(57)【要約】  光ファイバ組立体は、少なくとも第１及び第２の多心コネクタを含み、各コネクタは、各々少なくとも２つのポートから成る少なくとも第１及び第２の群をそれぞれ複数定めるそれぞれ複数の第１及び第２のポートを有する。第１及び第２の多心コネクタは、少なくとも第１及び第２のポート群が、各フェルールのそれぞれの成端側に配置されるよう配置可能である。この組立体は、それぞれのアクティブな組立体の送信ポートと受信ポートとの間の極性を維持するペアリング方法に従って第１のポートと第２のポートを結合する複数本の光ファイバを更に含む。第１の群及び第２の群の少なくとも一方は、光ファイバを反転させることなく互いに光結合され、第１の群及び第２の群の少なくとも一方は、光ファイバを反転させることによって互いに光結合される。
2012530936.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
高速データレート光伝送システム用の光ファイバ組立体であって、
ａ）少なくとも第１及び第２の多心フェルールを有し、各多心フェルールは、光コネクタの別の嵌合フェースに嵌合する嵌合フェース及び光ファイバを受け入れる成端フェースを有し、各フェルールは、２つ又は３つ以上の光ファイバ受け入れ領域から成る少なくとも第１及び第２の群の状態に配置されている複数個の光ファイバ受け入れ領域を有し、
ｂ）各フェルールの前記光ファイバ受け入れ領域は、各フェルールに形成された光ファイバ受け入れ穴を有し、前記穴は、前記穴がそれぞれ前記少なくとも第１及び第２の光ファイバ受け入れ領域群と関連するよう前記嵌合フェースから前記成端フェースまで延びており、前記光ファイバのそれぞれの端部は、前記第１及び前記第２の光ファイバ受け入れ領域群の各々の前記穴の少なくとも幾つかの中に光学的に固定されており、前記光ファイバは、前記第１のフェルールの成端側から前記第２のフェルールの成端側まで延び、それにより、光ファイバ受け入れ領域を相互に光結合する光ファイバのそれぞれの群を形成し、
ｃ）前記光ファイバの何本かは、各フェルールの前記光ファイバ受け入れ領域が前記光ファイバを反転させないで相互に光結合されるよう前記第１のフェルールから前記第２のフェルールまで真っ直ぐな向きで延び、
ｄ）前記光ファイバの何本かは、前記光ファイバが反転されるよう前記第１のフェルールから前記第２のフェルールまで延び、前記光ファイバの前記端部の向きは、前記光ファイバが前記第１のフェルールから前記第２のフェルールに延びているときに逆にされるようになっている、光ファイバ組立体。
【請求項２】
前記フェルールの前記成端側は、前記光ファイバ群の幾つかが本質的に、光ファイバ受け入れ領域群に向いているよう互いに実質的に向かい合って配置されており、反転されなかった前記光ファイバは、前記群に直接向いていない、請求項１記載の光ファイバ組立体。
【請求項３】
前記第１の群及び前記第２の群の少なくとも一方は、光ファイバ受け入れ領域の列から成る、請求項１記載の光ファイバ組立体。
【請求項４】
前記第１の光ファイバ群の少なくとも１つ及び前記第２の光ファイバ群の少なくとも１つは、それぞれ、２つの光ファイバから成る、請求項１記載の光ファイバ組立体。
【請求項５】
前記第１の光ファイバ受け入れ領域群の少なくとも１つ及び前記第２の光ファイバ受け入れ領域群の少なくとも１つは、それぞれ、６個の光ファイバ受け入れ領域から成る、請求項１記載の光ファイバ組立体。
【請求項６】
前記第１の光ファイバ受け入れ領域群の少なくとも１つ及び前記第２の光ファイバ受け入れ領域群の少なくとも１つは、それぞれ、１２個の光ファイバ受け入れ領域から成る、請求項１記載の光ファイバ組立体。
【請求項７】
光ファイバ受け入れ領域の送信及び受信対は、前記高速データレート光伝送システムのチャンネルと関連しており、前記チャンネルは、対応のデータレートを有し、前記光ファイバ組立体は、前記チャンネルのデータレートに前記第１の光ファイバ受け入れ領域群に属する光ファイバ受け入れ領域の対の数を乗算した値に対応したデータ伝送速度をサポートする、請求項１記載の光ファイバ組立体。
【請求項８】
前記チャンネルデータレートは、約１０ギガバイト／秒である、請求項７記載の光ファイバ組立体。
【請求項９】
前記第１の光ファイバ受け入れ領域群に属する光ファイバ受け入れ領域の送信及び受信対の数は、１２である、請求項８記載の光ファイバ組立体。
【請求項１０】
前記光ファイバ受け入れ領域の前記１２個の送信及び受信対の１０個は、約１００ギガバイト／秒データレートをサポートするよう用いられる、請求項９記載の光ファイバ組立体。
【請求項１１】
２つ又は３つ以上の光ファイバ受け入れ領域から成る第３の群の状態に分割可能な複数個の光ファイバ受け入れ領域を含む第３の多心フェルールを有し、
前記第１の光ファイバ受け入れ領域群に属する前記光ファイバ受け入れ領域は、光ファイバを反転させることなく前記第２及び／又は前記第３の光ファイバ受け入れ領域群に属する光ファイバ受け入れ領域に結合され、前記第１の光ファイバ受け入れ領域群に属する前記光ファイバ受け入れ領域は、前記光ファイバを反転させることによって前記第２及び／又は前記第３の光ファイバ受け入れ領域群に結合されている、請求項１記載の光ファイバ組立体。
【請求項１２】
前記第１の多心フェルールは、全部で２４個の光ファイバ受け入れ領域を有し、前記第２の多心フェルール及び前記第３の多心フェルールは各々、全部で１２個の光ファイバ受け入れ領域を有する、請求項１１記載の光ファイバ組立体。
【請求項１３】
前記第１の多心フェルール、前記第２の多心フェルール及び前記第３の多心フェルールは、それぞれ、第１のアクティブ組立体、第２のアクティブ組立体及び第３のアクティブ組立体に光結合されている、請求項１１記載の光ファイバ組立体。
【請求項１４】
前記複数本の光ファイバは、光ファイバケーブル及びモジュラーハウジングの一方の中に収納されている、請求項１記載の光ファイバ組立体。
【請求項１５】
前記第１の多心フェルール及び前記第２の多心フェルールは、それぞれ、第１のアクティブ組立体及び第２のアクティブ組立体に光結合されている、請求項１記載の光ファイバ組立体。
【請求項１６】
各々が送信及び受信ポートを備えたアクティブ組立体を有する高速データレート光伝送システム用の光ファイバ組立体であって、
各々が複数個の第１及び第２のポートをそれぞれ備えた少なくとも第１及び第２の多心コネクタを有し、前記第１及び第２のポートは、それぞれ少なくとも２つのポートから成るそれぞれ複数個の少なくとも第１及び第２の群を定め、前記第１及び前記第２の多心コネクタは、前記少なくとも第１及び第２のポート群が各フェルールのそれぞれの成端側に位置するよう配置可能であり、
前記アクティブ組立体の前記送信及び受信ポート相互間の極性を維持するペアリング方法に従って前記第１のポートと前記第２のポートを結合する複数本の光ファイバを有し、前記第１及び前記第２のポート群の少なくとも一方は、前記光ファイバを反転させないで光結合され、前記第１及び前記第２のポート群の少なくとも一方は、前記光ファイバを反転させることにより光結合されている、光ファイバ組立体。
【請求項１７】
前記第１のポート群の少なくとも１つ及び前記第２のポート群の少なくとも１つは、６つのポートから成る、請求項１６記載の光ファイバ組立体。
【請求項１８】
前記第１のポート群の少なくとも１つ及び前記第２のポート群の少なくとも１つは、１２個のポートから成る、請求項１６記載の光ファイバ組立体。
【請求項１９】
前記第１及び前記第２の多心コネクタは各々、全部で２４個のポートをサポートしている、請求項１６記載の光ファイバ組立体。
【請求項２０】
それぞれ少なくとも２つのポートから成る複数個の第３の群を定める複数個の第３のポートを含む第３の多心コネクタを更に有し、前記第１のポート群は、前記第２のポート群及び前記第３のポート群に向いている、請求項１６記載の光ファイバ組立体。
【請求項２１】
前記第１の多心コネクタは、２４個のポートをサポートし、前記第２の多心コネクタ及び前記第３の多心コネクタは各々、１２個のポートをサポートしている、請求項２０記載の光ファイバ組立体。
【請求項２２】
コネクタポートの対は、前記高速データレート光伝送システムのそれぞれのチャンネルと関連しており、前記チャンネルは、対応のデータレートを有し、前記光ファイバ組立体は、前記チャンネルのデータレートに前記第１のポート群に属する光ファイバポートの対の数を乗算して得られる値に対応したデータレートをサポートしている、請求項１６記載の光ファイバ組立体。
【請求項２３】
前記チャンネルデータレートは、約１０ギガバイト／秒である、請求項２２記載の光ファイバ組立体。
【請求項２４】
前記第１のポート群に属するポート対の数は、１２である、請求項２３記載の光ファイバ組立体。
【請求項２５】
前記１２個のポートの１０個は、約１００ギガバイト／秒のデータレートをサポートするよう用いられる、請求項２４記載の光ファイバ組立体。
【請求項２６】
前記少なくとも１つの第１のポート群及び前記少なくとも１つの第２のポート群は、それぞれ、ポートの１つの列全体を含む、請求項１６記載の光ファイバ組立体。
【請求項２７】
ａ）各コネクタ内には、少なくとも１つの多心フェルールが収納されており、前記光ファイバ組立体は、第１及び第２の多心フェルールを有し、
ｂ）前記光ファイバを反転させないで光結合されている前記少なくとも１つのポート群及び前記光ファイバを反転させることにより光結合されている前記少なくとも１つのポート群は各々、各フェルールに形成された列の状態で配置され、前記列は、全体として互いに平行であり、各フェルールは、下側列である列及び上側列である列を有し、
ｃ）前記光ファイバを反転させないで光結合されている前記少なくとも１つのポート群は、前記第１のフェルールの下側列上に配置され、
ｄ）前記光ファイバを反転させることにより光結合されている前記少なくとも１つのポート群は、前記第１のフェルールの上側列上に配置されている、請求項１６記載の光ファイバ組立体。
【請求項２８】
ａ）各コネクタ内には、少なくとも１つの多心フェルールが収納されており、前記光ファイバ組立体は、第１及び第２の多心フェルールを有し、
ｂ）前記光ファイバを反転させないで光結合されている前記少なくとも１つのポート群及び前記光ファイバを反転させることにより光結合されている前記少なくとも１つのポート群は各々、各フェルールに形成された列の状態で配置され、前記列は、全体として互いに平行であり、各フェルールは、下側列である列及び上側列である列を有し、
ｃ）前記光ファイバを反転させないで光結合されている前記少なくとも１つのポート群は、前記第１のフェルールの上側列上に配置され、
ｄ）前記光ファイバを反転させることにより光結合されている前記少なくとも１つのポート群は、前記第１のフェルールの下側列上に配置されている、請求項１６記載の光ファイバ組立体。
【請求項２９】
ａ）各コネクタ内には、少なくとも１つの多心フェルールが収納されており、前記光ファイバ組立体は、第１及び第２の多心フェルールを有し、
ｂ）前記光ファイバを反転させないで光結合されている前記少なくとも１つのポート群及び前記光ファイバを反転させることにより光結合されている前記少なくとも１つのポート群は各々、各フェルールに形成された列の状態で配置され、前記列は、全体として互いに平行であり、各フェルールは、下側列である列及び上側列である列を有し、
ｃ）前記光ファイバを反転させないで光結合されている前記少なくとも１つのポート群及び前記光ファイバを反転させることにより光結合されている前記少なくとも１つのポート群は、前記第１のフェルールの同一列上に配置されている、請求項１６記載の光ファイバ組立体。
【請求項３０】
ａ）各コネクタ内には、少なくとも１つの多心フェルールが収納されており、前記光ファイバ組立体は、第１及び第２の多心フェルールを有し、
ｂ）前記光ファイバを反転させないで光結合されている前記少なくとも１つのポート群及び前記光ファイバを反転させることにより光結合されている前記少なくとも１つのポート群は各々、各フェルールに形成された列の状態で配置され、前記列は、全体として互いに平行であり、各フェルールは、下側列である列及び上側列である列を有し、
ｃ）前記光ファイバを反転させないで光結合されている前記少なくとも１つのポート群及び前記光ファイバを反転させることにより光結合されている前記少なくとも１つのポート群は、前記第１のフェルールの互いに異なる列上に配置されている、請求項１６記載の光ファイバ組立体。
【請求項３１】
ａ）各コネクタ内には、少なくとも１つの多心フェルールが収納されており、前記光ファイバ組立体は、第１及び第２の多心フェルールを有し、
ｂ）前記光ファイバを反転させないで光結合されている前記少なくとも１つのポート群及び前記光ファイバを反転させることにより光結合されている前記少なくとも１つのポート群は各々、各フェルールに形成された列の状態で配置され、前記列は、全体として互いに平行であり、各フェルールは、下側列である列及び上側列である列を有し、
