載の超音波送達システム。
【請求項３３】
前記トラックに隣接して測定マークがつけられる、請求項5から請求項32までのいずれかに記載の超音波送達システム。
【請求項３４】
前記被検者取付構造体が、前記胴に実質的に応従するように構成される、請求項1から請求項33までのいずれかに記載の超音波送達システム。
【請求項３５】
前記被検者取付構造体が身体に応従できるようにするために、前記被検者取付部の少なくとも一領域が可撓性材料で作製される、請求項1から請求項34までのいずれかに記載の超音波送達システム。
【請求項３６】
使用中に前記脊柱と位置合わせする前記被検者取付構造体の前記領域が実質的に可撓性の材料で作製される、請求項35に記載の超音波送達システム。
【請求項３７】
前記脊柱と位置合わせする前記被検者取付構造体の前記領域がヒンジとして働く、請求項36に記載の超音波送達システム。
【請求項３８】
前記被検者取付構造体の少なくとも2つの対向する側部上にベルト取付領域を備える、請求項1から請求項37までのいずれかに記載の超音波送達システム。
【請求項３９】
前記ベルト取付領域が、ベルトの一部を通すことができるスロットを備える、請求項1から請求項38までのいずれかに記載の超音波送達システム。
【請求項４０】
被検者の骨形成を加速させる方法であって、
(i)超音波が送達されるべき被検者の領域に実質的に応従するように構成された被検者に面する表面を有する被検者取付構造体を備える超音波送達システムを提供するステップであって、前記被検者取付構造体が、
前記被検者に面する表面上に位置し、各々が超音波振動子を受け入れることができる一対の超音波振動子ホルダと、
ベルト取付領域と、
を備える、超音波送達システムを提供するステップと、
(ii)超音波振動子を各振動子ホルダの中に導入するステップと、
(ii)前記被検者取付構造体の前記被検者に面する表面を前記処置部位に接触するように位置づけるステップと、
(v)少なくとも1つの前記振動子ホルダの位置を前記処置部位に対して内側/外側、又は下方/上方、或いは前方/後方位置のうちの少なくとも1つに調節するステップと、
(vi)前記ベルト取付領域の中にベルトを導入し、前記処置部位で前記被検者取付構造体に留め付けるステップと、
を含む方法。
【請求項４１】
前記少なくとも1つの振動子ホルダの角位置を前記処置部位に対して変化させることができる、請求項40に記載の方法。
【請求項４２】
前記方法が脊椎指示部の骨形成を加速させるために用いられる、請求項40又は請求項41に記載の方法。
【請求項４３】
前記方法が部分的な又は完全な脊椎椎体固定を得るために用いられる、請求項40から請求項42までのいずれかに記載の方法。
【請求項４４】
前記対の振動子ホルダは、振動子ホルダが椎骨のいずれかの側に位置するように配置される、請求項42又は請求項43に記載の方法。
【請求項４５】
前記被検者取付構造体が腸骨稜に配置される、請求項40又は請求項41に記載の方法。
【請求項４６】
超音波が前記処置部位に日常的に適用される、請求項40から請求項45までのいずれかに記載の方法。
【請求項４７】
前記超音波が約10から約30分までの期間にわたって適用される、請求項46に記載の方法。
【請求項４８】
前記被検者が哺乳類である、請求項40から請求項47までのいずれかに記載の方法。
【請求項４９】
前記哺乳類がヒトである、請求項49に記載の方法。
【請求項５０】
前記被検者が哺乳類(又は)ヒトではない哺乳類である、請求項48に記載の方法。
【請求項５１】
付属の図面を参照しながら実質的に本明細書で説明されたような超音波送達システム又は方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本発明は、その全体を本明細書に組み入れる、2008年10月30日に出願された「Apparatus and methods for ultrasonic spine treatment」と題する米国特許仮出願第61/109824号に基づく優先権を主張するものである。
【０００２】
本発明は、超音波を用いて骨格を治療的に処置するための装置に関し、より詳細には、本発明は、骨損傷又は種々の筋骨格損傷及び/又は問題を処置するための取付構造体を備えた装置に関する。
【背景技術】
【０００３】
骨損傷を治療的に処置し且つ評価するために超音波を使用することが知られている。骨損傷に隣接する適正な外部の場所で適切な時間にわたって適切なパラメータ、例えば、周波数、パルス繰返し、及び振幅を有する衝突超音波パルスは、例えば骨破壊及び骨折の自然治癒を加速させることが判っている。骨粗鬆症の高齢者のような治癒力の低下した患者では、超音波処置が、そうでなければ人工置換を必要とし又は患者に永久的に身体障がいを残し得る骨損傷の、治癒を促進する場合がある。
【０００４】
Duarteの米国特許第4,530,360号は、骨損傷と隣接した場所の皮膚上に位置づけられた作用面から超音波パルスを適用するための基礎的な非侵襲治療技術及び装置を記載している。米国特許第4,530,360号に記載のアプリケータは、オペレータのためのグリップとして働くプラスチックチューブ、RF発生源と接続するためのプラスチックチューブに取り付けられたRFプラグ、及び超音波振動子と接続された内部ケーブル配線を有する。処置中に超音波パルスを適用するために、オペレータは、処置が完了するまでアプリケータを定位置に手で保持しなければならない。結果として、患者は、事実上、処置中に身動きが取れない。処置時間が長くなると、患者及び/又は看護者がより不便を感じ、背中のような或る身体部分には患者によってこうしたデバイスが届かず、したがって看護者の助けが必要である。米国特許第4,530,360号はまた、超音波を生じさせるためのRF信号の範囲、超音波出力密度レベル、各超音波パルスの持続時間の範囲、及び超音波パルス周波数の範囲を記載している。
【０００５】
Talish他の米国特許第5,003,965号は、外装光ファイバ線によって遠隔制御ユニットと接続された身体アプリケータユニットを有する超音波身体処置システムに関する。超音波パルスの持続時間とパルス繰返し周波数を制御する信号は、身体アプリケータユニットとは別に生成される。Talish他はまた、作用面が皮膚の場所と隣接するように、身体アプリケータユニットを患者に取り付けるためのギプスと共に用いられるように適合された設置固定具を記載している。
【０００６】
Talish他の米国特許第5,211,160号は、ストラップとフックループ取付具を用いて患者の四肢に取り付ける設置固定具を備えた超音波処置システムに関する。身体アプリケータユニットは、作用面が皮膚の場所と隣接するように、設置固定具に干渉する。
【０００７】
これらの特許に記載のシステムは、損傷した骨を超音波で処置するための治療方法及び装置に関するものであり、身体アプリケータユニットを患者に取り付けるためのギプス又は四肢と共に用いられる基本的な設置固定具を記載するが、それらは、いずれも届きにくい又は、外部の皮膚の場所の位置関係のために、振動子をそこに隣接して手で配置し且つ維持するのが難しくなる身体の種々の部分に隣接して身体アプリケータユニットを配置できるようにする、信号生成器及び振動子、したがって取付具を開示するものではない。これらのシステムのいずれも、処置中の患者の移動を許すものではない。
【０００８】
脊椎固定術(spondylodesis)又は脊椎癒着術としても知られている脊椎固定(Spinal fusion)は、2つ又はそれ以上の椎骨を連結するのに用いられる外科的技術である。補足的骨組織(自家移植片又は同種移植片のいずれか)が、身体の自然な骨芽細胞のプロセスと組み合わせて用いられる。この手順は、主に、椎骨自体を不動にすることによって椎骨の異常運動に起因する痛みをなくすために用いられる。脊椎固定は、脊椎の腰領域で最も一般的になされるが、これはまた、頸部の及び胸部の問題を処置するためにも用いられる。脊椎の正常運動は僅かなため、人々は、めったに脊椎に問題をもたない。脊椎固定を必要とする患者は、神経系の欠損か又は保存療法に反応しなかった激しい痛みのいずれかをもつ。
【０００９】
互いに組み合わせて用いられ得る2つの主要なタイプの腰椎固定、すなわち、後側方固定と椎体間固定がある。後側方固定は、脊椎の背部の横突起の間に骨移植片を位置づける。これらの椎骨は、次いで、椎骨の各側部上の金属ロッドに取り付ける、各椎骨の茎部を通るスクリュー及び/又はワイヤで定位置に据付けられる。
【００１０】
椎体間固定は、普通は椎間円板によって占領される領域内の椎骨の間に骨移植片を位置づける。脊椎固定のための準備において、円板が完全に除去される。脊椎の位置合わせと円板の高さを維持するデバイスが、椎骨の間に位置づけられてもよい。椎間デバイスは、プラスチック又はチタンのいずれかから作製されてもよい。次いで、椎骨の終板の間の固定が行われる。2つの主要なタイプの椎体間固定は、腰椎前方椎体間固定(Anterior lumbar interbody fusion)(ALIF)と腰椎後方椎体間固定(Posterior lumbar interbody fusion)(PLIF)である。ALIFでは、腰椎に到達するために前腹部切開術が用いられ、PLIFでは、腰椎に到達するために後方切開術が用いられる。別のタイプの固定は、経椎間孔的腰椎椎体間固定(Transforaminal Lumbar Interbody Fusion)(TLIF)である。TLIFは、単一の後方手法を通じて脊椎の前方(前部)の柱及び後方(後部)の柱を固定する。
【００１１】
ほとんどの場合において、固定は、椎骨を安定化させて骨固定を容易にするために金属のスクリュー(しばしばチタンから作製された椎弓根スクリュー)、ロッド、又はプレート、若しくはケージを配置することを意味する据付け(fixation)と呼ばれるプロセスによって増強される。固定プロセスは、典型的には、術後6〜12ヶ月かかる。この時間の間、外部ブレイシング(装具学)が必要とされる場合がある。喫煙、骨粗鬆症、特定の薬、及び重度の活動のような外部要因が、固定プロセスを長引かせるか又は阻止することさえある。固定が起こらない場合、患者は再手術を必要とする場合がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１２】
【特許文献１】米国特許第4,530,360号明細書
【特許文献２】米国特許第5,003,965号明細書
【特許文献３】米国特許第5,211,160号明細書
【特許文献４】米国特許第5,762,616号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１３】
