(57)【要約】【課題】シャフトの地面に対する角度によらず、接地部材を地面に効果的に押し付け、接地部材の地面に対する摩擦力を十分に発生させることにより、歩行の推進力を得て、歩行を促進させるとともに、周りの人々や建物などに接地部材が接触する機会を低減し、安全な歩行運動を行うことができるノルディックウォーキング用ストックを提供すること。【解決手段】ノルディックウォーキング用ストック１は、シャフト（ポール）２と、該シャフト２の基端部に設置された把持部材４と、シャフト２の先端部に設置された接地部材３とを有する運動用具であって、シャフト２は、ノルディックウォーキング用ストック１を使用する際、その途中に接地部材３が地面へ向かうよう湾曲または屈曲する屈曲部２３を接地部材３の近傍に有する。【選択図】図１
0003135969.tif 000002
【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
シャフトと、該シャフトの基端部に設置された把持部材と、前記シャフトの先端部に設置された接地部材とを有する運動用具であって、
前記シャフトは、前記運動用具を使用する際、その途中に前記接地部材が地面へ向かうよう湾曲または屈曲する屈曲部を前記接地部材の近傍に有することを特徴とするノルディックウォーキング用ストック。
【請求項２】
前記接地部材は、回転可能に支持された少なくとも１つの車輪を有している請求項１に記載のノルディックウォーキング用ストック。
【請求項３】
前記車輪を一方向のみに回転させる回転方向規制手段を有している請求項２に記載のノルディックウォーキング用ストック。
【請求項４】
前記回転方向規制手段は、前記運動用具の進行方向と反対方向への前記車輪の回転を禁止する請求項３に記載のノルディックウォーキング用ストック。
【請求項５】
前記車輪の累積回転数を測定し、当該累積回転数に基づいて前記運動用具の移動距離を測定する測定手段を有する請求項２ないし４のいずれかに記載のノルディックウォーキング用ストック。
【請求項６】
前記シャフトは、当該シャフトの軸回りに前記接地部材を回転可能とする回転機構を備えている請求項１ないし５のいずれかに記載のノルディックウォーキング用ストック。
【請求項７】
前記回転機構は、前記屈曲部よりも前記把持部材側に設けられている請求項６に記載のノルディックウォーキング用ストック。
【請求項８】
前記回転機構は、前記屈曲部よりも前記接地部材側に設けられている請求項６または７に記載のノルディックウォーキング用ストック。
【請求項９】
前記シャフトは、当該シャフトの前記基端側に位置する第１シャフトと、該第１シャフトの先端部に連結するとともに、前記第１シャフトの軸まわりに回転可能に支持された第２シャフトとを有し、前記第１シャフトと前記第２シャフトとの連結部が前記回転機構を構成している請求項６ないし８のいずれかに記載のノルディックウォーキング用ストック。
【請求項１０】
前記回転機構は、前記シャフトに対する前記接地部材の基本姿勢から、前記接地部材を左右にそれぞれ回動し得るように構成されていて、前記接地部材に外力が付与されていないときは、前記基本姿勢を保持するよう構成されている請求項６ないし９のいずれかに記載のノルディックウォーキング用ストック。
【請求項１１】
前記シャフトと前記把持部材との角度を固定するとともに、該角度を調節し得る角度調節手段を有している請求項１ないし１０のいずれかに記載のノルディックウォーキング用ストック。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本考案は、ノルディックウォーキング用ストックに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
歩行に際し、歩幅を広げて歩行速度を増大することができる運動用具として、特開昭６３−９７１７９号公報に記載されたストックが知られている。このストックは、柔軟性を有するシャフトと、該シャフトの基端に該シャフトに対し約１３５°の角度で設けられた柄と、シャフトの先端に前記柄とほぼ平行に設けられた脚部とから構成されるものである。このストックによる運動方法は、歩行に際し、シャフトが後方に位置するように柄を握り、シャフトを地面に対し約４５°の角度に傾斜させて脚部を接地させ、ストックを腕の力で後方へ押圧し、その反力で歩行を促進させるものである（以下、「歩行運動」ともいう）。
【０００３】
しかしながら、このストックでは、シャフトが直線状をなしているため、次のような問題がある。
【０００４】
第１に、使用者の身長や、四肢（両肘・両膝）の屈伸具合によっては、例えば、シャフトの地面に対する角度が前述した４５°よりも小さくなってしまう。これにより、ストックを腕の力で後方へ押圧した際に、接地部材と地面との摩擦力が減少し、接地部材が地面に対して滑りやすくなる。その結果、安定した歩行運動を行うことが困難となる。
【０００５】
第２に、接地部材を地面に接地させたときの、接地部材と使用者との離間距離が比較的大きくなってしまう。このため、例えば、運動用具を街中（使用者の家の近所など）で使用する場合には、接地部材が使用者の周りの歩行者や、建物、街路樹などに接触するおそれがある。その結果、安全な歩行運動を行うことが困難となる。
【０００６】
【特許文献１】特開昭６３−９７１７９号公報
【考案の開示】
【考案が解決しようとする課題】
【０００７】
本考案の目的は、シャフトの地面に対する角度によらず、接地部材を地面に効果的に押し付け、接地部材の地面に対する摩擦力を十分に発生させることにより、歩行の推進力を得て、歩行を促進させるとともに、周りの人々や建物などに接地部材が接触する機会を低減し、安全な歩行運動を行うことができるノルディックウォーキング用ストックを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