ｃ）前記光ファイバを反転させないで光結合されている前記少なくとも１つのポート群は、前記第１のフェルールの下側列から前記第２のフェルールの下側列まで延びている、請求項１６記載の光ファイバ組立体。
【請求項３２】
ａ）各コネクタ内には、少なくとも１つの多心フェルールが収納されており、前記光ファイバ組立体は、第１及び第２の多心フェルールを有し、
ｂ）前記光ファイバを反転させないで光結合されている前記少なくとも１つのポート群及び前記光ファイバを反転させることにより光結合されている前記少なくとも１つのポート群は各々、各フェルールに形成された列の状態で配置され、前記列は、全体として互いに平行であり、各フェルールは、下側列である列及び上側列である列を有し、
ｃ）前記光ファイバを反転させないで光結合されている前記少なくとも１つのポート群は、前記第１のフェルールの下側列から前記第２のフェルールの上側列まで延びている、請求項１６記載の光ファイバ組立体。
【請求項３３】
ａ）各コネクタ内には、少なくとも１つの多心フェルールが収納されており、前記光ファイバ組立体は、第１及び第２の多心フェルールを有し、
ｂ）前記光ファイバを反転させないで光結合されている前記少なくとも１つのポート群及び前記光ファイバを反転させることにより光結合されている前記少なくとも１つのポート群は各々、各フェルールに形成された列の状態で配置され、前記列は、全体として互いに平行であり、各フェルールは、下側列である列及び上側列である列を有し、
ｃ）前記光ファイバを反転させることにより光結合されている前記少なくとも１つのポート群は、第１の群をなす反転された光ファイバを含み、
ｄ）前記光ファイバ組立体は、前記第１のフェルールの前記成端側から前記第２のフェルールの前記成端側まで延びる第２の組をなす反転された光ファイバを更に含み、
ｅ）前記第１の反転光ファイバ群と前記第２の反転光ファイバ群は、前記群が前記第１のフェルールから前記第２のフェルールまで延びているときに交差する、請求項１６記載の光ファイバ組立体。
【請求項３４】
各々が送信及び受信ポートを備えたアクティブ組立体を有する高速データレート光伝送システム用の光ファイバ組立体を形成する方法であって、
各々が複数個の第１及び第２のポートをそれぞれ備えた少なくとも第１及び第２の多心コネクタを用意するステップを有し、前記第１及び第２のポートは、それぞれ少なくとも２つのポートから成るそれぞれ複数個の少なくとも第１及び第２の群を定め、前記第１及び前記第２の多心コネクタは、前記少なくとも第１及び第２のポート群が各フェルールのそれぞれの成端側に位置するよう配置可能であり、
前記アクティブ組立体の前記送信及び受信ポート相互間の極性を維持するペアリング方法に従って複数本の光ファイバにより前記第１のポートと前記第２のポートを互いに結合するステップを有し、前記結合ステップは、前記光ファイバを反転させないで前記第１及び前記第２のポート群の少なくとも一方を光結合するステップ及び前記光ファイバを反転させることにより前記第１及び前記第２のポート群の少なくとも一方を光結合するステップを含む、方法。
【請求項３５】
ａ）各コネクタ内に少なくとも１つの多心フェルールを配置して前記光ファイバ組立体が第１及び第２の多心フェルールを含むようにするステップを更に有し、
ｂ）前記光ファイバを反転させないで光結合されている前記第１のポート群及び前記第２のポート群の少なくとも一方及び前記光ファイバを反転することにより光結合されている前記第１のポート群及び前記第２のポート群の少なくとも一方を各フェルールに形成された列の状態に配置するステップを更に有し、前記列は、全体として互いに平行であり、各フェルールは下側列である列及び上側列である列を有するようになっており、
ｃ）前記光ファイバを反転させないで光結合されている前記第１のポート群及び前記第２のポート群の前記少なくとも一方を前記第１のフェルールの下側列上に配置するステップを更に有し、
ｄ）前記光ファイバを反転させることにより光結合されている前記第１のポート群及び前記第２のポート群の前記少なくとも一方を前記第１のフェルールの上側列上に配置するステップを更に有する、請求項３４記載の方法。
【請求項３６】
ａ）各コネクタ内に少なくとも１つの多心フェルールを配置して前記光ファイバ組立体が第１及び第２の多心フェルールを含むようにするステップを更に有し、
ｂ）前記光ファイバを反転させないで光結合されている前記第１のポート群及び前記第２のポート群の少なくとも一方及び前記光ファイバを反転することにより光結合されている前記第１のポート群及び前記第２のポート群の少なくとも一方を各フェルールに形成された列の状態に配置するステップを更に有し、前記列は、全体として互いに平行であり、各フェルールは下側列である列及び上側列である列を有するようになっており、
ｃ）前記光ファイバを反転させないで光結合されている前記第１のポート群及び前記第２のポート群の前記少なくとも一方を前記第１のフェルールの上側列上に配置するステップを更に有し、
ｄ）前記光ファイバを反転させることにより光結合されている前記第１のポート群及び前記第２のポート群の前記少なくとも一方を前記第１のフェルールの下側列上に配置するステップを更に有する、請求項３４記載の方法。
【請求項３７】
ａ）各コネクタ内に少なくとも１つの多心フェルールを配置して前記光ファイバ組立体が第１及び第２の多心フェルールを含むようにするステップを更に有し、
ｂ）前記光ファイバを反転させないで光結合されている前記第１のポート群及び前記第２のポート群の少なくとも一方及び前記光ファイバを反転することにより光結合されている前記第１のポート群及び前記第２のポート群の少なくとも一方を各フェルールに形成された列の状態に配置するステップを更に有し、前記列は、全体として互いに平行であり、各フェルールは下側列である列及び上側列である列を有するようになっており、
ｃ）前記光ファイバを反転させないで光結合されている前記第１のポート群及び前記第２のポート群の前記少なくとも一方及び前記光ファイバを反転させることにより光結合されている前記第１のポート群及び前記第２のポート群の前記少なくとも一方を前記第１のフェルールの同一列上に配置するステップを更に有する、請求項３４記載の方法。
【請求項３８】
ａ）各コネクタ内に少なくとも１つの多心フェルールを配置して前記光ファイバ組立体が第１及び第２の多心フェルールを含むようにするステップを更に有し、
ｂ）前記光ファイバを反転させないで光結合されている前記第１のポート群及び前記第２のポート群の少なくとも一方及び前記光ファイバを反転することにより光結合されている前記第１のポート群及び前記第２のポート群の少なくとも一方を各フェルールに形成された列の状態に配置するステップを更に有し、前記列は、全体として互いに平行であり、各フェルールは下側列である列及び上側列である列を有するようになっており、
ｃ）前記光ファイバを反転させないで光結合されている前記第１のポート群及び前記第２のポート群の前記少なくとも一方及び前記光ファイバを反転させることにより光結合されている前記第１のポート群及び前記第２のポート群の前記少なくとも一方を前記第１のフェルールの互いに異なる列上に配置するステップを更に有する、請求項３４記載の方法。
【請求項３９】
ａ）各コネクタ内に少なくとも１つの多心フェルールを配置して前記光ファイバ組立体が第１及び第２の多心フェルールを含むようにするステップを更に有し、
ｂ）前記光ファイバを反転させないで光結合されている前記第１のポート群及び前記第２のポート群の少なくとも一方及び前記光ファイバを反転することにより光結合されている前記第１のポート群及び前記第２のポート群の少なくとも一方を各フェルールに形成された列の状態に配置するステップを更に有し、前記列は、全体として互いに平行であり、各フェルールは下側列である列及び上側列である列を有するようになっており、
ｃ）前記光ファイバを反転させないで光結合されている前記第１のポート群及び前記第２のポート群の前記少なくとも一方を前記第１のフェルールの下側列から前記第２のフェルールの下側列まで延長させるステップを有する、請求項３４記載の方法。
【請求項４０】
ａ）各コネクタ内に少なくとも１つの多心フェルールを配置して前記光ファイバ組立体が第１及び第２の多心フェルールを含むようにするステップを更に有し、
ｂ）前記光ファイバを反転させないで光結合されている前記第１のポート群及び前記第２のポート群の少なくとも一方及び前記光ファイバを反転することにより光結合されている前記第１のポート群及び前記第２のポート群の少なくとも一方を各フェルールに形成された列の状態に配置するステップを更に有し、前記列は、全体として互いに平行であり、各フェルールは下側列である列及び上側列である列を有するようになっており、
ｃ）前記光ファイバを反転させないで光結合されている前記第１のポート群及び前記第２のポート群の前記少なくとも一方を前記第１のフェルールの下側列から前記第２のフェルールの上側列まで延長させるステップを有する、請求項３４記載の方法。
【請求項４１】
ａ）各コネクタ内に少なくとも１つの多心フェルールを配置して前記光ファイバ組立体が第１及び第２の多心フェルールを含むようにするステップを更に有し、
ｂ）前記光ファイバを反転させないで光結合されている前記第１のポート群及び前記第２のポート群の少なくとも一方及び前記光ファイバを反転することにより光結合されている前記第１のポート群及び前記第２のポート群の少なくとも一方を各フェルールに形成された列の状態に配置するステップを更に有し、前記列は、全体として互いに平行であり、各フェルールは下側列である列及び上側列である列を有するようになっており、
ｃ）前記光ファイバを反転させることにより光結合されている前記第１のポート群及び前記第２のポート群の前記少なくとも一方は、第１の群をなす反転された光ファイバを含み、
ｄ）第２の群をなす反転された光ファイバを前記第１のフェルールの前記成端側から前記第２のフェルールの前記成端側まで延長させるステップを更に有し、
ｅ）前記群が前記第１のフェルールから前記第２のフェルールに延びているときに前記第１の反転光ファイバ群と前記第２の反転光ファイバ群を交差させるステップを更に有する、請求項３４記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、光ファイバネットワークに関し、特に、多心コネクタを用いる高速データレート光伝送システム用の光相互接続（インタコネクション）組立体、システム及び方法に関する。
【０００２】
〔関連出願の説明〕
本発明は、２００９年６月１７日に出願された米国特許出願第１２／４８６，４２７号及びこれ又２００９年６月１７日に出願された米国特許出願第１２／４８６，４７３号明細書の権益主張出願であり、これら米国特許出願を参照により引用し、これらの記載内容を本明細書の一部とする。
【背景技術】
【０００３】
高速データレート光伝送システム用の従来型光ファイバネットワーク化手段の中には、１２心（１２ｆ）コネクタ組立体を利用すると共に二地点間（ポンイントツーポイント）構成を有する場合の多いものがある。光ファイバの極性（即ち、所与の光ファイバに関する送信機能と受信機能のマッチング）の保存は、コネクタをエポキシプラグ内に入れる直前に光ファイバを組立体の一端部内で光ファイバを反転することにより、或いは光ファイバが“Ｂ”モジュール内で反転されると共に“Ａ”モジュール内では真っ直ぐである“Ａ”及び“Ｂ”型ブレークアウトモジュールを提供することにより取り組まれる。ネットワーク環境内における多心コネクタのための光ファイバ相互接続技術を提供する極性保存光相互接続組立体組立体は、米国特許第６，７５８，６００号明細書及び同第６，８６９，２２７号明細書に記載されおり、これら米国特許は、本出願人に譲渡されており、これら米国特許を参照により引用し、これらの記載内容を本明細書の一部とする。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】米国特許第６，７５８，６００号明細書
【特許文献２】米国特許第６，８６９，２２７号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ストレージエリアネットワーク（ＳＡＮ）は、「ラインカード」と呼ばれる高密度入力／出力（“Ｉ／Ｏ”）インターフェイスを有するＳＡＮディレクタを利用する。ラインカードは、多数の光学アクティブ組立体、例えば光信号を電気信号に変換したり電気信号を光信号に変換したりするトランシーバを装備している。ラインカードは、送信ポート｛０Ｔ，０１Ｔ，０２Ｔ，．．．｝及びネットワークケーブルがプラグ接続される受信ポート｛０Ｒ，０１Ｒ，０２Ｒ，．．．｝を備えたコネクタを有する。１枚のラインカード当たりのポートの数は、一般に、様々な場合があり、例えば、１６ポート型、２４ポート型、３２ポート型及び４８ポート型ラインカードが利用できる。
【０００６】
