【事件の表示】
　特願２０１２−５２１０３１「電子豊富な置換ジフェニルアセチレンの生成方法」拒絶査定不服審判事件〔平成２３年　１月２７日国際公開、ＷＯ２０１１／００９８８８、平成２４年１２月２７日国内公表、特表２０１２−５３３６００〕について、次のとおり審決する。
【結　論】
　本件審判の請求は、成り立たない。
【理　由】
第１　手続の経緯
　
　この出願は、２０１０年７月２１日（パリ条約による優先権主張 外国庁受理２００９年７月２２日 欧州特許庁（ＥＰ））を国際出願日とする出願であって、以降の手続の経緯は以下のとおりのものである。
　
　平成２６年　７月　４日付け　拒絶理由通知
　平成２６年１０月　９日　　　意見書提出・誤訳訂正
　平成２６年１１月　７日付け　拒絶査定
　平成２７年　３月１０日　　　審判請求
　平成２７年　４月　７日　　　手続補正（方式）
　
第２　本願発明の認定
　
　この出願の発明は、平成２６年１０月９日付けの誤訳訂正により補正された特許請求の範囲の請求項１ないし９に記載された事項により特定されるとおりのものであるところ、請求項１に係る発明（以下「本願発明」という。）は、次のとおりのものである。
　
「式（Ｉ）の化合物【化１】　
［式中、
　Ｒ１は、Ｈ；線状、分枝状、もしくは環状のＣ１〜Ｃ６アルキル；テトラヒドロピリル、または−ＣＨ２−フェニルであり；
  Ｒ２はＨまたはＯＲ’２であり、ここでＲ’２は、Ｈ；線状、分枝状、もしくは環状のＣ１〜Ｃ６−アルキルまたは−ＣＨ２−フェニルである；
　Ｒ３は、Ｈ；線状、分枝状、もしくは環状のＣ１〜Ｃ６アルキル；テトラヒドロピリル、または−ＣＨ２−フェニルであり；
　Ｒ４はＨまたはＯＲ’４であり、ここでＲ’４は、Ｈ；線状、分枝状、もしくは環状のＣ１〜Ｃ６−アルキルまたは−ＣＨ２−フェニルであり；
　Ｒ５は、Ｈ；線状、分枝状、もしくは環状のＣ１〜Ｃ６アルキル；テトラヒドロピリル、または−ＣＨ２−フェニルである］
の生成方法であって、式（ＩＩａ）または（ＩＩｂ）の化合物
【化２】　
［式中、
　置換基Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、およびＲ５は、式（Ｉ）について定義されたのと同じ意味を有し、
　Ｘは、−Ｉ；−Ｂｒ；−Ｃｌ；または−Ｎ２である］
と式（ＩＩＩａ）または（ＩＩＩｂ）の化合物
【化３】　
［式中、
　置換基Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、およびＲ５は、式（Ｉ）について定義されたのと同じ意味を有する］
を反応させる方法において、
不均一系触媒系が使用されることを特徴とする方法。」
　
第３　原査定の拒絶の理由の概要
　
　原査定の拒絶の理由は、平成２６年７月４日付けの拒絶理由通知における理由１であり、その概要は、この出願の請求項１ないし１１に係る発明は、その出願前日本国内又は外国において頒布された引用文献１ないし１２に記載された発明に基いて、その出願前にその発明の属する技術の分野における通常の知識を有する者が容易に発明をすることができたものであるから、特許法第２９条第２項の規定により特許を受けることができない、というものである。
　その引用文献１は特表２００４−５０５９９８号公報（以下「刊行物１」という。）であり、引用文献２は国際公開第２００８／１５７７４５号、引用文献３は韓国登録特許第１０−０８７８３９４号公報、引用文献４はTetrahedron Letters、2009年2月14日、Vol.50、p.1969-1972、引用文献５はJ. Org. Chem.、2006年、Vol.71、p.4349-4352、引用文献６はSynthetic Communications、1998年、Vol.28、No.8、p.1421-1431、引用文献７はTetrahedron Letters、2007年、Vol.48、p.7007-7010、引用文献８はSynthesis、1999年、No.9、p.1656-1660．引用文献９はBull. Korean Chem. Soc.、2008年、Vol.29、No.9、p.1800-1802、引用文献１０は特開２００６−１９３４８３号公報（以下「刊行物３」という。）、引用文献１１はSynlett、2005年、No.4、p.619-622（以下「刊行物２」という。）であり、引用文献１２はOrg. Biomol. Chem.、2006年、Vol.4、p.111-115である。本願発明は拒絶理由通知で言及された請求項１に係る発明である。
　
