(57)【要約】  一側面において、本発明は、少なくとも１つの成長因子阻害剤と組み合わせて少なくとも１つのＰＡＲＰ阻害剤を対象に投与することを含む肺がんの治療方法を提供する。別の側面において、本発明は、少なくとも１つの成長因子阻害剤と組み合わせて少なくとも１つのＰＡＲＰ阻害剤を対象に投与することを含む非小細胞肺がんの治療方法を提供する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも１つの成長因子阻害剤と組み合わせて少なくとも１つのＰＡＲＰ阻害剤を肺がんの患者に投与することを含む患者における肺がんの治療方法であって、ここで該ＰＡＲＰ阻害剤が、式（Ｉａ）：
【化１】
2012516895.tif 000025
［式中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5は、水素、ヒドロキシ、アミノ、ニトロ、ニトロソ、ヨード、（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、（Ｃ1−Ｃ6）アルコキシ、（Ｃ3−Ｃ7）シクロアルキル、及びフェニルからなる群より独立して選ばれ、ここにおいて、５つのＲ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5置換基の少なくとも２つは常に水素であり、５つの置換基の少なくとも１つは、常にニトロであり、そしてニトロに隣接して位置する少なくとも１つの置換基は常にヨードである］のもの又はその薬学的に許容しうる塩、溶媒和物、異性体若しくは互変異性体であるか、又はその代謝物であり、そしてここで成長因子阻害剤がＡＥＥ７８８、ＧＷ−９７４、ＢＩＢＷ ２９９２、カツマキソマブ、ＥＧＦワクチン、イコチニブ、レフルノミド、ネシツムマブ、ネラチニブ、ペルツズマブ、ＰＦ−２９９８０４、ザルツムマブ、ＣＮＴＦ、タネズマブ、ダロツズマブ、ＡＭＧ−４７９、リロツムマブ、ランレオチド、ＯＳＩ ９０６、パシレオチド、ＰＦ−２３４１０６６、ＭｅｔＭａｂ、ＸＬ−１８４、アフリベルセプト、アパチニブ、ＢＩＢＦ−１１２０、ＰＡＭ−１、ＸＬ−９９９、ブリバニブ、フルオシノロン、ミドスタウリン、モテサニブ、ＯＴＳ−１０２、ＯＳＩ−６３２、バタラニブ、パゾパニブ、ＢＭＳ−６９０５１４、ラムシルマブ、リドホロリムス、チボザニブ、アラシズマブ  ペゴール、ＰＤ１７３０７４、ＰＨＡ６６５７５２、ＤＭＱ、ＳＵ４３１２、Ｋ２５２ａ、ＸＬ−６４７、ＶＥＧＦ−トラップ−アイ、ピルフェニドン、マシチニブ及びニロチニブからなる群より選ばれる、上記方法。
【請求項２】
少なくとも１つの治療効果が得られ、当該少なくとも１つの治療効果が、肺腫瘍のサイズの縮小、転移の減少、完全寛解、部分寛解、安定又は病理学的完全奏効である、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
ＰＡＲＰ阻害剤なしで投与された成長因子阻害剤による治療と比較して臨床的有効率（ＣＢＲ＝ＣＲ（完全寛解）＋ＰＲ（部分寛解）＋ＳＤ（安定） ≧６ヵ月）の改善が得られる、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
臨床的有効率の改善が、約６０％又はそれより高い、請求項３に記載の方法。
【請求項５】
ＰＡＲＰ阻害剤が４−ヨード−３−ニトロベンズアミド又はその薬学的に許容しうる塩である、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
その成長因子剤が、ＢＩＢＷ ２９９２、カツマキソマブ、ＸＬ−６４７、ＥＧＦワクチン、イコチニブ、レフルノミド、ネシツムマブ、ネラチニブ、ＧＷ−９７４、ＰＦ−２９９８０４、及びザルツムマブからなる群より選ばれる上皮成長因子受容体（ＥＧＦＲ）阻害剤である、請求項１又は５に記載の方法。
【請求項７】
成長因子阻害剤が、ＣＮＴＦ、Ｋ２５２ａ、及びタネズマブからなる群より選ばれる神経成長因子受容体（ＮＧＦＲ）阻害剤である、請求項１又は５に記載の方法。
【請求項８】
成長因子阻害剤が、ダロツズマブ、ＡＭＧ−４７９、リロツムマブ、ランレオチド、ＯＳＩ ９０６、及びパシレオチドからなる群より選ばれインスリン様成長因子Ｉ（ＩＧＦ１）受容体阻害剤である、請求項１又は５に記載の方法。
【請求項９】
成長因子阻害剤が、ＰＦ−２３４１０６６、ＭｅｔＭａｂ、ＰＨＡ ６６５７５２、及びＸＬ−１８４からなる群より選ばれ肝細胞成長因子受容体（ＨＧＦＲ）阻害剤である、請求項１又は５に記載の方法。
【請求項１０】
成長因子阻害剤が、アフリベルセプト、アパチニブ、ＢＩＢＦ−１１２０、ブリバニ、フルオシノロン、ミドスタウリン、モテサニブ、ＯＴＳ−１０２、ＯＳＩ−６３２、バタラニブ、パゾパニブ、ＢＭＳ−６９０５１４、ラムシルマブ、リドホロリムス、チボザニブ、ＸＬ−６４７、ＶＥＧＦ−トラップ−アイ、アラシズマブ  ペゴール、ＳＵ４３１２、及びＸＬ−１８４からなる群より選ばれる血管内皮成長因子受容体（ＶＥＧＦＲ）阻害剤である、請求項１又は５に記載の方法。
【請求項１１】
成長因子阻害剤がＢＩＢＦ−１１２０、ブリバニブ、ＰＡＭ−１、ピルフェニドン、ＰＤ  １７３０７４、及びマシチブからなる群より選ばれる線維芽細胞成長因子受容体（ＦＧＦＲ）阻害剤である、請求項１又は５に記載の方法。
【請求項１２】
成長因子阻害剤が、ＢＩＢＦ−１１２０、レフルノミド、マシチニブ、モテサニブ、ニロチニブ、パゾパニブ、ピルフェニドン、ＤＭＰＱ、ＳＵ４３１２、及びチボザニブからなる群より選ばれる血小板由来成長因子受容体（ＰＤＧＦＲ）阻害剤である、請求項１又は５に記載の方法。
【請求項１３】
成長因子阻害剤が血小板由来成長因子受容体（ＰＤＧＦＲ）阻害剤であり、そしてパゾパニブである、請求項１又は５に記載の方法。
【請求項１４】
成長因子阻害剤がＡＥＥ７８８である、請求項１又は５に記載の方法。
【請求項１５】
手術、放射線療法、化学療法、遺伝子療法、ＤＮＡ療法、ウイルス療法、ＤＮＡ療法、アジュバント療法、ネオアジュバント療法、ＲＮＡ療法、免疫療法、ナノ療法又はそれらの組み合わせをさらに含む、請求項１又は５に記載の方法。
【請求項１６】
肺がんが転移性肺がんである、請求項１又は５に記載の方法。
【請求項１７】
肺がんがＩ期、ＩＩ期、又はＩＩＩ期である、請求項１又は５に記載の方法。
【請求項１８】
肺がんが非小細胞肺がん（ＮＳＣＬＣ）である、請求項１又は５に記載の方法。
【請求項１９】
非小細胞肺がんが扁平上皮がん、腺がん、又は大細胞がんである、請求項１８に記載の方法。
【請求項２０】
肺がんが小細胞肺がん（ＳＣＬＣ）である、請求項１又は５に記載の方法。
【請求項２１】
肺がんが相同組換えＤＮＡ修復に欠陥がある、請求項１又は５に記載の方法。
【請求項２２】
成長因子阻害剤が非経口注射剤又は注入剤として投与される、請求項１又は５に記載の方法。
【請求項２３】
ＰＡＲＰ阻害剤が４−ヨード−３−ニトロベンズアミドであり、それが経口的に、又は非経口注射剤若しくは注入剤として、又は吸入によって投与される、請求項１に記載の方法。
【請求項２４】
ＰＡＲＰ阻害剤と組み合わせて、シクロデキストリン、界面活性剤、及び共溶媒からなる群の１つ又はそれ以上を患者に投与することをさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項２５】
シクロデキストリンがヒドロキシプロピル−β−シクロデキストリン、ヒドロキシプロピル−γ−シクロデキストリン、及びスルホブチルエーテル−β−シクロデキストリン、又はそれらの組み合わせからなる群より選ばれる、請求項２４に記載の方法。
【請求項２６】
少なくとも１つの治療効果が得られ、当該少なくとも１つの治療効果が、非小細胞肺腫瘍のサイズの縮小、転移の減少、完全寛解、部分寛解、安定、又は病理学的完全奏効である、請求項１８に記載の方法。
【請求項２７】
ＰＡＲＰ阻害剤なしで投与された成長因子阻害剤による治療と比較して臨床的有効率（ＣＢＲ＝ＣＲ（完全寛解）＋ＰＲ（部分寛解）＋ＳＤ（安定病態）≧６ヵ月）の改善が得られる、請求項１８に記載の方法。
【請求項２８】
臨床的有効率の改善が約６０％又はそれより高い、請求項２７に記載の方法。
【請求項２９】
ＰＡＲＰ阻害剤が４−ヨード−３−ニトロベンズアミド、又はその薬学的塩、又はその代謝物である、請求項１８に記載の方法。
【請求項３０】
その成長因子剤が、ＢＩＢＷ ２９９２、カツマキソマブ、ＥＧＦワクチン、イコチニブ、レフルノミド、ネシツムマブ、ネラチニブ、及びザルツムマブからなる群より選ばれる上皮成長因子受容体（ＥＧＦＲ）阻害剤である、請求項１８に記載の方法。
【請求項３１】
成長因子阻害剤がパゾパニブである、請求項１８に記載の方法。
【請求項３２】
成長因子阻害剤がＡＥＥ７８８である、請求項１８に記載の方法。
【請求項３３】
手術、放射線療法、化学療法、遺伝子療法、ＤＮＡ療法、ウイルス療法、ＤＮＡ療法、アジュバント療法、ネオアジュバント療法、ＲＮＡ療法、免疫療法、ナノ療法又はそれらの組み合わせをさらに含む、請求項１８に記載の方法。
【請求項３４】
非小細胞肺がんが転移性非小細胞肺がんである、請求項１８に記載の方法。
【請求項３５】
非小細胞肺がんが、扁平上皮がん、腺がん、又は大細胞がんである、請求項１８に記載の方法。
【請求項３６】
非小細胞肺がんが相同組換えＤＮＡ修復に欠陥がある、請求項１８に記載の方法。
【請求項３７】
成長因子阻害剤が非経口注射剤又は注入剤として投与される、請求項１８に記載の方法。
【請求項３８】
ＰＡＲＰ阻害剤が４−ヨード−３−ニトロベンズアミド又はその薬学的に許容しうる塩である、請求項１８に記載の方法。
【請求項３９】
４−ヨード−３−ニトロベンズアミド又はその薬学的に許容しうる塩が経口的に、又は非経口注射剤又は注入剤として、又は吸入によって投与される、請求項２９に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本件出願は、２００９年２月４日に出願した米国仮出願第６１／１４９,９７７号の利益を請求するものであり、その開示は全体が参照により本明細書に組み込まれる。
【背景技術】
【０００２】
がんは、細胞成長の異常制御を特徴とする疾患の一群である。がんの年間発生数は、米国だけで１３０万件を超えると推定される。がんを治療するために手術、放射線、化学療法及びホルモンが用いられるが、がんは、米国における死亡原因の第２位のままである。５６万人を超える米国人が毎年癌で死亡していると推定される。
【０００３】
がん細胞は、細胞成長及び細胞死を正に及び負に調節するいくつかの経路を同時に活性化する。この特性は、細胞死及び生存シグナルの調節により現在の化学療法的治療の有効性を改善するための新しい戦略が提供できることを示唆している。
【０００４】
肺がんは、肺の組織における制御されない細胞増殖の疾患である。この増殖は、転移に至ることがあり、その際、隣接組織の侵入及び肺を越えた浸潤が起こる。大多数の原発性肺がんは、上皮細胞由来の肺のがん腫である。肺がんは、男性におけるがん関連の死亡原因で最も多く、そして女性では２番目に多く、世界的に年間１３０万人の死亡原因となっている。肺がんの主なタイプは、小細胞肺がん及び非小細胞肺がんである。治療が異なるため、この区別は重要である；非小細胞肺がん（ＮＳＣＬＣ）は、しばしば手術により治療されるのに対して、小細胞肺がん（ＳＣＬＣ）は、通常、化学療法及び放射線に対してより良好に反応する。肺がんの最も多い原因は、タバコの煙への長期的曝露である。症例の１５％を占める非喫煙者における肺がんの発症は、遺伝的要因、ラドンガス、アスベスト、及び副流煙を含む空気汚染の組み合わせに起因することが多い。肺がんは、胸部Ｘ線及びコンピューター断層撮影（ＣＴスキャン）によって調べることができる。診断は、生検によって確認される。これは、通常、気管支鏡検査又はＣＴガイド下生検により実施される。治療及び予後は、がんの組織学的タイプ、病期（転移（spread）の程度）、及び患者のパフォーマンスステータスに左右される。可能な治療としては、手術、化学療法及び放射線治療が含まれる。５年生存率は、治療により１４％である。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
がん治療のための治療選択肢は限られているが、肺がんを含むがんの変種は、標準化学療法的治療に対して難治性でありうるため、治療するのが特に困難である。そのため、一般にがん、そして特に肺がんを含むがんの変種に対する有効な治療が必要である。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
一態様において、本発明は、少なくとも１つの成長因子阻害剤と組み合わせて少なくとも１つのＰＡＲＰ阻害剤を患者に投与することを含む、患者における肺がんの治療方法を提供する。別の態様において、本発明は、少なくとも１つの成長因子阻害剤と組み合わせて少なくとも１つのＰＡＲＰ阻害剤を患者に投与することを含む、患者における非小細胞肺がん（ＮＳＣＬＣ）の治療方法を提供する。さらに別の態様において、本発明は、患者からのサンプルをＰＡＲＰ発現について試験し；そしてＰＡＲＰ発現が所定のレベルを超える場合、少なくとも１つのＰＡＲＰ阻害剤及び少なくとも１つの成長因子阻害剤を患者に投与することを含む、患者における肺がんの治療方法を提供する。
【０００７】
本明細書に記載された主題の方法のいずれかを実施する際、いくつかの実施態様において、少なくとも１つの治療効果が得られ、前記少なくとも１つの治療効果は、非小細胞肺腫瘍を含む肺腫瘍のサイズにおける縮小、転移の減少、完全寛解（complete remission）、部分寛解（partial remission）、安定（stable disease）、又は病理学的完全奏効（pathologic complete response）である。いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤を用いるが、ＰＡＲＰ阻害剤なしの治療と比較して、臨床的有効率（clinical benefit rate）（ＣＢＲ＝ＣＲ＋ＰＲ＋ＳＤ≧６ヵ月）の改善が得られる。いくつかの実施態様において、臨床的有効率の改善は、少なくとも約６０％である。いくつかの実施態様において、ＰＡＲＰ阻害剤は、４−ヨード−３−ニトロベンズアミド又はその代謝物である。
【０００８】
いくつかの実施態様において、
ＰＡＲＰ阻害剤は、式（ＩＩａ）：
【化１】
2012516895.tif 000002
［式中、（１）Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5置換基の少なくとも１つは、常に硫黄含有置換基であり、そして残りの置換基Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5は、水素、ヒドロキシ、アミノ、ニトロ、ヨード、ブロモ、フルオロ、クロロ、（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、（Ｃ1−Ｃ6）アルコキシ、（Ｃ3−Ｃ7）シクロアルキル、及びフェニルからなる群より選ばれ、ここにおいて、５つのＲ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5置換基の少なくとも２つは常に水素であり；又は（２）Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5置換基の少なくとも１つは、硫黄含有置換基でなく、そして５つの置換基Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5の少なくとも１つは、常にヨードであり、そしてここにおいて、前記ヨードは、ニトロ、ニトロソ、ヒドロキシアミノ、ヒドロキシ又はアミノ基のいずれかであるＲ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5基に常に隣接している；のいずれかである］のもの又はその代謝物及びその薬学的に許容しうる塩、溶媒和物、異性体、互変異性体、代謝物、類似体、又はプロドラッグである。いくつかの実施態様において、（２）の化合物は、ヨード基がニトロソ、ヒドロキシアミノ、ヒドロキシ又はアミノ基であるＲ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5基に常に隣接しているようにある。いくつかの実施態様において、（２）の化合物は、ヨード基がニトロソ、ヒドロキシアミノ、又はアミノ基であるＲ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5基に常に隣接しているようにある。
【０００９】
いくつかの実施態様において、成長因子は、上皮成長因子（ＥＧＦ）、神経成長因子（ＮＧＦ）、インスリン様成長因子Ｉ（ＩＧＦ１）、肝細胞成長因子（ＨＧＦ）、血管内皮成長因子（ＶＥＧＦ）、肝がん由来成長因子（ＨＤＧＦ）、線維芽細胞成長因子（ＦＧＦ）、及び血小板由来成長因子（ＰＤＧＦ）からなる群より選ばれる。いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、上皮成長因子受容体（ＥＧＦＲ）阻害剤である。いくつかの実施態様において、方法は、手術、放射線療法、化学療法、遺伝子療法、ＤＮＡ療法、ウイルス療法、ＤＮＡ療法、アジュバント療法、ネオアジュバント療法、ＲＮＡ療法、免疫療法、ナノ療法又はそれらの組み合わせをさらに含む。
【００１０】
いくつかの実施態様において、肺がんは、転移性肺がんである。いくつかの実施態様において、肺がんは、Ｉ期、ＩＩ期又はＩＩＩ期である。いくつかの実施態様において、肺がんは、非小細胞肺がん（ＮＳＣＬＣ）である。いくつかの実施態様において、非小細胞肺がんは、扁平上皮がん、腺がん又は大細胞がんである。いくつかの実施態様において、肺がんは、小細胞肺がん（ＳＣＬＣ）である。いくつかの実施態様において、肺がんは、相同組換えＤＮＡ修復に欠陥がある。
【００１１】
いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、非経口注射剤又は注入剤として投与される。いくつかの実施態様において、ＰＡＲＰ阻害剤は、４−ヨード−３−ニトロベンズアミドであり、それは経口的に、又は非経口注射剤若しくは注入剤として、又は吸入によって投与される。いくつかの実施態様において、方法は、シクロデキストリン、界面活性剤及び共溶媒からなる群の１つ又はそれ以上を患者に投与することをさらに含む。いくつかの実施態様において、シクロデキストリンには、ヒドロキシプロピル−β−シクロデキストリン、ヒドロキシプロピル−γ−シクロデキストリン、及びスルホブチルエーテル−β−シクロデキストリンの１つ又はそれ以上が含まれる。
【００１２】
さらなる態様において、肺がんの治療に使用するための薬剤を製造するための、少なくとも１つのＰＡＲＰ阻害剤及び少なくとも１つの成長因子阻害剤、例えば本明細書に記載されたものの薬学的組成物が提供される。本明細書に記載された組成物及び製剤は、本明細書に記載されたような方法に使用するために、そして本明細書に記載された肺がんのサブタイプ（例えば、小細胞肺がん、非小細胞肺がん、など）を含む肺がんを治療するために適した薬剤の製造に使用することができる。いくつかの実施態様において、ＰＡＲＰ阻害剤は、４−ヨード−３−ニトロベンズアミド、又はその薬学的に許容しうる塩、異性体、溶媒和物若しくは互変異性体である。いくつかの実施態様において、少なくとも１つの成長因子阻害剤と組み合わせて少なくとも１つのＰＡＲＰ阻害剤を含む薬学的組成物であって、前記ＰＡＲＰ阻害剤が、式（Ｉａ）：
【化２】
2012516895.tif 000003
［式中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5は、水素、ヒドロキシ、アミノ、ニトロ、ニトロソ、ヨード、（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、（Ｃ1−Ｃ6）アルコキシ、（Ｃ3−Ｃ7）シクロアルキル、及びフェニルからなる群より独立して選ばれ、ここにおいて、５つのＲ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5置換基の少なくとも２つは常に水素であり；５つの置換基の少なくとも１つは、常にニトロであり、そしてニトロに隣接して位置する少なくとも１つの置換基は常にヨードである］のもの又はその代謝物又はその薬学的に許容しうる塩、溶媒和物、異性体若しくは互変異性体であり、そして、成長因子阻害剤が、ＡＥＥ７８８、ＧＷ−９７４、ＢＩＢＷ ２９９２、カツマキソマブ、ＥＧＦワクチン、イコチニブ、レフルノミド、ネシツムマブ（necitumumab）、ネラチニブ、ペルツズマブ、ＰＦ−２９９８０４、ザルツムマブ、ＣＮＴＦ、タネズマブ（tanezumab）、ダロツズマブ（dalotuzumab）、ＡＭＧ−４７９、リロツムマブ（rilotumumab）、ランレオチド、ＯＳＩ ９０６、パシレオチド、ＰＦ−２３４１０６６、ＭｅｔＭａｂ、ＸＬ−１８４、アフリベルセプト、アパチニブ（apatinib）、ＢＩＢＦ−１１２０、ＰＡＭ−１、ＸＬ−９９９、ブリバニブ（brivani）、フルオシノロン、ミドスタウリン、モテサニブ、ＯＴＳ−１０２、ＯＳＩ−６３２、バタラニブ、パゾパニブ、ＢＭＳ−６９０５１４、ラムシルマブ（ramucirumab）、リドホロリムス（ridoforolimus）、チボザニブ（tivozanib）、アラシズマブペゴール（alacizumab pegol）、ＰＤ１７３０７４、ＰＨＡ ６６５７５２、ＤＭＱ、ＳＵ４３１２、Ｋ２５２ａ、ＸＬ−６４７、ＶＥＧＦ−トラップ−アイ、ピルフェニドン、マシチニブ（masitib）、及びニロチニブからなる群より選ばれる、前記組成物が提供される。いくつかの実施態様において、ＰＡＲＰ阻害剤は、４−ヨード−３−ニトロベンズアミド又はその薬学的に許容しうる塩である。
【００１３】
別の態様において、肺がんを治療する薬剤を製造するための本明細書に記載された薬学的組成物の使用が提供される。例えば、本明細書に記載された方法に関して本明細書に提供された使用。
【００１４】
また、本発明は、少なくとも１つのＰＡＲＰ阻害剤及び少なくとも１つの成長因子阻害剤、例えば本明細書に記載されたもの及び可溶化剤、ここで可溶化剤は、シクロデキストリン、界面活性剤、共溶媒、又は（１）シクロデキストリン及び界面活性剤、（２）シクロデキストリン及び共溶媒、（３）界面活性剤及び共溶媒、又は（４）シクロデキストリン、界面活性剤及び共溶媒の混合物であり、並びにパッケージングを含むキットに関する。いくつかの実施態様におけるキットは、本明細書に記載された薬学的製剤を含む。
【００１５】
また、本発明は、より詳しくは、４−ヨード−３−ニトロベンズアミドであるＰＡＲＰ阻害剤化合物又はその塩、溶媒和物、若しくは異性体、少なくとも１つの成長因子阻害剤及び可溶化剤、ここで可溶化剤は、シクロデキストリン、界面活性剤、共溶媒、又は（１）シクロデキストリン及び界面活性剤、（２）シクロデキストリン及び共溶媒、（３）界面活性剤及び共溶媒、若しくは（４）シクロデキストリン、界面活性剤、及び共溶媒の混合物であり、並びにパッケージングを含むキットに関する。
【００１６】
本明細書において提供されるキットでは、いくつかの実施態様において、製剤は、経口製剤、例えば錠剤又はカプセルである。いくつかの実施態様において、製剤は、静脈内又は腹腔内注射におけるような非経口製剤である。
【００１７】
別の態様において、本明細書に記載された肺がんのサブタイプを含む肺がんの治療に使用するための、そしてこのような治療のために本明細書に記載された方法に従った、少なくとも１つのＰＡＲＰ阻害剤及び少なくとも１つの成長因子阻害剤（又は少なくとも１つのＰＡＲＰ阻害剤及び少なくとも１つの成長因子阻害剤を含む組成物）、例えば本明細書に記載されたものの使用が提供される。
【００１８】
いくつかの実施態様において、少なくとも１つの成長因子阻害剤と組み合わせて少なくとも１つのＰＡＲＰ阻害剤を肺がんの患者に投与することを含む、患者における肺がんの治療方法であって、前記ＰＡＲＰ阻害剤が、式（Ｉａ）：
【化３】
2012516895.tif 000004
［式中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5は、水素、ヒドロキシ、アミノ、ニトロ、ニトロソ、ヨード、（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、（Ｃ1−Ｃ6）アルコキシ、（Ｃ3−Ｃ7）シクロアルキル、及びフェニルからなる群より独立して選ばれ、ここにおいて、５つのＲ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5置換基の少なくとも２つは常に水素であり、５つの置換基の少なくとも１つは、常にニトロであり、そしてニトロに隣接して位置する少なくとも１つの置換基は常にヨードである］のもの又はその代謝物又はその薬学的に許容しうる塩、溶媒和物、異性体若しくは互変異性体であり、そして成長因子阻害剤がＡＥＥ７８８、ＧＷ−９７４、ＢＩＢＷ ２９９２、カツマキソマブ、ＥＧＦワクチン、イコチニブ、レフルノミド、ネシツムマブ、ネラチニブ、ペルツズマブ、ＰＦ−２９９８０４、ザルツムマブ、ＣＮＴＦ、タネズマブ、ダロツズマブ、ＡＭＧ−４７９、リロツムマブ、ランレオチド、ＯＳＩ９０６、パシレオチド、ＰＦ−２３４１０６６、ＭｅｔＭａｂ、ＸＬ−１８４、アフリベルセプト、アパチニブ、ＢＩＢＦ−１１２０、ＰＡＭ−１、ＸＬ−９９９、ブリバニブ、フルオシノロン、ミドスタウリン、モテサニブ、ＯＴＳ−１０２、ＯＳＩ−６３２、バタラニブ、パゾパニブ、ＢＭＳ−６９０５１４、ラムシルマブ、リドホロリムス、チボザニブ、アラシズマブペゴール、ＰＤ１７３０７４、ＰＨＡ ６６５７５２、ＤＭＱ、ＳＵ４３１２、Ｋ２５２ａ、ＸＬ−６４７、ＶＥＧＦ−トラップ−アイ、ピルフェニドン、マシチニブ、及びニロチニブからなる群より選ばれる、前記方法が提供される。いくつかの実施態様において、少なくとも１つの治療効果が得られ、前記少なくとも１つの治療効果は、肺腫瘍のサイズにおける縮小、転移の減少、完全寛解、部分寛解、安定、又は病理学的完全奏効である。いくつかの実施態様において、ＰＡＲＰ阻害剤なしで投与された成長因子阻害剤による治療と比較して、臨床的有効率（ＣＢＲ＝ＣＲ（完全寛解）＋ＰＲ（部分寛解）＋ＳＤ（安定） ≧６ヵ月）の改善が得られる。いくつかの実施態様において、臨床的有効率の改善は、約６０％又はそれより高い。いくつかの実施態様において、ＰＡＲＰ阻害剤は、４−ヨード−３−ニトロベンズアミド又はその薬学的に許容しうる塩である。いくつかの実施態様において、成長因子は、上皮成長因子受容体（ＥＧＦＲ）阻害剤、例えばＢＩＢＷ ２９９２、カツマキソマブ、ＸＬ−６４７、ＥＧＦワクチン（CIMAB/ Micromet/Biocon/Bioven）、イコチニブ、レフルノミド、ネシツムマブ、ネラチニブ、ＧＷ−９７４、ＰＦ−２９９８０４又はザルツムマブである。いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、神経成長因子受容体（ＮＧＦＲ）阻害剤、例えばＣＮＴＦ、Ｋ２５２ａ、又はタネズマブである。いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、インスリン様成長因子Ｉ（ＩＧＦ１）受容体阻害剤は、例えばダロツズマブ、ＡＭＧ−４７９、リロツムマブ、ランレオチド、ＯＳＩ ９０６、又はパシレオチドである。いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、肝細胞成長因子受容体（ＨＧＦＲ）阻害剤、例えばＰＦ−２３４１０６６、ＭｅｔＭａｂ、ＰＨＡ ６６５７５２、又はＸＬ−１８４である。いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、血管内皮成長因子受容体（ＶＥＧＦＲ）阻害剤、例えばアフリベルセプト、アパチニブ、ＢＩＢＦ−１１２０、ブリバニ（brivani）、フルオシノロン、ミドスタウリン、モテサニブ、ＯＴＳ−１０２、ＯＳＩ−６３２、バタラニブ、パゾパニブ、ＢＭＳ−６９０５１４、ラムシルマブ、リドホロリムス、チボザニブ、ＸＬ−６４７、ＶＥＧＦ−トラップ−アイ、アラシズマブペゴール、ＳＵ４３１２、又はＸＬ−１８４である。いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、線維芽細胞成長因子受容体（ＦＧＦＲ）阻害剤、例えばＢＩＢＦ−１１２０、ブリバニブ、ＰＡＭ−１、ピルフェニドン、ＰＤ １７３０７４、又はマシチブ（masitib）である。いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、血小板由来成長因子受容体（ＰＤＧＦＲ）阻害剤、例えばＢＩＢＦ−１１２０、レフルノミド、マシチニブ、モテサニブ、ニロチニブ、パゾパニブ、ピルフェニドン、ＤＭＰＱ、ＳＵ４３１２、又はチボザニブである。いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、血小板由来成長因子受容体（ＰＤＧＦＲ）阻害剤であり、そしてパゾパニブである。いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、ＡＥＥ７８８である。いくつかの実施態様において、方法は、手術、放射線療法、化学療法、遺伝子療法、ＤＮＡ療法、ウイルス療法、ＤＮＡ療法、アジュバント療法、ネオアジュバント療法、ＲＮＡ療法、免疫療法、ナノ療法又はそれらの組み合わせをさらに含む。いくつかの実施態様において、肺がんは、転移性肺がんである。いくつかの実施態様において、肺がんは、Ｉ期、ＩＩ期又はＩＩＩ期である。いくつかの実施態様において、肺がんは、非小細胞肺がん（ＮＳＣＬＣ）である。いくつかの実施態様において、非小細胞肺がんは、扁平上皮がん、腺がん、又は大細胞がんである。いくつかの実施態様において、肺がんは、小細胞肺がん（ＳＣＬＣ）である。いくつかの実施態様において、肺がんは、相同組換えＤＮＡ修復に欠陥がある。いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、非経口注射剤又は注入剤として投与される。いくつかの実施態様において、ＰＡＲＰ阻害剤は、４−ヨード−３−ニトロベンズアミドであり、それは経口的に、又は非経口の注射剤若しくは注入剤、又は吸入剤として投与される。いくつかの実施態様において、シクロデキストリン、界面活性剤、及び共溶媒からなる群の１つ又はそれ以上は、ＰＡＲＰ阻害剤と組み合わせて投与される。いくつかの実施態様において、シクロデキストリンは、ヒドロキシプロピル−β−シクロデキストリン、ヒドロキシプロピル−γ−シクロデキストリン、及びスルホブチルエーテル−β−シクロデキストリン、又はそれらの組み合わせからなる群より選ばれる。
【００１９】
いくつかの実施態様において、肺がんは、非小細胞肺がん（ＮＳＣＬＣ）である。いくつかの実施態様において、少なくとも１つの治療効果が得られ、そして前記少なくとも１つの治療効果は、非小細胞肺腫瘍のサイズにおける縮小、転移の減少、完全寛解、部分的な寛解、安定、又は病理学的完全奏効である。いくつかの実施態様において、ＰＡＲＰ阻害剤なしで投与された成長因子阻害剤による治療と比較して臨床的有効率（ＣＢＲ＝ＣＲ（完全寛解）＋ＰＲ（部分寛解）＋ＳＤ（安定）≧６ヵ月）の改善が得られる。いくつかの実施態様において、臨床的有効率の改善は、約６０％又はそれより高い。いくつかの実施態様において、ＰＡＲＰ阻害剤は、４−ヨード−３−ニトロベンズアミド、又はその薬学的塩、又はその代謝物である。いくつかの実施態様において、成長因子は、上皮成長因子受容体（ＥＧＦＲ）阻害剤、例えばＢＩＢＷ ２９９２、カツマキソマブ、ＥＧＦワクチン（CIMAB/Micromet/Biocon/Bioven）、イコチニブ、レフルノミド、ネシツムマブ、ネラチニブ、又はザルツムマブである。いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、パゾパニブである。いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、ＡＥＥ７８８である。いくつかの実施態様において、方法は手術、放射線療法、化学療法、遺伝子療法、ＤＮＡ療法、ウイルス療法、ＤＮＡ療法、アジュバント療法、ネオアジュバント療法、ＲＮＡ療法、免疫療法、ナノ療法又はそれらの組み合わせをさらに含む。いくつかの実施態様において、非小細胞肺がんは、転移性非小細胞肺がんである。いくつかの実施態様において、非小細胞肺がんは、扁平上皮がん、腺がん、又は大細胞がんである。いくつかの実施態様において、非小細胞肺がんは、相同組換えＤＮＡ修復に欠陥がある。いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、非経口注射剤又は注入剤として投与される。いくつかの実施態様において、ＰＡＲＰ阻害剤は、ＰＡＲＰ阻害剤である４−ヨード−３−ニトロベンズアミド又はその薬学的に許容しうる塩である。いくつかの実施態様において、４−ヨード−３−ニトロベンズアミド又はその薬学的に許容しうる塩は、経口的に、又は非経口注射剤又は注入剤として、又は吸入によって投与される。
参照による組み込み
【００２０】
本明細書に記載されたすべての刊行物及び特許出願は、個々の刊行物又は特許出願が参照により組み込まれるべく具体的に、そして個々に示されたのと同じ範囲まで参照により本明細書に組み込まれる。
【００２１】
本発明の新規の特徴を、添付の特許請求の範囲の詳細により説明する。具体的な実施態様を説明する以下の詳細な説明を参照することで本発明の特徴及び利点のより良好な理解が得られ、そこにおいて、本発明の原理が利用され、そして添付の図面は以下の通りである：
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１−１】ＨＣＣ８２７細胞株において、ＢＡが、ゲフィチニブ（イレッサ（ＩＲＥＳＳＡ））、ＥＧＦＲ阻害剤の活性を増強することを示している。
【図１−２】図１−１の続き。
【図２ａ】ＢＡは、成長因子阻害剤の抗増殖効果を増強することを説明している。肺がんＨＣＣ８２７細胞の増殖におけるＢＡ、ゲフィチニブ及びゲフィチニブとＢＡの組み合わせの効果を説明している。
【図２ｂ】ＢＡは、成長因子阻害剤の抗増殖効果を増強することを説明している。肺がんＨＣＣ８２７細胞の増殖におけるＢＡ、ゲフィチニブ及びゲフィチニブとＢＡの組み合わせの効果を説明している。
【図２ｃ】ＢＡは、成長因子阻害剤の抗増殖効果を増強することを説明している。ＦＡＣＳに基づく細胞周期分析では、ゲフィチニブ処置されたＨＣＣ８２７細胞においてＢＡが死細胞数を誘発し（ｓｕｂ−Ｇ１）、そして細胞周期のＧ１及びＳ期の細胞数を低減することを示すことを報告する。
【図２ｄ】ＢＮＯについてのデータを示す。
【図２ｅ】ＢＮＯについてのデータを示す。
【図２ｆ】ＢＮＯについてのデータを示す。
