(57)【要約】本発明は立体表示に関し、フラットスクリーン立体モニターおよびテレビ受像機の製造に用いることができる。前記フラットスクリーン立体モニターおよびテレビ受像機は、任意選択として眼鏡を用いても用いなくても立体画像を視認することができ、かつ、表示マトリックスの最大解像度に匹敵する最大空間分解能が得られ、かつこれは、モノスコピック画像を最大解像度で視認する選択肢も保持している。事実上任意の種類の表示マトリックスを用いて、一対の視認窓（ゾーン）内の立体画像に対する２つの進入角度の必要な分離を確実にする。該表示マトリックスの伝達特性は、較正曲線に従って推定される逆関数を用いて２つの進入角度を関連付けるために線形化され、該較正曲線は、一対の視認窓（ゾーン）における２つの対応する光強度依存性と、入力較正信号の振幅との間の関係として、定義される。2012514219.tif 001063
2012514219.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
最大空間分解能を有する立体画像を形成および視認する方法であって、以下のことからなる方法：
光源を用いて、光波が生成され；
Ｍ個の行およびＮ個の列においてマトリックスアドレス指定された第１の光変調器を用いて、光波の加算変調が、前記第１の光変調器のｍｎ番目の要素において、左右のフォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の輝度値
2012514219.tif 000787
の合計に従って達成され、ここでｍ＝１、２、…、Ｍ、ｐ＝１、２、…、Ｎであり；
Ｍ個の行およびＮ個の列においてマトリックスアドレス指定された第２の光変調器マトリックスを用いて、光波の符号化変調が、前記第２の光変調器のｍｎ番目の要素において、前記左右のフォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の輝度値
2012514219.tif 000788
間の代数関係からの非線形関数に従って達成され；
相互に相補的な光学復号化パラメータを有する第１および第２の光学分析器を用いて、第１の光束および第２の光束が、左の
2012514219.tif 000789
および右の
2012514219.tif 000790
の形成窓内の前記左右のフォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の輝度値
2012514219.tif 000791
に等しい強度値
2012514219.tif 000792
で形成され、前記形成窓は、前記立体画像の左右のフォアショートニングに置いて視認される、左の
2012514219.tif 000793
および右の
2012514219.tif 000794
の視認窓と光学的に接続され、これは、前記左の
2012514219.tif 000795
および右の
2012514219.tif 000796
の形成窓における光波強度の値および符号の同一変化という形で光波強度の均一変調をもたらすＭ個の行およびＮ個の列においてマトリックスアドレス指定された均一効果光変調器を用いて、前記均一効果光変調器のｍｎ番目の要素において、直接加算変調が光波強度値の変調によって達成され、または間接的加算変調が、残りの光波物理的特性−伝搬の方向もしくは収束角や発散角の値もしくはスペクトル特性もしくは偏光状態もしくは位相値の変調によって、あるいは残りの光波物理的特性の組み合わせの変調によって達成され、これによって、その制御入力に対し、加算変調線形関数
2012514219.tif 000797
の値に直接比例する振幅を有する加算補償信号
2012514219.tif 000798
が供給されることを特徴とし；
値が同一であるが符号が異なる光波強度の変化という形で光波強度の差分変調をもたらす、Ｍ個の行およびＮ個の列においてマトリックスアドレス指定された示差的効果光変調器を用いて、前記左の
2012514219.tif 000799
および右の
2012514219.tif 000800
形成窓において、前記示差的効果光変調器のｍｎ番目の要素において、直接分割変調が光波強度値の変調によって達成され、または間接的加算変調が、残りの光波物理的特性−伝搬の方向もしくは収束角や発散角の値もしくはスペクトル特性もしくは偏光状態もしくは位相値の変調によって、あるいは残りの光波物理的特性の組み合わせの変調によって達成され、これによって、その制御入力に対し、分割変調線形関数
2012514219.tif 000801
の値に直接比例する振幅を有する分割補償信号
2012514219.tif 000802
が供給され、かつ、変調された強度光束が前記左の
2012514219.tif 000803
および右の
2012514219.tif 000804
の形成窓内に形成され；
相互に相補的な分割変調変換パラメータ、同一の加算変調変換パラメータおよび同一の光伝送パラメータを有する第１および第２の光学変換器それぞれを用いて、光束強度の直接分割ｂｂ成分および直接加算成分双方。
【請求項２】
前記加算補償信号
2012514219.tif 000805
は、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000806
において、前記左右のフォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の輝度値の合計
2012514219.tif 000807
の結果から得られた、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000808
における加算変調線形関数
2012514219.tif 000809
に直接比例する振幅と共に供給され：
2012514219.tif 000810
であり、あるいは、
加算補償信号は、その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000811
において、その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000812
における前記加算変調線形関数
2012514219.tif 000813
に対する前記左右のフォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の輝度値の合計
2012514219.tif 000814
の結果に直接比例する振幅と共に供給され：
2012514219.tif 000815
であり、かつ、
分割補償信号
2012514219.tif 000816
は、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000817
において、前記左右のフォアショートニングのｍｎ番目の画像要素における輝度値の比
2012514219.tif 000818
から得られた、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000819
における前記分割変調線形関数
2012514219.tif 000820
の値に直接比例する振幅と共に供給され：
2012514219.tif 000821
であり、あるいは、
分割補償信号は、その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000822
において、その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000823
における分割変調線形関数
2012514219.tif 000824
に対する、前記左右のフォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の輝度値の比
2012514219.tif 000825
の結果に直接比例する振幅と共に供給され：
2012514219.tif 000826
であり、
ここで、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000827
における前記加算変調線形関数
2012514219.tif 000828
は、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000829
における前記加算変調非線形性較正関数ΦΣの逆数である関数
2012514219.tif 000830
として定義され：
2012514219.tif 000831
であり、
その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000832
における加算変調線形関数
2012514219.tif 000833
は関数
2012514219.tif 000834
として定義され、該関数の値は、その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000835
における加算変調非線形性較正関数ΦΣの値の逆値
2012514219.tif 000836
であり：
2012514219.tif 000837
であり、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000838
における前記分割変調線形関数
2012514219.tif 000839
は、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000840
における分割変調非線形性較正関数ΦΞの逆数である関数
2012514219.tif 000841
として定義され：
2012514219.tif 000842
であり、その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000843
における分割変調線形関数
2012514219.tif 000844
は関数
2012514219.tif 000845
として定義され、該関数の値は、その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000846
の分割変調非線形性較正関数の逆値
2012514219.tif 000847
であり、
2012514219.tif 000848
であり：これにより、
その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000849
における加算変調非線形性較正関数ΦΣは、前記形成窓
2012514219.tif 000850
のいずれかの出力の光束強度の均一変調成分
2012514219.tif 000851
の較正値の加算に等しく：前記均一効果光変調器の制御入力に対し、線形的に変化する加算変調較正信号
2012514219.tif 000852
が供給されると、
2012514219.tif 000853
であり、
その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000854
における加算変調非線形性較正関数ΦΞは、前記形成窓
2012514219.tif 000855
のいずれかの出力における光束強度の均一変調成分
2012514219.tif 000856
の較正値の数列と、単調に変化する加算変調較正信号
2012514219.tif 000857
の振幅の対応する値の数列との比に等しく：
2012514219.tif 000858
であり、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000859
における分割変調非線形性較正関数ΦΞは、前記左形成窓
2012514219.tif 000860
における光束強度の差分変調成分
2012514219.tif 000861
の較正値の加算を、前記右形成窓
2012514219.tif 000862
における光束強度の差分変調成分
2012514219.tif 000863
の較正値の加算によって除算した商に等しく：前記示差的効果光変調器の制御入力に対し、前記線形的に変化する分割変調較正信号
2012514219.tif 000864
が供給されると、
2012514219.tif 000865
であり、
その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000866
における分割変調非線形性較正関数ΦΞは、前記左形成窓
2012514219.tif 000867
における光束強度の差分変調成分
2012514219.tif 000868
の較正値の加算と、前記右形成窓
2012514219.tif 000869
における光束強度の差分変調成分
2012514219.tif 000870
の較正値の加算との比を、前記単調に変化する分割変調較正信号の振幅の対応する値の加算によって除算したものに等しく：
2012514219.tif 000871
であることを特徴とする、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
加算補償信号
2012514219.tif 000872
が、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000873
において、前記左右のフォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の輝度値の合計
2012514219.tif 000874
の結果から得られた、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000875
における加算変調線形関数
2012514219.tif 000876
に直接比例する振幅を有し：
2012514219.tif 000877
であり、あるいは、
前記左右のフォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の輝度値の合計
2012514219.tif 000878
の結果に直接比例する振幅を有する、その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000879
における加算補償信号が、その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000880
における加算変調線形関数
2012514219.tif 000881
に供給され：
2012514219.tif 000882
であり、
前記左右のフォアショートニングのｍｎ番目の画像要素における輝度値の比
2012514219.tif 000883
から得られた、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000884
における分割変調線形関数
2012514219.tif 000885
の値に直接比例する振幅を有する、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000886
における分割補償信号
2012514219.tif 000887
が供給され：
2012514219.tif 000888
であり、あるいは、
前記左右のフォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の輝度値の比
2012514219.tif 000889
の結果に直接比例する振幅を有するその第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000890
における分割補償信号が、その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000891
における前記分割変調線形関数
2012514219.tif 000892
に供給され：
2012514219.tif 000893
であり、ここで、
その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000894
における加算変調線形関数
2012514219.tif 000895
は、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000896
における加算変調非線形性較正関数ΦΣの逆数である関数
2012514219.tif 000897
として定義され：
2012514219.tif 000898
であり、
その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000899
における加算変調線形関数
2012514219.tif 000900
は、関数
2012514219.tif 000901
として定義され、該関数の値は、その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000902
における加算変調非線形性較正関数ΦΣの較正値の逆値
2012514219.tif 000903
であり：
2012514219.tif 000904
であり、
その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000905
における分割変調線形関数
2012514219.tif 000906
は、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000907
における分割変調非線形性較正関数ΦΞの逆数である関数
2012514219.tif 000908
として定義され：
2012514219.tif 000909
であり、
その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000910
における分割変調線形関数
2012514219.tif 000911
は、関数
2012514219.tif 000912
として定義され、該関数の値は、その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000913
における分割変調非線形性較正関数の値の逆値
2012514219.tif 000914
であり：
2012514219.tif 000915
であり、これにより、
その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000916
における加算変調非線形性較正関数ΦΣは、前記形成窓
2012514219.tif 000917
のいずれかの出力における光束強度の均一変調成分
2012514219.tif 000918
の較正値の加算に等しく：前記均一効果光変調器の制御入力に対し、線形的に変化する加算変調較正信号
2012514219.tif 000919
が供給されると、
2012514219.tif 000920
であり、
その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000921
における加算変調非線形性較正関数ΦΞは、前記形成窓
2012514219.tif 000922
のいずれかの出力における光束強度の均一変調成分
2012514219.tif 000923
の較正値の数列と、前記単調に変化する加算変調較正信号
2012514219.tif 000924
の振幅の対応する値の数列との比に等しく：
2012514219.tif 000925
であり、
その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000926
における分割変調非線形性較正関数ΦΞは、前記左形成窓
2012514219.tif 000927
における光束強度の差分変調成分
2012514219.tif 000928
の較正値の加算を、前記右形成窓
2012514219.tif 000929
における光束強度の差分変調成分
2012514219.tif 000930
の較正値の加算によって除算した商に等しく：前記示差的効果光変調器の制御入力に対し、線形的に変化する分割変調較正信号
2012514219.tif 000931
が供給されると、
2012514219.tif 000932
であり、
その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000933
における分割変調非線形性較正関数ΦΞは、前記左形成窓
2012514219.tif 000934
における光束強度の差分変調成分
2012514219.tif 000935
の較正値の加算と、前記右形成窓
2012514219.tif 000936
における光束強度の差分変調成分
2012514219.tif 000937
の較正値の加算との比を、前記単調に変化する分割変調較正信号
2012514219.tif 000938
の対応する振幅値の加算によって除算したものに等しく：
2012514219.tif 000939
であることを特徴とする、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記加算変調線形関数
2012514219.tif 000940
の値は、前記分割信号の値に依存し、かつ／または、前記分割変調線形関数
2012514219.tif 000941
の値は、前記加算信号の値に依存することを特徴とする、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
実振幅光変調器を用いて、前記光束強度の変調によって前記加算変調が達成され、２つの相互に相補的な相分極光学状態間遷移のランダムな一価特性を有する相分極変調器を用いて、前記光束の偏光状態の変調によって分割光学変調が達成され、相互に相補的な偏光パラメータを有する第１および第２の偏光変換器を用いて、光束強度の分割成分への分割変調変換が達成されることを特徴とする、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
光源を用いて、第１のスペクトルの光束が生成され；実振幅光変調器を用いて、光束強度の変調によって、振幅加算変調が達成され；その制御入力への電圧が第１の値から第２の値へと変わる周波数光変調器を用いて、前記第１のスペクトルから第２のスペクトルへの遷移によるスペクトル分割変調という形で分割変調が達成され；第１および第２の周波数光学分析器を用いて、前記光束強度の分割成分への分割変調スペクトル変換が達成され；これにより、前記第１および第２の周波数光学分析器のスペクトル特性が、前記第１および第２のスペクトルに対応することを特徴とする、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
光源を用いて、コリメート光束が形成され；加算回折光変調器を用いて、第１の横断方向における光束の偏向角度の変化によって、加算回折変調が達成され；分割回折光変調器を用いて、第２の横断方向における光束の偏向角度の変化によって、分割回折変調が達成され；相互に直交する２つの横断方向において非対称なルーバー光学変換器を用いて、左右の形成窓における加算回折変調に対応する光束成分の分離が達成され、第２の横断方向において、前記左右の形成窓間の分割回折変調に対応する前記光束成分の分離が達成されることを特徴とする、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
アナログ実振幅光変調器を用いて、光束強度のアナログ変調によって加算変調が達成され；
双安定偏光変調器を用いて、２つの相互に相補的な偏光状態間のパルス幅変調によって双安定偏光分割変調が達成され；
相互に相補的な偏光状態を有する第１および第２の偏光変換器を用いて、前記光束強度の分割成分の双安定変動における分割変調アナログ偏光変換が達成され、これにより、分割変調双安定偏光線形関数
2012514219.tif 000942
は第１の実施形態
2012514219.tif 000943
において、その第１の実施形態における分割変調双安定偏光非線形関数の逆数である関数
2012514219.tif 000944
として決定され：
2012514219.tif 000945
であり、該関数は、前記左形成窓内の光束強度の分割成分の平均化された経時的較正値
2012514219.tif 000946
を、前記右形成窓内の光束強度の分割成分の平均化された経時的較正値
2012514219.tif 000947
によって除算した商の結果の加算として定義され：前記双安定偏光変調器の制御入力に対し、線形的に変化するパルス幅を有する較正パルス幅信号
2012514219.tif 000948
が供給されると、
2012514219.tif 000949
であり、
分割変調双安定偏光線形関数はその第２の実施形態
2012514219.tif 000950
において、それぞれがその第２の実施形態
2012514219.tif 000951
における分割変調双安定偏光非線形関数の対応する値の逆値である値の加算として定義され：
2012514219.tif 000952
であり、該関数は、前記左形成窓内の光束強度の分割成分の平均化された経時的較正値
2012514219.tif 000953
を、前記右形成窓内の光束強度の分割成分の平均化された経時的較正値
2012514219.tif 000954
によって除算した商を、単調に変化するパルス継続時間を有する較正信号の平均化された経時的値
2012514219.tif 000955
によって除算した結果の加算であり：
2012514219.tif 000956
であることを特徴とする、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
前記加算変調および／または分割変調は、前記光束の特性のアナログ変調および双安定変調または多安定変調の組み合わせによって達成されることを特徴とする、請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
最大空間分解能を有する立体画像を形成および視認する方法であって、以下のことからなる方法：
光源を用いて、光波が生成され；
Ｍ個の行およびＮ個の列においてマトリックスアドレス指定された第１の光変調器を用いて、前記第１の光変調器のｍｎ番目の要素における光波の加算変調が、左右のフォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の輝度値の合計
2012514219.tif 000957
に従って達成され；
Ｍ個の行およびＮ個の列においてマトリックスアドレス指定された第２の光変調器を用いて、前記第２の光変調器のｍｎ番目の要素における光波の符号化変調が、前記左右のフォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の輝度値
2012514219.tif 000958
間の代数関係からの非線形関数に従って達成され、これにより、前記第２の光変調器の隣接する２ｉおよび（２ｉ−１）列における初期変調光学パラメータの相互に相補的な値が割り当てられ、ここで、ｍ、ｎ、ｉ＝１、２、…、Ｎであり；Ｎ列でアドレス指定された空間周期的光学分析器を用いて、前記空間周期的光学分析器の隣接する２ｋおよび（２ｋ−１）列に対し相互に相補的な光学分析パラメータが割り当てられ、ここで、ｋ＝１、２、…、Ｎであり、第１および第２のグループの光線が、左の
2012514219.tif 000959
および右の
2012514219.tif 000960
の形成ゾーンにおいて、左右のフォアショートニングそれぞれのｍｎ番目の画像要素の輝度値
2012514219.tif 000961
に等しい共通強度値
2012514219.tif 000962
で形成され、これにより、前記第１のグループの光線Ｎ本が一方の前記形成ゾーン内に方向付けられ、そのうち第１のＮ／２本の光線が前記第２の光変調器のＮ／２個の偶数２ｉ列および前記空間周期的光学分析器のＮ／２個の偶数２ｋ列を通過し、残りのＮ／２本が前記第２の光変調器のＮ／２個の奇数（２ｋ−１）列および前記空間周期的光学分析器のＮ／２個の奇数（２ｋ−１）列を通過し、かつ、前記第２のグループの光線Ｎ本が他方の形成ゾーン内に方向付けられ、そのうち第１のＮ／２本の光線が前記第２の光変調器のＮ／２個の奇数（２ｉ−１）列および前記空間周期的光学分析器のＮ／２個の偶数２ｋ列を通過し、残りのＮ／２本が前記第２の光変調器のＮ／２個の偶数２ｉ列および前記空間周期的光学分析器のＮ／２個の奇数（２ｋ−１）列を通過し、前記立体画像の左右のフォアショートニングそれぞれが、前記左の