前記目的は、以下（１）〜（１１）の本考案により達成される。
（１）  シャフトと、該シャフトの基端部に設置された把持部材と、前記シャフトの先端部に設置された接地部材とを有する運動用具であって、
前記シャフトは、前記運動用具を使用する際、その途中に前記接地部材が地面へ向かうよう湾曲または屈曲する屈曲部を前記接地部材の近傍に有することを特徴とするノルディックウォーキング用ストック。
【０００９】
（２）  前記接地部材は、回転可能に支持された少なくとも１つの車輪を有している上記（１）に記載のノルディックウォーキング用ストック。
【００１０】
（３）  前記車輪を一方向のみに回転させる回転方向規制手段を有している上記（２）に記載のノルディックウォーキング用ストック。
【００１１】
（４）  前記回転方向規制手段は、前記運動用具の進行方向と反対方向への前記車輪の回転を禁止する上記（３）に記載のノルディックウォーキング用ストック。
【００１２】
（５）  前記車輪の累積回転数を測定し、当該累積回転数に基づいて前記運動用具の移動距離を測定する測定手段を有する上記（２）ないし（４）のいずれかに記載のノルディックウォーキング用ストック。
【００１３】
（６）  前記シャフトは、当該シャフトの軸回りに前記接地部材を回転可能とする回転機構を備えている上記（１）ないし（５）のいずれかに記載のノルディックウォーキング用ストック。
【００１４】
（７）  前記回転機構は、前記屈曲部よりも前記把持部材側に設けられている上記（６）に記載のノルディックウォーキング用ストック。
【００１５】
（８）  前記回転機構は、前記屈曲部よりも前記接地部材側に設けられている上記（６）または（７）に記載のノルディックウォーキング用ストック。
【００１６】
（９）  前記シャフトは、当該シャフトの前記基端側に位置する第１シャフトと、該第１シャフトの先端部に連結するとともに、前記第１シャフトの軸まわりに回転可能に支持された第２シャフトとを有し、前記第１シャフトと前記第２シャフトとの連結部が前記回転機構を構成している上記（６）ないし（８）のいずれかに記載のノルディックウォーキング用ストック。
【００１７】
（１０）  前記回転機構は、前記シャフトに対する前記接地部材の基本姿勢から、前記接地部材を左右にそれぞれ回動し得るように構成されていて、前記接地部材に外力が付与されていないときは、前記基本姿勢を保持するよう構成されている上記（６）ないし（９）のいずれかに記載のノルディックウォーキング用ストック。
【００１８】
（１１）  前記シャフトと前記把持部材との角度を固定するとともに、該角度を調節し得る角度調節手段を有している上記（１）ないし（１０）のいずれかに記載のノルディックウォーキング用ストック。
【考案の効果】
【００１９】
本考案によれば、シャフトの角度によらず、接地部材を地面に効果的に押し付け、接地部材の地面に対する摩擦力を十分に発生させることができる。これにより、接地部材と地面との抵抗が増大し、ノルディックウォーキング用ストックを腕の力で後方へ押圧することにより、より大きい反力を得ることができる。その結果、効果的に歩行の推進力（前方への推進力）を増大させることができ、歩行が促進されて優れた運動効率が得られる。
【００２０】
また、屈曲部を省略し、シャフトを直線状とした場合と比較して、接地部材を地面に接地させたときの、接地部材と使用者との離間距離が小さくなる。このため、使用者は、自身に近い位置で接地部材を地面に接地させることができる。これにより、ノルディックウォーキング用ストックの操作性が向上する。また、例えば、ノルディックウォーキング用ストックを街なか（使用者の家の近所など）で使用する場合には、接地部材が使用者の周りの人々や、建物、街路樹などに接触する機会を低減することができ、安全な歩行運動を行うことができる。
【００２１】
また、接地部材が車輪を有するとともに、当該車輪を一方向へのみ回転させる回転方向規制手段を有している場合には、極めて円滑で効率的な歩行運動を行うことができる。具体的には、接地部材を地面に接地させたときには、車輪の後退方向への回転が禁止され、ノルディックウォーキング用ストックを腕の力で後方へ押圧することにより、地面Ｇからの反力を得ることができる。また、ノルディックウォーキング用ストックを進行方向手前側に移動させたい場合には、車輪を地面に対して回転させながらノルディックウォーキング用ストックを移動させることができ、ノルディックウォーキング用ストックを持ち上げる必要がなく、使用者の負担が軽減される。
【００２２】
また、接地部材をシャフトの軸回りに回転可能とする回転機構を有する場合には、接地部材の地面に対する追従性が優れ、例えば、斜面を横切るように歩行するような場合や、凹凸（うねり）のある地面を歩行する場合でも、接地部材が地面を確実にとらえ、滑りを生じることなく円滑で安定的にかつ安全に歩行運動を行うことができる。
【考案を実施するための最良の形態】
【００２３】
以下、本考案のノルディックウォーキング用ストックを添付図面に示す好適な実施形態に基づいて詳細に説明する。
【００２４】
＜第１実施形態＞
図１は、本考案のノルディックウォーキング用ストックの第１実施形態を示す側面図、図２は、屈曲部の作用を説明するための図、図３は、図１に示すノルディックウォーキング用ストックが備える回転機構を示す断面図、図４は、図１中の矢印Ａ側から見た平面図、図５は、図１に示すノルディックウォーキング用ストックの把持部材の構成を示す断面側面図、図６は、図１に示すノルディックウォーキング用ストックの接地部材の構成を示す断面図、図７および図８は、それぞれ、図１に示すノルディックウォーキング用ストックが備える回転方向規制手段（ワンウェイクラッチ）の構成を示す断面図、図９および図１０は、それぞれ、図１に示すノルディックウォーキング用ストックの使用方法を示す模式図である。なお、以下では、説明の便宜上、図１〜図１０中の上側を「上」、下側を「下」、右側を「右」、左側を「左」と言う。