【図３】ＨＣＣ８２７細胞株に関してＢＡを用いた及び用いないゲフィチニブ（ＥＧＦＲ阻害剤）についてのCellTiter 96(R) Aqueous Cell Proliferation Assayからのデータを示す；ＢＡ及びゲフィチニブ単独の表示された濃度について４９０ｎｍの吸光度対ゲフィチニブ濃度をプロットした。
【図４】ＨＣＣ８２７細胞株に関してＢＡあり及びなしのＰＤ １７３０７４（ＦＧＦＲ阻害剤）についてのCellTiter 96(R) Aqueous Cell Proliferation Assayからのデータを示す；ＢＡ及びＰＤ １７３０７４単独の表示された濃度について４９０ｎｍの吸光度対ＰＤ １７３０７４濃度をプロットした。
【図５】ＨＣＣ８２７細胞株に関してＢＡあり及びなしのピクロポドフィロトキシン（ＰＰＰ）（ＩＧＦ１Ｒ阻害剤、ＩＧＦ受容体サブタイプ）についてのCellTiter 96(R) Aqueous Cell Proliferation Assayからのデータを示す；ＢＡ及びＰＰＰ単独の表示された濃度について４９０ｎｍの吸光度対ＰＰＰ濃度をプロットした。
【図６】ＨＣＣ８２７細胞株に関してＢＡあり及びなしのＰＨＡ ６６５７５２（ＨＧＦＲ阻害剤）についてのCellTiter 96(R) Aqueous Cell Proliferation Assayからのデータを示す；ＢＡ及びＰＨＡ ６６５７５２単独の表示された濃度について４９０ｎｍの吸光度対ＰＨＡ ６６５７５２濃度をプロットした。
【図７】ＨＣＣ８２７細胞株に関してＢＡあり及びなしのＤＭＰＱ二塩酸塩（ＰＤＧＦＲ阻害剤（具体的にはＰＤＧＦＲ−ベータ））についてのCellTiter 96(R) Aqueous Cell Proliferation Assayからのデータを示す；ＢＡ及びＤＭＰＱ二塩酸塩単独の表示された濃度について４９０ｎｍの吸光度対ＤＭＰＱ二塩酸塩濃度をプロットした。
【図８】ＨＣＣ８２７細胞株に関してＢＡあり及びなしのＳＵ４３１２（ＶＥＧＦＲ及びＰＤＧＦＲの選択的阻害剤）についてのCellTiter 96(R) Aqueous Cell Proliferation Assayからのデータを示す；ＢＡ及びＳＵ４３１２単独の表示された濃度について４９０ｎｍの吸光度対ＳＵ４３１２濃度をプロットした。
【図９】ＨＣＣ８２７細胞株に関してＢＡあり及びなしのＫ２５２ａ（ＮＧＦＲ阻害剤）についてのCellTiter 96(R) Aqueous Cell Proliferation Assayからのデータを示す；ＢＡ及びＫ２５２ａ単独の表示された濃度について４９０ｎｍの吸光度対Ｋ２５２ａ濃度をプロットした。
【００２３】
発明の詳述
いくつかの実施態様において、本発明は、少なくとも１つの成長因子阻害剤と組み合わせて少なくとも１つのＰＡＲＰ阻害剤を患者に投与することを含む、患者におけるがんの治療方法を提供する。いくつかの実施態様において、少なくとも１つの治療効果が得られ、前記少なくとも１つの治療効果は、腫瘍のサイズにおける縮小、転移の減少、完全寛解、部分寛解、病理学的完全奏効、又は安定である。いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤を用いた治療と比較してＰＡＲＰ阻害剤の治療では匹敵する臨床的有効率（ＣＢＲ＝ＣＲ＋ＰＲ＋ＳＤ≧６ヵ月）が得られる。いくつかの実施態様において、臨床的有効率の改善は、少なくとも約６０％である。いくつかの実施態様において、ＰＡＲＰ阻害剤は、ＰＡＲＰ−１阻害剤である。いくつかの実施態様において、ＰＡＲＰ阻害剤は、式（ＩＩａ）：
【化４】
2012516895.tif 000005
［式中、（１）Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5置換基の少なくとも１つは、常に硫黄含有置換基であり、そして残りの置換基Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5は、水素、ヒドロキシ、アミノ、ニトロ、ヨード、ブロモ、フルオロ、クロロ、（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、（Ｃ1−Ｃ6）アルコキシ、（Ｃ3−Ｃ7）シクロアルキル、及びフェニルからなる群より選ばれ、ここにおいて、５つのＲ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5置換基の少なくとも２つは常に水素であり；又は（２）Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5置換基の少なくとも１つは、硫黄含有置換基でなく、そして５つの置換基Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5の少なくとも１つは、常にヨードであり、そしてここにおいて、前記ヨードは、ニトロ、ニトロソ、ヒドロキシアミノ、ヒドロキシ又はアミノ基のいずれかであるＲ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5基に常に隣接している；のいずれかである］のもの又はその代謝物及びその薬学的に許容しうる塩、溶媒和物、異性体、互変異性体、代謝物、類似体、又はプロドラッグである。いくつかの実施態様において、（２）の化合物は、ヨード基がニトロソ、ヒドロキシアミノ、ヒドロキシ又はアミノ基であるＲ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5基に常に隣接しているようにある。いくつかの実施態様において、（２）の化合物は、ヨード基がニトロソ、ヒドロキシアミノ、又はアミノ基であるＲ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5基に常に隣接しているようにある。いくつかの実施態様において、ＰＡＲＰ阻害剤は、４−ヨード−３−ニトロベンズアミド又はその代謝物である。
【００２４】
いくつかの実施態様において、治療は、少なくとも１１日の治療サイクルを含み、その際、サイクルの日１、４、８及び１１に、患者は、約１〜約１００ｍｇ／ｋｇの４−ヨード−３−ニトロベンズアミド又は同等モルのその代謝物を摂取する。いくつかの実施態様において、４−ヨード−３−ニトロベンズアミドは、経口的に、非経口注射剤若しくは注入剤として、又は吸入として投与される。いくつかの実施態様において、治療サイクルは、約１１〜約３０日の長さである。
【００２５】
いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、上皮成長因子（ＥＧＦ）、神経成長因子（ＮＧＦ）、インスリン様成長因子Ｉ（ＩＧＦ１）、肝細胞成長因子（ＨＧＦ）、血管内皮成長因子（ＶＥＧＦ）、肝がん由来成長因子（ＨＤＧＦ）、線維芽細胞成長因子（ＦＧＦ）、血小板由来成長因子（ＰＤＧＦ）、又はそれらの組み合わせの阻害剤である。いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、ＥＧＦＲ阻害剤である。いくつかの実施態様において、方法は、複数の成長因子阻害剤と組み合わせてＰＡＲＰ阻害剤を患者に投与することをさらに含む。成長因子阻害剤は、ＰＡＲＰ阻害剤を投与する前に、投与と同時に又は投与した後に投与される。いくつかの実施態様において、方法は、手術、放射線療法、化学療法、遺伝子療法、ＤＮＡ療法、アジュバント療法、ネオアジュバント療法、ＲＮＡ療法、ＤＮＡ療法、ウイルス療法、免疫療法、ナノ療法又はそれらの組み合わせをさらに含む。
【００２６】
いくつかの実施態様において、がんは、副腎皮質がん、肛門がん、再生不良性貧血、胆管がん、膀胱がん、骨がん、骨転移、ＣＮＳ腫瘍、末梢ＣＮＳがん、キャッスルマン病、子宮頸がん、小児非ホジキンリンパ腫、結腸及び直腸がん、食道がん、ユーイング肉腫ファミリー腫瘍(Ewing's family of tumors)、眼がん、胆嚢がん、消化管カルチノイド腫瘍、消化管間質性腫瘍、妊娠性絨毛疾患、ヘアリーセル白血病、ホジキン病、カポジ肉腫、腎がん、喉頭及び下咽頭がん、急性リンパ性白血病、急性骨髄性白血病、小児白血病、慢性リンパ性白血病、慢性骨髄性白血病、肝がん、肺がん、肺カルチノイド腫瘍、非ホジキンリンパ腫、悪性中皮腫、多発性骨髄腫、骨髄異形成症候群、骨髄増殖性疾患、鼻腔及び鼻傍がん、鼻咽頭がん、神経芽細胞腫、口腔及び口腔咽頭がん、骨肉腫、膵臓がん、陰茎がん、下垂体腫瘍、前立腺がん、網膜芽細胞腫、横紋筋肉腫、唾液腺がん、肉腫（成人軟部組織がん）、黒色腫皮膚がん、非黒色腫皮膚がん、胃がん、精巣がん、胸腺がん、甲状腺がん、膣がん、外陰がん、ワルデンシュトレームマクログロブリン血症又はウイルス由来のがんである。いくつかの実施態様において、がんは肺癌である。いくつかの実施態様において、肺がんは、転移性肺がんである。いくつかの実施態様において、肺がんは、Ｉ、ＩＩ又はＩＩＩ期である。いくつかの実施態様において、肺がんは、非小細胞肺がん（ＮＳＣＬＣ）である。いくつかの実施態様において、ＮＳＣＬＣは、扁平上皮がん、腺がん、又は大細胞がんである。いくつかの実施態様において、肺がんは、小細胞肺がん（ＳＣＬＣ）である。いくつかの実施態様において、肺がんは、相同組換えＤＮＡ修復に欠陥がある。
【００２７】
本明細書に記載されたいくつかの実施態様は、少なくとも１つのＰＡＲＰ阻害剤及び少なくとも１つの成長因子阻害剤を患者に投与することを含む、患者における肺がんの治療方法を提供する。いくつかの実施態様において、少なくとも１つの治療効果が得られ、前記少なくとも１つの治療効果は、肺腫瘍のサイズにおける縮小、転移の減少、完全寛解、部分寛解、病理学的完全奏効、又は安定である。いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤を用いた治療と比較してＰＡＲＰ阻害剤の治療では匹敵する臨床的有効率（ＣＢＲ＝ＣＲ＋ＰＲ＋ＳＤ≧６ヵ月）が得られる。いくつかの実施態様において、臨床的有効率の改善は、少なくとも約６０％である。いくつかの実施態様において、ＰＡＲＰ阻害剤は、ＰＡＲＰ−１阻害剤である。いくつかの実施態様において、ＰＡＲＰ阻害剤は、式（ＩＩａ）
【化５】
2012516895.tif 000006
［式中、（１）Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5置換基の少なくとも１つは、常に硫黄含有置換基であり、そして残りの置換基Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5は、水素、ヒドロキシ、アミノ、ニトロ、ヨード、ブロモ、フルオロ、クロロ、（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、（Ｃ1−Ｃ6）アルコキシ、（Ｃ3−Ｃ7）シクロアルキル、及びフェニルからなる群より選ばれ、ここにおいて、５つのＲ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5置換基の少なくとも２つは常に水素であり；又は（２）Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5置換基の少なくとも１つは、硫黄含有置換基でなく、そして５つの置換基Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5の少なくとも１つは、常にヨードであり、そしてここにおいて、前記ヨードは、ニトロ、ニトロソ、ヒドロキシアミノ、ヒドロキシ又はアミノ基のいずれかであるＲ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5基に常に隣接している；のいずれかである］のもの又はその代謝物及びその薬学的に許容しうる塩、溶媒和物、異性体、互変異性体、代謝物、類似体、又はプロドラッグである。いくつかの実施態様において、（２）の化合物は、ヨード基がニトロソ、ヒドロキシアミノ、ヒドロキシ又はアミノ基であるＲ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5基に常に隣接しているようにある。いくつかの実施態様において、（２）の化合物は、ヨード基がニトロソ、ヒドロキシアミノ、又はアミノ基であるＲ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5基に常に隣接しているようにある。いくつかの実施態様において、ＰＡＲＰ阻害剤は、４−ヨード−３−ニトロベンズアミド又はその代謝物である。
【００２８】
本明細書に記載されたいくつかの実施態様は、少なくとも１つのＰＡＲＰ阻害剤及び少なくとも１つの成長因子阻害剤を患者に投与することを含む、患者における非小細胞肺がん（ＮＳＣＬＣ）の治療方法を提供する。いくつかの実施態様において、少なくとも１つの治療効果が得られ、前記少なくとも１つの治療効果は、非小細胞肺腫瘍のサイズにおける縮小、転移の減少、完全寛解、部分寛解、病理学的完全奏効、又は安定である。いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤を用いた治療と比較してＰＡＲＰ阻害剤の治療では匹敵する臨床的有効率（ＣＢＲ＝ＣＲ＋ＰＲ＋ＳＤ≧６ヵ月）が得られる。いくつかの実施態様において、臨床的有効率の改善は、少なくとも約６０％である。いくつかの実施態様において、ＰＡＲＰ阻害剤は、ＰＡＲＰ−１阻害剤である。いくつかの実施態様において、ＰＡＲＰ阻害剤は、式（ＩＩａ）
【化６】
2012516895.tif 000007
［式中、（１）Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5置換基の少なくとも１つは、常に硫黄含有置換基であり、そして残りの置換基Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5は、水素、ヒドロキシ、アミノ、ニトロ、ヨード、ブロモ、フルオロ、クロロ、（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、（Ｃ1−Ｃ6）アルコキシ、（Ｃ3−Ｃ7）シクロアルキル、及びフェニルからなる群より選ばれ、ここにおいて、５つのＲ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5置換基の少なくとも２つは常に水素であり；又は（２）Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5置換基の少なくとも１つは、硫黄含有置換基でなく、そして５つの置換基Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5の少なくとも１つは、常にヨードであり、そしてここにおいて、前記ヨードは、ニトロ、ニトロソ、ヒドロキシアミノ、ヒドロキシ又はアミノ基のいずれかであるＲ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5基に常に隣接している；のいずれかである］のもの又はその代謝物及びその薬学的に許容しうる塩、溶媒和物、異性体、互変異性体、代謝物、類似体、又はプロドラッグである。いくつかの実施態様において、（２）の化合物は、ヨード基がニトロソ、ヒドロキシアミノ、ヒドロキシ又はアミノ基であるＲ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5基に常に隣接しているようにある。いくつかの実施態様において、（２）の化合物は、ヨード基がニトロソ、ヒドロキシアミノ、又はアミノ基であるＲ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5基に常に隣接しているようにある。いくつかの実施態様において、ＰＡＲＰ阻害剤は、４−ヨード−３−ニトロベンズアミド又はその代謝物である。
【００２９】
いくつかの実施態様において、治療は、少なくとも１１日の治療サイクルを含み、その際、サイクルの日１、４、８及び１１に、患者は、約１〜約１００ｍｇ／ｋｇの４−ヨード−３−ニトロベンズアミド又は同等モルのその代謝物を摂取する。いくつかの実施態様において、４−ヨード−３−ニトロベンズアミドは、経口的に、非経口注射剤若しくは注入剤として、又は吸入として投与される。いくつかの実施態様において、治療サイクルは、約１１〜約３０日の長さである。
【００３０】
いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、上皮成長因子（ＥＧＦ）、神経成長因子（ＮＧＦ）、インスリン様成長因子Ｉ（ＩＧＦ１）、肝細胞成長因子（ＨＧＦ）、血管内皮成長因子（ＶＥＧＦ）、肝がん由来成長因子（ＨＤＧＦ）、線維芽細胞成長因子（ＦＧＦ）、血小板由来成長因子（ＰＤＧＦ）、又はそれらの組み合わせの阻害剤である。いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、ＥＧＦＲ阻害剤である。いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、本明細書に記載された上皮成長因子（ＥＧＦ）、神経成長因子（ＮＧＦ）、インスリン様成長因子Ｉ（ＩＧＦ１）、肝細胞成長因子（ＨＧＦ）、血管内皮成長因子（ＶＥＧＦ）、肝がん由来成長因子（ＨＤＧＦ）、線維芽細胞成長因子（ＦＧＦ）、又は血小板由来成長因子（ＰＤＧＦ）の阻害剤である。いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、ＥＧＦＲ阻害剤である。いくつかの実施態様において、方法は複数の成長因子阻害剤と組み合わせてＰＡＲＰ阻害剤を患者に投与することをさらに含む。成長因子阻害剤は、ＰＡＲＰ阻害剤を投与する前に、投与と同時に又は投与した後に投与される。いくつかの実施態様において、方法は、手術、放射線療法、化学療法、遺伝子療法、ＤＮＡ療法、アジュバント療法、ネオアジュバント療法、ＲＮＡ療法、ＤＮＡ療法、ウイルス療法、免疫療法、ナノ療法又はそれらの組み合わせをさらに含む。
【００３１】
いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、上皮成長因子（ＥＧＦ）の阻害剤である。典型的なＥＧＦ阻害剤としては、ＢＩＢＷ ２９９２（別名：ＢＩＢＷ２９９２、ＴＯＶＯＫ；Boehringer Ingelheim）、ＭＤＸ−４４７（Medarex）、カツマキソマブ（別名：リムーバル（Removal）、トリオマブ−１（triomab-1）；Trion Pharma）、セツキシマブ（別名：抗ＥＧＦＲモノクローナル抗体２２５、Ｃ ２２５、エルビタックス（ERBITUX）、ＩＭＣ−Ｃ２２５；Bristol-Myers Squibb Co.）、ＥＧＦワクチン（CIMAB/ Micromet/Biocon/Bioven）、エルロチニブ（別名：ＣＰ ３５８７７４、ＮＳＣ ７１８７８１、ＯＳＩ ７７４、Ｒ１４１５、ＲＧ１４１５、タルセバ（TARCEVA）；Chugai Pharmaceutical, Genentech Inc.）、ゲフィチニブ（別名：イレッサ、ＺＤ−１８３９、ＩＲＥＳＳＡＴ、Ｍ−３８７７８３、Ｍ−５３７１９４、Ｍ−５２３５９５；Astra Zeneca plc）、イコチニブ（別名：ＢＰＩ−１０９６、ＢＰＩ−２００９ H；Zhejiang Beta Pharma）、ラパチニブ（別名：５７２０１６、ＧＷ２０１６、ＧＷ５７２０１６、ＧＷ５７２０１６Ｆ、タイセルブ（TYCERB）、タイケルブ（TYKERB）、タイバーブ（TYVERB）；GlaxoSmithKline）、ラパチニブ＋パゾパニブ（別名：タイケルブ＋アルマラ（ARMALA）；GlaxoSmithKline）、ＸＬ−６４７、マツズマブ（別名ＥＭＤ−７２００）、レフルノミド（別名：ＡＲＡＶＡ、ＨＷＡ ４８６、ＳＵ １０１；sanofi-aventis）、ネシツムマブ（別名：ＩＭＣ １１Ｆ８、ＩＭＣ−１１Ｆ８；ImClone Systems）、ネラチニブ（別名：ＨＫＩ−２７２；Pfizer, Inc.）、ニモツズマブ（別名：Ａｎｔｉ−ＥＧＦＲ ｍＡｂ ｈＲ３、ＢＩＯＭＡＢ ＥＧＦＲ、ｈ−Ｒ３、ｈＲ３、ＯＳＡＧ１０１、ＴｈｅｒａＣＩＭ、ＴｈｅｒａＣＩＭ ｈＲ３、ＴＨＥＲＡＬＯＣ、ＶＥＣＴＨＩＸ；Biocon Biopharmaceuticals）、パニツムマブ（別名：ＡＢｘ−ＥＧＦ、Ｅ７.６.３、ｒＨｕＭＡｂ−ＥＧＦｒ、ベクチビックス（VECTIBIX）；Amgen/Takeda）、ペルツズマブ（別名：２Ｃ４抗体（ジェネンテック）、オムニターグ（Omnitarg）、Ｒ−１２７３、Ｒ１２７３、ＲＧ−１２７３、ＲＧ１２７３、ｒｈｕＭＡｂ ２Ｃ４）、ポリフェノンＥ軟膏（別名：シネカテキンス、ベレジェン（VEREGEN）；Epitome Pharmaceuticals）、トラスツズマブ（別名：ａｎｔｉ−Ｈｅｒ−２ ｍＡｂ、Genentech、ａｎｔｉ−Ｈｅｒ−２ ｍＡｂ、Roche、Ｈｅｒ−２ ｍＡｂ、Genentech、Ｈｅｒ−２ ｍＡｂ、Roche、ヘルセプチン、Ｒ−５９７、Ｒ５９７、ＲＧ−５９７、ＲＧ５９７、ｒｈｕＭＡｂ ＨＥＲ２、Ｒｏ−４５−２３１７）、トラスツズマブ−ＤＭ１（別名：ヘルセプチン＋ＤＭ１、Ｐｒｏ−１３２３６５、Ｒ−３５０２、Ｒ３５０２、ＲＧ−３５０２、ＲＧ３５０２、Ｔ−ＤＭ１、トラスツズマブ−Ｍｃｃ−ＤＭ１；Hoffmann-La Roche）、バンデタニブ（別名：ＡＺＤ６４７４、ＺＡＣＴＩＭＡ、ＺＤ６４７４、AstraZeneca plc）、ペリチニブ（別名：ＥＫＢ−５６９）及びザルツムマブ（別名：ＨＵＭＡＸＥＧＦＲ；Genmab）が含まれるが、これらに制限されるわけではない。
【００３２】
いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、神経成長因子（ＮＧＦ）の阻害剤である。典型的なＮＧＦ阻害剤としては、ＣＮＴＦ（別名：ＮＴＣ−２０１Ｅ、ＮＴＣ−５０１；Neurotech）、Ｋ２５ａ（LC Labs）、及びタネズマブ（別名：ＰＦ ４３８３１１９、ＰＦ−０４３８３１１９、ＰＦ−４３８３１１９、ＲＩ ６２４、ＲＮ ６２４、ＲＮ６２４）が含まれるが、これらに制限されるわけではない。
【００３３】
いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、インスリン様成長因子Ｉ（ＩＧＦ１）の阻害剤である。典型的なＩＧＦ阻害剤としては、ダロツズマブ（別名：Ｆ−５００３５、ＭＫ０６４６、ｈ７Ｃ１０、Ａ２ＣＨＭ；Pierre Fabre SA）、ピクロポドフィロトキシン（別名：ピクロポドフィリン、ＰＰＰ、ＰＰＴ、（５Ｒ,５ａＳ,８ａＲ,９Ｒ）−５,８,８ａ,９−テトラヒドロ−９−ヒドロキシ−５−（３,４,５− トリメトキシフェニル）−フロ［３',４'：６,７］ナフト［２,３−ｄ］−１,３−ジオキソール−６（５ａＨ）−オン；Tocris Bioscience）、フィギツムマブ（別名：ＣＰ ７５１８７１、ＣＰ−７５１、８７１；Pfizer, Inc.）、ランレオチド（別名：ダーモペプチン（dermopeptin）、ソマツリン、ＢＩＭ−２３０１４Ｃ、ＢＮ−５２０３０、イプスチル（ipstyl）、ＩＴＭ−０１４、ＤＣ１３−１１６、アンギオペプチン；Ipsen, Inc.）、ＯＳＩ ９０６（OSI Pharmaceuticals）、ＡＭＧ−４７９、及びパシレオチド（別名：ＳＯＭ ２３０、ＳＯＭ２３０Ｃ（Novartis, Inc.）が含まれるが、これらに制限されるわけではない。
【００３４】
いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、肝細胞成長因子（ＨＧＦ）の阻害剤である。典型的なＨＧＦ阻害剤としては、ＰＦ−２３４１０６６（別名：ＰＦ−０２３４１０６６；Pfizer, Inc.）、ＭｅｔＭａｂ（Genentech）、ＰＨＡ ６６５７５２（Torcris Bioscience）、及びＸＬ−１８４（別名：ＢＭＳ−９０７３５１；Exelixis Inc/Bristol-Myers Squibb Co.）が含まれるが、これらに制限されるわけではない。
【００３５】
いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、血管内皮成長因子（ＶＥＧＦ）の阻害剤である。典型的なＶＥＧＦ阻害剤としては、アフリベルセプト（別名：ＡＶＥ ０００５、ＡＶＥ ００５、ＡＶＥ０００５；Bayer Healthcare/Sanofi-Aventis）、アパチニブ（別名：ＹＮ−９６８Ｄ１、ＹＮ９６８Ｄ１；Advenchen, Inc.）、アキシチニブ（別名：ＡＧ−１３７３６、ＡＧ−０１３７３６、Agouron/Pfizer）、ビバシズマブ（別名：アバスチン、Ｒ ４３５、Ｒ４３５、ＲＧ４３５；Genentech）、ＢＩＢＦ−１１２０（別名：Vargatef, Boehringer Ingelheim）、ブリバニブ（別名：ＢＭＳ−５８２６６４、ＢＭＳ−５４０２１５、ＩＤＤＢＣＰ１８０７２２；Bristol-Myers Squibb Co）、セマキシニブ（別名ＳＵ５４１６）、ＸＬ−９９９（Exelixis）、セジラニブ（別名：レセンチン、ＡＺＤ−２１７１；AstraZeneca plc）、フルオシノロン（別名：ＭＥＤＩＤＵＲ；ＩＬＵＶＩＥＮ；Alimera Sciences Inc.）、ラパチニブ、ラパチニブ＋パゾパニブ（別名：タイケルブ＋アルマラ、GlaxoSmithKline）、リニファニブ（別名：ＡＢＴ−８６９、ＨＴ−１０８０、ＲＧ−３６３５、ＲＧ３６３５；ホフマンラロシュ）、ミドスタウリン（別名：４−Ｎベンゾイルスタウロスポリン、４−Ｎ−ベンゾイルスタウロスポリン、ベンゾイルスタウロスポリン、ＣＧＰ ４１２５１、Ｎ−ベンゾイル−スタウロスポリン、ＰＫＣ４１２、ＰＫＣ４１２Ａ；Novartis）、モテサニブ（別名：ＡＭＧ−７０６；Amgen, Inc.）、ＯＴＳ−１０２（OncoTherapy Science, Inc.）、ＡＥ−９４１（別名：ネオバスタット（Neovastat）；Aeterna Laboratories）、パゾパニブ（別名：ＧＷ−７８６０３４、ボトリエント（VOTRIENT）、アルマラ、７８６０３４、ＧＷ−７８６０３４Ｂ；GlaxoSmithKline）、アラシズマブペゴール、ＸＬ−６４７、ＢＭＳ−６９０５１４、ペガプタニブ（別名：マクベース（Macuverse）（Macugen）、ＥＹＥ−００１（OcuPhor）、（ＯＳＩ；Eyetech/IOMED）ＮＸ−１８３８）、ラムシルマブ、（別名：ＩＭＣ−２Ｃ６、ＩＭＣ−１１２１、ＩＭＣ−１１２１Ｂ；ImClone Systems Inc.）、ラニビズマブ（別名：Ｙ０３１７、ルセンティス、ＲＧ−３６４５；Genentech, Inc., Novartis, Inc）、リドホロリムス、（別名：ＡＰ−２３５７３、ＡＰ−５７３、Ａｒｉａｄ５７３；デホロリムス、ＭＫ−８６６９；Ariad/Merck & Co）、ソラフェニブ（別名：ＢＡＹ−４３−９００６；ＩＤＤＢＣＰ１５０４４６、ネクサバール、ＢＡＹ−５４−９０８５、バイエルＡＧ、Onyx Pharmaceuticals, Inc.）、スニチニブ（別名：ステン（sutene）、ＰＨＡ−２９０９４０ＡＤ、ＳＵ−０１０３９８、ＳＵ−０１１２４８、ＳＵ−１１２４８Ｊ、ＳＵ−１２６６２、スーテント、ＳＵ−１１２４８；SUGEN Inc./Pfizer Inc., Pharmacia Corp.）、チボザニブ、（別名：ＫＲＮ−９５１、ＡＶ−９５１、AVEO Pharmaceuticals Inc）、バンデタニブ（別名：ＡＺＤ６４７４、ＺＡＣＴＩＭＡ、ＺＤ６４７４；Ast
raZeneca plc）、ＶＥＧＦ−トラップ−アイ、（Bayer）、ＳＵ４３１２（Tocris Bioscience）及びＸＬ−１８４（別名：ＢＭＳ−９０７３５１、Bristol-Myers Squibb Co/Exelixus, Inc.）が含まれるが、これらに制限されるわけではない。
【００３６】
いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、肝がん由来の成長因子（ＨＤＧＦ）の阻害剤である。
【００３７】
いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、線維芽細胞成長因子（ＦＧＦ）の阻害剤である。典型的なＦＧＦ阻害剤としては、ＢＩＢＦ−１１２０（別名：バルガテフ（Vargatef）、Boehringer Ingelheim）、ＰＡＭ−１、ブリバニブ（別名：ＢＭＳ−５８２６６４、ＢＭＳ−５４０２１５、ＩＤＤＢＣＰ１８０７２２；Bristol-Myers Squibb Co）、ＸＬ−９９９（Exelixis）、ピルフェニドン（別名：ＡＭＲ−６９、デスカー（Deskar）、Ｓ−７７０１、ピレスパ（PIRESPA）；Marnac Inc.）、ＰＤ １７３０７４（別名：ステモレキュール（STEMOLECULE）；Tocris Bioscience）、及びマシチニブ（別名ＡＢ−１０１０；AB Science）が含まれるが、これらに制限されるわけではない。いくつかの実施態様において、ＦＧＦ阻害剤、例えばＰＤ １７３０７４は、ＦＧＦＲ１又はＦＧＦＲ３の一方又は両方に対して選択的な阻害剤である。
【００３８】
いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、血小板由来成長因子（ＰＤＧＦ）の阻害剤である。典型的なＰＤＧＦ阻害剤としては、アキシチニブ（別名：ＡＧ−１３７３６、ＡＧ−０１３７３６、Agouron/Pfizer）、ＸＬ−９９９（Exelixis）、ＢＩＢＦ−１１２０（Boehringer Ingelheim）、ダサチニブ（別名：ＢＭＳ−３５４８２５、スプリセル（SPRYCEL）、スプリセル（SPRYCELL）、Ｓｒｃ／ＡＢＬ、Bristol-Myers Squibb）、レフルノミド（別名：Ａ−７７−１７２６プロドラッグ、アイロフア（Airohua）、アラバ（Arava）、ＨＷＡ−４８６、テリフルノミドプロドラッグ；sanofi-aventis）、リニファニブ（linifanib）（別名：ＡＢＴ−８６９、ＨＴ−１０８０、ＲＧ−３６３５、ＲＧ３６３５；Abbott）、マシチニブ（別名：ＡＢ−１０１０、ＡＢ１０１０、AB Science）、モテサニブ（別名：ＡＭＧ−７０６；Amgen, Inc.）、ニロチニブ（別名：ＡＭＮ−１０７、タシグナ（TASIGNA）；Novartis AG）、パゾパニブ（別名：７８６０３４、アルマラ、ＧＷ−２２８６、ＧＷ−７８６０３４；GlaxoSmithKline）、ピルフェニドン（別名：ＡＭＲ−６９、デスカー、Ｓ−７７０１、ピレスパ；Marnac Inc.）、ソラフェニブ（別名：Ｂａｙ４３−９００６、ＢＡＹ５４−９０８５、Ｂａｙ−４３−９００６、ネクサバール（NEXAVAR）、Onyx Pharmaceuticals）、スニチニブ（別名：ＰＮＵ ２９０９４０、ＰＮＵ−２９０９４０、ＳＵ ０１１２４８、ＳＵ １１２４８、ＳＵ １１４２８、スーテント（SUTENT）；Pfizer, Inc.）、ＤＭＰＱ（例えば、ＤＭＰＱ二塩酸塩；Torcris Bioscience）、ＳＵ４３１２、及びチボザニブ（別名：ＡＶ−９５１、ＫＲＮ−９５１、ＫＲＮ９５１；AVEO, Inc.）が含まれるが、これらに制限されるわけではない。いくつかの実施態様において、ＰＤＧＦ阻害剤は、ＢＩＢＦ−１１２０、レフルノミド、マシチニブ、モテサニブ、ニロチニブ、パゾパニブ、ピルフェニドン、ＤＭＰＱ、ＳＵ４３１２、又はチボザニブである。いくつかの実施態様において、ＰＤＧＦ阻害剤は、ヒト血管性β−タイプ血小板由来成長因子受容体チロシンキナーゼ（β−タイプＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ）に選択的な阻害剤、例えばＤＭＰＱである。いくつかの実施態様において、ＰＤＧＦＲ阻害剤は、ＶＥＧＦＲ（例えば、ＳＵ４３１２）についても選択的である。
【００３９】
いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、ペリチニブ、ＧＷ−９７４、トザセルチブ（tozasertib）、ＭＤＸ−４４７、アンタゴニストＤ、ＩＣＲＦ、ＡＥ−９４１、ＯＳＩ−６３２、ＮＳＴＰＢＰ０１２５０、ＰＡＭ−１、ＸＬ−９９９、ムパルホスタット（muparfostat）、カハラリドＦ、バタラニブ、スクアラミン、ＢＭＳ−６９０５１４、ＰＦ−２９９８０４、ＡＭＧ−４７９、エリシデプシン（elisidepsin）、ダヌセルチブ（danusertib）、リロツムマブ、リニファニブ、ＸＬ−６４７、ＭｅｔＭＡｂ、シクスツムマブ（cixutumumab）、ＡＲＱ−１９７、アラシズマブペゴール、ＯＳＩ−９０６、ペルツズマブ、フェンレチニド、セジラニブ、アキシチニブ、ＢＩＢＷ−２９９２、ラムシルマブ、バンデタニブ、ＰＦ−２３４１０６６、チボザニブ、ＢＩＢＦ−１１２０、ＸＬ−１８４、ＢＰＩ−２００９−Ｈ、ＭＫ０６４６、モテサニブ、フィギツムマブ、ネシツムマブ、ネラチニブ、パゾパニブ、ニモツズマブ、ゲフィチニブ、ソラフェニブ、トラスツズマブ、ＣＩＭＡＢ、ダサチニブ、セツキシマブ、パニツムマブ、スニチニブ、エルロチニブ又はラパチニブである。いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、ペリチニブ、ＧＷ−９７４、トザセルチブ、ＭＤＸ−４４７、アンタゴニストＤ、ＩＣＲＦ、ＯＳＩ−６３２、ＮＳＴＰＢＰ０１２５０、ＰＡＭ−１、ＸＬ−９９９、ムパルホスタット、カハラリドＦ、バタラニブ、スクアラミン、ＢＭＳ−６９０５１４、ＰＦ−２９９８０４、ＡＭＧ−４７９、エリシデプシン、ダヌセルチブ、リロツムマブ、ＸＬ−６４７、ＭｅｔＭＡｂ、ＡＲＱ−１９７、アラシズマブペゴール、ＯＳＩ−９０６、ペルツズマブ、ＢＩＢＷ−２９９２、ラムシルマブ、バンデタニブ、ＰＦ−２３４１０６６、チボザニブ、ＢＩＢＦ−１１２０、ＸＬ−１８４、ＢＰＩ−２００９−Ｈ、ＭＫ０６４６、モテサニブ、フィギツムマブ、ネシツムマブ、ネラチニブ、パゾパニブ、又はＣＩＭＡＢである。いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、ペリチニブ、ＧＷ−９７４、ＭＤＸ−４４７、ＩＣＲＦ、ＯＳＩ−６３２、ＰＡＭ−１、ＸＬ−９９９、バタラニブ、ＢＭＳ−６９０５１４、ＰＦ−２９９８０４、ＡＭＧ−４７９、リロツムマブ、ＸＬ−６４７、ＭｅｔＭＡｂ、シクスツムマブ、アラシズマブペゴール、ＯＳＩ−９０６、ペルツズマブ、ＢＩＢＷ−２９９２、ラムシルマブ、バンデタニブ、ＰＦ−２３４１０６６、チボザニブ、ＢＩＢＦ−１１２０、ＸＬ−１８４、ＢＰＩ−２００９−Ｈ、ＭＫ０６４６、モテサニブ、ネシツムマブ、ネラチニブ、パゾパニブ、又はＣＩＭＡＢである。いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、パゾパニブである。
【００４０】
いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、ＡＥＥ７８８、ＣＰ−７５１８７１、ＢＩＢＷ ２９９２、カツマキソマブ、セツキシマブ、ＥＧＦワクチン（CIMAB/Micromet/Biocon/Bioven）、エルロチニブ、ゲフィチニブ、イコチニブ、ラパチニブ、ラパチニブ＋パゾパニブ、レフルノミド、ネシツムマブ、ネラチニブ、ニモツズマブ、パニツムマブ、ペルツズマブ、ポリフェノンＥ、トラスツズマブ、バンデタニブ、ＢＭＳ−６９０５１４、ザルツムマブ、ＣＮＴＦ、タネズマブ、ダロツズマブ、ＡＭＧ−４７９、フィギツムマブ、リロツムマブ、ランレオチド、ＯＳＩ ９０６、パシレオチド、ＰＦ−２３４１０６６、ＭｅｔＭａｂ、ＸＬ−１８４、アフリベルセプト、アパチニブ、ビバシズマブ、ＢＩＢＦ−１１２０ブリバニブ、セジラニブ、フルオシノロン、リニファニブ、ミドスタウリン、モテサニブ、パゾパニブ、ペガプタニブ、アラシズマブペゴール、ＸＬ−９９９、ＸＬ−６４７、ラムシルマブ、ラニビズマブ、リドホロリムス、ソラフェニブ、チボザニブ、バタラニブ、ＶＥＧＦ−トラップ−アイ、ピルフェニドン、マシチニブ、アキシチニブ、ダサチニブ、リニファニブ、ニロチニブＰＤ１７３０７４、ピクロポドフィロトキシン（ＰＰＰ）、ＰＨＡ ６６５７５２、ＤＭＰＱ、ＳＵ４３１２、Ｋ２５２ａ、又はスニチニブである。いくつかの実施態様において、成長因子は、ＡＥＥ７８８、ＣＰ−７５１８７１、ＢＩＢＷ ２９９２、ＸＬ−９９９、ＸＬ−６４７、カツマキソマブ、セツキシマブ、ＥＧＦワクチン（CIMAB/ Micromet/Biocon/Bioven）；エルロチニブ、イコチニブ、ラパチニブ、ラパチニブ＋パゾパニブ、レフルノミド、ネシツムマブ、ネラチニブ、ニモツズマブ、パニツムマブ、ペルツズマブ、ポリフェノンＥ、トラスツズマブ、バンデタニブ、ザルツムマブ、ＣＮＴＦ、タネズマブ、ダロツズマブ、ＡＭＧ−４７９、フィギツムマブ、リロツムマブ、ランレオチド、ＯＳＩ ９０６、パシレオチド、ＰＦ−２３４１０６６、ＭｅｔＭａｂ、アラシズマブペゴール、ＸＬ−１８４、アフリベルセプト、アパチニブ、アキシチニブ、ビバシズマブ、ＢＩＢＦ−１１２０ブリバニブ、セジラニブ、フルオシノロン、リニファニブ、ミドスタウリン、モテサニブ、パゾパニブ、ペガプタニブ、ラムシルマブ、ラニビズマブ、リドホロリムス、ソラフェニブ、チボザニブ、ＶＥＧＦ−トラップ−アイ、ピルフェニドン、マシチニブ、ダサチニブ、リニファニブ、ニロチニブ、ＰＤ １７３０７４、ＰＨＡ ６６５７５２、ＤＭＰＱ、ＳＵ４３１２、Ｋ２５２ａ、又はスニチニブである。いくつかの実施態様において、成長因子は、カツマキソマブ、ＥＧＦワクチン（CIMAB/ Micromet/Biocon/Bioven）、イコチニブ、レフルノミド、ＸＬ−９９９、ネシツムマブ、ネラチニブ、ペルツズマブ、ザルツムマブ、ＣＮＴＦ、タネズマブ、ダロツズマブ、ＡＭＧ−４７９、リロツムマブ、ランレオチド、ＯＳＩ ９０６、パシレオチド、ＰＦ−２３４１０６６、アラシズマブペゴール、ＸＬ−１８４、ＭｅｔＭａｂ、ＸＬ−６４７、アフリベルセプト、アパチニブ、ＢＩＢＦ−１１２０ブリバニブ、フルオシノロン、ミドスタウリン、モテサニブ、パゾパニブ、ラムシルマブ、リドホロリムス、チボザニブ、バタラニブ、ＶＥＧＦ−トラップ−��イ、ピルフェニドン、マシチニブ、ＰＤ １７３０７４、ＰＨＡ ６６５７５２、ＤＭＰＱ、ＳＵ４３１２、Ｋ２５２ａ、又はニロチニブである。
【００４１】
いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、ＡＥＥ７８８、アバスチン／ビバシズマブ、アキシチニブ、ＣＰ−７５１８７１、ルセンティス／ラニビズマブ、ネクサバール／ソラフェニブ、パゾパニブ、スーテント／スニチニブ、ＺＤ６４７４、カネルチニブ、エルビタックス／セツキシマブ、タルセバ／エルロチニブ、イレッサ／ゲフィチニブ、又はラパチニブである。いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、ＡＥＥ７８８、アバスチン／／ビバシズマブ、アキシチニブ、ＣＰ−７５１８７１、ルセンティス／ラニビズマブ、ネクサバール／ソラフェニブ、パゾパニブ、スーテント／スニチニブ、又はＺＤ６４７４である。いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、ＡＥＥ７８８又はパゾパニブである。いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、ＰＤ １７３０７４、ピクロポドフィロトキシン（ＰＰＰ）、ＰＨＡ ６６５７５２、ＤＭＰＱ、ＳＵ４３１２、又はＫ２５２ａである。いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、ＡＥＥ７８８、アバスチン／／ビバシズマブ、アキシチニブ、ＣＰ−７５１８７１、ルセンティス／ラニビズマブ、ネクサバール／ソラフェニブ、パゾパニブ、スーテント／スニチニブ、ＺＤ６４７４、ＰＤ １７３０７４、ＰＨＡ ６６５７５２、ＤＭＰＱ、ＳＵ４３１２、又はＫ２５２ａである。いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、ＡＥＥ７８８、パゾパニブ、ＰＤ １７３０７４、ＰＨＡ ６６５７５２、ＤＭＰＱ、ＳＵ４３１２、又はＫ２５２ａである。いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、ゲフィチニブ、ＰＤ １７３０７４、ピクロポドフィロトキシン（ＰＰＰ）、ＰＨＡ ６６５７５２、ＤＭＰＱ、ＳＵ４３１２、又はＫ２５２ａである。いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、ＰＤ １７３０７４、ＰＨＡ ６６５７５２、ＤＭＰＱ、ＳＵ４３１２、又はＫ２５２ａである。いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、ＰＤ １７３０７４、ピクロポドフィロトキシン（ＰＰＰ）、ＤＭＰＱ、又はＫ２５２ａである。いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、ＰＤ １７３０７４、ＤＭＰＱ、又はＫ２５２ａである。いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、ＰＤ １７３０７４、ＰＨＡ ６６５７５２、ＤＭＰＱ、ＳＵ４３１２、又はＫ２５２ａである。いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、ＰＤ １７３０７４又はＤＭＰＱである。いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、ゲフィチニブ（イレッサ）である。いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、エルロチニブ（タルセバ）である。いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、ＰＤ １７３０７４である。いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、ピクロポドフィロトキシン（ＰＰＴ）である。いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、ＰＨＡ ６６５７５２である。いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、ＤＭＰＱである。いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、ＳＵ４３１２である。いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、Ｋ２５２ａである。いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、ＰＤ １７３０７４、ＰＨＡ ６６５７５２、ＤＭＰＱ、Ｓ��４３１２又はＫ２５２ａである。いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、１つ又はそれ以上のＡＧ１０２４、ＢＭＳ５３６９２４、ＢＭＳ５５４４１７、カネルチニブ、ＥＫＢ−５６９、エルビタックス／セツキシマブ、エルビタックス／ＩＭＣ−Ｃ２２２５、エルロチニブ、ＩＧＦ１抗体、イレッサ／ゲフィチニブ、ラパチニブ、ｍＡｂ８０６、マツズマン（matuzuman）、ＭＤＸ−４４６、ニムトズマブ（nimutozumab）、ＮＶＰ−ＡＤＷ７４２、ＮＶＰ−ＡＥＷ５４１、パニツムマブ、ピクロポドフィリン（ＰＰＰ）、ＰＫＩ−１６６、アバスチン／ビバシズマブ、ルセンティス／ラニビズマブ、ネクサバール／ソラフェニブ、ＺＤ６４７４、イマチニブ、トラスツズマブ、ＴｈｅｒａＣＩＭ ｈＲ３、２Ｃ４、ＡＥ−９４１、リニファニブ、セジラニブ、パガプタニブ（pagaptanib）、ダサチニブ、セマキシニブ（ＳＵ５４１６）又はＥＭＤ ７２０００ではない。いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、ＷＯ ０７／１１９６２、ＷＯ０８／３０８８３、ＷＯ ０８／３０８９１、ＷＯ ０８／８９２７２、ＷＯ／１４７４１８、ＵＳ ２００７／０２９２８８３、ＵＳ ２００８／０２６０６２、ＷＯ ０９／０６４７３８、ＷＯ ０９／０７３８６９、ＷＯ ０９／０６４４４４又はＷＯ ０９／０３３１１１７に記載された１つ又はそれ以上の成長因子阻害剤ではない。いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、ＷＯ ０７／１１９６２、ＷＯ ０８／３０８８３、ＷＯ ０８／３０８９１、ＷＯ ０８／８９２７２、ＷＯ／１４７４１８、ＵＳ ２００７／０２９２８８３又はＵＳ ２００８／０２６０６２に記載された１つ又はそれ以上の成長因子阻害剤ではない。いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、ＷＯ ０９／０６４７３８、ＷＯ ０９／０７３８６９、ＷＯ ０９／０６４４４４又はＷＯ ０９／０３３１１１７に記載された１つ又はそれ以上の成長因子阻害剤ではない。これらの実施態様のいくつかにおいて、成長因子阻害剤（又は本明細書に記載された１つ若しくはそれ以上の成長因子阻害剤の組み合わせ）は、上に記載されており、そしてＰＡＲＰ阻害剤は、４−ヨード−３−ニトロベンズアミド又はその薬学的に許容しうる塩である。これらの実施態様のいくつかにおいて、成長因子阻害剤（又は本明細書に記載された１つ若しくはそれ以上の成長因子阻害剤の組み合わせ）は、上に記載されており、そしてＰＡＲＰ阻害剤は、４−ヨード−３−ニトロベンズアミド（又はその代謝物）又はその薬学的に許容しうる塩、異性体、溶媒和物若しくは互変異性体である。
【００４２】
別の実施態様において、成長因子阻害剤は、ＨＧＳ−ＴＲ２Ｊ、ＨＧＳ−ＥＴＲ２、マパツムマブ（mapatumumab）、エドレコロマブ、ゲムツズマブ、アレムツズマブ、又はリタキシマブである。
【００４３】
いくつかの実施態様において、ＮＳＣＬＣは転移性がんである。いくつかの実施態様において、ＮＳＣＬＣは、扁平上皮がん、腺がん、又は大細胞がんである。いくつかの実施態様において、ＮＳＣＬＣは、相同組換えＤＮＡ修復に欠陥がある。
【００４４】
いくつかの実施態様において、治療は、少なくとも１１日の治療サイクルを含み、その際、サイクルの日１、４、８及び１１に、患者は、約１０〜約１００ｍｇ／ｋｇの４−ヨード−３−ニトロベンズアミド又は同等モルのその代謝物を摂取する。いくつかの実施態様において、治療は、少なくとも１１日の治療サイクルを含み、その際、サイクルの日４、８及び１１に、患者は、約１〜約５０ｍｇ／ｋｇの４−ヨード−３−ニトロベンズアミド又は同等モルのその代謝物を摂取する。いくつかの実施態様において、治療は、少なくとも１１日の治療サイクルを含み、その際、サイクルの日１、４、８及び１１に、患者は、約１、２、３、４、５、６、８、又は１０、１２、１４、１６、１８、又は２０ｍｇ／ｋｇの４−ヨード−３−ニトロベンズアミドを摂取する。
【００４５】
本明細書に記載されたいくつかの実施態様は、２１日の治療サイクル中、サイクルの日１、４、８及び１１に、約１０〜約１００ｍｇ／ｋｇの４−ヨード−３−ニトロベンズアミド又は同等モルのその代謝物を患者に投与することを含む患者における肺がんの治療方法を提供する。いくつかの実施態様において、４−ヨード−３−ニトロベンズアミドは、経口的に又は静脈内注入剤として投与される。
【００４６】
いくつかの実施態様は、（ａ）患者からの試料をＰＡＲＰ発現について試験し；そして（ｂ）ＰＡＲＰ発現が所定のレベルを超える場合、少なくとも１つのＰＡＲＰ阻害剤及び少なくとも１つの成長因子阻害剤を患者に投与することを含む、患者における非小細胞肺がんを含むがこれに制限されない肺がんの治療方法を提供する。いくつかの実施態様において、少なくとも１つの治療効果が得られ、前記少なくとも１つの治療効果は、肺腫瘍のサイズにおける縮小、転移の減少、完全寛解、部分寛解、病理学的完全奏効、又は安定である。いくつかの実施態様において、ＰＡＲＰ阻害剤なしの治療と比較して臨床的有効率（ＣＢＲ＝ＣＲ＋ＰＲ＋ＳＤ≧６ヵ月）の改善が得られる。いくつかの実施態様において、臨床的有効率の改善は、少なくとも約３０％、４０％、５０％、又は６０％である。いくつかの実施態様において、ＰＡＲＰ阻害剤は、ＰＡＲＰ−１阻害剤である。別の実施態様において、ＰＡＲＰ阻害剤は、ベンズアミド又はその代謝物である。いくつかの実施態様において、ベンズアミドは、４−ヨード−３−ニトロベンズアミド又はその代謝物である。
【００４７】
いくつかの実施態様において、肺がんは、転移性肺がんである。いくつかの実施態様において、肺がんは、Ｉ、ＩＩ又はＩＩＩ期である。いくつかの実施態様において、肺がんは、非小細胞肺がん（ＮＳＣＬＣ）である。いくつかの実施態様において、ＮＳＣＬＣは、扁平上皮がん、腺がん又は大細胞がんである。いくつかの実施態様において、肺がんは、小細胞肺がん（ＳＣＬＣ）である。いくつかの実施態様において、肺がんは、相同組換えＤＮＡ修復に欠陥がある。いくつかの実施態様において、肺がんは、カルチノイド腫瘍（定型又は非定型）、がん肉腫、肺芽腫、又は巨細胞がん若しくは紡錘細胞がんのような腫瘍である。
【００４８】
いくつかの実施態様において、ＰＡＲＰ阻害剤及び／又は成長因子阻害剤は、さまざまな物理的形態、例えば遊離塩基、塩（特に薬学的に許容しうる塩）、水和物、多形体、溶媒和物、代謝物などで存在することができる。本明細書において特に明記しない限り、化学名の使用は、記載された化学物質のすべての物理的形態を包含するものとする。例えば、４−ヨード−３−ニトロベンズアミドの説明は、さらなる制限なしに、一般的に遊離塩基並びにそのすべての薬学的に許容しうる塩、多形体、水和物、及び代謝物を包含するものとする。本明細書又は特許請求の範囲を化合物の特定の物理的形態に制限しようとする場合、これは、化合物への参照が記載された引用文の文脈又は特許請求の範囲から明らかである。いくつかの実施態様において、ＰＡＲＰ阻害剤及び／又は成長因子阻害剤（必要に応じて具体的な阻害剤及び投与方法が与えられる）は、その薬学的に許容しうる塩、溶媒和物、異性体又は互変異性体として存在する。いくつかの実施態様において、ＰＡＲＰ阻害剤及び／又は成長因子阻害剤は、その薬学的に許容しうる塩として存在することができる。
【００４９】
「有効量」又は「薬学的有効量」という用語は、所望の生物学的、治療的及び／又は予防的結果を得るのに十分な薬剤の量のことである。その結果は、疾患の徴候、症状、又は原因の縮小及び／又は緩和、又は例えば、改善された生活の質を含む生体系の他のなんらかの所望の変化であることができる。例えば、治療使用の「有効量」は、疾患において臨床的に有意な縮小を得るのに必要な本明細書に記載されたニトロベンズアミド化合物それ自体の、又は本明細書に記載されたニトロベンズアミド化合物を含む組成物の量である。いずれか個々の場合に適した有効量は、常用の実験法を用いて当業者によって決定することができる。
【００５０】
「薬学的に許容しうる」又は「薬理学的に許容しうる」とは、生物学的に又はその他の点で不適当ではない物質を意味し、すなわち、物質は、有意な望ましくない生物学的効果を生じることなく、又はそれを含む組成物の成分のいずれかと有害なやり方で相互作用することなく個体に投与することができる。
【００５１】
本明細書に使用される「治療」という用語及びその文法的に同等のものは、治療効果及び／又は予防効果を達成することを含む。治療効果とは、治療する根底にある障害の根絶又は改善を意味する。例えば、がん患者では、治療効果には、根底にあるがんの根絶又は改善が含まれる。また、治療効果は、患者が根底にある障害でなお苦しむことがあるという事実に関わらず患者において改善が観察されるような、根底にある障害に関連する１つ又はそれ以上の生理学的症状の根絶又は改善により達成される。本発明の方法は、予防効果のために実施することができ、すなわち本発明の組成物は、状態の診断が為されていなくても、発がんのリスクのある患者に、又はこのような状態の１つ又はそれ以上の生理学的症状を報告している患者に投与される。
【００５２】
成長因子阻害剤
成長因子という用語は、細胞成長、増殖及び細胞分化を刺激することができる自然発生するタンパク質のことである。成長因子は、さまざまな細胞プロセスの調節にとって重要である。成長因子は、細胞間のシグナル伝達分子として典型的に作用する。例として、サイトカイン及びホルモンがあり、それらの標的細胞の表面上の特異的な受容体に結合する。それらは、多くの場合、細胞分化及び成熟を促進し、そして成長因子の間で変化する。例えば、骨形成タンパク質は、骨細胞分化を刺激するのに対して、線維芽細胞成長因子及び血管内皮成長因子は、血管分化（血管形成）を刺激する。
【００５３】
個々の成長因子タンパク質は、構造的に及び進化的に関連したタンパク質のより大きいファミリーのメンバーとして生じる傾向がある。骨形成タンパク質（ＢＭＰ）、上皮成長因子（ＥＧＦ）、エリトロポエチン（ＥＰＯ）、線維芽細胞成長因子（ＦＧＦ）、顆粒球コロニー刺激因子（Ｇ−ＣＳＦ）、顆粒球マクロファージコロニー刺激因子（ＧＭ−ＣＳＦ）、成長分化因子−９（ＧＤＦ９）、肝細胞成長因子（ＨＧＦ）、インスリン様成長因子（ＩＧＦ）、ミオスタチン、神経成長因子（ＮＧＦ）及び他のニューロトロフィン、血小板由来成長因子（ＰＤＧＦ）、トロンボポエチン（ＴＰＯ）、トランスフォーミング成長因子α（ＴＧＦ−α）、トランスフォーミング成長因子β（ＴＧＦ−β）並びに血管内皮成長因子（ＶＥＧＦ）を含む成長因子の多くのファミリーがあるが、これらに制限されるわけではない。
【００５４】
いくつかの実施態様において、成長因子は、上皮成長因子（ＥＧＦ）、神経成長因子（ＮＧＦ）、インスリン様成長因子Ｉ（ＩＧＦ１）、肝細胞成長因子（ＨＧＦ）、血管内皮成長因子（ＶＥＧＦ）、肝がん由来成長因子（ＨＤＧＦ）、線維芽細胞成長因子（ＦＧＦ）、及び血小板由来成長因子（ＰＤＧＦ）からなる群より選ばれる。いくつかの実施態様において、成長因子は、上皮成長因子（ＥＧＦ）、神経成長因子（ＮＧＦ）、インスリン様成長因子Ｉ（ＩＧＦ１）、肝細胞成長因子（ＨＧＦ）、血管内皮成長因子（ＶＥＧＦ）、線維芽細胞成長因子（ＦＧＦ）、及び血小板由来成長因子（ＰＤＧＦ）からなる群より選ばれる。いくつかの実施態様において、成長因子は、線維芽細胞成長因子（ＦＧＦ（例えば、ＰＤ １７３０７４））及び血小板由来成長因子（ＰＤＧＦ（例えば、ＤＭＰＱ））からなる群より選ばれる。これらの成長因子の典型的な阻害剤は、本明細書に記載されている。
【００５５】
典型的な成長因子阻害剤としては、例えば、ＡＥＥ７８８、アバスチン／ビバシズマブ、アキシチニブ、ＣＰ−７５１８７１、ルセンティス／ラニビズマブ、ネクサバール／ソラフェニブ、パゾパニブ、スーテント／スニチニブ、ＺＤ６４７４、カネルチニブ、エルビタックス／セツキシマブ、タルセバ／エルロチニブ、イレッサ／ゲフィチニブ、ラパチニブ及び本明細書に記載されたさらなる阻害剤が含まれるが、これらに制限されるわけではない。
【００５６】
成長因子は、好中球減少、骨髄異形成症候群（ＭＤＳ）、白血病、無形成性貧血、骨髄移植、心臓血管疾患のための血管形成を含むが、これらに制限されない血液学的及び腫瘍学的疾患並びに心臓血管疾患の治療における使用が増加している。
上皮成長因子受容体（ＥＧＦＲ）
【００５７】
いくつかの実施態様において、本発明の方法は、本明細書に記載された成長因子受容体を標的とする阻害剤と組み合わせてＰＡＲＰ阻害剤の有効量をがん、具体的には肺がんの患者に投与することを含むことができる。１つの例は、上皮成長因子受容体（ＥＧＦＲ）である。典型的なＥＧＦＲ阻害剤としては、例えば、ＧＷ−９７４、ＢＩＢＷ ２９９２（別名：ＢＩＢＷ２９９２、ＴＯＶＯＫ；Boehringer Ingelheim）、マツズマブ（別名ＥＭＤ−７２００）、ＭＤＸ−４４７（Medarex）、カツマキソマブ（別名：レモバブ（Removab）、トリオマブ−１（triomab-1）；Trion Pharma）、セツキシマブ（別名：Ａｎｔｉ−ＥＧＦＲモノクローナル抗体２２５、Ｃ ２２５、エルビタックス、ＩＭＣ−Ｃ２２５；Bristol-Myers Squibb Co.）；ＥＧＦワクチン（CIMAB/Micromet/Biocon/Bioven）；エルロチニブ（別名：ＣＰ ３５８７７４、ＮＳＣ ７１８７８１、ＯＳＩ ７７４、Ｒ１４１５、ＲＧ１４１５、タルセバ；Chugai Pharmaceutical、Genentech Inc.）、ゲフィチニブ（別名：イレッサ、ＺＤ−１８３９、ＩＲＥＳＳＡｔ、Ｍ−３８７７８３、Ｍ−５３７１９４、Ｍ−５２３５９５；AstraZeneca plc）、イコチニブ（別名：ＢＰＩ−１０９６、ＢＰＩ−２００９ Ｈ；Zhejiang Beta Pharma）、ラパチニブ（別名：５７２０１６、ＧＷ２０１６、ＧＷ５７２０１６、ＧＷ５７２０１６Ｆ、タイセルブ、タイケルブ、タイバーブ；GlaxoSmithKline）、ラパチニブ＋パゾパニブ（別名：タイケルブ＋アルマラ；GlaxoSmithKline）、レフルノミド（別名：ＡＲＡＶＡ、ＨＷＡ ４８６、ＳＵ １０１；sanofi-aventis）、ネシツムマブ（別名：ＩＭＣ １１Ｆ８、ＩＭＣ−１１Ｆ８；ImClone Systems）、ネラチニブ（別名：ＨＫＩ−２７２；Pfizer, Inc.）、ニモツズマブ（別名：ａｎｔｉ−ＥＧＦＲ ｍＡｂ ｈＲ３、ＢＩＯＭＡＢ ＥＧＦＲ、ｈ−Ｒ３、ｈＲ３、ＯＳＡＧ１０１、ＴｈｅｒａＣＩＭ、ＴｈｅｒａＣＩＭ ｈＲ３、ＴＨＥＲＡＬＯＣ、ＶＥＣＴＨＩＸ；Biocon Biopharmaceuticals）、パニツムマブ（別名：ＡＢＸ−ＥＧＦ、Ｅ７.６.３、ｒＨｕＭＡｂ−ＥＧＦｒ、ベクチビックス、パニツミマブ（panitumimab）；Amgen/Takeda）、ペルツズマブ（別名：２Ｃ４抗体（Genentech）、オムニターグ（Omnitarg）、Ｒ−１２７３、Ｒ１２７３、ＲＧ−１２７３、ＲＧ１２７３、ｒｈｕＭＡｂ ２Ｃ４）、ポリフェノンＥ軟膏（別名：シネカテキンス、ベレジェン；Epitome Pharmaceuticals）、トラスツズマブ（別名：ａｎｔｉ−Ｈｅｒ−２ ｍＡｂ、Genentech、ａｎｔｉ−Ｈｅｒ−２ ｍＡｂ、Roche、Ｈｅｒ−２ ｍＡｂ、Genentech、Ｈｅｒ−２ ｍＡｂ、Roche、ヘルセプチン、Ｒ−５９７、Ｒ５９７、ＲＧ−５９７、ＲＧ５９７、ｒｈｕＭＡｂ ＨＥＲ２、Ｒｏ−４５−２３１７）、トラスツズマブ−ＤＭ１（別名：ヘルセプチン＋ＤＭ１、Ｐｒｏ−１３２３６５、Ｒ−３５０２、Ｒ３５０２、ＲＧ−３５０２、ＲＧ３５０２、Ｔ−ＤＭ１、トラスツズマブ−Ｍｃｃ−ＤＭ１；Hoffmann-La Roche）、バンデタニブ（別名：ＡＺＤ６４７４、ＺＡＣＴＩＭＡ、ＺＤ６４７４、AstraZeneca plc）、ペリチニブ（別名ＥＫＢ−５６９）、ＰＦ−２９９８０４、ＸＬ−６４７（Exelixis）、及びザルツムマブ（別名：ＨＵＭＡＸ−ＥＧＦＲ；Genmab）が含まれる。
【００５８】
いくつかの実施態様において、ＥＧＦ阻害剤は、ＢＩＢＷ ２９９２、カツマキソマブ、ＥＧＦワクチン（CIMAB/ Micromet/Biocon/Bioven）、イコチニブ、レフルノミド、ネシツムマブ、ネラチニブ、ＰＦ−２９９８０４、ザルツムマブである。いくつかの実施態様において、ＥＧＦ阻害剤は、ＢＩＢＷ ２９９２、カツマキソマブ、セツキシマブ；ＭＤＸ−４４７、ＥＧＦワクチン（CIMAB/ Micromet/Biocon/Bioven）、エルロチニブ、イコチニブ、ラパチニブ、ラパチニブ＋パゾパニブ、レフルノミド、ネシツムマブ、ネラチニブ、ニモツズマブ、パニツムマブ、ペルツズマブ、ポリフェノンＥ、トラスツズマブ、ＰＦ−２９９８０４、バンデタニブ又はザルツムマブである。
【００５９】
ＥＧＦＲは、肺がん及び乳がんを含むが、これらに制限されないある種のタイプのヒト
がん腫の細胞において過剰発現される。高度に増殖性で浸潤性の乳がん細胞は、多くの場合、異常に高レベルのＥＧＦＲを発現し、そして、これは、細胞分裂及び移動を調節することが知られている。ＥＧＦＲへの興味は、特異的なＥＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤、例えば、ゲフィチニブの有用性及びＦＤＡ承認によってさらに高められる。ＥＧＦＲの阻害は、重要な抗がん治療である。ＥＧＦＲ阻害剤の例としては、セツキシマブが含まれるが、これに制限されるわけではなく、これは転移性結腸直腸がん並びに頭部及び頸部がんを含むが、これらに制限されないがん治療のため静脈内注射によって投与されるキメラモノクローナル抗体である。パニツミマブは、ＥＧＦＲ阻害剤の別の例である。それは、ＥＧＦＲに対するヒト型モノクローナル抗体である。パニツミマブは、進行性結腸がんの患者に単独で用いたときに有益であり、そして支持療法よりも良好であることが示されており、そしてこの使用についてはＦＤＡによって承認されている。
【００６０】
上皮成長因子受容体（ＥＧＦＲ；ＥｒｂＢ−１；ヒトにおけるＨＥＲ１）は、細胞外タンパク質リガンドの上皮成長因子ファミリー（ＥＧＦ−ファミリー）のメンバーについての細胞表面受容体である。上皮成長因子受容体は、受容体のＥｒｂＢファミリーのメンバー、４つの密接に関連した受容体チロシンキナーゼのサブファミリー：ＥＧＦＲ（ＥｒｂＢ−１）、ＨＥＲ２／ｃ−ｎｅｕ（ＥｒｂＢ−２）、Ｈｅｒ３（ＥｒｂＢ−３）及びＨｅｒ４（ＥｒｂＢ−４）である。がんでは、ＥＧＦＲ発現又は活性に影響を及ぼす突然変異が起こるはずである。上皮成長因子受容体（ＥＧＦＲ）は、細胞増殖、分化、及び生存の制御において重要な役割を果たしている。ＥＧＦＲ経路のシグナル伝達における異常は、肺、乳房、及び結腸のがん腫を含むが、これらに制限されないさまざまながんに見出されている。ゲフィチニブのようなＥＧＦＲの阻害剤は、これらのがん、特にＥＧＦＲ遺伝子内に突然変異を有する非小細胞肺がんの治療に用いられる。
【００６１】
チロシンキナーゼ阻害剤は、ヒトがんの治療及び予防に有望な薬剤である。ＥＧＦＲに向けられたチロシンキナーゼ阻害剤は、化学療法に失敗した後、進行性非小細胞肺がんの治療のために米国及び他の国で承認された最初の分子標的薬剤である。非喫煙、女性、東アジア起始、腺がん組織学、及び細気管支肺胞サブタイプのようないくつかの患者の特徴は、ＥＧＦＲ阻害剤の治療からより大きな利益を受けている。
【００６２】
肺がんは、西欧世界におけるがん関連の死亡の主要な原因であり、そして死亡率はアジアで急速に上昇しており；２００２年には世界的に１２０万件のがん死亡が肺がんからであった。まず、肺がんには、２つの主なタイプ：非小細胞肺がん（ＮＳＣＬＣ）及び小細胞肺がんがある。５０％を超えるＮＳＣＬＣ患者は、進行性疾患のため、又は局所療法に加えてアジュバント若しくはネオアジュバント治療として化学療法で全身治療するための候補である。しかしながら、化学療法は、ＮＳＣＬＣにおいて適度の活性を有し、そして、ここ数年、がん細胞標的に対してより特異的ないくつかの薬物がＮＳＣＬＣに活性を示している。進行性ＮＳＣＬＣの治療に対して承認された２つの分子標的薬剤：ゲフィチニブ（イレッサ、AstraZeneca, Wilmington, DE）及びエルロチニブ（タルセバ、OSI Pharmaceuticals Inc, Melville, NY）。両薬剤は、キナゾリンアミン種に属する小分子であり、そしてＡＴＰ−結合部位についてＡＴＰと競合することによって上皮成長因子受容体（ＥＧＦＲ）のチロシンキナーゼ活性を阻害する（Giuseppe Giaccone; Jose Antonio Rodriguez, Nat Clin Pract Oncol. 2005; 2(11):554-561）。ＥＧＦＲのこれらの２つのかなり選択的なチロシンキナーゼ阻害剤（ＴＫＩ）の他に、より幅広いスペクトルの活性を有する他のＴＫＩ、及び受容体の細胞外ドメインに対するモノクローナル抗体も、進行したＮＳＣＬＣにおいて試験されている。より幅広いスペクトルの中で、ＴＫＩは、受容体のＥｒｂＢファミリーのより多くのメンバーにおいて活性を有するラパチニブ及びカネルチニブ、並びにＥＧＦＲに加えて血管内皮因子受容体を阻害するＺＤ６４７４及びＡＥＥ７８８である。化学療法に失敗した後、ゲフィチニブ及びエルロチニブは、ＮＳＣＬＣ腫瘍を有する白色患者の約１０％、そして日本人患者の２５〜３０％（ゲフィチニブ）で大きな客観的反応を誘発することができる。ＥＧＦＲモノクローナル抗体セツキシマブ（エルビタックス、ImClone Systems/Bristol-Myers Squibb）に対する奏効率は、同じ設定で類似している。
【００６３】
近年では、研究により阻害剤に対する反応に関連するＥＧＦＲのキナーゼドメインを標的とする遺伝子突然変異が確認された。ほとんどのＥＧＦＲ突然変異は、野生型受容体と比較して治療効果がより高いと予測され、そしてより良好な結果に関連する臨床的特徴と相関しているが；しかしながら、いくつかのＥＧＦＲ突然変異は、薬物耐性をもたらす。ＥＧＦＲ突然変異状態を測定するため直接配列決定のような技術を用いた、肺がん患者から通常入手可能な物質の分析は、技術的に難しくなることがある。これに関して、高ＥＧＦＲコピー数及び免疫組織化学によって検出されたＥＧＦＲタンパク質を用いて治療効果があったそれらの患者を選択することができる。
【００６４】
ゲフィチニブ（最初にコード化されたＺＤ１８３９）は、ある種のタイプのがんの治療に用いられる薬物である。エルロチニブ（タルセバとして市販）と同様のやり方で作用し、ゲフィチニブは、悪性細胞における突然変異タンパク質を選択的に標的とする。それは、商品名イレッサの下でAstraZeneca及びTevaによって販売されている。ＺＤ１８３９（ゲフィチニブ又はイレッサ）は、上皮性細胞中のシグナル伝達経路を遮断する経口活性上皮成長因子受容体（ＥＧＦＲ）チロシンキナーゼ阻害剤である。ゲフィチニブ感受性非小細胞肺がんにおける研究により、ＥＧＦＲチロシンキナーゼドメイン中の突然変異は、抗アポトーシス経路を活性化する原因となることがわかった（Pao W, 等 Proc Natl Acad Sci U S A 2004;101:13306-11; Sordella R, 等 Science 2004;305:1163-7）。これらの突然変異は、ゲフィチニブ及びエルロチニブのようなチロシンキナーゼ阻害剤に対する感受性を高める傾向がある。非小細胞肺がん組織のタイプの中で、腺がんは、これらの突然変異が最も多いタイプである。これらの突然変異は、アジア人、女性及び非喫煙者（また、腺がんを有する傾向がより高い人）で見られるのがより一般的である。ゲフィチニブは、酵素のアデノシン三リン酸−結合部位への結合によってＥＧＦＲチロシンキナーゼを阻害する。従って、Ｒａｓシグナル伝達カスケードの活性化におけるＥＧＦＲチロシンキナーゼの機能が阻害され、そして悪性細胞は阻害される。現在、ゲフィチニブは、化学療法を以前に受けた患者において局所的に進行した又は転移性非小細胞肺がん（ＮＳＣＬＣ）の治療のために指示されるだけである。ゲフィチニブが他のがんに有効であることはまだ立証されていないが、ＥＧＦＲ過剰発現が関与する他のがんの治療においてその使用可能があることは確実である。
【００６５】
ゲフィチニブ又はエルロチニブを用いた治療に対してＸ線写真の反応を示すＮＳＣＬＣ患者の約８５％は、ＥＧＦＲ遺伝子における体細胞突然変異を有することがわかった（Paez JG, 等 Science 2004; 304:1497 - 500; Lynch TJ, 等 N Engl J Med 2004; 350:2129 - 39; Pao W, 等 Proc Natl Acad Sci U S A 2004; 101:13306 - 11; Mitsudomi T, 等 J Clin Oncol 2005; 23:2513 - 20; Han SW, J Clin Oncol 2005; 23:2493 - 501）。これまで見出されたこれらの突然変異は、キナーゼドメインをコードする最初の４つのエクソン（すなわち、エクソン１８〜２１）中にあり、そして小さなオーバーラップ欠失、挿入及びミスセンス突然変異が含まれる。これまで記載された突然変異の約８５％を占める最も一般的な突然変異としては、エクソン１９の欠失、そしてエクソン２１のＬ８５８Ｒミスセンス突然変異が含まれる（Han SW, 等 J Clin Oncol 2005; 23: 2493 - 501; Kosaka T, 等 Cancer Res 2004; 64: 8919 - 23; Shigematsu H, 等 J Natl Cancer Inst 2005; 97: 339 - 46; Huang SF, 等 Clin Cancer Res 2004; 10: 8195 - 203）。これらの突然変異体ＥＧＦＲタンパク質の自己リン酸化は、いずれも野生型ＥＧＦＲを阻害するのに必要なものよりも１０倍〜１００倍低いゲフィチニブ濃度で阻害される（Paez JG, 等 Science 2004; 304:1497 - 500; Tracy S. 等, Cancer Res 2004; 64:7241 - 4）。さらに、野生型ＥＧＦＲではない突然変異体を有するＮＳＣＬＣ細胞は、ゲフィチニブ治療の後にアポトーシスを受ける（Paez JG, 等 Science 2004; 304:1497 - 500; Tracy S. 等, Cancer Res 2004; 64:7241 - 4）。
【００６６】