高速データレート光伝送システム、例えば１００ギガバイト（１００Ｇ）光ファイバネットワークの場合、予想ラインカードコネクタインターフェイスの１つは、２４心の多心プッシュオン（ＭＰＯ）コネクタ、例えばＭＴＰ（登録商標）コネクタである。これは、潜在的に問題であるが、その理由は、既存のネットワークシステム及び高速データレート光伝送システム向きに設計されたネットワークシステムの中には、１２心ＭＰＯコネクタを利用しているものがあるからである。同様に、２４心幹線接続方式が実施される場合、アクティブ組立体、例えばトランシーバ相互間の光ファイバ極性を維持する接続を可能にする２４心‐２４心パッチコードは、高速データレート光伝送システムの実施を容易にすることになる。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の例示の観点は、高速データレート光伝送システム用の光ファイバ組立体である。この光ファイバ組立体は、少なくとも第１及び第２の多心フェルールを有し、各多心フェルールは、光コネクタの別の嵌合フェースに嵌合する嵌合フェース及び光ファイバを受け入れる成端フェースを有する。各フェルールは、２つ又は３つ以上の光ファイバ受け入れ領域から成る少なくとも第１及び第２の群の状態に配置されている複数個の光ファイバ受け入れ領域を有する。各フェルールの光ファイバ受け入れ領域は、各フェルールに形成された光ファイバ受け入れ穴を有し、穴は、穴がそれぞれ少なくとも第１及び第２の光ファイバ受け入れ領域群と関連するよう嵌合フェースから成端フェースまで延びている。光ファイバのそれぞれの端部は、第１及び第２の光ファイバ受け入れ領域群の各々の穴の少なくとも幾つかの中に光学的に固定されている。光ファイバは、第１のフェルールの成端側から第２のフェルールの成端側まで延び、それにより、光ファイバ受け入れ領域を相互に光結合する光ファイバのそれぞれの群を形成する。光ファイバの何本かは、各フェルールの光ファイバ受け入れ領域が光ファイバを反転させないで相互に光結合されるよう第１のフェルールから第２のフェルールまで真っ直ぐな向きで延びる。光ファイバの何本かは、光ファイバが反転されるよう第１のフェルールから第２のフェルールまで延び、光ファイバの端部の向きは、光ファイバが第１のフェルールから第２のフェルールに延びているときに逆にされるようになっている。
【０００８】
本発明の別の例示の観点は、各々が送信及び受信ポートを備えたアクティブ組立体を有する高速データレート光伝送システム用の光ファイバ組立体である。光ファイバ組立体は、各々が複数個の第１及び第２のポートをそれぞれ備えた少なくとも第１及び第２の多心コネクタを有し、第１及び第２のポートは、それぞれ少なくとも２つのポートから成るそれぞれ複数個の少なくとも第１及び第２の群を定める。第１及び第２の多心コネクタは、少なくとも第１及び第２のポート群が各フェルールのそれぞれの成端側に位置するよう配置可能である。光ファイバ組立体は、アクティブ組立体の送信及び受信ポート相互間の極性を維持するペアリング方法に従って第１のポートと第２のポートを結合する複数本の光ファイバを有する。第１及び第２のポート群の少なくとも一方は、光ファイバを反転させないで光結合され、第１及び第２のポート群の少なくとも一方は、光ファイバを反転させることにより光結合されている。
【０００９】
本発明の例示の観点は又、各々が送信及び受信ポートを備えたアクティブ組立体を有する高速データレート光伝送システム用の光ファイバ組立体を形成する方法である。この方法は、各々が複数個の第１及び第２のポートをそれぞれ備えた少なくとも第１及び第２の多心コネクタを用意するステップを有し、第１及び第２のポートは、それぞれ少なくとも２つのポートから成るそれぞれ複数個の少なくとも第１及び第２の群を定め、第１及び第２の多心コネクタは、少なくとも第１及び第２のポート群が各フェルールのそれぞれの成端側に位置するよう配置可能である。この方法は、アクティブ組立体の送信及び受信ポート相互間の極性を維持するペアリング方法に従って複数本の光ファイバにより第１のポートと第２のポートを互いに結合するステップを有し、結合ステップは、光ファイバを反転させないで第１及び第２のポート群の少なくとも一方を光結合するステップ及び光ファイバを反転させることにより第１及び第２のポート群の少なくとも一方を光結合するステップを含む。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】「キーアップ（key up）」構成の２つのコネクタを備えた先行技術の２４心（２４ｆ）光ファイバ「幹線」ケーブルの略図である。
【図２】図１に類似した略図であるが、システムアクティブ組立体（図示せず）と関連した２つの２４ｆコネクタを更に含み、図示のシステムがアクティブ組立体相互間の適正な送信／受信極性を有する接続を何故提供できないかを示す図である。
【図３】パッチコードの形態の２つの２４ｆ←→２×１２ｆ光ファイバ相互接続組立体を有する例示の高速データレート光伝送システムの一実施形態の略図である。
【図４】例示のコイル状２４ｆ←→２×１２ｆパッチコード光ファイバ相互接続組立体の斜視図である。
【図５】図３のシステムの略図であり、種々のコネクタポートを詳細に示す図である。
【図６】２４ｆ←→２×１２ｆ組立体に関する図５のシステムのための例示のハーネス構成を示す図である。
【図７】２４ｆ←→２×１２ｆ光ファイバ相互接続組立体の斜視図であり、ハーネスの光ファイバが３次元でどのように引き回されるかの一例を示す図である。
【図８】光ファイバ相互接続組立体のアクティブ組立体関連２４ｆコネクタの端面図であり、コネクタポートを別々の群の状態にどのようにすれば分割できるかを示す図である。
【図９】光ファイバ相互接続組立体のケーブル関連２×２４ｆコネクタの端面図であり、コネクタポートを別々の群の状態にどのようにすれば分割できるかを示す図である。
【図１０】光ファイバ相互接続組立体のアクティブ組立体関連２４ｆコネクタの端面キーアップ図であり、上側列及び下側列に属する光ファイバがカラーコード青色、橙色．．．水色に従って左から右にどのように延びているかの一例、即ち、“Ｂ→Ａ”を示す図である。
【図１１】マルチモード光ファイバの実施形態のガラス部分の断面の屈折率分布の略図である。
【図１２】図１１の光ファイバの概略断面図（縮尺通りには描かれていない）。
【図１３】図３の高速データレート光伝送システムに類似しているが、２４ｆ光ファイバケーブル及び２４ｆパッチコードを利用した高速データレート光伝送システムの略図である。
【図１４】図５に類似しているが、図１３のシステムを示す図である。
【図１５】２４ｆ←→２４ｆ光ファイバ相互接続組立体の場合を除き、図７に類似した斜視図である。
【図１６】２４ｆ←→２４ｆ光ファイバ相互接続組立体の組立体関連２４ｆコネクタの端面図であり、コネクタポートを別々の群の状態にどのように分割することができるかを示す図である。
【図１７】ケーブル関連２４ｆコネクタの端面図であり、コネクタポートを別々の群の状態にどのように分割することができるかを示す図である。
【図１８】相互接続されているプロセス中の汎用１２ｆ相互接続システムの略図であり、システムが２つの１２ｆ←→１２ｆ光相互接続組立体を有している状態を示す図である。
【図１９】２つの２４ｆ←→２４ｆ光相互接続組立体及び２４個の単心ポートを備えたアクティブ組立体を有する高速データレート光伝送システムの略図である。
【図２０】例示のモジュラー２４ｆ←→２×１２ｆ相互接続組立体の斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
上述の概要説明及び以下の詳細な説明の両方は、本発明の実施形態に関しており、本発明の性質及び性状を理解するための概観又は枠組を提供するようになっていることは理解されるべきである。図面は、より深い理解を提供するよう添付されており、このような添付の図面は、本明細書に組み込まれてその一部をなしている。図面は、種々の例示の実施形態を示しており、本明細書と一緒になって、本発明の原理及び作用を説明するのに役立つ。
【００１２】
次に、現時点における好ましい実施形態を参照し、これら実施形態の幾つかの例が添付の図面に示されている。可能であればいつでも、同一又は類似の参照符号が図面全体にわたり、同一又は類似の部分を示すために用いられている。参照符号に用いられているアルファベット文字“Ｌ”及び“Ｒ”は、装置、システム、組立体又はネットワークの互いに異なる区分の同一又は類似の部分を区別するために「左側」及び「右側」を示すと共に「第１」及び「第２」と同じように用いられ、ｓ位置に関して本発明を限定するものではない。
【００１３】
本明細書に開示する実施形態は、単なる例示であり、各実施形態は、本発明の或る特定の利点を備えていることは理解されるべきである。本発明の範囲内で以下の実施例の種々の改造例及び変更例を想到でき、互いに異なる実施例の観点は、更に別の実施例を生じさせるよう種々の仕方で組み合わせ可能である。したがって、本発明の範囲は、本明細書において説明する実施形態を考慮して、しかしながら、これには限定されず、本明細書における開示全体から理解されるべきである。
【００１４】
本発明の一観点は、多心コネクタを変換し又は違ったやり方で相互に接続するよう構成された光ファイバ相互接続（又は「変換」）組立体に関する。本明細書において検討する多心コネクタは、一例として、２４心（“２４ｆ”）コネクタ及び１２心（“１２ｆ”）コネクタである。例示の実施形態では、多心コネクタは、多心フェルールを有する。フェルールは各々、別の光ファイバコネクタに嵌合する嵌合フェース及び光ファイバケーブルの光ファイバへの接続のための成端側を有する。一例としての光ファイバ相互接続組立体は、２４個のポートを備えた２４ｆコネクタを各々１２個のポートを備えた２つの１２ｆコネクタに接続するよう構成されている。この相互接続組立体は、一般に、「２４ｆ←→２×１２ｆ組立体」と呼ばれている。別の例としての光ファイバ相互接続組立体は、１つの２４ｆコネクタを別の２４ｆコネクタに変換し又は違ったやり方で相互接続するよう構成されている。この相互接続組立体は、一般に、「２４ｆ←→２４ｆ組立体」と呼ばれている。
【００１５】
本発明の光相互接続組立体は、多種多様な形態で、例えば、モジュール形式の１つ又は２つ以上の壁、光ファイバを関連させた可撓性基板、一ケーブル区分を備えた個々に形成されるエンクロージャ（例えば、打抜き加工により形成された金属ボックス）で、アレイ状に配置された光ファイバ及びコネクタの光ファイバハーネス又は束で、光ファイバパッチコードで又は光ファイバケーブル一般に具体化できる。相互接続組立体は、上記内容の組み合わせを含むことができる。本発明の観点は、本明細書において説明される相互接続組立体を用いたケーブルシステムを含む。
【００１６】
本明細書で用いられる「ハーネス」という用語は、光ファイバのひとまとまりを意味し、このようなひとまとまりの光ファイバとしては、例えば包装、接着剤、結束要素又は他の適当な収集固定具又は組立体により群又は副群（部分群）の状態に束ねられた光ファイバ、又は束ねられていない光ファイバ、例えば結束要素なしのルーズ光ファイバが挙げられる。ハーネス光ファイバは、光ファイバリボンの形態で構成される場合があり、光ファイバリボンは、１つ又は２つ以上の結束要素によって互いに集められ又は光ファイバケーブルの一区分内に納められる。
【００１７】
本明細書で用いられる「パッチコード」という用語は、両端にコネクタを備えた比較的短い長さ（例えば、２〜４メートル）の１本又は２本以上の光ファイバのひとまとまりであって、典型的には、エレクトロニクスラック、光クロスコネクト又は光ファイバ分配フレーム（ＦＤＦ）内におけるフロントパネル相互接続を可能にするために用いられる光ファイバのひとまとまりである。
【００１８】
「幹線」という用語は、多数本の光ファイバ（典型的には、４〜９６本の光ファイバ）を担持すると共に例えばエレクトロニクスラック相互間、部屋相互間、建物相互間、中央局相互間又はネットワークの同様なセクション相互間においてパッチコードと関連した長さよりも長い長さにわたって組立体を互いに接続する光ファイバケーブルを意味している。
【００１９】
「ポート」という用語は、光ファイバ受け入れ領域、即ち、光ファイバを挿入することができ又は別の光ファイバに接続することができる場所である。
【００２０】
