(57)【要約】  本発明は、幾何学的歪に係る調整が施されるよう記録装置（１０）を再校正する方法に関する。本方法は、媒体支持器（１２）上に記録媒体（１７）を配置するステップと、個別作動可能な記録チャネル（２３）を複数個有する記録ヘッド（１６）を作動させることで、媒体支持器上に存する記録媒体上に画像特徴を１個又は複数個発生させるステップと、媒体支持器上での記録媒体の姿勢を画像特徴記録時の第１姿勢（５０Ａ）とは別の第２姿勢（５０Ｂ）に変化させるステップと、第２姿勢で媒体支持器上に存する記録媒体から画像特徴の歪を検出するステップと、歪の検出結果に従い一部の記録チャネルの作動タイミングを調整するステップと、を有する。
2012526300.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
媒体支持器上に記録媒体を配置するステップと、
個別作動可能な記録チャネルを複数個有する記録ヘッドを作動させることで、媒体支持器上に存する記録媒体上に画像特徴を１個又は複数個発生させるステップと、
媒体支持器上での記録媒体の姿勢を画像特徴記録時の第１姿勢とは別の第２姿勢に変化させるステップと、
第２姿勢で媒体支持器上に存する記録媒体から画像特徴の歪を検出するステップと、
歪の検出結果に従い一部の記録チャネルの作動タイミングを調整するステップと、
を有し、幾何学的歪に係る調整が施されるよう記録装置を再校正する方法。
【請求項２】
請求項１記載の方法であって、媒体支持器が位置規制子を有し、第１姿勢の記録媒体ではその一辺、第２姿勢の記録媒体では他辺がその位置規制子の近傍に位置する方法。
【請求項３】
請求項２記載の方法であって、上記一辺及び他辺が互いに交差する向きの辺である方法。
【請求項４】
請求項２記載の方法であって、上記一辺及び他辺が互いに記録媒体の対辺である方法。
【請求項５】
請求項１記載の方法であって、記録媒体上に画像特徴を発生させる際には、記録ヘッド及び媒体支持器をある方向沿いに相対運動させ、画像特徴の歪を検出する際には、記録ヘッド及び媒体支持器をそれとは別の方向沿いに相対運動させる方法。
【請求項６】
請求項１記載の方法であって、記録媒体上に画像特徴を発生させる際、記録ヘッドを経路沿いに駆動可能なキャリッジを用い記録ヘッドをその経路沿いに移動させ、画像特徴の歪を検出する際、そのキャリッジで記録ヘッドの位置を固定する方法。
【請求項７】
請求項６記載の方法であって、画像特徴の歪を検出する際、そのキャリッジ上のセンサを使用する方法。
【請求項８】
請求項１記載の方法であって、媒体支持体上で記録媒体が採る第２姿勢が、媒体支持器上で第１姿勢を採っていた記録媒体を回動させた姿勢に相当する姿勢である方法。
【請求項９】
請求項１記載の方法であって、媒体支持体上で記録媒体が採る第２姿勢が、媒体支持器上で第１姿勢を採っていた記録媒体を、記録媒体の媒体支持器接触面に略直交する軸周りで、ある回動角に亘り回動させた姿勢に相当する姿勢である方法。
【請求項１０】
請求項９記載の方法であって、その回動角が８５〜９５°の範囲内の方法。
【請求項１１】
請求項９記載の方法であって、その回動角が１７５〜１８５°の範囲内の方法。
【請求項１２】
請求項１１記載の方法であって、記録媒体の表面のうち、第１姿勢を採っているときに媒体支持器に接触する面と、第２姿勢を採っているときに媒体支持器に接触する面とが、その記録媒体を挟み表裏に位置する方法。
【請求項１３】
請求項１記載の方法であって、その姿勢を第１姿勢から第２姿勢に変化させる前に記録媒体を媒体支持器から完全に分離させる方法。
【請求項１４】
請求項１記載の方法であって、その姿勢を第１姿勢から第２姿勢に変化させる前に記録媒体の記録部分・非記録部分間コントラストを調整する方法。
【請求項１５】
請求項１記載の方法であって、画像特徴の歪をセンサで検出する方法。
【請求項１６】
請求項１５記載の方法であって、そのセンサをキャリッジで経路沿いに移動させる方法。
【請求項１７】
請求項１５記載の方法であって、そのセンサが撮像デバイスを有する方法。
【請求項１８】
請求項１５記載の方法であって、その画像特徴を照明器で照明しつつ画像特徴の歪を検出する方法。
【請求項１９】
記録媒体を支持可能な円筒面を有する媒体支持器と、
個別作動可能な記録チャネルを複数個有する記録ヘッドと、
媒体支持器の回動軸を基準に定めた経路沿いに記録ヘッドを移動させるキャリッジと、
センサと、
コントローラと、
を備え、そのコントローラが、
円筒面上に存する記録媒体上に、キャリッジで記録ヘッドを経路沿いに移動させつつ画像特徴を１個又は複数個発生させる動作と、
画像特徴生成時の第１姿勢とは別の第２姿勢で円筒面上に存する記録媒体から、センサを用い画像特徴の主走査性歪を検出する動作と、
主走査性歪の検出結果に従い一部の記録チャネルの作動タイミングを調整する動作と、
を実行する記録装置。
【請求項２０】
請求項１９記載の記録装置であって、第２姿勢で円筒面上に存する記録媒体からセンサを用い主走査性歪を検出する際、同一画像特徴の一部分又は複数部分における副走査方向沿い位置のずれを検出する記録装置。
【請求項２１】
請求項１９記載の記録装置であって、第２姿勢で円筒面上に存する記録媒体からセンサを用い主走査性歪を検出する際、画像特徴間の副走査方向沿い間隔のずれを検出する記録装置。
【請求項２２】
請求項１９記載の記録装置であって、媒体支持器が位置規制子を１個又は複数個有し、第１姿勢では記録媒体の一辺、第２姿勢ではそれと交差する向きの他辺がその位置規制子の近傍を占める記録装置。
【請求項２３】
請求項１９記載の記録装置であって、そのキャリッジでセンサを経路沿いに移動させる記録装置。
【請求項２４】
請求項１９記載の記録装置であって、そのセンサが撮像デバイスを有する記録装置。
【請求項２５】
請求項２４記載の記録装置であって、画像特徴の主走査性歪を検出するとき記録媒体を照明する照明器を備える記録装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は記録媒体に画像を記録する記録装置、具体的にはその記録装置の校正に関する。
【背景技術】
【０００２】
記録媒体への画像記録には様々な記録装置が使用されている。その一つは、印刷版への画像記録に使用されるコンピュータ製版（ＣＴＰ）システムである。画像記録が済んだ印刷版は次から次へと印刷機に装着され、画像がその印刷版から紙その他の表面へと転写されるので、転写先で正確な位置関係になるよう画像同士で正確に位置を揃えることや、得られる印刷物の品質特性が所望水準となるよう歪をなくし個々の画像の幾何学的正確性を高めること、即ちその画像の構成部分の寸法や構成部分同士の位置関係を期待に近づけることが重要となる。
【０００３】
記録媒体上に生じる画像の幾何学的正確性は様々な要因によって左右される。例えば、媒体支持器上の記録媒体に成像ビームを射突させ、そのビームによる複数回の走査で媒体上に画像を発生させる場合、その画像の幾何学的正確性はその媒体に対する成像ビームの位置精度で大きく左右される。各回走査における成像ビーム射突位置の所要位置からのずれは成像誤差につながりうる。
【０００４】
成像誤差の抑制には一般に記録装置の校正が有効である。これは、記録媒体上に校正画像を発生させ、その画像を解析してずれを検出し、幾何学的特性に関するずれを記録装置に対する電気的又は機械的な調整で補正する、といった処置である。校正画像の解析には、一般に種々の撮像センサを備える特殊な専用システムが使用される。例えば、諸校正画像をＣＣＤセンサで撮像し、その撮像で得られた画像をコントローラで解析して校正情報を導出するシステムである。
