(57)【要約】  １つの態様において、本発明は、遠隔装置と機械的に相互接続されるプランジャを有する無線給電器を提供する。プランジャは、遠隔装置と相互に嵌合するように伸長可能／収納可能である。第２の態様において、本発明は、遠隔装置が充電面に対して異なる位置の範囲に配置されるときに１次及び２次の間の近接配列が可能なように移動可能な１次を有する無線給電器を提供する。例えば、移動可能な１次は、ペグ、プランジャ又は磁石により遠隔装置に結合できる。また、移動可能な１次の位置は、手動調整できる。第３の態様において、本発明は、共通軸の周りに配置される複数の充電ステーションを有する充電ボウルを提供する。充電ボウルそれぞれは、充電面上の遠隔装置の位置にいくらかの自由度を与える移動可能な１次を含むことができる。第４の態様において、本発明は、手動移動可能な１次を有する無線給電器を提供する。【選択図】図４５
2012514967.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
遠隔装置に給電可能な無線給電器のシステムであって、
筐体と、
前記筐体内部に移動可能に支持され且つ遠隔装置が存在しないときに自動的に戻る定位置を有するキャリアと、
前記キャリアに支持され且つ前記キャリアとともに移動可能である１次と、
前記１次に電気的に接続され且つ前記１次に電力を給電する給電回路であって、前記１次は、前記給電回路により給電される前記電力に応じて電磁場を作り出す給電回路と、
を有することを特徴とするシステム。
【請求項２】
前記キャリアを前記定位置に促すバイアス素子をさらに有する請求項１に記載のシステム。
【請求項３】
前記バイアス素子は、バネとして規定される請求項２に記載のシステム。
【請求項４】
前記キャリアと遠隔装置とを相互接続する接続素子をさらに含む請求項２に記載のシステム。
【請求項５】
前記接続素子は、前記無線給電器及び前記遠隔装置の少なくとも１つに配置される磁石としてさらに規定される請求項４に記載のシステム。
【請求項６】
前記接続素子は、前記筐体に搭載されるプランジャとしてさらに規定される請求項４に記載のシステム。
【請求項７】
前記接続素子は、前記筐体に搭載されるペグとしてさらに規定される請求項４に記載のシステム。
【請求項８】
前記筐体に対して前記キャリアを搭載するリンケージアームをさらに含む請求項４に記載のシステム。
【請求項９】
前記リンケージアームは、前記筐体に枢動可能に搭載され、前記キャリアは、前記リンケージアームに枢動可能に搭載される請求項８に記載のシステム。
【請求項１０】
前記キャリアは、軌道上に支持される請求項４に記載のシステム。
【請求項１１】
前記キャリアは、前記軌道を係合するベアリングを含む請求項１０に記載のシステム。
【請求項１２】
遠隔装置に給電可能な無線給電システムであって、
給電回路と、
前記給電回路に電気的に接続され且つ前記給電回路からの受電に応じて電磁場を生成可能な１次と、
前記電磁場内に配置される無線給電面と、
前記無線給電面に支持され、前記無線給電面に実質的に平坦であるか又は前記無線給電面の下に凹む第１の位置と、前記無線給電面から伸長する第２の位置との間で移動可能なプランジャと、
を有することを特徴とする無線給電システム。
【請求項１３】
前記プランジャが前記第２の位置にあるときに前記プランジャを受けるレセプタクルを有する遠隔装置をさらに含む請求項１２に記載のシステム。
【請求項１４】
前記遠隔装置及び前記プランジャの少なくとも１つは、磁石を含む請求項１３に記載のシステム。
【請求項１５】
前記遠隔装置及び前記プランジャのそれぞれは、磁石を含む請求項１４に記載のシステム。
【請求項１６】
前記プランジャ及び前記給電回路に動作可能に結合され且つ前記プランジャの動きに応じて前記給電回路を活性化及び非活性化するスイッチをさらに含む請求項１２に記載のシステム。
【請求項１７】
前記１次は、前記プランジャにより移送される請求項１２に記載のシステム。
【請求項１８】
前記第１の位置と前記第２の位置との間で前記プランジャを移動するプランジャ移動機構をさらに含む請求項１２に記載のシステム。
【請求項１９】
遠隔装置に給電する無線給電システムであって、
給電回路と、
前記給電回路に電気的に接続され且つ前記給電回路により給電される電力に応じて電磁場を生成可能な１次と、
前記電磁場内に配置される無線給電面と、
前記無線給電面に支持され且つ少なくとも１つの自由度で前記無線給電面に沿って移動可能な突起部であって、該突起部に前記１次が相互接続されることにより前記突起部の移動により前記１次の移動がもたらされる突起部と、
を有することを特徴とするシステム。
【請求項２０】
前記突起部は、前記無線給電面と実質的に平坦になるか又は又は前記無線給電面の下に凹む収納位置と、前記無線給電面から伸長する伸長位置との間で移動可能なプランジャである請求項１９に記載のシステム。
【請求項２１】
前記無線給電面に対して枢動動作するために搭載されるリンケージアームをさらに含み、該リンケージアームに前記１次が搭載される請求項２０に記載のシステム。
【請求項２２】
前記リンケージアームに枢動可能に搭載されるキャリアをさらに含み、該キャリアに前記突起部及び前記１次が搭載される請求項２１に記載のシステム。
【請求項２３】
前記リンケージアーム及び前記キャリアの少なくとも１つを定位置に促すバイアス素子をさらに有する請求項２２に記載のシステム。
【請求項２４】
前記リンケージアームを定位置に促すバイアス素子と、前記キャリアを定位置に促すバイアス素子とをさらに有する請求項２２に記載のシステム。
【請求項２５】
遠隔装置に無線給電可能な無線給電システムであって、
給電回路と、
前記給電回路に電気的に接続され且つ前記給電回路により給電される電力に応じて電磁場を生成可能な１次と、
前記電磁場内に配置され且つ前記電磁場内に遠隔装置を支持するように構成される無線給電面と、
前記無線給電面に近接して搭載される移動可能なキャリアであって、該キャリアにより前記１次が移送されるキャリアと、
前記無線給電面に対する前記キャリアの位置を手動で調整する結果として、前記無線給電面に対する前記１次の位置を手動で調整することによって、前記１次は、前記無線給電面に配置される遠隔装置の２次との改良された配列に選択的に移動して、前記１次と前記２次との間に改良された結合を提供できる制御と、
を有することを特徴とする無線給電システム。
【請求項２６】
前記１次及び前記遠隔装置の前記２次との間の配列の程度のフィードバック指示を提供するフィードバックインジケータをさらに含む請求項２５に記載のシステム。
【請求項２７】
前記制御は、前記移動可能なキャリアを前記無線給電面に対して線形に移動するアクチュエータとしてさらに規定される請求項２５に記載のシステム。
【請求項２８】
前記制御は、ラックアンドピニオンアセンブリを含む請求項２５に記載のシステム。
【請求項２９】
前記移動可能なキャリアは、前記ラックに結合され、前記制御は、前記ピニオンに結合されるノブを含むことによって、前記ノブの回転が前記移動可能なキャリアの線形移動をもたらす請求項２８に記載のシステム。
【請求項３０】
前記フィードバックインジケータは、ライトを含む請求項２６に記載のシステム。
【請求項３１】
前記無線給電面は、傾斜面としてさらに規定されるシステムであって、前記傾斜面の底部に向かって配置される遠隔装置支持部をさらに含む請求項２５に記載のシステム。
【請求項３２】
１つ又は２つ以上の遠隔装置に給電する無線給電器であって、
共通軸の周りに配置される複数のステーションであって、それぞれのステーションは、
遠隔装置を支持する傾斜面と、
前記傾斜面に近接して配置される移動可能なキャリアと、
前記キャリアに支持される１次と、
前記移動可能なキャリアを遠隔装置に結合することによって、前記傾斜面に沿った前記遠隔装置の移動が前記キャリア及び前記傾斜面下の前記１次の移動をもたらすカプラと、
を有することを特徴とする無線給電器。
【請求項３３】
前記カプラは、前記キャリア及び前記遠隔装置の少なくとも１つに磁石を含む請求項３２に記載の無線給電器。
【請求項３４】
前記カプラは、前記傾斜面を超えて突き出す前記キャリアから伸長する突起部を含む請求項３２に記載の無線給電器。
【請求項３５】
前記複数のステーションは、前記共通軸の周りに実質的に対照的に配置される５つのステーションとして規定される請求項３２に記載の無線給電器。
【請求項３６】
前記給電回路は、前記ステーションのそれぞれについて個別の給電回路を含む請求項３２に記載の無線給電器。
【請求項３７】
前記突起部は、前記無線給電面と実質的に平坦になるか又は又は前記無線給電面の下に凹む収納位置と、前記無線給電面から伸長する伸長位置との間で移動可能なプランジャである請求項３４に記載の無線給電器。
【請求項３８】
前記無線給電面に対して枢動動作するために搭載されるリンケージアームをさらに含み、該リンケージアームに前記キャリアが搭載される請求項３２に記載の無線給電器。
【請求項３９】
前記キャリアは、前記リンケージアームに枢動可能に搭載される請求項３８に記載の無線給電器。
【請求項４０】
前記リンケージアーム及び前記キャリアの少なくとも１つを定位置に促すバイアス素子をさらに有する請求項３９に記載のシステム。
【請求項４１】
前記リンケージアームを定位置に促す第１のバイアス素子と、前記キャリアを定位置に促す第２のバイアス素子とをさらに有する請求項３９に記載のシステム。
【請求項４２】
２次を有する遠隔装置を支持する充電面であって、前記２次は、前記充電面に対して種々の位置に配置可能な充電面と、
前記充電面に近接して配置される移動可能なキャリアと、
前記キャリアに支持される１次と、
前記１次に給電する給電回路と、
前記充電面に対する前記キャリアの選択的な動作を提供する手動キャリア移動機構であって、前記キャリアは、前記１次と前記遠隔装置の前記２次との間の最適な配列を提供するように手動で調整可能である手動キャリア移動機構と、
を有することを特徴とする無線給電システム。
【請求項４３】
前記キャリアの意図しない動作を防止するために固定位置に前記キャリアをロックするロック位置に選択的に移動可能なロック機構をさらに含む請求項４２に記載のシステム。
【請求項４４】
前記移動可能なキャリアは、単一ラインの動きに沿った動作が可能であり、前記移動機構は、前記単一ラインの動きに沿った前記キャリアの選択的な移動を可能にする請求項４２に記載のシステム。
【請求項４５】
前記１次と前記遠隔装置の前記２次との間の配列の程度の表示を提供するフィードバックをさらに含む請求項４４に記載のシステム。
【請求項４６】
前記キャリアの意図しない動作を防止するために固定位置に前記キャリアをロックするロック位置に選択的に移動可能なロック機構をさらに含む請求項４５に記載のシステム。
【請求項４７】
前記移動可能なキャリアは、少なくとも２つの異なった自由度に沿った動作が可能であり、前記移動機構は、前記自由度のそれぞれに沿った前記キャリアの選択的な移動を可能にする請求項４２に記載のシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無線給電に関し、より詳細には、非接触給電に関する。
【背景技術】