以下に説明する組立体及びケーブルで用いられる例示の多心コネクタは、エポキシ・研磨互換型ＭＰＯ又はＭＴＰ（登録商標）コネクタ、例えばコーニング・ケーブル・システムズ（Corning Cable Systems）社のLANScape（登録商標）コネクタソリューションセット（connector solution set）である。このようなコネクタは、非常に高い光ファイバ密度を提供すると共に全体として平面状のアレイの状態に配置された多数の光学通路を有する。光学通路は、光ファイバケーブル中の光ファイバとの光学的位置合わせ又は軸合わせのために少なくとも１つの他の光学通路のすぐ隣りに位置する。多心コネクタは、マルチモード又はシングルモード用途向きに設計されており、容易な嵌合及び取り外しのためにプッシュ／プル設計を用いている。本明細書において検討する多心コネクタは、従来型ＳＣコネクタと同一サイズのものであっても良いが、これよりも高い（例えば、１２Ｘ）光ファイバ密度を提供するのが良く、有利には、コスト及びスペースを節約することができる。多心コネクタは、任意所要の光アダプタとの位置合わせのための適正な向きをもたらすキーを有するのが良い。キーは、「キーアップ（key up）」又は「キーダウン（key down）」として構成されるのが良い。或る特定の多心コネクタ、例えばＭＴＰコネクタは、２つのコネクタを係合させるときに光ファイバを軸合わせするのに役立つ案内ピン及び案内穴を更に有するのが良い。
【００２１】
光ファイバ接続を管理するのに光コネクタアダプタ（図示せず）を用いるのが良い。しかしながら、他の接続方式、例えばリボンファンアウトキットを用いることができる。
【００２２】
以下の説明及び特許請求の範囲の記載において、Ａ←→Ｂという表記は、ＡとＢを接続することを意味している。同様に｛ａ１，ａ１，ｃ１．．．｝←→｛ａ２，ｂ２，ｃ２．．．｝は、ａ１とａ２、ｂ１とｂ２、ｃ１とｃ２を接続することを意味し、以下同様である。また、ｎ≦ｐ，ｑ≦ｍという表記は、ｎ≦ｐ≦ｍ且つｎ≦ｑ≦ｍをひとまとめに短くした表現である。
【００２３】
本明細書で説明する組立体、システム及び方法は、一般に、高速データレート光伝送システム、例えば情報を例えば１０ギガバイト（１０Ｇ）〜１２０Ｇの速度で光学的に転送することができるシステムに関する。典型的な高速データレート光伝送システムでは、多数のチャンネルが設けられ、各チャンネルは、選択されたデータレートをサポートすることができ、全体的データレートは、チャンネルのデータレートに用いられるチャンネルの数を乗算して得られる値で定められる。例えば、高速データレート光伝送システムの典型的なチャンネルは、１０Ｇ通信をサポートすることができ、したがって、１２チャンネル型システムでは、通信データレートを１０Ｇから１２０Ｇまでの１０Ｇの倍数で調節することができる。これよりも多くのチャンネルが追加された場合又はチャンネル当たりのデータレートが異なる場合、他のデータレートが得られる。特定のシステムデータレートについて所与の範囲のオプションが存在し、４０Ｇ及び１００Ｇが可能性として存在する。
【００２４】
図１は、２つの多心コネクタ２０、例えば右側コネクタ２０Ｒ及び左側コネクタ２０Ｌを有する２４ｆ幹線ケーブル（「２４ｆ幹線」）の形態をした光ファイバケーブル１０の略図である。各コネクタ２０は、一列が１２個から成る２つの列の状態に配置されると共に業界で認可されている色分け方式｛Ｂ，Ｏ，Ｇ，Ｂｒ，Ｓ，Ｗ，Ｒ，Ｂｋ，Ｙ，Ｖ，Ｒｏ，Ａ｝＝｛青色、橙路、緑色、茶色、スレート色、白色、赤色、黒色、黄色、紫色、薔薇色及び水色｝を用いて色分けされたポート２２を有する。色分け方式の方向は、“Ｂ→Ａ”という表記により図１（及び図２）に示されている。ポート２２は、対応の色分け光ファイバ区分（「ファイバ」）３６によって互いに結合されており、説明の便宜上、ファイバは２本しか示されていない。
【００２５】
コネクタ２０は、キー３２を有し、２つのコネクタ２０Ｌ，２０Ｒは、「キーアップツーキーアップ（key up to key up）」で構成されている。光ファイバケーブル１０は、「キーアップツーキーアップ」で構成されており、したがって、各コネクタ２０の上側列及び下側列は、それぞれ、ファイバ３６を介してこれらにマッチする色分けポート２２に結合されている。必要な場合、個々のファイバ３６は、３６‐１，３６‐２等として識別される。コネクタ２０Ｒ，２０Ｌは、それぞれ、ポート２２Ｌ，２２Ｒを有する。
【００２６】
図２は、図１に類似した略図であるが、それぞれのアクティブ組立体（図示せず）、例えばトランシーバと関連した２つのアクティブ組立体コネクタ４１（例えば、４１Ｒ，４１Ｌ）を更に示している。アクティブ組立体コネクタ４１Ｌ，４１Ｒは、それぞれの左側及び右側コネクタ２０Ｌ，２０Ｒに隣接して配置されている。一例では、アクティブ組立体コネクタ４１は、媒体依存インターフェイス（ＭＤＩ）コネクタで又はこのようなＭＤＩコネクタを含む。アクティブ組立体コネクタ４１は、ポートコネクタ４２を有している。１２個のアクティブ組立体ポート４２の上側列は、受信ポート｛０Ｒ，１Ｒ，．．．１１Ｒ｝であり、アクティブ組立体ポート４２の下側列は、送信ポート｛ＯＴ，１Ｔ，．．．１１Ｔ｝である。アクティブ組立体コネクタ４１は、必要に迫られた場合には、「キーダウン」で配置され、したがって、これらアクティブ組立体コネクタは、それぞれの「キーアップ」光ファイバケーブルコネクタ２０と結合することができるようになっている。色分けは、Ａ→Ｂ、即ち左から右である。しかしながら、この構成は、光ファイバケーブルコネクタ２０がアクティブ組立体コネクタ４１中に直接パッチ接続するのを阻止する。というのは、アクティブ組立体コネクタの送信ポートと受信ポートとの間の接続部の極性が維持されないであろうからである。同様な問題は、各ケーブル端部のところに２つの１２ｆケーブル区分及び２つの１２ｆコネクタを有する光ファイバケーブル１０を用いようとする場合に生じる。
【００２７】
２４ｆ←→２×１２ｆ相互接続方式の高速データレート光伝送システム
【００２８】
図３は、２つの例示の２４ｆ←→２×１２ｆ組立体１１０を有する一例としての高速データレート光伝送システム（「システム」）１００の例示の実施形態の略図である。システム１００は、上述のコネクタ４１を備えたそれぞれのアクティブ組立体４０及び光ファイバケーブル１０を有し、光ファイバケーブル１０は、２つの１２ｆケーブル区分１１Ａ，１１Ｂを有し、１２ｆケーブル区分１１Ａ，１１Ｂは各々、これらのそれぞれの端部が、それぞれ１２個のポート２２Ａ，２２Ｂを備えた多心コネクタ２０Ａ，２０Ｂによって成端されている。システム１００は、例えば、光通信データセンタのところの光ファイバネットワーク、例えばＬＡＮ又はＳＡＮの一部であるのが良い。例示のアクティブ組立体は、トランシーバ、例えばマルチチャンネル高データレート（例えば、１０Ｇ／チャンネル）トランシーバである。
【００２９】
システム１００は、一例としてパッチコード（これらは、以下、「パッチコード１１０Ｌ」及び「パッチコード１１０Ｒ」、或いは、全体として「パッチコード１１０」と呼ぶ）の形態で示された第１及び第２の２４ｆ←→２×１２ｆ組立体１１０Ｌ，１１０Ｒを有し、パッチコード１１０Ｌ，１１０Ｒは各々、２つの１２ｆケーブル区分１１Ａ，１１Ｂをこれらをそれぞれのアクティブ組立体コネクタ４１に接続している。図４は、例示のコイル状２４ｆ←→２×１２ｆパッチコードの斜視図である。各パッチコード１１０は、アクティブ組立体コネクタ４１に結合するよう構成された多心コネクタ１１０により成端された１２ｆケーブル区分１２６を有している。パッチコードコネクタ１３０及びそのポート（以下において説明する）は、「アクティブ組立体関連」であると呼ばれる。各パッチコード１１０は、第１及び第２の１２ｆケーブル区分１３６Ａ，１３６Ｂを更に有し、１２ｆケーブル区分１３６Ａ，１３６Ｂは、それぞれの端部が、光ファイバケーブルコネクタ２０Ａ，２０Ｂとキーアップ付きダウン構成で結合するよう構成された多心コネクタ１４０Ａ，１４０Ｂによって成端されている（コネクタ１４０Ａ，１４０Ｂは、キーアップである）。パッチコードコネクタ１４０及びそのポート（以下において説明する）は、「ケーブル関連」であると呼ばれる。第１及び第２の１２ｆケーブル区分１３６Ａ，１３６Ｂは、分岐部材１５０により第１の２４ｆケーブル区分１２６に作動的に接続されている。２４ｆケーブル区分１２６は、２４本のファイバ３６（図３の挿絵を参照されたい）を担持し、１２ｆケーブル区分１３６Ａ，１３６Ｂは各々、１２本のファイバ３６を担持している。例示の実施形態では、分岐部材１５０は、２４ｆケーブル区分１２６とほぼ同じ直径の硬質フェルール又は柔軟性管である。
【００３０】
パッチコード１１０Ｌ，１１０Ｒ内のファイバ３６は、ファイバ極性がシステム１００のそれぞれの端部のところでアクティブ組立体４０Ｌ，４０Ｒ相互間で維持されるよう選択された仕方で構成されている。パッチコード１１０Ｌ，１１０Ｒ内の２４本のファイバ３６は、２４ｆ←→２×１２ｆ極性保存相互接続が可能であるように構成されたそれぞれのハーネス１１２Ｌ，１１２Ｒを構成している。さらに、パッチコード１１０は、これらをシステム１００の各端部のところで使用することができるよう構成されており、即ち、パッチコード１１０Ｌ，１１０Ｒは、システム１００にとってパッチコードについて一形式しか必要ではないように互換性がある。例示のパッチコード１１０について以下に詳細に説明する。例示の実施形態では、ファイバ３６は、以下に詳細に説明するように曲げ不敏感性（又は別の言い方として「耐曲げ性（曲げに強い）」）ファイバである。
【００３１】
図５は、システム１００の略図であり、アクティブ組立体４０Ｌは、コネクタ４１、例えば２４ｆ非ピン接続型ＭＰＯコネクタを含み、光ファイバケーブル１０は、一端に１対のコネクタ２０ＡＬ，２０ＢＬを有すると共に他端に１対のコネクタ２０ＡＲ，２０ＢＲを有している。例示の実施形態では、コネクタ２０は、１２ｆ非ピン接続型ＭＰＯコネクタである。例示の実施形態では、コネクタ２０は、多心フェルール２１を有する。
【００３２】
アクティブ組立体コネクタ４１Ｌは、パッチコード１１０Ｌを介して光ファイバケーブルコネクタ２０ＡＬ，２０ＢＬに接続され、アクティブ組立体コネクタ４１Ｒは、パッチコード１１０Ｒを介して光ファイバケーブルコネクタ２０ＡＲ，２０ＢＲに接続されている。パッチコードコネクタ１３０Ｌは、アクティブ組立体コネクタ４１Ｌに結合し、パッチコードコネクタ１３０Ｒは、ＭＰＯアクティブ組立体コネクタ４１Ｒに結合している。パッチコードコネクタ１４０ＡＬ，１４０ＢＬは、光ファイバケーブルコネクタ２０ＡＬ，２０ＢＬに結合し、パッチコードコネクタ１４０ＡＲ，１４０ＢＲは、光ファイバケーブルコネクタ２０ＡＲ，２０ＢＲに結合している。例示の実施形態では、アクティブ組立体コネクタ４１は、多心フェルール４３を有し、パッチコードコネクタ１３０，１４０は、それぞれ、多心フェルール１３１，１４１を有している。
【００３３】
パッチコードコネクタ１３０Ｌは、ポート２４ＮＰ（ｘL）を有し、パッチコードコネクタ１３０Ｒは、ポート２４ＮＰ（ｘR）を有し、ｘL，ｘRは、１≦ｘL，ｘR≦２４を条件としてポート番号を示している。同様に、光ファイバケーブルコネクタ２０ＡＬ，２０ＢＬは、１≦ｙAL，ｙBL≦１２を条件としてそれぞれのポート１２ＰＡＬ（ｙAL），１２ＰＢＬ（ｙBL）を有し、光ファイバケーブルコネクタ２０ＡＲ，２０ＢＲは、１≦ｙAR，ｙBR≦１２を条件としてそれぞれのポート１２ＰＡＲ（ｙAR），１２ＰＢＲ（ｙBR）を有する。コネクタ参照番号中のアルファベット文字“ＮＰ”及び“Ｐ”は、例示の一実施形態では、コネクタがそれぞれ「ピンなし」及び「ピンあり」である場合を表すものとして理解できる。しかしながら、一般的に言って、アルファベット文字“ＮＰ”，“Ｐ”は、単に、ピンの構成とは無関係に、互いに異なるコネクタのポートを識別するために用いられる。
【００３４】
次に、パッチコード１１０内のハーネス１１２に関する適当な汎用ポート構成を定める方法について図５を参照して説明する。第１に、初期（ファイバ）接続を任意のアクティブ組立体関連ポート２４ＮＰＬ（ＸL）と任意のケーブル関連ポート１２ＰＡＬ（ｙAL）又は１２ＰＢＬ（ｙBL）との間でパッチコード１１０Ｌ中で行なう。パッチコードコネクタ１３０Ｌ，１３０Ｒのそれぞれのアクティブ組立体関連ポート２４ＮＰＬ（ｘL），２４ＮＰＲ（ｘR）相互間のエンドツーエンドペアリング（end-to-end pairing）方法（これは、トランシーバ４２Ｌ←→４２Ｒ、即ち、０１Ｔ←→０１Ｒ，０２Ｔ←→０２Ｒ等相互間の選択ペアリング法に基づいている）により、初期ポート接続をアクティブ組立体コネクタ４１Ｌからアクティブ組立体コネクタ４１Ｒに、即ちパッチコード１１０Ｌのアクティブ組立体関連ポート２４ＮＰＬ（ｘL）からパッチコード１１０Ｒの対応のアクティブ組立体関連ポート２４ＮＰＲ（ｘR）に向けて行なうことができる。
【００３５】
注目されるべきこととして、光ファイバケーブル１０は、パッチコード１１０Ｌのケーブル関連ポート１２ＰＡＬ（ｙAL），１２ＰＢＬ（ｙBL）をパッチコード１１０Ｒのポート１２ＰＡＲ（ｙAR），１２ＰＢＲ（ｙBR）にマップし、一方のパッチコードの各ケーブル関連ポートが他方のパッチコードの対応のケーブル関連ポートに結合されるようにする。
【００３６】