【０００５】
こうした特殊な専用校正システムは高価であり、正常に動作するようそれ自体を定期的に校正する必要があるため、記録システムの製造工場で使用されることが多い。校正システムが製造工場にあるのは使用現場での記録システム校正に不都合なことであり、使用現場で記録媒体上に校正画像を記録し解析場所に運ぶこと等を余儀なくされる。これは、校正所要時間や画像記録誤差発生機会を増す原因となっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】米国特許第６９６８７８２号明細書
【特許文献２】米国特許第７４５６３７９号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
このように、その記録装置で記録媒体上に記録される画像の幾何学的歪が好適に補正されるよう、記録装置を校正する方法及びシステムの実効性及び実用性を高めることが、必要とされている。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
簡潔に述べると、本発明の一実施形態は、幾何学的歪に係る調整が施されるよう記録装置を再校正する方法であって、媒体支持器上に記録媒体を配置するステップと、個別作動可能な記録チャネルを複数個有する記録ヘッドを作動させることで、媒体支持器上に存する記録媒体上に画像特徴を１個又は複数個発生させるステップと、媒体支持器上での記録媒体の姿勢を画像特徴記録時の第１姿勢とは別の第２姿勢に変化させるステップと、第２姿勢で媒体支持器上に存する記録媒体から画像特徴の歪を検出するステップと、歪の検出結果に従い一部の記録チャネルの作動タイミングを調整するステップと、を有する。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明の一実施形態に係る記録装置の模式的部分図である。
【図２】本発明の一実施形態に係る記録装置校正方法を示すフローチャートである。
【図３】記録媒体上に発生させたい画像の模式的平面図である。
【図４】図３の画像を目標にした記録で記録媒体上に発生する校正画像の模式的平面図である。
【図５Ａ】図１に示した記録ヘッドのヨー運動による副走査性歪を示す図である。
【図５Ｂ】図１に示した記録装置内案内システムの非直線性による主走査性歪を示す図である。
【図５Ｃ】図１に示した記録ヘッドのピッチ運動による主走査性歪を示す図である。
【図６】本発明の一実施形態に係る図１の記録装置を対象にした記録装置再校正方法を示すフローチャートである。
【図７Ａ】本発明の一実施形態に係る図１の記録装置にて、第１姿勢で媒体支持器上に存する記録媒体上に第１画像特徴を発生させる動作を示す図である。
【図７Ｂ】本発明の一実施形態に係る図１の記録装置にて、図７Ａに示した第１姿勢とは別の第２姿勢で媒体支持器上に存する記録媒体上に第２画像特徴を発生させる動作を示す図である。
【図７Ｃ】本発明の一実施形態に係る図１の記録装置にて、図７Ａに示した第１姿勢とは別の第２姿勢で媒体支持器上に存する記録媒体から、第１画像特徴の歪を検出する動作を示す図である。
【図７Ｄ】本発明の一実施形態に係る図１の記録装置にて、第１姿勢で媒体支持器上に存する記録媒体上に画像特徴パターンを発生させる動作を示す図である。
【図７Ｅ】本発明の一実施形態に係る図１の記録装置にて、図７Ｄに示した第１姿勢とは別の第２姿勢で媒体支持器上に存する記録媒体から画像特徴パターンの歪を検出する動作を示す図である。
【図７Ｆ】図７Ｂの動作で第１及び第２画像特徴が生じた記録媒体の平面展開図である。
【図８】歪のある第１画像特徴に対し略平行な経路に沿い移動するセンサで第１画像特徴の諸点を検出したとき、図７Ａに示した画像特徴の歪が誤認されることを、模式的に示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、別紙図面を参照し本発明の実施形態及び用途に関し説明する。当該図面は本発明に係る着想を説明するためのものであり、正しい縮尺になっていない部分を含んでいる。
【００１１】
以下の詳細な説明の趣旨は、本件技術分野で習熟を積まれた方々（いわゆる当業者）に理解を頂くことにある。周知要素についての記述は、その理解の妨げになるため省略又は簡略化してある。総じて、以下の説明及び図面の記載は例示を趣旨とするものであって、発明の要旨を限定するものではない。
【００１２】
図１に、本発明の一実施形態に係る記録装置１０を模式的に示す。これは、記録媒体１７のうち模式的に破線で示す領域内に画像１９を記録する装置である。媒体１７としては、画像生成可能面を有する任意の媒体を使用することができる。また、本装置１０に備わる媒体支持器１２は円筒面１３を有する外ドラム型の構成であり、その上に配置された媒体１７をその辺上の幾個所かで円筒面１３に固定するクランプ２８Ａ，２８Ｂを備えている。内ドラム型、フラットベッド型等の媒体支持器を用い本発明を実施することや、媒体１７を他手段で支持器１２に固定する形態、例えば減圧吸引等の手段で円筒面１３に固定する形態で本発明を実施することもできる。支持器１２は基台２０に対し可動、具体的には可回動に連結されており、また位置規制子２５Ａ，２５Ｂを含む複数個の位置規制子２５を有している。
【００１３】
本装置１０に備わる記録ヘッド１６は、媒体支持器１２に対し動かせるようキャリッジ１８上に実装されている。支持器１２がある回動軸を中心に可回動、キャリッジ１８がその支持器１２に対し可動であるため、ヘッド１６も支持器回動軸に対し平行な経路に沿い駆動することができる。駆動システム２２はそれらヘッド１６・支持器１２間に相対運動をもたらすシステムであり、所要の動きに相応しい幾つかの駆動手段で構成されている。本実施形態では、駆動システム２２を用い、主走査軸２６に支持器１２を回動させまた副走査軸２４に沿いヘッド１６を並進させる。案内システム３２はキャリッジ１８の動きを案内するシステム、輸送器３３はその動きを司る装置であり、後者は図示の通り精密なスクリュー機構を備えている。リニアモータを用いヘッド１６を移動させる形態、複数個のヘッド１６を個別に移動させる形態、複数個のヘッド１６をタンデムに移動させる形態等でも、本発明を実施することができる。
【００１４】
いわゆる当業者には自明な通り、記録ヘッド１６・媒体支持器１２間相対運動は様々な形態を採りうる。例えば、ヘッド１６を固定し支持器１２を移動させる形態、支持器１２を固定しヘッド１６を移動させる形態、ヘッド１６，支持器１２双方を移動させる形態等である。ヘッド１６、支持器１２又はその双方を対応する経路沿いに往復させる形態でもよいし、本装置１０内システムのうち１個又は複数個を個別の駆動システムで駆動する形態にしてもよい。
【００１５】