【００２５】
図１に示すように、本考案のノルディックウォーキング用ストック１（以下単に「ストック１」ともいう）は、シャフト（ポール）２と、該シャフト２の基端部に設置された把持部材４と、シャフト２の先端部に設置された接地部材３（１対の車輪３１、３２）とを有している。さらに、ストック１は、車輪３１、３２を一方向にのみ回転させるワンウェイクラッチ６１、６２（回転方向規制手段６）と、使用者の移動距離（歩行距離）を測定する測定手段９とを有している。
【００２６】
また、シャフト２は、シャフト２の軸回りに接地部材３を回転可能とする回転機構８を有している。
【００２７】
このようなストック１は、歩行に際し、シャフト２が後方に位置するように把持部材４を把持し、接地部材３を地面Ｇに接地させ、ストック１を腕の力で後方へ押圧し、その反力で歩行を促進させるものである（以下、この行為を単に「歩行運動」ともいう）。
【００２８】
図１に示すように、シャフト２は、その途中に接地部材３が地面Ｇへ向かうよう屈曲する屈曲部２３を有している。このような屈曲部２３は、接地部材３の近傍に設けられている。また、屈曲部２３は、略「く」の字状をなしている。なお、以下では、説明の便宜上、屈曲部２３を境界部として、シャフト２の把持部材４側を「第１ストレート部２Ａ」ともいい、シャフト２の接地部材３側を「第２ストレート部２Ｂ」ともいう。
【００２９】
図２に示すように、シャフト２が屈曲部２３を有することにより、実線で示す状態から第１ストレート部２Ａの地面Ｇに対する傾きが減少する方向（図２中矢印Ｑ方向）にシャフト２が傾いた場合、または、第１ストレート部２Ａの地面Ｇに対する傾きが増加する方向（図２中矢印Ｒ方向）にシャフト２が傾いた場合のいずれの場合であっても、第２ストレート部２Ｂの地面に対する傾きθ２を比較的大きく（例えば４０°以上に）確保することができる。
【００３０】
これにより、シャフト２の傾きに関わらず、地面Ｇに接地部材３を効率よくかつ確実に押し当てることができ、ストック１を腕の力で後方へ押圧する際に、接地部材３と地面Ｇとの抵抗を増大させることができる。その結果、地面Ｇからの反力を効率的に得ることができる。よって、歩行の推進力を増大させることができ、歩行運動が促進される。
【００３１】
また、例えば屈曲部２３が省略され、シャフト２が直線状をなす場合と比較して、接地部材３が地面Ｇに接地したときの、接地部材３と使用者との離間距離が小さくなる。このため、使用者は、自身に近い位置で接地部材３を地面Ｇに接地させることができ、ストック１の操作性が向上する。また、例えば、ストック１を街なか（使用者の家の近所など）で使用する場合には、接地部材３が使用者の周りの人々や、建物や、街路樹等に接触する機会が低減され、安全な歩行運動を行うことができる。
【００３２】
なお、本実施形態では、第１ストレート部２Ａと第２ストレート部２Ｂとのなす角θ１は、ほぼ９０°であるが、これに限定されず、θ１は９０°より小さい鋭角であってもよいし、９０°より大きい鈍角であってもよい。
【００３３】
図１に示すように、上述した形状をなすシャフト２は、基端に把持部材４が配設された直線状の第１シャフト２１と、先端部に接地部材３が配設されているとともに、その途中に屈曲部２３が形成された略「く」の字状の第２シャフト２２とで構成されている。
【００３４】
図３に示すように、第１シャフト２１および第２シャフト２２は、いずれも中空丸棒で構成され、第１シャフト２１の先端部２１１の内腔に、第２シャフト２２の基端部２２１が挿入されている。このような第２シャフト２２の基端部２２１は、第１シャフト２１の内周面２１２に対して、その周方向（第１シャフト２１の軸（図２に示すＸ軸）回り）に摺動可能となっている。このような第１シャフト２１と第２シャフト２２の連結部２６は、接地部材３をＸ軸回りに回転可能とする回転機構８を構成している。回転機構８については、後に詳述する。
【００３５】
また、図３に示すように、第２シャフト２２の基端部２２１には、その径方向へ突出する円環状の突出部２２２が形成されており、第１シャフト２１の先端部２１１の内周面２１２には、突出部２２２に係合する円環状の溝２１３が形成されている。これにより、第２シャフト２２を第１シャフトの周方向へ摺動可能としつつ、第２シャフト２２の第１シャフト２１からの不本意な離脱を防止することができる。
【００３６】
このような第１シャフト２１および第２シャフト２２の構成材料としては、例えば、各種鉄材、ステンレス鋼、アルミニウム、銅、真鍮、チタン、ニッケル等の各種金属または合金や、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリスチレン、硬質ポリ塩化ビニル、ポリエチレンテレフタレートのようなポリエステル、ポリカーボネート、アクリル樹脂、ＡＢＳ樹脂、ポリアミド、ポリイミド、ポリスルホン、ポリフェニレンスルフィド、ポリエーテルエーテルケトン等の樹脂材料、炭素材料、あるいはこれらのうちの２種以上を組み合わせたものが挙げられる。
【００３７】
第１シャフト２１および第２シャフト２２、特に第２シャフト２２は、適度な柔軟性（弾性）を有するものであるのが好ましい。これにより、地面Ｇからの反力を把持部材４に円滑に伝達し、また、リズミカルな歩行運動が可能となるため、運動機能を高めることができる。