第４　当審の判断
　
　当審は、原査定の理由のとおり、本願発明は、上記刊行物１ないし３に記載された発明及び本願優先日前の周知技術に基いて当業者が容易に発明をすることができたものであるから、特許法第２９条第２項の規定により特許を受けることができないと判断する。その理由は、以下のとおりである。
　
１　刊行物
　刊行物１：特表２００４−５０５９９８号公報
　刊行物２：Synlett、2005年、No.4、p.619-622
　刊行物３：特開２００６−１９３４８３号公報
　刊行物Ａ：長倉三郎等編集「岩波 理化学事典 第５版」（2004年）株式会社岩波書店発行、p.921「電子吸引基」の項　
　刊行物Ａは、この出願の優先日における周知技術を示すために引用するものである。
　
２　刊行物に記載された事項
　
　この出願の優先日前に頒布された、刊行物である刊行物１ないし３並びに刊行物Ａには、以下の事項がそれぞれ記載されている。
　
（１）刊行物１
１ａ「【請求項１】感染性ヘルペスウイルス粒子の形成を、宿主細胞内で阻害する方法であって、ヒドロキシル化トランを該宿主細胞に投与する工程を包含する、方法。」
　
１ｂ「【００２３】（ヒドロキシル化トラン）
本発明中で用いられる化合物（すなわち、ヒドロキシル化トラン）の構造骨格は、アセチレン架橋により連結される２つの芳香族環を含む。好ましくは、このヒドロキシル化トランは、ポリヒドロキシル化トランであり、より好ましくはジヒドロキシトランまたはトリヒドロキシトランであり、もっとも好ましくはトリヒドロキシトランである。ポリヒドロキシル化トランを調製するための一般的なスキームは、図２に示される。」
　
１ｃ「【００３４】（実施例１：ポリ−ヒドロキシル化トランの合成）
　　　　　　　　　　・・・・・
【００４１】　
　　　　　　　　　　・・・・・
（Ｄ．メトキシトランの合成）
（一般的な手順）
イソプロピルアミン（１２０ｍｌ）中のメトキシエチルニルベンゼン（２０ｍｍｏｌ）およびメトキシ置換したヨウ化アリール（２２ｍｍｏｌ）の溶液に、Ｐｄ（ＰＰｈ３）２Ｃｌ２（０．２ｍｍｏｌ）およびＣｕＩ（０．４ｍｍｏｌ）を添加した。反応混合物を、ゆっくりとした窒素流の下で、周囲温度で６時間攪拌した。反応混合物を濾過し、残渣を酢酸エチルで洗浄し、合わせた濾過液から溶媒をエバポレートした。粗生成物を、溶離剤として石油エーテル／酢酸エチル（９：１）を用いたシリカゲルでのカラムクロマトグラフィーによって精製し、メトキシトランを得た。
【００４２】（（１）３，４’，５−トリメトキシルトラン）
淡黄色のオイルを９３％収率で得た。
【００４３】
」
　
１ｄ「【図面の簡単な説明】
　　　　　　　　　　・・・・・
【図２】図２は、ヒドロキシル化トランを作製するための合成スキームである。」
　
１ｅ「【図２】
」　
　
（２）刊行物２
　訳文にて示す。
２ａ「低触媒装填のパラジウム炭素及び空気暴露により触媒される、簡単な、銅、リガンド、アミン無しの薗頭カップリング反応」（６１９頁 標題）
　
２ｂ「末端アセチレンとハロゲン化アリールやビニルとのパラジウム触媒カップリング（薗頭反応）は、有機合成において最も重要で広く使用されている炭素−炭素結合形成反応の一つである。１この反応は、天然物２や医薬品３から分子有機材料に至るまで応用して多くの標的化合物を製造する興味深い中間体であるアルキニル化アリールへの効率的なルートを提供する。４
　薗頭反応は、一般に、ベンゼン、トルエン、ＴＨＦ、ＤＭＦ又はジオキサンのような有機溶媒中で行われる。この反応は、通常、トリエチルアミン、ジエチルアミン又はジイソプロピルエチルアミンのようなアミンである塩基を必要とする。最も広く用いられる触媒は、ヨウ化銅と併せたＰｄ（ＰＰｈ３）２Ｃｌ２又はＰｄ（ＰＰｈ）４である。薗頭反応プロトコルを簡素化するため、近年いくつかの重要な側面が改良されている。最も重要な改良は、酸素存在下でジインとする末端アルキンのホモカップリング反応（グレーサー型反応）を含み得るので共触媒として使用される、ヨウ化第一銅の排除である。５薗頭反応で銅を含まないアプローチは、通常、溶媒として又は大過剰で、トリエチルアミン又はピペリジンのようなアミンの使用を含む。６最近、薗頭反応で銅及びアミンを含まない方法がいくつか報告された。活性化剤として、ヨウ化アリール用の酸化銀(I)及び臭化アリール用のフッ化テトラブチルアンモニウム又は水酸化テトラブチルアンモニウムの化学量論量が使用された。７添加剤として、オキシムパラダサイクルリガンドとテトラブチルアンモニウムアセテートが使用された。８嵩高い電子豊富なオルトビフェニルホスファン配位子が使用された。９ホスフィン−ホスフィン配位子ベースのフェロセンと活性化剤としてテトラブチルアンモニウムアセテートが使用された。１０アミノホスフィン配位子が使用された。１１配位子、銅及びアミンを含まない薗頭反応も報告された。１２