記録ヘッド１６は、図示しない輻射源、具体的にはレーザ光源のほか、個別作動可能な記録チャネル２３を備えている。記録媒体１７上に画像を生成する際には、そのチャネル２３を個別に制御する。チャネル個数は１個でも複数個でもよく、チャネル配列は一次元アレイ状でも二次元アレイ状でもかまわない。画像生成時には、輻射される成像ビーム２１で媒体１７が走査されるようこのヘッド１６を制御する。そのビーム２１には、記録したい画像を示す画像データ３７に従い像状変調を施す。具体的には、成像対象個所では対応するチャネル２３が作動し成像対象外個所では作動しないよう、ビーム２１の強度を動的に制御して画像１９を発生させる。また、チャネル２３はデータ３７から得た情報に基づき個別に制御される。その制御下で発生する画像１９の最小構成要素のことを一般に画素或いは画像ドット、画素同士の組合せで形成される画像構成要素のことを画像特徴と呼ぶ。画素を組み合わせることで、中間調パターン、確率論的パターン、両者を併含する複合パターン等、様々なパターンを発生させることができる。画素同士の組合せで、グリッドパターン、基準マークパターン等、様々な非スクリーンパターンを発生させることができる。
【００１６】
記録媒体１７上に画像１９を記録する仕組みとしては様々な仕組みを使用できる。例えば、媒体１７の可修飾面特性を変化させる、媒体１７の表面を部位選択的に切除する、媒体１７の表面に（熱転写等で）画像生成部材を転写させる、といった仕組み等を通じ、成像ビーム２１の射突で画像１９を生成することができる。ビーム２１が辿る経路を、輻射源からまっすぐ媒体１７に届く経路としてもよいし、１個又は複数個の光学素子による方向転換を経て媒体１７に至る経路としてもよい。画像１９が他の手法で生成される形態、例えば記録チャネル２３から画像形成素材を吐出し媒体１７上に画像１９を発生させるインクジェットプロセスの形態にしてもよい。
【００１７】
記録媒体１７への画像記録に当たり、一群の記録チャネル２３で画像スワスを発生させるようにしてもよい。スワス幅は、その走査で最初に生じる画素と最後に生じる画素との距離で決まる。こうした構成では、媒体１７上の画像全体を単一スワスで生成し得ず複数スワスの生成が必要になるのが一般的である。
【００１８】
本装置１０はセンサ５２及び照明器５５を備えている。センサ５２は存在する事物例えば画像１９の諸部分を検出するためのものであり、照明器５５は検出等の際にそうした事物を照明するためのものである。
【００１９】
コントローラ３０は、本装置１０を構成するシステム群を制御すべく幾つかの制御部材で構成されている。制御対象となるのは、媒体支持器１２及びキャリッジ１８用の駆動システム２２、支持器１２に対する記録媒体１７の装荷／回収を司る媒体ハンドリング機構等である。コントローラ３０は、また、供給される画像データ３７に従い記録ヘッド１６から成像ビーム２１を輻射させる。コントローラ３０は、センサ５２、照明器５５等も制御する。コントローラ３０による制御には、様々なシステム、制御信号乃至手法を使用可能である。コントローラ３０はプログラマブルであり、１個又は複数個のデータプロセッサ、実行可能な相応のソフトウェア、並びに各種ハードウェアで構成されている。使用されうるハードウェアとしては、アクセシブルメモリ、論理回路、駆動回路、増幅器、Ａ／Ｄコンバータ、Ｄ／Ａコンバータ、入出力ポート等がある。こうしたコントローラ３０は、マイクロプロセッサ、オンチップコンピュータ、コンピュータ用ＣＰＵ等のマイクロコントローラを初め、様々な制御部材で実現することができる。コントローラ３０を幾つかの論理ユニットで構成し、個々の論理ユニットに特定のタスクを委ねるようにしてもよい。
【００２０】
図２に、本発明の一実施形態に係る記録装置校正方法１００の流れを示す。説明の都合上、図中の諸ステップを図１中の記録装置１０に適用する例を示すが、本発明は他種記録装置に適用する形態で実施することもできる。また、図３に模式的に示す画像４０を目標に画像を生成する例を示すが、画像４０以外を目標とし諸媒体上に画像を生成する形態でも本発明を実施することができる。本実施形態で使用される目標画像４０は精密なグリッド状パターンを有しており、所定寸法の画像境界を有する正方形の目標画像内セル４１複数個で構成されている。この平面展開図に明示した通り、目標画像４０は媒体１７の諸辺に対し厳密に揃った画像、具体的には媒体１７Ａの辺３５，３６に揃った画像である。ここでは、一例として、副走査軸２４と平行な辺を第１辺３５、主走査軸２６と平行な辺を第２辺３６としているので、画像４０の幾何学的特性は軸２４，２６を基準にして記述されることになる。媒体１７Ａ上の他の位置決め点を位置基準として画像４０の記録を実行する形態で本発明を実施することもできる。
【００２１】
コントローラ３０は、その目標画像４０を表す画像データの供給を受け記録媒体１７Ａ上に画像を発生させる。その際、コントローラ３０は、媒体１７Ａに対し記録ヘッド１６が相対運動するよう駆動システム２２を制御する。具体的には、所定形態の画像スワスが生じるよう、媒体支持器１２の回動と協調する形態でヘッド１６を並進させる。サークル走査技術を用いリングスワス、サークルスワス等のスワスを発生させる形態でも本発明を実施可能だが、ここではヘリカル走査技術を用いスパイラルスワス、ヘリカルスワス等のスワスを発生させるようにしている。
【００２２】
ステップ１１０では、その目標画像４０を示す画像データに従い記録装置１０が校正用の画像を生成する。即ち、画像４０を目標に記録ヘッド１６を動作させることで、図４に模式的に示す校正画像１９Ａを記録媒体１７Ａ上に発生させる。この図では、明瞭化のため、媒体１７Ａの円筒面１３を平坦化して描いてある。図示の通り、生じる画像１９Ａは目標画像４０内セル４１と同個数のセル４２で構成されているが、歪んでいるため目標画像４０と厳密には対応していない。即ち、画像１９Ａの諸部分が様々に歪んでいるため、画像４０内セル４１と画像１９Ａ内セル４２との対応関係がやや崩れている。例えば、セル４２入カラムの主走査軸２６沿い位置が、セル４２Ａ入カラム・セル４２Ｂ入カラム間でずれている。同じく、セル４２Ｃ等のセル４２における副走査軸２４沿い寸法が対応するセル４１のそれに比し図示の如く大きくなっている。なお、セル４２Ａ，４２Ｃは画像歪発生個所の一例、その歪み方は画像１９Ａ内セル４２で生じうる歪の一例に過ぎない。
【００２３】
こうした位置歪や寸法歪の発生原因は幾通りかある。例えば、温度変化に伴う全体的寸法比崩れが一因となりうる。即ち、記録媒体１７、媒体支持器１２、諸輸送部材例えば輸送器３３等の間に存する形成素材差ひいては熱膨張係数差が原因となり、熱膨張速度に違いが生じ寸法比が崩れてしまう。また、キャリッジ１８の移動に関わる案内システム３２の形態的な不完全さも一因となりうる。案内システム３２に備わるガイドトラック、被案内部材等の部材は摺動用又は回動用のベアリング素子を有しているので、その精度を高めたとしても不完全さが残り、ガイドトラック・被案内部材間の遊び、ガイドトラックの直線性、基台２０の撓み等といった機械的原因で画像歪が発生しうることを否めない。
【００２４】
即ち、副走査軸２４に対し平行な経路に沿いキャリッジ１８を移動させる際に、そうした不完全さが原因で記録ヘッド１６に不必要な動きが生じ、記録媒体１７に対する成像ビーム２１の射突位置が乱れることとなりかねない。この場合、図５Ａ〜図５Ｃに示す如く画像歪が発生する。
【００２５】
記録媒体１７Ａに対する成像ビーム２１の射突位置乱れによる画像歪のうち、副走査性歪は例えば図５Ａに示す原因で発生する。この図では明瞭化のためやや強調してあるが、副走査軸２４に沿い移動中のキャリッジ１８に、案内システム３２の遊び等を原因とする僅かなヨー方向２７沿い回動即ちヨー運動が生じると、媒体１７Ａに対するビーム２１の射突位置が乱れて副走査性歪が発生する。また、他部材の不完全さが原因で副走査性歪が発生することもある。例えば、輸送器３３として使用される精密なリードスクリューに、僅かであれ長手方向沿いピッチ不整があると、それが原因となり画像に副走査性歪が生じてしまう。