したがって、患者の移動度を維持しながら治癒を最適化する装置に対する必要性がある。特に、脊椎領域、股関節領域、又は骨盤領域のような、届きにくい又はそうでなければ振動子をそこに隣接して手で配置するのが難しい身体の種々の部分に隣接して身体アプリケータユニットを配置できるようにする装置に対する必要性がある。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
本発明の第1の態様によれば、被検者の骨形成を加速させるために用いられる超音波送達システムが提供され、該システムは、超音波が送達されるべき被検者の領域に実質的に応従するように構成された被検者に面する表面を有する被検者取付構造体を備え、被検者取付構造体は、
被検者に面する表面上に位置し、各々が超音波振動子を受け入れることができる、一対の超音波振動子ホルダと、
ベルト取付領域と、
を備える。
【００１５】
本発明の実施形態において、被検者取付構造体は、被検者取付構造体が適用される被検者の領域に対して、対の振動子ホルダのうちの少なくとも1つの上方/下方、内側/外側、又は前方/後方位置のうちの少なくとも1つを変化させるための機構を備える。
【００１６】
本発明の実施形態において、振動子ホルダは、被検者取付構造体上に取り外し可能に配置することができる。
【００１７】
本発明の実施形態において、被検者取付構造体は、振動子ホルダを留め付けることができる振動子ホルダ位置決め穴のアレイを備える。
【００１８】
本発明の実施形態において、対の振動子ホルダのうちの少なくとも1つが振動子ホルダ支持部材上に支持され、振動子ホルダ支持部材は、被検者に面する表面を少なくとも部分的に横切って延びるトラックと関連付けられ、且つトラックに沿って移動可能である。
【００１９】
本発明の実施形態において、対の振動子ホルダの各々は、振動子ホルダ支持部材上に支持される。
【００２０】
本発明の実施形態において、各振動子ホルダは、振動子ホルダ支持部材から反対方向に延びる。
【００２１】
本発明の実施形態において、振動子ホルダ支持部材は2つの実質的に平行なトラックの間を延びる。
【００２２】
本発明の実施形態において、対の振動子ホルダの各々は、別個の振動子ホルダ支持部材上に支持され、各振動子ホルダ支持部材は、トラックと関連付けられ、且つトラックに沿って移動可能である。
【００２３】
本発明の実施形態において、振動子ホルダ支持部材は、同じトラックに沿って移動可能である。
【００２４】
本発明の実施形態において、振動子ホルダ支持部材は、トラックに沿って独立して移動可能である。
【００２５】
本発明の実施形態において、各振動子ホルダ支持部材は別個のトラックと関連付けられる。
【００２６】
本発明の実施形態において、別個のトラックは実質的に平行である。
【００２７】
本発明の実施形態において、別個のトラックは実質的に垂直である。
【００２８】
本発明の実施形態において、振動子ホルダ支持部材は、トラックにスライド可能に取り付けることができる。
【００２９】
本発明の実施形態において、被検者取付構造体は周辺フレームを備え、トラックは、フレームの対向する縁部の間を延びる。
【００３０】
本発明の実施形態において、トラックは、フレームの対向する縁部を形成する。
【００３１】
本発明の実施形態において、トラックは、被検者に面する表面から外向きに延びるレールである。
【００３２】
本発明の実施形態において、振動子ホルダ又は対の振動子ホルダのうちの少なくとも1つは、振動子ホルダ支持部材上を移動することができる。
【００３３】
本発明の実施形態において、振動子ホルダは、振動子ホルダ支持部材上をスライド可能に移動することができる。
【００３４】
本発明の実施形態において、被検者取付構造体がインサイチューにあるとき、振動子ホルダを被検者に対して前方/後方方向に調節することができる。
【００３５】
本発明の実施形態において、振動子ホルダ又は振動子ホルダ支持部材のうちの少なくとも1つは、振動子ホルダの角度調節又は回転調節のうちの少なくとも1つを可能にする機構を備える。
【００３６】
本発明の実施形態において、振動子ホルダを特定の向きにロックするためにロック機構を備える。
【００３７】
本発明の実施形態において、振動子ホルダの角度を被検者に面する表面に対して約1度から約50度までとなるように調節することができる。
【００３８】
本発明の実施形態において、角度は、被検者に面する表面に対して約1度から約35度までである。
【００３９】
本発明の実施形態において、振動子ホルダは、振動子を受け入れるように適合された皿又はカップ部を備える。
【００４０】
本発明の実施形態において、ゲル保持カップは、振動子ホルダと関連付けられる。
【００４１】
本発明の実施形態において、被検者取付構造体は、少なくとも二対の振動子ホルダを備える。
【００４２】
本発明の実施形態において、被検者取付構造体は、被検者取付構造体を解剖学的構造体と及び/又は被検者上のマークと位置合わせするのに用いられる位置合わせ形状部を備える。
【００４３】
本発明の実施形態において、解剖学的構造体は、椎骨である。
【００４４】
本発明の実施形態において、被検者上のマークは、切開マーク、縫合糸の線、又は瘢痕である。
【００４５】
本発明の実施形態において、被検者取付構造体は、少なくとも1つの窓を備える。
【００４６】
本発明の実施形態において、トラックに隣接して測定マークがつけられる。
【００４７】
本発明の実施形態において、被検者取付構造体は、胴に実質的に応従するように構成される。
【００４８】
本発明の実施形態において、被検者取付構造体が身体に応従できるようにするために、少なくとも被検者取付部の領域は可撓性材料で作製される。
【００４９】
本発明の実施形態において、使用中に脊柱と位置合わせする被検者取付構造体の領域は、実質的に可撓性の材料で作製される。
【００５０】
本発明の実施形態において、脊柱と位置合わせする被検者取付構造体の領域は、ヒンジとして働く。
【００５１】
本発明の実施形態において、被検者取付構造体の少なくとも2つの対向する側部上にベルト取付領域を備える。
【００５２】
本発明の実施形態において、ベルト取付領域は、ベルトの一部を通すことができるスロットを備える。
【００５３】
本発明のさらなる態様によれば、被検者の骨形成を加速させる方法が提供され、該方法は、
(i)超音波が送達されるべき被検者の領域に実質的に応従するように構成された被検者に面する表面を有する被検者取付構造体を備える超音波送達システムを提供するステップであって、被検者取付構造体が、
被検者に面する表面上に位置し、各々が超音波振動子を受け入れることができる一対の超音波振動子ホルダと、
ベルト取付領域と、
を備える、超音波送達システムを提供するステップと、
(ii)超音波振動子を各振動子ホルダの中に導入するステップと、
(iii)被検者取付構造体の被検者に面する表面を処置部位に接触するように位置づけるステップと、
(iv)少なくとも1つの振動子ホルダの位置を処置部位に対して内側/外側、又は下方/上方、或いは前方/後方位置のうちの少なくとも1つに調節するステップと、
(v)ベルト取付領域の中にベルトを導入し、処置部位で被検者取付構造体に留め付けるステップと、
を含む。
【００５４】
本発明の実施形態において、少なくとも1つの振動子ホルダの角位置を処置部位に対して変化させることができる。
【００５５】
本発明の実施形態において、方法は、脊椎適応において骨形成を加速させるために用いられる。
【００５６】
本発明の実施形態において、方法は、部分的な又は完全な脊椎椎体固定を得るために用いられる。方法は、脊椎固定術又は脊椎癒着術で用いられる。
【００５７】
本発明の実施形態において、対の振動子ホルダは、振動子ホルダが椎骨のいずれかの側に位置するように配置される。
【００５８】
本発明の実施形態において、被検者取付構造体は、腸骨稜に配置される。
【００５９】
本発明の実施形態において、超音波は、処置部位に日常的に適用される。
【００６０】
本発明の実施形態において、超音波は、約10から約30分までの期間にわたって適用される。
【００６１】
本発明の実施形態において、被検者は哺乳類である。
【００６２】
本発明の実施形態において、哺乳類はヒトである。
【００６３】
本発明の実施形態において、哺乳類は、ヒトではない哺乳類である。
【００６４】
本発明のさらなる態様によれば、脊椎固定を加速させるための装置が提供される。装置は、処置ヘッドモジュールハウジングとベルトを備える。処置ヘッドモジュールハウジングは、調節レールを備えたフレーム、調節レールに取り付けられた少なくとも2つのヨーク、ヨークの各々に移動可能に取り付けられたプランジャ、及び各プランジャに取り付けられた振動子ホルダを有する。ベルトは、処置ヘッドモジュールハウジングに接続されてもよい。
【００６５】
本発明のさらなる態様によれば、内科療法の方法が提供される。方法は、患者の脊椎に対して脊椎固定を行うステップと、処置ヘッドモジュールハウジングを患者にフィッティングするステップと、少なくとも1つの振動子ホルダの位置を調節するステップと、脊椎固定域を超音波で定期的に或る期間にわたって処置するステップとを含む。
【００６６】
本発明のさらなる態様によれば、付属の図面を参照しながら実質的に本明細書で説明されたような超音波送達システム又は方法が提供される。
【００６７】
本発明を適用可能なさらなる分野は、以下で提供される詳細な説明から明らかとなるであろう。本発明の特定の実施形態を示している詳細な説明と具体的な例は、説明する目的のみを意図されたものであって、本発明の範囲を限定することを意図されたものではないことを理解されたい。
【００６８】
明細書に組み入れられ、その一部をなす付属の図面は、本発明の実施形態を例証し、記載の説明と共に本発明の原理、特徴、及び形状部を解説するのに役立つ。
【図面の簡単な説明】
【００６９】
【図１】第1の実施形態における処置ヘッドモジュールハウジングの正面図である。
【図２】図1に示された実施形態の背面図である。
【図３】第2の実施形態における処置ヘッドモジュールハウジングの正面斜視図である。
【図４】ベルトが取り付けられた状態で例証される第2の実施形態の正面斜視図である。
【図５】第1の実施形態における振動子ホルダの正面図である。
【図６】図5に示された実施形態の背面図である。
【図７】図5に示された振動子ホルダの変形を例証する図である。
【図８】第2の実施形態における振動子ホルダの上面斜視図である。
【図９】第3の実施形態における振動子ホルダの上面斜視図である。
【図１０】第4の実施形態における振動子ホルダの上面斜視図である。
【図１１】第3の実施形態における処置ヘッドモジュールハウジングの背面斜視図である。
【図１２】図11に示された実施形態の正面斜視図である。