　これらの実施例は薗頭カップリング反応を改良したものの、これらの方法論は均一系パラジウム触媒に基づく反応のままであって、均一系パラジウム触媒では触媒の分離や回収が不可能ではないにしても煩雑であり、結果として生成物の高パラジウム汚染に繋がる可能性があった。さらに、これらの銅、アミンを含まない方法は、高価で合成が困難な、高パラジウム触媒使用量、パラジウム錯体やリガンドを必要とした。これらの問題を克服する方法は、固体に金属が担持されたような不均一系パラジウム触媒を使用することであった。最も容易に入手可能な担持触媒の形態はパラジウム炭素であり、これは、不均一系水素化反応で広く使用され、また炭素−炭素結合形成反応にて重要性を増しているものでもある。１３薗頭反応における触媒としてパラジウム炭素の使用を報告する論文が複数ある。１４，１５しかし、これらのプロトコルの多くは、共触媒としてヨウ化銅を、リガンドとしてトリフェニルホスフィンを、塩基としてアミンを依然として使用するものであった。
　金属の容易な分離や再生利用、生成物中の最低レベル(通常1ppm以下)１３ｄの金属混入といったパラジウム炭素触媒系の潜在的利点は、パラジウム炭素触媒系使用に基づく銅、リガンド、アミン無しの薗頭カップリングプロトコルが、産業及び学術用途の両方の主要な関心事であろうことを示唆している。」（６１９頁左欄要約の下１行〜右欄３１行）
　
２ｃ「表２ パラジウム炭素(0.2モル％)により触媒されるヨウ化アリールと末端アルキンとのアミン及び銅無しの薗頭カップリング反応
ａ　反応は2mLイソプロピルアルコール−水(1:1)中0.5mmolヨウ化アリール、0.6mmolアルキン、1% Pd/C(0.2mol%Pd)を用いて行われた。反応混合物を割り当てられた時間の間８０℃に予備加熱されたケミステーションパーソナル有機合成装置に置いた。
ｂ　カラムクロマトグラフィー後の単離収率」（６２１頁 表２）
　
２ｄ「一般的方法
　適切なヨウ化アリール(0.5mmol)、適切な末端アルキン(0.6mmol)、１％Pd/C(10.6mg、0.001mmol)、水(1mL)及び２−プロパノール(1mL)を15mLガラスチューブに充填した。反応混合物を80℃に予熱したケミステーションパーソナル有機合成装置へ入れ、所定時間攪拌した。この後、その混合物を12mL水と12mLジエチルエーテルで希釈し、膜フィルター(Advantec Dismic-13HP、 0.45μm)を用いて濾過した。有機相を分離し、水層をジエチルエーテル(2×12mL）で抽出した。合わせた有機層を塩水(12mL）、水(12mL）で洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥した。濾過後、溶媒を真空中で蒸発させ除去した。残留物を溶離剤としてヘキサンを使用してシリカゲルカラム上のクロマトグラフィーにかけた。
　　　　　　　　　　・・・・・
４−（４′−メトキシフェニル）−３−ブチン−１−オール（３ｃ）
白色固体, mp 65-66℃. 1H NMR (CDCl3):δ=1.88 (br s,1H, D2Oと変換後消失), 2.67 (t,J=6.0Hz,2H), 3.79(m,5H), 6.82 (dd, j = 2.0Hz, J = 8,8Hz,2H), 7.34 (dd,J = 2.0 Hz, J = 8.8 Hz, 2 H). 13C NMR (CDCl3):δ= 23.9, 55.3, 61.3, 82.3, 84.7, 113.9, 115.5, 133.0, 159.4. HRMS (EI): m/z 計算値C11H12O2 [M+]: 176.0837; 実測値: 176.0830. MS (EI): m/z=176, 145 (base peak).
　　　　　　　　　　・・・・・
４−（フェニルエチニル）アニソール（３ｇ）
淡黄色固体, mp 63-64 ℃(lit.16 mp 60-62℃), 1H NMR(CDCl3):δ=3.81(s,3H), 6.87(dd, J=2.0 Hz, J=8.8 Hz, 2H), 7.33 (m, 3H), 7.45 -7.52(m, 4H). MS(EI): m/z = 208, 164 (basepeak).