【０００２】
携帯可能な電子機器の拡大及び使用の持続的な拡大によって、配線を直接接続する必要なしに電子機器装置を充電及び／又は電力供給可能な無線給電システムへの要求が増大し続ける。配線接続は、不便で煩わしく且つ美的に好ましくない様々な問題に悩まされる。中でも注目すべきは、配線接続が物理的にプラグを抜き差しする必要があること、外観が悪いコードを多く含むこと、コードと遠隔装置とのプラグを一致させる必要があること及び単一のコードでは一度に単一の装置のみ充電可能であることである。さらに、従来のペアの充電器によると、ユーザは、所有する装置と同数の配線ＤＣ給電器を保持し且つ保管する必要がある。
【０００３】
無線給電システムは、配線接続を超える劇的な改良を明確に示している。無線給電システムは、電子機器を電力コードに接続する必要性を取り除くことにより、配線接続に関連する多くの問題を取り除く。従来の多くの無線給電システムにおいて、配線なしの電力搬送は、誘導性の電力移送（すなわち、電磁場を使用する電力の移送）に頼る。典型的な誘導性の電力移送システムは、１次コイルを使用して変動電磁場の形式でエネルギを搬送する誘導性の給電と、２次コイルを使用して電磁場のエネルギを電力に変換する遠隔装置とを含む。最適な効率を有する電力移送システムを提供するために、典型的には、１次コイルと２次コイルとの間の適当な配置を提供することが望ましい。配置は、架台又は他の同様な構造を使用して達成されることが多い。例えば、１次コイルは、遠隔装置の２次コイルを含む部分に近接して受電するように、カップ状のレセプタクルの外側を囲むように位置してもよい。遠隔装置をカップに配置するとき、２つのコイルは相互に機械的に嵌合することによって近接して配列される。このアプローチは、配列を提供するために有用であるが、架台内の遠隔装置の計画的な配置が必要であり、給電器に対する電子装置の移動が本質的に困難である。また、カップすなわち架台の内部に嵌合するように特に構成されるために、誘導性給電が単一の装置に接続されて使用するように制限される可能性がある。また、２次コイルを含む多くの装置との互換性の容易さを制限する可能性がある。充電器のカップ状の架台は、そのために設計された２次コイルへの近接した相互の嵌合を提供できるであろう。しかしながら、他の装置では、嵌合が不十分であるか、又はレセプタクルが小さ過ぎるために一切嵌合できない可能性がある。
【０００４】
従来の他の応用において、電子機器は、一致した無線充電器とともに提供される。この構造では、無線充電器は、上方に広がる嵌合ペグを含み、充電する電子機器を受ける搭載構造を提供する。装置は、ペグ上に近接して嵌合するように構成される空隙を規定する。使用するとき、装置は、ペグ上に嵌合した空隙によって無線充電器に装置を配置することによって、無線充電器にドッキングされる。この構造において、１次コイル及び２次コイルは、遠隔装置が無線充電器に適当にドッキングするときに適当な配列を提供するように配置される。この構造は、電子機器と、電子機器に一致した無線充電器との間の良好な配列を提供するが、多くの問題に悩まされる可能性がある。例えば、ペグが嵌合されるので、遠隔装置が自由に移動できない。さらに嵌合されたペグがいつでも（遠隔装置が存在しない場合でさえも）充電面から伸長するため、充電面を他の目的に使用することが妨げられる。
【０００５】
さらに他の従来の応用において、磁石を使用して１次コイル及び２次コイルを近接した配列に引き込む。例えば、従来の１つの応用では、１次コイルは、１次磁石に結合され、充電面の下方の空隙内部にルーズに嵌合される。２次マグネットを有する遠隔装置が１次マグネットに十分に近接して充電面に配置されるとき、１次磁石及び２次磁石の磁力によって、１次磁石は空隙を介して２次磁石の配列に移動する。次いで、これによって１次コイル及び２次コイルは近接した配列に引き込まれる。いくつかの改良が提供されるが、磁力は、１次磁石及び１次コイルを空隙内に移動するために十分ではない可能性がある。これは、１次磁石と２次磁石とが近接して配列されない位置で充電面に配置遠隔装置が最初に配置されるときに特に当てはまる。さらに、１次磁石及び１次コイルが空隙内で自由に移動可能なため、遠隔装置を充電面に最初に配置するときに１次磁石及び１次コイルの位置が未知である可能性がある。このため、２つの磁石を最初に接合することがより困難になる。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、遠隔装置を給電器に機械的に相互接続するプランジャを有する無線給電器を提供する。１つの実施形態において、プランジャが充電面と同一平面上にできる収納位置と、遠隔装置と嵌合するためにプランジャが充電面から突き出される伸長位置との間で移動可能なように、プランジャは充電面に搭載される。遠隔装置は、プランジャを受けるように成形されるレセプタクルとともに提供される。
【０００７】
１つの実施形態において、プランジャ及び遠隔装置は、磁石によって嵌合されることによって、遠隔装置がプランジャに近接して配置されるときに伸長する。この実施形態において、プランジャは、コイルスプリングなどによって収納位置にバイアスされてもよく、遠隔装置の磁石がプランジャ内部の磁石に十分に近接して配置されるとき伸長してもよい。
【０００８】
１つの実施形態において、プランジャは、プランジャが伸長するときに無線給電を活性化するスイッチを含んでもよい。スイッチは、遠隔装置が受電可能な位置にあることを無線給電に示すことができる。無線給電は、「スタンバイ」状態から解除され、電力を供給し、又は適当な遠隔装置（例えば、無線給電から受電するのに適当な遠隔装置）の存在確認を試みることによって応答できる。
【０００９】
１つの実施形態において、１次は、プランジャ内部に配置され、プランジャを伸長することによって１次が２次により近接して配列にされる。例えば、１次は、リッツ線などのようなプランジャの先端に嵌合するワイヤのコイルにしてもよい。プランジャが伸長すると、１次コイルは、より近接した配列を提供するように遠隔装置に向かって伸長することができる。
【００１０】
第２の態様において、本発明は、遠隔装置が充電面に対して種々の位置の範囲内に配置されるときに、１次と２次との間の近接する配列が可能である可動型の１次を有する無線給電器を提供する。
【００１１】
１つの実施形態において、無線給電器は、少なくとも１つの移動度を有して充電面に搭載される。この実施形態において、１次は、プランジャと相互接続されて、１次がプランジャとともに移動することが可能である。１つの実施形態において、１次は、プランジャに対して同軸上に配置される。したがって、使用するときに、１次はプランジャとともに移動して、プランジャに嵌合された遠隔装置の２次との近接配列を維持する。プランジャは、収納可能であり（上述のように）、また充電面から突き出した位置に固定されてもよい。なお、３６０度の回転すなわちプランジ周りの移動の自由度は、この配置に関連する固有の自由度である。無線給電は、３６０度の回転のいずれの位置でもそれぞれ利用可能である。
【００１２】
１つの実施形態において、移動可能な１次は、１つ又は２つ以上の磁石で遠隔装置に結合される。この実施形態において、１次は、無線給電器内部に移動可能に搭載され且つ磁石に結合されるので、磁石の移動によって１次が移動する。この実施形態において、遠隔装置には、１次磁石を引き付けることになる磁石とともに嵌合され、遠隔装置が十分に近接して配置されるときに、１次を２次の配列に引き入れる。１次／１次磁石の組み合わせは、定位置にバイアスされてもよい。定位置の一例は、配置の間に期待される動きの既知のエリア又は領域におけるユーザの配置とプランジャの係合とを可能にする位置である。
【００１３】
１つの実施形態では、１次は、２つの軸に沿った移動を１次に提供するリンケージアームに枢動可能に搭載される。この実施形態において、リンケージアームは、一端においてフレームに枢動可能に搭載される。１次は、リンケージアームの自由端に枢動可能に搭載されるメダルの内部に収納できる。リンケージアームの枢動動作とメダルの枢動動作とが組み合わされるとき、１次は、２つの軸を自由に移動する。リンケージアームは、スプリングによって定位置にバイアスされてもよい。
【００１４】
第３の態様において、本発明は、共通軸の周りに配置される複数の充電ステーションを有する充電ボウルを提供する。充電ステーションそれぞれは、傾斜した充電面を含み、直立位置に遠隔装置を保持し、単一面に位置する場合に同一数の装置を充電するために必要になるであろう設置面積を削減する。
【００１５】
１つの実施形態において、充電ステーションそれぞれは、移動可能な１次を含み、充電面上の遠隔装置の位置の自由度を容認する。１つの実施形態において、移動可能な１次は、遠隔装置を１次に機械的に結合するプランジャを含み、１次は、充電面に沿って遠隔装置とともに移動する。他の実施形態において、移動可能な１次と遠隔装置とは、１次と遠隔装置とを結合する磁石を含む。磁石は、遠隔装置の２次の配列に１次を引き込むことができ、遠隔装置が充電面に亘り移動する場合に１次及び２次の配列を維持できる。
【００１６】
１つの実施形態において、充電ステーションそれぞれは、独立の無線給電回路を含む。この実施形態において、充電ステーションは、本質的に互いに独立に作動できる。他の実施形態において、充電ステーションは、共通無線給電回路から受電する少なくとも２つの充電ステーションを含む。共通無線給電回路は、複数の１次に同時に給電するための十分な電力を有することができ、また多重化スキームなどによって、独立の１次に給電できる。
【発明の効果】
【００１７】
１つの態様において、本発明は、無線給電器の１次と遠隔装置の２次との間の改良された配列を援助する簡明且つ効果的な機械構造を提供する。延長可能なプランジャを含むこれらの実施形態において、使用しないときにプランジャを収納できるので、充電面は遮断されない。これは、充電面が机の上又は充電しないときに他の目的に使用可能な他の表面であるときに特に有益である。また、これは、プランジャの移動を受け付けずに平坦を維持する装置を使用するときに有益である。プランジャが機械的に係合して移動できない応用において、誘導性のリンクは、非常に機能的であり、ユーザへのフィードバックは、非常にポジティブである。この特性によって、移動が給電器に係合されるところを除き、これらの装置を直接的に互換可能にすることができる。他の感知手段及び他の方法を相互運用可能な表面に使用してもよい。プランジャを伸長／格納するために磁石を使用することは、ユーザとの直接的な相互作業を要しないので簡便かつ確実である。１次がプランジャ内部に配置されるこれらの実施形態において、プランジャの動きを使用して接続が改良されるので性能が改良される。プランジャの動きを使用して給電器を活性化する実施形態では、プランジャが伸長しているときにのみ遠隔装置をポーリングするので、消費電力を低減することが可能である。移動する１次コイルを使用することにより、遠隔装置が充電面にあるときに移動の自由度を遠隔装置に提供する。遠隔装置と１次コイルの（プランジャなどを介する）機械的な結合によって、１次コイルの信頼性が高い物理的な移動が提供される。他の態様において、本発明は、設置面積を削減して他複数の装置に無線給電が可能な充電ボウルを提供する。充電ボウルは、共通軸の周りに配置される傾斜した充電面を含む。