【００２６】
記録媒体１７Ａに対する成像ビーム２１の射突位置乱れによる画像歪のうち、主走査性歪は例えば図５Ｂ、図５Ｃ等に示すものを含め様々な原因で発生しうる。まず、図５Ｂに示す例では、明瞭化のためやや強調してあるが、基台２０やガイドトラックに重力撓み等が生じ後者の直線性が損なわれている。この類の現象が発生すると、案内システム３２に沿い移動中のキャリッジ１８に主走査軸２６沿い位置ずれが生じ、ビーム２１の主走査方向沿い射突位置精度に悪影響が生じてしまう。次に、図５Ｃに示す例では、明瞭化のためやや強調してあるが、副走査軸２４に沿い記録ヘッド１６を駆動しているキャリッジ１８に、案内システム３２内の遊びを初めとする諸原因により僅かなピッチ方向２９沿い運動、ひいては主走査性歪を発生させている。いわゆる当業者には自明な通り、画像歪としては、ここで掲げたものに限らず、様々な種類の歪が発生しうる。
【００２７】
次に、図２に示すステップ１２０では、生成された校正画像１９Ａの歪が補正されるよう記録装置１０を調整する。この調整は様々な手法で行えるが、ここでは、セル４２Ａ・４２Ｂ間位置ずれを初めとする主走査性歪が補正されるよう諸記録チャネル２３の作動タイミングを調整している。このチャネル作動タイミングは、画像データで決まる画素生成要否と異なり、チャネル２３又はその集まり毎に調整することができる。チャネル作動タイミングを調整するとそのチャネル２３による画素生成動作が遅れ又は進むため、諸チャネル２３を制御し同じ画像スワスの構成部分間で主走査方向沿い位置をずらすことができる。あるスワスの一部分又は全体と別のスワスの一部分又は全体との間で、主走査方向沿い位置をずらすこともできる。従って、副走査軸２４に対し平行な記録ヘッド移動経路沿いの諸点で、記録ヘッド１６内諸チャネルの作動タイミングを調整することができる。即ち、ヘッド１６の副走査方向沿い位置に応じチャネル作動タイミングを調整することで、その副走査方向沿い位置に対応する画像１９Ａ内歪発生領域に関し補正を施すことができる。この作動タイミング調整は画像データから独立した形態で行われる。画像データを操作する形態で本発明を実施し同様の効果を得ることもできる。また、コントローラ３０は、ヘッド１６に対し信号を供給し、全チャネル２３又は一部チャネル２３の作動タイミングを調整する。即ち、ヘッド１６の副走査方向沿い位置に応じ、その位置に現れるべき画像歪を補正する。具体的には、駆動システム２２に備わる図示しない適当なセンサ乃至エンコーダから、ヘッド１６、媒体支持器１２又はその双方の位置を示す信号群を取得し、それに基づきヘッド移動経路沿い諸点で諸チャネル２３の作動タイミングを調整する。オープンループ制御技術を用いコントローラ３０がヘッド１６の位置を追跡する形態でも、本発明を実施することができる。
【００２８】
副走査性歪の補正、例えばセル４２Ｃの拡がりの補正も様々な手法で行えるが、ここでは、キャリッジ１８又は輸送器３３の動きを調整するようにしている。調整されるのは、例えばキャリッジ１８又は輸送器３３の移動速度である。記録装置１０は、ドラム状の媒体支持器１２を回動させつつキャリッジ１８を並進させる構成であり、この構成ではスパイラルスワス、ヘリカルスワス等の画像スワスが発生するので、こうしてキャリッジ１８又は輸送器３３の移動速度を調整することで、スワスのピッチを調整し画像の各部寸法を整えることができる。生じる画像の寸法を移動速度の均一調整で全体的に調整することも、移動速度の部分調整で部分的に調整することもできる。即ち、キャリッジ移動経路沿い諸点で輸送器速度を調整して対応する画像歪を補正すること、例えば輸送器３３内ピッチ不整を補正することや記録ヘッド１６のヨー運動性位置ばらつきを補正することができる。また、コントローラ３０は、所与のプログラムに従い駆動システム２２に信号群を送り、キャリッジ１８又は輸送器３３の動きを調整する。具体的には、センサ又はエンコーダから供給される信号に従い動作し、ヘッド移動経路沿い諸点におけるキャリッジ１８又は輸送器３３の動きを調整する。
【００２９】
これら、作動タイミング調整や動き調整を通じた画像補正は、工場に設置された専用の装置を用い所定の時点で実行されるのが普通であり、それを経た記録装置１０にはいずれ再校正が必要になる。再校正が必要になる原因は、当初校正時に対する条件例えば環境温度の変化、駆動システム２２や案内システム３２の構成要素の使用摩耗及び精度・正確度低下、負荷条件による構造要素例えば基台２０の経時クリープ等、数多くある。構造要素のクリープは特に大型の記録装置で問題となる。記録ヘッド１６から輻射される成像ビーム２１と、記録媒体１７との間の位置関係は、これらを初めとする諸原因で理想からずれる。ひいては、ヘッド１６により生成される画像が歪み始める。
【００３０】
図６に、本発明の一実施形態に係る記録装置再校正方法２００の流れを示す。説明の都合上、図中の諸ステップを図１中の記録装置１０に適用する例を示すが、他種記録装置に適用される形態でも本発明は実施することができる。ステップ２１０では、媒体支持器１２上に記録媒体１７Ｂをある姿勢５０Ａで配置する。図７Ａに示したのはこの状態、即ち装置１０に備わる支持器１２上に媒体１７Ｂが第１姿勢５０Ａで配置されている状態である。
【００３１】
記録媒体１７Ｂは、記録ヘッド１６を用いた画像記録が可能な位置を占めるよう媒体支持器１２上に配置され、第１姿勢５０Ａでは、その第１辺３５Ａが支持器１２側位置規制子２５複数個と接触する。各規制子２５の表面は、辺３５Ａと好適に接触可能な面となっている。この接触で、媒体１７Ｂの姿勢が、画像生成動作を好適に行える第１姿勢５０Ａとなる。従って、第１姿勢５０Ａとは、いわば、規制子２５Ａ，２５Ｂと辺３５Ａ上の位置決め点６４，６６とが接触する姿勢のことである。規制子２５毎にインジケータを設け、媒体１７Ｂの姿勢が画像生成動作向けの姿勢５０Ａになったことを通知するようにしてもよい。また、支持器１２上にランダムな姿勢で媒体１７Ｂを配置し、その姿勢を姿勢５０Ａと見なしヘッド１６の諸画像生成パラメタを調整するようにしてもよい。調整可能な画像生成パラメタとしては、例えば作動タイミング、副走査軸２４に対するヘッド１６の傾き等がある。媒体１７Ｂの姿勢５０Ａは、媒体１７Ｂの諸辺に沿い諸点の位置を検出する相応のセンサを用い検出することができる。
【００３２】
本実施形態では、第１姿勢５０Ａ下記録媒体１７Ｂの第１辺３５Ａが副走査軸２４に対し略平行になる。これとは違い、姿勢５０Ａ下媒体１７Ｂの辺３５Ａが軸２４と平行にならない形態でも、本発明を実施することができる。
【００３３】
ステップ２２０では、第１姿勢５０Ａ下記録媒体１７Ｂの上に、記録装置１０の動作で画像特徴を発生させる。生成する画像特徴の個数は１個でも複数個でもよい。発生させるのは、装置１０の再校正が必要になる画像歪を好適に検出しうる形態の第１画像特徴６０である。即ち、装置１０の前回校正後に生じるようになった画像歪のうち主走査性歪を好適に検出できる形態、例えば副走査軸２４に対し略平行に延びる長尺な形態の特徴６０を、装置１０の動作で発生させる。特徴６０を発生させる際には、検出済の画像歪が補正されるよう、方法１００等を用いた前回の校正に倣い作動タイミング、動き等に関する諸調整を実行する。
【００３４】