【００３８】
次に、回転機構８について説明する。
回転機構８は、前述したように連結部２６で構成され、接地部材３を第２シャフト２２とともにＸ軸回りに回転（回動）可能とするものである。
【００３９】
図３に示すように、回転機構８は、コイルバネ８１を有している。コイルバネ８１は、上端部８１１が第１シャフト２１に形成された固定部２１４に固定されており、下端部８１２が第２シャフト２２に形成された固定部２２３に固定されている。これにより、コイルバネ８１は、連結部２６を跨いでシャフト２に固定される。
【００４０】
例えば、接地部材３に外力（Ｘ軸まわりのトルク）が付与され、接地部材３が第２シャフト２２とともにＸ軸回りに回動すると、固定部２１４と固定部２２３の相対的位置関係が変化し、これに伴って、コイルバネ８１が捩り変形する。これにより、コイルバネ８１には、自然状態（捩り変形していない状態）に戻ろうとする復元力が発生する。
【００４１】
接地部材３に付与された前記外力が除去されると、コイルバネ８１の復元力によって、第２シャフト２２が前記回動と反対回りに回動し、コイルバネ８１が自然状態となる位置で、第２シャフト２２とともに接地部材３の姿勢が一定に保持される。
【００４２】
なお、以下では、説明の便宜上、接地部材３に外力が付与されていないときの第１シャフト２１に対する接地部材３の姿勢（つまり、図１に示す姿勢）を「基本姿勢」と言う。
【００４３】
このような回転機構８によれば、図４に示すように、接地部材３がＸ軸を中心として左右方向にそれぞれ回動可能となるため、接地部材３の地面Ｇに対する追従性が優れ、例えば、斜面を横切るように歩行するような場合や、凹凸（うねり）のある地面を歩行する場合でも、接地部材３が地面Ｇを確実にとらえ、滑りを生じることなく円滑で安定的にかつ安全に歩行運動を行うことができる。
【００４４】
また、コイルバネ８１を有しているため、接地部材３に加えられた外力を除去（接地部材３を地面Ｇから離間）すると、接地部材３は、前記基本姿勢に復帰する。これにより、例えば歩行運動のような反復運動において、地面Ｇの押圧による前進から次の動作に移行する際に有利である。
【００４５】
なお、回転機構８の構成としては、接地部材３をＸ軸回りに回転させることができれば、特に限定されず、例えば、第２シャフト２２の内腔に第１シャフト２１が挿入されているものであってもよいし、連結部材を介して、第１シャフト２１と第２シャフト２２とが回転可能に連結されているものであってよい。また、コイルバネ８１の代わりに、例えばゴム材料で構成された円柱状の弾性体を用いてもよいし、コイルバネ８１を省略してもよい。
【００４６】
次に、把持部材４について説明する。
図１に示すように、第１シャフト２１の基端部に設置された把持部材４は、後述する表示部９４が配設された本体４１と、該本体４１の一端側に形成されたグリップ４２とを有しており、本体４１の他端側には、後述する摩擦体５１の収納部４１１が形成されている。
【００４７】
グリップ４２は、例えば各種ゴムや軟質樹脂のような弾性材料で構成されている。また、グリップ４２には、窓部４２１が形成されていて、この窓部４２１を介して表示部９４を視認することができるよう構成されている。
【００４８】
なお、グリップ４２は、本体４１に対し固定的に設置されていてもよいが、例えば使用者の手のサイズ等に応じて交換可能とするために、本体４１に対し着脱自在に設置されているのが好ましい。
【００４９】
図５に示すように、本体４１のグリップ４２と反対側には、シャフト２と把持部材４との角度を固定するとともに、該角度を調節し得る角度調節手段５が設置されている。以下、この角度調節手段５の構成について説明する。
【００５０】
本体４１の摩擦体収納部４１１内には、外周部に軸方向に伸びる微小な凹凸条５１１が形成された円柱状の摩擦体５１が、回転可能に収納されている。一方、シャフト２の上端部には、所望に湾曲したアーム５２１とその端部に形成された円盤５２２とよりなる金属製の支持部材５２が固着されており、円盤５２２の片面には、前記摩擦体５１が、４つのボルト５３により、円盤５２２と同軸で固定されている。支持部材５２のアーム５２１は、摩擦体収納部４１１の下部に形成されたスリット状の開口４１２に挿通されている。
【００５１】
また、摩擦体収納部４１１の側部には、摩擦体５１を挟持する挟持手段５４が設置されている。この挟持手段５４は、本体４１内の摩擦体収納部４１１より図５中左側に固定された固定挟持部材５５と、摩擦体収納部４１１を介して前記固定挟持部材５５と反対側に設置された可動挟持部材５６と、可動挟持部材５６を固定挟持部材５５に対し接近・離間させるハンドル５７とで構成されている。
【００５２】
固定挟持部材５５および可動挟持部材５６は、それぞれ、摩擦体５１の外周面と対向する湾曲凹面を有しており、これらの湾曲凹面には、それぞれ、前記凹凸条５１１と同様の凹凸条５５１および５６１が形成されている。
【００５３】
ハンドル５７は、円柱状のノブ５７１と、その回転軸５７２と、回転軸の先端に突出形成され、可動挟持部材５６に対し回転可能に係合する係合部５７３と、回転軸５７２の外周部に形成された雄螺子５７４とで構成されている。一方、本体４１の図５中右端部には、内周面に雌螺子４１４が形成された軸孔４１３が穿設され、雄螺子５７４と雌螺子４１４とが螺合するように回転軸５７２が軸孔４１３内に挿入されている。
【００５４】
シャフト２を例えば図５中の実線で示すような位置に回動させて、シャフト２と把持部材４との角度を所望に調整した後、ノブ５７１を操作してハンドル５７を所定方向に回転させると、回転軸５７２が螺入され、これに伴って、可動挟持部材５６が固定挟持部材５５に接近する方向へ移動し、両挟持部材５５、５６により摩擦体５１を挟持する。このとき、凹凸条５１１と凹凸条５５１、５６１とが噛み合い、それらの摩擦力により摩擦体収納部４１１内での摩擦体５１の回動が禁止されるため、シャフト２の把持部材４に対する角度が固定される。