　　　　　　　　　　・・・・・
４−（２−トリフルオロメチルフェニルエチニル）アニソール（３ｋ）
白色固体, mp 66-68℃. 1H NMR(CDCl3):δ=3.82(s, 3 H),6.87(dd,J=2.0Hz, J=6.8 Hz,2H), 7.37 (t,J=7.6Hz,1H), 7.46-7.51(m,3H), 7.62-7.67(m,2 H). 13C NMR(CDCl3):δ=55.3, 84.3, 95.2, 114.1, 114.3, 114.9, 126.0, 126.8, 127.5, 128.2, 131.4, 133.3, 133.5, 160.2. HRMS(EI): m/z 計算値C16H12OF3 [M+]: 276.0762; 実測値: 276.0756. MS (EI): m/z=276 (base peak), 261, 233.
　　　　　　　　　　・・・・・
（４，４′−ジメトキシ）ジフェニルアセチレン（３ｏ）
明黄色固体, mp 144-146℃. 1H NMR(CDCl3):δ= 3.82(s, 6 H), 6.85 (dd. J = 1.2 Hz, J =7.2 Hz, 4 H), 7.44 (dd, J =1.2 Hz, J =7.2 Hz, 4 H). 13C NMR (CDCl3):δ= 55,3, 88.0, 114.0, 115.8, 132.9, 159.4. HRMS(EI): m/z 計算値C16H14O2 [M+]: 238.0994; 実測値: 238. 1000. MS(EI): m/z = 238 (base peak), 223.」（６２０頁右欄下から７行〜６２２頁下から１２行）
　
（３）刊行物３
３ａ「【特許請求の範囲】
【請求項１】パラジウム触媒の存在下でカップリング反応を行う方法であって、固体のパラジウム触媒を充填した流通式マイクロリアクターを用いることを特徴とする方法。
　　　　　　　　　　・・・・・
【請求項６】基質と反応生成物との組み合わせが、
（１）Ｒ−Ｘ＋Ｈ２Ｃ＝ＣＨ−Ｒ”→ Ｒ−ＨＣ＝ＣＨ−Ｒ”
（２）Ｒ−Ｘ＋ＨＣ≡Ｃ−Ｒ”→ Ｒ−Ｃ≡Ｃ−Ｒ”
または
（３）Ｒ−Ｘ＋Ａ１−Ｒ”→ Ｒ−Ｒ”
［ＲおよびＲ”は、不飽和または飽和の脂肪族基、芳香族基、芳香脂肪族基、Ｘは、ハロゲン原子、トリフラート、ジアゾニウム塩、またはスルホナート、Ａ１は、脱離する基である。］
である請求項１または２に記載の方法。」
　
３ｂ「【背景技術】
【０００２】パラジウム触媒を用いるカップリング反応には、例えば、Mizoroki-Heck反応、Sonogashira反応、Suzuki-Miyaura反応、Stille反応がある。これらカップリング反応においては、一般に、パラジウム触媒は、触媒が反応溶液中に溶解した均一系触媒として使用される。
【０００３】パラジウム化合物は高価であるため、繰り返しての使用が求められる。しかしながら、均一系の反応では、反応溶液中にパラジウム触媒が溶解しており、パラジウム触媒を反応溶液から分離するためには煩雑な操作が必要となる。そこで近年、固体の状態でパラジウム触媒を用いること、すなわち、パラジウム触媒を不均一系触媒として用いることが検討されはじめている。不均一系触媒には、反応終了後に濾過という操作だけで反応溶液とパラジウム触媒とを分離出来る長所がある。」
　
３ｃ「【発明が解決しようとする課題】
【０００７】本発明の目的は、複雑な触媒固定化操作を必要とせず、高い収率を与える、不均一系の固体パラジウム触媒を用いたカップリング反応を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】本発明者らは、鋭意研究を重ねた結果、固体のパラジウム触媒を充填した流通式マイクロリアクターを用いることによって、反応基質と固体触媒との接触を改善させることが可能となり、カップリング反応の収率を向上できることを見出し、本発明を完成した。
【０００９】本発明は、パラジウム触媒の存在下でカップリング反応を行う方法であって、固体のパラジウム触媒を充填した流通式マイクロリアクターを用いることを特徴とする方法に関する。
  本発明は、流通式マイクロリアクターにおいて、パラジウム触媒の存在下で第１基質および第２基質からカップリング反応生成物を製造する方法であって、固体粒子のパラジウム触媒がマイクロリアクターに充填されている方法にも関する。