【００１８】
本発明のこれらの目的、利点及び特徴並びに他の目的、利点及び特徴は、これらの実施形態の説明と図面とを参照することで、より十分に理解され且つ評価されることになるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】収納位置にプランジャを示す本発明に係る実施形態に従う無線給電器の斜視図である。
【図２】プランジャが伸長位置である無線給電器及び遠隔装置の斜視図である。
【図３】無線給電器の分解斜視図である。
【図４】収納位置にプランジャを示す無線給電器の断面図である。
【図５】伸長位置にプランジャを示す無線給電器及び遠隔装置の断面図である。
【図６】収納位置にプランジャを示す第１の代替的な無線給電器の斜視図である。
【図７】伸長位置にプランジャを示す第１の代替的な無線給電器の斜視図である。
【図８】収納位置にプランジャを示す第１の代替的な無線給電器の断面図である。
【図９】伸長位置にプランジャを示す第１の代替的な無線給電器の断面図である。
【図１０】常時開スイッチを有する第２の代替的な無線給電器の断面図である。
【図１１】常時閉スイッチを有する第２の代替的な無線給電器の断面図である。
【図１２】第３の代替的な実施形態に従う給電器の描写的な平面図である。
【図１３】図１２の給電器の描写的な正面図である。
【図１４】図１２の給電器に配置される遠隔装置の斜視図である。
【図１５】図１２の給電の描写的な断面図である。
【図１６】代替的なタンブールトラックの描写的な平面図である。
【図１７】図１６のタンブールトラックの描写的な端面図である。
【図１８】傾斜した充電面に配置される遠隔装置の描写的な側面図である。
【図１９】垂直の充電面に配置される遠隔装置の描写的な側面図である。
【図２０】遠隔装置の描写的な側面図である。
【図２１】垂直の充電面に配置され、１次コイル及び２次コイルの双方を貫通するコアを有するプランジャを示す遠隔装置の描写的な側面図である。
【図２２】発光リングを有する充電面の描写的な平面図である。
【図２３】発光リングを有する充電面の描写的な端面図である。
【図２４】本発明の一態様に従う充電ボウルの斜視図である。
【図２５】充電ボウル電子機器の回路を概略的に示す図である。
【図２６】充電ボウルの分解斜視図である。
【図２７】充電ボウルフレームの部分分解斜視図である。
【図２８】全てのコイル移動アセンブリが設置された充電ボウルフレームの斜視図である。
【図２９】充電カバーに設置されるフレームの底面分解斜視図である。
【図３０】フレーム／充電カバーに設置される土台の底面部分分解斜視図である。
【図３１】フレーム／充電カバー／土台に設置されるアクセスプレートの底面部分分解斜視図である。
【図３２】コイル移動アセンブリの正面斜視図である。
【図３３】コイル移動アセンブリの背面斜視図である。
【図３４】コイル移動アセンブリの分解斜視図である。
【図３５】充電カバーの部分分解斜視図である。
【図３６】充電カバーの部分斜視図である。
【図３７】移動ペグを有する他の充電ボウルの斜視図である。
【図３８】設置されたコイル移動アセンブリを有する代替的な充電ボウルのフレームの斜視図である。
【図３９】収納位置にプランジャを示す代替的な第２の部分斜視図である。
【図４０】伸長位置にプランジャを示す代替的な第２の部分斜視図である。
【図４１】伸長可能／収納可能なプランジャを有するコイル移動アセンブリのメダルの斜視図である。
【図４２】伸長可能／収納可能なプランジャを有するコイル移動アセンブリのメダルの分解斜視図である。
【図４３】図３４の収納したプランジャの断面図である。
【図４４】さらに他の代替的な無線給電器の斜視図である。
【図４５】カバーを取り外した図４４の無線給電器の斜視図である。
【図４６】カバーを取り外した図４４の無線給電器の平面図である。
【図４７】自動車の機器パネルに組み込まれる代替的な無線給電器の斜視図である。
【図４８】１つの充電ステーション上に遠隔装置が示される図４７の無線給電器の斜視図である。
【図４９】機器パネルから取り外された図４７の無線給電器の背面斜視図である。
【図５０】機器パネルから取り外された図４７の無線給電器の部分分解斜視図である。
【図５１】アンロック位置にキャリッジロック機構を有する無線給電器の実施形態の部分分解斜視図である。
【図５２】アンロック位置にキャリッジロック機構を有する無線給電器の実施形態の部分分解斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
図１に本発明に係る実施形態に従う無線給電器１０を示す。無線給電器１０は、給電回路１２を包含し、電磁場を生成する１次１４を含む筐体１１を概して含む。筐体１２は、携帯型電子機器（ラップトップ１００など）のような遠隔装置１６を無線充電／給電を受けるために取り外し可能に配置できる充電面１６を含む。無線給電１０は、充電面１６に配置されるプランジャ１８を含む。プランジャ１８は、充電面１６に対して伸長可能／収納可能である。プランジャ１８は、遠隔装置と機械的に相互接続し、配列する構造を提供するために伸長可能であり、無線給電１０の上に配置される装置がないときに略平坦な充電面１６を提供するために収納可能である。電子機器１００は、プランジャ１８に相互に嵌合するように構成されるソケット１０６を含んでもよい（図５参照）。説明される実施形態において、プランジャ１６は、プランジャ１８及び電子装置１００に包含される磁石の作動によって伸長し且つ収納される。本発明は、ラップトップコンピュータ１００に充電／給電するように構成されるシステムに関して説明されるが、本発明は、携帯電話、携帯情報端末、メディアプレーヤ、リモコン、ビデオスクリーン、モニタ及びパーソナルゲームシステムなどの多種多様な電子機器とともに、家電、台所用品及び台所用具などの電源供給される他の装置を充電するときに使用することに非常に適する。
【００２１】
上述のように、無線給電１０は、給電回路１２を含む（図１参照）。本発明に係る様々な実施形態は、いずれの無線給電回路を本質的に組み込むことができる。しかしながら、説明される実施形態において、本発明では、Michigan州AdaのFulton  Innovationsから入手可能なeCoupled（登録商標）無線給電技術が組み込まれる。１つの実施形態において、本発明は、装置の要求又は給電される装置に基づく誘導結合による給電量を変動できる適応的非接触給電システムを含む。適応的非接触給電システムは、作動の開始において正確な大きさで電子機器に給電する性能を有するとともに、給電回路を継続的に監視し、望ましくはリアルタイムで調整する性能を有してもよい。この技術によって、給電回路は、遠隔装置の電力要求を変更するように構成することが可能である。例えば、給電回路は、周波数、デューティサイクル及び電力の大きさなどの特性を調整して、異なる装置との組み合わせを含む異なる装置に適応し且つ１次コイルと２次コイルとの間の不均衡を調整する能力を有してもよい。Baarmanらによる米国特許第6,436,299号、Kuennen らによる米国特許第6,825,620号、Baarmanによる米国特許第7,212,414号、Baarmanによる米国特許公報第2004/0150934号及びBaarmanによる米国特許公報第2004/0130915号は、参照することにより本明細書に組み込まれる。本発明は、遠隔装置を識別し、給電システムから受電する性能を認証する性能を有する給電システムを含んでもよい。Baarmanらによる米国特許公報第2007/0042729号、Baarmanによる米国仮出願第60/883,127号及びBaarmanによる米国仮出願60/883,125号は、参照することにより本明細書に組み込まれる。この技術によって、給電システムは、広範な装置−−著しく異なる電力要求を有する装置でさえ−−を最大効率で作動するように自己調整することが可能になる。要求がない場合でも、前述のeCoupled（登録商標）技術は、設計柔軟性を提供し、システムが複数の装置への給電を提供することができる。また、本発明は、３相非接触給電のような複数相非接触給電を含んでもよい。複数相非接触給電は、効率を改善し、コストを低減し且つ給電システムで生成される熱を低減することが可能である。２００７年９月２８日にBaarmanにより出願された名称を「複数相非接触給電システム（Multiphase Inductive Power Supply System）」と称する米国仮出願第60/976,137号は、参照することにより本明細書に組み込まれる。
【００２２】
詳細には説明されないが、給電回路１２は、所望の電磁場を生成するのに適当な電気信号に壁面コンセント（ＡＣ電源電力など）を変換する回路を概して含む。所望の電磁場は、遠隔装置の電力要求、１次及び２次の特性並びに給電器と遠隔装置との間の電磁結合の特性に部分的に依存して、応用ごとに変化させてもよい。給電回路１２は、コントローラと、並列共振タンクサブ回路のようなタンクサブ回路とを含む。コントローラは、タンクサブ回路が所望の電磁場を生成するように適当な電気信号を生成し、タンクサブ回路に印加するために必要な回路及びプログラムを含んでもよい。タンクサブ回路は、キャパシタと、１次とを概して含む。キャパシタの値は、タンクサブ回路の共振周波数の調整などのために応用ごとに変化させてもよい。１次は、ワイヤ（リッツ線など）のコイル又はタンクサブ回路への給電に応じて適当な電磁場を生成する能力を有する他の回路構成素子にしてもよい。例えば、１次は、２００７年９月２８日に出願された名称を「プリント回路ボードコイル（Printed Circuit Board Coil）」と称し、参照することにより本明細書に組み込まれる米国仮出願第60/975,953号に従うプリント回路ボードコイルにしてもよい。コントローラは、１次コイルを周期的に「ピング（ping）」して１次コイルからの反射インピーダンスを測定することにより装置の存在の変化を検出するようにプログラミングしてもよい。装置が検出されるとき、コントローラは、作動アルゴリズムに従って１次コイルをターンオンし且つ駆動してもよい。また、コントローラは、表示ライトをオンして（表示ライトが存在する場合）、コントローラが給電していることの視覚的な表示を提供してもよい。
【００２３】
上述のように、無線給電器１０は、筐体１１を含んでもよい。説明される実施形態の筐体１１は、携帯型装置を充電／給電するために使用するために必要な電力を無線受電するために、ラップトップ１００のような電子機器を取り外し可能に配置できる充電面を含んでもよい。筐体１１は、カウンタトップ又はデスクトップのような作業面に埋め込むように配置してもよい。また、筐体１１は、独立型装置として機能するように配置してもよい。作業面に搭載される場合、筐体１１は、充電面１６が作業面と平坦になるように設置してもよい。また、無線給電器１０は、充電面１６に配置されるプランジャ１８を含んでもよい。この実施形態のランジャ１８は、充電面１６に対して伸長可能／収納可能である。プランジャ１８を伸長して、電子機器との機械的な相互接続を提供でき（図２参照）、プランジャ１８を収納して、無線給電器１０に装置が配置されないときに略平坦な充電面１６を提供できる（図１参照）。給電器１０と装置１００との間の近接した配列を容易にするために、装置１００は、プランジャ１８に近接して嵌合するように構成されるソケット１０６を含んでもよい。