【００５５】
シャフト２と把持部材４との角度を変更する場合には、ハンドル５７を前記と逆方向に回転操作して、両挟持部材５５、５６による摩擦体５１の挟持を一旦緩め、シャフト２を例えば図５中の一点鎖線で示すような位置に回動させた後、前記と同様にして、再び両挟持部材５５、５６により摩擦体５１を挟持する。これにより、シャフト２と把持部材４とが前記と異なった角度に固定される。
【００５６】
このように、ストック１では、角度調節手段５によりシャフト２と把持部材４との角度を調節できるので、使用時に地面Ｇに対するシャフト２の角度が変わっても、それに応じて把持部材４の設置角度を適正に調節することができ、手で把持し易く、地面Ｇからの反力を身体に有効に伝達でき、また、グリップ４２を握っている手首にかかる負担も軽減できる。
【００５７】
なお、角度調節手段５の構成としては、これに限定されず、例えば、ディスクブレーキのように、円盤状の摩擦体をその両面から挟持する構成であってもよい。
【００５８】
図６に示すように、第２シャフト２２の先端部には、１対の軸部材２５１、２５２が設けられている。このような軸部材２５１、２５２は、それぞれ、車輪３１、３２を支持するための軸である。
【００５９】
軸部材２５１、２５２は、それぞれＸ軸および進行方向のいずれにも直交する方向に沿って設けられている。また、軸部材２５１、２５２は、第２シャフト２２に対して互いに反対側に位置している。
【００６０】
以下では、軸部材２５１、２５２の構成について説明するが、軸部材２５１、２５２は、互いに同様の構成であるため、軸部材２５１について代表して説明し、軸部材２５２については、その説明を省略する。
【００６１】
軸部材２５１は、丸棒状をなしている。また、軸部材２５１の先端部は、基端部に対して縮径する縮径部２５１ａを構成している。また、縮径部２５１ａの先端部には、ネジ部２５１ｂが形成されている。
【００６２】
このような縮径部２５１ａには、ワンウェイクラッチ６１を介して車輪３１が支持されている。そして、車輪３１の不本意な脱輪などを防止するためにネジ部２５１ｂにボルトＢ１が螺合している。
【００６３】
接地部材３は、前述したように、ワンウェイクラッチ６１を介して軸部材２５１に支持された車輪３１と、ワンウェイクラッチ６２を介して軸部材２５２に支持された車輪３２で構成されている。このような１対の車輪３１、３２は、シャフト２を介して互いに対向するように設けられている。
【００６４】
以下、車輪３１、３２の構成について説明するが、車輪３１、３２は、互いに同様の構成であるため、車輪３１について代表して説明し、車輪３２については、その説明を省略する。
【００６５】
図６に示すように、車輪３１は、ホイール３１１と、ホイール３１１に組み込まれたタイヤ３１２とで構成されている。また、ホイール３１１とタイヤ３１２とで画成された気密空間Ｓには、空気、窒素ガスなどの気体が適当な圧力で充填されている。
【００６６】
車輪３１をこのような構成とすることで、地面Ｇからの衝撃を気密空間Ｓで吸収し、グリップ４２を握っている手の手首、肘、肩の関節等の負担が軽減され、より長時間、安全に歩行運動を行うことができる。
【００６７】
ホイール３１１の中心部には、ホイール３１１の軸方向（図６の左右方向）に貫通する貫通孔３１１ａが形成されている。この貫通孔３１１ａの内側には、ワンウェイクラッチ６１が設けられている。ワンウェイクラッチ６１は、車輪３１を進行方向（図１中矢印Ｐ方向）にのみ回転可能とする機能を有している。このようなワンウェイクラッチ６１については、後述する。
【００６８】
ホイール３１１の構成材料としては、特に限定されず、例えば、アルミ、マグネシウム、鉄などの各種金属材料や、硬質樹脂材料などを用いることができる。これらの中でも、アルミ、マグネシウムなどの軽量かつ高強度の金属材料が好ましい。これにより、車輪３１を軽量化するとともに、車輪３１の耐久性（強度）を向上させることができる。
【００６９】
タイヤ３１２の構成材料としては、特に限定されず、例えば、各種ゴム材料（天然ゴム、ＳＲＢなどの合成ゴム）や、軟質樹脂材料などの弾性材料を用いることができる。これにより、車輪３１の接地時に、滑り止め防止効果や緩衝効果が発揮される。なお、例えば、タイヤ３１２の外周面には、トレッドパターン（溝）などが形成されていてもよいし、例えば樹脂材料や金属材料などで構成されたスパイクが設けられていてもよい。これにより、滑り止め効果がさらに向上する。
【００７０】
なお、車輪３１の構成としては、シャフト２に対して回転可能であれば、特に限定されない。例えば、硬質樹脂材料で構成された円盤を車輪３１として用いてもよい。
【００７１】
次にワンウェイクラッチ６１、６２について説明するが、ワンウェイクラッチ６１、６２は、互いに同様の構成であるため、ワンウェイクラッチ６１について代表して説明し、ワンウェイクラッチ６２については、その説明を省略する。
【００７２】
ワンウェイクラッチ６１は、前述したように、車輪３１を進行方向にのみ回転可能とする機能を有している。このワンウェイクラッチ６１によれば、接地部材３を地面Ｇに接地させたときに、車輪３１の後退方向（図１の矢印Ｐと反対の方向）への回転を禁止できる。そのため、ストック１を腕の力で後方へ押圧することにより、効率的に反力を得ることができ、歩行運動が促進される。
【００７３】