  さらに、本発明は、固体粒子のパラジウム触媒を充填した流通式マイクロリアクターにも関する。
【発明の効果】
【００１０】本発明によれば、カップリング生成物の収率が高い。
  本発明によれば、激しい物理的撹拌などを用いずに、反応基質と固体触媒との接触を改善できる。
  回分式反応器に比較して、高い安全性で、高温および高圧の反応条件を使用できる。
【００１１】また、本発明によれば、カップリング反応の際に生じる反応熱を効率的に除去できる。
  さらに、本発明によれば、パラジウム触媒の分離工程に必要なエネルギーやコストが省略できる。
  本発明においては、固体パラジウム触媒をマイクロリアクターの壁面に固着していないため、触媒の交換が簡単に行える。また、激しい物理的撹拌による固体触媒の粉砕も生じないため、反応後の触媒回収も容易に行える。回収後の触媒を再生し、再び反応に使用することも可能である。」
　
３ｄ「【００１３】流通式マイクロリアクターには、粒状のパラジウム触媒が充填されている。パラジウム触媒は、金属パラジウムが担体（または支持体）に担持されているものである。担体は、炭素（特に、活性炭）、金属酸化物、炭化ケイ素であることが好ましい。金属酸化物の例は、酸化アルミニウム、二酸化ケイ素、二酸化チタン、二酸化ジルコニウム、酸化亜鉛、酸化マグネシウム又はそれらの混合物である。金属酸化物の別の例としては、アルミナ、シリカ、ゼオライト、メソポーラスモレキュラーシーブ、ガラス（特に、多孔質ガラス）、クレーなどが挙げられる。
　　　　　　　　　　・・・・・
【００１５】本発明は、パラジウム触媒によって触媒されるあらゆるカップリング反応に使用できる。
　　　　　　　　　　・・・・・
【００１８】カップリング反応の具体例は、次のとおりである。
　　　　　　　　　　・・・・・
（２）Ｒ−Ｘ＋ＨＣ≡Ｃ−Ｒ” →Ｒ−Ｃ≡Ｃ−Ｒ”
　　　（Sonogashiraカップリング反応）
　　　　　　　　　　・・・・・
【００１９】上記式において、
　ＲおよびＲ”の例は、不飽和または飽和の脂肪族基（炭素数：例えば、１〜２０）、芳香族基（炭素数：例えば、６〜４０）、芳香脂肪族基（炭素数：例えば、７〜４０）である。ＲおよびＲ”は、構成原子（例えば、環構成原子）として酸素および／または窒素を有していてもよい。脂肪族基、芳香族基および芳香脂肪族基は、置換基で置換されていても置換されていなくてもどちらでもよい。置換基の例は、ヒドロキシル基、オキシアルキル基、アリール基、アシル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、シアノ基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、アシルオキシ基、カルボキシル基、カルバモイル基、ハロゲン原子、イミド基、アルキルチオ基、アリールチオ基、スルホ基、スルフィノ基、ホスフィノ基、ホスフィニル基、ホスホノ基又は シリル基である。置換基の炭素数は、一般に、０〜４０である。ＲおよびＲ”の具体例は、アルキル基（炭素数：例えば、１〜２０）、アリール基（炭素数：例えば、６〜４０）、アルケニル基（炭素数：例えば、２〜２０）、アルキニル基（炭素数：例えば、２〜２０）である。
  Ｘは、ハロゲン原子（例えば、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子）、トリフラート、ジアゾニウム塩、またはスルホナートである。」
　
３ｅ「【００３０】実施例２
薗頭カップリング反応
　パラジウム触媒として、Ｎ．Ｅ．Ｃｈｅｍｃａｔ（株）から入手できるＡＥＲ型を用いた。
　ヨードベンゼン（第１基質）０．５１ｇ（０．００２５モル）とフェニルアセチレン（第２基質）０．３０６ｇ（０．００３モル）（第１基質と第２基質のモル比１：１．２）に、ピロリジン０．２１３ｇ（０．００３モル）およびＮ、Ｎ−ジメチルアセトアミド５．０ｍＬを混合し、シリンジに装填した。シリンジから溶液を流速０．１ｍＬ／ｈでパラジウム充填マイクロリアクター（温度：１００℃）に注入し、反応を行い、カップリング生成物を得た。以下のような収率を得た。　
」
　
（４）刊行物Ａ