ＥＧＦＲの過剰発現は、ＮＳＣＬＣの４０％〜８０％の場合に生じることが報告されおり（Salomon DS, 等 Crit Rev Oncol Hematol 1995; 19:183-232）、そしてＥＧＦＲ遺伝子の体細胞突然変異を有する患者は、野生型ＥＧＦＲを有する患者よりもＥＧＦＲ ＴＫＩを用いた治療に対して有意により高い奏効率を有する（von Eyben FE. Crit Rev Clin Lab Sci 2006; 43:291-323）。さらに、部分奏効を達成するそれらの患者について、ＥＧＦＲ突然変異を有する患者は、ＥＧＦＲ突然変異のない患者と比較してより長い反応持続時間に向かう傾向を示す。蛍光原位置ハイブリッド形成によって検出されるＥＧＦＲ遺伝子増幅は、ＥＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤（ＴＫＩ）療法の患者の選択に用いることができる（Cappuzzo F, Hirsch FR, Rossi E 等 J Natl Cancer Inst 2005; 97:643-655; Hirsch FR, 等 J Clin Oncol 2005; 23:6838-6845）。ＥＧＦＲ ＴＫＩに対するより高い奏効率は、女性、アジア人のバックグラウンドを有するもの、喫煙未経験者、及び腺がんを有する患者といったような他の患者サブグループでも見られた。これは、これらの臨床的特徴とエクソン１９及び２１で生じると考えられるＥＧＦＲ突然変異（通常、アミノ酸欠失又は置換）との間の関連の結果でありうる（von Eyben FE. Crit Rev Clin Lab Sci 2006; 43:291-323; Lynch TJ, Bell DW, Sordella R 等 N Engl J Med 2004; 350:2129-2139）。
【００６７】
タルセバ（エルロチニブ）は、OSI Pharmaceuticals、Genentech 及び Rocheによって開発された経口抗がん剤である。それは、上皮成長因子受容体（ＥＧＦＲ）阻害剤の薬剤種のメンバーであり、そして、現在、非小細胞肺がん（ＮＳＣＬＣ）及び膵臓がんの治療のために指示されている。タルセバは、２００４年にＮＳＣＬＣ治療のため米国ＦＤＡの承認を受け、そして肺がん患者において生存効果を示す第１のＥＧＦＲ阻害剤であるという特徴を有する。以前に化学療法に失敗した患者におけるＮＳＣＬＣ治療については、続いて２００５年に欧州で承認された。
【００６８】
膵臓がんにおける第三相試験の成功を背景に、タルセバは、現在、米国及び欧州において化学療法実験未経験の患者においてゲムシタビンと組み合わせて進行性膵臓がんの治療のため承認されている。１０年間で一番新しい膵臓がん療法として、これは、この治療困難な疾患についての主な進展を表わす。
【００６９】
ＥＧＦＲの過剰発現は、結腸直腸及び肺がん並びに頭部及び頚部のがんを含むが、これらに制限されない多くの固形腫瘍に共通している。それは、転移増加、生存低下及び予後不良と相関している。ＥＧＦＲは、化学療法及び放射線治療の細胞傷害効果から悪性腫瘍細胞を保護し、これらの治療をあまり有効でないものにする。タルセバは、ＥＧＦＲ遺伝子のタンパク質生成物、受容体チロシンキナーゼ活性を阻害することによって作用する。細胞増殖に関与する細胞シグナル伝達経路を妨げることによるＥＧＦＲ関連のチロシンキナーゼの阻害は、固形腫瘍の治療にとって新規なアプローチとなる。タルセバは、ＥＧＦＲを対象とするいくつかのがん薬物の１つである。
【００７０】
肺のがんは、ＮＳＣＬＣ及び小細胞肺がん（ＳＣＬＣ）の２つのタイプである。ＮＳＣＬＣは、最も一般的であり、すべての肺がんの約８０％を占める。それは、５年間の全存率が１０％未満である侵攻性疾患である。この難治性形態のがんにとって新しい治療形態が緊急に必要である。タルセバは、単独で又は他の抗がん剤と組み合わせて使用される一連の第三相臨床試験においてＮＳＣＬＣ治療薬として探索された。これらの試験は、第二相研究の有望な結果の後に行われ、第二相研究は、化学療法難治性のＮＳＣＬＣを有する患者においてタルセバを単剤療法として用いたときに、明らかに延命効果を示した。５７人の評価可能な患者のうち、５１％は疾患安定化を達成し、そして、４０％は少なくとも１２ヵ月間生存した。その後、生存効果を、一次登録試験、第三相無作為二重盲検研究において確認し、ここでは、以前に化学療法で失敗したＮＳＣＬＣを有する７３１人の患者においてタルセバをプラセボと比較した。タルセバで治療した患者の中で、生存期間の中央値が４２％改善され、そして１年生存率が４５％改善された。また、症状悪化までの時間、無増悪生存期間（progression-free survival）及び奏効率を含むすべての副次的エンドポイントで、統計的に有意な改善が見られた。タルセバは、一般に忍容性が高いと考えられる。プラセボと比較して一次登録試験のタルセバ治療群では発疹及び下痢のみがより多い頻度で生じたという所見は、他の試験と一致した。発疹は、ＥＧＦＲ阻害剤を用いた治療の一般的な副作用であり、そしてタルセバＮＳＣＬＣ一次登録試験では患者の７５％が影響を受けた。それは、発疹が潜在的薬物活性のバイオマーカーとして役立ちうることを示唆している。
【００７１】
多くの固形腫瘍がＥＧＦＲを過剰発現するため、タルセバは、ＮＳＣＬＣだけでなく他のがんの治療においても治療可能性を有する。肺がんと同様に、膵臓がんは、よく知られているように治療困難であることがわかっており、そして特に予後不良である。患者４５０人の膵臓がん試験の結果から、ゲムシタビン、タルセバRと組み合わせて投与したときに生存（survival）（主要エンドポイント）が改善されることがわかった。併用療法では、ゲムシタビン単独と比較して局所進行性又は転移性膵臓がんの患者の全生存期間（overall survival）において統計的に有意な２３.５％の改善がもたらされた。併用治療の治療群における中央値及び１年生存率は、それぞれ６.４ヵ月及び２５.６％であり、これと比較してゲムシタビン＋プラセボを受けた群ではそれぞれ５.９ヵ月及び１９.７％であった。また、併用治療の治療群では、無増悪生存期間が統計学的に有意に長かった。重要なことに、膵臓がんの結果から、タルセバがその最初の適応症であるＮＳＣＬＣよりも有効性を有することがわかった。タルセバが、標準化学療法に失敗した患者における抗腫瘍活性の客観的証拠を示す他の適応症としては、卵巣がん並びに頭部及び頚部のがんが含まれる。
【００７２】
血管内皮成長因子受容体（ＶＥＧＦＲ）
いくつかの実施態様において、本発明の方法は、成長因子受容体、例えば、血管内皮成長因子受容体（ＶＥＧＦＲ）を標的とする阻害剤と組み合わせてＰＡＲＰ阻害剤の有効量をがん患者に投与することを含むことができる。例えば、典型的なＶＥＧＦ阻害剤としては、アフリベルセプト（別名：ＡＶＥ ０００５、ＡＶＥ ００５、ＡＶＥ０００５；Bayer Healthcare/Sanofi-Aventis）、ＸＬ−９９９、アパチニブ（別名：ＹＮ−９６８Ｄ１、ＹＮ９６８Ｄ１；Advenchen, Inc.）、アキシチニブ（別名：ＡＧ−１３７３６、ＡＧ−０１３７３６、Agouron/Pfizer）、バタラニブ、ビバシズマブ（別名：アバスチン、Ｒ ４３５、Ｒ４３５、ＲＧ４３５；Genentech）、ＢＩＢＦ−１１２０（別名：バルガテフ（Vargatef）、Boehringer Ingelheim）、ブリバニブ（別名：ＢＭＳ−５８２６６４、ＢＭＳ−５４０２１５、ＩＤＤＢＣＰ１８０７２２；Bristol-Myers Squibb Co）、セジラニブ（別名：レセンチン、ＡＺＤ−２１７１；AstraZeneca plc）、セマキシニブ（別名：ＳＵ５４１６、Phamacia）、フルオシノロン（別名：ＭＥＤＩＤＵＲ；ＩＬＵＶＩＥＮ；Alimera Sciences Inc.）、ラパチニブ、ラパチニブ＋パゾパニブ（別名：タイケルブ＋アルマラGlaxoSmithKline）、リニファニブ（別名：ＡＢＴ−８６９、ＨＴ−１０８０、ＲＧ−３６３５、ＲＧ３６３５；Hoffmann-La Roche）、ミドスタウリン（別名：４−Ｎベンゾイルスタウロスポリン、４−Ｎ−ベンゾイルスタウロスポリン、ベンゾイルスタウロスポリン、ＣＧＰ ４１２５１、Ｎ−ベンゾイル−スタウロスポリン、ＰＫＣ４１２、ＰＫＣ４１２Ａ；Novartis）、モテサニブ（別名：ＡＭＧ−７０６；Amgen, Inc.）、ＯＴＳ−１０２（OncoTherapy Science, Inc.）、ＯＳＩ−６３２（OSI Pharmaceuticals Inc）、ＡＥ−９４１（別名：ネオバスタット（Neovastat）；Aeterna Laboratories）、パゾパニブ（別名：ＧＷ−７８６０３４、ボトリエント、アルマラ、７８６０３４、ＧＷ−７８６０３４Ｂ；GlaxoSmithKline）、ＢＭＳ−６９０５１４、ペガプタニブ（別名：マクベース（Macuverse）（Macugen）、ＥＹＥ−００１（OcuPhor）、（ＯＳＩ；Eyetech/IOMED）ＮＸ−１８３８）、ラムシルマブ（別名：ＩＭＣ−２Ｃ６、ＩＭＣ−１１２１、ＩＭＣ−１１２１Ｂ；ImClone Systems Inc.）、ラニビズマブ（別名：Ｙ０３１７、ルセンティス、ＲＧ−３６４５；Genentech, Inc., Novartis, Inc）、リドホロリムス（別名：ＡＰ−２３５７３、ＡＰ−５７３、アリアド５７３；デホロリムス、ＭＫ−８６６９；Ariad/Merck & Co）、ソラフェニブ（別名：ＢＡＹ−４３−９００６；ＩＤＤＢＣＰ１５０４４６、ネクサバール、ＢＡＹ−５４−９０８５、Bayer AG、Onyx Pharmaceuticals, Inc.）、スニチニブ（別名：ステン（sutene）、ＰＨＡ−２９０９４０ＡＤ、ＳＵ−０１０３９８、ＳＵ−０１１２４８、ＳＵ−１１２４８Ｊ、ＳＵ−１２６６２、スーテント、ＳＵ−１１２４８；SUGEN Inc./Pfizer Inc., Pharmacia Corp.）、チボザニブ（tivozanib）、（別名：ＫＲＮ−９５１、ＡＶ−９５１、AVEO Pharmaceuticals Inc）、バンデタニブ（別名：ＡＺＤ６４７４、ＺＡＣＴＩＭＡ、ＺＤ６４７４；AstraZeneca plc）、ＸＬ−６４７、ＶＥＧＦ−トラップ−アイ、（Bayer）、アラシズマブペゴール、ＳＵ４３１２、及びＸＬ−１８４（別名：ＢＭＳ−９０７３５１、Bristol-Myers Squibb Co/Exelixus, Inc.）が含まれるが、これらに制限されるわけではない��
【００７３】
いくつかの実施態様において、ＶＥＧＦ阻害剤は、アフリベルセプト、アパチニブ、ＢＩＢＦ−１１２０、ブリバニ（brivani）、フルオシノロン、ミドスタウリン、モテサニブ、ＯＴＳ−１０２、ＯＳＩ−６３２、ＡＥ−９４１、バタラニブ、パゾパニブ、ＢＭＳ−６９０５１４、ラムシルマブ、リドホロリムス、チボザニブ、ＸＬ−６４７、ＸＬ−９９９、ＶＥＧＦ−トラップ−アイ、アラシズマブペゴール、ＳＵ４３１２、又はＸＬ−１８４である。いくつかの実施態様において、ＶＥＧＦ阻害剤は、アフリベルセプト、バタラニブ、アパチニブ、アキシチニブ、ビバシズマブ、ＢＩＢＦ−１１２０、ブリバニブ、セジラニブ、フルオシノロン、ラパチニブ、ラパチニブ＋パゾパニブ、リニファニブ、ミドスタウリン、モテサニブ、セマキシニブ、ＯＴＳ−１０２、ＯＳＩ−６３２、ＡＥ−９４１、パゾパニブ、ＢＭＳ−６９０５１４、ペガプタニブ、ラムシルマブ、ラニビズマブ、リドホロリムス、ソラフェニブ、スニチニブ、チボザニブ、バンデタニブ、ＶＥＧＦ−トラップ−アイ（バイエル）、ＸＬ−６４７、ＸＬ−９９９、アラシズマブペゴール、ＳＵ４３１２又はＸＬ−１８４である。いくつかの実施態様において、阻害剤は、アキシチニブ、ビバシズマブ、ラパチニブ、パゾパニブ、ラニビズマブ、ソラフェニブ、ＳＵ４３１２、又はスニチニブである。いくつかの実施態様において、阻害剤はＶＥＧＦ及びＰＤＧＦ（例えば、ＳＵ４３１２）に対して選択的である。
【００７４】
ＶＥＧＦ受容体は、血管内皮成長因子（ＶＥＧＦ）の受容体である。血管内皮成長因子（ＶＥＧＦ）は、脈管形成（初期循環系の形成）及び血管形成（先に存在する脈管系からの血管成長）の両方に関与する重要なシグナル伝達タンパク質である。その名称が意味するように、ＶＥＧＦ活性は主に血管内皮の細胞に制限されるが、限られた数の他の細胞タイプにおいて効果を有する（例えば、単球刺激／マクロファージ移動）。インビトロで、ＶＥＧＦは内皮細胞有糸分裂誘発及び細胞移動を刺激することがわかっている。また、ＶＥＧＦは微小血管の透過性を高め、そしてしばしば血管透過性因子と称される。
【００７５】
ＶＥＧＦは、乳がんにおける予後不良に関与している。多くの研究は、ＶＥＧＦを過剰発現するそれらの腫瘍において全生存期間（overall survival）及び無病生存期間（disease-free survival）が短くなることを示している。ＶＥＧＦの過剰発現は、転移プロセスの初期の段階、「脈管形成」スイッチに関与する段階でありうる。関節リウマチでは、ＴＮＦ−αに反応してＶＥＧＦが放出され、内皮透過性及び腫大を高め、そしてまた血管形成（毛細血管の形成）を刺激する。一旦放出されたら、ＶＥＧＦは、いくつかの反応を誘発することができる。ＶＥＧＦは、細胞を生存、移動、又はさらに分化させることができる。したがって、ＶＥＧＦはがん治療の潜在的な標的である。最初の抗ＶＥＧＦ薬であるビバシズマブと称するモノクローナル抗体は、２００４年に承認された。患者の約１０〜１５％ではビバシズマブ療法が有効であるが、ビバシズマブ有効性のバイオマーカーは、まだ知られていない。
【００７６】
抗ＶＥＧＦ療法は、ある種のがん及び加齢性黄斑変性の治療において重要である。抗ＶＥＧＦ療法は、モノクローナル抗体、例えばビバシズマブ（アバスチン）、抗体誘導体、例えばラニビズマブ（ルセンティス）、又はＶＥＧＦによって刺激されたチロシンキナーゼを阻害する経口使用可能な小分子：例えば、スニチニブ（スーテント）、ソラフェニブ（ネクサバール）、アキシチニブ及びパゾパニブを含むことができる。
【００７７】
結腸直腸がんの治療に承認された、ＶＥＧＦを標的とするモノクローナル抗体ビバシズマブは、非扁平上皮組織（nonsquamous histology）を有するＮＳＣＬＣであり、そして脳転移又は出血がない選ばれた患者について化学療法と組み合わせて用いたときに臨床試験で生存期間が延長された（Sandler A, Gray R, Perry MC 等 N Engl J Med 2006; 355:2542-2550）。いくつかの小分子ＶＥＧＦＲ ＴＫＩは、ＮＳＣＬＣにおいて活性を有し、そしてさらなる試験が進行中である（Sandler A, Gray R, Perry MC 等 N Engl J Med 2006; 355,:2542-2550）。これらの抗血管新生剤は、小細胞肺がんにおいても研究されている。
【００７８】
インスリン様成長因子受容体
いくつかの実施態様において、本発明の方法は、成長因子受容体、例えばインスリン様成長因子受容体（ＩＧＦＩＲ）を標的とする阻害剤と組み合わせてＰＡＲＰ阻害剤の有効量をがん患者に投与することを含むことができる。典型的なＩＧＦ阻害剤としては、ダロツズマブ（dalotuzumab）、（別名：Ｆ−５００３５、ＭＫ０６４６、ｈ７Ｃ１０、Ａ２ＣＨＭ；Pierre Fabre SA）、ＡＭＧ−４７９、ピクロポドフィロトキシン（ＰＰＰ）、フィギツムマブ（別名：ＣＰ ７５１８７１、ＣＰ−７５１、８７１；Pfizer, Inc.）、リロツムマブ、ランレオチド（別名：デルモペプチン（dermopeptin）、ソマツリン、ＢＩＭ−２３０１４ Ｃ、ＢＮ−５２０３０、イプスチル（ipstyl）、ＩＴＭ−０１４、ＤＣ１３−１１６、アンギオペプチン；Ipsen, Inc.）、ＯＳＩ ９０６（OSI Pharmaceuticals）、及びパシレオチド（別名：ＳＯＭ ２３０、ＳＯＭ２３０Ｃ（Novartis, Inc.）が含まれるが、これらに制限されるわけではない。いくつかの実施態様において、ＩＧＦ阻害剤は、ダロツズマブ、ＡＭＧ−４７９、リロツムマブ、ランレオチド、ＯＳＩ ９０６、又はパシレオチドであってもよい。
【００７９】
Ｉ型インスリン様成長因子受容体（ＩＧＦＩＲ）の活性化は、さまざまな細胞タイプにおいて増殖を促進し、そしてアポトーシスを阻害する。構成的に活性ＩＧＦＩＲ又はＩＧＦ−Ｉを発現するトランスジェニックマウスは、乳房腫瘍を発症し、そして原発性乳がんではＩＧＦＩＲレベルの上昇が検出された（Yanochko 等 Breast Cancer Research 2006）。また、インスリン様成長因子Ｉ受容体（ＩＧＦＩＲ）及びＨＥＲ２は、乳がんにおいて重要なシグナル伝達相互作用を示すことがわかった。これらの受容体の１つの特異的阻害剤は、他のものの活性を相互阻害することができる。両方の受容体を標的にすることで、それらの下流細胞外シグナル調節キナーゼ１／２及びＡＫＴシグナル伝達経路の最大阻害が得られる。したがって、このような薬物の組み合わせは、臨床的に有用である可能性があり、そして単一薬物では不活性である腫瘍でさえ有益であることがあり、これは、ＭＣＦ７細胞を過剰発現しないＨＥＲ２におけるＨＥＲ２／ＩＧＦＩＲ阻害剤の組み合わせの効果によって説明される（Chakraborty AK, 等, Cancer Res. 2008年3月1日; 68(5):1538-45）。ＩＧＦ１Ｒ阻害剤の１つの例は、ＣＰ−７５１８７１である。ＣＰ−７５１８７１は、ＩＧＦ１Ｒに選択的に結合し、ＩＧＦ１が受容体に結合し、その後、受容体が自己リン酸化するのを防ぐヒトモノクローナル抗体である。ＩＧＦ１Ｒ自己リン酸化の阻害により、ＩＧＦ１Ｒを発現する腫瘍細胞における受容体発現の減少、ＩＧＦの抗アポトーシス効果の低下、及び腫瘍成長の阻害が生じることがある。ＩＧＦ１Ｒは、ほとんどの腫瘍細胞において発現される受容体チロシンキナーゼであり、そして有糸分裂誘発、血管形成及び腫瘍細胞生存に関与している。
【００８０】
神経成長因子受容体（ＮＧＦＲ）
いくつかの実施態様において、本発明の方法は、成長因子受容体、例えば神経成長因子受容体（ＮＧＦＲ）を標的とする阻害剤と組み合わせてＰＡＲＰ阻害剤の有効量をがん患者に投与することを含むことができる。典型的なＮＧＦ阻害剤としては、ＣＮＴＦ（別名：ＮＴＣ−２０１Ｅ、ＮＴＣ−５０１；Neurotech）、Ｋ２５２ａ（別名：（９Ｓ−（９α,１０β,１２α））−２,３,９,１０,１１,１２−ヘキサヒドロ−１０−ヒドロキシ−１０−（メトキシカルボニル）−９−メチル−９,１２−エポキシ−１Ｈ−ジインドロ［１,２,３−ｆｇ：３',２',１'−ｋｌ］ピロロ［３,４−ｉ］［１,６］ベンゾジアゾシン−１−オン；LC Labs）及びタネズマブ、（別名：ＰＦ ４３８３１１９、ＰＦ−０４３８３１１９、ＰＦ−４３８３１１９、ＲＩ ６２４、ＲＮ ６２４、ＲＮ６２４）が含まれるが、これらに制限されるわけではない。いくつかの実施態様において、ＮＧＦ阻害剤は、Ｋ２５２ａである。
【００８１】
神経成長因子（ＮＧＦ）は、特定の標的ニューロン（神経細胞）の分化及び生存を誘発する小さな分泌タンパク質である。ＮＧＦは、交感神経系及び知覚ニューロンの生存及び維持にとって重要である発症である。ＮＧＦは標的細胞から放出され、その高親和性受容体（ＴｒｋＡ）に結合して活性化し、そして反応性ニューロン中に内部移行する。ＮＧＦ及びその受容体は、肝硬変及び／又は肝細胞がんにかかった患者の肝臓中で異常発現される。神経成長因子（ＮＧＦ）、原型ニューロトロフィンは、乳がんを標的として腫瘍細胞の増殖、生存及び転移を阻害することができることができることが研究からわかった（Eric Adriaenssens 等 Cancer Research 68, 346-351, 2008年1月15日）。
【００８２】
ＮＧＦは、神経内分泌系由来の線腫において抗増殖及び分化効果を有する。非常に侵攻性の神経内分泌腫瘍である小細胞肺がん（ＳＣＬＣ）由来の細胞株は、ＮＧＦ受容体を発現する。ＮＣＩ−Ｎ−５９２及びＧＬＣ８ＳＣＬＣ細胞株をＮＧＦに慢性的に曝露するとインビトロ及びインビボの両方でそれらの増殖速度を阻害し、軟寒天中でのそれらの足場非依存性クローン成長を妨げ、インビトロでそれらの浸潤能力を弱め、そしてヌードマウスにおけるそれらの腫瘍形成可能性を消失させる（Cristina Missale 等 PNAS  1998年4月28日 第95巻 第9号 5366-5371）。ニコチンに対するＳＣＬＣ細胞株の増殖反応は、インビトロＮＧＦ処置によっても著しく弱められた。さらにまた、ＮＧＦ処置は、ＳＣＬＣ細胞株においてＮＧＦの発現及び分泌を活性化する。従って、ＮＧＦは、ＳＣＬＣ細胞株をニコチンに反応せず、ＮＧＦを産生する非浸潤性の非腫瘍形成性表現型に戻す。
【００８３】
肝細胞成長因子受容体（ＨＧＦＲ）
いくつかの実施態様において、本発明の方法は、成長因子受容体、例えば肝細胞成長因子受容体（ＨＧＦＲ）を標的とする阻害剤と組み合わせてＰＡＲＰ阻害剤の有効量をがん患者に投与することを含むことができる。典型的なＨＧＦ阻害剤としては、ＰＦ−２３４１０６６（別名：ＰＦ−０２３４１０６６；Pfizer, Inc.）、ＭｅｔＭａｂ、ＰＨＡ ６６５７５２（Norcris Bioscience）、及びＸＬ−１８４（別名：ＢＭＳ−９０７３５１；Exelixis Inc/Bristol-Myers Squibb Co.）が含まれるが、これらに制限されるわけではない。いくつかの実施態様において、成長因子阻害剤は、ＰＨＡ ６６５７５２である。
【００８４】
肝細胞成長因子受容体（ＨＧＦＲ）、別名ｃ−Ｍｅｔは、ＨＧＦによって活性化され、そして肝細胞及び他の細胞タイプの増殖を刺激する。ＨＧＦ受容体の突然変異型は、発がん及び転移と関連しており、ＨＧＦ受容体をがん薬物の潜在的治療標的にしている。細胞運動性における変化、細胞形状、付着性、アポトーシスに対する耐性及び足場非依存性増殖は、全てがんにおけるｃ−Ｍｅｔの役割に寄与している。ＭＥＴプロトオンコジーンによってコード化された肝細胞成長因子受容体の過剰発現又は活性化が、多くの結腸直腸がんで見出されている（Rasola A 等 Oncogene. 2007年2月15日; 26(7):1078-87）。
【００８５】
肝がん由来成長因子（ＨＤＧＦ）
いくつかの実施態様において、本発明の方法は、成長因子受容体、例えば肝がん由来成長因子受容体（ＨＤＧＦＲ）を標的とする阻害剤と組み合わせてＰＡＲＰ阻害剤の有効量をがん患者に投与することを含むことができる。
【００８６】
肝がん由来の成長因子（ＨＤＧＦ）は、無血清既知組成培地中で独立して増殖することができるヒト高分化型肝細胞がん（ＨＣＣ）細胞株（ＨｕＨ−７）の調整培地から精製されたヘパリン結合タンパク質である（Nakamura 等, 1989, 1994）。肝がん由来の成長因子は、いくつかのがん細胞において高度に発現される（Nakamura 等, 1994, 2002; Mori 等, 2004; Lepourcelet 等, 2005）。この成長因子は、成人器官中よりも種々の胎児器官中でより高度に発現される（Oliver 及び Al-Awqati, 1998; Everett 等, 2000; Enomoto 等, 2002）。胎児では、ＨＤＧＦは、肝臓、心臓、腎臓、肺及び腸において大量に発現される。従って、ＨＤＧＦは、がん細胞中で大量に発現される発生的に調節された遺伝子の１つである。
【００８７】
ＰＡＲＰ阻害剤：
いくつかの実施態様において、本発明は、成長因子阻害剤と組み合わせて少なくとも１つのＰＡＲＰ阻害剤を治療の必要なに投与することによる肺がんのすべてのサブタイプを含む肺がんの治療方法を提供する。別の実施態様において、本発明は、本明細書に記載される少なくとも１つの成長因子阻害剤と組み合わせて少なくとも１つのＰＡＲＰ阻害剤を治療の必要なに投与することによる非小細胞肺がん（ＮＳＣＬＣ）の治療方法を提供する。
【００８８】
なんらかの特定の作用機構に制限することを意図するわけではないが、本明細書に記載された化合物は、ポリ（ＡＤＰ−リボース）ポリメラーゼ（ＰＡＲＰ）の活性を調節するため、抗がん性を有すると考えられる。この作用機構は、ＰＡＲＰに結合してその活性を低下させるＰＡＲＰ阻害剤の能力と関係がある。ＰＡＲＰは、β−ニコチンアミドアデニンジヌクレオチド（ＮＡＤ＋）からニコチンアミド及びポリ−ＡＤＰ−リボース（ＰＡＲ）への転換に触媒作用を及ぼす。ポリ（ＡＤＰ−リボース）及びＰＡＲＰは、転写の調節、細胞増殖、ゲノム安定性、及び発がんに関連がある（Bouchard V.J. 等 Experimental Hematology, 第31巻, 第6号, 2003年6月, 第446-454(9)頁; Herceg Z.; Wang Z.-Q. Mutation Research/ Fundamental and Molecular Mechanisms of Mutagenesis, 第477巻, 第1, 2巻 2001年6月, 第97-110(14)頁）。ポリ（ＡＤＰ−リボース）ポリメラーゼ１（ＰＡＲＰ１）は、ＤＮＡ一本鎖切断（ＳＳＢ）の修復における鍵分子である（de Murcia J, 等 1997, Proc Natl Acad Sci USA 94:7303-7307; Schreiber V, Dantzer F, Ame JC, de Murcia G (2006) Nat Rev Mol Cell Biol 7:517-528; Wang ZQ, 等 (1997) Genes Dev 11:2347-2358）。ＰＡＲＰ１機能の阻害によるＳＳＢ修復のノックアウトは、ＤＮＡ二本鎖切断（ＤＢＳ）を誘発し、欠陥のある相同性に誘導されたＤＢＳ修復によりがん細胞において合成致死性（lethality）を誘発することがある（Bryant HE, 等 (2005) Nature 434:913-917; Farmer H, 等 (2005) Nature 434:917-921）。
【００８９】
ＢＲＣＡ１及びＢＲＣＡ２は、相同組換え機構（ＨＲ）の不可欠な成分として作用する（Narod SA, Foulkes WD (2004) Nat Rev Cancer 4:665-676; Gudmundsdottir K, Ashworth A (2006) Oncogene 25:5864-5874）。
【００９０】
ＢＲＣＡ１又はＢＲＣＡ２中に欠陥のある細胞は、遺伝子転換による相同組換え（ＨＲ）の機構によって二本鎖切断（ＤＢＳ）の修復に欠損を有する（Farmer H, 等 (2005) Nature 434:917-921; Narod SA, Foulkes WD (2004) Nat Rev Cancer 4:665-676; Gudmundsdottir K, Ashworth A (2006) Oncogene 25:5864-5874; Helleday T, 等 (2008) Nat Rev Cancer 8:193-204）。乳がん感受性タンパク質ＢＲＣＡ１又はＢＲＣＡ２のいずれかにおける欠損は、ポリ（ＡＤＰ−リボース）ポリメラーゼ（ＰＡＲＰ）活性の阻害に対して高度の細胞感受性を誘発し、細胞周期停止及びアポトーシスを生じる。相同組換え（ＨＲ）による二本鎖切断の修復におけるＢＲＣＡ１及びＢＲＣＡ２の決定的な役割が、この感受性の根本的な理由であり、ＲＡＤ５１、ＲＡＤ５４、ＤＳＳ１、ＲＰＡ１、ＮＢＳ１、ＡＴＲ、ＡＴＭ、ＣＨＫ１、ＣＨＫ２、ＦＡＮＣＤ２、ＦＡＮＣＡ、又はＦＡＮＣＣの欠損がこのような感受性を誘発すると報告されている（McCabe N. 等 Deficiency in the repair of DNA damage by homologous recombination and sensitivity to poly(ADP-ribose) polymerase inhibition, Cancer research 2006, 第66巻, 8109-8115）。ＰＡＲＰ１阻害は、ＢＲＣＡ１／２又は他のＨＲ経路成分の欠損によるがんに特異的な療法となりうることが提案されている（Helleday T, 等 (2008) Nat Rev Cancer 8:193-204）。トリプルネガティブ腫瘍は、すべての乳がんの１５％を占め、そしてＢＲＣＡ１機能障害のように相同組換え（ＨＲ）によるＤＮＡ二本鎖切断修復の欠損を原因とすることが多い（Rottenberg S, 等 Proc Natl Acad Sci U S A. 2008年11月4日; 105(44):17079-84）。
【００９１】
ＰＡＲＰ分子の活性の阻害には、これらの分子の活性低下が含まれる。「阻害する」という用語及び「阻害性の」といったようなその文法的活用は、ＰＡＲＰ活性における完全な低下が必要であることを意図しない。いくつかの実施態様において、このような低下は、阻害作用がない場合、例えば本発明のニトロベンズアミド化合物のような阻害剤がない場合の分子活性の少なくとも約５０％、少なくとも約７５％、少なくとも約９０％、又は少なくとも約９５％である。いくつかの実施態様において、阻害とは、活性における観察可能な又は測定可能な低下のことである。いくつかの治療計画では、阻害は、治療状態において治療及び／又は予防効果を生じるのに十分である。「阻害しない」という成句及びその文法的活用は、活性における効果の完全な消失を必要としない。例えば、それは、本発明のニトロベンズアミド化合物のような阻害剤の存在下でのＰＡＲＰ活性において約２０％未満、約１０％未満、そして好ましくは約５％未満の低下がある状況のことである。
【００９２】
ポリ（ＡＤＰ−リボース）ポリメラーゼ（ＰＡＲＰ）は、ＤＮＡ修復の必須酵素であり、従って化学療法耐性において潜在的役割を果たしている。ＰＡＲＰの標的化は、細胞増殖を阻害して及び／又はＤＮＡ修復を中断すると考えられる可能性があり、それによってがん細胞においてＮＤＡ損傷剤介在性、タキサン介在性、代謝拮抗剤介在性、トポイソメラーゼ阻害剤介在性、及び成長因子受容体阻害剤介在性、（例えば、ＥＧＦＲ阻害剤介在性、ＦＧＦＲ阻害剤介在性、ＶＥＧＦＲ阻害剤介在性、ＨＧＦＲ阻害剤介在性、ＰＤＦＧＲ阻害剤介在性、ＨＤＧＦＲ阻害剤介在性、又はＩＧＦ１Ｒ阻害剤介在性）、及び／又は白金錯体介在性のＤＮＡ複製及び／又は修復が強化される。また、ＰＡＲＰ阻害剤は、ＢＲＣＡ１及びＢＲＣＡ２の機能が損なわれたがん又は他のＤＮＡ修復経路欠損を有するそれらの患者に対して高度に活性となりうる。
【００９３】
ＰＡＲＰ阻害剤は、心筋虚血、脳卒中、頭部外傷及び神経変性疾患のような種々の疾患の治療において独立して用いたとき、そしてがん治療において化学療法剤、放射線、オリゴヌクレオチド又は抗体を含む他の薬剤を用いた補助的治療として用いたときに潜在的治療効果を有する。本実施態様の範囲を制限することなく、種々のＰＡＲＰ阻害剤は、当分野で知られており、すべて本実施態様の範囲内にあることは理解すべきである。ＰＡＲＰ阻害剤のいくつかの例は、本明細書に記載されているが、それらが本説明の範囲をなんら制限することはない。
【００９４】
ＰＡＲＰ阻害剤の大きな優位性は、ＰＡＲＰの触媒部位において天然基質ＮＡＤと競争的に結合するベンズアミドの類似体として設計されている。ＰＡＲＰ阻害剤としては、ベンズアミド、環式ベンズアミド、キノロン及びイソキノロン並びにベンゾピロンが含まれるが、これらに制限されるわけではない（ＵＳ ５,４６４,８７１、ＵＳ ５,６７０,５１８、ＵＳ ６,００４,９７８、ＵＳ ６,１６９,１０４、ＵＳ ５,９２２,７７５、ＵＳ ６,０１７,９５８、ＵＳ ５,７３６,５７６、及びＵＳ ５,４８４,９５１、全てそれらの全体として本明細書に組み込まれる）。ＰＡＲＰ阻害剤は、ＮＡＤ部位の強力な阻害剤であるさまざまな環式ベンズアミド類似体（すなわち、ラクタム）を含む。他のＰＡＲＰ阻害剤は、ベンゾイミダゾール及びインドールを含むが、これに制限されるものではない（ＥＰ ８４１９２４、ＥＰ １１２７０５２、ＵＳ ６,１００,２８３、ＵＳ ６,３１０,０８２、ＵＳ ２００２／１５６０５０、ＵＳ ２００５／０５４６３１、ＷＯ ０５／０１２３０５、ＷＯ ９９／１１６２８及びＵＳ ２００２／０２８８１５）。ＰＡＲＰの低分子量阻害剤の多くは、ＤＮＡ修復におけるポリＡＤＰ−リボシル化の機能的役割を解明するために用いられてきた。アルキル化剤で処置された細胞では、ＰＡＲＰの阻害によりＤＮＡ鎖切断及び細胞死滅が著しく増加する（Durkacz 等, 1980, Nature 283: 593-596; 及び Berger, N. A., 1985, Radiation Research, 101: 4-14）。その後、このような阻害剤は、潜在致死障害修復を抑制することによって放射線反応の効果を高めることが示された（Ben-Hur 等, 1984, British Journal of Cancer, 49 (Suppl. VI): 34-42; 及びSchlicker 等, 1999, Int. J. Radiat. Biol. 75: 91-100）。ＰＡＲＰ阻害剤は、低酸素腫瘍細胞の放射線増感において有効であることが報告されている（米国特許第５,０３２,６１７号、同第５,２１５,７３８号及び同第５,０４１,６５３号）。さらにまた、ＰＡＲＰノックアウト（ＰＡＲＰ−／−）動物は、アルキル化剤及びγ線照射に反応してゲノムの不安定性を示す（Wang 等, 1995, Genes Dev., 9: 509-520; 及び Menissier de Murcia 等, 1997, Proc. Natl. Acad. Sci. USA, 94: 7303-7307）。
【００９５】
ＤＮＡにおける鎖切断に至る酸素ラジカルのＤＮＡ損傷は、ＰＡＲＰによって後で認識され、このような疾患状態の主な要因であり、これはＰＡＲＰ阻害剤研究によって示されている（Cosi 等, 1994, J. Neurosci. Res., 39: 38-46; 及び Said 等, 1996, Proc. Natl. Acad. Sci. U.S.A., 93: 4688-4692）。また、直接の原因となる哺乳動物細胞のレトロウイルス感染は、ＰＡＲＰ活性の阻害によって抑止されることが示されている。このような組換え型レトロウイルスベクター感染の阻害は、種々の異なる細胞タイプで起こることが示された（Gaken 等, 1996, J. Virology, 70(6): 3992-4000）。従って、ＰＡＲＰの阻害剤は、抗ウイルス療法及びがん治療に使用するために開発された（ＷＯ９１／１８５９１）。さらに、ＰＡＲＰ阻害はヒト線維芽細胞における加齢特性（aging characteristic）の出現を遅らせることが推測されている（Rattan and Clark, 1994, Biochem. Biophys. Res. Comm., 201(2): 665-672）。これは、ＰＡＲＰがテロメア機能の調節に果たしている役割に関連しうる（d'Adda di Fagagna 等, 1999, Nature Gen., 23(1): 76-80）。
【００９６】