2012514219.tif 000963
および右の
2012514219.tif 000964
の形成ゾーンと光学的にそれぞれ接続された、前記左の
2012514219.tif 000965
および右の
2012514219.tif 000966
の視認ゾーンにおいて視認され、Ｍ個の行およびＮ個の列においてマトリックスアドレス指定された均一効果光変調器を用いて、前記均一効果光変調器のｍｎ番目の要素において、直接加算変調が光波強度値の変調によって達成され、または間接的加算変調が、残りの光波物理的特性−伝搬の方向もしくは収束角や発散角の値もしくはスペクトル特性もしくは偏光状態もしくは位相値の変調によって、あるいは残りの光波物理的特性の組み合わせの変調によって達成され、これにより、その制御入力に対して、加算変調線形関数ΛΣの値に直接比例する振幅を有する加算補償信号
2012514219.tif 000967
が供給され；
Ｍ個の行およびＮ個の列においてマトリックスアドレス指定された示差的効果マトリックスアドレス指定光変調器を用いて、示差的効果光変調器のｍｎ番目の要素において、直接分割変調が光波強度の変調によって達成され、または間接的分割変調が、残りの光波物理的特性−伝搬の方向もしくは収束角や発散角の値もしくはスペクトル特性もしくは偏光状態もしくは位相値の変調によって、あるいは残りの光波物理的特性の組み合わせの変調によって達成され、これにより、前記示差的効果光変調器の隣接する２ｉおよび（２ｉ−１）列における分割変調特性の相互に相補的な値が割り当てられ、ここで、ｉ＝１、２、…、Ｎであり、かつ、その制御入力に対し、分割変調線形関数
2012514219.tif 000968
の値に直接比例する振幅を有する分割補償信号
2012514219.tif 000969
が供給され；
Ｎ列でアドレス指定された空間周期的光学変換器を用いて、第１および第２のグループのＮ個の強度変調された光線が形成され、該光線は、前記空間周期的光学変換器のＮ個の行全てに対する光束強度の直接分割成分および直接加算成分の両方における、その隣接する２ｋおよび（２ｋ−１）列に対する相互に相補的な分割変調変換パラメータと、同一の加算変調変換パラメータと、同一の光伝送パラメータとによって特徴付けられる。
【請求項１１】
前記加算補償信号
2012514219.tif 000970
は、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000971
において、前記左右のフォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の輝度値の合計
2012514219.tif 000972
の結果から得られた、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000973
において供給される加算変調線形関数
2012514219.tif 000974
に直接比例する振幅と共に供給され：
2012514219.tif 000975
であり、あるいは、
加算補償信号は、その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000976
において、その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000977
における前記加算変調線形関数
2012514219.tif 000978
に対する前記左右のフォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の輝度値の合計
2012514219.tif 000979
の結果に直接比例する振幅と共に供給され：
2012514219.tif 000980
であり、
分割補償信号
2012514219.tif 000981
は、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000982
において、前記左右のフォアショートニングのｍｎ番目の画像要素における輝度値の比
2012514219.tif 000983
から得られた、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000984
における前記分割変調線形関数
2012514219.tif 000985
の値に直接比例する振幅と共に供給され：
2012514219.tif 000986
であり、あるいは、
分割補償信号は、その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000987
において、前記左右のフォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の輝度値の比
2012514219.tif 000988
に対するその第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000989
における分割変調線形関数
2012514219.tif 000990
による結果に直接比例する振幅と共に供給され：
2012514219.tif 000991
であり、
ここで、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000992
における前記加算変調線形関数
2012514219.tif 000993
は、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000994
における前記加算変調非線形性較正関数ΦΣの逆数である関数
2012514219.tif 000995
として定義され：
2012514219.tif 000996
であり、
その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000997
における加算変調線形関数
2012514219.tif 000998
は、関数
2012514219.tif 000999
として定義され、該関数の値は、その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 001000
における加算変調非線形性較正関数ΦΣの値の逆値
2012514219.tif 001001
であり：
2012514219.tif 001002
であり、
その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 001003
における前記分割変調線形関数
2012514219.tif 001004
は、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 001005
における分割変調非線形性較正関数ΦΞの逆数である関数
2012514219.tif 001006
として定義され：
2012514219.tif 001007
であり、
その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 001008
における分割変調線形関数
2012514219.tif 001009
は、関数
2012514219.tif 001010
として定義され、該関数の値は、その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 001011
の分割変調非線形性較正関数の逆値
2012514219.tif 001012
であり：
2012514219.tif 001013
であり、これにより、
その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 001014
における加算変調非線形性較正関数ΦΣは、前記形成
2012514219.tif 001015
のいずれかの出力の光束強度の均一変調成分
2012514219.tif 001016
の較正値の加算に等しく：前記均一効果光変調器の制御入力に対し、前記線形的に変化する加算変調較正信号
2012514219.tif 001017
が供給されると、
2012514219.tif 001018
であり、
その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 001019
における加算変調非線形性較正関数ΦΞは、形成ゾーン
2012514219.tif 001020
のいずれかの出力における光束強度の均一変調成分
2012514219.tif 001021
の較正値の数列と、単調に変化する加算変調較正信号
2012514219.tif 001022
の振幅の対応する値の数列との比に等しく：
2012514219.tif 001023
であり、
その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 001024
における分割変調非線形性較正関数ΦΞは、前記左の形成ゾーン
2012514219.tif 001025
における光束強度の差分変調成分
2012514219.tif 001026
の較正値の加算を、前記右の形成ゾーン
2012514219.tif 001027
における光束強度の差分変調成分
2012514219.tif 001028
の較正値の加算によって除算した商に等しく：前記示差的効果光変調器の制御入力に対し、前記線形的に変化する分割変調較正信号
2012514219.tif 001029
が供給されると、
2012514219.tif 001030
であり、
その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 001031
における分割変調非線形性較正関数ΦΞは、前記左の形成ゾーン
2012514219.tif 001032
における光束強度の差分変調成分
2012514219.tif 001033
の較正値の加算と、前記右の形成ゾーン
2012514219.tif 001034
における光束強度の差分変調成分
2012514219.tif 001035
の較正値の加算との比を、前記単調に変化する分割変調較正信号
2012514219.tif 001036
の振幅の対応する値の加算によって除算したものに等しく：
2012514219.tif 001037
であることを特徴とする、請求項２に記載の方法。
【請求項１２】
前記加算変調線形関数
2012514219.tif 001038
の値は、前記分割信号の値に依存し、かつ／または、前記分割変調線形関数
2012514219.tif 001039
の値は、前記加算信号の値に依存することを特徴とする、請求項２に記載の方法。
【請求項１３】
実振幅光変調器を用いて、前記光束強度の変調によって前記加算変調が達成され、２つの相互に相補的な相分極光学状態間遷移のランダムな一価特性を有する相分極変調器を用いて、前記光束の偏光状態の変調によって分割光学変調が達成され、相互に相補的な偏光パラメータを有する第１および第２の偏光変換器を用いて、光束強度の分割成分への分割変調変換が達成されることを特徴とする、請求項２に記載の方法。
【請求項１４】
光源を用いて、第１のスペクトルの光束が生成され；実振幅光変調器を用いて、光束強度の変調によって、振幅加算変調が達成され；その制御入力への電圧が第１の値から第２の値へと変わる周波数光変調器を用いて、前記第１のスペクトルから第２のスペクトルへの遷移によるスペクトル分割変調という形で分割変調が達成され；第１および第２の周波数光学分析器を用いて、前記光束強度の分割成分における分割変調スペクトル変換が達成され；これにより、前記第１および第２の周波数光学分析器のスペクトル特性が、前記第１および第２のスペクトルに対応することを特徴とする、請求項２に記載の方法。
【請求項１５】
光源を用いて、コリメート光束が形成され；加算回折光変調器を用いて、第１の横断方向における光束の偏向角度の変化によって、加算回折変調が達成され；分割回折光変調器を用いて、第２の横断方向における光束の偏向角度の変化によって、分割回折変調が達成され；相互に直交する２つの横断方向において非対称なルーバー光学変換器を用いて、左右の形成ゾーンにおける加算回折変調に対応する光束の成分の第１の横断方向における分離が達成され、第２の横断方向において、前記左右の形成ゾーン間の分割回折変調に対応する前記光束の成分の分離が達成されることを特徴とする、請求項２に記載の方法。
【請求項１６】
アナログ実振幅光変調器を用いて、光束強度のアナログ変調によって加算変調が達成され；双安定偏光変調器を用いて、２つの相互に相補的な偏光状態間のパルス幅変調によって、双安定偏光分割変調が達成され；相互に相補的な偏光状態を有する第１および第２の偏光変換器を用いて、前記光束強度の分割成分の双安定変動における分割変調アナログ偏光変換が達成され、これにより、分割変調双安定偏光線形関数は、前記第１の実施形態
2012514219.tif 001040
において、その第１の実施形態
2012514219.tif 001041
における分割変調双安定偏光非線形関数の逆数である関数
2012514219.tif 001042
として決定され：
2012514219.tif 001043
であり、該関数は、左形成ゾーン内の光束強度の分割成分の平均化された経時的較正値
2012514219.tif 001044
を、前記右形成窓内の光束強度の分割成分の平均化された経時的較正値
2012514219.tif 001045
によって除算した商の結果の加算として定義され：前記双安定偏光変調器の制御入力に対して、線形的に変化するパルス幅を有する較正パルス幅信号
2012514219.tif 001046
が供給されると、
2012514219.tif 001047
であり、ここで
2012514219.tif 001048
であり、かつ
分割変調双安定偏光線形関数は、その第２の実施形態
2012514219.tif 001049
において、それぞれその第２の実施形態
2012514219.tif 001050
における分割変調双安定偏光非線形関数の対応する値の逆値である値の加算として定義され：
2012514219.tif 001051
であり、該関数は、前記左形成ゾーン内の光束強度の分割成分の平均化された経時的較正値
2012514219.tif 001052
を、右形成ゾーン内の光束強度の分割成分の平均化された経時的較正値
2012514219.tif 001053
によって除算した商を、単調に変化するパルス継続時間を有する較正信号
2012514219.tif 001054
の平均化された経時的値
2012514219.tif 001055
によって除算した結果の加算であり：
2012514219.tif 001056
であることを特徴とする、請求項２に記載の方法。
【請求項１７】
前記加算変調および／または分割変調は、前記光束の特性のアナログ変調および双安定変調または多安定変調の組み合わせによって達成されることを特徴とする、請求項２に記載の方法。
【請求項１８】
最大空間分解能を有する立体画像の形成および視認のためのデバイスであって、ステレオ映像信号源と、Ｍ個の行およびＮ個の列内においてアドレス指定された１つの光軸上に連続的に配置された光学合算器部ならびに、Ｍ個の行およびＮ個の列内においてアドレス指定された光学符号器部ならびに、Ｎ個の行内においてアドレス指定された空間選択的光学復号器部を含む、光学的に相互接続された光源および電気的に制御される光学ユニットと、第１の機能ユニットおよび第２の機能ユニットとを含み、その出力が、前記光学合算器部および光学符号器部の制御入力にそれぞれ接続され、入力が、前記ステレオ映像信号源の対応する出力へと接続され、これにより、前記光学合算器部のｍｎ番目の要素のアパーチャが前記光学符号器部のｍｎ番目の要素のアパーチャに光学的に接続され、前記光学符号器部の隣接する（２ｉ−１）および２ｉ列ならびに前記空間選択的光学復号器の隣接する（２ｋ−１）および２ｋ列において、作業物質の初期光学状態は前記隣接する列間において相互に相補的であり、形成ゾーン
2012514219.tif 001057
のうち一方の対称軸が、１つのグループの面Ｎ個の共通交線であり、その第１のＮ／２個の面が前記光学符号器部の奇数（２ｋ−１）列の対称軸および前記空間選択的光学復号器部の偶数２ｉ列の対称軸を通過し、残りのＮ／２個の面が前記光学符号器部の偶数２ｋ列の対称軸および前記空間選択的光学復号器部の奇数（２ｉ−１）列の対称軸を通過し、形成ゾーン
2012514219.tif 001058
のうち他方の対称軸が、別のグループの面Ｎ個の共通交線であり、その第１のＮ／２個の面が前記光学符号器部の偶数２ｋ列の対称軸および前記空間選択的光学復号器部の偶数２ｉ列の対称軸を通過し、残りのＮ／２個の面が光学符号器の奇数（２ｋ−１）列の対称軸および前記空間選択的光学復号器の奇数（２ｉ−１）列の対称軸を通過し、ここで、ｎ＝１、２、．．．、Ｎ、ｍ＝１、２、．．．、Ｍ、ｉ＝１、２、．．．、Ｎ、ｋ＝１、２、．．．、Ｎであり、
前記電気的に制御されるマトリックスアドレス指定された光学ユニットが、前記光学合算器部、前記光学符号器部および前記空間選択的光学復号器部の光軸または／およびその成分に沿った相互再配置の可能性を有して実行され、これらは加算光変調器、分割光変調器および光学選択器の形でそれぞれ実行され、そのそれぞれが、２つの相互に相補的なランダム光学状態およびこれらの状態間遷移のランダムな一価特性を有する少なくとも一層の作業物質を含み、前記第１の機能ユニットが、第１の光-電子（optico-electronic）チャネルの伝達関数Φｃｈ＿１の逆関数である伝達関数ＴΣによって実行され：
2012514219.tif 001059
であり、その入力は前記加算光変調器の制御入力であり、前記第１の光-電子チャネルの光学出力は、前記形成ゾーン
2012514219.tif 001060
のいずれかであり、
第２の電子機能ユニットは、第２の光-電子チャネルの伝達関数Φｃｈ＿２の逆関数である伝達関数ＴΞによって実行され：
2012514219.tif 001061
であり、その入力は前記分割光変調器の制御入力であり、前記第２の光-電子チャネルの光学出力は双方の形成ゾーン
2012514219.tif 001062
のアパーチャであり、これにより、前記第１および第２の光-電子チャネルの伝達関数の値は、前記光学強度値に対応することを特徴とする、
デバイス。
【請求項１９】
前記加算光変調器および／または分割光変調器および／または光学選択器は、少なくとも１つの補助補償光学層もしくは補助集束光学層もしくは補助偏光光学層もしくは補助光学層の組み合わせを含み、そのそれぞれが、固定されるか制御され、その伝達関数は、スペクトル非依存的なまたは回折非依存的なまたは屈折非依存的な部分であり、前記第１および第２の光-電子チャネルの前記伝達関数の値内に含まれることを特徴とする、請求項１８に記載のデバイス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、３次元画像の形成および視認の技術に関し、より詳細には立体映像技術に関する。本発明を用いて、立体画像の各フォアショートニングにおいて最大空間分解能を実現することによって得られた異なる光学構造に基づいて立体およびオートステレオスコピック（眼鏡不要の）テレビ受像機およびモニターを実現することができる。この最大空間分解能は、光学構造の最大空間分解能（例えば、マトリックスの伝達特性の非線形性の自己補償による、事実上任意の種類の液晶（ＬＣ）マトリックス上のフラットオートステレオスコピック表示の作製のためのもの）に匹敵する。
【背景技術】
【０００２】
パッシブ偏光ステレオ眼鏡の利用により最大空間分解能を有する立体画像を形成および視認する方法［１］が公知である。この方法は、以下のことからなる：光源を用いて、光波が生成され；
Ｍ個の行およびＮ個の列においてマトリックスアドレス指定された第１の実振幅光変調器を用いて、左右のフォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の輝度の値
2012514219.tif 000003
の合計に基づいて、第１の実振幅光変調器のｍｎ番目の要素における光波強度値が変調され、ここで、ｍ＝１、２、…、Ｍ、ｐ＝１、２、…、Ｎであり、Ｍ・Ｎは、これらのフォアショートニングそれぞれの画像中の画像の合計数であり；
光束断面のｍｎ番目の要素におけるＭ個の行およびＮ個の列においてマトリックスアドレス指定された相分極された第２の光変調器を用いて、各左右のフォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の輝度の値
2012514219.tif 000004
の間の代数関係からのａｒｃｔｇ、ａｒｃｃｔｇ、ａｒｃｓｉｎ、ａｒｃｃｏｓの種類の三角関数に従って、第１のおよび第２の光学偏光分析器を用いて、偏光符号化変調が達成され、前記第１のおよび第２の光学偏光分析器は、相互に相補的な偏光特性を有し；
偏光復号化が達成され、これにより、強度値が
2012514219.tif 000005
である第１の光束および第２の光束が形成され、これは、左の
2012514219.tif 000006
および右の
2012514219.tif 000007
の形成窓における左右のフォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の輝度の値
2012514219.tif 000008
にそれぞれ等しく、かつ、立体画像の左右のフォアショートニングが、左の
2012514219.tif 000009
および右の
2012514219.tif 000010
の視認窓（パッシブステレオ眼鏡の窓）内において視認され、これらは、左の
2012514219.tif 000011
および右の
2012514219.tif 000012
形成窓と光学的にそれぞれ接続される。
【０００３】
この公知の方法［１］の基本的な利点としては、立体画像の最大情報性がある。なぜならば、マトリックス表示の任意のｍｎ番目の要素（第１の光変調器および第２の光変調器のｍｎ番目の要素）が、２つの画像要素（すなわち、左フォアショートニングのｍｎ番目の画像要素および右フォアショートニングのｍｎ番目の画像要素）を同時に生成する（実際には、Ｍ・Ｎ個の分解可能要素のディスプレイ上に、２つの画像が同時に再生され、これらの画像はそれぞれ、Ｍ・Ｎ個の分解可能要素を有する）。その結果、マトリックス表示画面の最大解像度に匹敵する最大空間分解能を有する立体画像を実現することが可能になる。
【０００４】
この公知の技術的解法における不利点としては、特殊な立体画像視認手段であるパッシブステレオ眼鏡を観察者が使用しなければならない点がある。そのため、特に視認が数時間などに及んで長引いた場合、観覧における利便性（快適性）が低減する。
【０００５】
最大空間分解能を有する立体画像のオートステレオスコピックの（眼鏡不要の）形成および視認のための方法［２］が公知である。方法［２］は、以下のことからなる：
光源を用いて、光波が生成され；
Ｍ個の行およびＮ個の列においてマトリックスアドレス指定された第１の実振幅光変調器を用いて、左右のフォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の輝度値
2012514219.tif 000013
の合計に直接比例する、前記第１の光変調器のｍｎ番目の要素における光波強度値が変調され；
Ｍ個の行およびＮ個の列においてマトリックスアドレス指定された相分極された第２の光変調器を用いて、相分極された第２の光学モジュラーのｍｎ番目の要素において、値
2012514219.tif 000014
の間の代数関係からの三角関数に従って、偏光符号化変調が達成され、これにより、相分極された第２の光変調器の隣接する２ｉおよび（２ｉ−１）列の間の相互に相補的な初期偏光状態（ここで、ｉ＝１、２、…、Ｎである）が生成され；
Ｎ個の列がアドレス指定された空間選択的光学復号器を用いて、偏光復号化が達成され、光波の位相がシフトされるかまたは偏光状態が変更されてその隣接する２ｋおよび（２ｋ−１）列間の対応する相互に相補的な値となり、ここでｋ＝０、１、２、…、Ｎであり、これによって、Ｎ本の光線が左形成ゾーン
2012514219.tif 000015
へと方向付けられ、そのうち第１のＮ／２本の光線が、相分極された第２の光変調器のＮ／２個の奇数（２ｉ−１）列および空間選択的偏光復号器のＮ／２個の偶数２ｋ列を通過し、残りのＮ／２本が、相分極された第２の光変調器のＮ／２個の偶数２ｉ列および空間選択的偏光復号器のＮ／２個の奇数（２ｋ−１）列を通過し、かつＮ本の光線が右形成ゾーン
2012514219.tif 000016
に方向付けられ、そのうち第１のＮ／２本の光線が、相分極された第２の光変調器のＮ／２個の奇数（２ｉ−１）列および空間選択的偏光復号器のＮ／２個の奇数（２ｋ−１）列を通過し、残りのＮ／２本が、相分極された第２の光変調器のＮ／２個の偶数２ｉ列および空間選択的偏光復号器のＮ／２個の偶数２ｋ列を通過し、立体画像の左右のフォアショートニングが、それぞれ左の
2012514219.tif 000017
および右の
2012514219.tif 000018
形成ゾーンと光学的に接続された、左の
2012514219.tif 000019
および右の
2012514219.tif 000020
の視認窓内においてそれぞれ視認される。
【０００６】
最大空間分解能を有する立体画像のオートステレオスコピック（眼鏡不要の）形成および視認のための公知の方法の実行のためのデバイス［２］が公知である。デバイス［２］は、情報信号源を含む。この情報信号源は、光学に相互接続された光束源であり、電気的にアドレス指定された光学ユニットである。この情報信号源は、１本の光軸上に連続的に配置された光学合算器部と、光学符号器部と、空間選択的光学復号器部と、第１の機能ユニットおよび第２の機能ユニットとを含む。これらの出力は、光学合算器および光学符号器の制御入力と、ステレオ映像信号源の対応する出力への入力とにそれぞれ接続され、これにより、光学符号器部の（２ｉ−１）および２ｉ番目の列の近隣および空間選択的光学復号器の（２ｋ−１）および２ｋ番目の列の近隣における光学符号器部のアパーチャｍｎ番目の要素に光学的に接続された光学合算器部のｍｎ番目の要素のアパーチャにおいて、作業物質の初期光学状態が隣接列間において相互に相補的となり、前記フォアショートニングのうちの１つの形成ゾーンの対称軸がＮ個の面の共通交線であり、前記Ｎ個の面のうち第１のＮ／２個の面が、光学符号器部の奇数（２ｋ−１）列の対称軸および空間選択的光学復号器部の偶数２ｉ列の対称軸を通過し、残りのＮ／２個の面は、光学符号器部の偶数２ｋ列の対称軸および空間選択的光学復号器部の奇数（２ｉ−１）列の対称軸を通過し、別のフォアショートニングの形成ゾーンの対称軸がＮ個の面の共通交線であり、前記Ｎ個の面のうち、第１のＮ／２個の面は、光学符号器部の偶数２ｋ列の対称軸および空間選択的光学復号器部の偶数２ｉ列の対称軸を通過し、残りのＮ／２個の面は、光学符号器部の奇数（２ｋ−１）列の対称軸および空間選択的光学復号器部の奇数（２ｉ−１）列の対称軸を通過する。ここで、ｎ、ｉ、ｋ＝１、２、…、Ｎ、ｍ＝１、２、…、Ｍである。
【０００７】
このような公知の方法およびデバイス［２］は、２つの同時に反映されたフォアショートニングそれぞれの表示において最大解像度Ｍ・Ｎを実現することにより、ステレオ眼鏡を用いなくても、立体画像の観覧を確実にする。
【０００８】
しかし、このような公知の技術的解法［１、２］の実行が可能であるのは、作業物質の電気的に制御される光学異方性（すなわち、１つの場合において、電気的に制御される複屈折（ＥＣＤＲ）の値、または、別の場合において、偏光面（電気的に制御される光学活性（ＥＣＯＡ）の程度）を回転させる能力）に対する光偏光状態分析の依存性が既知である場合か、あるいは、このようなＥＣＤＲおよびＥＣＯＡの組み合わせが発生した場合において、光偏光状態に対するこれらの効果それぞれの作用を考慮および分析的に記述することが可能な場合のみである。
【０００９】