パッチコードコネクタ１３０Ｌのアクティブ組立体関連ポート２４ＮＰＬ（ｘL）がパッチコードコネクタ１３０Ｒのアクティブ組立体関連ポート２４ＮＰＲ（ｘR）にアクティブ組立体４０Ｌ，４０Ｒ相互間の送信及び受信レシーバポート（０１Ｔ←→０１Ｒ、０２Ｔ←→０２Ｒ等）のマッピングに基づいて極性を維持するような仕方でどのようにマップされるかを定める例示のアクティブ組立体ペアリング法が表１に記載されている。この組立体の一観点は、一方が既に存在している場合にはペアリング法を定めること又は一方がまだ存在していない場合にはペアリング法を定めることを含む。
【００３７】
【表１】
2012530936.tif 000003
【００３８】
ペアリング法は、次のように表せる。
１≦ｘL≦１２且つ１３≦ｘR≦２４の場合、２４ＮＰＬ（ｘL）←→２４ＮＰＲ（ｘR）、及び
１３≦ｘL≦２４且つ１≦ｘR≦１２の場合、２４ＮＰＬ（ｘL←→２４ＮＰＲ（ｘR）
【００３９】
上述のペアリング法から、例えば、アクティブ組立体コネクタ４１Ｌのアクティブ組立体ポート０３Ｒと関連したパッチコードポート２４ＮＰＬ（４）は、アクティブ組立体ポート０３Ｔ（図４も又参照されたい）と関連しているアクティブ組立体コネクタ４１Ｒのパッチコードポート２４ＮＰＲ（１６）に結合されるべきであることが分かる。ケーブル関連パッチコードポート１２ＰＢＬ（４）に結合したアクティブ組立体関連パッチコードポート２４ＮＰＬ（４）からのファイバ３６は、パッチコードポート１２ＰＢＬ（４）から光ファイバケーブル１０を通ってケーブル関連パッチコードポート１２ＰＢＲ（９）まで引かれ、次に別のファイバ３６によってアクティブ組立体関連パッチコードポート２４ＮＰＲ（１６）に接続されている。この接続経路は、次に、アクティブ組立体関連パッチコードポート２４ＮＰＲ（４）からアクティブ組立体関連パッチコードポート２４ＮＰＬ（１６）まで逆方向に繰り返されており、それにより対応の接続経路が形成されている。このプロセスは、もはやポート接続が行なわれないようになるまで未使用ポートについて繰り返される。その結果、アクティブ組立体４０Ｌ，４０Ｒ相互間に極性保存汎用光接続が得られる。
【００４０】
図６は、上述の方法を用いて定められた図５のシステム１００に関するハーネス１１２の例示の構成例を示している。２つのハーネス１１２Ｌ，１１２Ｒは、図５に示された略図では互いに異なる構成を有するように見える。これは、実際には３次元実施形態である構成を説明するために２次元表示を用いていることに起因している。しかしながら、当業者であれば理解されるように、ハーネスの構成は、事実、同一であり、したがって、パッチコード１１０Ｌ，１１０Ｒは、同一なので光ファイバケーブル１０に関して汎用接続手段を提供している。これは、図７に示されており、図７は、多心パッチコードコネクタ１３０，１４０を互いに結合する例示のハーネス１１２の斜視図である。
【００４１】
図６のパッチコード１１０Ｌの例示の構成例では、ファイバ３６‐７〜３６‐１２及びファイバ３６‐１９〜３６‐２４は、１２ｆケーブル区分１３６Ａまで引き回され、ファイバ３６‐１〜３６‐６及びファイバ３６‐１３〜３６‐１８は、１２ｆケーブル区分１３６Ｂまで引き回されている。
【００４２】
例示の実施形態では、パッチコードコネクタ１４０Ａ，１４０Ｂは、以下のポート構成方式でそれぞれの１２ｆケーブル区分１３６Ａ，１３６Ｂに取り付けられている。ケーブル区分１３６Ａでは、ファイバ３６‐７〜３６‐１２は、それぞれ、パッチコードコネクタポート１２ＰＡＬ（６）〜１２ＰＡＬ（１）にそれぞれ接続され、ファイバ３６‐１９〜３６‐２４は、パッチコードコネクタポート１２ＰＡＬ（７）〜１２ＰＡＬ（１２）にそれぞれ接続されている。同様に、ケーブル区分１３６Ｂでは、ファイバ３６‐１〜３６‐６は、パッチコードコネクタポート１２ＰＢＬ（１）〜１２ＰＡＬ（６）にそれぞれ接続され、ファイバ３６‐１３〜３６‐１８は、パッチコードコネクタポート１２ＰＡＬ（１２）〜１２ＰＡＬ（７）にそれぞれ接続されている。これは、図６に概略的に示されている構成例である。例示の実施形態では、パッチコードコネクタ１３０，１４０Ａ，１４０Ｂは、特定のコネクタ調製技術に従って処理されている（例えば、研磨されている）。
【００４３】
図８は、コネクタポート２４ＮＰを多くの互いに異なる群Ｇ、例えば群Ｇ１〜Ｇ４にどのようにして分割することができるかを示すアクティブ組立体関連２４ｆコネクタ１３０の端面図である。群Ｇ１つ当たり少なくとも２つのポートが存在する。同様に、図９は、コネクタポート１２ＰＡ，１２ＰＢを互いに異なる群Ｇ′，Ｇ″、例えば群Ｇ１′，Ｇ２′及び群Ｇ１″，Ｇ２″にどのようにすれば分割できるかを示すケーブル関連１２ｆコネクタ１４０Ａ，１４０Ｂの端面図である。多種多様な群Ｇ，Ｇ′，Ｇ″を図８の群ＧＰ，ＧＰ″によって示されているように例えば対をなすコネクタポートで構成することができる。一例を挙げると、それぞれのコネクタ１４０Ａ，１４０Ｂのそれぞれについて６つのポート１２ＰＡから成る列が２つ及び６つのポート１２ＰＢから成る列が２つ示されている。他のポート構成、例えば各々が単一の列をなす１２個のポートを有する一方又は両方のコネクタ１４０Ａ，１４０Ｂが本明細書において想定される。
【００４４】
また、種々の群Ｇ，Ｇ′，Ｇ″を大きな群の状態に組み合わせることができる。例えば、多心フェルール１３１Ｌの群Ｇ１，Ｇ３を組み合わせると、上側の群ＧＵを形成することができ、群Ｇ２，Ｇ４を組み合わせると、下側受け入れ領域ＧＬを形成することができる。
【００４５】
図５〜図９を参照すると、本発明の例示の実施形態として、一端に多心フェルール１３１を有すると共に他端に２つの多心フェルール１４１Ａ，１４１Ｂを有する光ファイバ組立体１１０が示されている。多心フェルール１３１は、ポート２４ＮＰの１つ又は２つ以上の群Ｇを有し、多心フェルール１４１Ａ，１４１Ｂは、それぞれ、ポート１２ＰＡ，１２ＰＢの１つ又は２つ以上の群Ｇ′，Ｇ″を有している。多心フェルール１３１は、ファイバ３６がポート２４ＮＰをポート１２ＰＡ又はポート１２ＰＢに光結合することができるよう多心フェルール１４１Ａ，１４１Ｂに対して配置されている。例示の実施形態では、多心フェルール１３１Ｒは、１２個のポート２４ＰＬの上側及び下側群ＧＵ，ＧＬを有し、多心フェルール１４１Ａ，１４１Ｂは、それぞれ、６つのポート１２ＰＡ及び６つのポート１２ＰＢの上側及び下側の群Ｇ１′，Ｇ２′及びＧ１″，Ｇ２″を有している。
【００４６】
例示の実施形態では、少なくとも１つの群Ｇ、少なくとも１つの群Ｇ′及び少なくとも１つの群Ｇ″は、６つのポートを有している。例示の実施形態では、少なくとも１つの群Ｇ、少なくとも１つの群Ｇ′及び少なくとも１つの群Ｇ″は、２つのポートを有する。例示の実施形態では、少なくとも１つの群Ｇは、１２個のポートを有する。
【００４７】
群Ｇは、多心フェルール１３１を多心フェルール１４１Ａ，１４１Ｂに実質的に対向して配置することができる場合、「直接向いた（直接対向）」対応の群Ｇ′，Ｇ″であると呼ばれる。これは、例えば、ハーネス１１２が柔軟性（例えば、光ファイバケーブルの一部）であり、多心フェルール１３１及び多心フェルール１４１Ａ，１４１Ｂを多くの相対向きで配置することができるよう曲げ可能であることを意味している場合がある。場合によっては、ファイバ３６を、ファイバを「反転」させる必要なく、即ち、ファイバを非直接対向群に接続する必要なく、直接対向ポート（例えば、ポート２４ＮＰＬ（１）〜１２ＰＢＬ（１）、図６参照）に接続することができる。場合によっては、ファイバ３６は、ファイバを「反転させる」ことによって非直接対向ポートに接続される（例えば、ポート２４ＮＰＬ（７）〜１２ＰＡＬ（６）、図６参照）。
【００４８】
例示の実施形態では、多心フェルール１３１のポート２４ＮＰは、一般に、多心フェルール１４１Ａ，１４１Ｂのポート１２ＰＡ，１２ＰＢに向く。種々の群Ｇを一方のフェルールから他方のフェルールまで互いに位置合わせするのが良く、ファイバ３６は、多心フェルール１３１の少なくとも２つの群Ｇから多心フェルール１４１Ａ及び／又は１４１Ｂの少なくとも２つの群Ｇ′及び／又はＧ″まで延び、それにより、ハーネス１１２についてファイバ３６の少なくとも２つの群が構成される。
【００４９】
例示の実施形態では、ファイバ３６は、ファイバを交差させる必要なく又は「反転」させる必要なく、少なくとも１つの群Ｇを直接対向群Ｇ′又はＧ″に結合する。加うるに、少なくとも１つの群Ｇをこれが群Ｇ′又はＧ″まで延びる際に反転させる。他の実施形態では、群Ｇの少なくとも１つは、本質的に直接対向群Ｇ′又はＧ″に直接横切って結合されるが、フェルールのフェースは、互いに平行である必要はない。さらに別の実施形態では、少なくとも１つの副群Ｇは、少なくとも１つの他の群Ｇ′又はＧ″に結合され、この場合、結合ファイバ３６は反転され、結合された群Ｇ′又はＧ″は、直接対向群ではない。
【００５０】
再び図３を参照すると、パッチコード１１０の例示の実施形態では、２４ｆケーブル区分１２６は、２４本の色分けされた例えば外径が２５０μｍのファイバ３６を収容した小径相互接続ケーブルである。ファイバ３６は、パッチコードコネクタ１３０内に（例えば、図示されていないコネクタフェルール内に）配置され、パッチコードコネクタ１３０を、例えば図１０に示されているように端から見ると、キーアップファイバ３６‐１〜３６‐１２は、上側列を構成し、左から右に（青色、橙色．．．水色、即ち、“Ｂ→Ａ”）進み、ファイバ３６‐１３〜３６‐２４は、下側列を構成し、これ又、Ｂ→Ａのように左から右に延びるようになっている。
【００５１】
上述したように、例示の実施形態では、本明細書において検討している種々の光相互接続組立体は、耐曲げ性（曲げ不敏感性）の光ファイバを含むのが良い。このようなファイバは、これらが従来型ファイバでは達成できない光学性能を保つと共に提供するので有利である。例示の実施形態では、ファイバ３６は、ファイバ長さが短い場合であっても不安定である高次モードに安定性をもたらすマルチモードファイバ、例えば耐曲げ性ファイバであるのが良い。その結果、耐曲げ性ファイバ３６は、布設、配線、余長貯蔵又は収納、高密度等の実現を可能にし、それにより技術士と未熟な人の両方による堅固な布設を可能にする。
【００５２】
図１１は、ガラスコア３７及びガラスクラッド４２を有する例示のマルチモード耐曲げ性光ファイバ３６の実施形態のガラス部分の断面の屈折率分布の略図であり、ガラスクラッドは、内側環状部分３８、屈折率減少環状部分３９及び外側環状部分４０を有している。図１２は、図１１の光ファイバの概略断面図（縮尺通りではない）である。コア３７は、外側半径Ｒ１及び最大屈折率デルタΔ１ＭＡＸを有する。内側環状部分３８は、幅Ｗ２及び外側半径Ｒ２を有する。屈折率減少環状部分３９は、最小屈折率デルタパーセントΔ３ＭＩＮ、幅Ｗ３及び外側半径Ｒ３を有する。屈折率減少環状部分３９は、内側環状部分３８だけコア３７からずれた状態で又は間隔を置いた状態で示されている。環状部分３９は、内側環状部分３８を包囲すると共にこれに接触している。外側環状部分４０は、環状部分３９を包囲すると共にこれに接触している。クラッド層４２は、少なくとも１つの被覆４４により包囲され、この被覆４４は、幾つかの実施形態では、低弾性率１次被覆及び高弾性率２次被覆から成るのが良い。
【００５３】
内側環状部分３８は、最大相対屈折率Δ２ＭＡＸ及び最小相対屈折率Δ２ＭＩＮを含む屈折率分布Δ２（ｒ）を有し、この場合、幾つかの実施形態では、Δ２ＭＡＸ＝Δ２ＭＩＮである。屈折率減少環状部分３９は、最小相対屈折率Δ３ＭＩＮを含む屈折率分布Δ３（ｒ）を有する。外側環状部分４０は、最大相対屈折率Δ４ＭＡＸ及び最小相対屈折率Δ４ＭＩＮを含む屈折率分布Δ４（ｒ）を有し、このような場合、幾つかの実施形態では、Δ４ＭＡＸ＝Δ４ＭＩＮである。好ましくは、Δ１ＭＡＸ＞Δ２ＭＡＸ＞Δ３ＭＩＮである。
【００５４】
幾つかの実施形態では、内側環状部分３８は、図１１に示されているように、一定値にΔ２（ｒ）を含む実質的に一定の屈折率分布を有し、これら実施形態の幾つかにおいて、Δ２（ｒ）＝０％である。幾つかの実施形態では、外側環状部分４０は、図１０に示されているように一定値Δ４（ｒ）の実質的に一定の屈折率分布を有し、これら実施形態の幾つかにおいては、Δ４（ｒ）＝０％である。コア３７は、全体として正の屈折率分布を有し、この場合、Δ１（ｒ）＞０％である。Ｒ１は、コアの屈折率デルタが中心線から半径方向外方に進んで先ず最初に０．０５％の値に達したときの半径として定義される。好ましくは、コア３７は、実質的に弗素を含んでおらず、より好ましくは、コア３７は、弗素を全く含んでいない。
【００５５】
幾つかの実施形態では、内側環状部分３８は、好ましくは、最大絶対値の大きさが０．０５％未満の相対屈折率分布Δ２（ｒ）を有し、Δ２ＭＡＸ＜０．０５％且つΔ２ＭＩＮ＞−０．０５％であり、屈折率減少環状部分３９は、クラッドの相対屈折率が、まず最初に、中心線から半径方向外方に進んで−０．０５％未満の値に達したところで始まる。幾つかの実施形態では、外側環状部分４０は、最大絶対値の大きさが０．０５％未満の相対屈折率分布Δ４（ｒ）を有し、Δ４ＭＡＸ＜０．０５％且つΔ４ＭＩＮ＞−０．０５％であり、屈折率減少環状部分３９は、クラッドの相対屈折率が、まず最初に、半径（Δ３ＭＩＮが見出される）から半径方向外方に進んで−０．０５％を超える値に達したところで始まる。