ＰＡＲＰ阻害剤は、以下の構造的特徴を有することができる：１）アミド又はラクタム官能基；２）このアミド又はラクタム官能基のＮＨプロトンは、有効な結合のために保護することができる；３）芳香環に結合したアミド基又は芳香族に縮合したラクタム基；４）芳香族面におけるアミドの最適なシス配置；及び５）モノアリールカルボキサミドを複素多環式ラクタム中に限定する（Costantino 等, 2001, J Med Chem., 44:3786-3794）。Virag 等, 2002, Pharmacol Rev., 54:375-429, 2002は、種々のＰＡＲＰ阻害剤を要約している。ＰＡＲＰ阻害剤のいくつかの例としては、イソキノリノン及びジヒドロールイソキノリノン（例えば、ＵＳ ６,６６４,２６９及びＷＯ ９９／１１６２４）、ニコチンアミド、３−アミノベンズアミド、モノアリールアミド及び二、三、又は四環式ラクタム、フェナントリジノン（Perkins 等, 2001, Cancer Res., 61:4175-4183）、３,４−ジヒドロ−５−メチル−イソキノリン−１（２Ｈ）−オン及びベンゾオキサゾール−４−カルボキサミド（Griffin 等, 1995, Anticancer Drug Des, 10:507-514; Griffin 等, 1998, J Med Chem, 41:5247-5256; and Griffin 等, 1996, Pharm Sci, 2:43-48）、ジヒドロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン（none）、１,６−ナフチリジン−５（６Ｈ）−オン、キナゾリン−４（３Ｈ）−オン、チエノ［３,４−ｃ］ピリジン−４（５Ｈ）−オン及びチエノ［３,４−ｄ］ピリミジン−４（３Ｈ）−オン、１,５−ジヒドロキシイソキノリン、及び２−メチル−キナゾリン−４［３Ｈ］−オン（Yoshida 等, 1991, J Antibiot (Tokyo,) 44:111-112; Watson 等, 1998, Bioorg Med Chem., 6:721-734; 及び White 等, 2000, J Med Chem., 43:4084-4097）、１,８−ナフタルイミド誘導体及び（５Ｈ）フェナントリジン−６−オン（Banasik 等, 1992, J Biol Chem, 267:1569-1575; Watson 等, 1998, Bioorg Med Chem., 6:721-734; Soriano 等, 2001, Nat Med., 7:108-113; Li 等, 2001, Bioorg Med Chem Lett., 11:1687-1690; 及び Jagtap 等, 2002, Crit Care Med., 30:1071-1082）、四環式ラクタム、１,１１ｂ−ジヒドロ−［２Ｈ］ベンゾピラノ［４,３,２−ｄｅ］イソキノリン−３−オン、１−メチル−４−フェニル−１,２,３,６−テトラヒドロピリジン（ＭＰＴＰ）（Zhang 等, 2000, Biochem Biophys Res Commun., 278:590-598; and Mazzon 等, 2001, Eur J Pharmacol, 415:85-94）が含まれるが、これらに制限されるわけではない。ＰＡＲＰ阻害剤の他の例としては、特許：ＵＳ ５,７１９,１５１、ＵＳ ５,７５６,５１０、ＵＳ ６,０１５,８２７、ＵＳ ６,１００,２８３、ＵＳ ６,１５６,７３９、ＵＳ ６,３１０,０８２、ＵＳ ６,３１６,４５５、ＵＳ ６,１２１,２７８、ＵＳ ６,２０１,０２０、ＵＳ ６,２３５,７４８、６,３０６,８８９、ＵＳ ６,３４６,５３６、ＵＳ ６,３８０,１９３、ＵＳ ６,３８７,９０２、ＵＳ ６,３９５,７４９、ＵＳ ６,４２６,４１５、ＵＳ ６,５１４,９８３、ＵＳ ６,７２３,７３３、ＵＳ ６,４４８,２７１、ＵＳ ６,４９５,５４１、ＵＳ ６,５４８,４９４、ＵＳ ６,５００,８２３、ＵＳ ６,６６４,２６９、ＵＳ ６,６７７,３３３、ＵＳ ６,９０３,０９８、ＵＳ ６,９２４,２８４、ＵＳ ６,９８９,３８８、ＵＳ ６,２７７,９９０、ＵＳ ６,４７６,０４８及びＵＳ ６,５３１,４６４に詳述されたものが含まれるが、これらに制限されるわけではない。ＰＡＲＰ阻害剤のさらなる例としては、特許出願公報：ＵＳ ２００４１９８６９３Ａ１、ＵＳ ２００４０３４０７８Ａ１、ＵＳ ２００４２４８８７９Ａ１、ＵＳ
２００４２４９８４１Ａ１、ＵＳ ２００６０７４０７３Ａ１、ＵＳ ２００６１００１９８Ａ１、ＵＳ ２００４０７７６６７Ａ１、ＵＳ ２００５０８００９６Ａ１、ＵＳ ２００５１７１１０１Ａ１、ＵＳ ２００５０５４６３１Ａ１、ＷＯ ０５０５４２０１Ａ１、ＷＯ ０５０５４２０９Ａ１、ＷＯ ０５０５４２１０Ａ１、ＷＯ ０５０５８８４３Ａ１、ＷＯ ０６００３１４６Ａ１、ＷＯ ０６００３１４７Ａ１、ＷＯ ０６００３１４８Ａ１、ＷＯ ０６００３１５０Ａ１及びＷＯ ０５０９７７５０Ａ１に詳述されたものが含まれるが、これらに制限されるわけではない。
【００９７】
いくつかの実施態様において、ＰＡＲＰ阻害剤は、ベンズアミド、キノロン、イソキノロン、ベンゾピロン、環式ベンズアミド、ベンゾイミダゾール及びインドールからなる群より選ばれるか、又はＰＡＲＰ阻害剤の代謝物である。一実施態様において、ＰＡＲＰ阻害剤は、４−ヨード−３−ニトロベンズアミド（ＢＡ）である。
【００９８】
４−ヨード−３−ニトロベンズアミド（ＢＡ）は、正常細胞に毒性を及ぼすことなく腫瘍細胞に作用する小分子である。ＢＡは、ＰＡＲＰの阻害によってその抗腫瘍効果を達成すると考えられる。ＢＡは、きわめて親油性であり、そして脳及び脳脊髄液（ＣＳＦ）を含む組織に急速かつ広範囲に分配される。ＢＡは、薬物抵抗性の細胞株を含む広範囲のがん細胞に対してインビトロで活性である。ＢＡがあらゆる薬学的に許容しうる形態、例えば、薬学的に許容しうる塩、溶媒和物、又は複合体として投与できることは当業者によって理解される。さらに、ＢＡは溶液中で互変異性化することができるため、ＢＡの互変異性形態は、塩、溶媒和物又は錯体と共にＢＡ（又は同等の４−ヨード−３−ニトロベンズアミド）という用語によって包含されるものとする。いくつかの実施態様において、ＢＡは、ヒドロキシプロピルベータシクロデキストリンのようなシクロデキストリンと組み合わせて投与することができる。しかし、他の活性及び不活性の薬剤をＢＡと組み合わせることができ；そしてＢＡの説明が、特に明記しない限り、そのすべての薬学的に許容しうる形態を含むことは、当業者によって理解される。
【００９９】
基底様乳がんは、脳に転移する傾向が高く；そしてＢＡは血液脳関門を越えることが知られている。なんらかの特定の理論に拘束されることを望むわけではないが、ＢＡはＰＡＲＰの機能を阻害することによってその抗腫瘍効果を達成すると考えられる。いくつかの実施態様において、がんは、副腎皮質がん、肛門がん、再生不良性貧血、胆管がん、膀胱がん、骨がん、骨転移、ＣＮＳ腫瘍、末梢ＣＮＳがん、キャッスルマン病、子宮頸がん、小児非ホジキンリンパ腫、結腸及び直腸がん、食道がん、ユーイング肉腫ファミリー腫瘍、眼がん、胆嚢がん、消化管カルチノイド腫瘍、消化管間質性腫瘍、妊娠性絨毛疾患、ヘアリーセル白血病、ホジキン病、カポジ肉腫、腎がん、喉頭及び下咽頭がん、急性リンパ性白血病、急性骨髄性白血病、小児白血病、慢性リンパ性白血病、慢性骨髄性白血病、肝がん、肺がん、肺カルチノイド腫瘍、非ホジキンリンパ腫、悪性中皮腫、多発性骨髄腫、骨髄異形成症候群、骨髄増殖性疾患、鼻腔及び鼻傍がん、鼻咽頭がん、神経芽細胞腫、口腔及び口腔咽頭がん、骨肉腫、膵臓がん、陰茎がん、下垂体腫瘍、前立腺がん、網膜芽細胞腫、横紋筋肉腫、唾液腺がん、肉腫（成人軟部組織がん）、黒色腫皮膚がん、非黒色腫皮膚がん、胃がん、精巣がん、胸腺がん、甲状腺がん、膣がん、外陰がん、ワルデンシュトレームマクログロブリン血症又はウイルス由来のがんである。いくつかの実施態様において、がんは肺がんである。いくつかの実施態様において、肺がんは転移性肺がんである。いくつかの実施態様において、肺がんはＩ、ＩＩ又はＩＩＩ期である。いくつかの実施態様において、肺がんはＩ期である。いくつかの実施態様において、肺がんはＩＩ期である。いくつかの実施態様において、肺がんはＩＩＩ期である。いくつかの実施態様において、肺がんは非小細胞肺がん（ＮＳＣＬＣ）である。いくつかの実施態様において、肺がんは小細胞肺がん（ＳＣＬＣ）である。いくつかの実施態様において、肺がんは、相同組換えＤＮＡ修復に欠陥がある。
【０１００】
ＰＡＲＰ阻害剤の投与量は、患者の年齢、身長、体重、総合的な健康状態などに応じて変更してもよい。いくつかの実施態様において、ＢＡの投与量は、約１ｍｇ／ｋｇ〜約１００ｍｇ／ｋｇ、約２ｍｇ／ｋｇ〜約５０ｍｇ／ｋｇ、約２ｍｇ／ｋｇ、約４ｍｇ／ｋｇ、約６ｍｇ／ｋｇ、約８ｍｇ／ｋｇ、約１０ｍｇ／ｋｇ、約１２ｍｇ／ｋｇ、約１５ｍｇ／ｋｇ、約２０ｍｇ／ｋｇ、約２５ｍｇ／ｋｇ、約３０ｍｇ／ｋｇ、約３５ｍｇ／ｋｇ、約４０ｍｇ／ｋｇ、約５０ｍｇ／ｋｇ、約６０ｍｇ／ｋｇ、約７５ｍｇ／ｋｇ、約９０ｍｇ／ｋｇ、約１〜約２５ｍｇ／ｋｇ、約２〜約７０ｍｇ／ｋｇ、約４〜約１００ｍｇ、約４〜約２５ｍｇ／ｋｇ、約４〜約２０ｍｇ／ｋｇ、約５０〜約１００ｍｇ／ｋｇ又は約２５〜約７５ｍｇ／ｋｇの範囲である。ＢＡは、例えば、静脈内注入によって約１０〜約３００分、約３０〜約１８０分、約４５〜約１２０分又は約６０分（すなわち、約１時間）かけて静脈内に投与することができる。別法として、いくつかの実施態様において、ＢＡは経口的に投与してもよい。これに関して、「約」という用語は、およそに関する通常の意味を有する。いくつかの実施態様において、約は±１０％又は±５％を意味する。
【０１０１】
ＢＡ（４−ヨード−３−ニトロベンズアミド）の合成は、米国特許第５,４６４,８７１号に記載されており、それは全体として参照により本明細書に組み込まれている。ＢＡは、１０ｍｇ／ｍｌの濃度で製造することがで、そして都合のよい形態で、例えば１０ｍＬバイアル中に詰めることができる。
【０１０２】
ＢＡ代謝物：
本明細書に使用されるように、「ＢＡ」は、４−ヨード−３−ニトロベンズアミドを意味し；「ＢＮＯ」は、４−ヨード−３−ニトロソベンズアミドを意味し；「ＢＮＨＯＨ」は、４−ヨード−３−ヒドロキシアミノベンズアミドを意味する。
【０１０３】
本発明に有用な前駆体化合物は、式（Ｉａ）：
【化７】
2012516895.tif 000008
［式中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5は、水素、ヒドロキシ、アミノ、ニトロ、ニトロソ、ヨード、（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、（Ｃ1−Ｃ6）アルコキシ、（Ｃ3−Ｃ7）シクロアルキル、及びフェニルからなる群より独立して選ばれ、ここにおいて、５つのＲ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5置換基の少なくとも２つは常に水素であり；５つの置換基の少なくとも１つは、常にニトロであり、そしてニトロに隣接して位置する少なくとも１つの置換基は常にヨードである］のもの及びその薬学的に許容しうる塩、溶媒和物、異性体、互変異性体、代謝物、類似体又はプロドラッグである。また、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5は、ハライド、例えばクロロ、フルオロ又はブロモ置換基であることもできる。いくつかの実施態様において、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5置換基の少なくとも１つは、常にニトロである又はニトロソであり、そしてニトロ又はニトロソに隣接して位置する少なくとも１つの置換基は、常にヨードである。いくつかの実施態様において、式Ｉａの化合物は、式ＩＡの化合物又はその代謝物若しくは薬学的に許容しうる塩、溶媒和物、異性体、若しくは互変異性体である。いくつかの実施態様において、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5置換基の少なくとも１つは、常にニトロである又はニトロソであり、そしてニトロ又はニトロソに隣接して位置する少なくとも１つの置換基は、常にヨードである。いくつかの実施態様において、式Ｉａの化合物は、式ＩＡの化合物又はその薬学的に許容しうる塩、溶媒和物、異性体、若しくは互変異性体である。
【０１０４】
式Ｉａの好ましい前駆体化合物は、
【化８】
2012516895.tif 000009
である。
【０１０５】
いくつかの実施態様において、化合物は、４−ヨード−３−ニトロベンズアミド又はその薬学的に許容しうる塩、溶媒和物、異性体若しくは互変異性体である。いくつかの実施態様において、化合物は、４−ヨード−３−ニトロベンズアミド又はその代謝物（例えば、ＢＮＯ）、若しくは薬学的に許容しうる塩、溶媒和物、異性体、若しくは互変異性体である。
【０１０６】
本発明において有用ないくつかの代謝物は、式（ＩＩａ）：
【化９】
2012516895.tif 000010
［式中、（１）Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5置換基の少なくとも１つは、常に硫黄含有置換基であり、そして残りの置換基Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5は、水素、ヒドロキシ、アミノ、ニトロ、ヨード、ブロモ、フルオロ、クロロ、（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、（Ｃ1−Ｃ6）アルコキシ、（Ｃ3−Ｃ7）シクロアルキル、及びフェニルからなる群より選ばれ、ここにおいて、５つのＲ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5置換基の少なくとも２つは常に水素であり；又は（２）Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5置換基の少なくとも１つは、硫黄含有置換基でなく、そして５つの置換基Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5の少なくとも１つは、常にヨードであり、そしてここにおいて、前記ヨードは、ニトロ、ニトロソ、ヒドロキシアミノ、ヒドロキシ又はアミノ基のいずれかであるＲ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5基に常に隣接している；のいずれかである］のもの又はその代謝物及びその薬学的に許容しうる塩、溶媒和物、異性体、互変異性体、代謝物、類似体、又はプロドラッグである。いくつかの実施態様において、（２）の化合物は、ヨード基がニトロソ、ヒドロキシアミノ、ヒドロキシ又はアミノ基であるＲ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5基に常に隣接しているようにある。いくつかの実施態様において、（２）の化合物は、ヨード基がニトロソ、ヒドロキシアミノ、又はアミノ基であるＲ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5基に常に隣接しているようにある。
【０１０７】
以下の組成物は、好ましい代謝物化合物であり、
それぞれ化学式：
【化１０】
2012516895.tif 000011
【０１０８】
【化１１】
2012516895.tif 000012
【０１０９】
【化１２】
2012516895.tif 000013
によって表される。
【０１１０】
いずれか１つの特定の機構に制限されるわけではないが、以下は、ニトロレダクターゼ又はグルタチオン抱合機構を介するＭＳ２９２代謝の例を提供する：
【化１３】
2012516895.tif 000014
【０１１１】
ＢＡグルタチオン抱合及び代謝：
【化１４】
2012516895.tif 000015
【０１１２】
本発明は、肺がんを含む種々のがんの治療のための前記ニトロベンズアミド代謝物化合物の使用を提供する。
【０１１３】
ニトロベンズアミド代謝化合物は、悪性がん細胞において選択的細胞毒性を有するが、非悪性がん細胞においては有しないことが報告されている。Rice 等, Proc. Natl. Acad.
Sci. USA 89:7703-7707 (1992)参照、その全体は本明細書に組み込まれている。一実施態様において、本発明の方法に使用されるニトロベンズアミド代謝化合物は、非腫瘍細胞よりも腫瘍細胞に対してより選択的毒性を示すことができる。
【０１１４】
いくつかの実施態様において、本発明は、少なくとも１つの成長因子阻害剤と組み合わせて少なくとも１つのＰＡＲＰ阻害剤を治療の必要なに投与することによる肺がんの治療方法を提供する。いくつかの実施態様において本発明による代謝物は、少なくとも１つの代謝拮抗剤（例えば、シタビンの１つ、例えばゲムシタビン）及び少なくとも１つの白金錯体（例えば、カルボプラチン、シスプラチン、など）を用いる化学療法と併用してこのような治療を必要とする患者に投与される。従って、別の実施態様において、本発明による代謝物は、少なくとも１つの白金錯体（例えば、カルボプラチン、シスプラチン、など）に加えて少なくとも１つのタキサン（例えば、パクリタキセル又はドセタキセル）を用いる化学療法と併用してこのような治療を必要とする患者に投与される。このような代謝物の用量範囲は、約０.０００４〜約０.５ｍｍｏｌ／ｋｇ（患者の体重１キログラム当たりの代謝物のミリモル）の範囲であってもよく、モル基準におけるその用量は、ＢＡ約０.１〜約１００ｍｇ／ｋｇの範囲に相当する。代謝物の用量の他の有効な範囲は、０.００２４〜０.５ｍｍｏｌ／ｋｇ及び０.００４８〜０.２５ｍｍｏｌ／ｋｇである。このような用量は、毎日、１日おきに、週に２回、毎週、隔週、毎月又は他の適切なスケジュールで投与することができる。代謝物については、ＢＡと本質的に同じ投与様式、例えば経口、i.v.、i.p.などを使用することができる。
【０１１５】
他のＰＡＲＰ阻害剤
また、本発明は、本明細書に記載された方法において成長因子阻害剤と組み合わせて使用することができる式ＩＩのベンゾピロン化合物を含むものとする。式ＩＩのベンゾピロン化合物は、
【化１５】
2012516895.tif 000016
（式中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、及びＲ4は、Ｈ、ハロゲン、場合により置換されたヒドロキシ基、場合により置換されたアミン、場合により置換された低級アルキル、場合により置換されたフェニル、場合により置換されたＣ4−Ｃ10ヘテロアリール及び場合により置換されたＣ3−Ｃ8シクロアルキルからなる群より独立して選ばれる）又はその塩、溶媒和物、異性体、互変異性体、代謝物若しくはプロドラッグである（米国特許第５,４８４,９５１号は、全体として参照により本明細書に組み込まれる）。
【０１１６】
いくつかの実施態様は、化学式：
【化１６】
2012516895.tif 000017
［式中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、又はＲ4は、水素、ヒドロキシ、アミノ、（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、（Ｃ1−Ｃ6）アルコキシ、（Ｃ3−Ｃ7）シクロアルキル、ハロ及びフェニルからなる群よりそれぞれ独立して選ばれ、ここにおいて、４つのＲ1、Ｒ2、Ｒ3、又はＲ4置換基の少なくとも３つは、常に水素である］を有する化合物及びその薬学的に許容しうる塩を用いる。
【０１１７】
いくつかの実施態様は、化学式：
【化１７】
2012516895.tif 000018
［式中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、又はＲ4は、水素、ヒドロキシ、アミノ、（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、（Ｃ1−Ｃ6）アルコキシ、（Ｃ3−Ｃ7）シクロアルキル、ハロ及びフェニルからなる群よりそれぞれ独立して選ばれ、ここにおいて、４つのＲ1、Ｒ2、Ｒ3、又はＲ4置換基の少なくとも３つは、常に水素である］を有する化合物及びその薬学的に許容しうる塩を用いる。
【０１１８】
いくつかの実施態様は、化学式：
【化１８】
2012516895.tif 000019
［式中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、又はＲ4は、水素、ヒドロキシ、アミノ、（Ｃ1−Ｃ6）アルキル、（Ｃ1−Ｃ6）アルコキシ、（Ｃ3−Ｃ7）シクロアルキル、ハロ及びフェニルからなる群よりそれぞれ独立して選ばれ、ここにおいて、４つのＲ1、Ｒ2、Ｒ3、又はＲ4置換基の少なくとも３つは、常に水素である］の化合物を用いる。
【０１１９】
一実施態様は、以下の式ＩＩ
【化１９】
2012516895.tif 000020
のベンゾピロン化合物に関する。
【０１２０】
さらに別の実施態様において、本明細書に記載される方法に用いられる化合物は、
【化２０】
2012516895.tif 000021
である。
【０１２１】
ベンゾピロン化合物に関するさらなる詳細は、米国特許第５,４８４,９５１号中にあり、それは全体として参照により本明細書に組み込まれる。
【０１２２】
最も強力かつ有効なＰＡＲＰ阻害剤（すなわち、薬物開発に有望な候補物質）は、科学文献においてまだ入手できないが、むしろ臨床試験を受けているか又は公開された特許及び係属中の特許出願の種々のデータベースに最終的に現れる可能性があると考えられる。すべてのこのようなＰＡＲＰ阻害剤は、本実施態様の範囲内にある。ＰＡＲＰの選択的で強力な酵素的阻害に加えて、細胞中又は実験動物中でＰＡＲＰの細胞活性を阻害するためにいくつかのさらなるアプローチを使用してもよい。細胞内カルシウム動員の阻害により、胸腺細胞中（Virag 等, 1999, Mol Pharmacol., 56:824-833）及び腸上皮細胞中（Karczewski 等, 1999, Biochem Pharmacol., 57:19-26）で示されるように酸化剤誘発性ＰＡＲＰ活性化、ＮＡＤ＋枯渇及び細胞壊死から保護される。カルシウムキレート剤と同様に、細胞内亜鉛キレーターにより、酸化剤介在性ＰＡＲＰ活性化及び細胞壊死から保護されることがわかった（Virag 等, 1999, Br J Pharmacol., 126:769-777）。また、細胞内プリン（イノシン、ヒポキサンチン）は、さまざまな効果に加えて、ＰＡＲＰの阻害剤として生物学的作用を及ぼすことができる（Virag 等, 2001, FASEB J., 15:99-107）。
【０１２３】
併用療法
本発明のある種の実施態様において、本発明の方法は、手術、放射線療法（例えば、Ｘ線）、遺伝子療法、免疫療法、ＤＮＡ療法、アジュバント療法、ネオアジュバント療法、ウイルス療法、ＲＮＡ療法、又はナノ療法を含むがこれらに制限されない他の抗がん療法と組み合わせて少なくとも１つの成長因子阻害剤と共にＰＡＲＰ阻害剤をに投与することによるがん、具体的には肺がんの治療をさらに含む。
【０１２４】
併用療法が非薬物治療をさらに含む場合、非薬物治療は、治療剤及び非薬物治療の組み合わせによる相互作用からの有益な効果が達成される限り、任意の適切な時間に実施することができる。例えば、適切な場合、非薬物治療を治療剤の投与から一時的にはずしたときに、かなりの期間、なお有益な効果が達成される。複合体及び他の薬理学的に活性な薬剤は、同時に、順次又は組み合わせて患者に投与することができる。本発明の組み合わせを用いるとき、本発明の化合物及び他の薬理学的に活性な薬剤は、同じ薬学的に許容しうる担体中にあってもよく、そのため同時に投与されることは理解される。それらは、同時に服用される慣用の経口剤形のような別々の薬学的担体中にあってもよい。さらに、「併用」という用語は、化合物が別々の剤形で提供され、順次投与される場合に相当する。
【０１２５】
いくつかの実施態様において、剤形は、例えば、パッケージ及び場合により使用説明書を備えたキットである。例えば、少なくとも１つのＰＡＲＰ阻害剤及び少なくとも１つの成長因子阻害剤は、一緒に（例えば、単一バイアル又は錠剤中に）、又は別々に（例えば、さらなる不活性な薬剤、例えば一つまたはそれ以上の薬学的に許容しうる担体、希釈剤又は賦形剤を含んで又は含まずに、溶解の準備ができた複数のバイアルに）提供することができる。
【０１２６】
放射線療法
放射線療法（又は放射線治療）は、悪性細胞を抑制するがん治療の一部としての電離放射線の医学的使用である。放射線治療は、治癒的又はアジュバントがん治療に用いることができる。放射線治療は、待期的治療として（治癒が可能でなく、目的が局所的な疾患抑制又は症状軽減である場合）又は治療的治療として（療法が生存効果を有し、治癒がありうる場合）用いられる。放射線治療は、悪性腫瘍の治療に用いられ、そして一次療法として用いてもよい。放射線治療を手術、化学療法、ホルモン療法又は３つのいくつかを合わせたものと組み合わせるのも一般的である。最も一般的ながんタイプは、いくつかのやり方で放射線治療を用いて治療することができる。明確な治療意図（治癒的、アジュバント的、ネオアジュバント的、治療的、又は待期的）は、腫瘍タイプ、部位及び段階、並びに患者の健康状態に左右される。
【０１２７】
放射線療法は、一般にがん腫瘍に適用される。流入領域リンパ節が腫瘍と共に臨床的に又は放射線学的に含まれる場合、又は準臨床的に悪性で転移のリスクであると考えられる場合、照射領域には流入領域リンパ節が含まれうる。毎日のセットアップ及び体内腫瘍の挙動における不確かさを考慮して腫瘍周辺に正常組織のマージンを含む必要がある。
【０１２８】
放射線療法は、細胞のＤＮＡに損傷を与えることによって作用する。ＤＮＡ鎖を構成する原子を直接又は間接的にイオン化する光子、電子、陽子、中性子、又はイオンビームによって損傷が生じる。間接的イオン化は、水のイオン化の結果として起こり、フリーラジカル、特にヒドロキシルラジカルが形成され、次いで、これがＤＮＡに損傷を与える。放射線療法の最も一般的な形態において、ほとんどの放射線効果は、フリーラジカルによるものである。細胞はＤＮＡ損傷を補修する機構を有するため、両方の鎖におけるＤＮＡの切断は、細胞の特性を改良する際の最も重要な技術であることがわかっている。がん細胞は一般に未分化及び幹細胞様であるため、より多く複製され、そしてほとんどの健康な分化細胞と比較して亜致死性損傷を修復する能力が低下している。ＤＮＡ損傷は、細胞分裂を通して受け継がれ、がん細胞に損傷を蓄積し、死滅させるか又はより遅く複製させる。陽子放射線療法は、腫瘍に正確に停止するため運動エネルギーを変えて陽子を送ることによって作用する。
【０１２９】
また、肺がんを含むがんのいくつかのタイプを治療するにはガンマ線も使用される。ガンマナイフ手術と称する方法では、がん細胞を殺すためガンマ線の複数の集中ビームを腫瘍に向ける。周囲組織への損傷を最小限にしながら、異なる角度からビームを狙って腫瘍上に放射線を集中させる。
【０１３０】
放射線増感剤は、電磁放射線の毒性に対するがん細胞の感受性を高めることが知られている。現在、多くのがん治療プロトコールでは、Ｘ線の電磁放射線によって活性化される放射線増感剤が使用される。Ｘ線活性放射線増感剤の例としては、以下が含まれるが、これらに制限されるものではない：メトロニダゾール、ミソニダゾール、デスメチルミソニダゾール、ピモニダゾール、エタニダゾール、ニモラゾール、マイトマイシンＣ、ＲＳＵ１０６９、ＳＲ ４２３３、ＥＯ９、ＲＢ ６１４５、ニコチンアミド、５−ブロモデオキシウリジン（ＢＵｄＲ）、５−ヨードデオキシウリジン（ＩＵｄＲ）、ブロモデオキシシチジン、フルオロデオキシウリジン（ＦｕｄＲ）、ヒドロキシ尿素、シスプラチン、並びに治療上有効な類似体及び同じものの誘導体。
【０１３１】
がんの光線力学療法（ＰＤＴ）では、増感剤の放射線活性化物質として可視光を用いる。光力学的放射線増感剤の例としては、以下が含まれるが、これらに制限されるわけではない：ヘマトポルフィリン誘導体、フォトフリン、ベンゾポルフィリン誘導体、ＮＰｅ６、スズエチオポルフィリンＳｎＥＴ２、フェオボルビド−アルファ（pheoborbide-alpha）、バクテリオクロロフィル−アルファ、ナフタロシアニン、フタロシアニン、亜鉛フタロシアニン、並びに治療上有効な類似体及び同じものの誘導体。
【０１３２】
遺伝子療法剤
遺伝子療法剤は、患者細胞の特定の部分に遺伝子のコピーを挿入し、そしてがん及び非がん細胞を標的にすることができる。遺伝子療法の目標は、変性した遺伝子を機能性遺伝子で置き換えること、がんに対する患者の免疫反応を刺激すること、がん細胞を化学療法に対して感受性にすること、がん細胞に「自殺」遺伝子を入れること、又は血管形成を阻害することであるといえる。遺伝子は、ウイルス、リポソーム又は他のキャリヤー若しくはベクターを用いて標的細胞に送達してもよい。これは、患者に遺伝子−キャリヤー組成物を直接注射するか、又は生体外で、感染細胞を患者に戻して行ってもよい。このような組成物は、本発明における使用に適している。
【０１３３】
アジュバント療法
アジュバント療法は、治癒の機会を増強するために一次治療の後に行われる治療である。アジュバント療法には、化学療法、放射線療法、ホルモン療法又は生物学的療法が含まれうる。
【０１３４】
アジュバント療法の主な目的は、転移した可能性があるがん細胞を死滅させることであり、治療は、通常全身である（血流中を移動する物質を使用し、体全体にわたってがん細胞に到達して作用する）。例えば、肺がんのアジュバント療法としては、化学療法又はホルモン療法が単独又は併用して含まれる。
【０１３５】
アジュバント化学療法は、がん細胞を殺す薬物の使用である。例えば、早期肺がんのアジュバント療法として化学療法を用いることは、原発がんの再発の予防に役立つことが研究からわかった。アジュバント化学療法は、通常、単一の抗がん剤より有効であることがわかっている抗がん剤の組み合わせである。
【０１３６】
理論によって拘束されないが、アジュバントホルモン療法は、例えば一部の乳がん細胞が成長するのに必要な女性ホルモンエストロゲンをがん細胞から奪う。最も多くの場合、アジュバントホルモン療法は、薬物タモキシフェンを用いた治療である。例えば、タモキシフェンを早期乳がんのアジュバント療法として用いたとき、原発がんの再発の予防に役立ち、そしてまた、別の乳房で新しいがんが発現するのを予防するのに役立つことが研究からわかった。
【０１３７】
卵巣は、閉経前のエストロゲンの主要供給源である。エストロゲン感受性がんを有する閉経前女性では、アジュバントホルモン療法は、がん細胞からエストロゲンを奪うために、タモキシフェンを含んでもよい。卵巣によるエストロゲンの産生を抑制する薬物は、調査中である。別法として、卵巣を除去する手術を実施してもよい。
【０１３８】
放射線療法は、局所的アジュバント治療としてしばしば用いられる。放射線療法は、外科処置、例えば乳房切除の前又は後に行う時に考えられたアジュバント治療である。このような治療は、胸壁又はリンパ節のような体の近くの部分に転移したがん細胞を破壊することを目的としている。乳房温存手術の場合、放射線療法は、一次療法の一部であって、アジュバント療法ではない。
【０１３９】
ネオアジュバント療法
ネオアジュバント療法は、一次治療の前に行う治療のことである。ネオアジュバント療法の例としては、化学療法、放射線療法及びホルモン療法が含まれる。乳がんの治療では、ネオアジュバント療法により、大きな乳がんを有する患者に乳房温存手術を受けさせることができる。肺がんの治療では、ネオアジュバント療法は、一次外科処置の前に行う治療のことである。ネオアジュバント療法の例としては、化学療法及び放射線療法が含まれる。
【０１４０】
腫瘍崩壊ウイルス療法（oncolytic viral therapy）
がんのウイルス療法では、腫瘍崩壊ウイルスと称するウイルスタイプを用いる。腫瘍崩壊ウイルスは、正常細胞を無傷のまま残しながら、がん細胞に感染して崩壊することができるウイルスであり、がん治療では有用な可能性がある。腫瘍崩壊ウイルスの複製は、腫瘍細胞の破壊を促進し、そしてまた腫瘍部位での用量増幅を生じる。腫瘍崩壊ウイルスは、抗がん遺伝子のベクターとしても作用することができ、抗がん遺伝子を腫瘍部位に特異的に送達することができる。
【０１４１】
腫瘍選択性をもたらすには、２つの主要なアプローチ：形質導入による及び形質導入によらない標的化（transductional and non-transductional targeting）がある。形質導入による標的化には、ウイルスコートタンパク質の特異性を改良することで非標的細胞への進入を減らしながら標的細胞への進入を高めることが含まれる。形質導入によらない標的化には、がん細胞中でしか複製することができないようにウイルスのゲノムを変えることが含まれる。これは、ウイルス複製に必須の遺伝子を腫瘍特異性プロモーターの支配下に配置する転写標的化、又は正常細胞中でなく、がん細胞中の不必要な機能を除去するウイルスゲノムへの欠失導入を含む減衰のいずれかによって実施することができる。また、少し不明確な別の方法もある。
【０１４２】
Chen 等, (2001)は、マウスの前立腺がんにおいて放射線療法と併用して前立腺に特異的なアデノウイルス、ＣＶ７０６を用いた。併用治療では、ウイルス放出量（各細胞溶解物から放出されたウイルス粒子の数）における有意な増加だけでなく細胞死における相乗的増加が生じた。
【０１４３】
ＯＮＹＸ−０１５を、化学療法と併用して試験を行った。併用治療では、いずれかの単独治療よりも大きな反応を得たが、結果が完全に決定したわけではない。ＯＮＹＸ−０１５は、放射線療法との併用に有望であることがわかった。
【０１４４】
静脈内に投与されるウイルス性薬剤は、慣用的に治療するのが特に困難である転移性がんに対して特に有効でありうる。しかし、血液によって運ばれるウイルスは、抗体によって非活性化され、例えばクッパー細胞（アデノウイルス駆除の役割を果たす肝臓中で極めて活性な食細胞）によって血流から急速に取り除くことができる。腫瘍が破壊されるまで免疫系を無効化することは、腫瘍崩壊ウイルス療法の成功にとって最大の障害となりうる。これまで免疫系を無効化するために用いられた技術は、まったく満足のいくものではない。併用療法は、明らかなマイナス効果なしに相乗的に作用するため、慣用のがん療法との併用では腫瘍崩壊ウイルスは、最も有望であることがわかる。
【０１４５】
腫瘍崩壊ウイルスの特異性及び融通性とは、それが最小限の副作用で肺がんを含むさまざまながんを治療する可能性があることを意味する。腫瘍崩壊ウイルスには、がん細胞を選択的に死滅するという問題を解決する可能性がある。
ナノ療法
【０１４６】
ナノメートルサイズの粒子は、個体分子又はバルク固体からは得ることができない新規な光学的、電子的、及び構造的性質を有する。腫瘍特異性リガンド又はモノクローナル抗体のような腫瘍標的化部分と結合すると、これらのナノ粒子は、高い親和性及び精度でがん特異性受容体、腫瘍抗原（バイオマーカー）、及び腫瘍脈管系を標的とするのに使用することができる。がんナノ療法の製剤及び製造方法は、特許ＵＳ７１７９４８４及び論文M. N. Khalid, P. Simard, D. Hoarau, A. Dragomir, J. Leroux, Long Circulating Poly(Ethylene Glycol)Decorated Lipid Nanocapsules Deliver Docetaxel to Solid Tumors, Pharmaceutical Research, 23(4), 2006に記載されており、それらの全ては、それらの全体として参照により本明細書に組み込まれる。
【０１４７】
ＲＮＡ療法