記録装置１０による第１画像特徴６０の生成は様々な形態で行える。例えば、媒体支持器１２，記録ヘッド１６の双方を協調的に動かすヘリカル走査を複数回実行することで、特徴６０の諸部分を生成することができる。また、ヘッド１６の副走査方向沿い位置を保ちつつ支持器１２を主走査方向に回動させるリング走査又はサークル走査を複数回実行することでも、特徴６０の諸部分を生成することができる。媒体支持器１２の主走査方向沿い位置を所要位置に保ちつつヘッド１６を副走査軸２４沿いに並進させることで特徴６０の個別部分を生成する副走査技術等、他種画像記録技術を使用してもよい。特徴６０は、図７Ａに示す通り画像データ３７Ａに従い生成される。
【００３５】
こうして生成される第１画像特徴６０には、同図の如く画像歪が現れることがある。明瞭化のため強調して描いてあるが、この例では、本来は長尺直線状であるはずの特徴６０が歪んで曲線状になっており、画像補正を改めて行う必要が生じている。ここで示した歪は一例であり、曲線以外の形状に歪むこともあり得る。発生した歪はステップ２５０にてセンサ５２により検出される。
【００３６】
そのセンサ５２は、様々な副走査方向沿い位置にて諸画像特徴又はその構成部分を検出できるよう基台２０に実装されている。具体的には、記録ヘッド１６に対し所定の位置関係を占めるようキャリッジ１８に実装されている。センサ５２の個数は１個でも複数個でもよい。センサ５２を用い第１画像特徴６０の諸部分を検出する際には、駆動システム２２を用いキャリッジ１８及び媒体支持器１２の位置関係を制御し、適切な位置関係になった時点でその部分をセンサ５２で検出する。具体的には、図７Ａに示すように、キャリッジ１８を用い経路沿いの適切な位置へとセンサ５２を移動させ、そのセンサ５２で特徴６０の諸部分を検出する。その際駆動システム２２から得られるエンコーダ信号やセンサ信号は、特徴６０の構成部分に対するキャリッジ１８の位置関係を表している。コントローラ３０では、駆動システム２２やセンサ５２から得られる様々な信号に基づき、特徴６０の諸構成部分がどのような位置、どのような姿勢を採っているかを示す情報を生成する。
【００３７】
ただ、キャリッジ１８の動作でセンサ５２の副走査方向沿い位置を様々に変化させるだけでは、第１画像特徴６０内歪を好適に検出することができない。まず、図５Ａ〜図５Ｃを参照して前述した仕組みで特徴６０内歪が生じるのは、記録ヘッド１６の位置を変化させつつ特徴６０を生成する際、基台２０のクリープを初めとする諸要因でヘッド１６の位置や姿勢が変化するため、即ちヘッド１６の副走査方向沿い移動経路がぶれるためである。他方で、センサ５２もヘッド１６と共にキャリッジ１８に実装されている。従って、センサ５２の副走査方向沿い移動経路５４（図７Ａでは省略）にも、歪のある特徴６０が生成される際ヘッド１６が辿った副走査方向沿い移動経路と同じくぶれが発生することとなる。
【００３８】
図８に、その経路５４に沿ったセンサ５２の動きを模式的に示す。図示の通り、この経路５４は、第１姿勢５０Ａ下で記録媒体１７Ｂ上に生成された第１画像特徴６０に対し略平行となる。上述の如く、この経路５４上の諸位置へとセンサ５２を移動させて特徴６０の諸部分を検出した場合、特徴６０の各部分に係る情報がコントローラ３０に供給される。コントローラ３０では、その情報例えば主走査方向沿い位置情報に基づきその部分の位置を特定する。しかしながら、特徴６０が歪んでいるときにはセンサ５２の位置にもずれが生じている。そのずれは、歪により特徴６０の諸部分に生じた主走査方向沿い位置ずれに相当する幅となる。従って、得られた主走査方向沿い位置情報をコントローラ３０に供給したとしても、図８に模式的に示すように、実際には歪のある特徴６０が略無歪状態６０Ａであるかの如くコントローラ３０によって誤認され、記録装置１０の再校正が不要とされてしまう。なお、副走査方向に沿い基台２０上にセンサ５２を幾つか配した構成でも、これと同様の誤認が発生しかねない。基台２０上にあるセンサ５２個々の位置が装置１０の状態変化に伴い変化し、特徴６０に歪が生じる余地があるためである。
【００３９】
こうした誤認問題の発生を抑えるため、本実施形態では、媒体支持器１２における記録媒体１７Ｂの姿勢を変化させるようにしている。即ち、ステップ２４０にて、支持器１２上での媒体１７Ｂの姿勢を第１姿勢５０Ａとは別の第２姿勢５０Ｂに変化させるようにしている。支持器１２上での媒体１７Ｂの姿勢を第２姿勢５０Ｂにするのは、媒体１７Ｂ上に特徴６０を生成した後、特徴６０からの歪検出を実行する前である。図７Ｃに示す通り、支持器１２上での姿勢が第２姿勢５０Ｂに変わると、媒体１７の第２辺３６Ａが位置規制子２５の近傍を占めることとなる。ここでは、その第２辺３６Ａとして、媒体１７Ｂの辺のうち第１辺３５Ａと交差する向きに延びる辺を使用している。この場合、支持器１２上での第２姿勢５０Ｂは、第１姿勢５０Ａに対し、媒体１７Ｂを回動させた姿勢となる。この回動の際には、例えば、円筒面１３に対し略直交する方向に沿いその面１３と交差する軸が回動軸となり、回動角の値が約９０°となる。約８５〜９５°の範囲に属する回動角で、本発明を実施することもできる。回動角は、第１辺３５Ａ・第２辺３６Ａの角度が９０°からどの程度ずれているか等、諸要因に応じ設定することができる。
【００４０】
媒体支持器１２上での記録媒体１７Ｂの姿勢を第２姿勢５０Ｂに変化させる動作は、媒体１７Ｂ・支持器１２間接触を保ったまま行ってもよいし、媒体１７を支持器１２から分離させ姿勢５０Ｂで配置し直す段取りで行ってもよい。支持器１２上での媒体１７Ｂの姿勢を姿勢５０Ｂに変化させる前に、幾つかのステップを実行することもできる。即ち、媒体１７Ｂに対し様々な処理、例えばその表面の機械的処理、熱的処理、化学的処理等を施す諸ステップを実行することができる。例えば、媒体１７Ｂの記録部分・非記録部分間コントラストを協調する処理を実行するとよい。
【００４１】
いずれにせよ、こうして媒体支持器１２上に配置された記録媒体１７Ｂからは、センサ５２を用い第１画像特徴６０内歪を好適に検出することができる。これは、支持器１２上での媒体１７Ｂの姿勢を第２姿勢５０Ｂに変化させると、上述した誤認問題が発生しにくくなるからである。即ち、姿勢５０Ｂにすると支持器１２に対する特徴６０の位置関係が変化するため、センサ５２に生じている位置ずれの影響をあまり受けずに特徴６０を検出することができる。
【００４２】
図７Ｃに示すように、第１画像特徴６０の諸部分は、媒体支持器１２の主走査軸２６沿い回動及びセンサ５２の副走査軸２４沿い並進により、センサ５２による検出に相応しい位置に送られる。検出中には、センサ５２の副走査方向沿い位置５６が固定される。この構成では、キャリッジ１８を副走査軸２４沿いに並進させる動作に比べ、支持器１２を主走査軸２６沿いに回動させる動作の方が、位置ずれひいては特徴６０内歪につながりにくい。何故なら、円筒状の支持器１２が図示しない可回動ベアリングを介し基台２０に可回動連結されているからである。即ち、シャフト偏心が大きくならないよう、その可回動ベアリングとして各種精密深溝ボールベアリング、精密角接触ベアリング、精密自動整列ベアリング等を使用することで、記録装置１０の状態変化に伴う特徴６０内歪を抑えられるからである。従って、記録ヘッド１６を副走査軸２４沿いに並進させる動作に比べ、支持器１２を主走査軸２６沿いに回動させる動作の方が、発生する位置ずれが小さくなる。そのため、この構成では、記録媒体１７Ｂの姿勢を第２姿勢５０Ｂに変化させた後、特徴６０の諸部分ひいてはその特徴６０内歪を、センサ５２を用い好適に検出することができる。
【００４３】