第１の場合が発生する状況として、例えば、ネマチックＬＣの配向層の相分極光変調器の作業物質として、Δεの正または負の誘導異方性を簡単な構成の透明電極と共に用いて制御電圧をＬＣ層の境界に供給した場合、制御電界の力の強度線はＬＣ層の境界面に対して垂直方向のみにおいて発生し、ＬＣ分子がねじれていない場合のみにＥＣＤＲ効果が現れる。この場合、ＬＣ層中の常光線と異常光線との間の電気的に制御される位相遅延δの値に対する光偏光状態の依存性を分析的に決定する可能性がある。第２の場合が発生する状況として、制御電界の力線の類似する簡単な構成のＬＣ分子の９０°ねじれに基づいたＬＣねじれ構造が利用される場合があり、この場合、ＬＣ層中の偏光面ねじれの角度фの電気的に可変である値を通じて、出力光の偏光状態を分析的に決定できる可能性がある。
【００１０】
しかし、偏光符号化アルゴリズムの分析計算は、ＥＣＤＲおよびＥＣＯＡの簡単な組み合わせにおいてさえも困難であることが分かっている。なぜならば、これらの間におけるこれらの効果の相互作用の本質を考慮する必要があるからである。詳細には、光偏光状態に対するＥＣＯＡ効果の非不変性が、ＥＣＤＲ効果によって変動する。それと同時に、最近では、ＬＣ分子の複雑な初期および機能配向を制御電界の力線の３次元構造と共に用いたＬＣマトリックス（層）の有利な利用のための高分解能、コントラスト（ダイナミックレンジ）、速度およびワイドビューイング角度ディスプレイの達成のために、フラットスクリーン表示技術が開発されるトレンドが有り、その結果、異なる電気光学効果が極めて複雑に組み合わされる。例えば、実質的に異なる回転角度値を別個の分子に対して有するらせん構造中のＬＣ分子の異なる種類のＥＣＯＡ効果（ねじれ）が、異なる様態で現れるＥＣＤＲ効果（すなわち、特定のＬＣ分子源が全体的に特定の角度に対してさらに再配向されること）と組み合わされる。多くの多様な類似のＬＣ構造が開発されており、そのため、印加制御電圧からの出力光の偏光状態の依存性を分析的に計算することは極めて複雑であり、そのため、公知の技術的解法［１、２］の実行のために、偏光符号化アルゴリズムを分析的に割り当てる（計算する）ことまたは偏光光学符号器の伝達特性を分析的に決定することには問題がある。
【００１１】
公知の技術的解法の別の不利点として、偏光符号化アルゴリズム（相分極光変調器の伝達関数）の計算によって、光学構造の伝達特性の無効な（idle）非線形性（立体画像の質を低下させる）を記録するのは複雑である点がある。このようなアルゴリズムおよび伝達関数は概して非線形の機能依存性を有するため、このような関数非線形性を分析して無効な非線形性を解明するのは極めて困難であり、その困難度が高いほど、無効な非線形性を区別するのも困難になる。このような事態は、同一発生源からの非線形性が異なる電気光学効果について異なる様態で解釈される可能性が出てくるため、電気光学効果の組み合わせに基づいて機能するＬＣ構造の場合に特に問題となる。特に、透明電極の境界内の電界の力線の歪み（「バルジング」）に起因するＬＣ分子の配向均一性の歪みは、この電気光学効果について働いている力線の方向に応じて、関数として処理できるか、または、対照的に無効な非線形性として処理することができる。例えば、ＬＣねじれ構造の場合において、作用方向がＬＣ層の対向する境界上の電極間の電界の力線（ＬＣ層にわたる方向）である場合、力線の「バルジング」が発生し、その結果、長手方向において（ＬＣ層境界に沿った方向において）力線の成分が発生する。これが無効な効果である。しかし、例えば、ＩＰＳ方法（面内切り換え）によってＬＣ構造を形成することにより、力線が作用する方向が、主にＬＣ層の同一の境界上の隣接電極間の方向（ＬＣ層境界に沿った方向）となり、ここで、電極境界上の力線の「バルジング」効果が、電気光学効果の作用機構への基本的な積極的な貢献となる。
【００１２】
従って、構造の伝達特性の無効な非線形性を考慮に入れずに、楕円光偏光の既知の等式を解くことにより数学的モデルを構築する可能性がある場合、公知の技術的解法における偏光符号化のための光学変調の実際に利用されている効果は、実際には、２つの電気光学効果（ＥＣＯＡおよびＥＣＤＲ）に（別個に機能するという条件下において）限定される。
【００１３】
さらに、偏光符号化は、一般的概念における光学符号化の特殊なケースであり、原則的にはあらゆる光学効果によって達成可能であり、これを用いて、２つの相互に相補的な（すなわち、相互に補完的であるかまたは相互に反対方向である）光学符号化状態を生成することが可能となる。しかし、一般的な場合の光学符号化の分析計算には問題がある。なぜならば、これを実現するには、特性の非線形性を考慮しつつ、光学変調の各具体的効果の数学的モデルまたはこのような効果の組み合わせを生成することが必要となるからであり、そのためには、さらなる研究を大量に行う必要があるからである。
【００１４】
これと共に、偏光子と分析器との間に配置されたＬＣ層を用いるその実振幅変調によって、光束吸収効果のみにおける値
2012514219.tif 000021
の合計を入力するための光学変調の実行は、変調光学効率値を超える値から５０％未満の値までに限定される。なぜならば、光源の非偏光光に対する線形偏光子の最大の固有の光学効率はこのような値であるからである。しかし、光波の直接実振幅変調が変調点においてそのエネルギーの直接吸収と接続されたときのみに、十分に簡単な計算が可能となり、光学成分の組み合わされた効果の分析計算の複雑度を鑑みると、光波の間接的変調（これにより、複数の光学成分の通過後にその強度が所望の変動を生じる）の利用は、公知の技術的解法を利用するには極めて複雑である。また、光束の関連する（実振幅以外の）変調の発生と、出力偏光子の不使用とが重なった場合、視認窓における強度のその結果得られる変動に対する（その補償の目的のための）効果は分析面を考慮するには極めて複雑であり、そのため、公知の技術的解法において、特定の光学構造を高光学効率で用いることが不可能となっている。
【発明の概要】
【００１５】
本発明の方法およびデバイスにおける目的は、異なる最適化光学構造の複雑度に左右されない光学構造の伝達特性の無効な非線形成分の自己補償により、前記異なる最適化光学構造における実現に起因する立体画質の向上である。
【００１６】
この目的は、前記方法の第１の実施形態によって達成される。前記方法において、光源を用いて、光波が生成され；
マトリックスアドレス指定された第１の光変調器を用いて、左右のフォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の輝度の値
2012514219.tif 000022
の合計に従って、第１の光変調器のｍｎ番目の要素における光波の加算変調が達成され；
マトリックスアドレス指定された第２の光変調器を用いて、左右のフォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の輝度値
2012514219.tif 000023
の間の代数関係からの非線形関数に従って、光波の符号化変調が達成され；
符号化変調光学復号化の相互に相補的なパラメータを用いた第１のおよび第２の光学分析器を用いて、強度値が
2012514219.tif 000024
である第１の光束および第２の光束が形成され、該強度値は、立体画像の左右のフォアショートニングが視認される、左の
2012514219.tif 000025
および右の
2012514219.tif 000026
の視認窓に光学的に接続された、左の
2012514219.tif 000027
および右の
2012514219.tif 000028
形成窓内の左右のフォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の輝度値
2012514219.tif 000029
と等しく；本発明に従って；
マトリックスアドレス指定された均一効果光変調器を用いて、光波強度値の変調によって直接加算変調が達成され、あるいは、光波の残りの物理的特性の変調によって間接的加算変調（収束−発散角度またはスペクトル特性または偏光状態または位相値の伝搬または値の方向）が達成され、または、均一効果光変調器のｍｎ番目の要素における残りの光波特性の組み合わせの変調によって達成され、これにより、その制御入力に対して、加算変調線形関数ΛΣの値に直接比例する振幅を有する加算補償信号
2012514219.tif 000030
が供給され；
マトリックスアドレス指定された示差的効果光変調器を用いて、光波強度の変調によって直接分割変調が達成され、または、示差的効果光変調器のｍｎ番目の要素における光波の残りの物理的特性の変調によって間接的分割変調が達成され、これにより、その制御入力に対して、分割変調線形関数ΛΞの値に直接比例する振幅を有する分割補償信号
2012514219.tif 000031
が供給され；
左の
2012514219.tif 000032
および右の
2012514219.tif 000033
の形成窓において強度変調された光束が、光束強度の直接分割成分および直接加算成分の双方の相互に相補的な分割変調変換パラメータ、同一の間接的加算変調変換パラメータ、および同一の光伝送パラメータをもつ第１の光学変換器および第２の光学変換器それぞれを用いて形成され、これにより、
2012514219.tif 000034
形成窓内の光束強度値の記録を用いた対応する較正手順の実行の結果に基づいて、加算変調線形関数ΛΣおよび分割変調線形関数ΛΞが決定する。
【００１７】
上記目的は、方法の第２の実施形態によっても達成される。前記方法において、光源を用いて、光波が生成され；
マトリックスアドレス指定された第１の光変調器を用いて、左右のフォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の輝度値
2012514219.tif 000035
の合計に従って、第１の光変調器のｍｎ番目の要素における光波の加算変調が達成され；
マトリックスアドレス指定された第２の光変調器を用いて、左右のフォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の輝度値
2012514219.tif 000036
の間の代数関係からの非線形関数に従って、第２の光変調器のｍｎ番目の要素における光波の符号化変調が達成され、相互に相補的な初期光変調パラメータが、第２の光変調器の隣接する２ｉおよび（２ｉ−１）列内に割り当てられ；
Ｎ列でアドレス指定された空間周期的光学分析器を用いて、その隣接する２ｋおよび（２ｋ−１）列に対する相互に相補的な光学分析パラメータが割り当てられ、第１および第２のグループの光線が、左右のフォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の輝度値
2012514219.tif 000037
にそれぞれ等しい強度値
2012514219.tif 000038
で、左の
2012514219.tif 000039
および右の
2012514219.tif 000040
の視認ゾーン内に形成され；
これにより、１つのグループの光線Ｎ本が前記形成ゾーンのうちの１つ内に方向付けられ、そのうち第１のＮ／２本が第２の光変調器のＮ／２個の偶数２ｉ列および空間周期的光学分析器のＮ／２個の偶数２ｋ列を通過し、残りのＮ／２面が第２の光変調器のＮ／２個の奇数（２ｉ−１）列および空間周期的光学分析器のＮ／２個の奇数（２ｋ−１）列を通過し、別の形成ゾーンにおいて別のグループの光線Ｎ本が方向付けられ、そのうち第１のＮ／２本が前記第２の光変調器のＮ／２個の奇数（２ｉ−１）列および前記空間周期的光学分析器のＮ／２個の偶数２ｋ列を通過し、残りのＮ／２面が前記第２の光変調器のＮ／２個の偶数２ｉ列および前記空間周期的光学分析器のＮ／２個の奇数（２ｋ−１）列を通過し、かつ、前記左右の立体画像フォアショートニングがそれぞれ、左の
2012514219.tif 000041
および右の
2012514219.tif 000042
の形成ゾーンとそれぞれ光学的に接続された左の
2012514219.tif 000043
および右の
2012514219.tif 000044
の視認窓内において視認され；
本発明によれば、マトリックスアドレス指定された均一効果光変調器を用いて、光波強度値の変調に起因する直接加算変調が達成され、または残りの光波物理的特性の変調に起因する間接的加算変調が達成され、これにより、その制御入力に対し、加算変調線形関数ΛΣの値に直接比例する振幅を有する加算補償信号
2012514219.tif 000045
が供給され；
示差的効果マトリックスアドレス指定された光変調器を用いて、光波強度の変調に起因する直接分割変調が達成され、または残りの光波物理的特性の変調に起因する間接的加算変調が達成され、これにより、示差的効果光変調器の隣接する２ｉおよび（２ｉ−１）列内の分割変調特性の相互に相補的な値が割り当てられ、かつ、その制御入力に対して、分割変調線形関数ΛΞの値に直接比例する振幅を有する分割補償信号
2012514219.tif 000046
が供給され、第１および第２のグループの変調強度光線がＮ列でアドレス指定された空間周期的光学変換器を用いて形成され、これは、そのＮ個の行全てに対する光束強度の直接分割成分および直接加算成分双方の、その隣接する２ｋおよび（２ｋ−１）列に対する相互に相補的な分割変調変換パラメータと、同一の間接的加算変調変換パラメータと、同一の光伝送パラメータとによって特徴付けられ、これにより、加算変調線形関数および分割変調線形関数が、
2012514219.tif 000047
形成窓内の光束強度値の記録を用いる較正手順の結果により、決定される。
【００１８】
上記の目標はまた、以下のことによって達成される。すなわち、前記デバイスは、ステレオ映像信号源、光源ならびに光学的に相互接続された光源および電気的に制御される光学ユニットを含み、これは、Ｍ個の行およびＮ個の列内においてアドレス指定された１つの光軸上に連続的に配置された光学合算器部と、Ｍ個の行およびＮ個の列内においてアドレス指定された光学符号器部と、Ｎ個の行内においてアドレス指定された空間選択的光学復号器部と、第１の機能ユニットおよび第２の機能ユニットとを含み、前記第１の機能ユニットおよび第２の機能ユニットの出力は、前記光学合算器部および光学符号器部の制御入力にそれぞれ接続されるが、前記ステレオ映像信号源の出力への入力へと接続され、これにより、前記光学合算器部のｍｎ番目の要素のアパーチャが前記光学符号器部のｍｎ番目の要素のアパーチャに光学的に接続され、前記光学符号器部の隣接する（２ｉ−１）および２ｉ列ならびに前記空間選択的光学復号器の隣接する（２ｋ−１）および２ｋ列において、作業物質の初期光学状態は相互に相補的であり、前記形成ゾーン
2012514219.tif 000048
のうちの１つの対称軸が、１つのグループの面Ｎ個の共通交線であり、その第１のＮ／２個の面が前記光学符号器部の奇数（２ｋ−１）列の対称軸および前記空間選択的光学復号器部の偶数２ｉ列の対称軸を通過し、残りのＮ／２個の面が前記光学符号器部の偶数２ｋ列の対称軸および前記空間選択的光学復号器部の奇数（２ｉ−１）列の対称軸を通過し、別の形成ゾーン
2012514219.tif 000049
の対称軸が、別のグループの面Ｎ個の共通交線であり、前記別のグループの面Ｎ個のうち、第１のＮ／２個の面が前記光学符号器部の偶数２ｋ列の対称軸および前記空間選択的光学復号器部の奇数（２ｉ−１）列の対称軸を通過し、前記残りのＮ／２個の面が光学符号器の奇数（２ｋ−１）列の対称軸および前記空間選択的光学復号器の偶数２ｉ列の対称軸を通過し；
本発明によれば、前記電気的に制御されるマトリックスアドレス指定された光学ユニットは、前記光学合算器部、前記光学符号器部および前記空間選択的光学復号器部の光軸または／およびその成分に沿った相互再配置の可能性を有して実行され、これらは加算光変調器、分割光変調器および光学選択器の形でそれぞれ実行され、そのそれぞれが、２つの相互に相補的なランダム光学状態およびこれらの状態間遷移のランダムな一価特性を有する、少なくとも一層の作業物質を含み、前記第１の機能ユニットが、第１の光-電子（optico-electronic）チャネルの伝達関数Φｃｈ＿１の逆関数である伝達関数ＴΣによって実行され、その入力は前記加算光変調器の制御入力であり、前記第１の光-電子チャネルの光学出力は、前記形成ゾーン
2012514219.tif 000050
のいずれかであり、第２の電子機能ユニットは、第２の光-電子チャネルの伝達関数Φｃｈ＿２の逆関数である伝達関数ＴΞによって実行され、その入力は前記分割光変調器の制御入力であり、前記第２の光-電子チャネルの光学出力は双方の形成ゾーン
2012514219.tif 000051
のアパーチャであり、これにより、前記第１および第２の光-電子チャネルの伝達関数の値は、前記光学強度値に対応する。
【００１９】
光束の変調効果のうち任意のものを用いた前記方法およびデバイスにおいて、前記光束の加算および分割変調が達成され、前記光束の特性は、実行される較正手順に従って線形化され、前記加算および分割光変調器の制御入力へ前記較正信号が供給されると、前記形成窓（ゾーン）中の光強度が記録され、その結果、線形の再現が共に確保され、光学強度値
2012514219.tif 000052
での双方の形成窓における同一様態における左右のフォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の輝度値
2012514219.tif 000053
の合計、および２つの形成窓の間の
2012514219.tif 000054
の比との双方から、それぞれ、立体画像のフォアショートニング（形成）の所望の分離の実現は以下に従う：
2012514219.tif 000055
。
【００２０】
提示される方法およびデバイスにおける目的が達成される技術的結果は、光学構造の複雑度に左右されない前記光学構造の伝達特性の無効な非線形成分の自己補償を伴う異なる最適化光学構造における立体画質の実現による、立体画質の向上である。
【００２１】
前記方法の第１、第２および第４の特定の実施形態と、前記デバイスに関する第１の特定の実施形態とにおいて、実振幅加算変調が用いられる。前記方法の第２、第４、第５および第６の特定の実施形態において、相分極された分割変調（実振幅変調との組み合わせを含む）が用いられる。前記方法の第２および第３の特定の実施形態において、スペクトルおよび回折（角度）分割変調がそれぞれ用いられる。前記方法の第４の特定の実施形態において、双安定分割変調が用いられる。
【００２２】
前記方法の実行のための第５および第６の特定の実施形態においてまた前記デバイスの第１の特定の実施形態において、上記の目標を達成するためのさらなる技術的結果により、画像形成の光-電子チャネルの光学効率が向上する。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
本発明は、添付の図面中に例示される、その実行実施形態の記載によって明らかにされる。
【図１】第１の実施形態の方法の構造図である。
【図２】第１の実施形態の方法の較正（非線形関数の測定）および線形関数の決定（計算）の模式図である。
【図３】光束強度に従って線形化された２つの光-電子チャネルの組み合わされた効果としての方法を示す。
【図４】光束強度に従って線形化された２つの光-電子チャネルの組み合わされた効果としての方法を示す。
【図５】第１の実施形態の方法の模式図である。
【図６】第１の実施形態の方法の模式図である。
【図７】第２の実施形態の方法の模式図である。
【図８】第１の実施形態の方法の第１の特定の実施形態の模式図である。
【図９】第１の実施形態の方法の第１の特定の実施形態の模式図である。
【図１０】逆関数を用いた方法による加算変調線形化手順を示す。
【図１１】逆関数を用いた方法による加算変調線形化手順を示す。
【図１２】逆値方法による加算変調線形化手順を示す。
【図１３】逆関数を用いた方法による分割変調線形化手順を示す。
【図１４】逆関数を用いた方法による分割変調線形化手順を示す。
【図１５】逆値の計算による分割変調線形化手順を示す。
【図１６】第２の実施形態の方法の第１の特定の実施形態の模式図である。
【図１７】第２の実施形態の方法の第１の特定の実施形態の模式図である。
【図１８】第２の実施形態の方法の第１の特定の実施形態の較正実行およびフォアショートニングの選択の模式図である。
【図１９】第２の実施形態の方法の第１の特定の実施形態の較正実行およびフォアショートニングの選択の模式図である。
【図２０】２次形成ゾーンの外観を示す。
【図２１】第１の実施形態の方法の第２の特定の実施形態における変調線形化の実行、較正およびグラフ化の模式図である。
【図２２】第１の実施形態の方法の第２の特定の実施形態における変調線形化の実行、較正およびグラフ化の模式図である。
【図２３】第１の実施形態の方法の第２の特定の実施形態における変調線形化の実行、較正およびグラフ化の模式図である。
【図２４】第１の実施形態の第３の特定の実施形態における線形化の実行、較正およびグラフ化の模式図である。
【図２５】第１の実施形態の第３の特定の実施形態における線形化の実行、較正およびグラフ化の模式図である。
【図２６】第１の実施形態の第３の特定の実施形態における線形化の実行、較正およびグラフ化の模式図である。
【図２７】第１の実施形態の第３の特定の実施形態における線形化の実行、較正およびグラフ化の模式図である。
【図２８】第１の実施形態の第４の特定の実施形態における線形化の実行、較正およびグラフ化の模式図である。
【図２９】第１の実施形態の第４の特定の実施形態における線形化の実行、較正およびグラフ化の模式図である。
【図３０】第１の実施形態の第４の特定の実施形態における線形化の実行、較正およびグラフ化の模式図である。
【図３１】第１の実施形態の第４の特定の実施形態における線形化の実行、較正およびグラフ化の模式図である。
【図３２】第１の実施形態の方法の第５の特定の実施形態の実行の模式図である。
【図３３】第１の実施形態の方法の第５の特定の実施形態の実行の模式図である。
【図３４】第５の特定の実施形態の方法における分割変調線形化の２次元関数のマトリックス表示である。
【図３５】加算と分割変調との間の非線形依存性の存在下における、加算変調グラフの非対称性を示す。
【図３６】第１の実施形態の方法の第６の特定の実施形態の実行の模式図である。
【図３７】第１の実施形態の方法の第６の特定の実施形態の実行の模式図である。
【図３８】第１の実施形態の方法の第６の特定の実施形態における２次元線形関数のマトリックス表示である。
【図３９】前記方法の実行のためのデバイスの実現の模式図である。
【図４０】前記方法の実行のためのデバイスの実現の模式図である。
【図４１】加算および分割光変調器と、前記デバイス内の光学選択器との内部の光学状態を示す。
【図４２】加算および分割光変調器と、前記デバイス内の光学選択器との内部の光学状態を示す。
【図４３】加算および分割光変調器と、前記デバイス内の光学選択器との内部の光学状態を示す。
【図４４】第１の特定のデバイス実施形態の機能の模式図および説明である。
【図４５】第１の特定のデバイス実施形態の機能の模式図および説明である。
【図４６】好適には分割変調の実行において用いられる、相分極されたＬＣセルの動作原理を示す。
【図４７】好適には分割変調の実行において用いられる、相分極されたＬＣセルの動作原理を示す。
【図４８】好適には分割変調の実行において用いられる、相分極されたＬＣセルの動作原理を示す。
【図４９】好適には分割変調の実行において用いられる、相分極されたＬＣセルの動作原理を示す。
【図５０】異方性光学要素の性質の記述の普遍性のポアンカレ球を使用および例示する。
【図５１】加算変調の実行の際に用いることが可能な、ポラロイドレスＬＣセルの動作原理を示す。
【図５２】加算変調の実行の際に用いることが可能な、ポラロイドレスＬＣセルの動作原理を示す。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
最大光学分解能を有する立体画像を形成および視認するための方法（第１の実施形態）は、以下のことからなる：
光源１（図１）を用いて、光波が生成され；
左の
2012514219.tif 000056
および右の
2012514219.tif 000057
の形成窓内の光波強度の値および符号の同一変化の形で光波強度の均一変調をもたらす、Ｍ個の行およびＮ個の列内にマトリックスアドレス指定された均一効果光変調器２を用いて、均一効果光変調器２（ｍ＝１、２、…Ｍ；ｎ＝１、２、…Ｎ）のｍｎ番目の要素における光波強度値の変調による直接加算変調Σが達成され、あるいは、残りの光波物理的特性（すなわち、伝搬方向または収束-発散角の値またはスペクトル特性または偏光状態または位相値）の変調によるかまたは残りの光波特性の組み合わせの変調による間接的加算変調Σが達成され、これにより、その制御入力
2012514219.tif 000058
に対して、加算補償信号
2012514219.tif 000059
が供給され；
前記左の
2012514219.tif 000060
および右の
2012514219.tif 000061
の形成窓において、値は同一であるが符号が異なる光波強度変化という形で光波強度の差分変調をもたらす、Ｍ個の行およびＮ個の列内においてマトリックスアドレス指定された示差的効果光変調器３を用いて、分割光変調器３のｍｎ番目の要素における光波強度の変調によって直接分割変調Ξが達成され、残りの光波物理的特性（伝搬方向または収束-発散角度の値またはスペクトル特性または偏光状態または位相値）の変調によってまたは残りの光波特性の組み合わせの変調によって間接的分割変調Ξが達成され、これにより、その制御入力
2012514219.tif 000062
に対し、分割補償信号
2012514219.tif 000063
が供給され；
強度変調された光束は、前記光束強度の直接分割成分および直接加算成分の、相互に相補的な分割変調変換パラメータと、同一の間接的加算変調変換パラメータと、同一の光伝送パラメータとを有する、第１の光学変換器４および第２の光学変換器５をそれぞれ用いて、前記左の
2012514219.tif 000064
および右の
2012514219.tif 000065
の形成窓内に形成され、立体画像の左右のフォアショートニングが、前記左の
2012514219.tif 000066
および右の
2012514219.tif 000067
の形成窓にそれぞれ光学的に接続された前記左の
2012514219.tif 000068
および右の
2012514219.tif 000069
の視認窓において、それぞれ視認される。
【００２５】
加算補償信号
2012514219.tif 000070
はその第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000071
において、前記左右のフォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の輝度値の合計
2012514219.tif 000072
の結果から得られる、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000073
における加算変調線形関数ΛΣの値に直接比例する振幅を有し：
2012514219.tif 000074
であり、第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000075
において、前記信号は、その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000076
における加算変調線形関数ΛΣにより、前記左右のフォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の輝度値の合計
2012514219.tif 000077
の積に直接比例する振幅を有する。
2012514219.tif 000078
【００２６】
前記分割補償信号
2012514219.tif 000079
は、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000080
において、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000081
における分割変調線形関数の値に直接比例する振幅を有し、前記振幅は、前記左右のフォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の輝度値の比
2012514219.tif 000082