４ａ「電子吸引基[electron-withdrawing group, elec-tron attracting group]電子受容性基ともいう．電子説＊において共鳴効果や誘起効果によって相手から電子をひきつける原子団をいう．これに対し相手に電子を与えるものを電子供与基（electron-releasing group, electron donating group)という．ニトロベンゼンのニトロ基−ＮＯ２は代表的な電子吸引基であって、次の共鳴構造に窒素原子の誘起効果が加わって、ベンゼン核から電子をひきつける．
　　　　　　　　　　・・・・・
電子吸引基としては、ほかにニトロソ、カルボニル、カルボキシ、シアノ、トリアルキルアンモニウム、トリフルオロメチル基などがある．アニリンのアミノ基、フェノールのヒドロキシ基にアニソールのメトキシ基は電子供与基であり、これらの基の窒素、酸素の非結合電子対は次の図のように共鳴構造に寄与し、ベンゼン核の・・・オルト、パラ位の電子密度を特に大きくしている．」（９２１頁　電子吸引基の項）
　
３　刊行物１に記載された発明
　
　刊行物１は、「感染性ヘルペスウイルス粒子の形成を、宿主細胞内で阻害する方法であって、ヒドロキシル化トランを該宿主細胞に投与する・・方法」（１ａ請求項１）に関し記載するものであって、この「ヒドロキシル化トラン」の具体的な合成方法として、刊行物１の「実施例１：ポリ−ヒドロキシル化トランの合成」中の「Ｄ．メトキシトランの合成」には、「メトキシトランの合成」の「一般的な手順」及び該方法により具体的に「３，４’，５−トリメトキシルトラン」を合成したことが記載されている（１ｃ）。
　この「メトキシトランの合成」の「一般的な手順」に、「３，４’，５−トリメトキシルトラン」を合成するための方法を具体的にあてはめると、原料の一つである「メトキシエチルニルベンゼン」として、３，５−ジメトキシエチニルベンゼン又は４’−メトキシエチニルベンゼン［審決注：前記摘記事項中の「エチルニル」という記載は、IUPACの命名法上「エチニル」の誤記と認められ、摘記事項以外は該命名法に基づく名称で記載する。］を、原料のもう一方である「メトキシ置換したヨウ化アリール」として、（前記３，５−ジメトキシエチニルベンゼンを用いる場合は）４’−メトキシヨウ化アリール又は（前記４’−メトキシエチニルベンゼンを用いる場合は）３，５−ジメトキシヨウ化アリールを、それぞれ用いるものと解される。
　したがって、刊行物１には、この「３，４’，５−トリメトキシルトラン」の合成方法において、原料として３，５−ジメトキシエチニルベンゼンと４’−メトキシヨウ化アリールとを用いるものである、
　
「イソプロピルアミン中の３，５−ジメトキシエチニルベンゼンおよび４’−メトキシヨウ化アリールの溶液に、Ｐｄ（ＰＰｈ３）２Ｃｌ２およびＣｕＩを添加し、反応混合物を、ゆっくりとした窒素流の下で、周囲温度で６時間攪拌し、反応混合物を濾過し、残渣を酢酸エチルで洗浄し、合わせた濾過液から溶媒をエバポレートし、粗生成物を、溶離剤として石油エーテル／酢酸エチル（９：１）を用いたシリカゲルでのカラムクロマトグラフィーによって精製することによる、３，４’，５−トリメトキシルトランの合成方法」
の発明（以下「引用発明」という。）が実質的に記載されていると認められる。
　
４　本願発明と引用発明との対比
　
（１）引用発明の「３，５−ジメトキシエチニルベンゼン」は、本願発明において、本願発明の「式（ＩＩＩａ）の化合物」における、Ｒ３及びＲ５がＣ１アルキルであるメチル、並びに、Ｒ４がＨである化合物に該当し、引用発明の「４’−メトキシヨウ化アリール」は、本願発明の「式（ＩＩａ）の化合物」における、Ｒ２がＨ、Ｒ１がＣ１アルキルであるメチル、及び、Ｘが−Ｉの化合物に該当し、引用発明の「３，５−ジメトキシエチニルベンゼン」と「４’−メトキシヨウ化アリール」とを反応させる方法は、本願発明の「式（ＩＩａ）の化合物」「と式（ＩＩＩａ）の化合物」「を反応させる方法」に相当する。
　
（２）引用発明に記載の「３，４’，５−トリメトキシ
ル
ル
ル
　そうすると、引用発明に記載の「３，４’，５−トリメトキシ
ル
　
（３）引用発明の「Ｐｄ（ＰＰｈ３）２Ｃｌ２およびＣｕＩ」について、引用発明では「イソプロピルアミン中の３，５−ジメトキシエチルニルベンゼンおよび４’−メトキシヨウ化アリールの溶液に、Ｐｄ（ＰＰｈ３）２Ｃｌ２およびＣｕＩを添加し、反応混合物を」反応させて「３，４’，５−トリメトキシルトラン」を得ている。この「ヒドロキシル化トラン」を調製するための一般的なスキームが示されている図２（１ｂ、１ｄ、１ｅ）を参酌すると、引用発明の「Ｐｄ（ＰＰｈ３）２Ｃｌ２およびＣｕＩ」は、触媒であることが分かる。