ｓｉＲＮＡ、ｓｈＲＮＡ、ｍｉｃｒｏＲＮＡに含むが、これらに制限されないＲＮＡは、遺伝子発現の調節及びがんの治療に使用することができる。二本鎖オリゴヌクレオチドは、２つの異なるオリゴヌクレオチド配列の集合によって形成され、ここで一方の鎖のオリゴヌクレオチド配列は、もう一方の鎖のオリゴヌクレオチド配列に相補的であり；このような二本鎖オリゴヌクレオチドは、一般に２つの別々のオリゴヌクレオチド（例えば、ｓｉＲＮＡ）か、又は二本鎖構造を形成するためにそれ自体折り畳まれている単一分子（例えば、ｓｈＲＮＡ又は低分子ヘアピン型ＲＮＡ）から構成される。当分野で知られているこれらの二本鎖オリゴヌクレオチドは全て二本鎖の各鎖が異なるヌクレオチド配列を有するという共通の特徴を有し、一方のヌクレオチド配列領域（ガイド配列又はアンチセンス配列）のみが標的核酸配列に対して相補性を有し、そしてもう一方の鎖（センス配列）は、標的核酸配列に対して相同性であるヌクレオチド配列を含む。
【０１４８】
ｍｉｃｒｏＲＮＡ（ｍｉＲＮＡ）は、ヌクレオチド約２１〜２３個の長さの一本鎖ＲＮＡ分子であり、それは遺伝子発現を調節する。ｍｉＲＮＡは、ＤＮＡから転写されるが、タンパク質に翻訳されない遺伝子（ノンコーディングＲＮＡ）によってコードされており；その代わりにそれはｐｒｉ−ｍｉＲＮＡとして知られている一次転写物からｐｒｅ−ｍｉＲＮＡと称するショートステムループ構造、そして最終的に機能性ｍｉＲＮＡに加工される。成熟ｍｉＲＮＡ分子は、１つ又はそれ以上のメッセンジャーＲＮＡ（ｍＲＮＡ）分子に対して部分的に相補的であり、そしてその主な機能は、遺伝子発現を下方制御することである。
【０１４９】
ある種のＲＮＡ阻害剤は、がん表現型に関連するメッセンジャーＲＮＡ（「ｍＲＮＡ」）の発現又は翻訳を阻害するために使用することができる。本明細書における使用に適したこのような薬剤の例としては、低分子干渉ＲＮＡ（「ｓｉＲＮＡ」）、リボザイム及びアンチセンスオリゴヌクレオチドが含まれるが、これらに制限されるわけではない。本明細書における使用に適したＲＮＡ阻害剤の具体例としては、Ｃａｎｄ５、Ｓｉｒｎａ−０２７、ホミビルセン及びアンギオザイムが含まれるが、これらに制限されるわけではない。
【０１５０】
小分子酵素阻害剤
ある種の小分子治療剤は、チロシンキナーゼ酵素活性又は上皮成長因子受容体（「ＥＧＦＲ」）若しくは血管内皮成長因子受容体（「ＶＥＧＦＲ」）のようなある種の細胞受容体の下流シグナル伝達シグナルを標的にすることができる。小分子療法によるこのような標的化は、抗がん効果を生じることができる。本明細書における使用に適したこのような薬剤の例としては、イマチニブ、ゲフィチニブ、エルロチニブ、ラパチニブ、カネルチニブ、ＺＤ６４７４、ソラフェニブ（ＢＡＹ ４３−９００６）、ＥＲＢ−５６９、及びそれらの類似体及び誘導体、並びに本明細書に記載されたさらなる成長因子阻害剤が含まれるが、これらに制限されるわけではない。
【０１５１】
抗転移剤
がん細胞が最初の腫瘍の部位から体内の別の場所に転移するプロセスをがん転移と称する。ある種の薬剤は、がん細胞の転移を阻害するよう考えられた抗転移性を有する。本明細書における使用に適したこのような薬剤の例としては、マリマスタット、ビバシズマブ、トラスツズマブ、リタキシマブ、エルロチニブ、ＭＭＩ−１６６、ＧＲＮ１６３Ｌ、ハンターキラーペプチド、メタロプロテイナーゼの組織阻害剤（ＴＩＭＰ）、それらの類似体、誘導体及び変種が含まれるが、これらに制限されるわけではない。
【０１５２】
化学予防剤
ある種の薬剤は、がんの最初の発症を予防するため又は再発若しくは転移を予防するために使用することができる。本発明のエフロルニチン−ＮＳＡＩＤ複合体と組み合わせたこのような化学予防剤の投与は、がんの治療及び再発の予防の両方に作用することができる。本明細書における使用に適した化学予防剤の例としては、タモキシフェン、ラロキシフェン、チボロン、ビスホスホネート、イバンドロネート、エストロゲン受容体モジュレーター、アロマターゼ阻害剤（レトロゾール、アナストロゾール）、黄体形成ホルモン放出ホルモンアゴニスト、ゴセレリン、ビタミンＡ、レチナール、レチノイン酸、フェンレチニド、９−シス−レチノイド酸、１３−シスレチノイド酸、オールトランスレチノイン酸、イソトレチノイン、トレチノイド、ビタミンＢ６、ビタミンＢ１２、ビタミンＣ、ビタミンＤ、ビタミンＥ、シクロオキシゲナーゼ阻害剤、非ステロイド系抗炎症剤（ＮＳＡＩＤ）、アスピリン、イブプロフェン、セレコキシブ、ポリフェノール、ポリフェノールＥ、緑茶抽出物、葉酸、グルカル酸、インターフェロンアルファ、アネトールジチオールチオン、亜鉛、ピリドキシン、フィナステリド、ドキサゾシン、セレニウム、インドール−３−カルビナール、アルファ−ジフルオロメチルオルニチン、カロチノイド、ベータカロチン、リコペン、抗酸化剤、コエンザイムＱ１０、フラボノイド、ケルセチン、クルクミン、カテキン、没食子酸エピガロカテキン、アセチルシステイン、インドール−３−カルビノール、イノシトール六リン酸、イソフラボン、グルカン酸、ローズマリー、大豆、ノコギリヤシ、及びカルシウムが含まれるが、これらに制限されるわけではない。本発明の使用に適した化学予防剤のさらなる例は、がんワクチンである。これは、ワクチン接種プロセスによって標的化された全ての又は一部のがん細胞タイプを用いて患者を免疫化することによって実施することができる。
【０１５３】
いくつかの実施態様において、治療用の治療剤としては、ＰＡＲＰに結合し、それによってにおけるＰＡＲＰレベルを低下させる抗体又は試薬が含まれる。別の実施態様において、におけるＰＡＲＰレベル及び／又はＰＡＲＰ活性に影響を及ぼすために細胞発現を調節することができる。治療的及び／又は予防的ポリヌクレオチド分子は、遺伝子導入及び遺伝子療法技術を用いて送達することができる。さらに別の薬剤としては、それはＰＡＲＰに結合するか又はそれと相互作用し、それによってその機能に影響を与える小分子、及びＰＡＲＰをコードしている核酸配列に結合するか又はそれと相互作用し、それによってＰＡＲＰレベルに影響を与える小分子が含まれる。これらの薬剤は、単独で又は疾患を治療するために当業者に知られている入手可能な他の治療タイプと組み合わせて投与することができる。いくつかの実施態様において、治療用のＰＡＲＰ阻害剤は、治療的に、予防的に、又はその両方のいずれかで飼養することができる。ＰＡＲＰ阻害剤は、ＰＡＲＰに直接作用するか又は他の細胞成分を調節し、次いでこれによりＰＡＲＰレベルに効果を有するか、いずれであってもよい。いくつかの実施態様において、ＰＡＲＰ阻害剤は、ＰＡＲＰの活性を阻害する。
【０１５４】
臨床有効度：
肺がんの分類
肺がんは、現在、診断されることが最も多い腫瘍ながんであり、世界的には男性におけるがん死亡率の最も多い原因である。肺がんの主なタイプは、小細胞肺がん及び非小細胞肺がんである。治療が異なるためこの違いは重要である。非小細胞肺がん（ＮＳＣＬＣ）は、しばしば手術により治療されるのに対して、小細胞肺がん（ＳＣＬＣ）は、通常、化学療法及び放射線に対してより良好に反応する。（Vaporciyan, AA. 等 2000 Cancer Medicine. B C Decker. 第1227-1292頁), en.wikipedia.org/wiki/Lung_cancer-cite_note-Cancer_Medicine-3#cite_note-Cancer_Medicine-3非小細胞肺がん（ＮＳＣＬＣ）は、主に有棘細胞がん、腺がん及び大細胞がんからなる。ＮＳＣＬＣは、すべての肺がんの約８０％に相当する（Bunn PA and Thatcher N, The Oncologist 2008; 13(suppl 1): 1-4）。世界保健機構／国際肺がん会議 肺及び胸膜腫瘍の組織学的分類(The World Health Organization/International Association for the Study of Lung Cancer Histological Classification of Lung and Pleural Tumours)は、Brambilla E. 等 The new World Health Organization classification of lung tumours, Eur Respir J 2001; 18:1059-1068中の表１に記載されており、それは全体として参照により本明細書に組み込まれている。
【０１５５】
肺腫瘍は、臨床的挙動及び組織学的外観において基づいて小細胞がん腫（ＳＣＬＣ 症例の２０〜２５％）及び非小細胞肺がん（ＮＳＣＬＣ 症例の７０〜８０％）の２つの大まかなカテゴリーに分けられる。他のよりまれな腫瘍タイプとしては、カルチノイド（定型又は非定型）、がん肉腫、肺芽腫、巨細胞がん及び紡錘細胞がんが含まれる。ＮＳＣＬＣは、組織学的に３つの主要な疾患サブタイプ：扁平上皮がん、腺がん及び大細胞がんにさらに分けられる。
【０１５６】
肺腫瘍は、主にそれらの細胞学的起源において分類される。サブタイプの相対的な頻度は、異なる地理的領域で変化し、そのため引用された図は、大まかな推定を表す。臨床的に最も重要な分割は、ＳＣＬＣとＮＳＣＬＣとの間にある。小細胞腫瘍は、一般に疾患の経過初期に転移するが、化学療法薬物に対して比較的反応し、そのため非小細胞病変とは異なるやり方で管理される。
【０１５７】
肺がんは１つの疾患ではなく、一般に組織学的及び遺伝的サブタイプの異なる細胞からなる不均一な腫瘍を表す。肺がんのこの内部腫瘍不均一性から、肺がんは気管支上皮の多能性幹細胞様（又は幹細胞）成分から生じるという結論に至った。
【０１５８】
ＳＣＬＣが外科的に切除可能であることはめったになく、通常、症状は広範囲にわたり、そして一般に、より化学的感受性及び放射線感受性の両方である。
【０１５９】
ＮＳＣＬＣ：治療は、診察時の疾患の病期に基づく（これは、例えば胸部ＣＴ、ＰＥＴスキャン、脳ＭＲＩによって評価することができる）。Ｉ〜ＩＩ期は、通常切除され、そして局所的に進行した（ＩＩＩ）期は、併用式治療（例えば、ネオアジュバント化学療法、ＩＩＩＡ期ならば切除又は放射線療法）によって治療されることが多い。顕性の遠隔転移が検出された場合、療法は、多くの場合、待期的であり、そして化学療法は生存期間の中央値及び生活の質を改善することが示されている。
【０１６０】
例えば、Pass H.I., 等 (2000). Lung Cancer: Principles and Practice. Lippincott
Williams & Wilkins, Philadelphia (pubs), 第453-517頁; Dongiovanni D., 等 ( 2008年2月1日).“Gefitinib (ZD1839): Therapy in selected patients with non-small cell
lung cancer (NSCLC)?” Lung Cancer; Pao W. 等 (2004). “EGF receptor gene mutations are common in lung cancers from “never smokers” and are associated with sensitivity of tumors to gefitinib and erlotinib,” Proc Natl Acad Sci U S A 101:13306-11. PMID 15329413 (全文); Sordella R. 等 (2004). “Gefitinib-sensitizing EGFR mutations in lung cancer activate anti-apoptotic pathways,” Science 305:1163-7. PMID 15284455; Rossi S. 編 (2004). Australian Medicines Handbook 2004. Adelaide: Australian Medicines Handbook. ISBN 0-9578521-4-2; Sasaki H. 等 (2007年12月). “EGFR exon 20 insertion mutation in Japanese lung cancer,”Lung Cancer 58(3):324-8; Thurlbeck WM and Churg AM (eds) (1995). Pathology of the Lung: second edition. Thieme Medical Publishers, Inc. NY; 第437-551頁; Garber M.E. 等 (2001).
“Diversity of gene expression in adenocarcinoma of the lung,”Proc Natl Acad Sci U S A 98:13784-13789. Medline 11707590; Bhattacharjee A. 等 (2001). “Classification of human lung carcinomas by mRNA expression profiling reveals distinct adenocarcinoma subclasses,”Proc Natl Acad Sci U S A 98:13790-513795. Medline 11707567 ; Heighway J. 等 (2002). “Expression profiling of primary non-small cell lung cancer for target identification,” Oncogene 21:7749-7763. Medline 12400018; Kiyohara C. 等 (2002). “Genetic polymorphisms and lung cancer susceptibility:
総説,”Lung Cancer 37:241-256. Medline 12234692; Hwang S.J., 等 (2003). “Lung cancer risk in germline p53 mutation carriers: association between an inherited cancer predisposition, cigarette smoking, and cancer risk,” Hum Genet 2003; 113:238-243. Medline 12802680; Borczuk A.C. 等 (2003). ”Non-small-cell lung cancer molecular signatures recapitulate lung developmental pathways,” Am J Pathol 163:1949-1960. Medline 14578194; Mitsuuchi Y. 等 (2002). “Cytogenetics and molecular genetics of lung cancer,” Am J Med Genet 115:183-188. Medline 12407699; Zabarovsky E.R. 等 (2002). “Tumor suppressor genes on chromosome 3p involved in the pathogenesis of lung and other cancers,” Oncogene 21:6915-6935. Medline 12362274参照。
【０１６１】
ＳＣＬＣ：腫瘍が一方の半胸郭に限定される場合、併用式療法、化学及び放射線療法が指示され、より進行した疾患（脳、肝臓、骨、副腎又は他の器官における顕性の遠位の転移）において化学療法は待期的であるが、患者の半数を超えて優れた寛解が得られると考えられる。
【０１６２】
肺がんの病期分類：
病期は、新生物の性質及び転移範囲、そしてさらに個々の患者における治療選択肢及び予後を表わす。また、病期は、それによって種々の療法を比較することができる基準を提供する。種々の新生物の病期分類には臨床的な、実験的、放射線学的、及び病理学的研究の組み合わせが用いられる。
【０１６３】
異なる病期分類システムが開発されている。ＮＳＣＬＣの病期分類に最も広く用いられるスキームは、ＴＮＭ分類である。ＵＩＣＣ及びＡＪＣＣは、１９７２年に病期分類及び成果報告と共にこのシステムを最初に導入した。このスキームは、長年にわたって改良され、洗練されてきた。ＵＩＣＣ及びＡＪＣＣの刊行物におけるＴＮＭ分類は、同一である。それらは一緒に作成されたが、別々の書物−すなわち、ＵＩＣＣ悪性腫瘍のＴＮＭ分類（Classification of Malignant Tumors）及びＡＪＣＣがん病期分類マニュアル（Cancer Staging Manual）で出版された。ＴＮＭは、治療前の臨床的分類（ｃＴＮＭ又はＴＮＭ）及び術後組織病理学的な病理学的分類（ｐＴＮＭ）を備えたデユアルシステムである。両分類では、患者の記録は変更なしに保有される。前者は、治療の選択に用いられ、後者は、予後の評価及びアジュバント療法の可能な選択に用いられる。
【０１６４】
ＴＮＭ分類システムは、Ｔによって表される原発腫瘍の転移の程度；Ｎによって表される所属リンパ節転移の範囲；及びＭによって表される遠隔転移のあり又はなしを考慮する。ＴＮＭシステムは、ＳＣＬＣを除くすべての肺がんに用いられ、それらは別々に病期分類される。ＴＮＭシステムでは、４つの病期は、さらにＩ〜ＩＩＩ及びＡ又はＢサブタイプに小区分される。これらの病期は、重要な治療的及び予後の関連性を有する。
【０１６５】
非小細胞肺がんＴ病期
Ｔｉｓ：がんが気道内側の細胞層にしか見出されない。他の肺組織に浸潤していない。この病期は、上皮内がんとしても知られている。
Ｔ１：がんが３センチメートル（１ １／４インチよりも僅かに小さい）以下の大きさであり、肺胸膜（肺を囲む膜）に転移しておらず、そして気管支の主枝を侵していない。
Ｔ２：がんが以下の特徴の１つ又はそれ以上を有する：３ｃｍより大きく、主気管支を含むが、気管（trachea, windpipe）が左及び右主気管支に分岐する地点から２ｃｍ（約３／４インチ）よりも近くにはない；肺胸膜に転移している；がんが気道を部分的にふさいでいることがあるが、これによって全肺の崩壊又は肺炎の発症はない。
Ｔ３：がんが以下の特徴の１つ又はそれ以上を有する：胸壁、横隔膜（胸部と腹部を分ける呼吸筋）、縦隔胸膜（２つの肺の間の空間を囲んでいる膜）、又は壁側心膜（心臓を囲んでいる包の膜）に転移しいる。主支を含み、そして気管が左及び右主気管支に分岐する地点から２ｃｍ（約３／４インチ）よりも近くにあるが、この領域を含まない。一方の肺を完全に崩壊させるか又は全肺に肺炎を生じるのに十分なほど気道中に成長している。
Ｔ４：がんが以下の特徴の１つ又はそれ以上を有する：縦隔（胸骨の後ろで心臓の前の空間）、心臓、気管、食道（のどと胃をつなぐ管）、脊柱又は気管が左及び右主支に分岐する地点に転移している。２つ又はそれ以上の個々の腫瘍小結節が同じ葉に存在する。悪性胸水（肺を囲んでいる空間中のがん細胞を含む液体）がある。
【０１６６】
非小細胞肺がんＮ期
Ｎ０：リンパ節への転移なし。
Ｎ１：肺内のリンパ節、肺門リンパ節（気管支が肺に入る領域周辺にある）への転移。転移は、がん肺と同じ側のリンパ節しか作用してない。
Ｎ２：気管が左及び右気管支に分岐する地点周辺のリンパ節又は縦隔（胸骨の後ろで心臓の前の空間）中のリンパ節への転移。侵されたリンパ節は、がん肺と同じ側にある。
Ｎ３：両側の鎖骨近くのリンパ節、がん肺の反対側の肺門又は縦隔リンパ節への転移。
【０１６７】
非小細胞肺がんＭ期
Ｍ０：遠隔転移なし。
Ｍ１：遠隔転移あり。遠隔とみなされる部位には、他の肺葉、Ｎ期に記載されたものより遠いリンパ節、及び他の器官又は組織、例えば肝臓、骨又は脳が含まれる。
【０１６８】
小細胞肺がんの病期分類
小細胞肺がんでは、二段階システムが使用されることが最も多い。これらは、「限局期」及び「進展期」である。限局期は、通常、がんが一方の肺及び同じ側の胸部のリンパ節にしかないことを意味する。
【０１６９】
もう一方の肺、もう一方の側の胸部のリンパ節、又は遠隔器官へのがんの転移は、進展型疾患を示す。多くの医師は、肺周辺の液体に転移した小細胞肺がんを進展期にあるとみなす。
【０１７０】
小細胞肺がんは、このようにして病期分類され、放射線療法を用いてより効果的に治療できる腫瘍とそれができないものとを分けるのに役立つ。小細胞肺がんを有する人の約２／３は、がんが最初に発見されたとき、進展型疾患を有する。
【０１７１】
臨床的有効度（clinical efficacy）は、当分野で知られているあらゆる方法で測定することができる。いくつかの実施態様において、本明細書に記載された治療的治療の臨床的有効度は、臨床的有効率（ＣＢＲ）を測定することによって決定することができる。臨床的有効率は、治療の終わりから少なくとも６ヵ月の時点で完全寛解（ＣＲ）にいる患者のパーセンテージ、部分寛解（ＰＲ）にいる患者の数及び安定（ＳＤ）を有する患者の数の合計を決定することで評価される。この式の短縮形は、ＣＢＲ＝ＣＲ＋ＰＲ＋ＳＤ≧６ヵ月である。ＰＡＲＰ阻害剤と成長因子阻害剤、例えばＥＧＦＲ阻害剤との併用療法についてのＣＢＲは、例えばイレッサのような成長因子阻害剤単独による単剤療法のものと比較することができる。いくつかの実施態様において、併用療法のＣＢＲは、少なくとも約６０％である。いくつかの実施態様において、ＣＢＲは、少なくとも約３０％、少なくとも約４０％、又は少なくとも約５０％である。いくつかの実施態様において、ＣＢＲは、約６０％又はそれより高い。いくつかの実施態様において、治療効果としては、肺腫瘍のサイズにおける縮小、転移の減少、完全寛解、部分寛解、安定又は病理学的完全奏効が含まれる。
【０１７２】
肺がんのさらなる特性評価
本明細書に記載されたいくつかの実施態様において、方法は、がんがＰＡＲＰモジュレーターによって治療できることを予め決定するることを含む。いくつかのこのような方法は、患者の肺がんサンプル中のＰＡＲＰのレベルを確認し、試料中のＰＡＲＰ発現レベルが所定の値より大きいかどうかを測定し、そしてＰＡＲＰ発現が前記所定の値より大きい場合、タキサン（例えば、パクリタキセル）、白金錯体（例えば、カルボプラチン）及びＰＡＲＰ阻害剤（例えばＢＡ）の組み合わせを用いて患者を治療することを含む。別の実施態様において、方法は、患者の非小細胞肺がんサンプル中のＰＡＲＰレベルを確認し、試料中のＰＡＲＰ発現レベルが所定の値より大きいかどうかを測定し、そしてＰＡＲＰ発現が前記所定の値より大きい場合、ＢＡのようなＰＡＲＰ阻害剤を用いて患者を治療することを含む。別の実施態様において、方法は、がんがＰＡＲＰモジュレーターによって治療できることを予め決定することを含む。いくつかのこのような方法は、患者の肺がんサンプル中のＰＡＲＰレベルを確認し、試料中のＰＡＲＰ発現レベルが所定の値より大きいかどうかを測定し、そしてＰＡＲＰ発現が前記所定の値より大きい場合、成長因子阻害剤、例えばＥＧＦＲ阻害剤、例えばイレッサ、及びＰＡＲＰ阻害剤、例えばＢＡの組み合わせを用いて患者を治療することを含む。
【０１７３】
多くのがんは、肺がん、乳がん、白血病、脳がん、皮膚がん、リンパ腫、及び結腸がんを含むＢＲＣＡ１及びＢＲＣＡ２突然変異キャリヤー中に見出される。これらの腫瘍細胞は、損傷を受けたＤＮＡを補修する特異的な機構が失われている。ＢＲＣＡ１は、非小細胞肺がん（ＮＳＣＬＣ）において重要な役割を果たす。ＮＳＣＬＣの患者について結果を予測するのに用いることができるだけでなく、また、そのための最良の療法を選ぶ際に有益な手段であることを立証することもできる（Rosell R, 等 PLoS ONE. 2007; 2(11): e1129）。ＢＲＣＡ１及びＢＲＣＡ２は、相同組換えによるＤＮＡ二本鎖切断修復にとって重要であり、そしてこれらの遺伝子の突然変異により、乳房及び他のがんにかかりやすくなる。ＰＡＲＰは、ＤＮＡ一本鎖切断の修復経路、塩基除去修復に関与している。ＢＲＣＡ１又はＢＲＣＡ２機能障害により細胞はＰＡＲＰ酵素活性の阻害に対して敏感になり、染色体不安定性、細胞周期停止及びその後のアポトーシスを生じる（Jones C, Plummer ER. PARP inhibitors and cancer therapy - early results and potential applications. Br J Radiol. 2008年 10月; 81 Spec No 1:S2-5; Drew Y, Calvert H. The potential of PARP inhibitors in genetic breast and ovarian cancers. Ann N Y Acad Sci. 2008年9月; 1138:136-45; Farmer H, 等 Targeting the DNA repair defect in BRCA mutant cells as a therapeutic strategy. Nature. 2005年4月 14;434(7035):917-21）。
【０１７４】
ＢＲＣＡ遺伝子に欠陥がある患者は、ＰＡＲＰレベルが上方制御されることがある。ＰＡＲＰ上方制御は、欠陥のあるＤＮＡ修復経路及び認められていないＢＲＣＡ様遺伝的欠損の指標となりうる。ＰＡＲＰ遺伝子発現及び障害のあるＤＮＡ修復、特に欠陥のある相同組換えＤＮＡ修復の評価は、ＰＡＲＰ阻害剤に対する腫瘍感受性の指標として用いることができる。従って、いくつかの実施態様では、ＰＡＲＰのレベルを測定することによってＢＲＣＡ及び相同組換えＤＮＡ修復に欠陥がある患者におけるがんの初期の発症を確認することにより肺がんの治療を高めることができる。ＰＡＲＰ阻害剤によって治療できるＢＲＣＡ及び相同組換えＤＮＡ修復欠陥がある患者は、ＰＡＲＰが上方制御される場合に確認することができる。さらに、このような相同組換えＤＮＡ修復欠陥がある患者は、ＰＡＲＰ阻害剤で治療することができる。
【０１７５】
いくつかの実施態様において、サンプルは、がんの疑いがある肺病変又は腫瘍を有する患者から採取する。このようなサンプルがあらゆる入手可能な生物学的組織でありうるが、低侵襲生検によって又は治療的手術によって得たかどうかにかかわらず、ほとんどの場合、サンプルは、疑わしい肺病変の一部である。また、このようなサンプルは、治療的手術の際に抽出された１つ又はそれ以上のリンパ節の全て又は一部を含んでもよい。次いで、ＰＡＲＰ発現について分析することができる。いくつかの実施態様において、ＰＡＲＰ発現が所定のレベルより上にある（例えば、正常組織と比較して上方制御されている）場合、患者は、代謝拮抗剤及び白金薬剤と組み合わせてＰＡＲＰ阻害剤により治療することができる。別の実施態様において、ＰＡＲＰ発現が所定のレベルより上にある（例えば、正常組織と比較して上方制御されている）場合、患者は、ＥＧＦＲ阻害剤のような成長因子阻害剤と組み合わせてＢＡのようなＰＡＲＰ阻害剤を含むＰＡＲＰ阻害剤により治療することができる。従って、本明細書に記載されたいくつかの実施態様は肺がんの治療に関するが、いくつかの実施態様において、ＰＡＲＰ上方制御閾値が満足のいくものである限り、肺がんがこれらの特徴を有する必要はないことを理解すべきである。
【０１７６】
いくつかの実施態様において、相同組換え欠陥がある腫瘍は、ＰＡＲＰ発現のレベルを評価することによって確認される。ＰＡＲＰの上方制御が観察された場合、このような腫瘍は、ＰＡＲＰ阻害剤及び成長因子阻害剤で治療することができる。別の実施態様は、ＰＡＲＰ発現のレベルを評価し、そして過剰発現が観察された場合、ＰＡＲＰ阻害剤及び成長因子阻害剤でがんを治療することを含む、相同組換え欠陥があるがんの治療方法である。
【０１７７】
治療前に種々の要因について患者をスクリーニングすると、治療の臨床効果を予測することができる。例えば、ＥＧＦＲ突然変異を検出するために胸水液中のＤＮＡを使用することができる（Kimura H, Fujiwara Y, Sone T 等 Br J Cancer 2006; 95:1390-1395）。ＮＳＣＬＣの患者における別の潜在的独立予後因子は、グルコース代謝的活性であり、それはゲフィチニブ療法に対する反応を密接に反映している。このように、腫瘍細胞のより高い解糖速度を用いる画像化方法、フッ化デオキシグルコース（ＦＤＧ）−陽電子断層撮影法は、有用な臨床手段となりうる；増加したＦＤＧ取り込みは、Ｉ／ＩＩ期がんＮＳＣＬＣに対して、International Unionによる患者における独立予後因子であり、そしてＩＩＩ期腫瘍についてはあまり特徴的ではない（Su H, Bodenstein C, Dumont RA 等 Clin Cancer Res 2006;12:5659-5667; Eschmann SM, Friedel G, Paulsen F 等 Eur J Nucl Med Mol Imaging 2006;33:263-269）。
【０１７８】
サンプル採取、調製及び分離
生物学的サンプルは、体液サンプル、又は組織サンプルを含む患者からのさまざまな供給源から採取することができる。採取したサンプルは、ヒト正常及び腫瘍サンプル、乳頭アスピラント（nipple aspirant）であることができる。サンプルは、長期間にわたって繰り返し（例えば、１日約１回、１週間に１回、１ヵ月に１回、半年ごとに又は毎年）個体から採取することができる。一定期間にわたって個体から多くのサンプルを入手することで、以前の検出結果をチェックする及び／又は例えば、疾患進行、薬物治療などの結果として生物学的パターンにおける変化を確認するのに使用することができる。
【０１７９】
サンプル調製及び分離は、採取するサンプルのタイプ及び／又はＰＡＲＰ分析に応じていずれかの方法を含むことができる。このような方法には、ほんの一例として、濃縮、希釈、ｐＨ調整、多量のポリペプチド（例えば、アルブミン、ガンマグロブリン及びトランスフェリン、など）の除去、保存剤及び検量体の添加、プロテアーゼ阻害剤の添加、変性剤の添加、サンプルの脱塩、サンプルタンパク質の濃縮、脂質の抽出及び精製が含まれる。
【０１８０】
また、サンプル調製により非共有結合性錯体中に結合した分子を別のタンパク質（例えば、担体タンパク質）に単離することもできる。この方法により特異的な担体タンパク質（例えば、アルブミン）に結合したそれらの分子を単離することができ、又は例えば酸を用いてタンパク質変性した後、担体タンパク質の除去することよりすべての担体タンパク質から結合分子を解放するといったようなより一般的な方法を用いることができる。
【０１８１】
サンプルからの望ましくないタンパク質（例えば、多量の、情報価値がない、又は検出不可能なタンパク質）の除去は、高親和性試薬、高分子量フィルター、超遠心分離及び／又は電気透析を用いて達成することができる。高親和性試薬には、多量のタンパク質に選択的に結合する抗体又は他の試薬（例えば、アプタマー）が含まれる。また、サンプル調製は、イオン交換クロマトグラフィ、金属イオンアフィニティクロマトグラフィ、ゲル濾過、疎水性クロマトグラフィ、クロマトフォーカシング、吸着クロマトグラフィ、等電点電気泳動及び関連技術を含んでもよい。分子量フィルターには、サイズ及び分子量に基づいて分子を分離する膜が含まれる。このようなフィルターは、さらに逆浸透、ナノ濾過、限外濾過及び精密濾過に用いることができる。
【０１８２】
超遠心分離は、サンプルから望ましくないポリペプチドを除去するための方法である。超遠心分離は、光学システムを用いて粒子の沈降をモニターしながら（又はなしで）約１５,０００〜６０,０００ｒｐｍでのサンプルの遠心分離である。電気透析は、電位勾配の影響下で半透膜を通して一方の溶液からもう一方にイオンが輸送される方法において電気膜又は半透膜を用いる方法である。電気透析に使用する膜は、陽性又は陰性電荷を有するイオンを選択的に輸送し、反対電荷のイオンを拒絶するか、又は種がサイズ及び電荷に基づく半透膜を通して移動するのを可能にする能力を有することができるため、それによって電気透析は、電解質の濃縮、除去又は分離に有用となる。
【０１８３】
本発明における分離及び精製は、キャピラリー電気泳動（例えば、キャピラリー中又はオンチップ（on-chip））又はクロマトグラフィ（例えば、キャピラリー、カラム中又は
チップ上）のような当分野で知られているあらゆる方法を含むことができる。電気泳動は、電界の影響下でイオン性分子を分離するために使用することができる方法である。電気泳動は、ゲル、キャピラリー中、又はチップ上のマイクロチャネル中で実施することができる。電気泳動に用いられるゲルの例としては、デンプン、アクリルアミド、ポリエチレンオキシド、アガロース又はそれらの組み合わせが含まれる。ゲルは、その架橋、洗剤又は変性剤の添加、酵素若しくは抗体（アフィニティー電気泳動）又は基質（ザイモグラフィ）の固定化及びｐＨ勾配の取り込みによって改良することができる。電気泳動に用いられるキャピラリーの例としては、エレクトロスプレーと接続されたキャピラリーが含まれる。
【０１８４】
キャピラリー電気泳動（ＣＥ）は、複合親水性分子及び高度に荷電された溶質を分離する際に好ましい。また、ＣＥ技術は、微小流体チップ上で実行することもできる。使用するキャピラリー及び緩衝液のタイプに応じて、ＣＥは、キャピラリーゾーン電気泳動（ＣＺＥ）、キャピラリー等電点電気泳動（ＣＩＥＦ）、キャピラリー等速電気泳動（ｃＩＴＰ）及びキャピラリー電気クロマトグラフィ（ＣＥＣ）といったような分離技術にさらに分けることができる。エレクトロスプレーイオン化にＣＥ技術をつなげる実施態様は、揮発性溶液、例えば揮発酸及び／又は塩基及び有機物、例えばアルコール又はアセトニトリルを含む水性混合物の使用を含む。
【０１８５】
キャピラリー等速電気泳動（ｃＩＴＰ）は、検体が一定速度でキャピラリー中を移動するにもかかわらずそれらの個々の移動度によって分離される技術である。キャピラリーゾーン電気泳動（ＣＺＥ）、別名自由溶液ＣＥ（free-solution CE）（ＦＳＣＥ）は、化学種の電気泳動移動度における違いに基づいており、分子上の電荷、及び分子サイズに正比例していることが多い、分子が移動中に発生する摩擦抵抗によって測定される。キャピラリー等電点電気泳動（ＣＩＥＦ）では、わずかにイオン化可能な両性分子をｐＨ勾配中で電気泳動によって分離することができる。ＣＥＣは、従来の高性能液体クロマトグラフィ（ＨＰＬＣ）とＣＥの間のハイブリッド技術である。
【０１８６】
本発明に使用される分離及び精製技術には、当分野で知られたあらゆるクロマトグラフィ方法が含まれる。クロマトグラフィは、ある種の検体の吸着及び溶離の違い又は移動相と固定相との間の検体の分配に基づくことができる。クロマトグラフィの別の例としては、液体クロマトグラフィ（ＬＣ）、ガスクロマトグラフィ（ＧＣ）、高性能液体クロマトグラフィ（ＨＰＬＣ）などが含まれるが、これらに制限されるわけではない。
【０１８７】
ＰＡＲＰレベルの確認
ポリ（ＡＤＰ−リボース）ポリメラーゼ（ＰＡＲＰ）は、ポリ（ＡＤＰ−リボース）合成酵素及びポリＡＤＰ−リボシルトランスフェラーゼとしても知られている。ＰＡＲＰは、細胞タンパク質（同様にそれ自体に）に結合し、それによってそのタンパク質の活性を改良することができるモノ及びポリ（ＡＤＰ−リボース）ポリマーの形成に触媒作用を及ぼす。酵素は、転写、細胞増殖、及びクロマチン再構築の調節において役割を果たしている（総説については、D. D'amours 等 “Poly (ADP-ribosylation reactions in the regulation of nuclear functions,” Biochem. J. 342: 249-268 (1999)参照）。