から得られ：
2012514219.tif 000083
であり、第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000084
において、前記信号は、その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000085
における分割変調線形関数により、前記左右のフォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の輝度値の比
2012514219.tif 000086
の積に直接比例する振幅を有する。
2012514219.tif 000087
【００２７】
その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000088
における加算変調線形関数ΛΣは、関数
2012514219.tif 000089
として定義される。該関数は、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000090
における加算変調非線形性較正関数ΦΣの逆数であり：
2012514219.tif 000091
であり、加算変調線形関数ΛΣは、第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000092
において関数
2012514219.tif 000093
として定義され、その値は、その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000094
における加算変調非線形性の較正関数ΦΣの値に対する逆値
2012514219.tif 000095
であり：
2012514219.tif 000096
であり、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000097
における分割変調線形関数ΛΞは、関数
2012514219.tif 000098
として定義され、該関数は、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000099
における分割変調非線形性較正関数ΦΞの逆数であり：
2012514219.tif 000100
であり、その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000101
における分割変調線形関数ΛΞは、関数
2012514219.tif 000102
として定義され、その値は、その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000103
における分割変調非線形性の較正関数ΦΞの値に対する逆値
2012514219.tif 000104
であり：
2012514219.tif 000105
であり、ここで、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000106
における加算変調非線形性の較正関数ΦΞは、前記形成窓
2012514219.tif 000107
のいずれかの出力における光束強度の均一変調成分
2012514219.tif 000108
の較正値の加算に等しく（図２）：均一効果光変調器２の制御入力
2012514219.tif 000109
に対して、線形的に変化する加算変調較正信号
2012514219.tif 000110
が供給されると、
2012514219.tif 000111
であり、その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000112
における加算変調非線形性較正関数が、前記形成窓
2012514219.tif 000113
のいずれかの出力の光束強度の均一変調成分
2012514219.tif 000114
の較正値の数列と、ｆ単調に変化する加算変調較正信号
2012514219.tif 000115
の振幅の対応する値の数列との間の比に等しく：
2012514219.tif 000116
であり、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000117
における分割変調非線形性の較正関数は、前記左の形成窓
2012514219.tif 000118
における光束強度の差分変調成分
2012514219.tif 000119
の較正値の加算を、前記右の形成窓
2012514219.tif 000120
における光束強度の差分変調成分
2012514219.tif 000121
の較正値の加算によって除算した商に等しく：示差的効果光変調器４の制御入力
2012514219.tif 000122
に対し、線形的に変化する分割変調較正信号
2012514219.tif 000123
が供給されると、
2012514219.tif 000124
であり、その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000125
における分割変調非線形性の較正関数が、前記左の形成窓
2012514219.tif 000126
における光束強度の差分変調成分
2012514219.tif 000127
の較正値の加算と、前記右の形成窓
2012514219.tif 000128
における光束強度の差分変調成分
2012514219.tif 000129
の較正値の加算との比を、単調に変化する差分変調較正信号
2012514219.tif 000130
の振幅の対応する値の加算によって除算したものに等しく：
2012514219.tif 000131
である。
【００２８】
立体画像の視認時の観察者の左眼ＥＬおよび右眼ＥＲの配置構成は、前記左の
2012514219.tif 000132
および右の
2012514219.tif 000133
の視認窓の配置構成（例えば、前記観察者が装着しているパッシブステレオ眼鏡の左右の窓）に対応する。２つの光学変換器がそれぞれステレオ眼鏡の対応する窓の光学要素である場合、前記左右の形成窓のアパーチャは、前記左の
2012514219.tif 000134
および右の
2012514219.tif 000135
の視認窓のアパーチャとそれぞれ空間的に組み合わされる。
【００２９】
図面上の記号ＷＬおよびＷＲ（ＺＬおよびＺＲ）は、左の形成窓
2012514219.tif 000136
と左の視認窓
2012514219.tif 000137
との（左形成ゾーン
2012514219.tif 000138
の左視認ゾーン
2012514219.tif 000139
との）空間的重ね合わせと、右形成窓
2012514219.tif 000140
と右視認窓
2012514219.tif 000141
との（前記右形成ゾーン
2012514219.tif 000142
と右視認ゾーン
2012514219.tif 000143
との）空間的重ね合わせを示す。
【００３０】
前記左右のフォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の輝度値
2012514219.tif 000144
の合計に直接比例する振幅で、機能ユニット５の入力に対して初期加算信号
2012514219.tif 000145
が供給されると、加算補償信号
2012514219.tif 000146
が機能ユニット５の出力において、前記加算変調線形関数ΛΣに等しい前記伝達関数で受信され：
2012514219.tif 000147
である。
【００３１】
前記左フォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の輝度値を前記右フォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の輝度値によって除算した商
2012514219.tif 000148
に直接比例する振幅で、機能ユニット７の入力へ初期分割変調信号
2012514219.tif 000149
が供給されると、前記分割補償信号
2012514219.tif 000150
は、機能ユニット７の出力において、前記分割変調線形関数ΛΞに等しい前記伝達関数で受信され：
2012514219.tif 000151
である。
【００３２】
前記強度較正値が、受光器８および９を用いて記録される。受光器８および９の出力信号は、演算ユニット１０および１１に入力される。演算ユニット１０および１１において、関係（７〜１０）に従って、分割変調非線形性較正関数ΦΞが計算され、加算変調非線形性較正関数ΦΣに従って、演算ユニット１２および１３において、関係（５〜８）に従って、加算変調線形関数ΛΣおよび分割変調線形関数ΛΞが計算され、これに従って、機能ユニット６および７の伝達関数が、前記形成された立体画像を視認するプロセスに割り当てられる。
【００３３】
前記加算変調非線形性較正関数ΦΣおよび前記分割変調非線形性較正関数ΦΞの空間不変条件（これらは、前記フォアショートニングそれぞれの全Ｍ・Ｎ画像要素に対して同一である）により、均一変調成分
2012514219.tif 000152
および差分変調光束強度成分
2012514219.tif 000153
の各較正値を、前記形成窓それぞれの領域全体において、前記光束強度の空間加算（積分）によって（受光器アパーチャによってまたは前記受光器アパーチャに対するレンズによって）記録する。空間的に非不変の加算変調非線形性較正関数ΦΣおよび分割変調非線形関数ΦΞの空間非不変条件により、各部分領域の空間不変性が別個の非線形性較正関数により記録される。
【００３４】
観察者の視器官の対応する画像光束受信特性に最も近い伝達特性を有する受光器８および９を選択すると好適である。
【００３５】
前記立体画像視認プロセス時における較正プロセスとの重ね合わせ（前記対応する非線形関数の計算および前記関数に従った線形伝達関数の割り当てによる、強度較正値を記録するプロセスとの重ね合わせ）により、前記左の
2012514219.tif 000154
および右の
2012514219.tif 000155
の形成窓からの光束が、前記左の
2012514219.tif 000156
および右の
2012514219.tif 000157
の視認窓と、受光器８および９のアパーチャとの双方に同時に入る。
【００３６】
前記左の
2012514219.tif 000158
および右の
2012514219.tif 000159
のフォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の輝度値は、左右の撮影映像カメラの対象のアパーチャ角度に従って統合された、対応する３次元シーンの輝度値（この３次元シーンの立体画像は、前記方法に従って形成および視認される）に対応し、すなわち、
2012514219.tif 000160
は、画像化されている３次元シーンのｍｎ番目の要素から左右の映像カメラの対象のアパーチャに入る光束強度値に数値的に等しい。
【００３７】
前記方法において、前記右および左のフォアショートニングの輝度の比
2012514219.tif 000161
について、前記分割補償信号
2012514219.tif 000162
を調査することは同等であり：
2012514219.tif 000163
ここで、対応する（左
2012514219.tif 000164
）形成窓における各（例えば、左）フォアショートニングの実現のため、例えば光学変換器４および５の相互再配置によって形式
2012514219.tif 000165
の信号の調査と比較して反対の極性において、差分変調によるビューの光学変換が達成され、以下の関係に従って、較正関数が決定される。
2012514219.tif 000166
【００３８】
前記方法における形成された立体画像のフォアショートニングの分離の達成が、２つの線形化光-電子チャネル（図３）の共同動作の調査によって例示され、前記２つの線形化光-電子チャネルの出力は、２つの形成窓
2012514219.tif 000167
（または２つの視認窓
2012514219.tif 000168
）であり、ここで、前記光-電子チャネルの入力は、加算変調の伝送を意図し、機能ユニット６の入力
2012514219.tif 000169
（図１）に対応し、第２の光-電子チャネルの入力は、分割変調の伝送を意図し、機能ユニット７の入力
2012514219.tif 000170
に対応し、前記光-電子チャネルの出力は、前記形成窓
2012514219.tif 000171
のアパーチャである。光束強度によって（加算変調線形関数ΛΞの効果による合計
2012514219.tif 000172
の伝送の初期非線形性の補償によって）線形された加算変調光-電子チャネルにより、双方の形成窓
2012514219.tif 000173
における光束強度
2012514219.tif 000174
の合計は、前記左右のフォアショートニングの基本画像の輝度の合計に等しく、
2012514219.tif 000175
である。
【００３９】
光束強度によって（前記分割変調線形関数の効果による前記比
2012514219.tif 000176
の伝送の前記初期非線形性の補償によって）線形化された分割変調伝送光-電子チャネルでは、左右の形成窓
2012514219.tif 000177
における光束強度の比は
2012514219.tif 000178
である。
【００４０】
等式（１８）および（１９）の体系に対して共同解法を行うと、以下の関係（２０）が得られ：
2012514219.tif 000179
上記式から、前記左の
2012514219.tif 000180
および右の
2012514219.tif 000181
の形成窓の間の立体画像のフォアショートニングの所望の分離（視認可能な立体画像の形成）が達成される。なぜならば、前記左の
2012514219.tif 000182
および右の
2012514219.tif 000183
の視認窓内の光束の断面のｎｍ番目の要素の強度は、前記立体画像の左右のフォアショートニングのｎｍ番目の画像要素の輝度値
2012514219.tif 000184
に対応するからである。
【００４１】
物理学的見地から、強度によって線形化された加算変調加算光-電子伝送チャネルの役割は、双方の形成窓
2012514219.tif 000185
における光束強度の同一の変化発生を実現することであり、この同一の変化は、総量
2012514219.tif 000186
の変化に直接比例し、強度によって線形化された分割変調光-電子伝送チャネルの役割は、光束を（強度値に従って）を再分配することであり、前記光束は、左形成窓
2012514219.tif 000187
における比の値
2012514219.tif 000188
の変化に直接比例し、右形成窓
2012514219.tif 000189
における比の値
2012514219.tif 000190
の変化に直接比例し、その際、双方の形成窓
2012514219.tif 000191
における光束の合計値における変化は生じない。加算信号
2012514219.tif 000192
の形式の関係（１）に従った選択により、前記加算変調線形化光-電子チャネルの制御入力に対する後者の振幅に対して任意の正のインクリメントを行うと、前記振幅
2012514219.tif 000193
における前記インクリメントと線形的に関連して、双方の形成窓
2012514219.tif 000194
における強度値の正の増加（図４）が発生する（すなわち、双方のフォアショートニングの輝度の合計
2012514219.tif 000195
におけるインクリメント値に直接比例した、各窓内の強度値インクリメントが必要になる）。分割信号
2012514219.tif 000196
の形式の式（３、４）に従った選択により、前記分割変調線形化光-電子チャネルの制御入力に対して後者の振幅の任意の正のインクリメントを行うと、前記振幅
2012514219.tif 000197
のインクリメントと線形的に関連して、前記形成窓のうちの１つにおける（例えば、左形成窓
2012514219.tif 000198
における）光束強度値の正の増加と、他方（右形成窓
2012514219.tif 000199
）における光束強度値の対応する負のインクリメント（低下）とが必要になる。例えば、右フォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の輝度
2012514219.tif 000200
がゼロに近づくと、前記加算変調光-電子チャネルにの出力における光強度値は、前記左フォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の輝度
2012514219.tif 000201
のみに対応し、これにより、全光束は左形成窓
2012514219.tif 000202
に向かって方向付けられる。なぜならば、（その振幅が
2012514219.tif 000203
に直接比例する）分割変調光-電子信号伝送チャネルの制御入力に対して最大振幅が供給されると、左形成窓
2012514219.tif 000204
における光強度が（双方の光-電子チャネルのダイナミックレンジの制限内において）最大にインクリメントされ、右形成窓
2012514219.tif 000205
内の光束が消滅するからである。これとは対照的に、左フォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の輝度
2012514219.tif 000206
がゼロに近づき、右フォアショートニングのｍｎ番目の画像要素が最大輝度
2012514219.tif 000207
に近づくと、全光束が右形成窓
2012514219.tif 000208
に向かって総じて方向付けられる。最後に、値
2012514219.tif 000209
の間の任意の所与の関係により、左の
2012514219.tif 000210
および右の
2012514219.tif 000211
形成窓間に同一光束エネルギー関係が再分配され、これは、物理的見地から、前記方法の実行においてフォアショートニングの所望の分離（立体画像の形成）が達成されたことを示す。
【００４２】
立体画像フォアショートニングの最大の分離（すなわち、コントラストおよびダイナミックレンジが最大である立体画像）が達成される。この達成は、加算変調変化のダイナミックレンジの端点として、そのパラメータの変化の極（最小および最大）値を選択し、前記選択、分割変調変化のダイナミックレンジの端点として、そのパラメータの相互に相補的な値を選択することにより、得られる。次に、任意の値の加算変調パラメータについて、光学変換器４および５を双方の形成窓
2012514219.tif 000212
における同一の光束強度値の実現のために微調整すれば、加算変調パラメータの極値のうちの１つにより、双方の形成窓
2012514219.tif 000213
において最小光束強度値が形成され、前記加算変調パラメータの別の極値により、最大強度値が形成される。それと同時に、前記相互に相補的な分割変調値のうち第１の値の実行時において、前記光学変換器のうちの１つ（例えば、光学変換器４）が、前記分割変調パラメータの相互に相補的な値のうちの第１の値により最大光束強度値が達成されるように微調整されると、左の形成窓
2012514219.tif 000214
において最大光束強度値が達成され、他方の光学変換器５が、前記分割変調パラメータの相互に相補的な値のうちの第１の値により最小光束強度値へ微調整されると、右視認窓
2012514219.tif 000215
において、最小の（制限内のゼロに近い）光束強度値が達成される。前記分割変調パラメータの相互に相補的な値のうち第の値が用いられた場合、最小値および最大値の光束変化が左の
2012514219.tif 000216
および右の
2012514219.tif 000217
視認窓において発生する。
【００４３】
最大空間分解能を有する立体画像を形成および視認する方法（第２の実施形態）は、以下のことからなる：
光源１４（図５、６）を用いて、光波が生成され；
Ｍ個の行およびＮ個の列内においてマトリックスアドレス指定された均一効果光変調器１５を用いて左の
2012514219.tif 000218
および右の
2012514219.tif 000219
の形成ゾーン内の光波強度の値および符号の同一の変化という形で光波強度の均一変調が発生し、均一効果光変調器１５のｍｎ番目の要素（ｍ＝１、２、…Ｍ；ｎ＝１、２、…Ｎ）において、光波強度値の変調により直接加算変調が達成されるか、または、残りの光波物理的特性（収束発散角度またはスペクトル特性または偏光状態または位相値の伝搬または値の方向）によってまたは残りの光波特性の組み合わせの変調によって間接的加算変調が達成され、これにより、その制御入力
2012514219.tif 000220
に対し、ビューの加算補償信号
2012514219.tif 000221
が、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000222
（１）において供給され、その振幅は、左右のフォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の輝度値の合計
2012514219.tif 000223
の結果から得られた、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000224
における加算変調線形関数ΛΣの値に直接比例し、または、加算補償信号が、その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000225
（２）において供給され、その振幅は、左右のフォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の輝度値の合計
2012514219.tif 000226
に対するその第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000227
（２）における加算変調線形関数ΛΣの結果に直接比例し；
Ｍ個の行およびＮ個の列においてマトリックスアドレス指定された示差的効果光変調器１６を用いて、左の
2012514219.tif 000228
および右の
2012514219.tif 000229
の形成ゾーンにおいて光波強度の（値が同一であるが符号が異なる）変化という形で光波強度の差分変調が発生し、分割示差的効果光変調器１６のｍｎ番目の要素において、光波強度の変調により直接分割変調が達成され、または、残りの光波物理的特性（収束発散角度またはスペクトル特性または偏光状態または位相値伝搬方向または値）の変調によりまたは残りの光波特性の組み合わせの変調により間接的分割変調が達成され、これにより、示差的効果光変調器１６の隣接する２ｉおよび（２ｉ−１）列（ここで、ｉ＝１、２、…、Ｎ）における分割変調特性の相互に相補的な値が供給され、かつ、その制御入力
2012514219.tif 000230
に対して分割補償信号
2012514219.tif 000231
が、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000232
（３）において供給され、その振幅は、前記左右のフォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の輝度値の比
2012514219.tif 000233
から得られた、その第１の特定の実施形態における分割変調線形関数ΛΞの値に直接比例し、または、分割補償信号が、その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000234
（４）において供給され、その振幅は、前記左右のフォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の輝度値の比
2012514219.tif 000235
に対する、その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000236
における分割変調線形関数ΛΞとの結果に直接比例し、第１および第２のグループの変調強度光線が、前記左の
2012514219.tif 000237
および右の
2012514219.tif 000238
の形成ゾーン内にそれぞれ形成され；
Ｎ列でアドレス指定された空間周期的光学変換器１７を、そのＮ個の行全てに対する光束強度の直接分割成分および直接加算成分双方の、その隣接する２ｋおよび（２ｋ−１）列（ここで、ｋ＝１、２、．．．、Ｎ）に対する相互に相補的な分割変調変換パラメータで用いて、同一の間接的加算変調変換パラメータを用いて、同一の光伝送パラメータを用いて、これにより、
2012514219.tif 000239
形成ゾーン内において、１つのグループの光線Ｎ本が方向付けられ、そのうち第１のＮ／２本の光線が示差的効果光変調器１６のＮ／２個の偶数２ｉ列および空間周期的光学変換器１７のＮ／２個の偶数２ｋ列を通過し、残りのＮ／２本が示差的効果光変調器１６のＮ／２個の奇数（２ｉ−１）列および空間周期的光学変換器１７のＮ／２個の奇数（２ｋ−１）列を通過し、右形成ゾーン
2012514219.tif 000240
において別のグループの光線Ｎ本が方向付けられ、そのうち第１のＮ／２本の光線が示差的効果光変調器１６のＮ／２個の奇数（２ｉ−１）列および空間周期的光学変換器１７のＮ／２個の偶数２ｋ列を通過し、残りのＮ／２本が示差的効果光変調器１６のＮ／２個の偶数２ｉ列および空間周期的光学変換器１７のＮ／２個の奇数（２ｋ−１）列を通過し、立体画像の左右のフォアショートニングが、左の
2012514219.tif 000241
および右の
2012514219.tif 000242
の形成ゾーンと光学的にそれぞれ接続された左の
2012514219.tif 000243
および右の
2012514219.tif 000244
の視認ゾーン内においてそれぞれ視認され、これにより、その第１の実施形態
2012514219.tif 000245
における加算変調線形関数ΛΣが、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000246
における加算変調非線形性較正関数ΦΣの逆数である関数
2012514219.tif 000247
（５）として定義され、その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000248
における加算変調線形関数が、関数
2012514219.tif 000249
（６）として定義され、その値は、第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000250
における加算変調非線形関数ΦΣの値の逆値
2012514219.tif 000251
であり、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000252
における分割変調線形関数ΛΞは、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000253
における分割変調非線形性較正関数ΦΞの逆数である関数
2012514219.tif 000254
（７）として定義され、その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000255
における分割変調線形関数ΛΞが関数
2012514219.tif 000256
（８）として定義され、その値は、その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000257
における分割変調非線形性較正関数ΦΞの逆値
2012514219.tif 000258
であり、ここで、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000259
における加算変調非線形性較正関数ΦΞは、均一効果光変調器１６の制御入力
2012514219.tif 000260
に、線形的に変化する加算変調較正信号
2012514219.tif 000261
を供給するとき、形成窓