【００２４】
図３において、無線給電器１０の部分分解底面斜視図を示す。図示されるように、無線給電器１０は、筐体１１と、１次１４と、１次フェライト２０と、プランジャバネ２２と、プランジャ１８と、１次磁石２４と、プランジャキャップ２６と、アッセンブリカバー２８とを含む。筐体１１は、多種多様な材料から製造することができる。例えば、筐体１１は、プラスチックから注入成形してもよい。筐体１１は、充電面１６と、デスクトップ又はカウンタトップのような支持構造に筐体１１を搭載するための幅広なフランジ４０とを含むことができる。説明される実施形態において、筐体１１は、プランジャ１８を近接して受けるように構成される中央開口部４４を規定するプランジャネック４２を含む。プランジャネック４２の長さは、「伸長（extended）」方向のプランジャ１８の運動距離の範囲を設定するように選択してもよい。プランジャネック２２は、以下により詳細に説明するようにプランジャバネ２２を受けるように構成されるインナショルダ４６を含んでもよい。図示されるように、この実施形態のインナショルダ４６は、圧縮されたプランジャバネ２２を受けるのに十分な深さ（図５に示すように）であり、伸長するときにプランジャ１８がプランジャネック４２を直接的に係合できる。
【００２５】
この実施形態において、１次１４は、リッツ線のようなワイヤのコイルである。１次コイル１４の大きさ、形状及び他の特徴は、応用に一致するように選択できる。１次コイル１４は、適当な電磁場を生成する能力を有する１次の他の形式で置換してもよい。上述のように、１次は、名称を「プリント回路ボードコイル（Printed Circuit Board Coil）」と称する米国シリアス番号第60/975,953号に開示されるプリント回路ボードコイルのようなプリント回路ボードコイルなどに代替してもよい。
【００２６】
説明される実施形態の給電器１０は、１次フェライト２０を含み、１次コイル１４が生成する電磁場の制御を支援する。例えば、１次フェライト２０は、電磁場から周囲の電子回路を遮蔽するように構成されるとともに、誘導結合の性能を改良するように構成される。説明されるフェライト２０は、基部４８と、ネック５０とを有する略環状である。基部４８は、１次１４と略同じ広さに広がるように構成される。ネック５０は、図４に示すように、１次１４の中央部に嵌合するように構成される。ネック５０は、適切なフェライト材料から製造できる。１次フェライトの大きさ、形状及び構成は、所望の応用ごとに変化してもよく、望まれないときにはそれらの応用で除外してもよい。１次コイルの上端と、充電面との間の距離を最小化することが概して望まれる。説明される実施形態において、この距離は、略０．１"よりも短いが、距離はいくつかの応用ではより大きくしてもよい。
【００２７】
この実施形態において、プランジャバネ２２は、プランジャ１８と筐体１１との間に配置され、収納位置のプランジャをバイアスする。バネ２２は、所望の位置でプランジャ１８をバイアスする能力があるいずれかの本質的な位置に配置できる。バネ２２は、本質的にプランジャ１８にバイアスを印加する能力を有する構成素子であるが、プランジャバネ２２は、プランジャ１８に亘り同心円状に嵌合するコイルバネにしてもよい。望まれる場合は、プランジャバネ２２は、プラスチック又は他のノンフェライト材料から製造してもよい。プランジャバネ２２の大きさ、強度及び他の特性は、所望の強度、耐久性及びプランジャ動作の範囲のような様々な問題により応用ごとに変化させてもよい。
【００２８】
説明されるプランジャ１８は、開口端５４及び閉口端５６並びに開口端５４に配置されるリテーナフランジ５８を有する中空シリンダ体５２を含む。図示されるように、閉口端５６は、直角に配置することができ、遠隔装置１００のソケット１０６への挿入が容易になるようにテーパされてもよい。リテーナフランジ５８は、筐体１１内にプランジャ１８を保持し、プランジャバネ２２と相互作用するように構成される。本体５２は、略環状の断面であるが、異なる断面を有してもよい。所望される場合は、本体５２の断面形状は、遠隔装置とプランジャ１８との間の特定の配列を決定するように配置してもよい。説明される実施形態において、環状断面によりプランジャ１８の周りを遠隔装置の本質的に制限されない回転自由度が可能になる。代替的には、方形断面を有するプランジャを使用して、遠隔装置を４つの位置の１つに配置するように要求できる。他の例では、２つの位置のための矩形断面、６つの位置のための六角形、５つの位置のための五角形及び８つの石のための八角形が含まれる。さらに他の例では、涙滴状又は非対称断面を使用して、遠隔装置に単一の位置に配置するように要求できる。説明される実施形態において、給電器１０は、単一のプランジャ１８を含んで単一の遠隔装置と相互に嵌合できる。所望の場合は、充電器１０は、２つ以上のプランジャを含んで単一の装置を相互に嵌合してもよい。例えば、給電器１０は、２つのプランジャを含んで単一の遠隔装置（図示せず）の２つのソケットに嵌合してもよい。２つのプランジャは、給電器１０と遠隔装置との間の特定の配列を保証するように協働してもよい。
【００２９】
説明される実施形態において、プランジャ１８は、磁力で作動される。より詳細には、説明される実施形態には、プランジャ１８に配置される１次磁石２４と、携帯型装置１００に配置される２次磁石１０４とが含まれる。１次磁石１０４が１次磁石２４との十分な配列に収まるとき、磁力により、プランジャ１８は、ソケット１０６に伸長する。説明される実施形態の１次磁石は、プランジャ１８内に嵌合されるディスク型永久磁石である。しかしながら、１次磁石２４は、他の形状を有してもよく、プランジャ１８を伸長するために２次磁石１０４と相互作用可能な他の位置に配置してもよい。説明される実施形態の１次磁石２４は、希土類の永久磁石にしてもよい。しかしながら、本質的にプランジャ１８に所望の作動を提供可能ないずれの磁石であってもよい。所望の場合は、１次磁石２４は、電磁場の存在による過熱に影響を受け難いであろうボンド磁石にしてもよい。
【００３０】
説明される実施形態の給電器１０は、プランジャ１８の開口端に同心円状に嵌合するプランジャキャップ２６を含む。プランジャキャップ２６は、プランジャ内部の適当な位置に固定される。例えば、プランジャキャップ２６は、摩擦嵌合（friction fit）、スナップフィット、締結金具又は接着剤により適当な位置に固定される。とりわけ、プランジャキャップ２６は、プランジャ１８内部の適当な位置に１次磁石２４を保持し、プランジャの往復運動を導くためにアセンブリカバー２８と相互作用する（以下により詳細に説明される）。
【００３１】
アセンブリカバー２８は、略平坦なプレートであり、適当な位置に給電器１０の構成素子を保持する。アセンブリカバー２８は、ネジ（図示せず）又は他の締結金具により固定してもよい。また、アセンブリカバー２８は、筐体１１にスナップフィットされ、又は別に固定される。説明される実施形態のアセンブリカバー２８は、プランジャキャップ２６を摺動自在に受けるように構成されるプランジャ開口６０を規定する。プランジャ開口６０は、プランジャキャップ２６を近接して受けて、プランジャ１８を伸長又は収納するときにプランジャ１８の動作を機械的に導く。
【００３２】
本発明は、本質的にいずれの無線給電可能な遠隔装置に給電するときに使用するときに適する。説明される実施形態において、給電器１０は、電磁場を生成するので、受電可能な遠隔装置に電磁場を介して給電するときに使用するのに適する。一部の説明では、遠隔装置１００は、ラップトップコンピュータとして示されるが、他の説明では、一般的な携帯型電子機器として示される。遠隔装置１００は、ワイヤのコイル１０２のような２次を含む。２次コイル１０２は、１次コイル１４の内径及び外径に対応する内径及び外径を有してもよい。上述のように、遠隔装置１００は、プランジャ１８を近接して受けるように構成されるソケット１０６を規定する。ソケット１０６は、直角にしてもよく（図５に示すように）、またプランジャ１８の挿入を容易にするために口においてある角度に曲げてもよい。説明される実施形態において、プランジャ１８は、磁石の相互作用によって伸長及び収納するように構成される。したがって、遠隔装置１００は、この実施形態ではソケット１０６の端部に近接して配置される２次マグネット１０４を含む。また、遠隔装置１０１は、２次フェライト１０８を含んでもよい。２次フェライト１０８は、ディスク状にしてもよく、２次コイル１０２を覆うのに十分な径を有してもよい。また、図示されないが、遠隔装置１００は、２次コイルで生成される電力を受電し、遠隔装置を充電又は給電するためにその電力を使用するための回路を含んでもよい。給電回路１２の特質によっては、遠隔装置１００は、給電処理で使用される情報（電力デマンド情報又はリアルタイム受電情報など）を通信可能な通信回路若しくは遠隔装置との間でデータを相互に転送する通信回路のようなより複雑な回路を含んでもよい。
【００３３】
図４及び５において、収納位置（図４）及び伸長位置（図５）におけるプランジャ１８を示す給電器１０を描写的に示す図である。図４に示すように、プランジャバネ２２は、筐体１１と、プランジャ１８のリテーナフランジ５８との間に嵌合される。プランジャバネ２２は、２次磁石１０４が１次磁石２４と２次磁石１０４との間の引力のためにプランジャ１８に十分に近接してバネ２２に打ち勝つまで収納位置にプランジャ１８を保持する。１次磁石２４は、プランジャ本体５２の中空内部に近接端５６において配置される。ここで、遠隔装置１００の２次磁石１０４に近接するであろう。図５を参照すると、遠隔装置１００は、充電面１６上に配置されて、ソケット１０６は、プランジャ１８に配列される。図示されるように、１次磁石２４と２次磁石１０４との間の引力によってプランジャ１８が伸長することによって、プランジャバネ２２は、インナーショルダ４６で圧縮される。伸長したプランジャ１８は、ソケット１０６に近接して嵌合されて２次コイル１０２を１次コイル１４に機械的に配列する。
【００３４】
図６〜９に示す他の実施形態において、無線給電器１０´は、プランジャ１８´の内部に配置される１次１４´を含む。無線給電器１０´は、本明細書で説明され且つ対応する図面に示されることを除いて、無線給電器１０と本質的には同一である。これらの図において、プランジャ１８´は、筐体１１において収納一（図６及び８）並びに伸長位置（図７及び９）で示される。無線給電器１０と同様に、無線給電器１０´のプランジャ１８´は、磁石を使用して充電面１６´の平坦な配列から伸長し且つ収納される。図示されるように、プランジャ１８´は、１次１４´を受けるために十分な大きさの中空体５２´を含む。この実施形態において、給電器１０´は、プランジャ１８´内部に嵌合される１次フェライト２０´と、１次磁石２４´とを含む。１次コイル１４´、１次フェライト２０´及び１次磁石２４´は、プランジャキャップ２６´によりプランジャ１８´の本体５２´に固定される。