【図１３】第1の実施形態におけるヨークの詳細な斜視図である。
【図１４】図13に示された実施形態の分解図である。
【図１５】図14に示された実施形態の後面斜視図である。
【図１６】第4の実施形態における処置ヘッドモジュールハウジングの背面斜視図である。
【図１７】第5の実施形態における振動子ホルダの側面斜視図である。
【図１８】図17に示された実施形態の側面図である。
【図１９】代替的な実施形態におけるプランジャの側面斜視図である。
【図２０】第5の実施形態における処置ヘッドモジュールハウジングの背面斜視図である。
【図２１】第6の実施形態における処置ヘッドモジュールハウジングの背面斜視図である。
【図２２】第7の実施形態における処置ヘッドモジュールハウジングの背面斜視図である。
【図２３】第8の実施形態における処置ヘッドモジュールハウジングの背面斜視図である。
【図２４】第2の実施形態におけるヨークの詳細な斜視図である。
【図２５】第9の実施形態における処置ヘッドモジュールハウジングの背面斜視図である。
【図２６】第3の実施形態におけるヨークの詳細な斜視図である。
【図２７】第10の実施形態における処置ヘッドモジュールハウジングの背面斜視図である。
【図２８】第4の実施形態におけるヨークの詳細な斜視図である。
【図２９】第11の実施形態における処置ヘッドモジュールハウジングの背面斜視図である。
【図３０】第5の実施形態におけるヨークの詳細な斜視図である。
【図３１】第12の実施形態における処置ヘッドモジュールハウジングの背面斜視図である。
【図３２】第13の実施形態における処置ヘッドモジュールハウジングの背面斜視図である。
【図３３】第14の実施形態における処置ヘッドモジュールハウジングの背面斜視図である。
【図３４】第15の実施形態における処置ヘッドモジュールハウジングの背面斜視図である。
【図３５】図34に示された実施形態のフレームの背面斜視図である。
【図３６】第6の実施形態における振動子ホルダの背面斜視図である。
【図３７】第7の実施形態における振動子ホルダの正面斜視図である。
【図３８】図37に示された実施形態の背面斜視図である。
【図３９】第8の実施形態における振動子ホルダの正面斜視図である。
【図４０】第16の実施形態における処置ヘッドモジュールハウジングの背面斜視図である。
【図４１】第17の実施形態における処置ヘッドモジュールハウジングの背面斜視図である。
【図４２】第18の実施形態における処置ヘッドモジュールハウジングの背面斜視図である。
【図４３】第19の実施形態における処置ヘッドモジュールハウジングの背面斜視図である。
【図４４】第9の実施形態における振動子ホルダの詳細な斜視図である。
【図４５】図44に示された実施形態の後面斜視図である。
【図４６】第20の実施形態における処置ヘッドモジュールハウジングの背面斜視図である。
【図４７】第10の実施形態における振動子ホルダの詳細な斜視図である。
【図４８】第21の実施形態における処置ヘッドモジュールハウジングの背面図である。
【図４９】図48に示された実施形態の斜視図である。
【図５０】図49に示された振動子ホルダの変形を例証する図である。
【図５１】第6の実施形態におけるヨークの断面図である。
【図５２】第7の実施形態におけるヨークの断面図である。
【図５３】第8の実施形態におけるヨークの断面図である。
【図５４】第9の実施形態におけるヨークの断面図である。
【図５５】第10の実施形態におけるヨークの断面図である。
【図５６】第11の実施形態におけるヨークの断面図である。
【図５７】第12の実施形態におけるヨークの断面図である。
【図５８】第13の実施形態におけるヨークの断面図である。
【図５９】第14の実施形態におけるヨークの断面図である。
【図６０】第22の実施形態における処置ヘッドモジュールハウジングの背面図である。
【図６１】図60に示された実施形態の詳細な正面斜視図である。
【図６２】図60に示された実施形態の詳細な後面斜視図である。
【図６３】第23の実施形態における処置ヘッドモジュールハウジングの背面図である。
【図６４】図63に示された実施形態の正面斜視図である。
【図６５】図63に示された実施形態の部分的に分解された後面斜視図である。
【図６６】第24の実施形態における処置ヘッドモジュールハウジングの詳細な斜視図である。
【図６７】第11の実施形態における振動子ホルダの詳細な斜視図である。
【図６８】第12の実施形態における振動子ホルダの詳細な上面斜視図である。
【図６９】図68に示された実施形態の詳細な下部斜視図である。
【図７０】第13の実施形態における振動子ホルダの正面斜視図である。
【図７１】カバーが取り外された状態の図70に示された振動子ホルダの正面斜視図である。
【図７２】第15の実施形態におけるヨークの詳細な斜視図である。
【図７３】第1のベルト構成を示す図である。
【図７４】第2のベルト構成を示す図である。
【図７５】第3のベルト構成を示す図である。
【図７６】第4のベルト構成を示す図である。
【図７７】第5のベルト構成を示す図である。
【図７８】従来技術の振動子信号を例証する図である。
【図７９】1つの特定の実施形態の振動子信号を例証する図である。
【図８０】振動子信号を適用するためのシステムを例証する図である。
【図８１】図80に示されたコントローラのブロック図である。
【図８２】超音波適用方法を例証するフローチャートである。
【図８３】振動子位置を選択するための器具である。
【発明を実施するための形態】
【００７０】
図示された実施形態(単数又は複数)の以下の説明は、本質的に単なる例示であって、決して、本発明、その適用、又は使用を限定することを意図されたものではない。
【００７１】
図1及び図2は、処置ヘッドモジュールハウジング10を例証する。処置ヘッドモジュールハウジング10は、一対の振動子ホルダ12と一対のベルト挿入開口部14とを含む。各振動子ホルダ12は、振動子(図示せず)を保持するように適合され、且つ振動子に取り付けられたワイヤ(図示せず)を受け入れるためにワイヤ開口部16を含む。ベルト(図示せず)は、ベルト挿入開口部14の一方又は両方に取り付けられてもよい。
【００７２】
図3及び図4は、処置ヘッドモジュールハウジング50の第2の実施形態を例証する。処置ヘッドモジュールハウジング50は、位置決め穴52、ベルト取付部材54、及び位置合わせ部56を含む。ベルト取付部材54において処置ヘッドモジュールハウジング50にベルト58が取り付けられる。位置決め穴52の中に振動子ホルダ62が選択的に位置決めされてもよい。図示された実施形態において、位置決め穴は、グリッド状の様式で配列される。幾つかの実施形態において、処置ヘッドモジュールハウジング50は、切開窓60を含む。幾つかの実施形態において、処置ヘッドモジュールハウジング50は、屈曲部55を含んでもよい。屈曲部55は、ベルト取付部材54よりも可撓性であり、処置ヘッドモジュールハウジング50が患者の背中に応従することを可能にする。
【００７３】
図5〜図7は、振動子ホルダ62を例証する。振動子ホルダ62は、皿形部又はカップ66を含む。カップ66は、振動子(図示せず)を受け入れるように適合される。振動子ホルダ62を処置ヘッドモジュールハウジング50に取り付けるために1つ又は複数の留め具64が用いられてもよい。図7に最も良く見られるように、振動子ホルダ62は、超音波信号を振動子から患者の脊椎に向けて送信するように形状設定されてもよい。振動子ホルダ62は、処置ヘッドモジュールハウジング50に対して角度を付けられてもよい。図7に例証されるように、角度は、約1度から約50度まで、より詳細には約1度から約35度までの範囲であってもよい。
【００７４】
図8は、第2の実施形態における振動子ホルダの上面斜視図である。振動子ホルダ70は、裏当て層72、ベース74、及び接着剤層76を有する。裏当て層72は、接着剤層76を露出するために取り外される。振動子78は、接着剤層76を介してベース74に取り付けられてもよい。
【００７５】
図9は、第3の実施形態における振動子ホルダの上面斜視図である。振動子ホルダ80は、第1の層82と第2の層84とを含む。第2の層84は、振動子を受け入れるように適合された皿部又はカップ86を含んでもよい。
【００７６】
図10は、第4の実施形態における振動子ホルダの上面斜視図である。振動子ホルダ90は、下方部92、上方部94、及び下方部92と上方部94とを接続する留め具96を含む。上方部94は、振動子を受け入れるように適合された皿部又はカップ95を含む。下方部92及び上方部94は、相補的な形状と相補的な歯98を有する。上方部94は、振動子の所望の角度を達成するために下方部92に対して回転されてもよい。
【００７７】
図11〜図15は、処置ヘッドモジュールハウジング100を例証する。処置ヘッドモジュールハウジング100は、フレーム110と調節レール112とを含む。幾つかの実施形態において、処置ヘッドモジュールハウジング100は、位置合わせ形状部114を含む。フレーム110に一対のヨーク116が取り外し可能に取り付けられる。幾つかの実施形態において、フレーム110に1つ又は複数のヨークが恒久的に付着されてもよい。ヨーク116を内側/外側方向に調節するために水平方向調節ノブ118が用いられる。図14に最も良く見られるように、水平方向調節ノブ118は、第1の留め具124を含んでもよい。第1の留め具124は、水平方向調節ノブをロックするためにナットのような第2の留め具142に接続されてもよい。振動子ホルダ120は、プランジャ119の使用を通じてヨーク116に接続される。図示された実施形態において、プランジャは、D字形状にされる。他の実施形態において、プランジャ119は、円筒形であってもよい。三角形又は四角形のような他の形状が用いられてもよいことを当業者は理解するであろう。
【００７８】
振動子ホルダ120は、振動子140を受け入れる。幾つかの実施形態において、振動子ホルダ120は、振動子140のワイヤ146を受け入れるためにスロット121を含む。振動子140と振動子ホルダ120との間にゲル保持カップ122が位置づけられてもよい。図示された実施形態において、ゲル保持カップは、一般に円錐台形である。ゲル保持カップ122は、ゲルを保持するために用いられてもよい。幾つかの実施形態において、保持カップ122の中にゲルが位置づけられ、カップは、患者の皮膚に接触して位置づけられ、患者の皮膚に接触して配置されると円錐が広がる。ゲル保持カップ122は、ゲルがこぼれる可能性を低減させる。
【００７９】
幾つかの実施形態において、振動子ホルダ120は、ヨーク116に対して角度を付けられてもよい。この角度は、約0度から約50度までの範囲内であってもよい。図示された実施形態において、振動子ホルダ120は、約5度の角度をなしている。