また、ワンウェイクラッチ６１によれば、車輪３１の進行方向への回転が許容される。そのため、例えば歩行運動のような反復運動において、ストック１を進行方向前方に移動させる際、車輪３１を地面Ｇに対して回転させながら移動させることができる。これにより、ストック１を持ち上げる必要がなく、使用者の負担が軽減される。
【００７４】
ワンウェイクラッチ６１としては、上述した機能を発揮することができれば、特に限定されず、例えば図７および図８に示す構成のものが挙げられる。
【００７５】
ワンウェイクラッチ６１は、円筒状をなしている。このようなワンウェイクラッチ６１は、図７に示すように、円環状の内輪６１１と、複数のカム面６１２を有するとともに、内輪６１１に対して回転可能な外輪６１３と、各カム面６１２に当接し得る複数の円柱状のコロ６１４と、各コロ６１４を付勢する複数のバネ６１５を有している。ここで、図７に示すように、各カム面６１２は、内輪６１１との離間距離が反時計回り方向に向けて漸減するよう形成されている。
【００７６】
内輪６１１の内側には軸部材２５１が設けられていて、内輪６１１は、軸部材２５１に固定されている。つまり、内輪６１１はストック１に対して不動である。内輪６１１と軸部材２５１との固定方向は、特に限定されず、例えば、圧入、嵌合、接着などにより固定することができる。また、前述したボルトＢ１によって固定してもよい。
【００７７】
外輪６１３は、ホイール３１１に固定されている。これにより、ホイール３１１は、外輪６１３とともに、内輪６１１に対して回転することができる。外輪６１３とホイール３１１との固定方向は、特に限定されず、例えば、圧入、嵌合、接着などにより固定することができる。
【００７８】
このような構成のワンウェイクラッチ６１は、以下の様にして、車輪３１の回転方向を規制する。
【００７９】
図７に示すように、外輪６１３が内輪６１１（つまり、軸部材２５１）に対して、図７中矢印Ｔ方向に回転しようとすると、各バネ６１５の付勢力によって、各コロ６１４が対応するカム面６１２のかみ合い位置に移動する。これにより、コロ６１４を介して外輪６１３と内輪６１１とがかみ合い、外輪６１３がコロ６１４を介して内輪６１１に固定される。その結果、車輪３１の回転が禁止される。
【００８０】
反対に、図８に示すように、外輪６１３が軸部材２５１に対して図８中矢印Ｕ方向に回転すると、内輪６１１は、相対的に時計回りに回転することとなる。これにより、各コロ６１４は、バネ６１５の付勢力に抗して、対応するカム面６１２から離間し、外輪６１３に対して空転する。その結果、外輪６１３が内輪６１１に対して空転し、外輪６１３の回転が許容される。よって、車輪３１の回転が許容される。
【００８１】
このようなワンウェイクラッチ６１は、外輪６１３の図８中の矢印Ｕ方向への回転が進行方向への回転となるように設けられている（つまり、図１中の矢印Ｐ方向と図８中の矢印Ｕ方向とが一致するように設けられている）。
【００８２】
このようなワンウェイクラッチ６１を用いることで、簡単な構成で、かつ確実に車輪３１の進行方向への回転を許容しつつ、後退方向への回転を禁止することができる。
【００８３】
なお、本実施形態では、回転方向規制手段６として、ワンウェイクラッチ６１を用いているが、車輪６１を進行方向にのみ回転させることができれば、これに限定されない。例えば、回転方向規制手段６として、一般的な自転車の後輪に用いられているフリーハブや、ラチェットギアと爪とで構成されたラチェット機構などを用いてもよい。
【００８４】
次に測定手段９について説明する。
図６に示すように、移動距離（歩行距離）を測定する測定手段９は、ホイール３１１に固定され、ホイール３１１の径方向に突出した支持部材９１と、支持部材９１の先端部に設けられたマグネット９２と、マグネット９２から発生する磁力を検知するマグネットセンサ９３と、前述した表示部９４と、図示しないメインユニットとを有している。
【００８５】
表示部９４は、例えば液晶モニタで構成されていて、使用者の移動距離（歩行距離）が表示されるよう構成されている。このような表示部９４は、前述したように、把持部材４の本体４１に設けられていて、グリップ４２の窓部４２１を介して視認できるようになっている。そのため、使用者は、歩行運動中でも簡単に移動距離を把握することができる。
【００８６】
マグネット９２は、支持部材９１を介してホイール３１１に固定されているため、車輪３１が１回転すると、マグネット９２も１回転する。つまり、車輪３１の累積回転数とマグネット９２の累積回転数とが一致する。このようなマグネット９２としては、例えば、ネオジウム磁石、フェライト磁石、サマリウムコバルト磁石、アルニコ磁石などの永久磁石を用いることができる。
【００８７】
マグネットセンサ９３は、マグネット９２の磁力を検知する検知部９３ａを備えている。このようなマグネットセンサ９３は、検知部９３ａがマグネット９２の通過経路に対向するように第２シャフト２２に固定されている。そして、検知部９３ａは、車輪３１とともにマグネット９２が回転している際、マグネット９２が検知部９３ａと対向したときにマグネット９２の磁力を検知することができるよう構成されている。そして、マグネットセンサ９３は、検知部９３ａがマグネット９２の磁力を検知した回数を車輪３１の累積回転数として計測し、その計測結果をメインユニットに送信する。送信方法としては、有線送信であってもよいし、無線送信であってもよい。有線送信である場合には、その配線をシャフト２の内腔に設けてもよいし、シャフト２の外周面に固定してもよい。
【００８８】
前記メインユニットには、車輪３１の円周が予め記憶されている。このようなメインユニットは、車輪３１の円周と、マグネットセンサ９３から送信された車輪３１の累積回転数とに基づいて移動距離を算出する。そして、メインユニットは、算出された移動距離を表示部９４に表示する。