2012514219.tif 000262
のいずれかの出力における光束強度の均一変調成分
2012514219.tif 000263
（９）の較正値の加算に等しく、かつ、その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000264
における加算変調非線形性較正関数ΦΣは、形成窓
2012514219.tif 000265
のいずれかの出力における光束強度の均一変調成分
2012514219.tif 000266
の較正値の数列と、単調に変化する較正信号
2012514219.tif 000267
の対応する振幅値の数列との間の比（１０）に等しく、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000268
における分割変調非線形性較正関数ΦΣは、示差的効果光変調器４の制御入力
2012514219.tif 000269
に対して、前記線形的に変化する分割変調較正信号
2012514219.tif 000270
を供給するとき、左形成窓
2012514219.tif 000271
における光束強度の差分変調成分
2012514219.tif 000272
の較正値の加算を、右形成窓
2012514219.tif 000273
における光束強度の差分変調成分
2012514219.tif 000274
の較正値の加算によって除算した商（１１）に等しく、かつその第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000275
における分割変調非線形性較正関数ΦΞは、左形成窓
2012514219.tif 000276
における光束強度の差分変調成分
2012514219.tif 000277
の較正値の加算と、右形成窓
2012514219.tif 000278
における光束強度の差分変調成分
2012514219.tif 000279
の較正値の加算との比を、単調に変化する分割変調較正信号
2012514219.tif 000280
の振幅の対応する値の加算によって除算したもの（１２）に等しい。
【００４４】
分割補償信号
2012514219.tif 000281
（１）は、加算変調線形関数ΛΣに等しい伝達関数を用いた機能ユニット１８の出力において入手され、その入力
2012514219.tif 000282
に初期加算信号
2012514219.tif 000283
が供給されると、その振幅は、左右のフォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の輝度値の合計
2012514219.tif 000284
に直接比例する。
【００４５】
分割補償信号
2012514219.tif 000285
（２）は、分割変調線形関数ΛΞに等しい伝達関数を用いた機能ユニット１９の出力において入手され、その入力
2012514219.tif 000286
に初期分割信号
2012514219.tif 000287
が供給されると、その振幅は、左右のフォアショートニングのｍｎ番目の要素の輝度値の比
2012514219.tif 000288
に直接比例する。
【００４６】
前記加算変調較正値
2012514219.tif 000289
および分割変調較正値
2012514219.tif 000290
が、均一効果光変調器１５の制御入力
2012514219.tif 000291
および示差的効果光変調器１７の制御入力
2012514219.tif 000292
にそれぞれ供給されると、形成ゾーン
2012514219.tif 000293
内に配置された受光器２０および２１（図７）を用いて光束強度の較正値の記録が達成される。
【００４７】
受光器２０および２１の出力信号は演算ユニット２２および２３へと入り、ここで、関係（９〜１２）に従って、分割変調非線形性較正関数ΦΞおよび加算変調非線形性較正関数ΦΣが計算され、これに基づいて、関係（５〜８）に従う演算ユニット２４および２５において、逆分割変調非線形関数
2012514219.tif 000294
および関数
2012514219.tif 000295
に対する逆値
2012514219.tif 000296
が計算され、これにより、分割および加算変調線形関数ΛΞ、ΛΣが決定され、これに基づき、立体画像の視認プロセスにおいて、伝達関数が機能ユニット１９および１８にそれぞれ割り当てられる。
【００４８】
観察者の左眼ＥＬおよび右眼ＥＬは、左の
2012514219.tif 000297
および右の
2012514219.tif 000298
の視認ゾーン内にそれぞれ配置され、これらは、空間周期的光学変換器１７により分離される光ビームの加算の交差によって得られた空間内に形成され、その結果、特殊な手段（ステレオ眼鏡）の使用無しに立体画像を視認することが可能になる。このような２次元視認ゾーン
2012514219.tif 000299
の位置が連続しており、軸Ｚに沿った観察者の両眼の異なる位置に対応している（これらの位置は、空間の深さの制限内において、立体画像フォアショートニングの３次元形成ゾーン
2012514219.tif 000300
の範囲によって規定される）。観察者の両眼ＥＬ、ＥＬから（すなわち、視認ゾーン
2012514219.tif 000301
から）光学変換面Ｃへの平均距離Ｚ０は、以下の関係（図６）によって決定され：
2012514219.tif 000302
ここで、Ｂは、観察者の両眼の中央間の（視認ゾーンの中央間の）距離であり、ｚ０は、示差的効果光変調器１７の位置面Ξから空間周期的光学変換器１９の位置面Ｃへの距離であり、ｂは、ｍｎ番目の画像要素の位置の期間である（図６）。
【００４９】
均一効果光変調器２および１５と、示差的効果光変調器３および１６と、光学変換器４、５および１７との異なる特定の実施形態に対応する方法の特定の実施形態は、加算変調および分割変調非線形関数ΦΣ、ΦΞの対応する異なる特定の実施形態を有し、その形式および次元数（非線形関数Φが依存する変数（独立変数）の数）は、加算変調および分割変調成分の物理的相互作用機構により、決定される。本発明によれば、加算変調および分割変調光学パラメータの変化を制御信号の振幅の値と関連付ける記載の物理的機構／分析式の知識または記載の光学パラメータ間の分析的に割り当てられる相互接続の知識は不要である。光-電子チャネルの伝達関数のその後の線形化のための必要かつ十分な情報は、加算および分割較正信号
2012514219.tif 000303
の振幅の形成窓
2012514219.tif 000304
の出力における強度値依存性を記録することにより、得られる。
【００５０】
前記光波の直接加算または直接分割変調は、その位置の対応する面ΣおよびΞにおける均一効果光変調器２および１５または前記示差的効果光変調器３および１６を用いた光波強度の直接的変更（例えば、これらそれぞれのｍｎ番目の要素の作業物質の実振幅吸収係数の変更に起因するもの）に対応する。これは、双方の形成窓
2012514219.tif 000305
における対応する強度変動の直接的（すなわち、（光学変換器４、５および１７による変換効果を用いることのない））実現に対応する。この場合の光学変換器４、５および１７の役割は、光束強度の対応する加算変調成分および分割変調成分を変化させることのない伝送である。光波の実振幅Αは、光波の複素振幅の記録Ａｅｘｐ（−ｉθ）において実振幅乗算器によって記述され、ここで、θは、光波の位相である。光波の実振幅Ａの値が変調されると、その強度Ｊの対応する変調は、｜Ａ｜２に等しくなる。
【００５１】
光波の間接的加算または分割変調は、残りの（すなわち、実振幅変動を除いた）光波物理的特性の変調に対応し、この場合の光学変換器４、５および１７の役割は、形成窓
2012514219.tif 000306
における対応する光束強度変動の光波物理的特性の変調変換であり、これにより、変換パラメータは双方の形成窓
2012514219.tif 000307
における加算変調において同一（均一）となり、分割変調のために、変換パラメータは、２つの形成窓
2012514219.tif 000308
間において相互に相補的（相互に補完的または逆）である。
【００５２】
第１の実施形態の方法（図８）の第１の（好適な）特定の実施形態は、以下のことからなる：Ｍ個の行およびＮ個の列内においてマトリックスアドレス指定された実振幅光変調器２６を用いて、実振幅光変調器２６のｍｎ番目の要素における光波の振幅Ａの実変調（強度Ｊの直接変調）により、直接加算変調
2012514219.tif 000309
を達成し；
Ｍ個の行およびＮ個の列内においてマトリックスアドレス指定された相分極光変調器２７を用いて、相分極光変調器２７のｍｎ番目の要素における光波の偏光状態Ｐの変調により、間接的分割変調Ｃ｛Ｐ｝を達成し；
第１の偏光変換器２８および第２の偏光変換器２９を相互に相補的な偏光パラメータで用いて、分割変調Ｃ｛Ｐ｝の間接的変換（偏光）を達成し、左の
2012514219.tif 000310
および右の
2012514219.tif 000311
の形成窓において、それぞれ左の
2012514219.tif 000312
および右の
2012514219.tif 000313
フォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の光束を形成し、これにより、実振幅光変調器２６の制御入力に、前記左右のフォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の輝度の合計
2012514219.tif 000314
の結果から得られた、その第１の特定の実施形態における加算変調線形関数ΛΣに直接比例する振幅を有する、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000315
において加算補償電子信号
2012514219.tif 000316
が供給され：
2012514219.tif 000317
であり、あるいは、その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000318
における加算変調線形関数ΛΣに対する左右のフォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の輝度の合計
2012514219.tif 000319
の結果に直接比例する振幅を有する、その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000320
における加算補償電子信号が供給され：
2012514219.tif 000321
、相分極光変調器２７の制御入力に、前記左右のフォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の輝度の比
2012514219.tif 000322
から得られた、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000323
における分割変調線形関数ΛΞの値に直接比例する振幅を有する、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000324
における分割補償電子信号
2012514219.tif 000325
が供給され：
2012514219.tif 000326
、かつ、その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000327
における分割変調線形関数ΛΞにおける前記左右のフォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の値の比
2012514219.tif 000328
の結果に比例する振幅を有する、その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000329
における分割補償電子信号が供給され：
2012514219.tif 000330
これにより、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000331
における加算変調線形関数ΛΣは、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000332
における加算変調非線形性較正関数ΦΣの逆数である関数
2012514219.tif 000333
として定義され：
2012514219.tif 000334
であり、その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000335
における加算変調線形関数ΛΣは関数
2012514219.tif 000336
として定義され、その値は、その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000337
における加算変調非線形性較正関数
2012514219.tif 000338
の値の逆値
2012514219.tif 000339
であり：
2012514219.tif 000340
であり、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000341
における分割変調線形関数ΛΞは、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000342
における分割変調非線形性較正関数
2012514219.tif 000343
の逆数である関数
2012514219.tif 000344
として定義され：
2012514219.tif 000345
であり、かつその第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000346
における分割変調線形関数ΛΞは、関数
2012514219.tif 000347
として定義され、その値は、第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000348
における分割変調非線形性較正関数の値の逆値
2012514219.tif 000349
であり：
2012514219.tif 000350
であり、ここで、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000351
における加算変調非線形性較正関数は、形成窓
2012514219.tif 000352
のいずれかの出力における光束強度の均一変調成分
2012514219.tif 000353
の較正値の加算に等しく（図２）：均一効果光変調器２６の制御入力
2012514219.tif 000354
に対して、線形的に変化する加算変調電子較正信号
2012514219.tif 000355
が供給されると、
2012514219.tif 000356
であり、かつその第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000357
における加算変調非線形性較正関数
2012514219.tif 000358
は、形成窓
2012514219.tif 000359
のいずれかの出力における光束強度の均一変調成分
2012514219.tif 000360
の較正値の数列と、線形的に変化する加算変調電子較正信号
2012514219.tif 000361
の振幅の対応する値の数列との間の比に等しく：
2012514219.tif 000362
であり、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000363
における分割変調非線形性較正関数ΦΞは、左形成窓
2012514219.tif 000364
における光束強度の差分変調成分
2012514219.tif 000365
の較正値の加算を、右形成窓
2012514219.tif 000366
における光束強度の差分変調成分
2012514219.tif 000367
の較正値の加算によって除算した商に等しく：示差的効果光変調器２７の制御入力
2012514219.tif 000368
に対して、線形的に変化する分割変調電子較正信号
2012514219.tif 000369
が供給されると、
2012514219.tif 000370
であり、かつ、その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000371
における分割変調非線形性較正関数ΦΞは、左形成窓
2012514219.tif 000372
における光束強度の差分変調成分
2012514219.tif 000373
の較正値の加算と、右形成窓
2012514219.tif 000374
における光束強度の差分変調成分
2012514219.tif 000375
の較正値の加算との比を、線形的に変化する分割変調電子較正信号
2012514219.tif 000376
の振幅の対応する値の加算によって除算したものに等しく：
2012514219.tif 000377
であり、これにより、加算変調電子較正信号
2012514219.tif 000378
の振幅の制限範囲が、光束強度
2012514219.tif 000379
最小較正値から最大較正値への変化に対応する制限範囲内において変化し、前記分割変調電子較正信号
2012514219.tif 000380
の振幅の変化の制限範囲が、相分極光変調器２７の入力における一定の（好適には最大の）光束強度値を伴う光束強度の分割成分
2012514219.tif 000381
の較正値の最小値から最大値への変化に対応する。
【００５３】
左右のフォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の輝度値の合計
2012514219.tif 000382
に直接比例する振幅を有する初期加算信号
2012514219.tif 000383
が機能ユニット３０の入力に供給されると、加算補償信号
2012514219.tif 000384
は、加算変調線形関数
2012514219.tif 000385
に等しい伝達関数によって機能ユニット３０の出力において受信される。
2012514219.tif 000386
【００５４】
左フォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の輝度値を、右フォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の輝度によって除算した商
2012514219.tif 000387
に直接比例する振幅を有する初期分割変調信号
2012514219.tif 000388
が機能ユニット３１の入力に供給されると、分割補償信号
2012514219.tif 000389
は、分割変調線形関数
2012514219.tif 000390
に等しい伝達関数によって機能ユニット３１の出力において受信される。
2012514219.tif 000391
【００５５】
受光器３２および３３の出力信号は演算ユニット３４および３４へ入力され、ここで、関係（３０〜３３）に従って、分割変調非線形性較正関数
2012514219.tif 000392
および加算変調非線形性較正関数
2012514219.tif 000393
が計算され、その結果に基づき、演算ユニット３６および３７において関係（２６〜２９）に基づいて、分割変調非線形性逆関数
2012514219.tif 000394
および関数
2012514219.tif 000395
の逆値
2012514219.tif 000396
が計算され、これにより、分割および加算変調線形関数ΛΞ、ΛΣが決定される。その結果に従って、立体画像を視認するプロセスにおいて、機能ユニット３１および３０の伝達関数がそれぞれ割り当てられる。
【００５６】
前記方法の第１の実施形態の第１の特定の実施形態における加算変調実振幅線形化（Σ｛Α｝変調）の手順および分割変調偏光（Ξ｛Ｐ｝変調）の手順は、別個に達成される。
【００５７】
Σ｛Α｝変調の線形化のために、実振幅光変調器２６（以下、Σ｛Α｝変調器）の制御入力
2012514219.tif 000397
に対し、Σ｛Α｝変調の較正電子信号
2012514219.tif 000398
が供給される。この信号は、時間ｔにわたって線形的に増加する振幅によって特徴付けられ（図１０）、これにより、相分極変調器２７（以下、Ξ｛Ｐ｝変調器）の制御入力
2012514219.tif 000399
上において、電子較正信号
2012514219.tif 000400
の振幅の値は０に等しい（これは、Ξ｛Ｐ｝変調の不在に対応する）。Σ｛Ａ｝変調線形化手順の第１の特定の実施形態および第２の特定の実施形態は、Σ｛Ａ｝変調線形関数ΛΣの第１および第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000401
に対応する。
【００５８】
その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000402
においてΣ｛Ａ｝変調線形関数ΛΣを用いる場合、左の
2012514219.tif 000403
および右の
2012514219.tif 000404
の形成窓内の光束強度値
2012514219.tif 000405
はそれぞれ、光束強度
2012514219.tif 000406
の均一変調成分（Σ｛Α｝成分）の較正値によって表され（図１１）、これは、一般的概念では、Σ｛Α｝変調器の制御入力
2012514219.tif 000407
に供給される電圧値のおよび線形的に変化する振幅較正信号
2012514219.tif 000408
の非線形関数である（図面中、入力
2012514219.tif 000409
に属する信号独立変数
2012514219.tif 000410
つとして示す（すなわち、
2012514219.tif 000411
））ため、傾斜のある直線３８から逸脱した曲線によって反映され（これは、直接比例依存関係のグラフである）；さらに、曲線関数
2012514219.tif 000412
の形式は、双方の形成窓
2012514219.tif 000413
において同一である（グラフＩ１１）。線形関数の第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000414
の利用によるΣ｛Α｝変調の線形化は、Σ｛Α｝変調非線形関数
2012514219.tif 000415
の逆関数を計算する（得る）ことにより達成され、これは、関係（３０、２８）に従って、光束強度
2012514219.tif 000416
のΣ｛Α｝変調成分の値の加算に等しい。逆関数を得るグラフィックな方法は、前記関数（これに対し、逆関数が得られる）の独立変数および初期値の相互再配置によって逆関数グラフを得ることであり、すなわち、独立変数
2012514219.tif 000417
の値をＹ軸に沿ってプロットし、
2012514219.tif 000418
の値をＸ軸に沿ってプロットして、グラフの逆関数（グラフＩＩ１１）を得る。この形式の関数は初期座標（グラフＩＩＩ１１）に変換され、その結果、グラフの逆関数
2012514219.tif 000419
が得られる。Σ｛Α｝変調器の電子ユニットの制御入力
2012514219.tif 000420
に対して光束強度（グラフＩＶ１１）の補償された（非線形性が修正された）Σ｛Α｝成分
2012514219.tif 000421
を得るために、以下の形式
2012514219.tif 000422
の補償電子信号
2012514219.tif 000423
が、初期較正信号
2012514219.tif 000424
の逆関数が得られた結果供給され、その結果、補償電子信号（２６）が非線形特性を得る。この非線形特性は、Σ｛Α｝変調の非線形特性に対して逆である。補償信号（２６）の制御下におけるΣ｛Α｝変調器の効果の結果は、光束強度の補償Σ｛Α｝成分
2012514219.tif 000425
の形成であり、これは、Σ｛Α｝変調の非線形性特性において不在でありかつ光束強度の初期Σ｛Α｝成分
2012514219.tif 000426
において存在し、すなわち、グラフＩＶ１１は、初期信号
2012514219.tif 000427
の振幅に対する、強度のΣ｛Α｝成分
2012514219.tif 000428
の直接比例依存関係として実現され、これは電子ユニットの入力
2012514219.tif 000429
に、伝達関数
2012514219.tif 000430
で供給される（かつ、入力
2012514219.tif 000431
に属する信号独立変数
2012514219.tif 000432
として図面に記載される、すなわち、
2012514219.tif 000433
）。分析的に、前記直接比例依存関係は、以下のように記述され：
2012514219.tif 000434
ここで、
2012514219.tif 000435
は関数
2012514219.tif 000436
の逆関数であり、原関数の逆関数を得て、前記原関数の独立変数でもあり、すなわちそれ自体が変数であり、これは、信号電圧の変化を記述し、これは変化
2012514219.tif 000437
（線形的に変化する振幅をもつ信号
2012514219.tif 000438
の変化）を生じ、すなわち、グラフＩＶ１１のＹ軸（垂直）軸に沿って発生し、ｕの値が実際にプロットされる。それと同時に、これは、信号
2012514219.tif 000439
そのものに対する独立変数であり、グラフＩＶ１１の独立変数（水平）の軸に沿ってプロットされ、ｕ間の依存関係は線形であるため、依存関係グラフの線形性を（２７）に図示する。
【００５９】
情報信号
2012514219.tif 000440
が伝達関数
2012514219.tif 000441
で電子ユニットの入力
2012514219.tif 000442
に供給されると（対応する記載
2012514219.tif 000443
を図面上グラフＶ１１に示す）、２つの形成窓内の光束の合計強度
2012514219.tif 000444
が得られ：
2012514219.tif 000445
これは、線形的に変化する振幅（グラフＩＶ１１）をもつ信号
2012514219.tif 000446
の例において調査された同一の線形化アルゴリズムに従って、
2012514219.tif 000447
（直線形態のグラフＶ１１に対応する）に直接比例し、これは、値
2012514219.tif 000448
の合計の形のランダムな形式をもつ信号に対して、Σ｛Ａ｝変調の所望の線形化の実現を意味する。なぜならば、ランダムな信号が伝達関数
2012514219.tif 000449
で電子ユニットを通過してΣ｛Ａ｝変調の非線形性が補償された結果、
2012514219.tif 000450
の値が独立変数の軸およびグラフＶ１１のＹ軸に実際にプロットされるからである。Σ｛Ａ｝変調の非線形性に対する線形関数
2012514219.tif 000451
の効果は、供給される信号の形式に対して不変であり：信号
2012514219.tif 000452
の場合における線形依存関係からの後者の逸脱（すなわち、
2012514219.tif 000453
の振幅の逸脱）は、Ｘ軸およびＹ軸双方に対して同一であり、以下の形式のグラフィック依存性の線形性（３６）に従う。
2012514219.tif 000454
【００６０】
その第２の特定の実施形態における線形関数を用いた場合、左の
2012514219.tif 000455
および右の
2012514219.tif 000456
の形成窓内における光束強度値
2012514219.tif 000457
はそれぞれ、上記のように曲線
2012514219.tif 000458
（図１２）によって示され、傾斜直線３８から実質的に逸脱し、これは、Σ｛Ａ｝変調の線形的に変化する較正信号
2012514219.tif 000459
のΣ｛Ａ｝変調の制御入力
2012514219.tif 000460
に供給されると、直接比例依存関係グラフ（グラフＩ１２）となる。その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000461