【００３５】
図１０〜１１に示す他の実施形態において、無線給電器１０´´は、プランジャ１８´´が伸長したときのみ給電器１０´´を活性化するためにプランジャ１８´´に結合されるスイッチ９０を含む。この実施形態の無線給電器１０´´は、本明細書で説明され且つ対応する図面に示されることを除いて、無線給電器１０と本質的には同一である。この実施形態において、制御回路は、スイッチ９０の位置に基づいてイネーブル又はディセーブルにされてもよい。いくつかの実施形態において、給電器１０´´を「イネーブル（enabling）」及び「ディセーブル（disabling）」にすることは、給電器１０の作動を維持しながら、１次コイル１４´´を励磁又は非励磁にすることを含んでもよい。例えば、制御回路は、スイッチの位置を決定し、１次コイル１４´´への電力の供給を必要に応じて有効／無効にすることができるコントローラを含んでもよい。また、スイッチ９０は、プランジャ１８´´が収納されるときに給電器１０´´に電力が流れることを防止することなどによる給電器１０´´の直接的な制御を有してもよい。図１１に示す実施形態において、充電面は、プランジャの上面と続いていてもよい。壁面、色、木目及び他の処理は、これらのプランジャの顕著な態様を防止するために適用されてもよく、周囲の環境にプランジャを調和させることが可能である。
【００３６】
この実施形態において、スイッチ９０は、筐体１１´´に配置され、プランジャ１８´´とともに移動するプランジャキャップ２６´´に結合される。より詳細には、この実施形態のプランジャキャップ２６´´は、プランジャキャップ２６´´の移動によって、スイッチ９０の機械的な作動が生じるように、この実施形態のプランジャキャップ２６は、スイッチ９０に機械的に接続される。スイッチ９０は、図１０に示すように「常時開」スイッチにしてもよく、図１１に示すように「常時閉」スイッチにしてもよい。また、スイッチは、ホール効果スイッチ、リードスイッチ又はプランジャ１８´´の動きを感知できる他のスイッチにしてもよい。ホール効果スイッチ、リードスイッチ又は他の感知スイッチは、１次磁石２４´´の動きを感知できる。
【００３７】
伸長可能／収納可能なプランジャを含むいずれの実施形態の無線給電器において、プランジャを自動的に伸長及び収納するためのシステムが含まれてもよい。例えば、給電回路は、遠隔装置が存在するときにプランジャを伸長することを決定し且つ遠隔装置が取り除かれているときにプランジャを収納することを決定する能力を有することができる。１つの実施形態において、給電器は、遠隔装置が存在するときにタンク回路を周期的にピングしてタンク回路の電力を直接的に又は非直接的に評価することによって決定する。１次に十分に近接して遠隔装置が存在することにより、タンク回路の電力が増加することになる。例えば、無線給電器は、タンク回路に電流センサ又は電圧センサのようなセンサを含んでもよい。この例では、無給電（給電器が現在のところ遠隔装置に電力を給電していないなど）によって、タンク回路に電力の短パルスを周期的に印加して、センサを使用してタンク回路の電力量を示す特性を測定してもよい。給電器は、遠隔装置が存在すること（又は可能な遠隔装置）を示すことを決定するしきい値によってプリプログラミングされてもよい。このしきい値に合致し又はこのしきい値を超過したことをセンサが読み出すと、無線給電器は、プランジャを伸長する。プランジャは、遠隔装置が取り除かれて、測定値が落ちるなどして、しきい値に既に合致しないときにプランジャを収納してもよい。給電器と遠隔装置との間の通信を含む実施形態において、充電面の物体が有効な遠隔装置であることを示す通信を送信することに失敗した場合に、給電器は、プランジャを収納できる。他の例において、遠隔装置は、給電器内のスイッチにトリガを入れることができる。遠隔装置は、給電器内のリードスイッチ、ホール効果センサ又は他の磁気作動可能なスイッチにトリガを入れることが可能な磁石を有してもよい。遠隔装置の存在によりスイッチが作動するときに、無線給電器は、プランジャを伸長する。遠隔装置を除去してスイッチが再び作動するときに、無線給電器は、プランジャを収納する。図示されないが、自動プランジャ伸長／収納機構は、ソレノイド、モータ若しくは他の電気的、磁気的又は電機的機構を含んでもよい。
【００３８】
図１２〜１７において、本発明の第２の態様が示される。この態様において、給電器２１０は、充電面２１６に移動可能に搭載されるペグ２１８及び１次２１４を含む。遠隔装置１００がペグ２１８上に配置されると、ペグ２１８及び１次２１４は、充電面２１６上を移動して遠隔装置１００を動くことになる。これによって、１次２１４と２次１０４との間の近接した配列が容易になると同時に、充電面２１６上での遠隔装置１００の空間的自由度が提供される。
【００３９】
図１２〜１５において、本発明に係るこの態様の１つの実施形態を示す。この実施形態において、ペグ１８は、単一の方向に充電面２１６に沿って移動可能である。無線給電器２１０は、筐体２１１と、給電回路２１２と、１次（１次コイル２１４など）と、充電面２１６と、ペグ２１８と、移動可能なタンブール面２５０とを含む。ペグ２１８は、タンブール面２５０を移動するようにタンブール面２５０内に搭載される。充電面２１６は、タンブール面２５０を動作可能に保持するトラック２５２を含む。タンブールトラック２５２及びタンブール面２５０は、略従来のものであるので、詳細には説明されない。あえて言うならば、タンブール面２５０は、長手方向の端部に沿って互いにヒンジでリンクされる複数の薄板（又は他の同様な構成素子）を含む。タンブール面２５０の側面端は、タンブール面２５０がトラック２５２に沿って移動できるように、タンブールトラック２５２に摺動自在に嵌合される。ここで、図１５を参照すると、トラック２５２は、タンブール面２５０が下部を回転できるように湾曲する。充電面２１６は、タンブールトラック２５２に沿って配置されるスロット２５４を規定する。ペグ２１８は、充電面２１６においてスロット２５４を介してタンブール面２５０から突き出す固定化素子にしてもよい。充電面２１６の周りに伸長するペグの距離は、応用ごとに変化してもよいが、遠隔装置１００を固定的に受けるために十分な距離である。また、図１５に示すように、ペグは、給電器１０のプランジャのような磁石の作動などにより伸長可能又は収納可能にしてもよい。１次２１４は、ペグ２１８とともに移動するようにタンブール面２５０の内部に搭載されてもよい。例えば、１次２１４は、ペグ２１８と同軸状に搭載されてもよい。図示されないが、所望の場合は、給電器２１０は、１次フェライトを含んでもよい。使用するときに、遠隔装置１００は、ペグ２１８に嵌合したソケット１０６によって充電面２１６に配置される。これによって、１次２１４及び２次１０４は、無線電力転送を改良するように配列される。遠隔装置１００がペグ２１８上に配置された後に、遠隔装置１００は、タンブール面２５０が移動する方向に充電面に沿って前後に移動可能である。遠隔装置１００が移動するときに、ペグ２１８が遠隔装置１００とともに動くことによって、遠隔装置１００が移動するときに１次２１４と２次１０４との間の近接した配列を維持するように１次が移動する。
【００４０】
上述のように、給電器２１０は、単一の方向に沿って移動可能なペグ２１８を提供する。所望の場合は、ペグ２１８は、付加的な自由度をもって提供されてもよい。例えば図１６〜１７に示すように、タンブール面２５０´は、ペグ２１８の横手移動及び長手移動の双方が可能なように構成される。図示されるように、この実施形態のタンブール面２５０´は、近接する薄板２６１に対して横手移動が自由な薄板２６０を含んでもよい。図１７に示すように、これは、可動薄板２６０と近接する薄板２６１との間の凸凹を提供することによって、達成できる。ペグ２１８は、タンブール２５０´全体がタンブールトラックに沿って横手に移動するときに可動薄板２６０がタンブール面２５０´の残部に対応して横手方向に動くときに長手方向に動くように、可動薄板２６０を搭載できる。
【００４１】
図１〜５に示す実施形態において、給電器１０は、デスクトップ又はカウンタートップのような水平面に略沿って広がる充電面１６を含む。また、給電器１０は、異なる方向での使用に非常に適する。例えば、図１８〜２１に表されるように、給電器１０（及び／又は充電面１６）は、異なる角度で傾斜して、ビデオモニタ又は視聴器の壁への固定、ランプの壁への固定、携帯型電子機器の車両のダッシュボードへの固定又はリモコンの電化製品の表面への固定などのような多種多様な応用に使用できる。図１８において、車のダッシュボードのような傾斜した充電面１６に配置される遠隔装置１００を示す。この実施形態（及び他の実施形態）において、プランジャ１８は、伸長／収納可能でない固定ペグによって置換される。図１９において、壁のような垂直の充電面１６に配置される遠隔装置１００を示す。図２０において、図２１の給電器１０上に配置することを意図した遠隔装置１００を示す。図２１の給電器１０は、黒い陰影領域で表される電磁コア材料１９を有するプランジャ１８を含む。図示されるように、プランジャ１８が伸長すると、コア材料１９は、１次コイル１４と２次コイル１０４との間のギャップに広がって、電磁コア材料の恩恵を提供する。これらの実施形態において、プランジャ１８とソケット１０６とは、充電面１６上の遠隔装置を支持するために相互作用する。プランジャ１８とソケット１０６との間の相互接続を提供するために、プランジャ１８とソケット１０６とは、補完的な外形を提供する。例えば、プランジャ１８の先端は、突起部を含んでもよく、ソケット１０６は、対応する刻み目部（図示せず）が規定されてもよい。他の例のように、プランジャ１８は、ある角度で充電面１６に向けてもよく、ソケット１０６は、対応する角度で規定される（図示せず）。この実施形態において、ペグは、垂直位置又は準垂直（semi-virtical）位置で装置を保持するように配置される。選択される装置内部の重心上にソケットを配置することによって、適当な方向に吊り下げることが可能になり、また装置が適当な方向に重みづけられることになるであろう。使用する材料の表面摩擦は、垂直より小さい表面を使用するときに重要になる可能性がある。テフロン（登録商標）面又はテフロン（登録商標）処理を使用して、装置を自由に移動することが可能になり、他の応用では、ゴム状表面又はゴム状処理を選択して移動に抵抗し、又は移動を防止することが可能になる。なお、薄い刻み目又はリップをソケットに付することも可能である。リバースディテイル（reverse detail）をペグに配置して、装置の重みがペグの上部の刻み目（図示せず）にデバイスを移動すると、ペグ及びソケットを垂直位置又は準垂直位置により固定することが可能になる。他の実施形態において、プランジャ体及びプランジャは、１次から２次への電力をより結合するようにフェライトにしてもよい。フェライトのプランジャアセンブリは、可動のフェライトプランジャ及びプランジャとともに移動するフェライトプランジャの周りを覆うコイルに組み込んでもよい。
【００４２】