【００８９】
次に、本考案のストック１の作用（使用方法）について説明する。
［１］一対のストック１を用意し、それらについて、前述した操作方法により、シャフト２と把持部材４との角度を所望に調節する。平坦地を歩行する場合、この調節は、ストック１の接地部材３が身体の後方位置で接地するようにしてグリップ４２を手で握ったとき、地面Ｇに対するシャフト２の第２ストレート部２Ｂの角度θ２が例えば４０〜５０°程度となるようにすることができる。
【００９０】
［２］両ストック１の接地部材３が身体の後方に位置し、かつ地面Ｇに接触するようにして、グリップ４２をそれぞれ両手で握る。
【００９１】
［３］図９に示すように、まず、右手１０で握った把持部材４を身体の前方に位置させるとともに、左足１３を前方に踏み出す。このとき、左手１１側のストック１は、身体の後方に位置している。
【００９２】
［４］次に、図１０に示すように、右腕を後方へ移動して右手１０側のストック１で地面Ｇを斜め後方にキックする。このとき、右手１０側のストック１の車輪３１、３２は、ワンウェイクラッチ６１、６２によって、後方への回転が禁止されるため、確実に地面Ｇをキックすることができる。
【００９３】
これにより、右腕はストック１を介して地面Ｇからの反力を受けるので、体重を左足１３へ移動しつつ右足１２を前方に踏み出し、一歩前進する。このとき、左手１１側のストック１の車輪３１、３２を地面Ｇと接触させながら（つまり、車輪３１、３２を地面に対して回転させながら）左腕を前方に移動して、左手１１側のストック１の把持部材４を身体の前方に位置させる。
【００９４】
［５］次に、左腕を後方へ移動して左手１１側のストック１で地面Ｇを斜め後方にキックする。このとき、左手１１側のストック１の車輪３１、３２は、ワンウェイクラッチ６１、６２によって、後方への回転が禁止されるため、確実に地面Ｇをキックすることができる。
【００９５】
これにより、左腕はストック１を介して地面Ｇからの反力を受けるので、体重を右足１２へ移動しつつ左足１３を前方に踏み出し、一歩前進する。また、このとき、右腕を前方に移動して、右手１０側のストック１の把持部材４を身体の前方に位置させる。これにより、図９に示す状態となる。
【００９６】
［６］上記［４］および［５］を交互に繰り返し、歩行運動を連続的に行う。このような歩行運動は、一般にノルディックウォーキング（その他、ストックウォーキングなど）と呼ばれている。
【００９７】
このような本考案のストック１を用いた運動方法によれば、両腕により後方に加えた力の反動を利用して歩行するので、歩幅を広げ、歩行速度を増加させることができ、また、これと同時に、歩行の際の両足、特に膝や足首等にかかる負担が軽減され、両腕、両足を含む全身の運動を活発にする。
【００９８】
なお、図９、図１０では、一対のストック１を用いているが、１つのストック１を用いて運動を行ってもよい。この場合、把持部材４を片手で把持して使用するか、または左右の手に交互に持ち代えて使用することができる。
【００９９】
＜第２実施形態＞
次に、本考案のノルディックウォーキング用ストックの第２実施形態について説明する。
【０１００】
図１１は、本考案のノルディックウォーキング用ストックの第２実施形態を示す側面図である。
【０１０１】
以下、第２実施形態の運動用具について、前述した第１実施形態の運動用具との相違点を中心に説明し、同様の事項については、その説明を省略する。また、前述した実施形態と同様の構成には同一符号を付してある。
【０１０２】
本考案の第２実施形態にかかるノルディックウォーキング用ストック１Ａ（以下、単に「ストック１Ａ」という）は、回転機構８が設けられた位置が異なる以外は、前述した第１実施形態のストック１とほぼ同様である。
【０１０３】
図１１に示すように、回転機構８は、屈折部２３よりも設置部材３側に設けられている。このような回転機構８によれば、接地部材３を第２ストレート部２Ｂの軸回りに回動させることができる。言い換えれば、第１シャフト２１を接地部材３に対して、第２ストレート部２Ｂの軸回りに回動させることができる。
【０１０４】
これにより、歩行運動中に進行方向を変更する際、接地部材３で地面Ｇをキックしながら、第１シャフト２１を接地部材３に対して回動させることにより、第１シャフト２１とともに把持部材４を新たな進行方向へ向けることができる。その結果、歩行リズムを乱さずに、スムーズに進行方向を変更することができる。よって、ストック１Ａの操作性が極めて向上し、効率のよい歩行運動を行うことができる。
【０１０５】
以上のような第２実施形態によっても、第１実施形態の運動用具と同様の効果を発揮することができる。
【０１０６】
以上、本考案の運動用具を図示の各実施例について説明したが、本考案は、これらに限定されるものではない。例えば、シャフトを複数に分割または折りたたみ可能とすることもできる。これにより、運搬や収納の際に有利となる。
【０１０７】
また、例えば、シャフトに緩衝手段を設けてもよい。このような緩衝手段としては、例えばショックアブソーバなどを用いることができる。これにより、地面からの衝撃を効率的に吸収することができ、把持部材を把持している手の手首等の負担が軽減される。また、緩衝手段の反発力を利用して前方への推進力を増大させることができる。
【０１０８】
また、前述した第１実施形態と、第２実施形態とを組み合わせてもよい。つまり、回転機構が１対設けられていて、そのうちの一方が屈曲部よりも把持部側に設けられており、他方が屈曲部よりも接地部材側に設けられていてもよい。これにより、前述したような、それぞれの効果を同時に発揮することができる。
【０１０９】