センサ５２を用い第１画像特徴６０内歪を検出する際には、特徴６０の被検出部分毎に副走査方向沿い位置ずれを検出する。例えば、記録媒体１７Ｂの姿勢が第２姿勢５０Ｂに変更された後、特徴６０の構成部分がセンサ５２に相応しい位置に来るよう媒体支持器１２を回動させ、その部分に関し期待位置からのずれを検出する。第２姿勢５０Ｂ下で媒体１７Ｂ上の特徴６０から被検出部分毎に検出される副走査方向沿い位置ずれは、第１姿勢５０Ａ下でその媒体１７Ｂ上に生成された特徴６０の主走査性歪を表している。
【００４４】
第１画像特徴６０内歪を検出する際センサ５２で検出される副走査方向沿い位置ずれは、例えば、センサ５２の可検出域に順次進入してくる他検出部分に対する位置差又は間隔の形態で得られる。その値は、第２姿勢５０Ｂ下で媒体１７Ｂ上の特徴６０から被検出部分毎に検出される副走査方向沿い位置ずれ、ひいては第１姿勢５０Ａ下でその媒体１７Ｂ上に生成された特徴６０の主走査性歪を表している。また、特定の副走査方向沿い位置５６を基準にした副走査方向沿い位置ずれの形態で得ることも可能である。特徴６０の被検出部分同士の間隔と同じく、位置５６を基準とした副走査方向沿い位置ずれも主走査性歪を表している。但し、第２姿勢５０Ｂ下の媒体１７Ｂで特徴６０の向きが主走査軸２６に対し不平行な場合、このやり方では誤差が若干生じる可能性がある。更に、検出時のセンサ５２の移動経路を、主走査軸２６に沿った媒体支持器１２の回動で定めるようにしてもよい。但し、第２姿勢５０Ｂ下媒体１７Ｂで特徴６０の向きがその検出経路に対し不平行な場合、このやり方では、特徴６０の被検出部分間位置ずれの検出結果に、両者間の角度に応じた誤差が生じる可能性がある。
【００４５】
第２姿勢５０Ｂ下での第１辺３５Ａの位置等、検出可能な事物を基準に副走査方向沿い位置ずれを検出することもできる。ステップ２２０にて第１画像特徴６０を生成する際、辺３５Ａが位置規制子２５Ａ，２５Ｂで位置決めされ、辺３５Ａに対し特徴６０の位置が整うからである。従って、それらの間隔からずれを検出することで、特徴６０内歪を検出することができる。但し、大判の媒体、形状安定性が低い素材で形成された媒体等のように、辺３５Ａが波打ち非直線状になりがちな記録媒体１７では誤差が発生しやすくなる。
【００４６】
本実施形態の場合、第２画像特徴６２を基準に副走査方向沿い位置ずれを検出するようにしている。ステップ２３０ではその第２画像特徴６２を画像データ３７Ｂに従い発生させる。第２画像特徴６２は、図７Ｂに示すように、媒体支持器１２における記録媒体１７Ｂの姿勢を、第１画像特徴６０を生成した際の第１姿勢５０Ａとは別の姿勢５０Ｃにしてから、記録ヘッド１６で媒体１７Ｂ上に記録する。第２画像特徴６２としては、例えば、長尺なものを第１画像特徴６０の脇に記録する。具体的には、第１画像特徴６０とほぼ同じ長さの第２画像特徴６２を、第１画像特徴６０とほぼ同じ方向に沿い記録する。特徴６０，６２が記録された媒体１７Ｂの平面展開形状は図７Ｆに明示する形状となる。
【００４７】
第２画像特徴６２を生成する際には、第１辺３５Ａ上にある２個の位置決め点６４，６６を基準にしてその生成位置を定める。点６４，６６は、第１画像特徴６０を生成する際にも使用された点、即ち記録媒体１７Ｂを第１姿勢５０Ａで配置し第１画像特徴６０を記録する際対応する位置規制子２５Ａ，２５Ｂに接触させた点である。従って、第１姿勢５０Ａ下での第１画像特徴６０の生成位置も、それら２個の点６４，６６を基準として定まっている。媒体支持器１２における規制子２５Ａ，２５Ｂの位置は、第１姿勢５０Ａ下媒体１７Ｂにて、図示しない点６４・６６間線分が副走査軸２４と略平行になる位置でも不平行になる位置でもかまわない。
【００４８】
第２画像特徴６２を生成する際には、このように第１画像特徴６０の記録に使用された位置決め点６４，６６を基準にその生成位置を定めるのに加え、歪が発生しにくい手法を使用する。即ち、主走査方向回動に比べ副走査方向並進の方が位置ずれにつながりやすいので、記録ヘッドの副走査軸２４沿い位置が（ほぼ）固定されている状態で第２画像特徴６２を生成する。
【００４９】
第２画像特徴６２を記録する際には、上述の通り、第１画像特徴６０を記録した際の第１姿勢５０Ａとは異なる姿勢５０Ｃにする。ステップ２５０にて歪を検出する際の第２姿勢５０Ｂと同じ姿勢でも別の姿勢でもよいが、本実施形態では、第１辺３５Ａが媒体支持器１２の周沿いに延びる姿勢を以て姿勢５０Ｃとしている。辺３５Ａの向きが主走査軸２６に対し平行でも不平行でもかまわない。両者の角度差は例えば±１５°以内に抑えるのが望ましい。いずれにせよ、このような姿勢であれば、辺３５Ａが支持器１２の周沿いに延びることとなる。
【００５０】
記録媒体１７Ｂの姿勢を姿勢５０Ｃにしたら、位置決め点６４，６６を基準に第２画像特徴６２の生成位置を定めることができるよう、２個の点６４，６６それぞれの位置を検出する。姿勢５０Ｃにおける点６４，６６の位置検出には様々な手法を使用することができる。例えば、この参照を以て本願に繰り入れられるところの特許文献１（発明者：Ｃｕｍｍｉｎｇｓ）及び２（発明者：Ｎｅｕｆｅｌｄ  ｅｔ  ａｌ．）には、ドラム状媒体支持器の周沿いに延びる媒体の辺に沿い諸点を検出する手法が幾つか示されている。これらの手法によれば、２個の点６４，６６を様々なセンサで検出することができる。姿勢５０Ｃが主走査軸２６に対し不平行でも差し支えない。本実施形態ではセンサ５２を点６４，６６の検出に使用する。
【００５１】
２個ある位置決め点６４，６６それぞれの主走査方向沿い位置及び副走査方向沿い位置を検出したら、記録装置１０の動作で、それらの点６４，６６を位置基準にして第２画像特徴６２を生成する。特徴６２の生成には様々な手法を使用することができる。記録媒体１７Ｂがサークル走査されるよう装置１０を動作させつつ特徴６２を生成してもよいし、媒体１７Ｂがヘリカル走査されるよう装置１０を動作させつつ特徴６２を生成してもよい。図示しない点６４・６６間線分が主走査軸２６に対し不平行な場合、両者間の角度を踏まえ画像データ３７Ｂに調整を施し特徴６２を生成してもよいし、当該角度に従い記録ヘッド１６及び媒体支持器１２を協調動作させつつ特徴６２を生成してもよい。角度が小さければ、この協調動作の際のヘッド１６の副走査軸２４沿い移動量は僅かとなり、ヘリカル走査で画像スワスを発生させる際のそれに比べても小さくなるのが普通である。
【００５２】
線分をなす２個の位置決め点６４，６６を位置基準にして記録媒体１７Ｂ上に第２画像特徴６２を記録したら、ステップ２５０でセンサ５２を用い第１画像特徴６０内歪を検出する。この検出は、特徴６０，６２の諸部分をセンサ５２の可検出域内に送り、特徴６０，６２の対応部分間副走査方向沿い間隔が期待間隔からどの程度ずれているかを検出することで行う。第１画像特徴６０と同じく第２画像特徴６２も点６４，６６を位置基準として生成されているので、両者の対応部分間副走査方向沿い間隔におけるずれの検出値から、第１画像特徴６０の記録時に発生した主走査性歪を知ることができる。コントローラ３０には、副走査方向沿い間隔に関する検出結果情報を含んだ信号が供給される。
【００５３】
ステップ２６０では、センサ５２からもたらされる検出結果情報に基づきコントローラ３０が歪情報を生成する。具体的には、副走査方向沿い間隔に関する検出結果情報を、ステップ２２０の画像生成動作で使用される主走査基準座標系に逆変換する。この変換には、第１画像特徴６０を記録したとき媒体支持器１２上で記録媒体１７Ｂが占めていた位置、副走査方向沿い間隔の検出結果（大きさ及び方向）等、様々な情報を利用することができる。コントローラ３０は、また、第２姿勢５０Ｂ下の特徴６０から検出された有歪部分の位置に関する主走査方向沿い位置情報を、ステップ２２０の画像生成動作で使用される副走査基準座標系に逆変換する。コントローラ３０は、これら位置情報の処理に当たり、駆動システム２２から供給される種々のエンコーダ情報を随時参照する。