【００５６】
本明細書において検討している例示の光ファイバ３６は、マルチモードであり、このような光ファイバ３６は、グレーデッド型コア領域及びコア領域を包囲すると共にこのすぐ隣りに位置したクラッド領域を有し、クラッド領域は、屈折率減少環状部分を有し、この屈折率減少環状部分は、クラッドの他の部分に対して減少した相対屈折率を有する。クラッドの屈折率減少環状部分は、好ましくは、コアから間隔を置いて位置している。好ましくは、コアの屈折率分布は、湾曲した形状を用い、例えば全体として放物線形状を有する。
【００５７】
屈折率減少環状部分は、ａ）複数のボイドを有するガラス又はｂ）１種類又は２種類以上のダウンドーパント、例えば弗素、硼素を個々に又はこれらの混合物をドープしたガラスから成る。屈折率減少環状部分は、約−０．２％以下の相対屈折デルタを有すると共に少なくとも約１ミクロンの幅を有し、屈折率減少環状部分は、コアから少なくとも約０．５ミクロンだけ間隔を置いて位置している。
【００５８】
幾つかの実施形態では、マルチモード光ファイバは、ボイドを含むクラッドを有し、ボイドは、幾つかの好ましい実施形態では、屈折率減少環状部分内に非周期的に設けられている。「非周期的に設けられ」という表現は、光ファイバの断面（例えば、長手方向軸線に垂直な断面）を取った場合に、非周期的に配置されたボイドがファイバの一部分を横切って（例えば、屈折率減少環状領域内で）ランダムに又は非周期的に分布して配置されていることを意味する。ファイバの長さに沿う互いに異なる箇所のところで取られた同様な断面は、互いに異なるランダムに分布して配置された断面穴パターンを表し、即ち、種々の断面は、互いに異なる穴パターンを有し、ボイドの分布状態及びボイドのサイズは、各このような断面について正確には一致していない。即ち、ボイドは、非周期的であり、即ち、ボイドは、ファイバ構造体内で周期的には配置されていない。これらボイドは、光ファイバの長さに沿って（即ち、全体として長手方向軸線に平行に）配置されており（細長く）、しかしながら、伝送ファイバの代表的な長さに関しファイバ１本全体の全長にわたって必ずしも延びているわけではない。ボイドの少なくとも幾つかは、ファイバの長さに沿って約２８メートル以下、より好ましくは約１０メートル以下、更により好ましくは約５メートル以下、幾つかの実施形態では、１メートル未満の長さにわたって延びていることが考えられる。
【００５９】
本明細書において開示するマルチモード光ファイバは、非常に低い曲げ誘起減衰率を示し、特に、極めて低いマイクロベンディング誘起減衰率を示す。幾つかの実施形態では、高い帯域幅は、コア中の小さな最大相対屈折率によって提供され、低い曲げ損失も又提供される。その結果、マルチモード光ファイバは、グレーデッド型ガラスコア、コアを包囲すると共にこれと接触状態にある内側クラッド及び内側クラッドを包囲した屈折率減少環状部分を含む第２のクラッドを有し、屈折率減少環状部分は、約−０．２％以下の屈折率デルタ及び少なくとも１ミクロンの幅を有し、内側クラッドの幅は、少なくとも約０．５ミクロンであり、ファイバは、８５０ｎｍの波長での約０．４ｄＢ／ターン以下の１ターン１０ｍｍ直径マンドレル巻き減衰率増加、０．１４を超え、より好ましくは０．１７を超え、更により好ましくは０．１８を超え、最も好ましくは０．１８５を超える開口数（ＮＡ）及び８５０ｎｍで１．５ＧＨｚ‐ｋｍを超える過剰結合帯域幅を示す。一例を挙げると、マルチモード光ファイバ３６に関する開口数は、約０．１８５〜約０．２１５である。
【００６０】
５０ミクロン直径のコア３７を有するマルチモードファイバ３６は、（ａ）８５０ｎｍ波長で１．５ＧＨｚ‐ｋｍを超え、より好ましくは２．０ＧＨｚ‐ｋｍを超え、より好ましくは３．０ＧＨｚ‐ｋｍを超え、最も好ましくは４．０ＧＨｚ‐ｋｍを超える過剰結合（ＯＦＬ）帯域幅を提供するよう構成されるのが良い。一例を挙げると、これら高帯域幅は、８５０ｎｍ波長において０．５ｄＢ未満、より好ましくは０．３ｄＢ未満、更により好ましくは０．２ｄＢ未満、最も好ましくは０．１５ｄＢ未満の１ターン１０ｍｍ直径マンドレル巻き減衰率増加分を依然として維持した状態で達成できる。また、これら高い帯域幅は、これ又８５０ｎｍ波長において０．２ｄＢ未満、より好ましくは０．１ｄＢ未満、最も好ましくは０．０５ｄＢ未満の１ターン２０ｍｍ直径マンドレル巻き減衰率増加分及び８５０ｎｍ波長において０．２ｄＢ未満、好ましくは０．１ｄＢ未満、より好ましくは０．０５ｄＢ未満の１ターン１５ｍｍ直径マンドレル巻き減衰率増加分を依然として維持した状態で達成できる。このようなファイバは、更に、０．１７を超え、より好ましくは０．１８を超え、最も好ましくは０．１８５を超える開口数（ＮＡ）を提供することができる。それと同時に、このようなファイバは、更に、１３００ｎｍにおいて、約５００ＭＨｚ‐ｋｍ以上、より好ましくは約６００ＭＨｚ‐ｋｍ以上、更により好ましくは約７００ＭＨｚ‐ｋｍ以上のＯＦＬ帯域幅を示すことができる。それと同時に、このようなファイバは、更に、８５０ｎｍにおいて約１．５ＭＨｚ‐ｋｍ以上、より好ましくは約１．８ＭＨｚ‐ｋｍ以上、最も好ましくは約２．０ＭＨｚ‐ｋｍ以上の最小累積有効モーダル帯域幅（Ｍｉｎ  ＥＭＢｃ）を示すことができる。
【００６１】
好ましくは、本明細書において開示するマルチモード光ファイバは、８５０ｎｍにおいて３ｄＢ／ｋｍ未満、好ましくは８５０ｎｍにおいて２．５ｄＢ／ｋｍ未満、より好ましくは８５０ｎｍにおいて２．４ｄＢ／ｋｍ未満、更により好ましくは８５０ｎｍにおいて２．３ｄＢ／ｋｍ未満のスペクトル減衰量を示す。好ましくは、本明細書において開示するマルチモード光ファイバは、１３０ｎｍの波長（「１３００ｎｍ」）において１．０ｄＢ／ｋｍ未満、好ましくは１３００ｎｍにおいて０．８ｄＢ／ｋｍ未満、更により好ましくは１３００ｎｍにおいて０．６ｄＢ／ｋｍ未満のスペクトル減衰量を示す。
【００６２】
幾つかの実施形態では、コアは、中心線から半径Ｒ１まで半径方向外方に延び、この場合、１０≦Ｒ１≦４０ミクロン、より好ましくは２０≦Ｒ１≦４０ミクロンである。幾つかの実施形態では、２２≦Ｒ１≦３４ミクロンである。幾つかの好ましい実施形態では、コアの外側半径は、約２２〜２８ミクロンである。他の幾つかの好ましい実施形態では、コアの外側半径は、約２８〜３４ミクロンである。
【００６３】
幾つかの実施形態では、コアは、１．２％以下且つ０．５％を超え、より好ましくは０．８％を超える最大相対屈折率を有する。他の実施形態では、コアは、１．１％以下且つ０．９％を超える最大相対屈折率を有する。
【００６４】
幾つかの実施形態では、光ファイバは、８００ｎｍ〜１４００ｎｍの波長全てにおいて１．０ｄＢ以下、好ましくは０．６ｄＢ以下、より好ましくは０．４ｄＢ以下、更により好ましくは０．２ｄＢ以下、更により好ましくは０．１ｄＢ以下の１ターン１０ｍｍ直径マンドレル減衰量の増加分を示す。例示としての光ファイバ３６は又、２００８年１０月１４日に出願された米国特許出願第１２／２５０，９８７号明細書及び２００８年１２月１２日に出願された同第１２／３３３，８３３号明細書に開示されており、これら米国特許出願を参照により引用し、これらの開示内容を本明細書の一部とする。
【００６５】
２４ｆ←→２４ｆ相互接続方式の高速データレート光伝送システム
【００６６】
図１３は、図３のシステムに類似しているが、２４ｆコネクタ２０Ｌ，２０Ｒを備えた２４ｆ光ファイバケーブル１０及び２４ｆシングルケーブルパッチコード１１０を利用したシステム１００の略図である。各パッチコード１１０は、その端部がそれぞれの２４ｆコネクタ１３０で成端されている。パッチコードコネクタ１３０ＮＰは、アクティブ組立体コネクタ４１に結合し、パッチコードコネクタ１３０Ｐは、光ファイバケーブルコネクタ２０に結合している。
【００６７】
図１４は、図５に類似しているが、図１３のシステム１００を示している。パッチコードコネクタ１３０ＮＰＬのポートは、上述したように２４ＮＰＬ（ｘL）で示され、パッチコードコネクタ１３０ＰＬのポートは、２４ＰＬ（ｙL）で示され、この場合、１≦ｘL，ｙL≦２４である。同様に、パッチコードコネクタ１３０ＮＰＲのポートは、上述したように２４ＮＰＲ（ｘR）で示され、パッチコードコネクタ１３０ＰＲのポートは、２４ＰＲ（ｙR）で示され、この場合、１≦ｘR，ｙR≦２４である。
【００６８】
パッチコード１１０のためのハーネス１１２に関して適当な汎用ポート構成を定める方法は、２４ｆ←→２×１２ｆ組立体と関連して上述した方法と同様である。図８を参照すると、先ず最初に、初期光結合（例えば、光ファイバ３６による）を任意のアクティブ組立体関連パッチコードポート２４ＮＰＬ（ｘL）と任意のケーブル関連パッチコードポート１２ＰＬ（ｙL）との間でパッチコード１１０Ｌ内において行なう。パッチコード１１０Ｌのパッチコードポート２４ＮＰＬ（ｘL）とパッチコード１１０Ｒのパッチコードポート２４ＮＰＲ（ｘR）とのペアリングを光ファイバケーブル１０を介するパッチコードのケーブル関連ポート相互間の対応関係と共に実施する方法により、初期ポート接続をアクティブ組立体コネクタ４１Ｌからアクティブ組立体コネクタ４１Ｒに実施することができる。
【００６９】
上述のペアリング法から、上述のペアリング法から、例えば、アクティブ組立体受信ポート０３Ｒと関連したアクティブ組立体関連パッチコードポート２４ＮＰＬ（４）は、アクティブ組立体受信ポート０３Ｔと関連しているアクティブ組立体関連パッチコードポート２４ＮＰＲ（１６）に結合されていることが分かる。ケーブル関連パッチコードポート１２ＰＢＬ（４）に結合したアクティブ組立体関連パッチコードポート２４ＮＰＬ（４）からのファイバ３６は、光ファイバケーブル１０を通ってケーブル関連パッチコードポート１２ＰＢＲ（９）まで引かれ、次に別のファイバ３６によってアクティブ組立体関連パッチコードポート２４ＮＰＲ（１６）に接続されている。この接続経路は、次に、アクティブ組立体関連パッチコードポート２４ＮＰＲ（４）からアクティブ組立体関連パッチコードポート２４ＮＰＬ（１６）まで逆方向に繰り返されており、それにより対応の接続経路が形成されている。このプロセスは、全ての所望のポートが結合されるまで利用可能なポートを部分的に結合する際又は全て既存のポートが結合されるよう完全結合法において繰り返されるのが良い。図１４は、この方法を用いて定められたそれぞれのパッチコード１１０Ｌ，１１０Ｒのためのハーネス１１２Ｌ，１１２Ｒに関する例示の構成例を示している。
【００７０】
図１５は、２４ｆ←→２４ｆ光ファイバ相互接続組立体１００の場合を除き、図７と同様の斜視図である。コネクタ１３０ＮＰの隠れたフェースに設けられているポート構成が説明の便宜上、近いところに位置するフェース上に示されている。図１６及び図１７は、２４ｆ←→２４ｆ光ファイバ相互接続組立体１００のアクティブ組立体関連２４ｆコネクタ１３０ＮＰ及びケーブル関連２４ｆコネクタ１３０Ｐの端面図であり、コネクタポート２４ＮＰ，２４Ｐを上述の２４ｆ←→２×１２ｆ組立体の場合と同様に２つ又は３つ以上のポートの種々の群Ｇ，Ｇ′にそれぞれどのように分割することができるかを示している。
【００７１】
また、種々の群Ｇ及びＧ′を大きな群の状態に組み合わせることができる。例えば、多心フェルール１３１の群Ｇ１，Ｇ３を組み合わせると、上側の群ＧＵを形成することができ、群Ｇ２，Ｇ４を組み合わせると、下側受け入れ領域ＧＬを形成することができる。
【００７２】
図１３〜図１７を参照すると、本発明の例示の実施形態として、一端に多心フェルール１３１Ｎを有すると共に他端に多心フェルール１３１Ｐを有する光ファイバ組立体１１０が示されている。多心フェルール１３１ＮＰは、ポート２４ＮＰの１つ又は２つ以上の群Ｇを有し、多心フェルールｈ、ポート２４Ｐの１つ又は２つ以上の群Ｇ′を有している。多心フェルール１３１ＮＰは、ファイバ３６がポート２４ＮＰをポート２４Ｐに光結合することができるよう多心フェルール１３１Ｐに対して配置されている。例示の実施形態では、多心フェルール１３１ＮＰは、１２個のポート２４ＮＰの上側及び下側群ＧＵ，ＧＬを有し、多心フェルール１３１Ｐは、１２個のポート２４Ｐの上側及び下側の群ＧＵ′，ＧＬ′を有している。
【００７３】
例示の実施形態では、少なくとも１つの群Ｇ及び少なくとも１つの群Ｇ′は、１２個のポートを有している。例示の実施形態では、少なくとも１つの群Ｇ及び少なくとも１つの群Ｇ′は、６つのポートを有する。例示の実施形態では、少なくとも１つの群Ｇ及び少なくとも１つの群Ｇ′は、２個のポートを有する。
【００７４】