【００８０】
フレーム110は、一対のベルト取付部材138を含む。ベルト取付部材138は、ベルト(図示せず)をフレーム110に取り付けるために用いられる。ベルト取付部材138は、フレーム110と一体にされてもよいが、図示された実施形態においては、対のベルト取付部材138は、フレーム110の主要区域に取り外し可能に取り付けられる。
【００８１】
図14に最も良く見られるように、ヨーク116とレール112との間に位置合わせ部材126が位置づけられる。レール112は、1つ又は複数の溝又はチャネル113を含んでもよい。位置合わせ部材126は、1つ又は複数のレールボス136を含んでもよい。レールボス136は、チャネル113と相補的であり、位置合わせ部材126を近位/遠位方向に配置するように適合される。もちろん、チャネル113とレールボス136が位置を逆にされてもよいことを当業者は理解するであろう。幾つかの実施形態において、位置合わせ部材126は、ヨーク116の回転を防止するために1つ又は複数のフランジ127を含む。幾つかの実施形態において、レール112は、レール開口部132を含み、位置合わせ部材126は、対応する位置合わせガイド134を含む。位置合わせガイド134は、位置合わせ部材126を内側/外側方向に配置するためにレール開口部132内を延びる。位置合わせガイド134は、位置合わせ部材126の回転を実質的に防止するために、レール開口部132と相補的な、一般に平行な側部のような特定の幾何学的形状部を有してもよい。レール開口部132は、1つの連続するスロットとして例証されるが、レール開口部132は、同様に一連の穴とすることができることを当業者は理解するであろう。幾つかの実施形態において、フレーム110は、上から下までの一般に弓形の形状を有する。幾つかの実施形態において、フレーム110は、側部から側部までの一般に弓形の形状を有する。さらに別の実施形態において、フレーム110は、上から下までの及び側部から側部までの一般に弓形の形状を有する。
【００８２】
図13〜図15は、ヨーク116の1つの特定の実施形態を例証する。図示された実施形態において、ヨーク116は、ギア歯130を含み、水平方向調節ノブは、対応するギア部材128を含む。ギア部材128の歯は、ギア部材128が回転される際に、ヨーク116が内側/外側方向に動かされるように、ギア歯130とかみ合うように適合される。図示された実施形態において、ヨーク116は、最小で約45mm離して又は最大で約120mm離して位置づけられてもよい。
【００８３】
図16は、処置ヘッドモジュールハウジング100の代替的なバージョンである。図16に図示された実施形態において、処置ヘッドモジュールハウジング100は、フレーム110と調節レール112とを含む。図16に図示された実施形態において、レールは、溝又はチャネルを含まないが、1つ又は複数のレール開口部132を含む。幾つかの実施形態において、処置ヘッドモジュールハウジング100は、位置合わせ形状部114を含む。フレーム110に対のヨーク116が取り外し可能に取り付けられる。幾つかの実施形態において、フレーム110に1つ又は複数のヨークが恒久的に付着されてもよい。ヨーク116を内側/外側方向に調節するために水平方向調節ノブ118が用いられる。ヨーク116に振動子ホルダ120が接続される。振動子ホルダ120は、振動子140を受け入れる。振動子140と振動子ホルダ120との間にゲル保持カップ122が位置づけられてもよい。幾つかの実施形態において、振動子ホルダ120は、ヨーク116に対して角度を付けられてもよい。この角度は、約0度から約50度までの範囲内であってもよい。図示された実施形態において、振動子ホルダ120は、約5度の角度をなしている。幾つかの実施形態において、フレーム110は、上から下までの一般に弓形の形状を有する。幾つかの実施形態において、フレーム110は、側部から側部までの一般に弓形の形状を有する。さらに別の実施形態において、フレーム110は、上から下までの及び側部から側部までの一般に弓形の形状を有する。
【００８４】
フレーム110は、対のベルト取付部材138を含む。ベルト取付部材138は、ベルト(図示せず)をフレーム110に取り付けるために用いられる。ベルト取付部材138は、フレーム110と一体にされてもよいが、図示された実施形態においては、対のベルト取付部材138は、フレーム110の主要区域に取り外し可能に取り付けられる。
【００８５】
図17〜図18は、第5の実施形態における振動子ホルダを例証する。振動子ホルダ123は、一般に半球形の形状と、振動子140を保持する中央ポケットを有する。
【００８６】
図19は、代替的な実施形態におけるプランジャの側面斜視図である。プランジャ120は、カム148を含む。カム148は、ボールペンに類似の二位置動作を可能にする。
【００８７】
図20は、第5の実施形態における処置ヘッドモジュールハウジングの背面斜視図である。処置ヘッドモジュールハウジング200は、フレーム210、調節レール212、及びベルト取付部材216を含む。幾つかの実施形態において、処置ヘッドモジュールハウジング200はまた、位置合わせ形状部214を含む。幾つかの実施形態において、ベルト取付部材216にベルト(図示せず)が恒久的に又は取り外し可能に取り付けられてもよい。
【００８８】
図21は、第6の実施形態における処置ヘッドモジュールハウジングの背面斜視図である。処置ヘッドモジュールハウジング300は、フレーム310と調節レール312とを含む。幾つかの実施形態において、処置ヘッドモジュールハウジング300はまた、位置合わせ形状部314を含む。図示された実施形態において、フレーム310は、上から下までの一般に弓形の形状を有する。幾つかの実施形態において、フレーム310は、側部から側部までの一般に弓形の形状を有する。さらに別の実施形態において、フレーム310は、上から下までの及び側部から側部までの一般に弓形の形状を有する。
【００８９】
図22は、第7の実施形態における処置ヘッドモジュールハウジングの背面斜視図である。処置ヘッドモジュールハウジング220は、フレーム222を含み、且つ、フレーム222に取り付けられた1つ又は複数のヨーク226を含んでもよい。フレーム222は、1つ又は複数のレール224を含む。各ヨーク226に振動子ホルダ228が接続されてもよい。図示された実施形態において、振動子ホルダ228は、ヨーク226に対しピボット運動可能である。振動子ホルダ228は、角度調節されてもよく、一時的に定位置にロックされる。
【００９０】
図23は、第8の実施形態における処置ヘッドモジュールハウジングの背面斜視図である。図示された実施形態において、ヨーク226は、ゲル保持カップ230、振動子(図示せず)、及び振動子から延びているワイヤ又はケーブル232をさらに含む。
【００９１】
図24は、第2の実施形態におけるヨークの詳細な斜視図である。ヨーク226は、振動子ホルダ228を含む。図示された実施形態において、振動子ホルダ228内に振動子234が位置づけられ、振動子234からワイヤ又はケーブル232が延びる。ヨーク226と振動子ホルダ228は穴236を有する。選択された角度調節を保持するために、位置合わせ穴236の中に、取り外し可能なピンのような留め具(図示せず)が位置づけられてもよい。
【００９２】
図25は、第9の実施形態における処置ヘッドモジュールハウジングの背面斜視図である。処置ヘッドモジュールハウジング240は、フレーム242と1つ又は複数のヨーク246とを含む。フレーム242は、1つ又は複数のレール244を含む。ヨーク246に振動子ホルダ248が接続されてもよい。図示された実施形態において、プランジャ250が、ヨーク246に振動子ホルダ248を接続し、プランジャ250の移動が振動子ホルダ248の前方/後方位置を変化させる。ゲル保持カップ252は、振動子ホルダ248と関連付けられてもよい。プランジャ250は、ゲル保持カップ252が患者の皮膚と接触する可能性をより高めるために、ばね付勢されてもよい。
【００９３】
図26は、第3の実施形態におけるヨークの詳細な斜視図である。図示された実施形態において、ヨーク246は、振動子ホルダ248、プランジャ250、及びゲル保持カップ252を含む。
【００９４】
図27は、第10の実施形態における処置ヘッドモジュールハウジングの背面斜視図である。処置ヘッドモジュールハウジング260は、フレーム262と1つ又は複数のヨーク266とを含む。フレーム262は、1つ又は複数のレール264を含む。図示された実施形態において、ヨーク266は、くぼみを付けられ、又はより長い移動深さ調節のためのオフセット部を有する。ヨーク266に振動子ホルダ268が接続されてもよい。図示された実施形態において、プランジャ270が、ヨーク266に振動子ホルダ268を接続し、プランジャ270の移動が振動子ホルダ268の前方/後方位置を変化させる。ゲル保持カップ272は、振動子ホルダ268と関連付けられてもよい。プランジャ270は、ゲル保持カップ272が患者の皮膚と接触する可能性をより高めるために、ばね付勢されてもよい。
【００９５】
図28は、第4の実施形態におけるヨークの詳細な斜視図である。ヨーク316は、取り込まれたギア322を有する。ヨーク316は、トラック324を含み、取り込まれたギア322は、トラック324の中に位置する。ヨーク316にプランジャ320が取り付けられてもよい。プランジャ320は、穴326を含んでもよい。穴326は、振動子の選択された角度調節を達成するために振動子ホルダ及び/又は振動子カップ(図示せず)と共に用いられてもよい。図示された実施形態において、ヨーク316はくぼみを付けられ、又はより長い移動深さ調整のためのオフセット部を有する。取り込まれたギア322は、ヨークを内側/外側方向に動かすために回転されてもよい。
【００９６】
図29は、第11の実施形態における処置ヘッドモジュールハウジングの背面斜視図である。処置ヘッドモジュールハウジング280は、フレーム282と1つ又は複数のヨーク286とを含む。フレーム282は、1つ又は複数のレール284を含む。図示された実施形態において、ヨーク286はくぼみを付けられ、又はより長い移動深さ調整のためのオフセット部を有し、なおかつ、ヨークに対して安定性を提供するためにより厚い部分を有する。ヨーク286に振動子ホルダ288が接続されてもよい。図示された実施形態において、プランジャ290が、ヨーク286に振動子ホルダ288を接続し、プランジャ290の移動が振動子ホルダ288の前方/後方位置を変化させる。ゲル保持カップ292は、振動子ホルダ288と関連付けられてもよい。プランジャ290は、ゲル保持カップ292が患者の皮膚と接触する可能性をより高めるために、ばね付勢されてもよい。