【００５４】
そして、ステップ２７０にて記録装置１０を再校正する。即ち、第１画像特徴６０内歪に関する検出結果情報に基づき、新規な画像補正内容の画定又は従前の画像補正内容に対する調整を実行する。例えば、コントローラ３０が検出結果情報に基づき諸歪の大きさ及び方向を求め、その歪の位置を示す副走査方向沿い位置情報にその結果を関連付ける。装置１０の再校正が必要なほど歪が大きい場合、コントローラ３０は、その歪の大きさ及び方向に応じ画像補正内容を調整する。例えば、特徴６０の記録及びそこからの検出で判明した主走査性歪に従い、媒体支持器１２のうちその歪に対応する領域における記録チャネル作動タイミングを調整する。特徴６０から歪が検出された領域内に、次の画像中の画像生成所要領域が到来したとき、諸記録チャネル２３は、この調整後の作動タイミングにて作動する。
【００５５】
記録装置１０に対するこの再校正は、好適なことに使用時点で実行することができる。しかも、専用の校正装置を別途準備せずとも実行することができる。本実施形態では、更に、画像補正内容に施した調整の内容を示すデータを、コントローラ３０がログ化して保存する。このログは、システム画質がより高まる条件の特定に役立つ。
【００５６】
なお、本方法２００のステップ構成はその性質上例示的なものである。これとは諸ステップの実行順序が違う形態、別のステップが追加された形態、諸ステップの内容が異なる形態等でも本発明を実施することができる。例えば、第１画像特徴６０の生成に先立ち第２画像特徴６２を生成してもよい。生成、検出する画像特徴を１個（例えば第１画像特徴６０）ではなく複数個にしてもよい。第１画像特徴６０の代わりに複数個の画像特徴からなるパターンを生成し、第２姿勢５０Ｂ下記録媒体１７Ｂでの画像特徴位置ずれから歪を検出するようにしてもよい。第１画像特徴６０の代わりに複数個の画像特徴からなるパターンを生成し、第２姿勢５０Ｂ下媒体１７Ｂでの画像特徴間隔ずれから歪を検出するようにしてもよい。特徴６０，６２それぞれの代わりに複数個の画像特徴からなるパターンを生成し、第２姿勢５０Ｂ下媒体１７Ｂでのパターン別画像特徴間隔ずれから歪を検出するようにしてもよい。
【００５７】
また、本発明の実施に当たり好適に取り扱える記録媒体１７Ｂの寸法は、主走査軸２６や副走査軸２４に沿った媒体支持器１２の寸法属性によって制限される。例えば、支持器１２の周長が有限であるため、姿勢５０Ａ，５０Ｂの双方で支持器１２上に配置できる媒体１７Ｂの寸法も有限となる。この制限への対策として、方法２００に類する方法を支持器１２沿いの様々な副走査方向沿い位置にて実行し、個々の副走査方向沿い位置に対応する領域での画像補正量を決定する、という形態を採ることもできる。
【００５８】
記録媒体１７Ｂの姿勢５０Ａ・５０Ｂ間回動角が図７Ａ及び図７Ｃに示した角度と異なる形態にすることもできる。例えば、第１辺３５Ａが位置規制子２５に接触する第１姿勢５０Ａから、その辺３５Ａから見て媒体１７Ｂの対辺に当たる第２辺３５Ｂが規制子２５に接触する別の姿勢へと、媒体１７Ｂの姿勢を変化させる形態である。この場合の回動角は約１７５〜１８５°の範囲内となろう。媒体１７Ｂの透明度が高い場合は、画像形成済の面が円筒面１３に接触することとなるよう媒体１７Ｂを表裏反転させ、第１画像特徴６０がセンサ５２の検出域に入るよう支持器１２を駆動した後、センサ５２を副走査軸沿いの諸位置に送り、個々の位置で特徴６０内歪を検出する、といった形態にすることもできる。これらの形態では、センサ５２が辿る経路５４に沿い特徴６０内歪がほぼ鏡像的に反転されるため、特徴６０に実際に生じている歪を約２倍化したものが歪として検出されることになる。
【００５９】
記録媒体１７Ｂの姿勢を第１姿勢５０Ａとは別の姿勢にして第１画像特徴６０とは別の画像特徴を記録するに当たり、当該別の画像特徴における歪発生が小さくなる姿勢（例えば姿勢５０Ｃ）を以て当該別の姿勢とする形態にすることもできる。この形態では、媒体１７Ｂの姿勢を、第１画像特徴６０及び当該別の画像特徴が共に副走査軸２４に対し略平行な方向に沿い延びる姿勢にすることで、主走査性歪をセンサ５２で直接検出することが可能となる。この形態における歪検出は、センサ５２を副走査軸２４沿いに移動させつつ、第１画像特徴６０の諸部分と当該別の画像特徴の対応する部分との間隔が期待間隔からどの程度ずれているかを検出することで、実行することができる。なお、媒体１７Ｂを検出用の姿勢にしたとき、副走査軸２４と、第１画像特徴６０及び当該別の画像特徴が並ぶ方向との間に、多少の角度ずれがあっても差し支えない。
【００６０】
副走査性歪を検出する形態にすることもできる。その一例として、図７Ｄに、記録媒体１７Ｃを媒体支持器１２上に第１姿勢５０Ｄで配置し、あるパターンをなすようその上に複数個の画像特徴６３を記録する実施形態を示す。第１姿勢５０Ｄは上述した第１姿勢５０Ａと同様のものである。本実施形態では、特徴６３で一次元的又は二次元的なパターンが形成されるようにしている。そのパターンにおける特徴６３の配列方向は、副走査軸２４及び主走査軸２６を基準に定められている。支持器１２における媒体１７Ｃの姿勢が第１姿勢５０Ｄから別の姿勢へと変化すると、特徴６３の配列方向も見かけ上変化する。特徴６３によるパターンを例えば副走査軸２４に対し略平行な１本のローに沿い特徴６３が並ぶパターンとし、画像データ３７Ｃに従い複数個の特徴６３を記録した場合、それらの特徴６３は例えばある目標間隔にて副走査方向沿いに略均一に並ぶのが理想である。しかし、副走査性歪が発生していると、図示の如く、特徴６３間副走査方向沿い間隔が目標間隔に対し様々なずれを呈する。
【００６１】
パターンをなすよう画像特徴６３を記録したら、図７Ｅに示す通り、記録媒体１７Ｃの姿勢を第１姿勢５０Ｄとは別の第２姿勢５０Ｅに変化させた上で、特徴６３同士の間隔の目標間隔からのずれを検出する。
【００６２】
記録媒体１７Ｃを媒体支持器１２上に第１姿勢５０Ｄで配置したままパターン内画像特徴６３間の間隔ずれをセンサ５２で検出しないのは、そうした姿勢５０Ｄで検出すると様々な検出誤差が生じるからである。例えば、キャリッジ１８が図５Ｃの如くヨー運動している場合、そのヨー運動が原因で特徴６３に生じる間隔ずれと同傾向の指向誤差が、キャリッジ１８によって駆動されるセンサ５２にも生じてしまう。支持器１２における媒体１７Ｃの姿勢を第２姿勢５０Ｅに変化させることで、そうした指向誤差による検出漏れを減らすことができる。また、ここでは第２姿勢５０Ｅとして上掲の第２姿勢５０Ｂに類する姿勢を採用しているので、姿勢を第２姿勢５０Ｅに変えると特徴６３からなるローの方向、即ちパターンをなしている特徴６３の配列方向が見かけ上略周方向沿い方向へと変化する。キャリッジ１８の副走査方向並進に比べ、支持器１２の主走査方向回動の方がずれの影響を受けにくいので、支持器１２を回動させて個々の特徴６３を動かしセンサ５２で検出することで、特徴６３間の間隔ずれを正確に検出することができる。なお、媒体１７Ｃの姿勢を第２姿勢５０Ｅにしたとき、特徴６３のローが延びる方向（略周方向）と主走査軸２６との間に多少の方向ずれがあっても差し支えない。
【００６３】