また、前述した実施形態では、屈曲部が「く」の字状に屈曲したものについて説明したが、接地部材が地面に向かうように湾曲または屈曲していれば、屈曲部の形状は、特に限定されない。
【０１１０】
また、前述した実施形態では、接地部材が１対の車輪で構成されているものについて説明したが、これに限定されず、１つの車輪で構成されていてもよいし、３つ以上の車輪で構成されていてもよい。
【０１１１】
また、前述した実施形態では、マグネットの磁力を利用して移動距離を測定するよう構成された測定手段について説明したが、測定手段の構成としては、移動距離を測定することができれば特に限定されない。また、表示部の設置位置についても特に限定されず、例えば、使用者の手首に装着することができるように構成されていてもよいし、シャフト（例えば、把持部材の近傍、または、車輪の近傍）に固定されていてもよい。
【図面の簡単な説明】
【０１１２】
【図１】本考案のノルディックウォーキング用ストックの第１実施形態を示す側面図である。
【図２】屈曲部の作用を説明するための図である。
【図３】図１に示すノルディックウォーキング用ストックが備える回転機構を示す断面図である。
【図４】図１中の矢印Ａ側から見た平面図である。
【図５】図１に示すノルディックウォーキング用ストックの把持部材の構成を示す断面側面図である。
【図６】図１に示すノルディックウォーキング用ストックの接地部材の構成を示す断面図である。
【図７】図１に示すノルディックウォーキング用ストックが備える回転方向規制手段（ワンウェイクラッチ）の構成を示す断面図である。
【図８】図１に示すノルディックウォーキング用ストックが備える回転方向規制手段（ワンウェイクラッチ）の構成を示す断面図である。
【図９】図１に示すノルディックウォーキング用ストックの使用方法を示す模式図である。
【図１０】図１に示すノルディックウォーキング用ストックの使用方法を示す模式図である。
【図１１】本考案のノルディックウォーキング用ストックの第２実施形態を示す側面図である。
【符号の説明】
【０１１３】
１、１Ａ        ノルディックウォーキング用ストック
２              シャフト（ポール）
２Ａ            第１ストレート部
２Ｂ            第２ストレート部
２１            第１シャフト
２１１          先端部
２１２          内周面
２１３          溝
２１４          固定部
２２            第２シャフト
２２１          基端部
２２２          突出部
２２３          固定部
２３            屈曲部
２５１、２５２  軸部材
２５１ａ        縮径部
２５１ｂ        ネジ部
２６            連結部
３              接地部材
３１、３２      車輪
３１１          ホイール
３１１ａ        貫通孔
３１２          タイヤ
４              把持部材
４１            本体
４１１          収納部
４１２          開口
４１３          軸孔
４１４          雌螺子
４２            グリップ
４２１          窓部
５              角度調節手段
５１            摩擦体
５１１          凹凸条
５２            支持部材
５２２          円盤
５２１          アーム
５３            ボルト
５４            挟持手段
５５            固定挟持部材
５５１、５６１  凹凸条
５６            可動挟持部材
５７            ハンドル
５７１          ノブ
５７２          回転軸
５７３          係合部
５７４          雄螺子
６              回転方向規制手段
６１、６２      ワンウェイクラッチ
６１１          内輪
６１２          カム面
６１３          外輪
６１４          コロ
６１５          バネ
８              回転機構
８１            コイルバネ
８１１          上端部
８１２          下端部
９              測定手段
９１            支持部材
９２            マグネット
９３            マグネットセンサ
９３ａ          検知部
９４            表示部
１０            右手
１１            左手
１２            右足
１３            左足
Ｂ１            ボルト
Ｇ              地面
Ｓ              気密空間
Ｘ              軸
【図１】
0003135969.tif 000003
【図２】
0003135969.tif 000004
【図３】
0003135969.tif 000005
【図４】
0003135969.tif 000006
【図５】
0003135969.tif 000007
【図６】
0003135969.tif 000008
【図７】
0003135969.tif 000009
【図８】
0003135969.tif 000010
【図９】
0003135969.tif 000011
【図１０】
0003135969.tif 000012
【図１１】
0003135969.tif 000013