充電面１６は、無線給電器１０の存在及び／又は受電面１６内のプランジャ１８の位置を識別するためにインジケータを提供してもよい。例えば、図２２〜２３に示すように、給電器１０は、グローリング７０を含んでもよい。グローリング７０は、プランジャ１０の周りに同心円状に配置してもよく、本質的に半透明材料又は透明材料から製造できる。ＬＥＤ又は他の光源７１をグローリング７０に近接して筐体１１内に配置して、グローリング７０を照らすことができる。充電面１６は、他の形式の発光、固有の輪郭、印刷された材料又はグラフィックスのような他の形式の印を含んでもよい。
【００４３】
他の態様において、本発明は、複数の遠隔装置に電力を無線給電することができるマルチステーション充電ボウルを提供する（図２４及び３７などを参照のこと）。電池（又はスーパーキャパシタのような他の電力貯蔵装置電力）を充電すること又は遠隔装置を給電することを含む他の本質的な目的のために遠隔装置によって電力は使用できる。説明される実施形態において、充電ボウル４００は、５つの充電ステーション４０２ａ〜ｅを含む。充電ステーションの数は、応用ごとに変化してもよい。充電ボウル４００は、様々な充電ステーションに電力を供給できる無線給電回路を本質的に含むことができる。図２５に示す実施形態において、充電ステーション４０２ａ〜ｅは、個別コントローラ４０８ａ〜ｅを含む（図３１を参照のこと）ことによって、充電ステーション４０２ａ〜ｅのそれぞれに本質的に独立した作動を提供する。コントローラ４０８ａ〜ｅの全ては、単一のＤＣ給電器４０１からＤＣ電力を受電する。このアプローチでは、個別の充電ステーション４０２ａ〜ｅの作動を連係させる必要性が本質的に除去される。図２５において、充電ボウル４００の１つの実施形態における電子回路の表示を示す。この表示において、単一の充電ステーション４０２ａ及び遠隔装置１００の構成素子は、より詳細に示される。他の４つの充電ステーション４０２ｂ〜ｅは、少し簡潔に示されるが、充電ステーション４０２ａの詳細と類似しているであろうことを理解すべきである。また、充電ステーション４０２ａ〜ｅの全ては、単一のコントローラ（図示せず）により給電されてもよい。例えば、受電ボウルは、充電ステーションの全てに同時に給電可能な十分な電力を有する単一のコントローラ（図示せず）を含んでもよい。他の例のように、充電ボウルは、充電ステーションの全てに同時に給電可能な十分な電力を有しないが、多種多様な電力分配アルゴリズムのいずれかを使用して充電ステーションに電力を供給する単一のコントローラ（図示せず）を含んでもよい。典型的な電力分配アルゴリズムは、（１）占有される充電ステーションそれぞれに時間区分当たり電力のスラッグを提供して全ての装置が時間に亘り実質的に等しい電力量を受電するようにすること、（２）占有される充電ステーションそれぞれに時間区分当たり電力のスラッグを提供することであって、時間区分の長さは、異なる装置の電力要求に依存して変化すること、（３）遠隔装置が充電ボウルに配置された順序で遠隔装置を１つずつ順番にフル充電すること、又は（４）占有される充電ステーションの間で利用可能な電力を分割し、同時に給電することを含む。記載される電力分配アルゴリズムは、典型的なものであることを意図しており、本発明を単数又は複数の特定の電力分配アルゴリズムに限定することを意図するものではない。
【００４４】
説明される実施形態において、充電ボウル４００は、移動可能な１次４０４ａ〜ｅを含み、遠隔装置１００に位置的な自由度を提供するとともに、１次４０４ａ〜ｅと２次１０２との間の近接した配列を維持する。図２４〜３６の実施形態において、１次４０４ａ〜ｅと２次１０２とは、磁石によって近接して結合される。しかしながら、図３７〜４３で説明される実施形態において、（以下に詳細に説明するように）１次及び２次は、プランジャ／ペグを使用して機械的に結合される。
【００４５】
図２４〜３６の充電ボウル４００は、電力を利用する広範な装置に電力を提供するときに使用するのに適当である。遠隔装置１００は、ソケット１０６を含む必要がない充電ボウル４００とともに使用することを意図し、２次マグネット１０４は、除去されたソケット１０６の代わりに２次コイル１０２の中心に同軸状に配置される。
【００４６】
ここで、図２６を参照すると、充電ボウル４００は、土台４１０と、フレーム４１２と、充電カバー４１４と、キャップ４１６と、アクセスプレート４１８と概して含む。給電回路は、土台４１０及び／又はフレーム４１２に搭載されてもよい。例えば、個別のプリント回路ボードアセンブリ（ＰＣＢＡ）コントローラ４０８ａ〜ｅは、フレームプレート（後に説明する）それぞれの背面に搭載して、対応する充電ステーション４０２ａ〜ｅの作動を制御できる（図３１を参照のこと）。ＰＣＢＡコントローラ４０８ａ〜ｅの５つ全ては、土台４１０及び／又はフレーム４１２に搭載される単一のＡＣ／ＤＣ給電器４０１から受電する（図２５を参照のこと）。フレーム４１２は１次４０４ａ〜ｅを支持し、この場合、コイル移動アセンブリ４０６ａ〜ｅを支持する（図２７及び２８を参照のこと）。充電カバー４１４は、フレーム４１２をカバーし、５つの個別の充電面４０３ａ〜ｅを提供する（図２９を参照のこと）。充電カバー４１４は、充電面４０３ａ〜ｅそれぞれの底部に棚状部４２６ａ〜ｅを規定するように成形される。棚状部４２６ａ〜ｅは、遠隔装置１００が充電面４０３ａ〜ｅに配置されるときに遠隔装置１００を支持できる。土台４１０は、フレーム４１２の底部を提供するとともに、フィート４２８を含んで、ラップトップ又はカウンタートップのような支持面に充電ボウル４００を支持してもよい（図３０を参照のこと）。アクセスプレート４１８は、充電ボウル４００の底部に近接し、給電回路へのアクセスを提供するために除去されてもよい（図３１を参照のこと）。キャップ４１６は、充電ボウル４００の上端に近接する。キャップ４１６は、つぼ、カップ又はトレイを規定するように成形してもよく、他の機能とともに提供されてもよい（図２４及び２６を参照のこと）。
【００４７】
ここで、図２７及び２８を参照すると、フレーム４１２は、先端を切り取られた５面ピラミッドを大まかに規定するために側面に沿って互いに結合される４つの台形状プレート４３０ａ〜ｅを概して含む。プレート４３０ａ〜ｅに様々な構成素子を付加するための複数のねじ突起部を含んでもよい。例えば、ねじ突起部４３１ａは、ガイドプレート４３２ａ〜ｅを固定するために使用され、ねじ突起部４３１ｃは、主枢動ねじ４３６（以下に説明する）を固定するために使用され、ねじ突起部４３１ｄは、ワイヤークランプねじ（符号なし）を固定するために使用される。プレート４３０ａ〜ｅの背面上のコントローラ４０８から１次コイル４５８ａ〜ｅに配線を伸長するために開口部を規定してもよい。説明される実施形態において、ガイドプレート４３２ａ〜ｅは、ねじ又は他の締結金具などによりプレート４３０ａ〜ｅそれぞれの上に搭載される。
【００４８】
説明される実施形態において、コイル移動アセンブリ４０６ａ〜ｅは、対応するガイドプレート４３２ａ〜ｅ上のプレート４３０ａ〜ｅそれぞれに搭載される。コイル移動アセンブリ４０６ａ〜ｅによって、遠隔装置との配列を維持するように１次コイル４５８を移動することができる。簡明にするために図２７に、単一のコイル移動アセンブリ４０６ａが示される。完全に組み立てられるとき、個別のコイル移動アセンブリ４０６ｂ〜ｅは、ガイドプレーン４３２ｂ〜ｅそれぞれの面に搭載される（図２８を参照のこと）。コイル移動アセンブリ４０６ａは、主枢動ねじ４３６によりフレーム４１２に枢動可能に搭載される。主枢動ねじ４３６は、主枢動ワッシャー４３８及び主枢動ブッシング４４０を介して嵌合され、ねじ突起部４３１に直接装着されるか及び／又プレート４３０ａの裏面にナット（図示せず）により固定されてもよい。コイル移動アセンブリ４０６ａは、ねじりバネ４４２又は他のバイアス素子により中央位置すなわち定位置にバイアスされてもよい。図示されるように、ねじりバネ４４２は、主枢動ブッシング４４０を介して嵌合されてもよい。ねじりバネ４４２によって、コイル移動アセンブリ４０６ａは、遠隔装置が存在しないときに既知の「定（home）」位置に戻ることが可能である。コイル移動アセンブリ４０６ａ〜ｅの開始位置は既知であるので、これによって、遠隔装置１００が充電面４０３ａ〜ｅのいずれか１つに配置されるときに遠隔装置１００と１次コイル４５８ａ〜ｅとの間の初期配列を容易にすることができる。
【００４９】
図２４〜３４の実施形態において、コイル移動アセンブリ４０６ａ〜ｅは、コイル移動アセンブリ４０６ａ〜ｅ及び遠隔装置１００に配置される磁石によって遠隔装置１００に結合される。図３２及び３３それぞれにおいて、単一のコイル移動アセンブリ４０６ａの前面斜視図及び裏面斜視図を示す。図３４において、コイル移動アセンブリ４０６ａの分解斜視図を示す。他のコイル移動アセンブリｂ〜ｅは、コイル移動アセンブリ４０６ａと本質的に同一であるので、別に説明されることはない。図３４におそらく最良に示されるように、コイル移動アセンブリ４０６ａは、リンケージアーム４５０と、メダル４５２と、フェライトプレート４５４と、１次磁石４５６と、１次コイル４５８とを概して含む。説明されるリンケージアーム４５０は、一端に枢動カラー４６４を規定し、他端に枢動孔４６６を規定する。また、リンケージアーム４５０は、給電回路からのワイヤを１次コイル４５８にルーティングするワイヤルーティングタブ４６８ａ〜ｂを含む。
【００５０】
メダル４５２は、Ｕ字形金具４６０と、略円形状筐体４６８と、ワイヤリングループ４７０とを含む。複数のボールベアリング４７２は、メダル４５２の前面及び裏面に嵌合されて、充電ボウル４００内部での円滑かつ容易な移動を促進する。リアボールベアリング４７２は、突起部４８０の端部に規定されるベアリングシート４７４に嵌合される（図３３を参照のこと）。フロントボールベアリング４７２は、メダル４５２の正面に埋め込まれるベアリングシート４７４に嵌合される（図３４を参照のこと）。使用時に、バックボールベアリング４７２には、ガイドプレーン４３２ａの正面に沿って進み、フロントボールベアリング４７２は、充電面４０３ａの背面に沿って進む。ボールベアリングの数、大きさ及び位置は、応用により変化させてもよい。所望の場合、ボールベアリングは、削除されるか、又はＰＴＦＥスライド又は同様に低摩擦である他の材料のような他の低摩擦構造によって置換される。リンケージアーム４５０は、メダル枢動ネジ４６２によりＵ字形金具に枢動可能に固定される。メダル枢動ブッシング４６４は、メダル枢動ネジ４６２によって嵌合され、リンケージアーム４５０に対するメダル４５２の枢動可能な動作を容易にする。図３３におそらく最良に示されるように、メダル４５２は、ワイヤルーティンググローブ４７６と、ワイヤネジ４７８を背面に含む。１次コイル４５８からのワイヤは、制御回路からのワイヤとこの位置で結合されてもよい。
【００５１】
フェライトプレート４５４、１次磁石４５６及び１次コイル４５８は、メダル４５２の円形状筐体４６８に嵌合される。説明される実施形態において、フェライトプレーン４５４の径は、筐体４６８の内径よりもわずかに短い。フェライトプレーン４５４は、ワイヤスロット４７６を規定して、１次コイル４５８との間のワイヤをルーティングする。１次コイル４５８は、筐体４６８の内径よりもわずかに短い外径と、１次磁石４５６を収納するのに十分な大きさである内径とを有する。
【００５２】