における非線形関数Σ｛Ａ｝変調は、独立変数の値によって除算した商
2012514219.tif 000462
およびこの関数（グラフＩＩ１２）に等しく、直線
2012514219.tif 000463
からの逸脱によって特徴付けられ、これは、Σ｛Ａ｝変調の較正信号
2012514219.tif 000464
の値のユニット線形伝送係数のグラフィック表示である。線形関数
2012514219.tif 000465
は曲線（グラフＩＩＩ１２）によって表され、これは、関数
2012514219.tif 000466
の値に対する逆値として関数
2012514219.tif 000467
の値を決定した結果の曲線
2012514219.tif 000468
に対する関数
2012514219.tif 000469
の曲線に対して鏡面対称となる。
【００６１】
Σ｛Ａ｝変調器の電子ユニットの制御入力
2012514219.tif 000470
に対して、光束強度（グラフＩＶ１２）の補償された（非線形性が修正された）Σ｛Ａ｝成分
2012514219.tif 000471
を得るために、前記関数の乗算の結果、補償電子信号
2012514219.tif 000472
が以下の形式
2012514219.tif 000473
で供給され、前記関数のうち１つが前記形成窓のうちのいずれかにおける光束強度の較正値
2012514219.tif 000474
を記述し、そのうち他方の関数がその第２の実施形態
2012514219.tif 000475
における線形関数であり、前記線形関数は、Σ｛Ａ｝変調の非線形関数の値に等しく、その結果、この値は、強度値
2012514219.tif 000476
の逆値に等しく、一般式（６）に従って、較正信号
2012514219.tif 000477
の値および電圧が乗算される。
2012514219.tif 000478
【００６２】
従って、強度値
2012514219.tif 000479
の直接比例依存関係が得られる。なぜならば、これは信号
2012514219.tif 000480
の値そのものと比較したときに独立変数でもあり、グラフＩＶ１２の独立変数（水平）の軸に沿ってプロットされる（その形式は、グラフＩＶ１１の形式に類似する）
【００６３】
情報信号
2012514219.tif 000481
が伝達関数
2012514219.tif 000482
で電子ユニットの入力
2012514219.tif 000483
に供給されると、その結果得られる、２つの形成窓
2012514219.tif 000484
における光束の合計強度
2012514219.tif 000485
は、
2012514219.tif 000486
であり、
2012514219.tif 000487
に直接比例する（これは、直線状にグラフＶ１２に比例する）。なぜならば、前記関数を前記非線形関数によって除算すると、これが補償され、前記除算の結果、
2012514219.tif 000488
の値の変化に対応する電圧値に対する補正係数が得られる。
【００６４】
Ξ｛Ｐ｝変調器の制御入力
2012514219.tif 000489
に対するΞ｛Ｐ｝変調の線形化のため、線形に増加する振幅をもつ分割較正電子信号
2012514219.tif 000490
（図１３）が供給され、これにより、Ξ｛Ｐ｝変調器の制御入力
2012514219.tif 000491
に対する電圧値が定数によって選択され、これは好適には、（最大ダイナミックレンジの入手および較正強度値の精度を得るために）前記Ξ｛Ａ｝変調器の入力に入る最大の一定の光束強度値に対応する。Ξ｛Ｐ｝変調の線形化手順の第１および第２の特定の実施形態は、Ξ｛Ｐ｝変調の線形関数ΛΞの第１の
2012514219.tif 000492
および第２の
2012514219.tif 000493
特定の実施形態に対応する。
【００６５】
その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000494
における線形関数ΛΞを用いる場合、左の
2012514219.tif 000495
および右の
2012514219.tif 000496
の形成窓における光束の強度値
2012514219.tif 000497
およびJRはそれぞれ、前記光束のΞ｛Ｐ｝成分
2012514219.tif 000498
の較正値によって表され（図１４）、これは、明確さのため、強度比の線形化アルゴリズム
2012514219.tif 000499
のその後の実現を表す際に、Ξ｛Ｐ｝変調の電圧値および較正信号
2012514219.tif 000500
の線形関数によって表され、前記Ξ｛Ｐ｝変調器の制御入力
2012514219.tif 000501
に供給され（図面中、入力
2012514219.tif 000502
に属する信号独立変数
2012514219.tif 000503
として記載される、すなわち、
2012514219.tif 000504
）、かつ、正の導関数の左形成窓（グラフＩｂ）における直線
2012514219.tif 000505
と、負の導関数の右形成窓（グラフＩＩ１４）における直線
2012514219.tif 000506
とによってグラフィック的に表される。
【００６６】
関係
2012514219.tif 000507
（グラフＩＩＩ１４）のグラフィック依存性は、
2012514219.tif 000508
に対する線形グラフィック依存性を有するとしても、非線形である。なぜならば、以下の形式
2012514219.tif 000509
の
2012514219.tif 000510
は、前記最大値
2012514219.tif 000511
に対する値および電圧が双曲依存性であり、ここで、
2012514219.tif 000512
は一定値であり、前記光強度較正値の最大値および最小値に等しい。線形関数の第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000513
の使用によるΞ｛Ｐ｝変調の線形化は、前記Ξ｛Ｐ｝変調器の非線形関数
2012514219.tif 000514
の逆関数を計算する（得る）ことにより、達成される。左の
2012514219.tif 000515
および右の
2012514219.tif 000516
の形成窓間の強度比の場合の関係（３２）による関数
2012514219.tif 000517
は、
2012514219.tif 000518
に等しく、すなわち、そのグラフは、実際にグラフＩＩＩ１４である。前記関数のグラフＩＶ１４は、関数
2012514219.tif 000519
の逆数であり、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000520
において線形関数である。
【００６７】
前記Ξ｛Ｐ｝変調器の電子ユニットの制御入力
2012514219.tif 000521
に対して光束強度（グラフＶ１１）の補償された（非線形性が修正された）Ξ｛Ｐ｝成分
2012514219.tif 000522
を得るために、初期較正信号
2012514219.tif 000523
の逆関数が得られた（計算された）結果、以下の形式
2012514219.tif 000524
の補償電子信号
2012514219.tif 000525
が供給され、その結果、補償電子信号（４１）は、Ξ｛Ｐ｝変調の非線形特性と逆の非線形特性を得る。補償信号（３３）の制御下のΞ｛Ｐ｝変調器の効果の結果、光束強度の
2012514219.tif 000526
の補償されたΞ｛Ｐ｝成分が形成され、これは既にΞＰ｝変調の特性である非線形性が無くかつ光束強度の
2012514219.tif 000527
の初期Ξ｛Ｐ｝成分を有し、すなわち、
2012514219.tif 000528
の初期信号の振幅の強度の
2012514219.tif 000529
のΞ｛Ｐ｝成分の直接比例依存性関係のグラフＶＩＩ４が実現され、伝達関数
2012514219.tif 000530
で電子ユニットの入力
2012514219.tif 000531
へと供給される。前記直接比例依存関係を分析的に得ると、以下のようになる。
2012514219.tif 000532
ここで、
2012514219.tif 000533
は関数
2012514219.tif 000534
の逆関数であり、原関数の逆関数を得ると、原関数の独立変数でもある（すなわち、前記グラフＶ１４のＹ軸（垂直）に沿って、ｕの値が実際にプロットされる）。これと同時に、信号
2012514219.tif 000535
の値そのものに対する独立変数であり、グラフＶ１４の独立変数（水平）の軸に沿ってプロットされる。ｕ間の依存性は線形であり、よって、（４２）において記述されるグラフィック依存性も線形性である。
【００６８】
信号
2012514219.tif 000536
が伝達関数
2012514219.tif 000537
で電子ユニットの入力
2012514219.tif 000538
に供給されると、得られる２つの形成窓
2012514219.tif 000539
間の強度
2012514219.tif 000540
の補償された比は、
2012514219.tif 000541
であり、
2012514219.tif 000542
に直接比例し、これは、直線状にグラフＶＩ１４に比例し、これは、値の比
2012514219.tif 000543
の形においてランダムな形を有する信号に対して、Ξ｛Ｐ｝変調の所望の線形化が実現されることを示す。
【００６９】
その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000544
における線形関数を用いる場合、左の
2012514219.tif 000545
および右の
2012514219.tif 000546
の形成窓それぞれにおける光束強度値
2012514219.tif 000547
（図１５）は、線形的に変化する較正信号
2012514219.tif 000548
のΞ｛Ｐ｝変調器の制御入力
2012514219.tif 000549
への供給の際に関係
2012514219.tif 000550
の非線形グラフィック依存性（グラフＩＩＩ１５）によって以前に（グラフＩ１５およびＩＩ１５の
2012514219.tif 000551
に対する線形グラフィック依存性を有したが）表されたのと同じである。
【００７０】
その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000552
における非線形関数Ξ｛Ｐ｝変調は、
2012514219.tif 000553
を前記独立変数の値によって除算した商およびこの関数（グラフＩＶ１５）に等しく、直線
2012514219.tif 000554
からの逸脱によって特徴付けられ、これは、Ξ｛Ｐ｝変調の較正信号
2012514219.tif 000555
の値のユニット線形伝送係数のグラフィック表示である。線形関数
2012514219.tif 000556
は、曲線（グラフＶ１５）により表され、これは、関数
2012514219.tif 000557
の値を関数
2012514219.tif 000558
の値に対する逆値として定義した結果として、直線
2012514219.tif 000559
に対する曲線関数
2012514219.tif 000560
に対して鏡面対称である。
【００７１】
Ξ｛Ｐ｝変調器の電子ユニットの制御入力
2012514219.tif 000561
に対して光束強度（グラフＶＩ１５）の
2012514219.tif 000562
の補償されたΞ｛Ｐ｝成分を得るために、前記関数の乗算の結果として、以下の形式
2012514219.tif 000563
の補償電子信号
2012514219.tif 000564
が供給され、前記関数のうち１つは、２つの形成窓
2012514219.tif 000565
間の光束強度の関係
2012514219.tif 000566
の較正値を記述し、他方の関数は、その第２の実施形態
2012514219.tif 000567
における線形関数であり、これは、Ξ｛Ｐ｝変調の非線形関数の値に等しく、これは、較正信号
2012514219.tif 000568
の電圧値ｕによって除算した強度値の関係（８）に等しい。
2012514219.tif 000569
【００７２】
従って、強度値
2012514219.tif 000570
の直接比例依存関係が得られる。なぜならば、これは、
2012514219.tif 000571
の値そのものに対する独立変数でもあり、グラフＶＩ１５の独立変数（水平）の軸に沿ってプロットされるからである。情報信号
2012514219.tif 000572
が伝達関数
2012514219.tif 000573
で前記電子ユニットの入力
2012514219.tif 000574
に供給されると、得られる２つの形成窓
2012514219.tif 000575
における光束の強度
2012514219.tif 000576
の比は、
2012514219.tif 000577
であり、
2012514219.tif 000578
に直接比例する（これは、直線状のグラフＶＩＩ１２に対応する）。なぜならば、関数
2012514219.tif 000579
を関数
2012514219.tif 000580
によって除算すると、非線形性が補償され、前記除算の結果、記電圧値に対する補正係数が得られ、これは、
2012514219.tif 000581
の値の変化に対応するからである。
【００７３】
第２の実施形態の方法の第１の（好適な）特定の実施形態（図１６、１７）は、以下を含む。すなわち、光束断面のｍｎ番目の要素において、Ｍ個の行およびＮ個の列においてマトリックスアドレス指定された実振幅光変調器３９により、実振幅光変調器３９のｍｎ番目の要素における光波の実振幅Ａの変調により、直接加算変調Σ｛Ａ｝を達成する。Ｍ個の行およびＮ個の列においてマトリックスアドレス指定された相分極光変調器４０により、相分極光変調器４０のｍｎ番目の要素における光波の偏光状態Ｐの変調により、間接的分割変調Ｃ｛Ｐ｝を達成する。強度変調された光束を左の
2012514219.tif 000582
および右の
2012514219.tif 000583
の形成ゾーン内に形成し、これにより、相分極光変調器４０の隣接する２ｉおよび（２ｉ−１）列内の偏光分割変調の特性の直交値を割り当て、空間周期的相分極変換器４１により、強度変調された光線の第１および第２のグループが形成される。空間周期的相分極変換器４１は、その隣接する２ｋおよび（２ｋ−１）列および線形偏光子４１２の偏光状態分析の相互に直交なパラメータによってＮ個の行内への電気的アドレス指定により静的相分極透明度４１１を含む。ここで、ｋ＝１、２、…、Ｎであり、偏光分割変調変換Ｃ｛Ｐ｝が、光束強度の分割成分の対応する変動において達成され、Ｎ本の強度変調された光線の第１および第２のグループが形成され、これにより、１つのグループの光線Ｎ本が前記形成ゾーンの一方に方向付けられ、そのうち第１のＮ／２本の光線が、相分極光変調器４０のうちＮ／２個の偶数２ｉ列および静的相分極透明度４１１のうちＮ／２個の偶数２ｋ列を通過し、残りのＮ／２本が相分極光変調器４０のうちＮ／２個の奇数（２ｉ−１）列および静的相分極透明度４１１のうちＮ／２個の奇数（２ｋ−１）列を通過し、別のグループの光線Ｎ本が他方の形成ゾーン内に方向付けられ、そのうち第１のＮ／２本の光線が相分極光変調器４０のうちＮ／２個の奇数（２ｉ−１）列および静的相分極透明度４１１のうちＮ／２個の偶数２ｋ列を通過し、残りのＮ／２本が相分極光変調器４０のうちＮ／２個の偶数２ｉ列および静的相分極透明度４１１のうちＮ／２個の奇数（２ｋ−１）列を通過し、これにより、実振幅光変調器３９の制御入力に対し、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000584
における加算補償信号
2012514219.tif 000585
が供給され、その振幅は、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000586
における加算変調線形関数の値に直接比例し、左右のフォアショートニングのｍｎ番目の画像要素（２２）の輝度値の合計
2012514219.tif 000587
の結果から得られ、または、その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000588
における加算補償電子信号が供給され、その振幅は、その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000589
における加算変調線形関数に対し、前記左右のフォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の輝度値の合計
2012514219.tif 000590
の結果に直接比例し、前記制御入力に対し、相分極された光変調器４０に、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000591
における分割補償電子信号
2012514219.tif 000592
が供給され、その振幅は、その第１の特定の実施形態における分割変調線形関数
2012514219.tif 000593
の値に直接比例し、これは、左右のフォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の輝度値
2012514219.tif 000594
の比から得られ（２４）、その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000595
における前記分割補償電子信号の振幅は、左右のフォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の輝度の比
2012514219.tif 000596
に対するその第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000597
における分割変調線形関数
2012514219.tif 000598
に対する結果に直接比例し（２５）、これにより、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000599
における加算変調線形関数は、関数
2012514219.tif 000600
として定義され、これは第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000601
における加算変調非線形性較正関数ΦΞ＿Pの逆数であり（２６）、その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000602
における加算変調線形関数は関数
2012514219.tif 000603
として定義され、その値は、その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000604
における加算変調非線形性較正関数ΦΣ＿Ａの値の逆値
2012514219.tif 000605
であり（２７）、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000606
における分割変調線形関数は、関数
2012514219.tif 000607
として定義され、これは、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000608
における分割変調非線形性較正関数ΦΞ＿Pの逆数であり（２８）、その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000609
における分割変調線形関数は関数
2012514219.tif 000610
として定義され、その値は、その第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000611
における加算変調非線形性較正関数の値に対する逆値
2012514219.tif 000612
であり（２９）、ここで、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000613
における加算変調非線形性較正関数は、実振幅光変調器３９の制御入力
2012514219.tif 000614
に対して、線形的に変化する加算変調電子較正信号
2012514219.tif 000615
が供給されると、形成窓
2012514219.tif 000616
のいずれかの出力における光束強度の均一変調成分
2012514219.tif 000617
の較正値の加算に等しく（３０）、かつその第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000618
における加算変調非線形性較正関数は、形成ゾーン
2012514219.tif 000619
のうちいずれかの出力における光束強度の均一変調成分
2012514219.tif 000620
の較正値の数列と、線形的に変化する加算変調電子較正信号
2012514219.tif 000621
の振幅の対応する値の数列との比に等しく（３１）、左
2012514219.tif 000622
および右
2012514219.tif 000623
の形成ゾーンの間の強度
2012514219.tif 000624
の比の場合、その第１の特定の実施形態における分割変調非線形性較正関数は、相分極変調器４０の制御入力
2012514219.tif 000625
に対して、線形的に変化する分割変調電子較正信号
2012514219.tif 000626
が供給されると、左形成ゾーン
2012514219.tif 000627
における光束強度の差分変調成分
2012514219.tif 000628
の較正値の加算を、右形成ゾーン
2012514219.tif 000629
における光束強度の差分変調成分
2012514219.tif 000630
の較正値の加算によって除算した商に等しく（３２）、かつその第２の特定の実施形態
2012514219.tif 000631
における分割変調非線形性較正関数は、左形成ゾーン
2012514219.tif 000632
における光束強度の差分変調成分
2012514219.tif 000633
の較正値の加算値と、右形成ゾーン
2012514219.tif 000634
における光束強度の差分変調成分
2012514219.tif 000635
の較正値の加算値との比を、線形的に変化する分割変調電子較正信号
2012514219.tif 000636
の対応する振幅値の加算値によって除算したものに等しく（３３）、これにより、加算変調電子較正信号
2012514219.tif 000637
の振幅の制限範囲が、光束強度
2012514219.tif 000638
の変化の最小較正値〜最大較正値の制限範囲内において変化し、分割変調電子較正信号
2012514219.tif 000639
の振幅の変化の制限範囲は、光束強度の分割成分
2012514219.tif 000640
の較正値変化の最小値〜最大値に対応し、一定の（好適には最大）の光束強度値が相分極光変調器４０の入力において得られる。
【００７４】
機能ユニット４２の入力に対して、初期加算信号
2012514219.tif 000641
が供給されると、加算補償信号
2012514219.tif 000642
は、加算変調線形関数
2012514219.tif 000643
に等しい伝達関数で機能ユニット４２の出力において受信され、その振幅は、左右のフォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の輝度値の合計
2012514219.tif 000644
に直接比例する：
2012514219.tif 000645
。
【００７５】
機能ユニット４３の入力に対して、分割変調初期信号
2012514219.tif 000646
が供給されると、分割補償信号
2012514219.tif 000647
は、分割変調線形関数
2012514219.tif 000648
に等しい伝達関数で機能ユニット４３の出力において受信され、その振幅は、左フォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の輝度値を右フォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の輝度値によって除算することにより得られる商
2012514219.tif 000649
に直接比例する：
2012514219.tif 000650
。
【００７６】
方法の第２の実施形態の第１の特定の実施形態の較正および線形化手順（図１８）は、図１０〜図１５に示す方法の第１の実施形態の第１の特定の実施形態における対応する手順に類似し、関係（３４〜４７）に対応する。強度較正値を記録するために、受光器４２および４３が用いられる。受光器４２および４３のアパーチャは、左の
2012514219.tif 000651
および右の
2012514219.tif 000652
の形成ゾーン内にそれぞれ配置される。
【００７７】
左右の画像の画像要素の分離は、条件的に（図１９中に）円形要素４５および三角形要素４６によって図示している。これらの要素は、偏光分析器４１２の偏光軸に対して面内Ｃ｛Ｐ｝内において実現された一般偏光の直交成分および平行成分として特徴付けられ、その組み合わされた効果が相分極透明度４１１で得られたときに達成され、その結果、要素４４および４５が異なる形成ゾーン内にグループ分けされる。前記方法の技術的本質を明らかにするためには、中央対の形成ゾーン
2012514219.tif 000653
のみを調査すれば十分である。しかし、同時に、周辺対の形成ゾーン（図２０）も形成されるため、ゼロ次の形成ゾーン対である中央対の形成ゾーン
2012514219.tif 000654
に類似して、その分離（例えば、周辺対の第１の順序
2012514219.tif 000655
におけるもの）が達成される。
【００７８】
第１の実施形態の方法の第２の特定の実施形態において、光発生器４７（図２１）を用いて、第１のスペクトルＲ１、Ｇ１およびＢ１の光束が形成され、実振幅光変調器４８を用いて、前記光束の実振幅Ａの変調により、加算変調Σ｛Ａ｝が達成され、周波数光変調器４９を用いて、その制御入力における電圧の第１の（最小）値から第２の（最大）値への変化による第１のスペクトルＲ１、Ｇ１、Ｂ１から第２のスペクトルＲ２、Ｇ２、Ｂ２への遷移による波長λの制御変更という形で、間接的分割変調（Ξ｛λ｝変調）が達成され、第１の周波数光学分析器５０および第２の周波数光学分析器５１を用いて、櫛状周波数フィルタリングによって、光束強度の分割成分において分割変調間接的変換Ｃ｛λ→Ｊ）が達成され、これにより、左の
2012514219.tif 000656
および右の
2012514219.tif 000657
の形成窓において、左の
2012514219.tif 000658
および右の
2012514219.tif 000659
のフォアショートニングのｍｎ番目の画像要素の光束がそれぞれ形成され、これにより、第１の周波数光学分析器５０および第２の周波数光学分析器５１それぞれのスペクトル特性ＲＬ、ＧＬ、ＢＬおよびＲＲ、ＧＲ、ＢＲが第１のＲ１、Ｇ１、Ｂ１および第２のスペクトルＲ２、Ｇ２、Ｂ２、に対応し、これにより、加算補償信号
2012514219.tif 000660
が実振幅光変調器４８の入力に供給され、分割補償信号
2012514219.tif 000661
が周波数光変調器４９の制御入力に供給される。
【００７９】
機能ユニット５２の入力に対して初期加算信号
2012514219.tif 000662
が供給されると関係（５、６）を満たす、Σ｛Α｝変調加算線形関数
2012514219.tif 000663
に等しい伝達関数で、加算補償信号
2012514219.tif 000664
の形式（１、２）が、機能ユニット５２の出力において受信される（１３）。
【００８０】
機能ユニット５３の入力に対して初期分割信号
2012514219.tif 000665
供給されると関係（７、８）を満たす、Ξ｛λ｝変調分割線形関数