群Ｇは、多心フェルール１３１ＮＰを多心フェルール１３１Ｐに実質的に対向して配置することができる場合、「直接向いた」対応の群Ｇ′であると呼ばれる。これは、例えば、ハーネス１１２が柔軟性（例えば、光ファイバケーブルの一部）であり、多心フェルール１３１ＮＰ及び多心フェルール１３１Ｐを多くの相対向き（対向した向きを含む）で配置することができるよう曲げ可能であることを意味している場合がある。場合によっては、ファイバ３６を、ファイバを「反転」させる必要なく、即ち、ファイバを非直接対向群に接続する必要なく、直接対向ポート（例えば、ポート２４ＮＰＬ（６）〜２４ＰＬ（７）、図１４参照）に接続することができる。場合によっては、ファイバ３６は、ファイバを「反転させる」ことによって非直接対向ポートに接続される（例えば、ポート２４ＮＰＬ（７）〜２４ＰＬ（９）、図１４参照）。
【００７５】
例示の実施形態では、多心フェルール１３１ＮＰのポート２４ＮＰは、一般に、多心フェルール１３１Ｐのポート２４Ｐに向く。種々の群Ｇ，Ｇ′を一方のフェルールから他方のフェルールまで互いに位置合わせするのが良く、ファイバ３６は、多心フェルール１３１ＮＰの少なくとも２つの群Ｇから多心フェルール１３１Ｐの少なくとも２つの群Ｇ′まで延び、それにより、ハーネス１１２についてファイバ３６の少なくとも２つの群が構成される。
【００７６】
例示の実施形態では、ファイバ３６は、ファイバを交差させる必要なく又は「反転」させる必要なく、少なくとも１つの群Ｇを直接対向群Ｇ′に結合する。加うるに、少なくとも１つの群Ｇをこれが群Ｇ′まで延びる際に反転させる。他の実施形態では、群Ｇの少なくとも１つは、本質的に直接対向群Ｇ′又はＧ″に直接横切って結合されるが、フェルールのフェースは、互いに平行である必要はない。さらに別の実施形態では、少なくとも１つの群Ｇは、少なくとも１つの他の群Ｇ′に結合され、この場合、結合ファイバ３６は反転され、結合された群Ｇ′は、直接対向群ではない。
【００７７】
本明細書において説明している２４ｆ←→２４ｆ組立体１１０並びに上述の２４ｆ←→２×１２ｆ組立体の場合、これに対応してラベル表示された群（Ｇ１，Ｇ１′等）は、互いに直接向かう合う必要はなく、２つのコネクタに関して種々の群をラベル表示するためにどのように選択するかに応じて互いに向かい合わなくても良いことに注目されたい。例えば、図１６及び図１７を参照すると、コネクタ１３０ＮＰ，１３０Ｐの群は、各々のフェースを見たときの対応の仕方でラベル表示されている。しかしながら、これらコネクタがフェースとフェースを突き合わせて配置された場合、群Ｇ１，Ｇ３は、それぞれ、上側の列に沿って群Ｇ３′，Ｇ１′に向き、群Ｇ２，Ｇ４は、それぞれ、下側の列に沿って群Ｇ４′，Ｇ２′に向く。
【００７８】
一般化方法
【００７９】
図１８は、ファイバ３６と相互接続されるプロセスにおいて示された２つの１２ｆ←→１２ｆ組立体１１０Ｌ，１１０Ｒを含む一般化された１２ｆ相互接続システム２００の略図である。１２ｆ←→１２ｆ組立体１１０Ｌは、アクティブ組立体端部のところに単心ポート１２ＮＰＬ（ｘL）を備えたコネクタ１３０ＡＬを有すると共に光ファイバケーブル端部のところにポート１２ＰＬ（ｙL）を備えたコネクタ１３０ＢＬを有し、この場合、１≦ｘL，ｙL≦１２である。同様に、１２ｆ←→１２ｆ組立体１１０Ｒは、アクティブ組立体端部のところに単心ポート１２ＮＰＬ（ｘR）を備えたコネクタ１３０ＡＲを有すると共に光ファイバケーブル端部のところにポート１２ＰＲ（ｙR）を備えたコネクタ１３０ＢＲを有し、この場合、１≦ｘR，ｙR≦１２である。ケーブル関連パッチコードコネクタ１３０ＢＬ，１３０ＢＲは、光ファイバケーブル１０を介して互いに光結合されている。各アクティブ組立体関連コネクタ１３０ＡＬ，１３０ＡＲ内のアクティブ組立体関連単心ポート１２ＮＰを対にし、即ち、｛１２ＮＰＬ（１），１２ＮＰＬ（２）｝、｛１２ＮＰＬ（３），１２ＮＰＬ（４）｝にすることができる。
【００８０】
アクティブ組立体（図示せず）相互間の極性保存接続方式に基づくアクティブ組立体関連ポート１２ＮＰＬ（ｘL）とアクティブ組立体関連ポート１２ＮＰＲ（ｘR）との例示のペアリング法が以下のペアリング表（表２）に提供されている。
【００８１】
【表２】
2012530936.tif 000004
【００８２】
ペアリング法は、以下のように表せる。
１≦ｘL≦１２奇数且つ１≦ｘR≦１２偶数の場合、１２ＮＰＬ（ｘL）←→１２ＮＰＲ（ｘR）、及び
１≦ｘL≦１２偶数且つ１≦ｘR≦１２奇数の場合、１２ＮＰＬ（ｘL）←→１２ＮＰＲ（ｘR）
【００８３】
アクティブ組立体関連ポート１２ＮＰＬ（ｘL），１２ＮＰＲ（ｘR）は、以下の規則を用いてファイバ３６に結合される。即ち、組立体１１０Ｌ内に位置している場合、アクティブ組立体関連ポート１２ＮＰＬ（ｘL）をケーブル関連パッチコードポート１２ＰＬ（ｙL＝ｎ）まで引き回し、次に組立体１１０Ｒ内のアクティブ組立体関連ポート１２ＮＰＲ（ｘR）（定められたペアリングから定められる）をケーブル関連ポート１２ＮＰＲ（ｙR＝ｍ＋１−ｎ）に結合し（引き回し）、この場合、ｍは、アクティブ組立体ポート又はファイバ３６の総数である（例えば、この例では、ｍ＝１２である）。このプロセスは、残りのコネクタポートの全てについて繰り返される。
【００８４】
図１９を参照すると、組立体１１０Ｌ内のアクティブ組立体関連組立体ポート１２ＮＰＬ（４）を所与のペアリング法により組立体１１０Ｒ内のアクティブ組立体関連組立体ポート１２ＮＰＲ（３）と対にし、したがって、ｙL＝ｎ＝３である。アクティブ組立体関連組立体ポート１２ＮＰＬ（４）を選択によりケーブル関連ポート１２ＰＬ（８）に結合し、その結果、ｙL＝ｎ＝８である。組立体１１０Ｒ内のアクティブ組立体関連ポート１２ＮＰＲ（ｙ＝３）を図示のようにケーブル関連ポート１２ＰＲ（ｙR＝１２＋１−８）＝１２ＰＲ（５）に結合する。同様に、組立体１１０Ｒ内のアクティブ組立体関連組立体ポート１２ＮＰＬ（３）を組立体１１０Ｌ内のアクティブ組立体関連組立体ポート１２ＮＰＲ（４）と対にする。アクティブ組立体関連組立体ポート１２ＮＰＬ（３）を選択によりケーブル関連ポート１２ＰＬ（７）に結合し、その結果、ｙL＝ｎ＝７である。アクティブ組立体関連ポート１２ＮＰＲ（４）を図示のようにケーブル関連ポート１２ＰＲ（ｙR＝１２＋１−７）＝１２ＰＲ（６）に結合する。
【００８５】
上述の相互接続方法は、説明の便宜上、１２ｆ相互接続システムと関連して説明した。当業者であれば理解されるように、この方法は、原理的に、ファイバの任意の妥当な本数ｍを用いる相互接続システム及び相互接続組立体に当てはまる。
【００８６】
アクティブ組立体関連組立体ポートｍＮＰＬ（ｘL），ｍＮＰＲ（ｘR）の一般的な場合では（即ち、上述の例では、ｍ＝１２又は２４）、ペアリング法は、一般に、次のように表される。
１≦ｘL≦ｍ奇数且つ１≦ｘR≦ｍ偶数の場合、ｍＮＰＬ（ｘL）←→ｍＮＰＲ（ｘR）、及び
１≦ｘL≦ｍ偶数且つ１≦ｘR≦ｍ奇数の場合、ｍＮＰＬ（ｘL）←→ｍＮＰＲ（ｘR）
【００８７】
単心ポートを備えた２４ｆ汎用モジュール
【００８８】
図１９は、２つの２４ｆ←→２４ｆ光相互接続組立体１１０及び単心ポート２４を備えたアクティブ組立体４０を有する高速データレート光伝送システム１００の略図である。例示の実施形態では、２つの光相互接続組立体１１０は、「ブレークアウトモジュール（breakout module）」と呼ばれているモジュラーエンクロージャを有する。光相互接続組立体１１０は、２４ｆ光ファイバケーブル１０により互いに結合されている。光相互接続組立体１１０Ｌ，１１０Ｒは、それぞれ、以下の表３に記載されているようにペアリング法により互いにマップされている（即ち、対応している）１組の２４個のアクティブ組立体関連単心ポート２４Ｌ（ｘL），２４Ｒ（ｘR）を有する。
【００８９】
【表３】
2012530936.tif 000005
【００９０】
上述のペアリング法も又、次のように表せる。
１≦ｘL≦２４奇数且つ１≦ｘR≦２４偶数の場合、２４Ｌ（ｘL）←→２４Ｒ（ｘR）、及び
１≦ｘL≦２４偶数且つ１≦ｘR≦２４奇数の場合、２４Ｌ（ｘL）←→２４（ｘR）
【００９１】
２４ｆパッチコード１１０のハーネス１１２を構成するための上述の同一の一般的相互接続方法は、この場合、光相互接続組立体１１０内にハーネス１１２Ｌ，１１２Ｒを構成するために用いられる。先ず最初に、初期（ファイバ）結合を任意の単心アクティブ組立体関連ポート２４Ｌ（ｘL）と任意のケーブル関連ポート２４ＰＬ（ｙL）との間で光相互接続組立体１１０Ｌ内で行なう。ペアリング法から、例えば、組立体１１０Ｌ内のアクティブ組立体受信ポート０３Ｒと関連したアクティブ組立体関連単心ポート２４Ｌ（４）は、組立体１１０Ｒ内のアクティブ組立体送信ポート０３Ｔと関連したアクティブ組立体関連ポート２４Ｒ（３）に結合されていることが分かる。組立体１１０Ｌ内のケーブル関連ポート２４ＰＬ（１）に結合したアクティブ組立体関連ポート２４Ｌ（７）からのファイバ３６は、光ファイバケーブル１０を通ってケーブル関連光相互接続組立体１１０Ｒ及びケーブル関連ポート２４ＰＲ（１２）まで引かれる。次に、このケーブル関連ポートを別のファイバ３６によって光相互接続組立体１１０Ｒ内のアクティブ組立体関連ポート２４ＮＰＲ（８）に結合する。
【００９２】
注目すべきこととして、光接続は、アクティブ組立体コネクタ４１Ｌ，４１Ｒのそれぞれの中の送信ポート０３Ｔから受信ポート０３Ｒまで行なわれ、その結果、接続の極性が保存されるようになる。次に、この接続経路を光相互接続組立体１１０Ｒ内のアクティブ組立体関連ポート２４Ｒ（７）から光相互接続組立体１１０Ｌ内のアクティブ組立体関連ポート２４Ｌ（８）まで逆方向に繰り返し、それにより、アクティブ組立体コネクタ４１Ｒの送信ポート０３Ｔをアクティブ組立体コネクタ４１Ｌの受信ポート０３Ｒに結合する。
【００９３】
この方法は、ポート接続がもはや行なわれなくなるまで未使用のポートについて繰り返される。図１９は、この反復法を用いて定められたそれぞれの光相互接続組立体１１０内の完成された状態のハーネス１１２Ｌ，１１２Ｒの例示の構成例を示している。
【００９４】
図２０は、例示のモジュラー２４ｆ←→２×１２ｆ光相互接続組立体１１０の斜視図である。組立体１１０は、第１の端部２２２及び第２の端部２２４を有すると共に内部２３０を構成するハウジング２２０を有している。ハウジング２２０は、金属で作られるのが良く、例えば、打抜き加工により形成された金属箱から成る。ハウジングの第１の端部２２２は、ポート２４ＮＰＲを備えたアクティブ組立体関連２４ｆコネクタ１３０Ｒを有し、ハウジングの第２の端部２２４は、ケーブル関連コネクタ１４０ＡＲ，１４０ＢＲを有する。コネクタ１４０ＡＲ，１４０ＢＲは、ファイバ３６によりコネクタ１３０Ｒに結合され、ファイバ３６は、ハウジング内部２３０をまたがっていて、これらファイバ３６は、上述した方法を用いて構成されている。
【００９５】
本発明は、他の実施形態において、各々に多心フェルールが収納された多心コネクタを含む光ファイバ組立体に関し、光ファイバ組立体は、第１及び第２の多心フェルールを有するようになっている。ポートの所与の群は、光ファイバを反転させることなく、光結合され、ポートの所与の群は、光ファイバを反転させることによって光結合される。ポートは、各々、各フェルール内に形成された列の状態に配置され、列は、全体として互いに平行であり、各フェルールは、下側列である列、上側列である列を有するようになっている。これについては、例えば図７〜図９及び図１５〜図１７並びにこれに関する開示内容を参照されたい。少なくとも１つのポート群は、反転された光ファイバの第１の群を有する光ファイバを反転させることによって光結合される。組立体は、第１のフェルールの成端側から第２のフェルールの成端側まで延びる反転された光ファイバの第２の群を更に有するのが良い。反転光ファイバの第１及び第２の群は、これら群が第１のフェルールから第２のフェルールまで延びているときに互いに交差する。光ファイバを反転させないで光結合されている少なくとも１つのポート群は、第１のフェルールの下側列上に配置され、光ファイバを反転させることにより光結合されたポート群は、第１のフェルールの上側列上に配置されるのが良い。光ファイバを反転させないで光結合されたポート群は、第１のフェルールの上側列上に配置されても良く、光ファイバを反転させることにより光結合された少なくとも１つのポート群は、第１のフェルールの下側列上に配置されても良い。光ファイバを反転させないで光結合されたポート群及び光ファイバを反転させることにより光結合されたポート群は、フェルールの同一の列又はフェルールの互いに異なる列の１つ上に配置されても良い。本発明の開示範囲内における他の組み合わせも可能である。
【００９６】
本発明を上述の実施形態に関して説明したが、実施形態は、本発明を限定するものではなく、本発明の技術的思想を説明するものである。当業者であれば理解されるように、特許請求の範囲に記載された本発明の範囲から逸脱することなく、上述の実施形態の変形例及び改造例を想到できる。
【図１】
2012530936.tif 000006
【図２】
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【図３】