　そして、引用発明は「イソプロピルアミン中のメトキシエチニルベンゼンおよびメトキシ置換したヨウ化アリールの溶液に」、触媒である「Ｐｄ（ＰＰｈ３）２Ｃｌ２およびＣｕＩを添加し、反応混合物を・・攪拌し」て反応させていることから、この反応における触媒は、反応溶液中に溶解した均一系触媒として使用されているものといえる。
　そうすると、本願発明の「不均一系触媒系」と引用発明の「Ｐｄ（ＰＰｈ３）２Ｃｌ２およびＣｕＩ」とは、触媒系である点で、共通する。
　
　そうすると、両者は、
「式（Ｉ）の化合物【化１】
［式中、
　Ｒ１は、Ｈ；線状、分枝状、もしくは環状のＣ１〜Ｃ６アルキル；テトラヒドロピリル、または−ＣＨ２−フェニルであり；
  Ｒ２はＨまたはＯＲ’２であり、ここでＲ’２は、Ｈ；線状、分枝状、もしくは環状のＣ１〜Ｃ６−アルキルまたは−ＣＨ２−フェニルである；
　Ｒ３は、Ｈ；線状、分枝状、もしくは環状のＣ１〜Ｃ６アルキル；テトラヒドロピリル、または−ＣＨ２−フェニルであり；
　Ｒ４はＨまたはＯＲ’４であり、ここでＲ’４は、Ｈ；線状、分枝状、もしくは環状のＣ１〜Ｃ６−アルキルまたは−ＣＨ２−フェニルであり；
　Ｒ５は、Ｈ；線状、分枝状、もしくは環状のＣ１〜Ｃ６アルキル；テトラヒドロピリル、または−ＣＨ２−フェニルである］
の生成方法であって、式（ＩＩａ）または（ＩＩｂ）の化合物
【化２】　
［式中、
　置換基Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、およびＲ５は、式（Ｉ）について定義されたのと同じ意味を有し、
　Ｘは、−Ｉ；−Ｂｒ；−Ｃｌ；または−Ｎ２である］
と式（ＩＩＩａ）または（ＩＩＩｂ）の化合物
【化３】　
［式中、
　置換基Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、およびＲ５は、式（Ｉ）について定義されたのと同じ意味を有する］
を反応させる方法において、
触媒系が使用されることを特徴とする方法。」である点で一致し、以下の点で相違する。
　
　相違点：触媒系が、本願発明では、不均一系触媒系であるのに対し、引用発明では、Ｐｄ（ＰＰｈ３）２Ｃｌ２およびＣｕＩである点
　
５　判断
　
（１）相違点について
　刊行物２、３には、パラジウム触媒を含む触媒の存在下、末端アルキンとハロゲン化アリールとをカップリング反応させアルキニル化アリールを得る薗頭カップリング反応［表２の標題及び化学反応式、３ｄ【００１８】（２）（Sonogashiraカップリング反応）の化学反応式、３ｅ【００３１】【化２】の化学反応式］が記載されている。
　そして、この薗頭カップリング反応において、均一系触媒を用いる場合、反応溶液中に溶解している触媒の分離や回収が煩雑であり、結果として生成物の高パラジウム汚染につながる可能性があるという問題があること、これらの問題を解決するために、パラジウム触媒を不均一系触媒として用いると、触媒を反応溶液から容易に分離、再生利用でき、生成物中の最低レベルでの触媒混入にとどめることができることが記載されている（２ｂ、３ｂ）。
　
　引用発明は、パラジウム触媒を含む触媒である「Ｐｄ（ＰＰｈ３）２Ｃｌ２およびＣｕＩ」の存在下、末端アルキンである「３，５−ジメトキシエチルニルベンゼン」と、ハロゲン化アリールである「４’−メトキシヨウ化アリール」とをカップリング反応させ、アルキニル化アリールである「３、４’、５−トリメトキシルトラン」を合成する方法であり、これは薗頭カップリング反応による合成方法といえる。
　そして、触媒である「Ｐｄ（ＰＰｈ３）２Ｃｌ２およびＣｕＩ」は、前記４（３）で述べたように、反応溶液中に溶解した均一系触媒といえる。
　そうすると、刊行物２、３の前記記載事項を踏まえると、引用発明は、薗頭カップリング反応において均一系触媒を用いる場合の前記問題である、反応溶液中に溶解している触媒の分離や回収が煩雑であり、生成物の高パラジウム汚染につながる可能性があるという問題があるといえ、これらの問題を解決しようとする動機付けがあるといえる。
　