2012514219.tif 000666
に等しい伝達関数で、分割補償信号
2012514219.tif 000667
が機能ユニット５３の出力において受信される（１４）。
【００８１】
その制御入力に対する電圧が無い（ｕ＝０）場合に周波数光変調器４９を通過した光束のスペクトルＲ１、Ｇ１、Ｂ１は、第１の周波数光学分析器５１のスペクトル特性ＲＬ、ＧＬ、ＢＬに対応する。周波数光変調器４９の制御入力に最大制御電圧（ｕ＝ｕｍａｘ）が供給されると、前記通過した光束は、第２の周波数光学分析器５０のスペクトル特性ＲＲ、ＧＲ、ＢＲに対応するスペクトルＲ２、Ｇ２、Ｂ２によって特徴付けられる。制御電圧が中間値である場合（ｕ＝ｕｉｎｔ）、前記通過した光束は、スペクトルＲ１、Ｇ１、Ｂ１を有する。
【００８２】
結果的に、ｕ＝０が供給された場合、前記光束は、第１の周波数光学分析器５１の出力において最大強度を有し、第２の周波数光学分析器５１の出力において最小強度を有し、逆にｕ＝ｕｍａｘが供給されると、光束強度の対応する成分におけるΞ｛λ｝変換の光学特性の相互相補性（相互補足性または相互性）が実現される。
【００８３】
受光器５４および５５（図２２）を用いて、較正強度値の記録が達成される。加算変調実振幅線形関数
2012514219.tif 000668
および分割変調スペクトル線形関数
2012514219.tif 000669
を決定するための較正手順は、図１０〜図１５に示しかつ関係（３４〜４７）に対応する較正手順に類似する。例えば、左右の形成窓における光束強度の比
2012514219.tif 000670
は、周波数光学分析器４９の制御入力
2012514219.tif 000671
に対して、線形的に変化する振幅を有する較正信号
2012514219.tif 000672
が供給されると、グラフＩ２３（図２３）の形式をとる。分割変調スペクトル線形関数
2012514219.tif 000673
は、例えば、分割変調スペクトル非線形関数
2012514219.tif 000674
の逆値（８）の計算により、受信される（グラフＩＩ２３）。電子ユニット５３の制御入力に対して、前記ビューの補償較正信号
2012514219.tif 000675
が供給されると、左右の形成窓の出力における強度の電圧および信号に対する補償比線形依存性
2012514219.tif 000676
が実現され（グラフＩＩＩ２３）、かつ形式（４）の補償情報信号
2012514219.tif 000677
が供給されると、分割変調スペクトル情報の補償強度値
2012514219.tif 000678
の線形依存性が得られる（グラフＩＶ２３）。従って、立体画像フォアショートニングの分離が、（１８〜２０）に従って実現される。
【００８４】
前記方法の第２の実施形態の第３の特定の実施形態において、光源５６（図２４）を用いて、コリメート（平行）光束が形成され；加算回折光変調器（以下、Σ｛Α｝変調器）５７を用いて、第１の横断方向における（座標ｙに沿った）光束の偏向角度αの変化によって、加算回折変調Σ｛Α｝が達成され；分割回折光変調器（以下、Ξ｛β｝変調器）５８を用いて、第２の横断方向における（ｘ座標に沿った）光束の偏向角度βの変化によって、分割回折変調Ξ｛β｝が達成され；相互に直交する２つの横断方向において対称なルーバー光学要素５９を用いて、第１の横断方向において、双方の形成窓において加算回折変調Σ｛Α｝に対応する光束成分
2012514219.tif 000679
の分離が達成され、第２の横断方向において、分割回折変調Ξ｛β｝に対応する光束成分の分離が達成され、これにより、Σ｛Α｝変調器５７およびΞ｛β｝変調器５８の制御入力において、加算補償電子信号
2012514219.tif 000680
および分割補償電子信号
2012514219.tif 000681
がそれぞれ供給される。
【００８５】
形式（１、２）の加算補償信号
2012514219.tif 000682
は、機能ユニット６０の入力に対して（１３）の形式の振幅を有する初期加算信号
2012514219.tif 000683
が供給されると関係（５、６）を満たす、Σ｛Α｝変調加算線形関数
2012514219.tif 000684
に等しい伝達関数で、機能ユニット６０の出力において受信される。分割補償信号
2012514219.tif 000685
は、機能ユニット６１の入力に対して（１４）の形式の振幅を有する初期分割信号
2012514219.tif 000686
が供給されると関係（７、８）を満たす、Ξ｛β｝変調分割線形関数
2012514219.tif 000687
に等しい伝達関数で、機能ユニット６１の出力において受信される。
【００８６】
光束偏向角度α（図２５）が変化し、加算補償電子信号
2012514219.tif 000688
の振幅が変化すると、前記光束が非対称ルーバー要素５９の垂直方向（座標ｙの方向）の部５９１と重複する程度が変化し、これにより、前記重複する程度が双方の形成ゾーン
2012514219.tif 000689
において同一となる。分割補償電子信号
2012514219.tif 000690
の振幅が変化すると、光束偏向角度βが変化し、その結果、異なる程度の（相互に対向する）前記左の
2012514219.tif 000691
および右の
2012514219.tif 000692
の形成ゾーンの光束の重複がもたらされる。なぜならば、例えば、角度βが特定の程度まで増加すると、前記形成ゾーンのうちの１つに対する非対称ルーバー要素５９の水平部５９の伝送係数が増加し、別の形成ゾーンに対する伝送係数が同程度まで低下するからである。
【００８７】
Σ｛Α｝変調線形関数
2012514219.tif 000693
およびΞ｛β｝変調線形関数
2012514219.tif 000694
を得るための較正手順は、図１０〜図１５に示しかつ関係（３４〜４７）によって示した第１または第２の実施形態の方法のその他の特定の実施形態の対応する手順に類似する。例えば、左右の形成ゾーン（図２６）における強度比の較正値
2012514219.tif 000695
を得た後、非線形関数
2012514219.tif 000696
の対応する値の逆値を計算することにより、Ξ｛β｝変調線形関数
2012514219.tif 000697
が決定され、その結果、分割補償電子情報信号
2012514219.tif 000698
の振幅に応じて、光束強度
2012514219.tif 000699
の情報変動のΞ｛β｝成分が線形化される。
【００８８】
立体画像の全てのＭ・Ｎ要素の平行形成のために、例えばナノ技術的手段によってまたはホログラフィック方法によって、非対称ルーバー要素５９のマトリックス６２（図２７）が利用および実行される。
【００８９】
第１の実施形態の方法の第４の特定の実施形態において、アナログ実振幅光変調器６３（図２８）を用いて、光束の実振幅Ａのアナログ変調によって、加算変調Σ｛Ａ｝が達成される。双安定偏光変調器６４を用いて、２つの相互に直交偏光状態間のパルス幅変調（ＰＷＭ）によって、双安定偏光分割変調Ξ｛ＰＢｉ｝（以下、Ξ｛ＰＢｉ｝変調）が達成される。相互に相補的な偏光状態を有する第１の偏光変換器６５および第２の偏光変換器６６を用いて、光束強度の分割成分の双安定変動における分割変調アナログ偏光変換Ｃ｛ＰＢｉ→Ｊ｝が達成され、これにより、アナログ加算変調線形関数
2012514219.tif 000700
が関係（２６、２７）に従って決定され、第１の実施形態
2012514219.tif 000701
におけるΞ｛ＰＢｉ｝変調非線形関数
2012514219.tif 000702
の逆数として第１の実施形態
2012514219.tif 000703
におけるΞ｛ＰＢｉ｝変調線形関数
2012514219.tif 000704
が決定され：
2012514219.tif 000705
ここで、
2012514219.tif 000706
は、左形成窓における光束強度のΞ｛ＰＢｉ｝成分の平均化された経時的較正値
2012514219.tif 000707
を、右形成窓
における光束強度のΞ｛ＰＢｉ｝成分の平均化された経時的較正値
2012514219.tif 000708
によって除算したものからの部分的な
2012514219.tif 000709
の結果の加算として定義され：
2012514219.tif 000710
ここで：線形的に変化するパルス幅を有する較正パルス幅信号
2012514219.tif 000711
の双安定偏光変調器６４の制御入力に対して供給されると、
2012514219.tif 000712
であり、その第２の実施形態
2012514219.tif 000713
におけるΞ｛ＰＢｉ｝変調線形関数は、前記値の加算として定義され、これらはそれぞれ、その第２の実施形態
2012514219.tif 000714
における非線形関数の対応する値の逆値であり：
2012514219.tif 000715
ここで、その第２の実施形態
2012514219.tif 000716
における非線形関数は、
2012514219.tif 000717
に等しく、これにより：
2012514219.tif 000718
である。
【００９０】
形式（１、２）の加算補償信号
2012514219.tif 000719
は、機能ユニット６７の入力に対して形式（１３）の振幅をもつ初期加算信号が供給されると関係（５、６）を満たす、アナログ加算変調線形関数
2012514219.tif 000720
に対応する伝達関数で電子ユニット６７の出力において受信される。
【００９１】
分割双安定補償信号
2012514219.tif 000721
は、ＰＷＭ変圧器６８の入力に対して形式（１４）の振幅の初期分割信号
2012514219.tif 000722
が供給されると関係（４０、４４）を満たす、双安定分割変調線形関数
2012514219.tif 000723
に対応する伝達関数でＰＷＭ変圧器６８の出力において受信される。
【００９２】
ＰＷＭ変圧器を用いて、線形的に変化する振幅を有するアナログ較正電子信号
2012514219.tif 000724
の値が、双安定偏光変調器６４を作動させるための十分な一定振幅と共に、可変パルス継続時間に変換される。
【００９３】
双安定分割偏光変調関数の値を光束強度のパルス幅変調（図２９）によって得るための前記手順の特別な特徴とは、その入力に対して前記信号
2012514219.tif 000725
が供給されるとＰＷＭ変圧器６８によって生成される、線形的に変化する（線形的に増加する）幅を有する電気パルス
2012514219.tif 000726
の数列の形式の電子信号を、双安定光変調器６４の較正の制御入力に対して供給すると、出力が時間積分器７１および７２の入力に接続された高速受光器６９および７０を用いて、２つの形成窓
2012514219.tif 000727
内の較正光パルスの強度が記録されることからなる。双安定光変調器６４の経時的応答は、２つの相互に直交偏光状態の交互の実現を含む。そのうち１つは、制御電気パルスの振幅のゼロ論理レベルに対応し、そのうち他方は、振幅のユニット論理レベルに対応する。例えば、（ＰＷＭ変圧器６８の入力に供給される）アナログ較正信号の第１の値ｕ１により、後者は、小さな幅Ｔ１の電気パルスを生成し、その結果、相互に直交偏光特性を有する偏光変換器６５および６６による効果により、（図３０中の面に対して）垂直な双安定光変調器６４の偏光状態が瞬間的に実現され、左形成窓において光パルスが短期にわたって（Ｔ１の期間において）現れ、記右形成窓において光パルスが相補的な期間Ｔ−Ｔ１の間だけ現れる。以下の方法において、アナログ較正信号
2012514219.tif 000728
の第２の値ｕ２により（ここでｕ２＞ｕ1）、ＰＷＭ変圧器６８は、より大きな幅Ｔ２をもつ電気パルスを生成し、その結果、左形成窓において、より大きな（時間Ｔ２）継続時間の光パルスが現れ、右視認窓において継続時間Ｔ−Ｔ２のパルスが現れる。光パルスの強度が受光器６９および７０によって記録された後、対応する電子信号が、一定時間Ｔの積分によって特徴付けられる、時間積分器７１および７２の入力に入力される。これは、較正電子信号
2012514219.tif 000729
における第１のパルス運動期間に対応する。時間積分器７１および７２の出力における電子信号はアナログ信号であり、そのエンベロープは、左右の形成窓における光束強度成分
2012514219.tif 000730
（図３ｌ）の平均化された経時的分割較正値にそれぞれ対応する（グラフＩ３１）。較正強度値の時間積分により、双安定偏光分割変調のためにアナログ伝達関数、アナログ非線形関数およびアナログ線形関数を用いる際の線形化が可能となる。これらの関数は、式（４９、５０、５２）による方法のその他の特定の実施形態に類似するアナログまたはデジタル機能ユニットを用いて、計算される。
【００９４】
双安定偏光変調器６４の動作によって立体画像を視認する際、輝度の比
2012514219.tif 000731
の変化に線形的に関連する幅において変化する光パルスが、形成窓
2012514219.tif 000732
に入力される（これらは、観察者の両眼において、視認窓
2012514219.tif 000733
内に配置される）。観察者のビューは短期光学メモリによって特徴付けられ、これにより、到達する光パルスの時間積分が可能になる（すなわち、不変レベルの光パルスを可変継続時間と共に知覚することが可能になる。この不変レベルの光パルスは、観察者の各眼に光パルスが到着した際の周波数が臨界値（テレビシステムの選択された中央周波数に基づく、５０〜６０ヘルツを下回らない到着周波数）よりも高い場合に、一定強度レベルの光パルスの継続時間に比例する強度の連続光束として知覚される。そして、双安定ＰＷＭによって、光エネルギーが２つの形成窓
2012514219.tif 000734
の間に分配される。これにより、前記形成窓のうち第１の形成窓において、比
2012514219.tif 000735
に直接比例する継続時間Ｔｍｎの光パルスが送信され、それと同時に第２の形成窓において継続時間Ｔ−Ｔｍｎの光パルスが送信される。第１の視認窓における光パルスの継続時間の線形拡大による当該人の視覚の積分効果の結果、左眼が、比
2012514219.tif 000736
の増加に比例する光束強度の等価な線形増加を知覚する。第２の視認窓において、この時点において、右眼は、（比
2012514219.tif 000737
に従って）平均化された経時的光束強度の低下を視認する。左眼（または右眼）によって知覚された、平均化された経時的光束強度値は、グラフィック的に直線に対応し、この直線の縦座標は、継続時間Ｔによる積分に数値的に等しい（図３１、グラフＩＩ３１）。すなわち、関係（１９）は、視認された光束強度について満たされる。アナログ実振幅光変調器６３を用いて、（関係（７〜１０）による加算変調線形化を用いた較正を予備的に行った後に）輝度の合計
2012514219.tif 000738
に比例する光束成分の加算変調が同時に達成され、その後、前記視認窓内における光束強度の関係（１８）も満たされ、その結果、関係（２０）が満たされる（すなわち、前記立体画像のフォアショートニング（形成）の所望の分離が得られる）。
【００９５】
非線形関数を計算する際、ヒト視覚による、両眼に入る光束の輝度（強度）の変化の非線形知覚という既知の特性を考慮すべきである。
【００９６】
第２の実施形態の方法の第１、第２、第３および第４の特定の実施形態は、第１の実施形態の方法の対応する特定の実施形態と同様に達成され、その特殊な特徴を挙げると、強度較正値の記録が、（形成窓
2012514219.tif 000739
内においてではなく）形成ゾーン
2012514219.tif 000740
内において達成される点がある。
【００９７】
前記方法の第１、第２、第３および第４の特定の実施形態において、Σ変調およびΞ変調の物理的パラメータ間の非線形相互作用が不在であり、その結果、これらに対して別個の（相互に非依存的な）較正手順を行うことが可能になり、その結果、一次元Σ変調線形関数および一次元Ξ変調線形関数がそれぞれ得られ、これらのそれぞれの独立変数は、その固有の較正信号のみの値（前記信号（Σ変調割り当て）および前記信号（Ξ変調割り当て）の値）である。
【００９８】
前記方法の第１、第２および第４の特定の実施形態における非線形相互作用の不在は、Σ変調およびΞ変調（Σ変調のための実振幅変調およびΞ変調のスペクトル変調のための偏光）のパラメータが異なる場合に発生し、これらのパラメータは、前記光束（光波）の異なる物理的特性が用いられた結果、非線形に相互作用しない。前記方法の第３の特定の実施形態における非線形相互作用の不在はΣ変調およびΞ変調の同様のパラメータ（回折変調）で発生するが、空間内の２つの相互に直交方向が用いられた結果、相互に非依存的に作用する。一般的な場合、Σ変調およびΞ変調の非線形相互作用は、変調パラメータの数学的空間の自由度が対応して異なる場合、不在となる。
【００９９】
これとは対照的に、同一の自由度の変調パラメータの空間をΣ変調およびΞ変調の実現と共に用いた場合、その非線形相互作用が現れ、その本質的および物理的実現は、具体的な形式の加算効果光変調器および／または示差的効果光変調器の選択により、決定される。
【０１００】
前記方法の第１の実施形態の第５の特定の実施形態において、振幅偏光光変調器７３（図３２）を用いて、（関連する加算変調としての）その偏光状態Ｐの変調との組み合わせによる（基本的な加算変調としての）光束の振幅Ａの実変調によって、加算変調Σ｛Ａ；Ｐ｝が達成される。偏光変調器７４を用いて、（基本的な分割変調としての）その偏光状態Ｐの変調によって、光束の分割偏光変調Ξ｛Ｐ｝が達成される。相互に相補的な偏光特性を有する偏光変換器７５および７６を用いて、光束光強度の分割成分の対応する変動ならびに光束光強度の全成分の対応する変動における関連する加算偏光変調において、分割偏光変調変換Ｃ｛Ｐ→Ｊ）が達成される。
【０１０１】
前記方法の第５の特定の実施形態の特殊な特徴は、Σ変調の２つの（主要なＡおよび関連するＰの）物理的パラメータが存在する点であり、ここで、関連付けられたΣ変調パラメータ（光束の偏光状態）は、主要Ξ変調パラメータに類似する。主要なΣ変調（またはΞ変調）のパラメータは、左右のフォアショートニングの輝度を合計する動作を行うために意図的に用いられるパラメータのものである。その使用は、左右のフォアショートニングの輝度値（または比の値）の合計の計算において十分である。Σ変調器（Ξ変調器）の制御入力に供給される情報信号
2012514219.tif 000741
の形式の計算は、主要なΣ変調（またはΞ変調）パラメータの必要な特性を達成するためのものである。関連付けられたΣ変調（またはΞ変調）のパラメータは、光束（光波）の物理的パラメータであり、その存在が左右のフォアショートニングの輝度値（または比の値）の合計の計算には不要であるが、Σ変調器（Ξ変調器）の具体的実行の特殊な特徴と関連するパラメータである。
【０１０２】
前記方法の第１の実施形態の第５の特定の実施形態においてΣ変調の構成における関連付けられた偏光変調を行うことで、Σ変調のための別個の較正手順を行う場合において、２つの形成窓
2012514219.tif 000742
（図３５）間の光束強度の加算成分の較正強度値のグラフにおける非対称性が得られる。関連付けられたΣ変調パラメータの不在下で較正手順を実行した場合と上記が基本的に異なる点として、対応するグラフィック依存性が対称となる点がある。（左の
2012514219.tif 000743
および右の
2012514219.tif 000744
の形成窓における強度値に対応する）グラフＩ３５およびＩＩ３５における非対称性が発生する理由を説明するため、光束（左右の形成窓に対してグラフＩＩＩ３５およびＩＶ３５上に別個に表示）の実振幅変調のみの形式の別個の基本的変調の場合と、別個の関連付けられた偏光変調の場合とにおける、Σ変調成分の較正値についての表示グラフィック依存性を重ね合わさせる。複数の対のグラフ上に、（左の
2012514219.tif 000745
および右の
2012514219.tif 000746
の形成窓に対応する）複数の対Ｖ３５、ＶＩ３５およびＶＩＩ３５、ＶＩＩＩ３５が、光束強度値に対する主要な関連付けられたΣ変調の組み合わされた効果の結果のグラフィック構造として提示され、ここから、Σ変調のための独立較正手順を実行する場合の、左の
2012514219.tif 000747
および右の
2012514219.tif 000748
の形成窓間の光束強度の変化のグラフィック依存性の基本的な非対称性が分かる。
【０１０３】
前記関連付けられたΣ変調パラメータは、（唯一かつ主要な）Ξ変調のためのパラメータと類似しているので、Σ変調のためのグラフの対称性を回復させるためにΣ変調およびΞ変調のための共同較正手順が実行され、その後、Σ変調およびΞ変調偏光パラメータの相互補償によってΣ変調対称性が確保され、Ξ変調偏光パラメータの補償値の受信された合計は、Ξ変調情報成分の開始点の合計であり、制御信号振幅の異なる値に対して異なる。この共同較正手順により２次元関数が得られ、これは、Ξ変調非線形性の較正強度値
2012514219.tif 000749
を記述し、これは、２つの変数である、その固有の分割較正信号
2012514219.tif 000750
および加算相互較正信号
2012514219.tif 000751
の関数となっている。（受光器７７および７８（図３３）による光束強度の記録による）共同較正プロセスにおいて、信号
2012514219.tif 000752
の値が決定され、この値により、信号
2012514219.tif 000753
の振幅の各分解可能値による記載の補償が可能となる。機能ユニット７９において、左の
2012514219.tif 000754
および右の
2012514219.tif 000755
の形成窓における強度の比較が固定のために達成される。その同一の値は、前記補償および対応する較正信号値（これらは、実振幅変調器７３および偏光変調器７４の制御入力に供給される）を示し、これらの値が記憶される。その後、Ξ変調のための別個の較正手順が達成され、その間、機能ユニット７６のメモリ内に保存されたΞ変調較正信号値は、Ξ変調のみの振幅の較正値を示す初期値である。双方の較正手順の実行後、２組の較正値が機能ユニット７９のメモリ内に保存され、そのうち１つは（Σ変調に関連し）一次元
2012514219.tif 000756
であり、一次元非線形関数および一次元Σ変調線形関数を関係（２６、２７）に従って計算するために用いられ、他方
2012514219.tif 000757
は２次元（これは、例えば、図３４中の表からデータを選択することにより表示される）であり、２次元非線形関数およびΞ変調線形関数を計算する際に用いられる。得られた線形関数は、電子ユニット７８および７９の割り当てられた伝達関数に関するデータであり、電子ユニット７８および７９のうち後者は２つの入力を有し、そのうち１つは、その固有のΞ変調情報信号の入力のためのものであり、他方はΞ変調情報信号の入力のためのものである。
【０１０４】
前記方法の第１の実施形態の第６の特定の実施形態は、Σ｛Ａ、Ｐ｝変調の成分としての基本的な実振幅変調および関連付けられた偏光変調の実現のための振幅偏光変調器８０（図３６）と、成分Ξ｛Ｐ、Ａ｝変調としての基本的な偏光変調および関連付けられた実振幅変調の実現のための振幅偏光変調器８１との使用によって特徴付けられる。振幅偏光変調器８０および振幅偏光変調器８１の制御入力に対し、対応する較正信号が供給されると、これらの偏光変調器において、Σ｛Ａ、Ｐ｝変調およびΞ｛Ｐ、Ａ）変調が、偏光変換器８２および８３により、左右の形成窓における強度の対応する変動へと変換され、受光器８３および８４によって記録される。
【０１０５】
Σ変調２次元非線形関数およびΞ変調２次元非線形関数を得るために、共同較正手順が実行され、これに基づき、Σ変調およびΞ変調２次元線形関数が計算される。これらの関数は、電子ユニット８４および８５（図３７、３８）の伝達関数である。電子ユニット８４および８５はそれぞれ、２つの入力を有する。
【０１０６】
一般的場合において、Σ変調および／またはΞ変調は、パラメータの加算によって特徴付けられる。これらのパラメータのうちいくつかのパラメータは基本的なパラメータに関連し、その他のパラメータは、関連付けられたパラメータに関連する。対応するΣ変調および／またはΞ変調パラメータの相互作用を説明するために、全ての相互作用するパラメータ対に対して共同較正手順を用いる。なぜならば、これらのパラメータ対は、多次元非線形関数を受信し、対応するΣ変調および／またはΞ変調線形関数が計算されるからである。
【０１０７】
最大分解能を有する立体画像を形成および視認するためのデバイスは、ステレオ映像信号源８６（図３９）と、第１の機能ユニット８７および第２の機能ユニット８８と、光源８９と、前記光軸上に連続的に配置された、Ｍ個の行およびＮ個の列内に電気的にアドレス指定された光軸加算光変調器９０と、Ｍ個の行およびＮ個の列内に電気的にアドレス指定された分割光変調器９１と、Ｎ個の行内に電気的にアドレス指定された光学選択器９２と、を含む。これらはそれぞれ、２つの相互に相補的なランダムな光学状態およびこれらの状態間遷移のランダムな一価特性と共に実行され、加算光変調器９０のｍｎ番目の要素のアパーチャは、分割光変調器９１のｍｎ番目の要素のアパーチャと光学的に連結され、これにより、分割光変調器９１の隣接する（２ｋ−１）および２ｋ列と、光学選択器９２の隣接する（２ｉ−１）および２ｉ列とが、隣接する列間の作業物質の第１および第２の相互に相補的な状態がそれぞれ配置できるように実行され、前記フォアショートニングの一方の形成ゾーンの対称軸は、Ｎ個の面の共通交線であり、前記Ｎ個の面のうち、第１のＮ／２個の面が、分割光変調器９１の奇数（２ｋ−１）列の対称軸および光学選択器９２の偶数２ｉ列の対称軸を通過し、残りのＮ／２個は、分割光変調器９１の偶数２ｋ列の対称軸および光学選択器９２の奇数（２ｉ−１）列の対称軸を通過し、フォアショートニングの他方の形成ゾーンの対称軸は、Ｎ個の面の共通交線であり、前記Ｎ個の面のうち前記第１のＮ／２個の面は、分割光変調器９１の偶数２ｋ列の記対称軸および光学選択器９２の偶数２ｉ列の対称軸を通過し、残りのＮ／２個の面は、分割光変調器９１の奇数（２ｋ−１）列の対称軸および光学選択器９２の奇数（２ｉ−１）列の対称軸を通過し、ここで、ｉ、ｋ＝１、２、…、Ｎ、ｍ＝１、２、…、Ｍであり、ステレオ映像信号源８６の出力は、第１の機能ユニット８７および第２の機能ユニット８８の入力に接続され、そのうち第１の機能ユニット８７の出力は、加算光変調器９０の入力に接続され、第２の機能ユニット８８の出力は、分割光変調器９１の制御入力に接続される。さらに、第１の機能ユニット８７は伝達関数ＴΣで実行され、伝達関数ＴΣは、第１の光-電子チャネルの伝達関数Φｃｈ＿１の逆関数であり：
2012514219.tif 000758
上記の入力は、加算光変調器９０の制御入力であり、光学出力は、形成ゾーン
2012514219.tif 000759
のうちのいずれかであり、第２の電子機能ユニット８８は伝達関数ＴΞで実行され、これは、第２の光-電子チャネルの伝達関数Φｃｈ＿２の逆関数であり：
2012514219.tif 000760
上記の入力は、分割光変調器９１の制御入力であり、光学出力は、双方の形成ゾーン
2012514219.tif 000761
のアパーチャであり、光学強度値は、第１および第２の光-電子チャネルの伝達関数の値である。
【０１０８】
２つのランダムな相互に相補的な光学状態間遷移のランダムな特性（関数）の独自性は、その独立変数の各値に対してこの特性（関数）において１つの値のみが存在することを意味する。
【０１０９】
作業物質の初期光学状態は、加算光変調器（図４１）のΣｍｎの全要素において同一であり、分割光変調器（図４２）の要素Ξｍｎと隣接する列および光学選択器（図４３）の隣接する列Ｃｎに対して、前記作業物質の初期状態は相互に相補的である。
【０１１０】
前記デバイスの動作は、前記方法の第２の実施形態に対応し、ここで、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000762
における加算変調非線形関数は、第１の光-電子チャネルの伝達関数Φｃｈ＿１に等しく、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000763