2012530936.tif 000008
【図４】
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【図５】
2012530936.tif 000010
【図６】
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【図７】
2012530936.tif 000012
【図８】
2012530936.tif 000013
【図９】
2012530936.tif 000014
【図１０】
2012530936.tif 000015
【図１１】
2012530936.tif 000016
【図１２】
2012530936.tif 000017
【図１３】
2012530936.tif 000018
【図１４】
2012530936.tif 000019
【図１５】
2012530936.tif 000020
【図１６】
2012530936.tif 000021
【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
2012530936.tif 000025
【手続補正書】
【提出日】平成24年2月21日(2012.2.21)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
高速データレート光伝送システム用の光ファイバ組立体であって、
ａ）少なくとも第１及び第２の多心フェルールを有し、各多心フェルールは、光コネクタの別の嵌合フェースに嵌合する嵌合フェース及び光ファイバを受け入れる成端フェースを有し、各フェルールは、２つ又は３つ以上の光ファイバ受け入れ領域から成る少なくとも第１及び第２の群の状態に配置されている複数個の光ファイバ受け入れ領域を有し、
ｂ）各フェルールの前記光ファイバ受け入れ領域は、各フェルールに形成された光ファイバ受け入れ穴を有し、前記穴は、前記穴がそれぞれ前記少なくとも第１及び第２の光ファイバ受け入れ領域群と関連するよう前記嵌合フェースから前記成端フェースまで延びており、前記光ファイバのそれぞれの端部は、前記第１及び前記第２の光ファイバ受け入れ領域群の各々の前記穴の少なくとも幾つかの中に光学的に固定されており、前記光ファイバは、前記第１のフェルールの成端側から前記第２のフェルールの成端側まで延び、それにより、光ファイバ受け入れ領域を相互に光結合する光ファイバのそれぞれの群を形成し、
ｃ）前記光ファイバの何本かは、各フェルールの前記光ファイバ受け入れ領域が前記光ファイバを反転させないで相互に光結合されるよう前記第１のフェルールから前記第２のフェルールまで真っ直ぐな向きで延び、
ｄ）前記光ファイバの何本かは、前記光ファイバが反転されるよう前記第１のフェルールから前記第２のフェルールまで延び、前記光ファイバの前記端部の向きは、前記光ファイバが前記第１のフェルールから前記第２のフェルールに延びているときに逆にされるようになっている、
ことを特徴とする光ファイバ組立体。
【請求項２】
前記フェルールの前記成端側は、前記光ファイバ群の幾つかが本質的に、光ファイバ受け入れ領域群に向いているよう互いに実質的に向かい合って配置されており、反転されなかった前記光ファイバは、前記群に直接向いていない、
請求項１記載の光ファイバ組立体。
【請求項３】
前記第１の群及び前記第２の群の少なくとも一方は、光ファイバ受け入れ領域の列から成る、
請求項１記載の光ファイバ組立体。
【請求項４】
前記第１の光ファイバ受け入れ領域群の少なくとも１つ及び前記第２の光ファイバ受け入れ領域群の少なくとも１つは、それぞれ、２個の光ファイバ受け入れ領域、６個の光ファイバ受け入れ領域又は１２個の光ファイバ受け入れ領域から成る、
請求項１〜３のいずれか１項に記載の光ファイバ組立体。
【請求項５】
光ファイバ受け入れ領域の送信及び受信対は、前記高速データレート光伝送システムのチャンネルと関連しており、前記チャンネルは、対応のデータレートを有し、前記光ファイバ組立体は、前記チャンネルのデータレートに前記第１の光ファイバ受け入れ領域群に属する光ファイバ受け入れ領域の対の数を乗算した値に対応したデータ伝送速度をサポートする、
請求項１〜４のいずれか１項に記載の光ファイバ組立体。
【請求項６】
前記チャンネルデータレートは、約１０ギガバイト／秒である、
請求項５記載の光ファイバ組立体。
【請求項７】
前記第１の光ファイバ受け入れ領域群に属する光ファイバ受け入れ領域の送信及び受信対の数は、１２である、
請求項６記載の光ファイバ組立体。
【請求項８】
前記光ファイバ受け入れ領域の前記１２個の送信及び受信対の１０個は、約１００ギガバイト／秒データレートをサポートするよう用いられる、
請求項７記載の光ファイバ組立体。
【請求項９】
各々が送信及び受信ポートを備えたアクティブ組立体を有する高速データレート光伝送システム用の光ファイバ組立体を形成する方法であって、
各々が複数個の第１及び第２のポートをそれぞれ備えた少なくとも第１及び第２の多心コネクタを用意するステップを有し、前記第１及び第２のポートは、それぞれ少なくとも２つのポートから成るそれぞれ複数個の少なくとも第１及び第２の群を定め、前記第１及び前記第２の多心コネクタは、前記少なくとも第１及び第２のポート群が各フェルールのそれぞれの成端側に位置するよう配置可能であり、
前記アクティブ組立体の前記送信及び受信ポート相互間の極性を維持するペアリング方法に従って複数本の光ファイバにより前記第１のポートと前記第２のポートを互いに結合するステップを有し、前記結合ステップは、前記光ファイバを反転させないで前記第１及び前記第２のポート群の少なくとも一方を光結合するステップ及び前記光ファイバを反転させることにより前記第１及び前記第２のポート群の少なくとも一方を光結合するステップを含む、
ことを特徴とする方法。
【請求項１０】
ａ）各コネクタ内に少なくとも１つの多心フェルールを配置して前記光ファイバ組立体が第１及び第２の多心フェルールを含むようにするステップを更に有し、
ｂ）前記光ファイバを反転させないで光結合されている前記第１のポート群及び前記第２のポート群の少なくとも一方及び前記光ファイバを反転することにより光結合されている前記第１のポート群及び前記第２のポート群の少なくとも一方を各フェルールに形成された列の状態に配置するステップを更に有し、前記列は、全体として互いに平行であり、各フェルールは下側列である列及び上側列である列を有するようになっており、
ｃ）前記光ファイバを反転させないで光結合されている前記第１のポート群及び前記第２のポート群の前記少なくとも一方を前記第１のフェルールの下側列上に配置するステップを更に有し、
ｄ）前記光ファイバを反転させることにより光結合されている前記第１のポート群及び前記第２のポート群の前記少なくとも一方を前記第１のフェルールの上側列上に配置するステップを更に有する、
請求項９記載の方法。
【請求項１１】
ａ）各コネクタ内に少なくとも１つの多心フェルールを配置して前記光ファイバ組立体が第１及び第２の多心フェルールを含むようにするステップを更に有し、
ｂ）前記光ファイバを反転させないで光結合されている前記第１のポート群及び前記第２のポート群の少なくとも一方及び前記光ファイバを反転することにより光結合されている前記第１のポート群及び前記第２のポート群の少なくとも一方を各フェルールに形成された列の状態に配置するステップを更に有し、前記列は、全体として互いに平行であり、各フェルールは下側列である列及び上側列である列を有するようになっており、
ｃ）前記光ファイバを反転させないで光結合されている前記第１のポート群及び前記第２のポート群の前記少なくとも一方を前記第１のフェルールの上側列上に配置するステップを更に有し、
ｄ）前記光ファイバを反転させることにより光結合されている前記第１のポート群及び前記第２のポート群の前記少なくとも一方を前記第１のフェルールの下側列上に配置するステップを更に有する、
請求項９記載の方法。
【請求項１２】
ａ）各コネクタ内に少なくとも１つの多心フェルールを配置して前記光ファイバ組立体が第１及び第２の多心フェルールを含むようにするステップを更に有し、
ｂ）前記光ファイバを反転させないで光結合されている前記第１のポート群及び前記第２のポート群の少なくとも一方及び前記光ファイバを反転することにより光結合されている前記第１のポート群及び前記第２のポート群の少なくとも一方を各フェルールに形成された列の状態に配置するステップを更に有し、前記列は、全体として互いに平行であり、各フェルールは下側列である列及び上側列である列を有するようになっており、
ｃ）前記光ファイバを反転させないで光結合されている前記第１のポート群及び前記第２のポート群の前記少なくとも一方及び前記光ファイバを反転させることにより光結合されている前記第１のポート群及び前記第２のポート群の前記少なくとも一方を前記第１のフェルールの同一列上に配置するステップを更に有する、
請求項９記載の方法。
【請求項１３】
ａ）各コネクタ内に少なくとも１つの多心フェルールを配置して前記光ファイバ組立体が第１及び第２の多心フェルールを含むようにするステップを更に有し、
ｂ）前記光ファイバを反転させないで光結合されている前記第１のポート群及び前記第２のポート群の少なくとも一方及び前記光ファイバを反転することにより光結合されている前記第１のポート群及び前記第２のポート群の少なくとも一方を各フェルールに形成された列の状態に配置するステップを更に有し、前記列は、全体として互いに平行であり、各フェルールは下側列である列及び上側列である列を有するようになっており、
ｃ）前記光ファイバを反転させないで光結合されている前記第１のポート群及び前記第２のポート群の前記少なくとも一方及び前記光ファイバを反転させることにより光結合されている前記第１のポート群及び前記第２のポート群の前記少なくとも一方を前記第１のフェルールの互いに異なる列上に配置するステップを更に有する、
請求項９記載の方法。
【請求項１４】
ａ）各コネクタ内に少なくとも１つの多心フェルールを配置して前記光ファイバ組立体が第１及び第２の多心フェルールを含むようにするステップを更に有し、
ｂ）前記光ファイバを反転させないで光結合されている前記第１のポート群及び前記第２のポート群の少なくとも一方及び前記光ファイバを反転することにより光結合されている前記第１のポート群及び前記第２のポート群の少なくとも一方を各フェルールに形成された列の状態に配置するステップを更に有し、前記列は、全体として互いに平行であり、各フェルールは下側列である列及び上側列である列を有するようになっており、
ｃ）前記光ファイバを反転させないで光結合されている前記第１のポート群及び前記第２のポート群の前記少なくとも一方を前記第１のフェルールの下側列から前記第２のフェルールの下側列まで延長させるステップを有する、
請求項９記載の方法。
【請求項１５】
ａ）各コネクタ内に少なくとも１つの多心フェルールを配置して前記光ファイバ組立体が第１及び第２の多心フェルールを含むようにするステップを更に有し、
ｂ）前記光ファイバを反転させないで光結合されている前記第１のポート群及び前記第２のポート群の少なくとも一方及び前記光ファイバを反転することにより光結合されている前記第１のポート群及び前記第２のポート群の少なくとも一方を各フェルールに形成された列の状態に配置するステップを更に有し、前記列は、全体として互いに平行であり、各フェルールは下側列である列及び上側列である列を有するようになっており、
ｃ）前記光ファイバを反転させないで光結合されている前記第１のポート群及び前記第２のポート群の前記少なくとも一方を前記第１のフェルールの下側列から前記第２のフェルールの上側列まで延長させるステップを有する、
請求項９記載の方法。
【請求項１６】
ａ）各コネクタ内に少なくとも１つの多心フェルールを配置して前記光ファイバ組立体が第１及び第２の多心フェルールを含むようにするステップを更に有し、
ｂ）前記光ファイバを反転させないで光結合されている前記第１のポート群及び前記第２のポート群の少なくとも一方及び前記光ファイバを反転することにより光結合されている前記第１のポート群及び前記第２のポート群の少なくとも一方を各フェルールに形成された列の状態に配置するステップを更に有し、前記列は、全体として互いに平行であり、各フェルールは下側列である列及び上側列である列を有するようになっており、
ｃ）前記光ファイバを反転させることにより光結合されている前記第１のポート群及び前記第２のポート群の前記少なくとも一方は、第１の群をなす反転された光ファイバを含み、
ｄ）第２の群をなす反転された光ファイバを前記第１のフェルールの前記成端側から前記第２のフェルールの前記成端側まで延長させるステップを更に有し、
ｅ）前記群が前記第１のフェルールから前記第２のフェルールに延びているときに前記第１の反転光ファイバ群と前記第２の反転光ファイバ群を交差させるステップを更に有する、
請求項９記載の方法。
【国際調査報告】
2012530936.tif 000026