【０１８８】
ＰＡＲＰは、Ｎ末端ＤＮＡ結合ドメイン、自己修飾ドメイン及びＣ末端触媒ドメイン並びにＰＡＲＰと相互作用する種々の細胞タンパク質を含む。Ｎ末端ＤＮＡ結合ドメインは、２つの亜鉛フィンガーモチーフを含む。転写エンハンサー因子−１（ＴＥＦ−１）、レチノイドＸ受容体α、ＤＮＡポリメラーゼα、Ｘ線修復交差補足因子−１（X-ray repair cross-complementing factor-1）（ＸＲＣＣ１）及びＰＡＲＰ自体は、このドメイン中のＰＡＲＰと相互作用する。自己修飾ドメインは、タンパク質−タンパク質相互作用モジュールの１つ、ＢＲＣＴモチーフを含む。このモチーフは、ＢＲＣＡ１（乳がん感受性タンパク質１）のＣ末端で最初に発見され、そしてＤＮＡ修復、組換え及び細胞周期チェックポイント制御に関連する種々のタンパク質中に存在する。ＰＯＵ−ホメオドメイン含有オクタマー転写因子−１（Ｏｃｔ−１）、Yin Yang（ＹＹ）１及びユビキチン結合酵素９（ｕｂｃ９）は、ＰＡＲＰ中のこのＢＲＣＴモチーフと相互作用することができる。
【０１８９】
哺乳動物ゲノム中にはＰＡＲＰ遺伝子ファミリーの１５種を超えるメンバーが存在する。ＰＡＲＰファミリータンパク質及びポリ（ＡＤＰ−リボース）をＡＤＰ−リボースに分解するポリ（ＡＤＰ−リボース）グリコヒドロラーゼ（ＰＡＲＧ）は、ＤＮＡ損傷反応及び転写調節を含むさまざまな細胞調節機能に関与している可能性があり、そして多くの点で発がん及びがんの生態に関連がありうる。
【０１９０】
いくつかのＰＡＲＰファミリータンパク質が同定されている。タンキラーゼは、テロメア調節因子１（ＴＲＦ−１）と相互作用するタンパク質として見出され、そしてテロメア調節に関与している。ヴォールトＰＡＲＰ（vault PARP）（ＶＰＡＲＰ）は、核−細胞質間輸送体として作用するヴォールト複合体（vault complex）中の成分である。ＰＡＲＰ−２、ＰＡＲＰ−３及び２,３,７,８−テトラクロロジベンゾ−ｐ−ジオキシン誘導性ＰＡＲＰ（ＴｉＰＡＲＰ）も、同定されている。従って、ポリ（ＡＤＰ−リボース）代謝は、さまざまな細胞調節機能に関与しているはずである。
【０１９１】
この遺伝子ファミリーのメンバーは、ＰＡＲＰ−１である。ＰＡＲＰ−１遺伝産物は、細胞の核中に高レベルで発現され、そして活性化についてはＤＮＡ損傷に左右される。なんら理論に拘束されることないが、ＰＡＲＰ−１は、アミノ末端のＤＮＡ結合ドメインを通して一本又は二本鎖ＤＮＡ破損部に結合すると考えられる。結合は、カルボキシ末端の触媒ドメインを活性化し、そして標的分子においてＡＤＰ−リボースのポリマーを形成する。ＰＡＲＰ−１は、それ自体で中央に位置する自己修飾ドメインによるポリＡＤＰ−リボシル化の標的である。ＰＡＲＰ−１のリボシル化によりＤＮＡからＰＡＲＰ−１分子の分離が生じる。結合、リボシル化、及び分離の全体のプロセスは、きわめて迅速に生じる。ＤＮＡ損傷部位へのＰＡＲＰ−１のこの一過性の結合は、ＤＮＡ修復機構の動員を生じ、すなわち修復機構の動員にとって十分に長い組換えを抑制するために作用しうることが示唆されている。
【０１９２】
ＰＡＲＰ反応のためのＡＤＰ−リボース供給源は、ニコチンアミドアデノシンジヌクレオチド（ＮＡＤ）である。ＮＡＤは、細胞中で細胞ＡＴＰ貯蔵部位から合成されるため、ＰＡＲＰ活性の高レベルの活性化は、急速に細胞エネルギー貯蔵部位の枯渇に至ることがある。ＰＡＲＰ活性の誘発は細胞死に至る場合があり、それは細胞ＮＡＤ及びＡＴＰプールの枯渇と関連があることが示されている。ＰＡＲＰ活性は、酸化的ストレスの多くの場合に又は炎症の際に誘発される。例えば、虚血性組織の再灌流の際に反応性の一酸化窒素が生成され、そして一酸化窒素は、過酸化水素、ペルオキシ硝酸塩及びヒドロキシルラジカルを含むさらなる反応性酸素種を生成する。これらの後者の種はＤＮＡに直接損傷を与えることがあり、そして生成した損傷はＰＡＲＰ活性の活性化を誘発する。細胞エネルギー貯蔵部位が枯渇して細胞が死滅するのに十分なＰＡＲＰ活性の活性化は、頻繁に起こるようである。同様の機構は、炎症の際に、内皮細胞及び炎症誘発性細胞が一酸化窒素を合成するとき作動すると考えられ、一酸化窒素は周囲細胞における酸化的ＤＮＡ損傷、そしてその後のＰＡＲＰ活性の活性化を生じる。ＰＡＲＰ活性化により生じた細胞死は、虚血再灌流損傷から又は炎症から生じた組織損傷の広がりにおける主な寄与因子であると考えられる。
【０１９３】
いくつかの実施態様において、患者からのサンプル中のＰＡＲＰレベルを所定の標準サンプルと比較する。患者からのサンプルは、典型的にはがん細胞又は組織のような病変組織からである。標準サンプルは、同じ患者から又は異なるからであることができる。標準サンプルは、典型的には正常な非病変サンプルである。しかし、いくつかの実施態様において、例えば疾患の病期分類のため又は治療の有効性を評価するためには、標準サンプルは病変組織からである。標準サンプルは、数人の異なるからのサンプルの組み合わせであってもよい。いくつかの実施態様において、患者からのＰＡＲＰのレベルを所定のレベルと比較する。この所定のレベルは、典型的には正常なサンプルから得られる。本明細書に記載されたように、「所定のＰＡＲＰレベル」は、ほんの一例として、治療のために選ばれうる患者を評価する、ＰＡＲＰ阻害剤治療に対する反応を評価する、ＰＡＲＰ阻害剤及び第２の治療剤処置の組み合わせに対する反応を評価する、及び／又はがん、炎症、疼痛及び／又は関連状態について患者を診断するために使用されるＰＡＲＰレベルであってもよい。所定のＰＡＲＰレベルは、がんを有する又は有しない患者の集団において決定してもよい。所定のＰＡＲＰレベルは、すべての患者に同様に適用できる一つの数であってもよく、又は所定のＰＡＲＰレベルは、患者の特異的な部分母集団に応じて変化することがある。例えば、男性は、女性とは異なる所定のＰＡＲＰレベルを有することがあり；非喫煙者は、喫煙者とは異なる所定のＰＡＲＰレベルを有することがある。患者の年齢、体重、及び身長は、個々の所定のＰＡＲＰレベルを影響を及ぼすことがある。さらにまた、所定のＰＡＲＰレベルは、それぞれ各患者について測定されたレベルであってもよい。所定のＰＡＲＰレベルは、任意の適切な標準であることができる。例えば、所定のＰＡＲＰレベルは、患者選択を課したのと同じ又は異なるヒトから得ることができる。一実施態様において、所定のＰＡＲＰレベルは、同じ患者の以前の評価から得られることができる。このようなやり方では、患者選択の経過を経時的にモニターすることができる。さらに、標準は、別のヒト又は複数のヒト、例えば選択されたヒトの群の評価から得ることができる。このようなやり方では、選択を課すヒトの選択範囲を、例えば興味のヒトと同様の状況にある別のヒト、例えば類似の又は同じ状態を患っているヒトと比較することができる。
【０１９４】
本発明のいくつかの実施態様において、所定のレベルからのＰＡＲＰの変化は、約０.５倍、約１.０倍、約１.５倍、約２.０倍、約２.５倍、約３.０倍、約３.５倍、約４.０倍、約４.５倍、又は約５.０倍である。いくつかの実施態様において、変化倍率（fold change）は、約１未満、約５未満、約１０未満、約２０未満、約３０未満、約４０未満、又は約５０未満である。別の実施態様において、所定のレベルと比較したＰＡＲＰレベルにおける変化は、約１を超える、約５を超える、約１０を超える、約２０を超える、約３０を超える、約４０を超える、又は約５０を超える。所定のレベルからの好ましい変化倍率は、約０.５、約１.０、約１.５、約２.０、約２.５、及び約３.０である。
【０１９５】
患者におけるＰＡＲＰレベルの分析は、特に価値があり、情報量が多く、そのため医師にとってより効果的に最良の治療を選ぶことができるだけでなく、より積極的な治療及びＰＡＲＰの上方制御された又は下方制御されたレベルに基づいた療法レジメンを利用することが可能になる。より積極的な治療、又は併用治療及びレジメンは、患者の予後不良及び全生存期間の短縮を防止するのに役立つことができる。この情報を備えることで、医師は、ＰＡＲＰ阻害剤を用いた治療、及び／又はより積極的な療法といったような特定のタイプの治療を提供することを選択することができる。
【０１９６】
一定期間にわたって患者のＰＡＲＰレベルをモニターする際、それは数日、数週間、数月カ月、そして場合により、数年又はそれらの種々の間隔であってもよく、医師又は臨床医のような従事者により決定された間隔で患者の体液サンプル、例えば、血清又は血漿を採取し、ＰＡＲＰのレベルを測定し、そして経過又は治療又は疾患に関して正常な個体におけるレベルと比較することができる。例えば、毎月、２ヵ月ごとに、又は本発明に従って１、２若しくは３ヵ月の間隔の組み合わせで患者のサンプルを取り、モニターすることができる。さらに、経時的に得た患者のＰＡＲＰレベルは、モニタリング期間中に正常な対照のＰＡＲＰ値だけでなく都合のよいことに相互に比較することができ、それによって長期的ＰＡＲＰモニタリングに関して体内の、すなわち個人的な対照として患者自身のＰＡＲＰ値が得られる。
【０１９７】
ＰＡＲＰの分析技術
ＰＡＲＰの分析は、ＤＮＡ、ＲＮＡの分析、ＰＡＲＰレベルの分析及び／又はモノ−及びポリ−ＡＤＰ−リボシル化のレベルを含むＰＡＲＰ活性の分析を含むＰＡＲＰ遺伝子発現の分析を含むことができる。本発明の範囲を制限することなく、当分野で知られている多くの技術をＰＡＲＰ分析に使用することができ、そしてそれらはすべて本発明の範囲内にある。このような検出技術のいくつかの例を下に記載するが、これらの例は、本発明に使用することができる種々の検出技術をなんら制限するわけではない。
【０１９８】
遺伝子発現プロファイリング：遺伝子発現プロファイリングの方法には、ポリヌクレオチド、ポリリボヌクレオチドのハイブリッド形成分析に基づく方法、ポリヌクレオチド、ポリリボヌクレオチドの配列決定に基づく方法及びプロテオミクスベースの方法が含まれる。サンプル中のｍＲＮＡ発現を定量化するために当分野で知られている最も一般に使用される方法としては、ノーザンブロット及び原位置ハイブリッド形成（Parker & Barnes,
Methods in Molecular Biology 106:247-283 (1999)）；ＲＮアーゼ保護アッセイ（Hod,
Biotechniques 13:852-854 (1992)）；及びＰＣＲベースの方法、例えば逆転写ポリメラーゼ連鎖反応（ＲＴ−ＰＣＲ）（Weis 等, Trends in Genetics 8:263-264 (1992)）が含まれる。別法として、ＤＮＡ二本鎖、ＲＮＡ二本鎖、及びＤＮＡ−ＲＮＡハイブリッド二本鎖又はＤＮＡ−タンパク質二本鎖を含む特定の二本鎖を認識することができる抗体を用いることができる。配列決定に基づく遺伝子発現分析について代表的な方法としては、遺伝子発現の連続的分析（ＳＡＧＥ）、及び大規模並列処理特徴配列決定（massively parallel signature sequencing）（ＭＰＳＳ）による遺伝子発現分析、比較ゲノムハイブリッド形成法（ＣＧＨ）、クロマチン免疫沈降（ＣｈＩＰ）、一塩基多型（ＳＮＰ）及びＳＮＰアレイ、蛍光原位置ハイブリッド形成（ＦＩＳＨ）、タンパク質結合アレイ及びＤＮＡマイクロアレイ（また、一般に、遺伝子又はゲノムチップ、ＤＮＡチップ又は遺伝子アレイとして知られている）が含まれる。
【０１９９】
ＲＮＡマイクロアレイ
逆転写酵素ＰＣＲ（ＲＴ−ＰＣＲ）：最も感度が高く最も順応性のある定量的ＰＣＲベースの遺伝子発現プロファイリング方法の１つがＲＴ−ＰＣＲであり、それは、薬物治療あり又はなしの正常及び腫瘍組織において異なるサンプル集団中のｍＲＮＡレベルを比較するため、遺伝子発現のパターンを特徴づけるため、密接に関連したｍＲＮＡを識別するため、そしてＲＮＡ構造を分析するために使用することができる。
【０２００】
第１の工程は、標的サンプルからのｍＲＮＡの単離である。例えば、出発物質は、典型的にヒト腫瘍又は腫瘍細胞株及びそれぞれ対応する正常組織又は細胞株から単離された全ＲＮＡであることができる。従って、ＲＮＡは、種々の正常な及び病変した細胞及び組織、例えば乳房、肺、結腸直腸、前立腺、脳、肝臓、腎臓、膵臓、脾臓、胸腺、精巣、卵巣、子宮、などを含む腫瘍、又は腫瘍細胞株から単離することができる。ｍＲＮＡの供給源が原発腫瘍である場合、ｍＲＮＡは、例えば、凍結又は保管された固定組織、例えばパラフィン包埋及び固定（例えば、ホルマリン固定）組織サンプルから抽出することができる。ｍＲＮＡ抽出の一般的方法は、当分野でよく知られており、そしてAusubel 等, Current Protocols of Molecular Biology, John Wiley and Sons (1997)を含む分子的生物学の標準テキストに記載されている。
【０２０１】
特に、ＲＮＡ単離は、商業的な製造者からの精製キット、緩衝液セット及びプロテアーゼ用いて製造者の説明書に従って実施することができる。腫瘍から調製されたＲＮＡは、例えば（塩化セシウム密度勾配遠心によって単離することができる。ＲＮＡはＰＣＲのテンプレートとして用いることができないため、ＲＴ−ＰＣＲによる遺伝子発現プロファイリングにおける第１の工程は、ｃＤＮＡへのＲＮＡテンプレートの逆転写、続いてＰＣＲ反応におけるその指数関数的増幅である。最も一般に使用される２つの逆転写酵素は、トリ骨髄芽球症（avilo myeloblastosis）ウイルス逆転写酵素（ＡＭＶ−ＲＴ）及びモロニーマウス白血病（Moloney murine leukemia）ウイルス逆転写酵素（ＭＭＬＶ−ＲＴ）である。逆転写工程は、状況及び発現プロファイリングの目標に応じて特異的なプライマー、ランダムヘキサマー、又はオリゴ−ｄＴプライマーを用いて典型的に活性化される。次いで、誘導されたｃＤＮＡは、その後のＰＣＲ反応におけるテンプレートとして用いることができる。
【０２０２】
誤差及びサンプルごとの偏差の影響を最小限にするため、ＲＴ−ＰＣＲは、通常、内部標準を用いて実施する。理想的な内部標準は、異なる組織においても一定レベルで発現され、そして実験処置に影響を受けない。遺伝子発現のパターンを規格化するために最も頻繁に使用されるＲＮＡは、ハウスキーピング遺伝子グリセルアルデヒド−３−リン酸−脱水素酵素（ＧＡＰＤＨ）及びβ−アクチンのｍＲＮＡである。ＲＴ−ＰＣＲ技術のより最近の変法は、リアルタイム定量ＰＣＲであり、これは二重標識蛍光発生プローブによってＰＣＲ産物の蓄積を測定する。リアルタムＰＣＲは、各標的配列にとっての内部競合者を規格化するために使用される定量競合的ＰＣＲ、及びサンプル又はＲＴ−ＰＣＲ用のハウスキーピング遺伝子内に含まれる規格化遺伝子を用いる定量比較ＰＣＲの両方と適合しうる。
【０２０３】
蛍光顕微鏡検査：本発明のいくつかの実施態様は、ＰＡＲＰ分析のために蛍光顕微鏡検査を含む。蛍光顕微鏡検査では、抗体のような高い化学特異性の蛍光標識プローブを用いることにより観察された構造物の分子組成を同定することができる。それは、タンパク質に直接接合し、そしてこの後部を細胞中に導入することによって行うことができる。蛍光類似体は、天然タンパク質のように作用することがあり、そのため細胞におけるこのタンパク質の分布及び挙動を明らかにするのに役立つことができる。ＮＭＲ、赤外分光法、円偏光二色性及び他の技術に加えてタンパク質内在蛍光減衰並びに蛍光異方性、動的消光及び共鳴エネルギー移動のその関連する観察は、タンパク質検出のための技術である。天然蛍光タンパク質は、蛍光プローブとして使用することができる。オワンクラゲというクラゲは、緑色蛍光タンパク質（ＧＦＰ）として知られている天然蛍光タンパク質を産生する。標的タンパク質にこれらの蛍光プローブを融合すると蛍光顕微鏡検査及びフローサイトメトリーによる定量化によって可視化することができる。
【０２０４】
ほんの一例として、いくつかのプローブは、フルオレセイン及びその誘導体、カルボキシフルオレセイン、ローダミン及びそれらの誘導体、アト標識（atto labels）、赤色蛍光及び橙色蛍光：ｃｙ３／ｃｙ５代替物、長寿命のランタニド錯体、８００ｎｍまでの長波長標識、ＤＹシアニン標識、及びフィコビリタンパク質といったような標識である。ほんの一例として、いくつかのプローブは、イソチオシアネート複合体、ストレプトアビジン複合体、及びビオチン複合体といったような複合体である。ほんの一例として、いくつかのプローブは、蛍光発生及び発色性基質のような酵素基質である。ほんの一例として、いくつかのプローブは、ＦＩＴＣ（緑色蛍光、励起／発光＝５０６／５２９ｎｍ）、ローダミンＢ（橙色蛍光、励起／発光＝５６０／５８４ｎｍ）、及びナイルブルーＡ（赤色蛍光、励起／発光＝６３６／６８６ｎｍ）といったような蛍光色素である。蛍光ナノ粒子は、種々のタイプの免疫測定法に使用することができる。蛍光ナノ粒子は、ポリアクリロニトリル及びポリスチレンなどのような種々の物質に基づいて形成される。蛍光分子ローターは、その回転が拘束されたとき蛍光性になる微小環境限定のセンサである。分子拘束のいくつかの例としては、増強された色素（凝集）、抗体への結合、又はアクチンの重合において捕捉されることが含まれる。ＩＥＦ（等電点電気泳動）は、両性電解質、主にタンパク質を分離するための分析手段である。蛍光ＩＥＦマーカーを用いるＩＥＦゲル電気泳動の利点は、勾配の形成を直接観察できることである。また、蛍光ＩＥＦマーカーは、２８０ｎｍ（２０℃）でのＵＶ吸収によって検出することもできる。
【０２０５】
ペプチドライブラリーは、固体支持体上に合成することができ、そして着色受容体を用いることにより、その後に着色された固体支持体を一つずつ選ぶことができる。受容体がなんら着色を示すことができない場合、その結合抗体を着色することができる。方法は、タンパク質受容体に使用することができるだけでなく、合成された人工受容体の結合リガンドのスクリーニング、そして同様に新しい金属結合リガンドのスクリーニングにおいても使用することができる。また、ＨＴＳ及びＦＡＣＳ（蛍光活性化細胞選別装置）のための自動化された方法を使用することもできる。ＦＡＣＳ装置は、最初に細胞をキャピラリー管に通してその蛍光強度を検出することによって細胞を分離する。
【０２０６】
免疫測定法：本発明のいくつかの実施態様は、ＰＡＲＰ分析のための免疫測定法を含む。電気泳動により分離されたタンパク質のウエスタンブロットの様な免疫ブロット法では、一つのタンパク質は、その抗体によって確認することができる。免疫測定法は、抗体分子の限られたプールに対して検体が標識抗原と競合する競合的結合免疫測定法（例えば、放射免疫測定法、ＥＭＩＴ）でありうる。免疫測定法は、非競合的であってもよく、その場合、抗体は過剰に存在して標識化されている。検体抗原複合体が増加するにつれ、標識抗体−抗原複合体の量も増加することがある（例えば、ＥＬＩＳＡ）。抗体は、実験動物への抗原注射によって製造した場合、ポリクローナル又は細胞融合及び細胞培養技術によって製造した場合、モノクローナルであることができる。免疫測定法において、抗体は、検体抗原に特異的な試薬として用いることができる。
【０２０７】
本発明の範囲及び内容を制限することなく、免疫測定法のいくつかのタイプは、ほんの一例として、ＲＩＡｓ（放射免疫測定法）、ＥＬＩＳＡ様酵素免疫測定法（酵素結合イムノソルベント検定法）、ＥＭＩＴ（酵素多重免疫測定法）、微小粒子酵素免疫測定法（ＭＥＩＡ）、ＬＩＡ（発光免疫測定法）、及びＦＩＡ（蛍光免疫測定法）である。これらの技術は、経鼻検体中の生物学的物質を検出するために使用することができる。抗体は、一次又は二次のいずれかのものとして使用され、放射性同位体（例えば、１２５Ｉ）、蛍光色素（例えば、ＦＩＴＣ）又は酵素（例えば、ＨＲＰ又はＡＰ）を用いて標識化することができ、それらは蛍光発生又は発光反応に触媒作用を及ぼしうる。
【０２０８】
ビオチン又はビタミンＨは、アビジン及びストレプトアビジンに対する特異的親和性を受け継ぐコエンザイムである。この相互作用により、ビオチン化ペプチドは、性質及び量を試験するための種々のバイオテクノロジーアッセイにおいて有用な手段となる。立体障害を最小限にすることによって、ビオチン／ストレプトアビジン認識を改善するためには、ビオチンとペプチド自体の間の距離を拡大することが必要となりうる。これは、ビオチンとペプチドの間にスペーサー分子（例えば、６−ニトロヘキサン酸）をカップリングすることによって達成することができる。
【０２０９】
ビオチン化タンパク質のためのビオチン定量化アッセイは、タンパク質においてビオチン標識数を正確に測定するための高感度蛍光定量アッセイ（sensitive fluorometric assay）を提供する。ビオチン化ペプチドは、ストレプトアビジンコートビーズ、膜、スライドガラス又はマイクロタイタープレート上に少なくとも１つの相互作用パートナーの固定化が必要なさまざまな生物医学的スクリーニングシステムで広く使用される。アッセイは、消光色素（quencher dye）で標識されたリガンドを試薬のビオチン結合部位から置換することに基づいている。
【０２１０】
立体的に制限されており、試薬に到達できない多重標識されたタンパク質中のすべてのビオチン基を露出させるには、タンパク質を、タンパク質消化用のプロテアーゼで処理することができる。
【０２１１】
ＥＭＩＴは、通常の分離工程を回避する競合的結合免疫測定法である。タンパク質を酵素で標識し、そして酵素−タンパク質−抗体複合体が酵素的に不活性であり、非標識タンパク質の定量化が可能である免疫測定法のタイプ。本発明のいくつかの実施態様には、ＰＡＲＰを分析するためのＥＬＩＳＡが含まれる。ＥＬＩＳＡは、酵素反応と組み合わせた固体支持体に結合した選択的抗体に基づいており、低レベルのタンパク質を検出することができるシステムをもたらす。また、それは、酵素免疫測定法又はＥＩＡとしても知られている。タンパク質は、それに対して作られた抗体によって検出され、すなわち、タンパク質はそのための抗原である。モノクローナル抗体は、しばしば使用される。
【０２１２】
試験では、抗体は固体表面、例えば試験管の内側表面、及び酵素に結合した同じ抗体の調製物に固定する必要がありうる。酵素は、無色の基質から着色された生成物を生じるもの（例えば、β−ガラクトシダーゼ）であってもよい。試験は、例えば、測定する抗原溶液（例えば、タンパク質）で管を満たすことによって実施してもよい。存在するあらゆる抗原分子が固定化抗体分子と結合しうる。抗体−酵素複合体を反応混合物に加えてもよい。複合体の抗体部分は、以前に結合したいずれかの抗原分子に対して結合して抗体−抗原−抗体「サンドイッチ」を形成する。すべての未結合複合体を洗浄した後、基質溶液を加えることができる。一定間隔後、（例えば、１Ｎ ＮａＯＨの添加により）反応を停止し、そして形成された着色生成物の濃度を分光光度計で測定する。色の純度は、結合した抗原の濃度に比例している。
【０２１３】
ＥＬＩＳＡは、抗体濃度の測定にも適応させることができ、その場合、ウェルを適切な抗原でコーティングする。抗体含有溶液（例えば、血清）を加えてもよい。固定化抗原と結合する時間をとった後、試験する抗体に対する抗体からなる酵素結合型抗免疫グロブリン加えてもよい。未反応の試薬を洗浄した後、基質を加えてもよい。生じた色の純度は、結合した酵素標識抗体の量に（従って、測定された抗体の濃度に）比例している。
【０２１４】
本発明のいくつかの実施態様は、ＰＡＲＰを分析するための放射免疫測定法を含む。少量の化合物の生体内での代謝、分布、及び結合を研究するには、放射性同位体を使用することができる。体内では、1Ｈ、12Ｃ、31Ｐ、32Ｓ、及び127Ｉの放射性同位体、例えば3Ｈ、14Ｃ、32Ｐ、35Ｓ、及び125Ｉが使用される。９６ウェルプレート中の受容体固定法では、抗体又は化学的方法を用いて受容体を各ウェル中に固定してもよく、そして結合を誘発するために放射性標識リガンドを各ウェルに加えてもよい。未結合のリガンドを洗浄してもよく、次いで、結合したリガンドの放射活性又は洗浄したリガンドのそれの定量分析によって標準を決定することができる。次いで、スクリーニング標的化合物を添加して受容体との競合的結合反応を誘発してもよい。化合物が標準放射性リガンドよりも受容体に対する高親和性を示す場合、ほとんどの放射性リガンドは、受容体と結合せず、溶液中に残りうる。従って、結合した放射性リガンド（又は洗浄したリガンド）の量を分析することによって、試験化合物の受容体に対する親和性を示すことができる。
【０２１５】
フィルターメンブラン法（filter membrane method）は、受容体を９６ウェルプレートに固定することができないとき、又はリガンド結合を溶液相中で行う必要があるときに必要となりうる。換言すれば、溶液中のリガンド−受容体結合反応後、ニトロセルロース濾紙を通して反応溶液を濾過する場合、リガンドを含む小分子は、それを通過することができ、タンパク質受容体だけが紙上に残ることができる。受容体と強く結合したリガンドだけが濾紙上にとどまることができ、添加した化合物の相対的親和性は、標準放射性リガンドの定量分析によって確認することができる。
【０２１６】
本発明のいくつかの実施態様は、ＰＡＲＰ分析のための蛍光免疫測定を含む。蛍光ベースの免疫学的方法は、高度に特異的な受容体部位における非標識リガンドに対する標識リガンドの競合的結合に基づいている。蛍光技術は、検体濃度を変えることによる蛍光寿命の変化に基づく免疫測定法に使用することができる。この技術は、その蛍光がエオシン（アクセプター）へのエネルギー移動によって消光することができるフルオレッセインイソチオシアネート（ＦＩＴＣ）（ドナー）のような短寿命色素を用いて行うことができる。多くの光輝性化合物（photoluminescent compounds）、例えばシアニン、オキサジン、チアジン、ポルフィリン、フタロシアニン、蛍光赤外線発光多核芳香族炭化水素、フィコビリタンパク質、スクアライン及び有機金属錯体、炭化水素及びアゾ色素を使用することができる。
【０２１７】
蛍光ベースの免疫学的方法は、例えば、不均一又は均一であることができる。不均一免疫測定法は、遊離標識検体（free labeled analyte）からの結合の物理的分離を含む。検体又は抗体は、固体表面に結合してもよい。技術は、競合的（より高選択性用）又は非競合的（より高感度用）であることができる。検出は、直接（１タイプの抗体のみ使用）又は間接的（第２タイプの抗体を使用）であることができる。均一免疫測定法は、物理的分離を含まない。二抗体フルオロフォア標識抗原は、抗原及びフルオロフォアの両方を対象とする抗体との平衡反応に加わる。標識及び非標識抗原は、限られた数の抗抗原抗体について競合することができる。
【０２１８】
いくつかの蛍光免疫測定方法としては、簡易蛍光標識法（simple fluorescence labeling）蛍光共鳴エネルギー移動（ＦＲＥＴ）、時間分解蛍光（ＴＲＦ）、及び走査型プローブ顕微鏡検査（ＳＰＭ）が含まれる。簡易蛍光標識法は、受容体−リガンド結合、適切な蛍光の使用による酵素活性のために、そしてｐＨ、イオン濃度、及び電圧のような種々の生体内での生理学的変化の蛍光指標として使用することができる。ＴＲＦは、他の蛍光分子の発光が完了した後ランタニド系列の蛍光を選択的に測定する方法である。ＴＲＦは、ＦＲＥＴと共に使用することができ、そしてランタニド系列はドナー又はアクセプターになることができる。走査型プローブ顕微鏡検査では、捕獲相において、例えば、少なくとも１つのモノクローナル抗体を固体相に結合し、そして走査型プローブ顕微鏡を用いて固体相の表面上に存在しうる抗原／抗体複合体を検出する。走査型トンネリング顕微鏡検査を使用すると、抗原／抗体複合体を検出するために通常多くの免疫測定法システムで利用される標識の必要がなくなる。
【０２１９】
タンパク質同定方法：ほんの一例として、タンパク質同定方法には、エドマン分解による低処理量配列決定（low-throughput sequencing through Edman degradation）、質量分析技術、ペプチドマスフィンガープリンティング（peptide mass fingerprinting）、新規配列決定、及び抗体ベースのアッセイが含まれる。タンパク質定量アッセイには、蛍光色素ゲル染色、標識付け又は化学修飾法（すなわち、同位体コードアフィニティタグ（ＩＣＡＴＳ）、複合分別対角線クロマトグラフィ（combined fractional diagonal chromatography）（ＣＯＦＲＡＤＩＣ））が含まれる。また、精製されたタンパク質は、分子間相互作用のモデリングに用いることができる三次元結晶構造の測定に使用することができる。三次元結晶構造を測定する一般的な方法としては、Ｘ線結晶学及びＮＭＲ分光法が含まれる。タンパク質の三次元構造を表す特徴は、質量分析で精査することができる。空間的には近いが順番が離れているタンパク質の部分を結合するために化学的架橋を用いることにより、全体構造に関する情報を推測することができる。アミドプロトンを溶媒からの重水素で交換することによって、タンパク質のさまざまな部分への溶媒の接近可能性を精査することができる。
【０２２０】
一実施態様において、ＰＡＲＰ発現細胞を同定するために蛍光活性化細胞分類（ＦＡＣＳ）が使用される。ＦＡＣＳは、特殊なタイプのフローサイトメトリーである。それは、各細胞の特異的な光散乱及び蛍光特徴に基づいて生物学的細胞の不均一な混合物を一度に１つの細胞で２つ又はそれ以上の容器に分類する方法を提供する。それにより個体細胞からの蛍光シグナルの定量的記録が得られるだけでなく、特に興味の細胞が物理的に分離される。さらに別の実施態様において、ＰＡＲＰ発現を評価するため微小流体ベースの機器を使用する。
【０２２１】
また、質量分析は、患者のサンプルからＰＡＲＰを特徴づけるために使用することができる。全タンパク質をイオン化するための２つの方法は、エレクトロスプレーイオン化（ＥＳＩ）及びマトリックス支援レーザー脱離／イオン化（matrix-assisted laser desorption/ionization）（ＭＡＬＤＩ）である。最初に、無損傷のタンパク質を上記の２つの技術のいずれかによってイオン化し、次いで質量分析器に導入する。次に、トリプシン又はペプシンのような薬剤を使用してタンパク質をより小さなペプチドに酵素的に消化する。他のタンパク質分解性消化剤も使用される。それからペプチド生成物を集めたものを質量分析器に導入する。これは、しばしばタンパク質分析の「ボトムアップ」アプローチと称される。
【０２２２】
全タンパク質質量分析は、飛行時間型（ＴＯＦ）ＭＳ、又はフーリエ変換イオンサイクロトロン共鳴（ＦＴ−ＩＣＲ）のいずれかを使用して実施する。ペプチド質量分析に使用される機器は、四重極子イオントラップである。多段階四重極子飛行時間型及びＭＡＬＤＩ飛行時間型機器も本明細書における使用が見出される。
【０２２３】
タンパク質又はそのペプチド生成物を酵素消化から分別するには、２つの方法が使用される。第１の方法は、全タンパク質を分別し、二次元ゲル電気泳動と称される。第２の方法、高性能液体クロマトグラフィは、酵素消化後にペプチドを分別するために使用される。いくつかの状況で、これらの技術の両方を組み合わせることが必要となりうる。
【０２２４】
タンパク質の同定に使用することができる２つのやり方の質量分析がある。ペプチド質量分析では、タンパク質分解ペプチドの質量を既知タンパク質リストの消化により得られた予測質量のデータベースの検索への入力として使用する。参照リスト中のタンパク質配列が実験値に適合する有意数の予測質量を生じる場合、このタンパク質が最初のサンプル中に存在するといういくつかの証拠となる。
【０２２５】
また、タンデム型ＭＳは、タンパク質を同定するための方法である。衡突誘起解離（collision-induced dissociation）は、主流の用途では、特異的なペプチドイオンから断片セットを生成するために使用される。断片化プロセスにより主にペプチド結合に沿って切断された分解生成物を生じる。
【０２２６】
タンデム型質量分析（ＭＳ／ＭＳ）、ペプチド新規配列決定及び配列タグベースの検索からペプチド及びタンパク質を同定するための多くの異なるアルゴリズムのアプローチを記載してきた。データ分析の特徴の包括的範囲を合わせる１つ選択肢は、ＰＥＡＫＳである。他の既存の質量分析の解析ソフトウェアとしては、ペプチド断片フィンガープリンティングＳＥＱＵＥＳＴ、Ｍａｓｃｏｔ、ＯＭＳＳＡ、及びＸ！Ｔａｎｄｅｍが含まれる）。
【０２２７】
また、タンパク質は、質量分析によって定量することもできる。典型的に、炭素（Ｃ13）又は窒素（Ｎ15）の安定な（例えば、非放射性の）より重い同位体を一方のサンプルに組み込むのに対して、もう一方を対応する軽い同位体（例えば、Ｃ12及びＮ14）で標識化する。２つのサンプルを分析前に混合する。異なるサンプルから取り出されたペプチドをそれらの質量差により識別することができる。それらのピーク強度の比率は、ペプチド（及びタンパク質）の相対的存在比に対応する。同位体標識化方法は、ＳＩＬＡＣ（細胞培養物中のアミノ酸による安定な同位体標識化）、トリプシン触媒によるＯ１８標識化、ＩＣＡＴ（同位体コードアフィニティタグ法（isotope coded affinity tagging））、ＩＴＲＡＱ（相対的及び全体定量化のための同位体タグ）である。「半定量的」質量分析は、サンプルの標識化なしに実施することができる。典型的に、これは、ＭＡＬＤＩ分析を用いて（線形モードで）行われる。個々の分子（典型的にタンパク質）からのピーク強度又はピーク面積は、ここではサンプル中のタンパク質の量と相関している。しかし、個々のシグナルは、タンパク質の一次構造、サンプルの複雑さ、及び機器の設定に左右される。
【０２２８】
Ｎ末端配列決定は、未知タンパク質の同定を助け、組換え型タンパク質同一性及び忠実度（読み枠、翻訳開始点、など）を確認し、ＮＭＲ及び結晶学的データの解釈を助け、タンパク質間の同一性の程度を示し、又は抗体産生などのために合成ペプチドを設計するデータを提供する。Ｎ末端配列決定では、エドマン分解化学を利用して、タンパク質のＮ末端からアミノ酸残基を順次除去し、そして逆相ＨＰＬＣによってそれらを同定する。感度は、１００ｓフェムトモルのレベルであることができ、そして数１０ｓピコモルの出発物質から長い配列の読み取り（２０〜４０残基）をしばしば得ることができる。純粋なタンパク質（＞９０％）からは、解釈が容易なデータを得ることができるが、精製が不十分のタンパク質混合物は、厳密なデータ解釈にかけると、有用なデータが得られることがある。Ｎ−末端修飾（特にアセチル化）タンパク質は、遊離第一級アミノ基の欠如がエドマン化学を妨げるため、直接配列決定することができない。しかし、ブロックトタンパク質（blocked protein）の限定加水分解（例えば、臭化シアンを使用する）によりアミノ酸の混合物を機器の各サイクルで生成させることができ、重要な配列情報を解釈するために、これをデータベース分析にかけることができる。Ｃ末端配列決定は、翻訳後修飾であり、タンパク質の構造及び活性に影響を受ける。種々の疾患状況は、損なわれたタンパク質プロセシングと関連している可能性があり、そしてＣ末端配列決定は、タンパク質構造及びプロセシング機構の研究のためのさらなる手段を提供する。