【００９７】
図30は、第5の実施形態におけるヨークの詳細な斜視図である。ヨーク318は、重量を減らすために1つ又は複数の窓332を含む。窓332は、円形として例証されるが、他の幾何学的形状が用いられてもよい。ヨーク318にプランジャ330が取り付けられてもよい。
【００９８】
図31は、第12の実施形態における処置ヘッドモジュールハウジングの背面斜視図である。処置ヘッドモジュールハウジング380は、フレーム382を含む。フレーム382は、翼の形状にされたベルト取付構造体384を含んでもよい。翼の形状にされたベルト取付構造体384は、上から下までの全長を延び又はその一部のみを包含してもよい。
【００９９】
図32は、第13の実施形態における処置ヘッドモジュールハウジングの背面斜視図である。処置ヘッドモジュールハウジング390は、フレーム392を含む。フレーム392は、ベルト取付構造体396の近傍に又は近隣に、重量を減らすための切抜部394を含んでもよい。切抜部394は、上から下までの全長を延び又はその一部のみを包含してもよい。
【０１００】
図33は、第14の実施形態における処置ヘッドモジュールハウジングの背面斜視図である。処置ヘッドモジュールハウジング400は、フレーム410とレール412とを含む。図示された実施形態において、レール412は、フレーム410の概ね平坦な面からオフセットされるが、レール412は、等しく実質的に同一平面とすることができる。レール412は、1つ又は複数の開口部414を含んでもよい。レール412にレンチ416が取り外し可能に取り付けられる。幾つかの実施形態において、レール412に対してレンチを定位置に保つために、クリップ418が用いられる。クリップ418は、開口部414の中にはめられる。レンチ416は、近位に又は遠位に調節され、クリップ418を介して選択された場所に保たれてもよい。レンチ416は、1つ又は複数の振動子ホルダ420を有してもよい。レンチは、振動子ホルダをフレーム410に対して又は互いに対して角度を付けるように形状設定されてもよい。図示された実施形態において、レンチ416は、レール412から一定の等しい距離だけ分離された2つの振動子ホルダ420を含む。しかしながら、振動子ホルダ420がレール412から一定の等しくない距離だけ分離されてもよいことを当業者は理解するであろう。
【０１０１】
図34〜図36は、第15の実施形態における処置ヘッドモジュールハウジングを例証する。処置ヘッドモジュールハウジング500は、フレーム510とレール512とを含む。幾つかの実施形態において、フレーム510は、位置合わせ形状部511を含む。レール512は、1つ又は複数の開口部514を含んでもよい。レール512にレンチ516が取り外し可能に取り付けられる。レンチ516は、近位に又は遠位に調節され、開口部514を介して選択された場所に保持されてもよい。レンチ516は、1つ又は複数の振動子ホルダ520を有してもよい。レンチは、振動子ホルダをフレーム510に対して角度を付けるように形状設定されてもよい。図示された実施形態において、レンチ516は、レール512に対して均等に離間された2つの振動子ホルダ520を含む。しかしながら、振動子ホルダ520がレール512から不均等に離間されてもよいことを当業者は理解するであろう。幾つかの実施形態において、レンチは、1つ又は複数の位置合わせ形状部518を含む。位置合わせ形状部518は、解剖学的構造又は瘢痕組織と位置合わせされてもよい。図35は、図34に示された実施形態のフレームの背面斜視図である。図36に図示された実施形態において、レンチ516は、開口部514と接続するためのピン522を含む。ピン522は、取り外し可能に取り付けられてもよく、又は一体の構成要素であってもよい。
【０１０２】
図37〜図38は、第7の実施形態における振動子ホルダを例証する。振動子ホルダは、レンチ530の形態である。レンチ530は、1つ又は複数の振動子カップ532を含み、振動子カップ532の各々は、振動子534を保持するように適合される。レンチは、1つ又は複数のスロット536を含んでもよい。幾つかの実施形態において、レンチ530は、位置合わせ形状部538を含む。
【０１０３】
図39は、第8の実施形態における振動子ホルダの正面斜視図である。振動子ホルダは、レンチ650の形態である。レンチ650は、第1の部分652と第2の部分654を有する。各部分652、654は振動子カップ622を有する。第1の部分652は、第2の部分654のタブ658を受け入れるチャネル656を有する。各部分652、654は、レンチ650をフレーム(図示せず)に接続するために1つ又は複数の穴を含んでもよい。
【０１０４】
図40は、第16の実施形態における処置ヘッドモジュールハウジングの背面斜視図である。処置ヘッドモジュールハウジング450は、フレーム452とレール454とを含む。図示された実施形態において、レール454は、フレーム452の概ね平坦な面と実質的に同じ平面であるが、レール454は等しくオフセットすることができる。レール454にレンチ458が取り外し可能に取り付けられる。レール454は、1つ又は複数のスロット455とマーク456を含んでもよい。例として、マーク456は、レンチ458の位置を測定する一助となる戻り止め又は突起であってもよい。レンチ458は、スロット455の中に延びるタブ(図示せず)を含んでもよい。レンチ458は、近位に又は遠位に調節され、タブとレール454との間の摩擦を介して選択された場所に保持される。レンチ458は、1つ又は複数の振動子ホルダ464を有してもよい。レンチ458は、振動子ホルダをフレーム452に対して角度を付けるように形状設定されてもよい。図示された実施形態において、レンチ458は、レール454から一定の等しい距離だけ分離された2つの振動子ホルダ464を含む。しかしながら、振動子ホルダ464は、レール454から一定の等しくない距離だけ分離されてもよいことを当業者は理解するであろう。幾つかの実施形態において、レンチ458は、振動子ホルダ464をレール454の方に又はレール454から離れる方に調節するために、スクリュー機構又はウォーム機構462を含む。スクリュー機構462は、スクリューアンドバンド型ホースクランプと動作が類似している。幾つかの実施形態において、レンチ458又は振動子ホルダ464は、振動子ホルダ464が調節後に一定の角度に保たれるようにロック機構466を含んでもよい。
【０１０５】
図41は、第17の実施形態における処置ヘッドモジュールハウジングの背面斜視図である。処置ヘッドモジュールハウジング600は、フレーム610とレール612とを含む。図示された実施形態において、レール612は、フレーム610の概ね平坦な面と概ね同一平面にあるが、レール612は等しくオフセットすることができる。レール612は、水平方向スロット615を備えた1つ又は複数の開口部613を含んでもよい。レール612にラックアンドピニオン614が取り外し可能に取り付けられる。ラックアンドピニオン614は、第1のラック616、第2のラック618、及びノブ組立体624を含んでもよい。各ラック616、618は、歯620を含んでもよい。ノブ組立体624は、外側ダイヤル626と内側ダイヤル628とを含む。外側ダイヤル626は、歯620と係合する歯(図示せず)を含む。外側ダイヤル626は、ラック616、618をレール612の方に又はレール612から離れる方に動かすために回転されてもよい。内側ダイヤル628は、摩擦板(図示せず)と係合するように適合された留め具部(図示せず)を含んでもよい。摩擦板は、水平方向スロット615と係合してもよい。ラックアンドピニオン614は、内側ダイヤル628と摩擦板を介して近位に又は遠位に調節され、選択された場所に保持されてもよい。ラックアンドピニオン614は、1つ又は複数の振動子ホルダ622を有してもよい。ラックアンドピニオン614は、振動子ホルダをフレーム610に対して角度を付けるように形状設定されてもよい。図示された実施形態において、ラックアンドピニオン614は、レール612から一定の等しい距離だけ分離された2つの振動子ホルダ622を含む。しかしながら、振動子ホルダ622は、レール612から一定の等しくない距離だけ分離されてもよいことを当業者は理解するであろう。
【０１０６】
図42は、第18の実施形態における処置ヘッドモジュールハウジングの背面斜視図である。
【０１０７】
図43は、第19の実施形態における処置ヘッドモジュールハウジングの背面斜視図である。処置ヘッドモジュールハウジング700は、フレーム710、開口部712、第1のレール714、第2のレール716、及び第3のレール718を含む。第3のレール718に振動子ホルダ720がスライド可能に取り付けられる。幾つかの実施形態において、レール714、716、718は、目盛り722を含んでもよい。振動子ホルダ720又は第3のレール718は、ロック機構726を含んでもよい。第3のレール718は、近位/遠位方向に調節され、定位置にロックされてもよい。さらに、振動子ホルダ720は、内側/外側方向に調節されてもよい。
【０１０８】
図44〜図45は、第9の実施形態における振動子ホルダを例証する。振動子ホルダ720は、シャフト724を含んでもよく、シャフト724は、ねじが切られてもよい。幾つかの実施形態において、振動子ホルダ720は、振動子取付部728を含む。振動子取付部728は、ヒンジ730の使用を通じてピボット運動可能に取り付けられてもよい。振動子取付部728に振動子732が接続されてもよい。代替的に、振動子732は、振動子ホルダ720上に直接取り付けられてもよい。図45に図示された実施形態において、シャフト724は、振動子取付部728に押し当たるように回転され、振動子取付部728は、振動子732の角度を調節するためにピボット運動する。
【０１０９】
図46は、第20の実施形態における処置ヘッドモジュールハウジングの背面斜視図である。処置ヘッドモジュールハウジング150は、フレーム152と開口部154とを含む。フレーム152は、第1のレール158と第2のレール160とを含んでもよい。処置ヘッドモジュールハウジング150は、1つ又は複数のヨーク162を含んでもよい。各ヨーク162は、ギア歯163を含んでもよい。処置ヘッドモジュールハウジング150は、1つ又は複数の位置合わせ形状部156を含んでもよい。位置合わせ形状部156は、患者の切開部又は瘢痕190と位置合わせされてもよい。各レール158、160は、1つ又は複数のスロット157を含んでもよい。各スロット157は、1つ又は複数の内側/外側溝、チャネル、又はスロット159を含んでもよい。ノブ組立体164が、各ヨーク162を各レール部158、160に接続してもよい。各ノブ164は、外側ダイヤル166と内側ダイヤル168とを含んでもよい。各ヨーク162に旋回可能な振動子ホルダ170が取り付けられてもよい。外側ダイヤル166は、歯163と係合する歯(図示せず)を含む。外側ダイヤル166は、ヨーク162をレール158、160の方に又はレール158、160から離れる方に動かすために回転されてもよい。内側ダイヤル168は、摩擦板(図示せず)と係合するように適合された留め具部(図示せず)を含んでもよい。摩擦板は、水平方向スロット159と係合してもよい。ヨーク162は、内側ダイヤル168と摩擦板を介して近位に又は遠位に調節され、選択された場所に保持されてもよい。