使用するときに、コイル移動アセンブリ４０６ａ〜ｅとフレーム４１２との間の枢動接続、及びリンケージアーム４５０とメダル４５２との間の枢動接続は協働して、１次コイル４５８に広範囲の動きを提供する。遠隔装置１００が充電４０２ステーションａ〜ｅ上に配置されるとき、２次磁石１０４及び１次磁石４５６は、磁力により互いに引かれる。磁力は、バネのバイアスに打ち勝ち、１次コイル４５８を２次コイル１０２の配列に移動する。ボールベアリング４７２は、メダル４５２の充電ステーション４０２ａ〜ｅ内での円滑かつ容易な動きを促進する。磁石により結合されると、遠隔装置１００は、コイル移動アセンブリ４０６ａ〜ｅの制約の下で１次コイル４５８と２次コイル１０２との間の配列を失うことなく充電面に亘り自由に移動できる。
【００５３】
説明される実施形態では、充電ステーション４０２ａ〜ｅはそれぞれ、インジケータライト４２２ａ〜ｅ（ＬＥＤなど）を含み、充電ステーションの状態４００を通信する。ライト４２２ａ〜ｅは、状態がオン又はオフであるかを単に通信してもよく、より広範な通信を提供してもよい。例えば、ライト４２２ａ〜ｅは、種々のパターンで点滅し、又は色／輝度を変化させて種々の状態を示すことができる。所望の場合、ライト４２２ａ〜ｅは、所定のパターンで点滅して種々のエラー状態などの情報を通信する。説明される実施形態において、充電ステーション４０２ａ〜ｅはそれぞれ、ライトパイプ４２４ａ〜ｅを含む。ライトパイプ４２４ａ〜ｅは、ユーザが迅速に視認可能である対応する受電面４０３ａ〜ｅの下方に露光する。ここで図３５及び３６を参照すると、充電ステーション４０２のライトパイプ４２４ａは、ネジ又は他の固定金具などで対応する棚状部４２６ａの下面に固定してもよい。他のライトパイプ４２４ｂ〜ｅは、対応する棚状部４２６ｂ〜ｅの下に同様に搭載される。
【００５４】
本発明のこの態様の他の実施形態において、コイル移動アセンブリは、遠隔装置に機械的に結合される（上述の磁気的よりむしろ）。図３７〜４３に示すように、充電ボウル６００は、充電ステーション６０２ａ〜ｅそれぞれにおいて移動可能なペグ６５６ａ〜ｅを含んでもよい。ペグ６５６ａ〜ｅは、遠隔装置１００のソケット１０６に嵌合して、無線給電器１００に上述の方法と本質的に同一の方法で接続される１次コイル６５８ａ〜ｅに機械的に結合される。この実施形態は、以下の説明及び対応する図面で示されることを除き充電ボウル４００と実質的に同一である。
【００５５】
この実施形態において、充電ボウル６００は、土台６１０と、フレーム６１２と、充電カバー６１４と、キャップ６１６と、アクセスプレート（図示せず）とを概して含む。フレーム６１６は、１次コイル６５８ａ〜ｅと、１次移動アセンブリ６０６ａ〜ｅとを支持する。充電カバー６１４は、フレーム６１２をカバーし、５つの個別の充電面６０３ａ〜ｅを提供する。キャップ６１６は、充電ボウル６００の上端と近接する。アクセスプレート（図示せず）は、充電ボウル４００に関連して先に説明したように、充電ボウル６００の底部に近接する。
【００５６】
図３８において、充電カバー６１４を取り外した充電ボウル６００を示す。理解されるであろうように、ペグ６５６ａ〜ｅは、メダル６５２ａ〜ｅの中央部に搭載される。コイル移動アセンブリａ〜ｅは、１次マグネット４５６ａ〜ｅがペグ６５６ａ〜ｅに置換されることを除きコイル移動アセンブリ４０６ａ〜ｅと略同一である。ペグ６５６ａ〜ｅは、メダル６５２ａ〜ｅに取り付けて固定され、遠隔装置１００のソケット１０６に嵌合するのに十分な距離を広げる。充電ボウル４００に関連して先に説明されたリンケージによって、メダル６５２及びその結果としてペグ６５６ａ〜ｅを充電面６０３ａ〜ｅの下方に移動させる。充電面６０３それぞれは、ペグ６５６ａ〜ｅに嵌合されるスロット６０５ａ〜ｅを規定する。スロット６０５ａ〜ｅは、ペグ６５６ａ〜ｅの上／下の移動を可能にする。
【００５７】
所望の場合、充電面６０３ａ〜ｅと対向するスロット６０５ａ〜ｅは、左方向／右方向に拡大して、ペグ６５６ａ〜ｅに左／右の動きを提供してもよい。コイル移動アセンブリ６０６ａ〜ｅのリンケージによって、ペグ６５６ａ〜ｅを上述の上／下に加えて左／右に移動可能にしてもよい。
【００５８】
図３７及び３８の実施形態は固定ペグ６５６ａ〜ｅを示す。所望の場合、固定ペグ６５６ａ〜ｅは、伸長可能／収納可能なペグａ〜ｅ´に置き換えてもよい。開示のために、この代替的な実施形態は、図３９〜４３に示す単一の充電ステーション６０２ａ´に関連して説明される。他の充電ステーション６０２ｂ〜ｅ´は、充電ステーション６０２ａ´と本質的に同一なので、別に説明されることはないであろう。プランジャの実施形態において先に説明されたように、プランジャ６５６ａ´を収納して比較的平坦な充電面６０３ａ´を提供し（図３９を参照のこと）、また伸長して遠隔装置１００を１次コイル６５８ａ´に機械的に結合する構造を提供する（図４０を参照のこと）。
【００５９】
この実施形態のコイル移動アセンブリ６０６ａ〜ｅ´は、プランジャ６５６ａ〜ｅ´が往復動作のためにメダル６５２ａ´に搭載されることを除いて上述のコイル移動アセンブリ６０６ａ〜ｅと実質的に同一である。ここで図４１〜４３を参照すると、コイル移動アセンブリは、リンケージアームによりフレームに移動可能に搭載されるメダル６５２ａ´を含む。メダル６５２ａ´は、中央開口部６８１を規定する管状プランジャネック６８０´を含む。プランジャ６５６ａ´は、プランジャネック６８０´内に移動可能に台座し、その本体６５７は、メダル６５２ａ´の正面側から突き出し、リテーナフランジは、メダル６５２ａ´の背面側に配置される。この実施形態において、この実施形態において、プランジャ６５６ａ´は、空隙を有し、遠隔装置１００の２次磁石１０４と相互作用してプランジャ６５６ａ´を伸長することになる１次磁石６８６ａ´に内部で嵌合される。コイルバネ６８２ａ´は、プランジャ６５６ａ´とメダル６５２ａ´との間に台座されて、プランジャ６５６ａ´を収納位置にバイアスする。プラグキャップ６８４ａ´は、プランジャネック６８０´の口部に嵌合してプランジャ６５６ａ´を固定する。１次コイル６５８ａ´及び１次フェライト６５４ａ´は、メダル４５２に関連して先に説明したようにメダル６５２ａ´の環状筐体６５８ａ´内部に配置される。
【００６０】
図４３は、単一の充電ステーション６０２ａ´の一部の内部構造を示す充電ボウル６００´の一部の断面図である。この図は、充電面６０３ａ´と、コイル移動アセンブリ６０６ａ´とを示す。図示されるように、コイル移動アセンブリ６０６ａ´は、充電面６０３ａ´内のスロット６０５ａ´によって伸長されるプランジャ６５６ａ´とともに充電面６０３ａ´に近接して配置される。この具体的な実施形態において、プランジャ６５６ａ´は、スロット６０５ａ´内に残り、収納位置にあるときに充電面に平坦に横たわる。図示されないが、複数のボールベアリングをメダル６７４´と、充電面６０３ａ´との間のベアリングシート６７６に台座させてもよい（図４３を参照のこと）。
【００６１】
図４４〜４６において、無線給電器の他の代替的な実施形態を示す。この実施形態において、無線給電器７００は、筐体７１１と、給電回路７１２と、１次７１４と、１次磁石７２４とを概して含む（図４５及び４６を参照のこと）。筐体７１１は、カバー７１３とベース７１５とを含む。カバー７１３は、給電器７００から電力を無線受電することを意図した遠隔装置を受けることができる遠隔装置支持面７１６を規定する。１次７１４は、遠隔装置支持面７１６の下方に移動可能であり（図４４のラインＡで表されるように）、１次７１４を望み通りに移動して１次７１４と、表面７１６上に配置される遠隔装置の２次（図示せず）と近接した配列を提供する。説明される実施形態において、１次７１４及び１次磁石７２４は、ベース７１５に形成される軌道７０４に沿って移動可能であるキャリア７０２上に支持される。図示されるように、キャリア７０２は、ホイール７０６又は他のベアリングにより軌道７０４上に支持される。ベアリングの数は変更可能であるが、説明される実施形態では、４つのベアリングを含む。この実施形態のキャリア７０２では、１次磁石７２４が遠隔装置（図示せず）の２次の配列に１次を引き込むことができる十分に小さな抵抗とともに移動することを意図する。例えば、１次磁石７２４は、２次磁石又は遠隔装置（図示せず）に配置される磁石吸引部（鉄片のような）と相互作用することができる。また、遠隔装置は、２次磁石を含み、給電器が磁石吸引部を含んでもよい。説明される実施形態では、１次磁石７２４と２次磁石（図示せず）とはそれぞれ、１次及び２次（図示せず）の中央部の中央部の近くに配置される。したがって、１次磁石７２４と２次磁石（図示せず）とが磁力により互いに引き合うことによって、１次７１４と２次（図示せず）とが同軸状配置に移動することになる。給電器７００は、バネ７０８又は他のバイアス部材を含み、キャリア７０２（及び結果として１次７１４及び１次磁石７２４）を定位置に戻す。例えば、説明される実施形態の給電器は、キャリア７０２と筐体７１１（又は筐体に対して固定される他の構成要素）との間に位置する「Ｃ」型形状バネ７０８を含む。バネ７０８によって、ストップ７１７に対して軌道７０４の端部に向かってキャリア７０２を移動させる。したがって、この実施形態において、キャリア７０２がストップ７１７と係合するために戻るときに定位置に戻る。バネの力は応用によって変化してもよいが、バネ７０８は、キャリア７０２の所望の範囲の移動によって、１次磁石７２４及び／又は２次磁石（又は磁石吸引部）の磁力により超えられる力を有するように選択される。
【００６２】
使用時に、ユーザは、２次磁石（又は磁石吸引部）が１次磁石に磁気的に結合するような表面７１６上の位置に遠隔装置を配置する。例えば、これは、２次磁石（又は磁石吸引部）を１次磁石に適当に配列する位置に遠隔装置を配置することによって、もたらされる。次いで、遠隔装置は、表面７１６上の所望の位置に移動して、磁力によって、１次が遠隔装置とともに移動することによって、１次７１４と２次（図示せず）との間の近接した配置を維持することになる。
【００６３】
図４７〜４９において、給電器のさらに他の実施形態を示す。この実施形態において、１次は、制御ノブのような制御の手動操作によって移動可能である。開示のために、この実施形態は、自動車の機器パネルに組み込まれた無線給電器に関連して説明される。しかしながら、自動車の応用においての使用に限定されない。他の応用に本質的に組み込まれてもよい。例えば、手動で配置可能な１次は、充電パッド又は充電ボウルのようなデスクトップ充電器に組み込むことができ、またカウンタートップ、デスクトップ又は卓上のような作業面に直接的に組み込むことができる。２つの給電ステーション８０２ａ及び８０２ｂは、個別の給電回路（図示せず）により駆動されてもよい。これによって、２つの充電ステーション８０２ａ及び８０２ｂを本質的に互いに独立の作動させることが可能になる。また、２つの給電ステーション８０２ａ及び８０２ｂは、単一のセットの給電回路で駆動してもよい。例えば、単一の給電回路は、双方の１次に電力を同時に給電する能力を有してもよく、タイムスライシング又は他の多重化方法を使用して双方の１次に電力を個別に給電してもよい。
【００６４】