における加算変調線形関数は、電子機能ユニット８７の伝達関数ＴΣに等しく、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000764
における分割変調非線形関数は、第２の光-電子チャネルの伝達関数Φｃｈ＿２に等しく、その第１の特定の実施形態
2012514219.tif 000765
における分割変調線形関数は、電子機能ユニット８７の伝達関数ＴΞに等しい。
【０１１１】
前記デバイスの第１および第２の光-電子チャネルの全体の伝達関数線形化手順は、図１０、図１１、図１３および図１４中に示すグラフィック依存性に従って、図１８中に示す模式図による較正値の記録および図９に示す例による線形関数の計算のための構造スキームの使用に基づいて、達成される。線形化が実行された結果、関係（２６、２７）に従って前記デバイスの動作が達成され、その結果、立体画像フォアショートニングの所望の分離が式（２０）に従って達成される。
【０１１２】
前記作業物質の光学状態Ｓは、以下の形式
2012514219.tif 000766
の一般化された複合関数により記述され、ここで、Ｋ＝実振幅伝送（吸収）係数であり、
2012514219.tif 000767
は一般化位相であり、その物理的意味は、前記デバイスの光-電子チャネルの伝達関数の形成において用いられる作業物質の光学特性を具体的に選択することにより、決定される。２つの光学状態の相互相補性は、その相互相補性相互対立性に対応し、これは、各特定の場合において、前記作業物質のこれらのまたは他の光学パラメータ間の具体的関係の形式をとる。前記作業物質の２つの相互に相補的な光学状態（すなわち、初期状態Ｓおよび相補的な状態Ｓ＊）は、関数（５０）の２つの複素共役値に対応し、ここで
2012514219.tif 000768
であり、これは、一般化位相
2012514219.tif 000769
の相互に対立する符号だけによって付随されるのではなく、実振幅伝送係数Ｋの２つの極（最大および最小）値によって付随（または置換）されてもよい。光学特性は、実振幅伝送係数のみの変動によって表され（一般化位相
2012514219.tif 000770
は０に等しい）、前記作業物質の２つの相互に相補的な光学状態は、光伝送の最大値および最小値Ｋに対応する。光学的異方性作業物質について
2012514219.tif 000771
であり、ここで、δは、正常光線と異常光線との間の位相遅延であり、２つの相互に相補的な光学状態はδ値に対応し、これにより、
2012514219.tif 000772
の２つの値はπ／２だけ異なる。光学的に活性の作業物質について
Θφ＝φ
であり、ここで、φは光学活性角度であり、前記光学活性角度は、偏光状態の角度位置（偏光面または偏光楕円）における変化に対応し、前記２つの相互に相補的な光学状態は、２つのφの値に対応し、前記２つのφの値は９０°だけ異なる。Ｋの値は、スペクトル依存性であり得（光波長さλの関数であり得る）か、または、加算光変調器９０または分割光変調器９１の面の垂直面に対する角度値に依存し得る（角度選択性の作業物質の場合）。制御された光学厚さ
2012514219.tif 000773
を有する作業物質の場合、ｄは、物理的厚さ値であり、ｎは、前記作業物質の屈折率値である。例えば、相互に直交偏光特性を有する偏光選択器（分析器）が用いられた場合、光束の実振幅吸収係数の最大値は、その最小（ゼロ）値に対して相補的である。線形偏光の場合、分割光変調器の異方性光学厚さの相互に相補的な値はその値であり、前記値は、前記作業物質中の常光線および異常光線に対するゼロおよび１８０°（値πだけの）初期位相シフトに対応し、円形偏光の場合、ゼロ０および９０°（π／２）〜初期位相シフトに対応し、その結果、形成窓間の差分分割変調が実現される。その結果得られる光学状態の相互相補性上への影響を発生させること無く、位相シフトの２πの値での倍数である任意の値を、代数的に位相シフト値に付加することができる。
【０１１３】
加算光変調器、分割光変調器および光学選択器は、前記方法およびデバイスにおいて光束伝搬方向に沿って（光軸に沿って）相互転置することが可能であり、技術的解法の実現のための特定の実施形態の形成において、空間光信号の加算、分割および変換（空間選択）の操作は、再配置（例えば、光-電子チャネルの線形化の較正手順の一般性の結果によるもの）に対して不変である。
【０１１４】
前記デバイスの実行のための第１の特定の実施形態（これは、前記方法の第２の実施形態の第１の特定の実施形態と比較して、光学成分の配置構成の順序が逆転している点において特徴付けられる）は、光軸に連続して配置されているものとして、光源９３（図４４）と、光学選択器９４と、分割光変調器９５と、加算光変調器９６とを含み、これにより、光源９３は、連続的に配置された、放物面反射鏡９３１と、放物面反射鏡９３１の焦点に配置されたポイント光源９３２と、分子の円形ねじれを用いたコレステリックＬＣの伝送反射性（トランスリフレクティブ）層９３３との形態で実行され、光学選択器９４は、電気的にアドレス可能な二重反射ＬＣ層の形態で、作業物質層と共に実行される。前記二重反射ＬＣ層は、（２ｉ−１）および２ｉ列において位相遅延値がπ／２および３π／２であり、分割光変調器９５は、電気的にアドレス可能な層の形態の作業物質の一貫配置層として実行され、前記層は、第１の線形偏光子９７の（２ｋ−１）および２ｋ列において位相遅延値がそれぞれ０およびπであり、加算光変調器９６は、電気的にアドレス可能なＬＣ層の形態の作業物質の一貫配置層の形態で実行され、前記ＬＣ層のねじれ構造は、９０°の分子のねじれを有し、第２の線形偏光子９８の偏光方向は、第１の偏光子９７の偏光方向に直交する。前記電気的にアドレス可能なＬＣ層はそれぞれ、２つの透明電極９９および１００間に配置され、前記２つの透明電極９９および１００に対し、制御電圧ｕｃｏｎｔｒｏｌが前記層の光学状態によって印加される。
【０１１５】
前記デバイスは、以下のように機能する。すなわち、光源９３が、円形偏光光波（例えば、偏光面の左側への回転によるもの）を生成する。考慮下において光源９３を実行することにより、ポイント源９３２から円形偏光への非偏光の効率を１００％近くにすることが可能になる。なぜならば、コレステリックＬＣのトランスリフレクティブ層９３３は、例えば光束の左円形偏光成分のみを通過し、その残りの成分は、コレステリックＬＣの層９３３から反射されて反射器９３１へと戻り、さらに、反射器９３１から反射された結果、前記円形偏光は、光波偏光ベクトル循環の元の方向を逆に変更し、その結果、エネルギー吸収が少量であるように非偏光光を左円形光に変換する反復手順が確保される。前記左円形偏光光波は、光学選択器９４を通過した後、Ｎ個の光線に分解され、前記Ｎ個の光線から、任意の対の２ｉおよび２ｉ−１個の隣接する光線（光学選択器９４の２ｉおよび２ｉ−１列をそれぞれ通過する）が、前記光波の偏光ベクトルの相互の直交方向により、特徴付けられる。なぜならば、２ｉおよび２ｉ−１列の作業物質のセグメントが、常光線と異常光線との間のπ／２および３π／２の位相シフト値により、それぞれ特徴付けられるからである。初期状態において、分割光変調器９５の作業物質は、列２ｋ−１および２ｋに対応するセグメント中の位相シフト値０およびπによって特徴付けられる。そのため、前記デバイスの初期状態において（加算光変調器９６が開口しているとき（すなわち、全てのｍｎ番目の要素におけるその作業物質層が、透過光波の線形偏光面の９０°のねじれを保証し、制御入力
2012514219.tif 000774
における制御電圧がゼロである場合）、左形成ゾーン内を光束が光学選択器９４の列（２ｉ−１）から分割光変調器９５の列（２ｋ−１）を通じてそして列２ｉから列２ｋを通じて通過する。なぜならば、所与の光学経路に対する光束の偏光方向は、偏光子９７の偏光軸の方向に対して平行であるからである。前記デバイスの初期状態において、光束は右形成ゾーン内に通過しない。なぜならば、右形成ゾーンに繋がる光学経路に対応する全ての組み合わせｉおよびｋに対して、前記通過する光束の偏光は、線形偏光子９７の偏光軸の方向に対して直交だからである。分割光変調器９５の制御入力
2012514219.tif 000775
に較正電子信号
2012514219.tif 000776
が供給されると、左形成窓内の光束が完全消滅しかつ右形成窓における強度が振幅
2012514219.tif 000777
において０から最大値まで最大化した結果、分割光変調器の作業物質のセグメントにおける位相遅延値が変化（列２ｋにおいてπ→２π＝０および列２ｋ−１において０→π）した結果、左形成窓内の光束において強度低下が（完全消滅するまで）発生し、右窓形成における強度増加（最大値まで）が発生する。すなわち、分割光変調器９５は示差的効果光変調器であり、これを用いて、分割光変調器９５の制御入力
2012514219.tif 000778
に分割補償信号
2012514219.tif 000779
が供給された場合に、分割変調が実現される。なぜならば、上記の前に、較正手順が分割変調のために実施され、これは、第１の光-電子チャネルの較正手順の実行に対応し、第１の光-電子チャネルの入力は、分割光変調器９５の制御入力
2012514219.tif 000780
であり、出力は双方の形成ゾーンである。前記較正手順の実行を示す模式図は、図１６〜１８中に示す模式図に対応し、関係（２６、２７）を伝達関数ＴΣの計算において用いる。伝達関数ＴΣは、関数ΦΣの代わりに関数Φｃｈ＿１で置換した第１の光-電子チャネルの非線形関数Φｃｈ＿１の逆数であり、（線形関数
2012514219.tif 000781
の代わりの）その結果は伝達関数ＴΣである。
【０１１６】
較正電子信号
2012514219.tif 000782
が加算光変調器９６の制御入力
2012514219.tif 000783
に供給されると、後者は、双方の形成窓内の光束強度の（１つの符号および同一の値の）同一変動をもたらす均一効果変調器として機能する。同様に、第２の光-電子チャネルの線形関数は、関係（２８、２９）に従って決定され、ここで、非線形関数ΦΞの代わりに関数Φｃｈ＿２が代用され、代用線形関数
2012514219.tif 000784
の計算結果が伝達関数ＴΞとなる。電子補償信号
2012514219.tif 000785
が加算光変調器９６の制御入力
2012514219.tif 000786
に供給されると、加算変調が達成される。その結果、前記デバイスの第１の特定の実施形態において、前記方法の対応する実施形態が達成される。
【０１１７】
加算または分割光変調器の各ｍｎ番目の要素における隣接するカラー画像要素Ｒ、Ｇ、Ｂの空間トライアドの生成により、カラー立体画像が前記方法およびデバイスにおいて実現される。前記光変調器の個々のマトリックスは、（白黒画像の場合の３倍の光変調器中のアドレス列数により）各カラー画素をアドレス指定する。前記較正手順は、白黒画像の場合と比較して、変更されない。
【０１１８】
（観察者の両眼の位置に従った）視認ゾーンの位置にわたる空間配置のため、例えば圧電変圧器により、加算および分割光変調器に対する空間選択的光学復号器（光学選択器）のクロスシフトを用いることが可能である。
【０１１９】
前記方法およびデバイスにおける（その実現における特定の実施形態における）加算光変調器、分割光変調器、光学変換器（選択器）の実行の具体例が、光波特性の（光束の）変調に用いられる作業物質の種類および構造、光学パラメータの変動により、実質的に決定される。
【０１２０】
ＬＣ材料を作業物質として用いると好適である。なぜならば、前記方法およびデバイスの実現のためにその全基本光学成分に対し実行が可能であり、その結果、隣接光学成分のＬＣ構造の鏡面対称実行により、ＬＣ物質の色分散の相互補償が可能となり（また、立体画像のダイナミックレンジも対応して増加する）からである。画像形成器のＬＣマトリックスにおける最も普及している作業物質はネマチックＬＣであり、これに基づいて、二重反射構造（Ｓセル、Ｂセル）双方が実現され［３］、電気的に制御される複屈折（ＥＣＤＲ）効果が実現され、また、光学的に活性な回転面光偏光（Ｔセルまたはねじれ、超ねじれ構造）が異なるねじれ角度αで実現され、電気的に制御される光学活性（ＥＣＯＡ）効果が実現され、正の符号の誘導異方性Δε（Δε＞０）により、前記ＬＣ物質は、均一に配向された構造（図４６）の形態で実行され、すなわち、初期（制御電界がゼロ張力Ｅであるとき）において、ＬＣ分子の配向により、ＬＣ層の面に主に沿って（平行となり）これにより、Δε＝εｅ−ε０となり、ここで、εｅおよびε０は、異常光線および常光線に対するＬＣ層の誘導透過性である。制御電界の張力Ｅの変化によるＥＣＤＲ効果（これは、透明電極１０１、１０２への制御電圧ｕｃｏｎｔｒｏｌの印加によって起こる）により、Δεの値が変化し、その結果、入力偏光子１０３の配向に応じて、基本ネマチックＬＣセルを通過する光束の位相または偏光変調が行われる。偏光変調を用いる場合、後者を偏光分析器１０４への光入力の強度の変動に変換することができる。ＥＣＯＡ効果を用いることにより、（電圧値ｕｃｏｎｔｒｏｌによる）偏光面ねじれの制御が可能となり、これにより、特性初期回転値が９０°、１８０°、２７０°となるが、ＥＣＤＲ効果のために、初期および最終回転角度は常に０に等しくなる。ＥＣＤＲ効果を用いた基本ＬＣセルの主な不利点として、ＬＣ色分散によって高コントラスト画像が不十分（３０〜４０：１未満）である点がある。ＥＣＯＡを用いた基本ＬＣセルの主な不利点として、観覧角度が小さい（観覧フィールド角度の画像コントラストが２０〜３０°を超えて低下する）点がある。ワイドビューイング角度（１２０°以上）の高コントラスト（ダイナミックレンジ）の画像の組み合わせ（数百〜一）を得るために、複雑なＬＣ構造［４］が、均質な配向（図４７）−ＩＰＳ（面内切り換え）、ＦＦＳ（フリンジ領域切り換え）およびΔε＞０、またはホメオトロピック（垂直）配向のＬＣ分子（ＶＡ−垂直向）の構造および負符号の誘導異方性（Δε＜０）およびその改変−多分域構造および垂直配向：ＭＶＡ（多領域ＶＡ）、ＰＶＡ（突出型ＶＡ）と共に用いられ、ここで、いくつかの多様に配向された領域はＬＣ構造の１要素に対応し、これら領域それぞれにより、立体角における表示の必要な角度特性が得られる。所与のネマチックにおいて、ＬＣ構造は、異なるＥＣＤＲおよびＥＣＯＡ効果の組み合わせに対して用いられ、電界の張力Ｅの力線の複雑な構成によって制御される。類似する構造と共に、双安定（多安定）のＬＣ構造がネマチックＬＣの基盤として用いられ、例えば、対応する形態が制御電極１０５のうちの１つに付与されることにより、天頂および方位角の���安定効果（図４８）が得られ、その結果、（エネルギー的に等しく有利である）２つ以上の低エネルギーレベルが、１つの層の制限内のＬＣ分子のいくつかの構成において得られ、その結果、前記必要な形式の制御電圧（フレクソエレクトリック効果が、制御電極１０５の非対称表面上のＬＣ表面安定化と共に用いられる）を供給することにより、前記ＬＣ層を異なる構成に別個に変化させることが可能となる。最も有望な双安定ＬＣ構造の１つとして、強誘電ＬＣ上の構造（図４９）があり、これは、自然偏光により特徴付けられる（例えば、ＬＣ分子のキラル層を用いた「スメクティックセルフォーン」ＬＣ構造では、傾斜した配置構成の直接またはＬＣが、層の面に対して（好適な配向のＬＣ層の方向において）発生し、その結果、ＬＣ層における反射および非対称性回転が常に起こり、偏光方向Ｐの決定と共にＬＣ領域１０６に対して自然偏光が発生する）。制御電圧変化が閾値を超えると（Ｅ＞Ｅｔｈ）、偏光方向Ｐが急激に変化する。
【０１２１】
偏光子１０３および偏光分析器１０４は、ＬＣ層内において実行可能であり、例えば、繊細な結晶膜［６］の形態において偏光リオトロピックＬＣ［７］と共に用いることができ、その光学特性には、可能な関連付けられた加算または分割変調がある。
【０１２２】
偏光分析器１０４が無い場合、調査されたＬＣ構造の全ての類似するＬＣ構造を相分極分割変調のためのベースセルとして用いることができ、例えば、前記方法の第１および第５の特定の実施形態においておよび前記デバイスの実行のための第１の特定の実施形態における光学選択器の実現のために、用いることができる。双安定強誘電ＬＣ構造を前記方法の第４の特定の実施形態におけるパルス幅光学分割変調の達成のために用いることができ、これにより、速度切り換えが前記ユニットにおいて数十マイクロ秒単位で達成され、動作通信周波数は単位であり数十キロヘルツであり、リバースヒューズ知覚と共に、立体画像のフォアショートニングの光束に対する観察者の視覚がフィブリル化無しに得られる。
【０１２３】
任意のしかし複雑な異方性光学構造からの光波に対する効果の結果（すなわち、この構造の前記光波に対する効果結果を等価な構造の効果の形で表すこと）は、等価な光学活性および等価な位相シフトの組み合わせに低減することが可能である。上記において、ランダムな配向の光学軸ならびにランダムな値の光学シフトおよび光学活性角度の連続配置された位相プレートおよび光学活性プレートが用いられ、その結果得られた光束の全ての可能な偏光値は、ポワンカレ球［５］上において幾何学的に決定され、偏光楕円（図５０）の配向の全ての可能な変動に対応し、その楕円率χは、等価な位相シフトδの値のみによって決定され、その結果得られた偏光楕円の角度配向は、角度ψおよびφの値の組み合わせによって決定され、角度ψの値は、等価な値の位相シフトδによって決定され、φの値は、等価な光学活性の程度によって決定される。従って、本発明は、分割変調の実行において相分極変調器として用いられる、全ての可能な二重反射（ＬＣを含む）構造を適用する。所与のスペクトルおよび回折特性の光学異方性補償膜を用いることで、ＬＣ物質の分散の屈折率の傾きを補償することにより、ビューフィールド角度を拡大し、画像コントラストを向上させることが可能になる。これにより、視認ゾーン位置をｚ軸に沿って調節する（例えば、電界傾きを透明電極境界に沿って用いた焦点距離の調節、屈折率の調節および作業物質層の光学厚さの調節）ために、集束特性を備えた二重反射光学要素（例えば、偏光マイクロレンズ）を用いることが可能になる。光学補償膜の回折およびスペクトル特性ならびに集束光学層の作業物質の屈折特性（層に沿った屈折率の分配）は、較正プロセス手順において考慮される。
【０１２４】
前記方法の第１、第２および第４の特定の実施形態ならびに第１の特定の実施形態においてデバイス実行のために実振幅（直接）加算変調を達成するために、偏光分析器１０４が存在する場合、前記調査されたＬＣ構造のうち任意のものを用いる。しかし、（前記調査された単結晶ＬＣ構造の機能に必要な）偏光子１０３が存在する場合、非偏光光波源が用いられた場合、光中に５０％のエネルギー損失が発生する。ＬＣが用いられる場合（例えば、電気的に制御されるＬＣグリッド１０７（図５１）が用いられる場合）において、ポラロイドレス実振幅光変調を達成するために、ＬＣの期間ｄの値は光束の長さλに匹敵し、前記ＬＣ層の表面に対して垂直方向における可変光束分散係数によって特徴付けられ、詳細には、この目的のため、ポリマーマトリックス（ＰＤＬＣ（ポリマー分散型液））で構成されるＬＣ物質の異なる変動が用いられ、ここで、ＬＣは、ポリマー層１０８（図５２）中に順序良く浸透した液滴の形態をとり、これにより、制御された回折格子が形成され、この回折格子は、ゼロ制御電圧ｕｃｏｎｔｒｏｌにおいて光を分散させ、制御電圧ｕｃｏｎｔｒｏｌ値が達成された場合に光を通過させ、これにより、ＬＣ物質の屈折率ｎＬＣが前記ポリマー材料の屈折率と等しくなる。このような構造は、前記方法の第１、第３および第４の特定の実施形態における加算変調の実現ならびに前記デバイスの実行のための第１の特定の実施形態における加算光変調器の実行のために用いることが可能である。なぜならば、これらの構造は、関連付けられた加算変調を発生させないからである。強度変動という形で（示差的効果光変調器の要素として）直接分割変調を実現するために、例えば、ビームスプリッター光学要素１０９（図５３）を用いることができ、その表面上に偏光または非偏光入力光線を異なる角度において（全反射（ＴＩＲ）の達成まで）方向付ける。前記屈折効果および反射効果を組み合わせれば、出力反射および透過光線が形成され、その総合強度は、第１の概算において入力光線の強度に等しく、出力ビームの強度値間の差は、前記表面［５］上への入力光線の入射角度値によって決定される。
【０１２５】
直接加算変調および／または分割変調の場合における光学変換器および光学選択器の役割は、光束強度の全成分および／または分割成分の変化無く伝送させることであり、また、（技術的解法の特定の実施形態において）画像輝度における必要なダイナミックレンジ変化の割り当てのために所与の成分の最終強度を上方または下方から制限することであり、また、この特性に対して単調性を付与するために中間強度値の変化特性を修正することである。
【０１２６】
光学効率の増加のために、ポラロイドレスＬＣ構造はまた「ゲストホスト」効果と共に用いられ、ここで、光強度変調が、二色性染料の分子に対して達成される。前記二色性染料は、ＬＣ層内に導入され、配向が異なり（これに対応して、光束の実振幅伝送係数も異なり）、制御電圧界の効果下においてＬＣ分子の配向が変化する。この種の作業物質により、関連付けられた偏光変調が得られ、この作業物質は、例えば、前記方法の第４および第５の特定の実施形態において利用可能である。
【０１２７】
変数実振幅伝送係数Ｋが実現できる場所としては、例えば、２つの媒体の境界における全反射効果、ＬＣにおける動的散乱効果、エレクトロウェッティング効果、エレクトロクロミック効果および他の電気的に開始された光学効果がある。また、光束生成マトリックス構造（例えば、任意のプラズマまたは発光ダイオード（例えば、ＯＬＥＤ有機発光ダイオード）のパネルを、光源と機能的に組み合わされた実振幅加算変調器として用いることが可能である。
【０１２８】
前記方法の第２の特定の実施形態において、加算および分割光変調器としてまた光学変換器として、櫛状光学フィルターが利用可能であり、このようなフィルターは、異なる干渉、回折、ホログラフィック構造、電気光クロミック材料、光結晶（誘電率が光軸に沿って周期的に変化する光学構造）の形で作製される。光束線スペクトルは、例えば多重膜干渉フィルターによって得ることができる。多重膜干渉フィルターは、光束生成器の１つの構成要素である。ダステッド多重膜干渉フィルターも、櫛状周波数フィルターの具体的実現の例である。線状配置の（個別の）光学スペクトルを数十ナノメートルの幅のスペクトル線と共に用いることにより、正常輝度および画像のカラー再生が可能となる。
【０１２９】
前記方法の第３の特定の実施形態において、加算および分割光変調器として、体積波または弾性表面波上の音響光学変調器を用いることができ、ルーバー光学変換器として、（偏光ホログラフィーの原理を含む）３次元ホログラフィックグリッドまたは直接噴霧法によって実行されるマイクロ構造を用いることができる。
【０１３０】
光変調器の作業物質は複合層構造を含み得、この複合層構造は、異なる種類の隣接層または１つの層内の異なる種類の作業物質の混合物を含む。これにより、加算または分割光変調器のいずれかの画像の形成のための光学構造の構造における光学補償層の存在、また、最大観覧角度および／または（形成された画像中の）最大ダイナミックレンジの実現のための光学変換器（空間選択的光学復号器）の構成における光学補償層の存在は、線形化較正手順の実行として自動的にみなされる。なぜならば、前記層のうちのいずれかの全ての可能な非線形関数は、光-電子チャネルの一般非線形関数に含まれるからである。
【０１３１】
本発明の実現のために、２つ以上の相互に相補的な光学状態を用いたあらゆる物理的に実現可能な光学構造の利用が可能であり、前記光学状態間遷移は、ランダムな一価の物理的的に実現可能な関数により、記述される。
【０１３２】
制御情報、較正信号、およびマトリックスアドレシング信号の物理的性質は、ランダムであり得る（電子、光学、スペクトルの紫外領域および赤外領域、光-電子、磁気光学、超音波信号および他の信号）。（マトリックスアドレシングおよび情報信号双方について）必要な物理的性質を備えた信号を得るためには、前記種類の信号の対応する変圧器を用いれば十分である。例えば、マトリックスアドレシング光信号の形成のために、光学制御空間／時間光変調器を用いることができる。これらの機能ユニットは、例えば、電子デジタル演算ユニットまたは光-電子アナログコンピュータ（例えば、一体光学モジュール）の形で、実行可能である。光源（光波源）は、非干渉性または可干渉性の発光（連続またはパルス発光を含むレーザ）の任意の源でよく、また、部分的干渉性（発光ダイオード）（例えば、導波路の不均一の横方向表面を通じた光束出力を用いた導波路光源）の光源でもよい。
【０１３３】
情報源
１．Ｅｚｈｏｖ、Ｖ．Ａ．Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  Ｆｏｒｍｉｎｇ  Ｓｔｅｒｅｏ  Ｉｍａｇｅｓ  ｗｉｔｈ  Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  Ｐｒｅｓｅｎｔａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｆｏｒｅｓｈｏｒｔｅｎｉｎｇｓ  ａｎｄ  Ｄｅｖｉｃｅ  ｆｏｒ  ｉｔｓ  Ｒｅａｌｉｚａｔｉｏｎ．Ｐａｔｅｎｔ  ＲＵ  Ｎｏ．２３０６６８０、ＭＫＩＨ０４Ｎ１５／００、公開日：０９／２０／２００７．
２．Ｅｚｈｏｖ、Ｖ．Ａ．Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  Ｏｂｓｅｒｖｉｎｇ  Ｓｔｅｒｅｏ  Ｉｍａｇｅｓ  ｗｉｔｈ  Ｆｕｌｌ  Ｒｅｓｏｌｕｔｉｏｎ  ｆｏｒ  Ｅａｃｈ  Ｆｏｒｅｓｈｏｒｔｅｎｉｎｇ  ａｎｄ  Ｄｅｖｉｃｅ  ｆｏｒ  ｉｔｓ  Ｒｅａｌｉｚａｔｉｏｎ．Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  ＰＣＴ／ＲＵ２００８／０００２３３、ＭＫＩ  Ｇ０２Ｂ２７／２２、公開日：１０／３０／２００８．
３．Ｂｌｉｎｏｖ、Ｌ．Ｍ．Ｅｌｅｃｔｒｏ−ａｎｄ  Ｍａｇｎｅｔｏ−ｏｐｔｉｃｓ  ｏｆ  ＬｉｑｕｉｄＣｒｙｓｔａｌｓ．Ｍ．、Ｎａｕｋａ、１９７４．
４．Ｙａｎｇ、Ｄ．Ｋ．、Ｗｕ、Ｓ．Ｔ．Ｆｕｎｄａｍｅｎｔａｌｓ  ｏｆ  Ｌｉｑｕｉｄ  Сгуｓｔаｌ  Ｄеｖｉсеｓ．Ｗｉｌｅｙ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  Ｈｏｕｓｅ、２００６．
５．Ｂｏｒｎ、Ｍ．、Ｖｏｌｆ、Ｅ．Ｆｕｎｄａｍｅｎｔａｌｓ  ｏｆ  Ｏｐｔｉｃｓ．Ｍ．、Ｎａｕｋａ、１９７４年
６．Ｕｋａｉ、Ｙ．ｅｔａｌ．Сｕгｒепｔ  ａｎｄ  Ｆｕｔｕｒе  Рｒореｒｔｉеｓ  оｆ  Ｉｎ−сеｌｌ  Роｌаｒｉｚеｒ  Ｔесｈｎоｌоｇу．Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  ｔｈｅ  ＳＩＤ、２００５、ｖ．１３、Ｎｏ．１、ｐｐ．１７−２４．
７．Ｐａｕｋｓｈｔｏ、Ｍ．ｅｔａｌ．Ｏｐｔｉｃｓ  ｏｆ  Ｓｈｅａｒｅｄ  ＬＣ  Ｐｏｌａｒｉｚｅｒ．．．Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  ｔｈｅ  ＳＩＤ、２００５、ｖ． １３、Ｎｏ．９、ｐｐ．７６５−７７２．
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
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【図４９】
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【図５０】
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【図５１】
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【図５２】
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【図５３】
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【国際調査報告】
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