【０１１０】
図47は、第10の実施形態における振動子ホルダの詳細な斜視図である。振動子ホルダ342は、ピン344の使用を通じてスイベルヨーク340に接続される。スイベルヨークは、振動子ホルダの角度342が選択され、ピン344を介して定位置にロックされ得るように、多数のピンホール場所を有する。
【０１１１】
図48〜図50は、第21の実施形態における処置ヘッドモジュールハウジングを例証する。処置ヘッドモジュールハウジング800は、フレーム810を含む。フレーム810にベルト812が取り付けられてもよい。フレーム810は、開口部814を含んでもよい。フレーム810は、1つ又は複数のレール815を含んでもよい。各レール815に振動子ホルダ816が接続されてもよい。振動子ホルダ816は、カップ830を含んでもよい。カップ830は、振動子832を受け入れるように適合される。図49に最も良く見られるように、振動子ホルダ816をレール815に接続するためにクリップ818が用いられてもよい。レール815は、1つ又は複数の穴820とチャネル821とを含んでもよい。穴820は、マーク822でマークされてもよい。振動子ホルダ816は、穴828を備えたタブ826を含んでもよい。タブ826は、チャネル821及びクリップ818がそれを通して挿入され得るように位置合わせされた穴820、828の中に挿入されてもよい。図50に最も良く見られるように、カップ830は、タブ826に対して角度を付けられてもよい。このように、振動子ホルダ816は、フレーム810に対する振動子832の所望の角度のために選択されてもよい。
【０１１２】
図51は、第6の実施形態におけるヨークの断面図である。ヨーク350はカップ358を含む。ゲル又はゲルパック352と振動子354が、ヨーク350に接続され又はヨーク350の上に置かれる。例えば、振動子354は、カップ358内に設置され又はカップ358に取り付けられてもよい。図51に図示された実施形態において、カップ358は傾斜部351を有する。スライドバール356が、振動子354の角度をもたらすように傾斜部351と係合する。言い換えれば、スライドバール356は、振動子354の角度を調節するために内側/外側方向に動かされてもよい。
【０１１３】
図52は、第7の実施形態におけるヨークの断面図である。ヨーク350はカップ358を含む。ゲル又はゲルパック352と振動子354が、ヨーク350に接続され又はヨーク350の上に置かれる。例えば、振動子354は、カップ358内に設置され又はカップ358に取り付けられてもよい。図52に図示された実施形態において、ヨーク350は、ヒンジ付きシュラウド370を含む。
【０１１４】
図53は、第8の実施形態におけるヨークの断面図である。ヨーク350はカップ358を含む。ゲル又はゲルパック352と振動子354が、ヨーク350に接続され又はヨーク350の上に置かれる。例えば、振動子354は、カップ358内に設置され又はカップ358に取り付けられてもよい。図53に図示された実施形態において、カップ358は、ハンドル360と雄ねじとを有する回転可能なノブを形成する。ヨーク350は、ねじ362を含み、カップ358は、振動子354の位置を変化させるために内向きに又は外向きに回転される。
【０１１５】
図54は、第9の実施形態におけるヨークの断面図である。ヨーク350は、カップ372を含む。振動子354とゲル又はゲルパック352が、カップ372の中に配置される。カップ372は、可撓性であってもよく、ゲル352を収容するように適合されてもよい。
【０１１６】
図55は、第10の実施形態におけるヨークの断面図である。ヨーク350はカップ358を含む。ゲル又はゲルパック352と振動子354が、ヨーク350に接続され又はヨーク350の上に置かれる。例えば、振動子354は、カップ358内に設置され又はカップ358に取り付けられてもよい。図55に図示された実施形態において、カップ358は、ばね364上に取り付けられる。ばねを収容するためにシュラウド366が用いられてもよい。
【０１１７】
図56は、第11の実施形態におけるヨークの断面図である。ヨーク350は、段付きカップ374を含む。振動子354とゲル又はゲルパック352は、段付きカップ374の中に配置される。段付きカップ372は、可撓性であってもよく、ゲル352を収容するように適合されてもよい。
【０１１８】
図57は、第12の実施形態におけるヨークの断面図である。ヨーク350はカップ358を含む。ゲル又はゲルパック352と振動子354は、ヨーク350に接続され又はヨーク350の上に置かれる。例えば、振動子354は、カップ358内に設置され又はカップ358に取り付けられてもよい。図57に図示された実施形態において、シュラウド366は、ばね364上に取り付けられる。
【０１１９】
図58は、第13の実施形態におけるヨークの断面図である。ヨーク350はカップ358を含む。ゲル又はゲルパック352と振動子354が、ヨーク350に接続され又はヨーク350の上に置かれる。例えば、振動子354は、カップ358内に設置され又はカップ358に取り付けられてもよい。図58に図示された実施形態において、カップ358に可撓性荒毛部376が取り付けられる。
【０１２０】
図59は、第14の実施形態におけるヨークの断面図である。ヨーク350はカップ358を含む。ゲル又はゲルパック352と振動子354が、ヨーク350に接続され又はヨーク350の上に置かれる。例えば、振動子354は、カップ358内に設置され又はカップ358に取り付けられてもよい。図59に図示された実施形態において、シュラウド368が、カップ358とゲル352を包囲する。
【０１２１】
図60〜図62は、第22の実施形態における処置ヘッドモジュールハウジングを例証する。処置ヘッドモジュールハウジング470は、フレーム472とレール474とを含む。フレーム472に振動子ホルダ476が接続されてもよい。図示された実施形態において、フレーム472は、近位/遠位方向に動くように適合され、振動子ホルダ476は、内側/外側方向に動くように適合される。処置ヘッドモジュール470は、調節後にフレーム又は振動子ホルダを定位置に保持するために1つ又は複数のロック機構を含んでもよい。振動子ホルダは、振動子480の角度調節を可能にするためにヒンジ478を含んでもよい。振動子ホルダ476は、振動子480の角度を調節するために調節スクリュー479を含んでもよい。振動子ホルダ476は、調節角度を示すためにマークを含んでもよい。
【０１２２】
図63〜図65は、第23の実施形態における処置ヘッドモジュールハウジングを例証する。処置ヘッドモジュールハウジング490は、フレーム492とレール494とを含む。フレーム492に振動子ホルダ496が接続されてもよい。図示された実施形態において、フレーム492は、近位/遠位方向に動くように適合され、振動子ホルダ496は、内側/外側方向に動くように適合される。処置ヘッドモジュール490は、調節後にフレーム又は振動子ホルダを定位置に保持するために1つ又は複数のロック機構を含んでもよい。幾つかの実施形態において、ベルトを取り付けるための構造体を提供するために各レール494にロッド498が取り付けられてもよい。
【０１２３】
図66は、第24の実施形態における処置ヘッドモジュールハウジングの詳細な斜視図である。処置ヘッドモジュールハウジング660は、第1のスライド部材662と第2のスライド部材664とを含む。各スライド部材662、664は、振動子ホルダ666と段付き縁部667とを含む。各スライド部材662、664は、ベルトを取り付けるためのベルト取付部668を含んでもよい。処置ヘッドモジュールハウジング660は、患者の背中にわたって位置づけられ、スライド部材662、664を互いに対してスライドさせることによって幅を調節されてもよい。処置ヘッドモジュールハウジング660は、振動子ホルダ666の間の距離を示すためにマークを含んでもよい。
【０１２４】
図67は、第11の実施形態における振動子ホルダの詳細な斜視図である。振動子ホルダ670は、角度調節と回転調節を有する。調節後に、振動子ホルダ670を定位置にロックすることができる。これは図10に示された実施形態と類似している。
【０１２５】
図68〜図69は、第12の実施形態における振動子ホルダを例証する。振動子ホルダ680は、カム682とスライダ683とを含む。スライダ683は、振動子を中に又は外に動かすためにカム682に沿って動く。図69に図示された実施形態において、振動子ホルダ690は、カム692とスライダ693を含む。スライダ693は、振動子を中に又は外に動かすためにカム692に沿って動く。
【０１２６】
図70〜図71は、第13の実施形態における振動子ホルダを例証する。振動子ホルダ180は、蓋182、本体184、ハンドル186、及びばね付きカップ188を含む。カップ188は、ばねに接触して付勢され、ハンドル186の使用を通じて定位置に保持される。ハンドル186は、カップ188を解放するために動かされてもよい。
【０１２７】
図72は、第16の実施形態におけるヨークの詳細な斜視図である。ヨーク694は、第1のスライド部材696と第2のスライド部材698とを含む。各スライド部材696、698は、振動子ホルダ699を含む。ヨーク694は、患者の背中にわたって位置づけられ、スライド部材696、698を互いに対してスライドさせることによって幅を調節されてもよい。ヨーク694は、振動子ホルダ699の間の距離を示すためにマークを含んでもよい。
【０１２８】
図73は、第1のベルト構成である。図示された実施形態において、フレーム910とベルト912を有する組立体900が存在し、ベルト912は、フレーム910に対して実質的に中心に位置する。
【０１２９】
図74は、第2のベルト構成である。図示された実施形態において、フレーム922とベルト924を有する組立体920が存在し、ベルト924は、フレーム922の下方部に近位/遠位方向に取り付けられるが、フレーム922よりも下には延びない。幾つかの実施形態において、フレーム924は、より広範囲の患者に適応するために近位に又は遠位に延長される。図示された実施形態において、フレーム924の上方部は、近位方向に約63.5ミリメートルだけ延長される。