図４７及び４８に示すように、給電ステーション８０２ａ及び８０２ｂは、自動車の中央コンソール９００などの機器パネルに配置される。この具体的な実施形態において、無線給電器８００は、並んだ２つの無線給電ステーション８０２ａ及び８０２ｂを含む。しかしながら、ステーションの数および相対的な位置は、応用ごとに変化する。２つの給電器８０２ａ及び８０２ｂは、本質的に同一であり、互いが左右対称であることのみが相違する。給電ステーション８０２ａ及び８０２ｂそれぞれは、支持面８１６ａ及び８１６ｂを含み遠隔装置を支持する。支持面８１６ａ及び８１６ｂは傾斜するが、略直立であり、略可視方向に遠隔装置それぞれを保持する（図４８の遠隔装置９１０などを参照のこと）。面８１６ａ及び８１６ｂの位置及び方向は、応用ごとに変化してもよい。給電ステーション８０２ａ及び８０２ｂそれぞれは、移動可能な１次８１４ａ及び８１４ｂ（図４８に描写的に示す）と、図４８のラインＢで表される方向に１次８１４ａ及び８１４ｂの位置に手動で調整する制御８１０a及び８０２とを含む。移動可能な１次８１４ａ及び８１４ｂによって、ユーザは、２次が遠隔装置ごとに異なる可能性があるときにも２次の配列を調整することが可能になる。
【００６５】
説明される実施形態において、１次８１４ａ及び８１４ｂは、ラックアンドピニオンアセンブリを使用して移動可能である。ここで図４９及び５０を参照すると、無線給電８００は、フェースプレート８５０と、ギアボックス８５２と、リアカバー８５４とを概して含む。１次８１４ａ及び８１４ｂは、キャリッジ８１８ａ及び８１８ｂに支持される。キャリッジ８１８ａ及び８１８ｂは、ギアボックス８５２のチャネル８２０ａ及び８２０ｂに嵌合される。キャリッジ８１８ａ及び８１８ｂそれぞれは、ギアボックス８５２に収納される駆動ギア８２４ａ及び８２４ｂ（すなわちピニオン）とインタフェースするように構成される歯の行８２２ｂ（すなわちラック）を含む（図５０を参照のこと）。制御ノブ８１０ａ及び８１０ｂは、シャフト８５６ａ及び８５６ｂによって駆動ギア８２４ａ及び８２４ｂに結合される。したがって、制御ノブ８１０ａ及び８１０ｂの回転によって、対応するシャフト８５６ａ及び８５６ｂ及び対応する駆動ギア８２４ａ及び８２４ｂの回転がもたらされる。駆動ギア８２４ａ及び８２４ｂの歯は、対応する歯の行８２２ｂの歯に係合され、制御ノブ８１０ａ及び８１０ｂの回転によって、対応するキャリッジ８１８ａ及び８１８ｂの線形移動がもたらされ、続いて対応する１次８１４ａ及び８１４ｂの線形移動がもたらされる。説明される実施形態において、制御ノブ８１０ａ及び８１０ｂは、使用しないときに機器パネル９００に収納できるように伸長可能／収納可能である。この点について、制御ノブ８１０ａ及び８１０ｂは、ノブの選択的な伸長及び収納を提供する本質的にいずれの構造を含むことができる。いくつかの適当な伸長可能な／収納可能な機構は、自動車のラジオ制御ノブなどと共通に使用される。本発明は、説明される機械的なリンケージに限定されないが、ユーザの入力に応じて１次に動作を提供する本質的にいずれの機械的又は電機的なリンケージなどに組み込んでもよい。例えば、代替的な実施形態において、１次は、スライド制御アームにより直接的に移動可能なキャリッジ上の支持されてもよい。説明される実施形態は単一の自由度を有するキャリッジ（単一のラインの動きに沿った動作）を提供する。また、本発明は、付加的な自由度を有する１次を提供できる。例えば、キャリッジは２つの線の動きに沿って動作可能にすることによって、単に線に沿うのではなくむしろ面内でのキャリッジ（それにより１次）の位置の調整が可能になる。これは、「ｘ」方向に沿った動作のための制御（ノブ又はスライダなど）及び「ｙ」方向に沿った操作のための制御（ノブ又はスライダなど）のような２つの異なる制御を提供することによって達成できる。また、単一の制御（ジョイスティックなど）を提供して双方の自由度に沿った動きを制御することができる。
【００６６】
本発明は、１次８１４ａ又は８１４ｂを所与の位置に固定するロック機構を含んでもよい。例えば、いつくかの応用において、１次（又は１次キャリッジ）は、意図しない動きをする可能性があり、ロック機構は、意図しない動きに対して１次（又は１次キャリッジ）を固定するために提供される。無線給電器８００の関連で、重力の影響下で、又は動いている車両により直面する力により１次キャリッジ８１８ａ及び８１８ｂが動く可能性がある。例えば、キャリッジ８１８ａ又は８１８ｂは、重力の下で、又は道路の突起部の衝撃での動揺により時間が経つとすべり落ちる可能性がある。
【００６７】
図５１及び５２において、ロック機構の１つの実施形態を示す。これらの説明は、組み込まれたロック機構によってアセンブリ９０２を移動する単一のコイルの一部を示す。図５１を参照すると、システム９００は、ラック９２２を含む移動キャリッジに近接して配置される固定ラック９０４を含む。固定ラック９０４は、駆動ギア９２４の歯に相互に嵌合するように構成される歯９０６を含む。さらに、駆動ギア９２４を運搬するシャフト９５６は、制御９１０を伸長及び収納するときに軸方向に移動する。また、制御９１０の移動によって、ロック位置（図５２）及びアンロック位置（図５１）の間で軸方向に駆動ギアを移動する。ロック位置において、駆動ギア９２５は、歯が固定ラック９０４及び移動ラック９２２の双方に相互に嵌合されるように配置される。固定ラック９０４は移動できないので、固定ラックは、互いに噛み合う駆動ギア９２４の回転動作を妨げる。同様に、回転ロック駆動ギア９２４は、移動キャリッジ９１８の動作を妨げる。アンロック位置では、駆動ギアは、移動キャリッジ９１８と互いに噛み合うが、固定ラック９０４とは互いに噛み合わない位置に軸方向に移動する。この位置において、ユーザは、シャフト９５６及び駆動ギア９２４を回転し、次いでキャリッジ９１８の移動をもたらし、その結果として１次９１４の移動をもたらす制御９１０を自由に回転する。
【００６８】
無線給電器は、ロック機構を自動的に作動する回路及びプログラムを含んでもよい。例えば、給電回路は、適当な結合が１次と２次との間に存在するときを決定する能力を有することができる。適当な結合を検出したとき、無線給電器は、ロック機構を係合してもよい。１つの実施形態において、これは、結合の質を示す信号を提供する能力を有するタンク回路の電流センサなどのセンサを有する無線給電器を提供することによって達成できる。十分な結合を示すために決定されるあるしき値に一致又は超過することをセンサが読み出すと、無線給電器はロック機構を係合する。ロック機構は、遠隔装置が取り除かれるなどして、しきい値にもはや一致しないときに解放してもよい。他の例として、遠隔装置は、１次と２次との間に適当な結合が存在するときを判定する能力を有してもよく、対応する信号を無線給電器に提供する能力を有してもよい。その信号を受信したときに、無線給電器は、ロック機構を係合する。１つの実施形態において、遠隔装置は、遠隔装置で無線受電する電力量の表示を読み出しを取得する能力を有する電流センサ又は電圧センサのようなセンサを含んでもよい。遠隔装置は、遠隔装置がしきい値の電力又はしきい値を超える電力を受電することをセンサの読み出しが示すときに無線給電に信号を提供してもよい。図示されないが、自動ロック機構は、ソレノイド、モータ若しくは固定ラック９０４との係合を軸方向に入り切りする駆動ギア９２４を選択的に移動する電気的、機械的、電機的な機構を含んでもよい。他の実施形態において、自動ロック機構は、遮断器又はキャリッジ９１８の一部と係合するために選択的に移動できる他のロック機構若しくは固定位置にキャリッジ９１８を保持するキャリッジ駆動とレーンを含んでもよい。例えば、自動ロック機構は、駆動ギア９２４の歯に互いに噛み合うように構成される固定歯を有する自動枢動アーム（図示せず）を含んでもよい。自動枢動アームは、駆動ギア９２４の歯と嵌合するように選択的に移動して回転に対して駆動ギア９２４を選択的にロックできる。
【００６９】
いくつかの応用において、手動制御機構は、意図しない動きを防止するのに十分の大きさの抵抗を有することができるので、ロック機構から利益を得ることはない。例えば、キャリッジとキャリッジチャネルとの間に十分な摩擦を有して、手動で加えられる力なしにキャリッジが移動することを防止できる。他の例のように、シャフトとシャフト支持構造との間に十分な摩擦を有して、意図しないキャリッジの移動を防止できる。
【００７０】
給電器は、ＬＥＤ８３０ａ及び８３０ｂ又はユーザに１次８１４ａ及び８１４ｂが２次（図示せず）に十分に配列するときを知らせるための他のフィードバック形式を含む。例えば、ステーション８０２ａ及び８０２ｂそれぞれは、１次８１４ａ及び８１４ｂと対応する２次（図示せず）が次第により良い配列になると、次第に明るくなるＬＥＤ８３０ａ及び８３０ｂを含んでもよい。この実施形態において、ユーザは、最も明るいＬＥＤ位置を見出すまで制御ノブ８１０ａ及び８１０ｂを回転できる。また、ステーション８０２ａ及び８０２ｂそれぞれは、１次８１４ａ及び８１４ｂが２次（図示せず）に十分に配列すると明るくなるＬＥＤ８３０ａ及び８３０ｂを含んでもよい。給電器８００は、音声フィードバック又は触覚フィードバックのような他の形式のフィードバックを提供して、１次と２次との間の配列又は配列の程度を示すことができる。代替的に又は付加的に、フィードバック機構は、遠隔装置９１０に含まれてもよい。例えば、遠隔装置９１０は、視覚、可聴又は触覚フィードバックを提供して、１次と２次との間の配列又は配列の程度を示すことができる。ディスプレイスクリーンを有する遠隔装置９１０によって遠隔装置９１０をプログラムしてスクリーンを使用する視覚フィードバックを提供してもよい。
【００７１】
これまでの説明は、本発明の現在の実施形態の説明である。特許法の概念に従って金討論を含んで解釈される添付するクレームに規定される発明の精神及び広範な態様から逸脱することなしに様々な変更及び変化が可能である。冠詞「ａ」、「ａｎ」、「ｔｈｅ」又は「ｓａｉｄ」などを使用するクレームの単数形の要素のいずれの参照も、要素を単数形に限定して解釈されるものではない。本発明は様々な代替的な実施形態の説明によって開示される。明示的に別段に示されないが、１つの実施形態に関連して開示される代替的及び随意的な特徴及び構成要素は、明確に示されない場合でも他の実施形態の組み込むことが可能である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
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【図４９】
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【図５０】
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【図５１】
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【図５２】
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【国際調査報告】
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