【０２２９】
製剤及び投与
いくつかの実施態様において、少なくとも１つのＰＡＲＰ阻害剤及び少なくとも１つの成長因子阻害剤、又はその薬学的に許容しうる塩、異性体、溶媒和物若しくは互変異性体の薬学的組成物が提供される。いくつかの実施態様において、薬学的製剤は、１つ又はそれ以上の薬学的に許容しうる担体、希釈剤又は賦形剤を含む。例えば、本明細書に記載されたようなものである。いくつかの実施態様において、ＰＡＲＰ阻害剤は、４−ヨード−３−ニトロベンズアミド、又はその薬学許容しうる塩、異性体、溶媒和物若しくは互変異性体である。いくつかの実施態様において、１つ又はそれ以上の薬学的に許容しうる担体、希釈剤又は賦形剤は、水中での同じ化合物に対して、薬学的組成物中の１つ又はそれ以上のＰＡＲＰ阻害剤及び／又は１つ又はそれ以上の成長因子阻害剤の溶解度を高める可溶化剤として作用する。
【０２３０】
また、本発明は、成長因子阻害剤及び可溶化剤と組み合わせて芳香族ニトロベンズアミド化合物又はその代謝物を含む薬学的組成物であって、可溶化剤がオリゴ糖を含む前記組成物に関する。オリゴ糖の好ましい実施態様は、環式オリゴ糖、例えばシクロデキストリンである。より具体的には、本発明は、ニトロ化合物４−ヨード−３−ニトロベンズアミド又はその塩、溶媒和物、異性体、互変異性体、代謝物、類似体、若しくはプロドラッグ及びシクロデキストリンを含む薬学的組成物に関する。
【０２３１】
また、本発明は、成長因子阻害剤及び可溶化剤と組み合わせて芳香族ニトロベンズアミド化合物又はその代謝物を含む薬学的組成物であって、可溶化剤が界面活性剤を含む前記組成物に関する。より具体的には、本発明は、ニトロ化合物４−ヨード−３−ニトロベンズアミド又はその塩、溶媒和物、異性体、互変異性体、代謝物、類似体、若しくはプロドラッグ及び溶解度を高める界面活性剤を含む薬学的組成物に関する。
【０２３２】
また、本発明は、成長因子阻害剤及び可溶化剤と組み合わせて芳香族ニトロベンズアミド化合物又はその代謝物を含む薬学的組成物であって、可溶化剤が共溶媒を含む前記組成物に関する。より具体的には、本発明は、ニトロ化合物４−ヨード−３−ニトロベンズアミド又はその塩、溶媒和物、異性体、互変異性体、代謝物、類似体、若しくはプロドラッグ及び溶解度を高める共溶媒を含む薬学的組成物に関する。
【０２３３】
また、本発明は、成長因子阻害剤並びに（１）シクロデキストリン及び界面活性剤、（２）シクロデキストリン及び共溶媒、（３）界面活性剤及び共溶媒、又は（４）シクロデキストリン、界面活性剤、及び溶解度を高める共溶媒の混合物と組み合わせて芳香族ニトロベンズアミド化合物又はその代謝物を含む薬学的組成物に関する。より具体的には、本発明は、ニトロ化合物４−ヨード−３−ニトロベンズアミド又はその塩、溶媒和物、異性体、互変異性体、代謝物、類似体、若しくはプロドラッグ並びに（１）シクロデキストリン及び界面活性剤、（２）シクロデキストリン及び共溶媒、（３）界面活性剤及び共溶媒、又は（４）シクロデキストリン、界面活性剤、及び溶解度を高める共溶媒の混合物を含む薬学的組成物に関する。好ましい製剤は、ｐＨ７.４で２５％ベータ−シクロデキストリン（例えばヒドロキシプロピル−ベータ−シクロデキストリン）及び１０ｍＭホスフェート入りである。がん治療のためのＰＡＲＰ阻害剤の製剤は、米国特許出願第１２／０１５４０３号（公開番号ＵＳ ２００８−０１７６９４６ Ａ１）に記載されており、それは全体として参照により本明細書に組み込まれる。
【０２３４】
本明細書に記載された治療方法は、例えば経口投与、経粘膜投与、バッカル投与、経鼻投与、吸入、非経口投与、静脈内、皮下、筋肉内、舌下、経皮投与、眼内投与、及び直腸投与によるものであってもよい。
【０２３５】
におけるＰＡＲＰ阻害剤によって治療できる疾患の確認後の治療に使用するのに適したＰＡＲＰ阻害剤の薬学的組成物としては、活性成分を治療的又は予防的有効量、すなわち治療又は予防効果を達成するための有効量で含む組成物が含まれる。特定の適用に有効な実際の量は、とりわけ、治療する状態及び投与経路に左右される。有効量の決定は、当業者の権限内にあることが適切である。薬学的組成物は、ＰＡＲＰ阻害剤、１つ又はそれ以上の薬学的に許容しうる担体、希釈剤又は賦形剤、及び場合によりさらなる治療剤、例えば、少なくとも１つの成長因子阻害剤及び、場合により、さらなる治療剤を含む。組成物は、持続又は遅延放出用に処方することができる。
【０２３６】
組成物は、注射により、局所的に、経口的に、経皮的に、直腸内に、又は吸入により投与することができる。治療剤が投与される経口形態は、散剤、錠剤、カプセル剤、液剤又は乳剤を含むことができる。有効量は、一回量で又は数時間のような適当な時間間隔を隔てて一連の用量で投与することができる。薬学の組成物は、活性化合物を薬学的に使用することができる製剤に加工するのを容易にする賦形剤及び補助剤を含む１つ又はそれ以上の生理学的に許容しうる担体を使用して慣用のやり方で処方することができる。適当な製剤は、選択された投与経路に左右される。治療剤の薬学的組成物を製造するための適切な技術は、当分野でよく知られている。
【０２３７】
４−ヨード−３−ニトロベンズアミド（ＢＡ）の好ましい用量は、日１に開始して週に２回、１時間かけて４ｍｇ／ｋｇＩＶである（ＢＡの用量は、少なくとも２日ほど隔てることが好ましい）。ＢＡ治療は、各２８日周期で３週連続ＩＶ注入剤として週に２回行うことが好ましい。他の好ましい用量としては、単剤療法又は併用療法として０.５、１.０、１.４、２.８及び４ｍｇ／ｋｇが含まれる。
【０２３８】
活性化合物及び活性化合物を含む組成物の適切な用量が患者ごとに変化しうることは理解される。最適用量の決定には、一般に本明細書に記載された治療のあらゆるリスク又は有害な副作用に対して治療効果のレベルのバランスをとることが含まれる。選択される用量レベルは、特定のＰＡＲＰ阻害剤の活性、投与経路、投与時間、化合物の排泄速度、治療期間、併用される他の薬物、化合物及び／又は物質、並びに患者の年齢、性別、体重、状態、健康状態、及び以前の病歴に含むが、これらに制限されるものではないさまざまな要因に左右される。化合物の量及び投与経路は、最終的に医師の裁量であるが、一般に、用量は作用部位で局所的濃度を達成しすべきであり、これにより実質的に害のある又は有害な副作用が生じることなく所望の効果が達成される。
【０２３９】
生体内投与は、治療の経過を通じて１用量で、連続的に又は断続的に（例えば、適切な間隔をおいて分割量で）実施することができる。最も有効な手段及び投与の用量を決定する方法は、当業者によく知られており、そして治療に用いる製剤、治療目的、治療する標的細胞、及び治療されるにより変化する。単回又は複数回投与は、治療する医師によって選ばれた用量レベル及びパターンで実施することができる。
【実施例】
【０２４０】
実施例１：ＢＡとＥＧＦＲ阻害剤の組み合わせ
細胞培養
肺腺がんＨＣＣ８２７細胞を１０％ウシ胎仔血清入りダルベッコ変法イーグル培地中で培養した。ＨＣＣ８２７細胞は、ＥＧＦＲのE746_A750del突然変異を含み、そしてＨＣＣ８２７細胞の増殖におけるＰＡＲＰ阻害剤（４−ヨード−３−ニトロベンズアミド（ＢＡ））と組み合わせたゲフィチニブ（ＩＲＥＳＳＡ）の効果について試験した。増殖培地中Ｐ１００当たり１０5又はＰ６０当たり１０4の播種密度で細胞を培養し、そして３７℃、５％ＣＯ2で、１２〜１８時間インキュベートした。ＢＡ、及びＥＧＦＲ阻害剤のイレッサを一回量として７２時間加えた。ＤＭＳＯを対照として用いた。γ-Irradiator Gammacell 40 Exactor（MDS Nordion, Canada）を用いて細胞に３Ｇｙ及び５Ｇｙのガンマ線照射により放射線処理した。処理後、ＢｒｄＵ ＥＬＩＳＡアッセイ（Roche Applied Science）、ＦＡＣＳベースの細胞周期アッセイ又はＴＵＮＥＬにより細胞を分析した。
【０２４１】
化合物
ＢＡを、それぞれ個々の実験のため乾燥粉末からＤＭＳＯ（cat # 472301, Sigma-Aldrich）に直接溶解し、次いで、保存液（stock solution）の全体積を用いて細胞培地中でワーキング濃度１１１ｎＭ、３１３ｎＭ及び１μＭを調製していずれの沈殿の可能性及び対応する化合物の減損を回避した。対照実験は、ビヒクル（ＤＭＳＯ）の体積／濃度を整合させて行ない；これらの対照において、細胞はその成長又は細胞周期分布において変化を示さなかった。
【０２４２】
ＰＩ排除、細胞周期及びＴＵＮＥＬアッセイ（ＦＡＣＳ）
薬物の添加、照射及びインキュベーション後、計数及びＰＩ（ヨウ化プロピジウム）排除アッセイのため細胞を取り出した。細胞の一部を遠心分離し、そして５μｇ／ｍｌのＰＩを含む氷冷ＰＢＳ ０.５ｍｌに再懸濁した。細胞の他の部分を氷冷７０％エタノール中に固定し、そして冷凍庫中に一夜保存した。細胞周期分析のため、先に記載しように、細胞をヨウ化プロピジウム（ＰＩ）で染色した。BD LSRII FACSを用いてフローサイトメトリーによって細胞ＤＮＡ量を測定し、そしてModFitソフトウェアを用いてＧ１、Ｓ又はＧ２／Ｍ中の細胞パーセンテージを測定した。
【０２４３】
アポトーシスを検出するため、「In situ細胞死検出キット、フルオレセイン」（“In Situ Cell Death Detection Kit, Fluorescein”）（Roche Diagnostics Corporation, Roche Applied Science, Indianapolis, IN）を用いて細胞を標識した。簡潔には、固定細胞を遠心分離し、そして１％ウシ血清アルブミン（ＢＳＡ）を含むリン酸緩衝化生理食塩水（ＰＢＳ）で１回洗浄し、次いで、透過処理用緩衝液（permeabilization buffer）（ＰＢＳ中０.１％トリトン（Triton）Ｘ−１００及び０.１％クエン酸ナトリウム）２ｍｌに室温で２５分間再懸濁し、そしてＰＢＳ／１％ＢＳＡ０.２ｍｌで２回洗浄した。細胞をＴＵＮＥＬ反応混合物（ＴｄＴ酵素及び標識溶液）５０μｌに再懸濁し、そしてインキュベーター中加湿暗雰囲気下３７℃で６０分間インキュベートした。標識した細胞をＰＢＳ／１％ＢＳＡで１回洗浄し、次いで１μｇ／ｍｌの４’,６−ジアミジノ−２−フェニルインドール（ＤＡＰＩ）を含む氷冷ＰＢＳ０.５ｍｌに少なくとも３０分間再懸濁した。すべての細胞試料をBD LSR II (BD Biosciences, San Jose, CA)により分析した。すべてのフローサイトメトリー分析は、それぞれ少なくとも３０,０００個の細胞を含む三つ組の（triplicate）サンプルを使用して行なった（独立した実験の典型的な結果を示した）。すべての実験における変動係数は、０.０１に等しいか又はそれより小さい。
【０２４４】
ブロモデオキシウリジン（ＢｒｄＵ）標識アッセイ及びＦＡＣＳベースの細胞周期分析
ＢｒｄＵ（Sigma Chemical Co., St. Louis, MO）保存液（１ｍＭ）５０μｌを加えて１０μＭ ＢｒｄＵの最終濃度を達成した。次いで、細胞を３７℃で３０分間インキュベートし、氷冷７０％エタノール中に固定し、そして４℃で一夜保存した。固定細胞を遠心分離し、そしてＰＢＳ２ｍｌで１回洗浄し、次いで、暗所にて３７℃で１５分間、変性溶液（２Ｎ ＨＣｌ中０.２ｍｇ／ｍｌペプシン）０.７ｍｌに再懸濁し、次いで１Ｍトリス緩衝液（Trizma base, Sigma Chemical Co.）１.０４ｍｌを加えて加水分解を終了させた。細胞をＰＢＳ２ｍｌで洗浄し、そしてＴＢＦＰ透過性緩衝液（ＰＢＳ中０.５％Ｔｗｅｅｎ−２０、１％ウシ血清アルブミン及び１％ウシ胎仔血清）中の抗−ＢｒｄＵ抗体（DakoCytomation, Carpinteria, CA）１００μｌ（１：１００希釈）に再懸濁し、暗所にて室温で２５分間インキュベートし、そしてＰＢＳ２ｍｌで洗浄した。一次抗体標識細胞をＴＢＦＰ緩衝液中のヤギ抗マウスＩｇＧ（Ｈ＋Ｌ）のALEXA FLUOR (R) F(ab')2断片（１：２００希釈、２ｍｇ／ｍＬ、Molecular Probes, Eugene, OR）１００μｌに再懸濁し、そして暗所にて室温で２５分間インキュベートし、そしてＰＢＳ２ｍｌで洗浄し、次いで１μｇ／ｍｌの４’,６−ジアミジノ−２−フェニルインドール（ＤＡＰＩ）を含む氷冷ＰＢＳ０.５ｍｌに少なくとも３０分間再懸濁した。すべての細胞試料をBD LSR II (BD Biosciences, San Jose, CA)により分析した。すべてのフローサイトメトリー分析は、それぞれ少なくとも３０,０００個の細胞を含む三つ組のサンプルを使用して行なった（独立した実験の典型的な結果を示した）。すべての実験における変動係数は、０.０１に等しいか又はそれより小さい。
【０２４５】
結果
ＨＣＣ８２７非小細胞肺がん（ＮＳＣＬＣ）細胞株は、ＥＧＦＲ阻害剤の分析のための良く特徴づけられたモデルである。図１に示すように、ＢＡは、ＨＣＣ８２７細胞株においてＥＧＦＲ阻害剤、イレッサの活性を高めた。イレッサとＢＡの組み合わせに対する肺がん細胞ＨＣＣ８２７の反応を表１にまとめた。
【表１】
2012516895.tif 000022
【０２４６】
実施例１ａ：ＥＧＦＲ阻害剤とＢＡの組み合わせ
ＨＣＣ８２７ＮＳＬＣ腫瘍細胞株の細胞増殖及び細胞周期に対するゲフィチニブと組み合わせたＢＡ及びそのニトロソ代謝物（ＢＮＯ）の効果を研究した。
【０２４７】
表２に示されたスケジュールに示されるようにＢＡ及びＢＮＯを、ゲフィチニブ（LC Laboratories Ｇ−４４０８、ＢＧＦ−１０３）の存在下で試験した。
【表２】
2012516895.tif 000023
【０２４８】
最初に、ＥＧＦＲ阻害剤のＩＣ５０をＨＣＣ８２７細胞株について測定した。
【０２４９】
次に、２種類の濃度のＢＡ（１００μＭ及び５０μＭ）及びＢＮＯ（２５μＭ及び５０μＭ）をゲフィチニブと組み合わせて試験した。本実験のゲフィチニブは、ＨＣＣ８２７細胞株についてのＩＣ５０に対応する濃度で試験した。化合物を７２時間、細胞に同時に加えた。
【０２５０】
ゲフィチニブとの組み合わせにおけるＢＡ及びＢＮＯの２つの最も低い活性用量を、細胞周期及び細胞死に対するそれらの効果について試験した。この分析は、ＤＮＡ含量に基づくＦＡＣＳアッセイ、ＢｒｄＵ組み込み及びターミナルデオキシヌクレオチジルトランスフェラーゼｄＵＴＰニック末端標識（ＴＵＮＥＬ）によって行なった。
【０２５１】
物質及び方法
細胞培養
ＨＣＣ８２７非小細胞肺がん細胞は、ATCC, Rockville, MDから入手した。ＨＣＣ８２７非小細胞肺がん細胞を１０％ウシ胎仔血清（ＦＣ２）入りのRoswell Park Memorial Institute 1640培地（ＲＰＭＩ１６４０）中で培養した。細胞を異なる濃度のＢＡ及びＢＮ
Ｏ、ゲフィチニブ又はＤＭＳＯ（ビヒクル対照）の存在下、Ｐ１００当たり２ｘ１０5で又はＰ６０当たり１０4で培養し（アッセイには、最大３日の培養が必要である）、又はＢＡ／ＢＮＯの添加前にGammacell 40 Exactor (MDS Nordion, カナダ）を用いて３Ｇｙ及び５Ｇｙのガンマ照射線で放射線処理した。約１.３０Ｇｙ／分（１３０ｒａｄ／分）の中心線量率（central dose rate）。２つの特別な形態のセシウム供給源は、それぞれ６６.６ＴＢｑ（１８００Ｃｉ）の公称活性を有する。それらは、一緒になってサンプル容器中で１.３０Ｇｙ／分（１３０ｒａｄ／分）±１５％の中心線量率を生じる。典型的な線量均一性は、直径２６０ｍｍ（１０.２インチ）及び高さ１００ｍｍ（３.９インチ）にわたって±７％であった。
【０２５２】
処理後、生存細胞数を測定した。異なる処理下での生存（増殖）細胞のパーセンテージを対照（未処置）細胞と比較して算出した。
【０２５３】
免疫蛍光法
免疫染色のため、細胞を４０％の集密度に増殖させ、そしてチャンバー付き（chambered）カバースライドガラス上で及び上記のような化合物の組み合わせで、異なる濃度で処理した。細胞をＰＢＳで洗浄し、そしてＰＨＥＭ緩衝液中０.５％トリトンＸ−１００（６０ｍＭ ＰＩＰＥＳ，２５ｍＭ ＨＥＰＥＳ，１０ｍＭ ＥＧＴＡ及び４ｍＭ ＭｇＳＯ4）を用いて３７℃で５分間抽出した。次いで、ＰＨＥＭ緩衝液中４％パラホルムアルデヒドを用いて３７℃で２０分間細胞を固定し、ＰＢＳ中の０.２％トリトンＸ−１００で３回洗浄し、そしてＰＨＥＭ緩衝液中に３％ウシ血清アルブミンを含むブロッキング溶液で１時間インキュベートした。ＰＨＥＭ緩衝液中３％ウシ血清アルブミン中の一次抗体を用いて細胞を１時間インキュベートし、ＰＢＳ＋０.２％トリトンＸ−１００で３回洗浄し、そして蛍光２次抗体（Molecular Probes, Inc.）を用いて１：５００の希釈度でさらにインキュベートした。ＤＮＡを４',６−ジアミジノ−２−フェニルインドール（ＤＡＰＩ）で染色した。細胞をＰＢＳで３回洗浄し、マウントし、そしてZeiss LSM 510 META共焦点顕微鏡において６３ｘの対物レンズで観察した。画像は、LSM 510 META検出器及びLSM 510ソフトウェアを用いてＣＣＤカメラにより取得し、そしてAdobe Photoshopでさらに処理した。
【０２５４】
化合物
ＢＡ及びＢＮＯを、それぞれ別々の実験のため乾燥粉末からＤＭＳＯ中の２０ｍＭ保存液（cat # 472301, Sigma-Aldrich）に直接溶解し、そして保存液の全体積を用いて細胞培地中１０、５０及び１００μＭワーキング濃度を調製して、いずれの沈殿の可能性及び対応する化合物の減損を回避した。対照実験は、ビヒクル（ＤＭＳＯ）の体積／濃度に整合させることで行なった；これらの対照では、細胞は、その増殖又は細胞周期分布における変化を示さなかった。
【０２５５】
ＰＩ排除及び細胞周期アッセイ（ＦＡＣＳ）
上記化合物の添加、照射及びインキュベーション後、細胞をトリプシン処理し、そしてサンプルのアリコートを計数及びＰＩ（ヨウ化プロピジウム）排除アッセイのため取り出した。細胞の一部を遠心分離し、そして５μｇ／ｍｌのＰＩを含む氷冷ＰＢＳ０.５ｍｌに再懸濁した。細胞の他の部分は、氷冷７０％エタノール中に固定し、そして冷凍庫中に一夜保存した。細胞周期分析のため、細胞を標準方法によってヨウ化プロピジウム（ＰＩ）で染色した。BD LSRII FACSを用いてフローサイトメトリーによって細胞ＤＮＡ含量を測定し、そしてModFitソフトウェアを用いてＧ１、Ｓ又はＧ２／Ｍ中の細胞のパーセンテージを測定した。
BD LSR II又はBD Aria (BD Biosciences, San Jose, CA)を用いて［５,６］に記載したように、すべての細胞サンプルを分析した。すべてのフローサイトメトリー分析は、それぞれ少なくとも３０，０００個の細胞を含む三つ組のサンプルを用いて行ない、そして確立された方法［４,５］に従って細胞残屑及び倍数細胞を排除して細胞周期分布の最終的なパーセンテージを一重項生存細胞集団（singlets viable cell population）に正規化した。３つ又はそれ以上の独立した実験の典型的な結果を表３に示す。すべての実験における変動係数は、０.０１に等しいか又はそれより小さかった。
【０２５６】
ブロモデオキシウリジン（ＢｒｄＵ）標識アッセイ、ＴＵＮＥＬ、ｄ ＦＡＣＳ分析
ＢｒｄＵ（Sigma Chemical Co., St. Louis, MO）保存液（１ｍＭ）５０μｌを加え、１０μＭ ＢｒｄＵの最終濃度を達成した。次いで、細胞を３７℃で３０分間インキュベートし、そして氷冷７０％エタノール中で固定し、そして４℃で一夜保存した。固定細胞を遠心分離し、そしてＰＢＳ２ｍｌ中で１回洗浄し、次いで、暗所にて３７℃で１５分間、変性溶液（２Ｎ ＨＣｌ中０.２ｍｇ／ｍｌペプシン）０.７ｍｌに再懸濁し、次いで１Ｍトリス緩衝液（Trizma base, Sigma Chemical Co.）１.０４ｍｌを加えて加水分解を終了させた。細胞をＰＢＳ２ｍｌで洗浄し、そしてＴＢＦＰ透過性緩衝液（ＰＢＳ中の０.５％Ｔｗｅｅｎ−２０、１％ウシ血清アルブミン及び１％ウシ胎仔血清）中の抗−ＢｒｄＵ抗体（DakoCytomation, Carpinteria, CA）１００μｌ（１：１００の希釈度）に再懸濁し、暗所にて室温度で２５分間インキュベートし、そしてＰＢＳ２ｍｌで洗浄した。一次抗体標識細胞をＴＢＦＰ緩衝液中のヤギ抗マウスＩｇＧ（Ｈ＋Ｌ）のALEXA FLUOR(R) ( F(ab')2断片 （１：２００の希釈度，２ｍｇ／ｍＬ，Molecular Probes, Eugene, OR）１００μｌに再懸濁し、そして暗所にて室温で２５分間インキュベートし、そしてＰＢＳ２ｍｌで洗浄し、そして１μｇ／ｍｌ ４’,６−ジアミジノ−２−フェニルインドール（ＤＡＰＩ）を含む氷冷ＰＢＳ０.５ｍｌに少なくとも３０分間再懸濁した［３,６］。
【０２５７】
アポトーシス検出のため「In situ細胞死検出キット、フルオレセイン」（“In Situ Cell Death Detection Kit, Fluorescein”） (Roche Diagnostics Corporation, Roche Applied Science, Indianapolis, IN)を用いて細胞を標識し、そしてDr. Darzynkiewicz laboratoryからの改良されたプロトコールに基づいて分析した［４,５］。簡潔には、固定細胞を遠心分離し、そして１％ウシ血清アルブミン（ＢＳＡ）を含むリン酸緩衝化生理食塩水（ＰＢＳ）中で１回洗浄し、次いで、透過処理用緩衝液（ＰＢＳ中０.１％トリトンＸ−１００及び０.１％クエン酸ナトリウム）２ｍｌに、室温で２５分間再懸濁し、そしてＰＢＳ／１％ＢＳＡ０.２ｍｌ中で２回洗浄した。細胞をＴＵＮＥＬ反応混合物（ＴｄＴ酵素及び標識溶液）５０μｌに再懸濁し、そしてインキュベーター中、加湿暗雰囲気下３７℃で６０分間インキュベートした。標識した細胞をＰＢＳ／１％ＢＳＡで１回洗浄し、次いで１μｇ／ｍｌの４’,６−ジアミジノ−２−フェニルインドール（ＤＡＰＩ）を含む氷冷ＰＢＳ０.５ｍｌに少なくとも３０分間再懸濁した。BD LSR II (BD Biosciences, San Jose, CA）を用いてすべての細胞サンプルを分析し、そして確立された方法［４,５］に従って細胞残屑及び倍数細胞を排除して細胞周期分布の最終的なパーセンテージを一重項生存細胞集団に正規化した。すべてのフローサイトメトリー分析は、それぞれ少なくとも３０，０００個の細胞を含む三つ組のサンプルを用いて行なった（３又はそれ以上の独立した実験の典型的な結果を示す）。すべての実験における変動係数は、０.０１に等しいか又はそれより小さかった。
【０２５８】
また、Roche Cell Proliferation ELISA, BrdU（化学発光）取扱説明書を参照のこと（Cat. No. 1 669, 915, 第4版, 2003年8月）。
【０２５９】
結果
ＨＣＣ８２７非小細胞肺がん細胞をＤＮＡ含量に基づくＦＡＣＳ分析及びＢｒｄＵアッセイの適性について試験した。細胞株は、この分析に適切であることがわかった。
【０２６０】
増殖及び生存分析の予備結果に基づいてＢＡ及びＢＮＯのそれぞれの２つの異なる濃度を選択した。検出可能な効果を生じるＢＡ及びＢＮＯの濃度を確認してゲフィチニブの２つの用量と組み合わせて以下の分析において使用した（表２）。
【０２６１】
細胞生存、細胞周期分布及びＢｒｄＵ組み込みにおける効果について活性用量の組み合わせをＦＡＣＳ分析により試験した。細胞周期の種々の段階についてＤＮＡ含量及びＢｒｄＵ染色分析によって測定された細胞周期分布を、図２（ａ〜ｆ）に示し、そして定量結果を表３に示した。
【０２６２】
【表３】
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【０２６３】
結論
非小肺がん細胞において、ＢＡは、ゲフィチニブの抗腫瘍性活性を高める。ＦＡＣＳ分析及びＴｕｎｅｌアッセイでは、ゲフィチニブ処置したＨＣＣ８２７細胞においてＢＡが細胞周期停止を強化し、アポトーシスを誘発することがわかった。
【０２６４】
実施例１及び１ａの参考文献
１．Shi Y, Xiang R, Horvath C, Wilkins JA. Quantitative analysis of membrane proteins from breast cancer cell lines BT474 and MCF7 using multistep solid phase mass tagging and 2D LC/MS. J Proteome Res. 2005;(4):1427-33.
２．Sasaki K, Murakami T, Ogino T, Takahashi M, Kawasaki S. Flow cytometric estimation of cell cycle parameters using a monoclonal antibody to bromodeoxyuridine. Cytometry. 1986;(4):391-5.
３．Gorczyca W., Gong J., Darzynkiewicz Z.. Detection of DNA strand breaks in individual apoptotic cells by the in situ terminal deoxynucleotidyl transferase and nick translation assays. Cancer Res. 1993;3(8):1945-51.
４．Linn SC, Van 't Veer LJ, Clinical relevance of the triple-negative breast cancer concept: genetic basis and clinical utility of the concept. Eur J Cancer. 2009;45 Suppl 1:11-26.
５．Chang BD, Broude EV, Fang J, Kalinichenko TV, Abdryashitov R, Poole JC, Roninson IB.p21Waf1/Cip1/Sdi1-induced growth arrest is associated with depletion of mitosis-control proteins and leads to abnormal mitosis and endoreduplication in recovering cells. Oncogene. 2000, 9(17):2165-70.
６．Chang BD, Watanabe K, Broude EV, Fang J, Poole JC, Kalinichenko TV, Roninson
IB. Effects of p21Waf1/Cip1/Sdi1 on cellular gene expression: implications for carcinogenesis, senescence, and age-related diseases. Proc Natl Acad Sci U S A. 2000; 97(8):4291-6.
【０２６５】
実施例２：ＢＡ単独で、そしてＥＧＦＲ、ＦＧＦＲ、ＩＧＦＲ、ＨＧＦＲ、ＰＤＧＦＲ、ＶＥＧＦＲ及びＮＧＦＲの阻害剤と組み合わせて処置した後の肺細胞株ＨＣＣ８２７の増殖の測定
肺上皮腺がん細胞株ＨＣＣ８２７を単独で、又はＥＧＦＲ、ＦＧＦＲ、ＩＧＦＲ、ＨＧＦＲ、ＰＤＧＦＲ、ＶＥＧＦＲ及びＮＧＦＲの阻害剤と組み合わせのいずれかで複数の濃度（１００μＭ及び５０μＭ）で処置した。また、それぞれの化合物は、細胞において単一薬剤としても試験した。ＤＭＳＯ濃度は、すべての処置全体を通じて０.３％で一定に保った。処置の７２時間後、ＭＴＴと類似のＭＴＳベースのアッセイであるCellTiter 96(R) Aqueous Cell Proliferation Assayを用いて細胞の増殖速度に対する治療効果を測定した。アッセイは、供給業者の説明書に従って実施した、“CellTiter 96(R) Aqueous Non-Radioactive cell Proliferation Assay：Instructions for Use of Products G5421, G5430, G5440, G1111 and G1112,”Promega.com, Part#TB169, 5/09、及びその中の引用文献参照、それらはすべて参照により本明細書に組み込まれる。
【０２６６】
CellTiter 96(R) AQueous Non-Radioactive Cell Proliferation Assay(a)は、増殖における生存細胞数を測定するための比色法又は化学感受性アッセイである。CellTiter 96(R) AQueous Assayは、テトラゾリウム化合物［３−（４,５−ジメチルチアゾール−２−イル）−５−（３−カルボキシメトキシフェニル）−２−（４−スルホフェニル）−２Ｈ−テトラゾリウム、分子内塩；ＭＴＳ（ａ）］及び電子カップリング試薬（フェナジンメトスルファート；ＰＭＳ）の溶液から構成される。ＭＴＳは、細胞によって組織培養培地に可溶性であるホルマザン生成物に生物学的に還元される（bioreduce）（Barltrop, J.A. 等 (1991) 5-(3-carboxymethoxyphenyl) -2-(4,5-dimethylthiazoly)-3-(4-sulfophenyl) tetrazolium, inner salt (MTS) and related analogs of 3-(4,5-dimethylthiazolyl)-2,5-diphenyltetrazolium bromide (MTT) reducing to purple water soluble formazans as cell-viability indicators.Bioorg. Med. Chem. Lett. 1, 611-4.）。ホルマザンの４９０ｎｍの吸光度は、さらに処理することなく９６ウェルプレートから直接測定することができる（Cory, A.H. 等 (1991) Use of an aqueous soluble tetrazolium/formazan assay for cell growth assays in culture.Cancer Comm. 3, 207-12;Riss, T.L. and Moravec, R.A. (1992) Comparison of MTT, XTT, and a novel tetrazolium compound MTS for in vitro proliferation and chemosensitivity assays.Mol. Biol. Cell (Suppl.) 3, 184a.）。ＭＴＳから水性可溶性ホルマザンへの変換は、代謝活性細胞に見出される脱水素酵素によって行われる。４９０ｎｍ吸光量によって測定してホルマザン生成物の量は、培養物中の生存細胞数に正比例している。
【０２６７】
略語：ＥＧＦＲ：上皮成長因子受容体；ＦＧＦＲ：線維芽細胞成長因子受容体；ＩＧＦＲ：インスリン様成長因子１受容体；ＨＧＦＲ：肝細胞成長因子受容体；ＰＤＧＦＲ：血小板由来成長因子受容体；ＶＥＧＦＲ：血管内皮成長因子受容体；及びＮＧＦＲ：神経成長因子受容体。
【０２６８】
物質：
細胞株：ＨＣＣ８２７（ＣＲＬ−２８６８、ＡＴＣＣ）、上皮腺がん細胞株
ゲフィチニブ、ＥＧＦＲ阻害剤、Tocris Bioscience Cat# 3000; ＭＷ＝４４６.９
ＰＤ １７３０７４、ＦＧＦＲ阻害剤（ＦＧＦＲ１及びＦＧＦＲ３に選択的）、Tocris Bioscience Cat# 3044；ＭＷ＝５２３.６７
ピクロポドフィロトキシン、ＩＧＦＲ、Tocris Bioscience Cat# 2956
ＰＨＡ ６６５７５２、ＨＧＦＲ阻害剤、Tocris Bioscience Cat# 2693
ＤＭＰＱ二塩酸塩、ＰＤＧＦＲ阻害剤（ヒト血管性β−タイプ血小板由来成長因子受容体チロシンキナーゼ（β−タイプＰＤＧＦＲチロシンキナーゼ）の選択的阻害剤）、Tocris Bioscience Cat# 1222
ＳＵ４３１２、ＶＥＧＦＲ阻害剤、Tocris Bioscience Cat# 1459
Ｋ−２５２ａ、ＮＧＦＲ、阻害剤、LC Laboratories Cat# K2151
【０２６９】
結果及び結論：
ゲフィチニブ（図３；ＥＧＦＲ阻害剤）、ＰＤ １７３０７４（図４、ＦＧＦＲ阻害剤）、ピクロポドフィロトキシン（ＰＰＰ）（図５；ＩＧＦ１Ｒ阻害剤、ＩＧＦ受容体サブタイプ）、ＰＨＡ ６６５７５２（図６、ＨＧＦＲ阻害剤）、ＤＭＰＱ二塩酸塩（図７、ＰＤＧＦＲ阻害剤（具体的にはＰＤＧＦＲベータ））、ＳＵ４３１２（図８、ＶＥＧＦＲ阻害剤）、並びにＢＡあり及びなしのＫ２５２ａ（図９、ＮＧＦＲ阻害剤）についてCellTiter 96(R) Aqueous Cell Proliferation Assayから得たデータを図３〜９に示す。
【０２７０】
本明細書に記載された結果に基づいて、ＢＡは、非小肺がんＨＣＣ８２７細胞におけるＰＤ１７３０７４、ＰＰＰ、ＤＭＰＱ、Ｋ２５２ａのような成長因子受容体阻害剤の抗増殖効果の増強を示した。データは、これらの組み合わせが、成長因子により刺激された腫瘍細胞増殖、運動性及びアポトーシスからの保護を妨害する強力な手段となりうることを示唆している。
【０２７１】
本発明の好ましい実施態様を本明細書に示し、そして記載してきたが、このような実施態様が例としてのみ提供されたことは、当業者にとって明白である。ここで、当業者にとっては、本発明から逸脱することなく多くの変法、変更及び置換が考えられる。本発明を実施する際、本明細書に記載された本発明の実施態様に対する種々の代替を使用しうることは当然のことと理解されなければならない。以下の特許請求の範囲は、本発明の範囲を定義し、そしてこれらの特許請求の範囲内の方法及び構造並びにそれと同等のものがそれによって包含されるものとする。
【図１−１】
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【図１−２】
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【図２ａ】
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【図２ｂ】
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【図２ｃ】
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【図２ｄ】
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【図２ｅ】
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【図２ｆ】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【国際調査報告】
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