【０１３０】
図75は、第3のベルト構成である。図示された実施形態において、フレーム932とベルト934を有する組立体930が存在する。フレーム932は、各側部上に3つ又はそれ以上のスロット936を有する。低位の骨折に対しては、ベルト934を上側の2つのスロット936に取り付ける。代替的に、高位の骨折に対しては、図76に示すように、ベルト934を下側の2つのスロット936に取り付ける。図示された実施形態において、ベルト934は非対称である。幾つかの実施形態において、ベルト934は、腰椎の下部又は上部に達するように上側を下に又は下側を上に装着してもよい。
【０１３１】
図77は、第5のベルト構成である。図示された実施形態において、フレーム952とベルト954を有する組立体950が存在し、ベルト954は、フレーム952の下方部に近位/遠位方向に取り付けられるが、フレーム952よりも下には延びない。ベルト954は、低位の骨折に対しては表を上に又は高位の骨折に対しては上側を下に装着してもよい。
【０１３２】
幾つかの実施形態において、フレーム910、922、932、952を骨折部位に関して適切な高さで固定するために、ベルト912、924、934、954にサスペンダ(図示せず)が取り付けられる。さらに、幾つかの実施形態において、フレーム910、922、932、952は、近位/遠位方向に伸縮し、フレームの高さが調節された後で定位置に一時的にロックされてもよい。最後に、フレーム910、922、932、952は、構成要素の選択に基づいて製造中に高さが調節されるようにモジュラ式であってもよい。
【０１３３】
図78は、従来技術の振動子信号を例証する。図示された実施形態において、2つの振動子を伴う独立コントローラが、他のコントローラ信号とオーバーレイする1つのコントローラ信号をもたらす。引用により本明細書に組み入れる米国特許第5762616号を参照すると、開示された装置は、胴上の筋骨格損傷のためにすべてが一度に起動される場合がある複数の超音波振動子を想定している。従来技術のデバイスにおいては、独立コントローラを用いることにより、処置信号が非同期になって、処置信号がオーバーレイする可能性が生じ、未知の影響をもつ破壊的又は建設的のいずれかの干渉を生じさせ得る可能性がある。
【０１３４】
図79は、1つの特定の実施形態の振動子信号を例証する。図示された実施形態において、2つの振動子を伴う単一のコントローラは、2つ又はそれ以上の信号をオーバーレイなしに同期させる。
【０１３５】
図80は、振動子信号をオーバーレイなしに脊椎1090に適用するためのシステムを例証する。システム1000は、フレーム1010、コントローラ1014、及び少なくとも2つの振動子1016、1018を含む。システム1000はまた、フレーム1010を患者に固定するためにベルト1012を含んでもよい。単一のコントローラ1014の使用は、送達された信号が同期したままであることを保証する。さらに、2つ又はそれ以上の振動子を伴う単一のコントローラ1014は、1つの振動子を伴うコントローラよりも著しく短い処置時間を有する。
【０１３６】
図81は、コントローラ1014のブロック図である。図示された実施形態において、コントローラ1014は、バッテリ1020、第1のコンバータ1022、第2のコンバータ1024、第1電圧調節回路1026、マイクロコントローラ1028、第2電圧調節回路1030、第1振動子駆動回路1032、第1のゲル感知回路1034、第2のゲル感知回路1036、及び第2振動子駆動回路1038を含む。
【０１３７】
本明細書に記載の構成要素は、金属、ポリマー、又は複合材から形成されてもよい。構成要素は、医療等級のプラスチックから形成されてもよい。構成要素は、低アレルギー性であってもよい。ユーザにとってより快適なものにするために処置ヘッドモジュールハウジングの幾つかの領域に緩衝材が施されてもよい。
【０１３８】
前述の装置は、処置方法と併せて用いられてもよい。処置方法は、部分的な又は完全な骨固定を得る時間を著しく減少させるために用いられてもよい。この方法において、医療介護提供機関によって脊椎固定術が患者に対して行われる。1〜4週間のような期間後に、患者は処置ヘッドモジュールハウジングを患者にフィッティングするために医療介護提供機関に戻る。医療介護提供機関は、脊椎固定術の領域とヘッドモジュールハウジングを配置する箇所を特定するために、X線像、動悸、及び/又は測定デバイスを用いてもよい。方法の幾つかの実施形態において、処置ヘッドモジュールハウジングは、繰返し可能な方法で適用され得るように腸骨稜に対して配置される。処置ヘッドモジュールハウジングの配置後に、振動子の位置が、ハウジングに対して及び脊椎固定領域に対して調節されてもよい。幾つかの実施形態において、処置ヘッドモジュールハウジング及び/又は振動子を配置するために放射線マーカが用いられてもよい。その後、脊椎固定領域は、定期的に或る期間にわたって超音波で処置される。例えば、脊椎固定領域は、毎日10〜30分間にわたって超音波で処置されてもよい。1つの特定の例では、脊椎固定領域は、一日当たり20分間にわたって処置される。
【０１３９】
図82は、超音波適用方法のためのフローチャートを例証する。方法は、ステップ1200で開始する。随意的なステップ1210において、脊椎固定術が患者に対して行われる。ステップ1212において、処置ヘッドモジュールハウジングを含む場合がある超音波処置デバイスが提供される。ステップ1214において、超音波処置デバイスが患者に適用される。このステップは、処置ヘッドモジュールハウジングを患者にフィッティングする及び/又は処置ヘッドモジュールハウジングを腸骨稜に対して位置づけることを含んでもよい。コントローラは、ステップ1216において関与する又は電源投入される。コントローラは、マイクロプロセッサを含んでもよい。ステップ1218において、マイクロプロセッサは、第1のサブルーチンを呼び出す。ステップ1220において、マイクロプロセッサは、第1の振動子駆動回路のための信号と関与する第1のマイクロプロセッサポートをオンにする。ステップ1222において、マイクロプロセッサポートが十分な期間にわたって関与しているかどうかの判定がなされる。例として、十分な時間は、約200マイクロ秒又は約300サイクル程の小さいものであってもよい。関与している場合、ステップ1224において、マイクロプロセッサは、第2のサブルーチンを呼び出す。そうでなければ、マイクロプロセッサは、第1の振動子駆動回路に信号を送信し続ける。ステップ1226において、マイクロプロセッサは、第2の振動子駆動回路のための信号と関与する第2のマイクロプロセッサポートをオンにする。ステップ1228において、マイクロプロセッサポートが十分な期間にわたって関与しているかどうかの判定がなされる。例として、十分な時間は、約200マイクロ秒又は約300サイクル程の小さいものであってもよい。関与している場合、ステップ1230において、マイクロプロセッサは、ゲル状態、バッテリ状態などのような事象を含む場合がある種々の機能の監視状態に進む。そうでなければ、マイクロプロセッサは、第2の振動子駆動回路に信号を送信し続ける。幾つかの実施形態において、プロセスループはステップ1218に戻る。方法における種々のステップは、容認できる適用期間を得るためにループにされ又は繰返されてもよい。ステップ1232において、プロセスが終了する。例として、プロセスは、20分のよ
うな期間後に自動的に終了してもよい。
【０１４０】
図83は、振動子位置を選択するための器具である。各振動子の角度を設定するために、CT像又はMRIスキャンと併せて脊椎ゴニオメータ1100が用いられてもよい。脊椎ゴニオメータ1100は、2つのピボット運動可能なアーム1110、1112、固定アーム1114、及びスライド可能アーム1116を有する。脊椎ゴニオメータ1100は、像の上に配置され、骨の解剖学的構造及び据付け構成要素とマッチするように調節される。その後、角度が読み取られ、振動子の角度を選択するのに用いられる。
【０１４１】
対応する例証を参照しながら前述したような例示的な実施形態に、本発明の範囲から逸脱することなく種々の修正を行うことができるので、上記の説明に含まれ且つ付属の図面に示されたすべての事項は、限定するものではなく例証するものと解釈されることが意図される。種々の実施形態の特徴は、任意の望ましい方法で組み合わされてもよい。したがって、本発明の広がり及び範囲は、前述の例示的な実施形態のいずれにも限定されるべきではないが、本明細書に添付された以下の請求項とそれらの均等物に従ってのみ定義されるべきである。
【符号の説明】
【０１４２】
10  処置ヘッドモジュールハウジング
12  振動子ホルダ
14  ベルト挿入開口部
16  ワイヤ開口部
50  処置ヘッドモジュールハウジング
52  位置決め穴
54  ベルト取付部材
55  屈曲部
56  位置合わせ部
58  ベルト
60  切開窓
62  振動子ホルダ
64  留め具
66  皿形部又はカップ
70  振動子ホルダ
72  裏当て層
74  ベース
76  接着剤層
78  振動子
80  振動子ホルダ
82  第1の層
84  第2の層
86  皿部又はカップ
90  振動子ホルダ
92  下方部
94  上方部
95  皿部又はカップ
96  留め具
98  歯
100  処置ヘッドモジュールハウジング
110  フレーム
112  調節レール
113  チャネル
114  位置合わせ形状部
116  ヨーク
118  水平方向調節ノブ
119  プランジャ
120  振動子ホルダ
121  スロット
122  ゲル保持カップ
123  振動子ホルダ
124  第1留め具
126  位置合わせ部材
127  フランジ
128  ギア部材
130  ギア歯
132  レール開口部
134  位置合わせガイド
136  レールボス
138  ベルト取付部材
140  振動子
142  第2留め具
146  振動子のワイヤ
148  カム
150  処置ヘッドモジュールハウジング
152  フレーム
154  開口部
156  位置合わせ形状部
157  スロット
158  第1のレール
159  内側/外側溝、チャネル、又はスロット
160  第2のレール
162  ヨーク
163  ギア歯
164  ノブ組立体
166  外側ダイヤル
168  内側ダイヤル
170  振動子ホルダ
180  振動子ホルダ
182  蓋
184  本体
186  ハンドル
188  ばね付きカップ
190  患者の切開部又は瘢痕
200  処置ヘッドモジュールハウジング
210  フレーム