こうして間隔ずれを検出することで、その記録装置１０で生じている副走査性歪を検出することができる。検出された副走査性歪は、キャリッジ１８の動き例えば速度に対する調整による画像補正を通じ補正することができる。歪発生領域内の諸副走査方向沿い位置にてキャリッジ１８の位置を調整することもできるが、本実施形態ではキャリッジ１８の移動経路沿い諸点でキャリッジ１８の速度を調整するようにしている。その際使用される諸点は、歪発生の際に記録ヘッド１６が位置していた点に対応しており、上掲の諸実施形態で使用していたものと同様の手法に従いその位置を特定することができる。このように、本実施形態では、キャリッジ１８の移動経路沿い諸点間でキャリッジ１８の移動速度を僅かに変えること、検出された歪を克服することができる。
【００６４】
同じ画像スワスに属する画像特徴６３同士の間隔ずれを検出する形態にて、本発明を実施することもできる。同一スワス内副走査性歪に比べスワス間副走査性歪が卓越している場合には、走査毎に特徴６３を１個又は複数個記録し、別々のスワスに属する特徴６３間の間隔ずれを検出する形態で、本発明を実施するとよい。
【００６５】
画像特徴６３毎に位置の変化を調べ副走査性歪を検出する形態にて、本発明を実施することもできる。検出対象となった特徴６３の位置を特定する際、駆動システム２２からもたらされる種々のエンコーダ信号を援用することもできる。また、特徴６３毎に寸法の変化を調べ副走査性歪を検出する形態にて、本発明を実施することもできる。例えば、所定の副走査方向沿い寸法に従い個々の特徴６３を記録し、その寸法に生じたずれから歪を検出すればよい。目標寸法からのずれが生じるのは、例えば記録ヘッド１６にヨー運動が生じた場合や、輸送器３３の動きが乱れた場合である。
【００６６】
記録媒体１７Ｃの姿勢を第１姿勢５０Ｄとは別の姿勢にし、その姿勢で別の画像特徴を１個又は複数個発生させる形態にて、本発明を実施することもできる。画像特徴６３と、第２姿勢５０Ｅ下で媒体１７Ｃに記録された別の画像特徴と、の間の間隔ずれを検出することで、歪を検出することができる。また、画像特徴６３と、第２姿勢５０Ｅ下で媒体１７Ｃに記録された別の画像特徴と、の間に生じた主走査方向沿い間隔のずれを検出した上で、特徴６３の副走査方向沿い位置ずれを検出する形態にて、本発明を実施することもできる。
【００６７】
画像特徴６３からなるパターンを用い副走査性歪及び主走査性歪の双方を検出する形態にて、本発明を実施することもできる。媒体支持器１２上に記録媒体１７Ｃを第１姿勢で配置し画像特徴によるパターンを形成してから、支持器１２における媒体１７Ｃの姿勢を第１姿勢とは別の第２姿勢にし、対応する副走査性歪及び主走査性歪を検出すればよい。上掲の諸実施形態を任意に組み合わせたものも本発明の技術的範囲に属する。上掲の諸実施形態における画像補正、例えばキャリッジ１８の動き調整や記録チャネル２３の作動タイミング調整の実行タイミングは、その記録装置１０による画像生成動作のうち後続の段階でも、キャリッジ１８の移動中でもかまわない。
【００６８】
本発明を実施するに当たっては、諸画像特徴を、検出に適した任意の形態、寸法、形状乃至特性にすることができる。例えば、検出に適した種々の標的、位置規制子乃至位置基準子を画像特徴とし本発明を実施してもよい。
【００６９】
センサ５２としては、画像特徴（群）に生じる種々の歪を検出可能な種々のセンサを使用することができる。光学素子でも機械素子でも電気素子でもかまわない。ＣＣＤセンサ、ＣＭＯＳセンサ等の撮像デバイスをセンサ５２として使用することもできる。画像特徴の諸部分を画像として捉えうる広さの視野を有する撮像デバイスを使用するのが望ましい。画像特徴の被検出部分の位置は、撮像デバイスから得られる種々の信号に基づき検出することができる。撮像デバイスの視野内にある画像特徴構成部分の主走査方向沿い位置や副走査方向沿い位置を、媒体支持器１２やキャリッジ１８の位置に関連する諸信号例えばエンコーダ信号との併用で検出することもできる。センサ５２を、記録装置１０とは別の装置の一部とすることもできる。
【００７０】
画像特徴の歪を検出する際、その画像特徴（群）の構成部分を照明器５５で照明する形態にしてもよい。例えば、撮像デバイスで画像特徴（群）の構成部分を撮像する際、照明器５５でその部分を照明する形態にすることができる。輻射方向を記録媒体１７に向けた輻射源を照明器５５として使用することで、生成された画像特徴と媒体１７の境界部分との違いを際立たせることができる。センサ５２によって検出される反射輻射の強度や方向の変化に基づき、画像特徴の特定部分を検出することもできる。照明器５５としては、輻射源タイプのものを使用することも、輻射源兼検出器タイプのものを使用することもできる。照明器５５としてＬＥＤ光源やストロボ光源を使用することもできる。照明器５５の実装先はキャリッジ１８でも基台２０でもよい。
【符号の説明】
【００７１】
１０  記録装置、１２  媒体支持器、１３  円筒面、１６  記録ヘッド、１７，１７Ａ〜１７Ｃ  記録媒体、１８  キャリッジ、１９  画像、１９Ａ  校正画像、２０  基台、２１  成像ビーム、２２  駆動システム、２３  記録チャネル、２４  副走査軸、２５，２５Ａ，２５Ｂ  位置規制子、２６  主走査軸、２７  ヨー方向、２８Ａ，２８Ｂ  クランプ、２９  ピッチ方向、３０  コントローラ、３２  案内システム、３３  輸送器、３５，３５Ａ  第１辺、３５Ｂ  辺、３６，３６Ａ  第２辺、３７，３７Ａ〜３７Ｃ  画像データ、４０  目標画像、４１  目標画像内セル、４２，４２Ａ〜４２Ｃ  校正画像内セル、５０Ａ，５０Ｄ  第１姿勢、５０Ｂ，５０Ｅ  第２姿勢、５０Ｃ  姿勢、５２  センサ、５４  センサ移動経路、５５  照明器、５６  副走査方向沿い位置、６０  第１画像特徴、６０Ａ  その無歪状態、６２  第２画像特徴、６３  画像特徴、６４，６６  位置決め点、１００，２００  方法、１１０  校正画像を生成、１２０  校正画像の歪が補正されるよう記録装置を調整、２１０  媒体支持器上に第１姿勢で記録媒体を配置、２２０  第１姿勢で配置された記録媒体上に画像特徴を生成、２３０  第２画像特徴を生成、２４０  記録媒体の姿勢を第１姿勢とは別の第２姿勢に、２５０  画像特徴の歪を検出、２６０  歪情報を生成、２７０  記録装置を再校正。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図５Ｃ】
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【図６】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図７Ｃ】
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【図７Ｄ】
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【図７Ｅ】
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【図７Ｆ】
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【図８】
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【国際調査報告】
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