212  調節レール
214  位置合わせ形状部
216  ベルト取付部材
220  処置ヘッドモジュールハウジング
222  フレーム
224  レール
226  ヨーク
228  振動子ホルダ
230  ゲル保持カップ
232  ワイヤ又はケーブル
234  振動子
236  穴
240  処置ヘッドモジュールハウジング
242  フレーム
244  レール
246  ヨーク
248  振動子ホルダ
250  プランジャ
252  ゲル保持カップ
260  処置ヘッドモジュールハウジング
262  フレーム
264  レール
266  ヨーク
268  振動子ホルダ
270  プランジャ
272  ゲル保持カップ
280  処置ヘッドモジュールハウジング
282  フレーム
284  レール
286  ヨーク
288  振動子ホルダ
290  プランジャ
292  ゲル保持カップ
300  処置ヘッドモジュールハウジング
310  フレーム
312  調節レール
314  位置合わせ形状部
316  ヨーク
318  ヨーク
322  取り込まれたギア
324  トラック
326  穴
330  プランジャ
332  窓
340  スイベルヨーク
342  振動子ホルダ
344  ピン
350  ヨーク
351  傾斜部
352  ゲル又はゲルパック
354  振動子
356  スライドバール
358  カップ
360  ハンドル
362  ねじ
364  ばね
366  シュラウド
368  シュラウド
370  ヒンジ付きシュラウド
372  カップ
374  段付きカップ
376  可撓性荒毛部
380  処置ヘッドモジュールハウジング
382  フレーム
384  ベルト取付構造体
390  処置ヘッドモジュールハウジング
392  フレーム
394  切抜部
396  ベルト取付構造体
400  処置ヘッドモジュールハウジング
410  フレーム
412  レール
416  レンチ
418  クリップ
420  振動子ホルダ
450  処置ヘッドモジュールハウジング
452  フレーム
454  レール
455  スロット
456  マーク
458  レンチ
462  スクリュー機構
464  振動子ホルダ
466  ロック機構
470  処置ヘッドモジュールハウジング
472  フレーム
474  レール
476  振動子ホルダ
478  ヒンジ
479  調節スクリュー
480  振動子
490  処置ヘッドモジュールハウジング
492  フレーム
494  レール
496  振動子ホルダ
498  ロッド
480  振動子
500  処置ヘッドモジュールハウジング
510  フレーム
512  レール
514  開口部
516  レンチ
518  位置合わせ形状部
520  振動子ホルダ
522  ピン
530  レンチ
532  振動子カップ
534  振動子
536  スロット
538  位置合わせ形状部
650  レンチ
652  第1の部分
654  第2の部分
656  チャネル
600  処置ヘッドモジュールハウジング
610  フレーム
612  レール
613  開口部
614  ラックアンドピニオン
615  スロット
616  第1のラック
618  第2のラック
620  歯
622  振動子ホルダ
624  ノブ組立体
626  外側ダイヤル
628  内側ダイヤル
660  処置ヘッドモジュールハウジング
662  第1のスライド部材
664  第2のスライド部材
666  振動子ホルダ
667  段付き縁部
668  ベルト取付部
670  振動子ホルダ
680  振動子ホルダ
682  カム
683  スライダ
690  振動子ホルダ
692  カム
693  スライダ
694  ヨーク
696  第1のスライド部材
698  第2のスライド部材
699  振動子ホルダ
700  処置ヘッドモジュールハウジング
710  フレーム
712  開口部
714  第1のレール
716  第2のレール
718  第3のレール
720  振動子ホルダ
722  チェックマーク
724  シャフト
726  ロック機構
728  振動子取付部
732  振動子
800  処置ヘッドモジュールハウジング
810  フレーム
812  ベルト
814  開口部
815  レール
816  振動子ホルダ
818  クリップ
820  穴
821  チャネル
822  マーク
826  タブ
828  穴
830  カップ
832  振動子
900  組立体
910  フレーム
912  ベルト
920  組立体
922  フレーム
924  ベルト
930  組立体
932  フレーム
934  ベルト
936  スロット
950  組立体
952  フレーム
954  ベルト
1000  システム
1010  フレーム
1012  ベルト
1014  コントローラ
1016、1018  振動子
1020  バッテリ
1022  第1のコンバータ
1024  第2のコンバータ
1026  第1電圧調節回路
1028  マイクロコントローラ
1030  第2電圧調節回路
1032  第1振動子駆動回路
1034  第1のゲル感知回路
1036  第2のゲル感知回路
1038  第2振動子駆動回路
1090  脊椎
【図１】
2012507365.tif 000003
【図２】
2012507365.tif 000004
【図３】
2012507365.tif 000005
【図４】
2012507365.tif 000006
【図５】
2012507365.tif 000007
【図６】
2012507365.tif 000008
【図７】
2012507365.tif 000009
【図８】
2012507365.tif 000010
【図９】
2012507365.tif 000011
【図１０】
2012507365.tif 000012
【図１１】
2012507365.tif 000013
【図１２】
2012507365.tif 000014
【図１３】
2012507365.tif 000015
【図１４】
2012507365.tif 000016
【図１５】
2012507365.tif 000017
【図１６】
2012507365.tif 000018
【図１７】
2012507365.tif 000019
【図１８】
2012507365.tif 000020
【図１９】
2012507365.tif 000021
【図２０】
2012507365.tif 000022
【図２１】
2012507365.tif 000023
【図２２】
2012507365.tif 000024
【図２３】
2012507365.tif 000025
【図２４】
2012507365.tif 000026
【図２５】
2012507365.tif 000027
【図２６】
2012507365.tif 000028
【図２７】
2012507365.tif 000029
【図２８】
2012507365.tif 000030
【図２９】
2012507365.tif 000031
【図３０】
2012507365.tif 000032
【図３１】
2012507365.tif 000033
【図３２】
2012507365.tif 000034
【図３３】
2012507365.tif 000035
【図３４】
2012507365.tif 000036
【図３５】
2012507365.tif 000037
【図３６】
2012507365.tif 000038
【図３７】
2012507365.tif 000039
【図３８】
2012507365.tif 000040
【図３９】
2012507365.tif 000041
【図４０】
2012507365.tif 000042
【図４１】
2012507365.tif 000043
【図４２】
2012507365.tif 000044
【図４３】
2012507365.tif 000045
【図４４】
2012507365.tif 000046
【図４５】
2012507365.tif 000047
【図４６】
2012507365.tif 000048
【図４７】
2012507365.tif 000049
【図４８】
2012507365.tif 000050
【図４９】
2012507365.tif 000051
【図５０】
2012507365.tif 000052
【図５１】
2012507365.tif 000053
【図５２】
2012507365.tif 000054
【図５３】
2012507365.tif 000055
【図５４】
2012507365.tif 000056
【図５５】
2012507365.tif 000057
【図５６】
2012507365.tif 000058
【図５７】
2012507365.tif 000059
【図５８】
2012507365.tif 000060
【図５９】
2012507365.tif 000061
【図６０】
2012507365.tif 000062
【図６１】
2012507365.tif 000063
【図６２】
2012507365.tif 000064
【図６３】
2012507365.tif 000065
【図６４】
2012507365.tif 000066
【図６５】
2012507365.tif 000067
【図６６】
2012507365.tif 000068
【図６７】
2012507365.tif 000069
【図６８】
2012507365.tif 000070
【図６９】
2012507365.tif 000071
【図７０】
2012507365.tif 000072
【図７１】
2012507365.tif 000073
【図７２】
2012507365.tif 000074
【図７３】
2012507365.tif 000075
【図７４】
2012507365.tif 000076
【図７５】
2012507365.tif 000077
【図７６】
2012507365.tif 000078
【図７７】
2012507365.tif 000079
【図８３】
2012507365.tif 000080
【図７８】
2012507365.tif 000081
【図７９】
2012507365.tif 000082
【図８０】
2012507365.tif 000083
【図８１】
2012507365.tif 000084
【図８２】
2012507365.tif 000085
【国際調査報告】
2012507365.tif 000086
2012507365.tif 000087
2012507365.tif 000088