　そして、刊行物２には、不均一系触媒を用いて薗頭カップリング反応行う一般的方法が記載されており（２ｄ）、その方法に基づいて実際に、刊行物２の表２のエントリー３、７、１１、１５（２ｃ）には、不均一系触媒であるパラジウム炭素の存在下、ハロゲン化アリールとして４’−メトキシヨウ化アリールを用い、末端アルキンとして４種類の末端アルキン［３−ブチンー１ーオール、フェニルアセチレン、［２−（トリフルオロメチル)フェニル]アセチレン、４−メトキシフェニルアセチレン］を用いた薗頭カップリング反応を行い、各々対応する４種類のアルキニル化アリールを合成したこと、中でもエントリー１５は、末端アルキンとして４−メトキシフェニルアセチレンを用いて薗頭カップリング反応を行い、４、４’−ジメトキシジフェニルアセチレンを得たこと（２ｃ、２ｄ）が記載されている。
　ここで、前記４種類の末端アルキンにおける、表２の化学反応式のＲ1について検討すると、エントリー３の３−ブチンー１ーオールは、該Ｒ1がCH2CH2OHという、非環式脂肪族基にヒドロキシ置換基の有るもの、エントリー７のフェニルアセチレンは、該Ｒ1がフェニルという、芳香族基に置換基が無いもの、エントリー１１の［２−（トリフルオロメチル)フェニル]アセチレンは、該Ｒ1が２−（トリフルオロメチル)フェニルという、芳香族基で２位に電子吸引基であるトリフルオロメチル基（摘記４ａ参照）が有るもの、エントリー１５の４−メトキシフェニルアセチレンは、該Ｒ1が４−メトキシフェニという、芳香族基で４位に電子供与基であるメトキシ基（摘記４ａ参照）が有るものである。
　この表２の記載から、不均一系触媒を用いた薗頭カップリング反応は、該Ｒ1が脂肪族基であろうと芳香族基であろうと、芳香族基であっても、置換基の有無にかかわりなく、また置換基がある場合でも置換基の位置や種類が電子吸引基か電子供与基であるかにかかわらず、様々な種類の末端アルキンとハロゲン化アリールとのカップリング反応に適用可能であると理解される。　
　そうすると、引用発明において、前記動機付けのもと、反応溶液から触媒を容易に分離、回収し、生成物中の触媒混入の汚染を最低レベルにとどめようとして、均一系触媒である「Ｐｄ（ＰＰｈ３）２Ｃｌ２およびＣｕＩ」に代えて、刊行物２に記載の不均一系触媒を適用することは、当業者が容易になし得たことである。
　
（２）本願発明の効果について
　本願発明の効果は、本願明細書発明の段落【００１０】〜【００１１】の記載及び実施例１、３の記載（【００３９】〜【００４２】、【００４６】〜【００４９】）より総合的に判断すると、均一系触媒を使用する薗頭カップリング反応における欠点、すなわち、
ａ 触媒系と反応生成物を分離する必要がある、
ｂ 触媒を全部除去することはほとんどできない、
ｃ 反応が不活性ガス雰囲気下に行われる、
ｄ 触媒の再利用性があまりよくない、
ｅ 再利用すると、収量がしばしば低下する、
ｆ 生成物にパラジウムおよび銅がしばしば混入している、
という欠点を有しない請求項１の式（I）の化合物の生成方法を提供できることであると認められる。
　
　しかしながら、刊行物２には「均一系パラジウム触媒では触媒の分離や回収が不可能ではないにしても煩雑であり、結果として生成物の高パラジウム汚染に繋がる可能性があった。さらに、これらの銅、アミンを含まない方法は、高価で合成が困難な、高パラジウム触媒使用量、パラジウム錯体やリガンドを必要とした。これらの問題を克服する方法は、固体担持金属として不均一系パラジウム触媒を使用することであった。最も容易に入手可能な担持触媒の形態はパラジウム炭素であり・・金属の容易な分離や再生利用、生成物中の最低レベル（通常1ppm以下）の金属混入といったパラジウム炭素触媒系の潜在的利点」（２ｂ）という記載がなされている。
　そして、前記欠点ａを有しないことについては、前記（１）で述べた、引用発明において、均一系触媒である「Ｐｄ（ＰＰｈ３）２Ｃｌ２およびＣｕＩ」に代えて、刊行物２に記載の不均一系触媒を適用すれば、液体である反応溶液（反応生成物を含む）に対し固体触媒を用いており、物質の状態として固体と液体という相が異なっており触媒と反応生成物とは既に分離されていることから、均一系触媒を用いる場合，両者が液体どうしで両者を分離する必要があるのと異なり、両者を分離する必要はないことは、予測し得ることである。
　前記欠点ｂ，ｆを有しないことについては、刊行物２の前記記載（２ｂ）より、不均一系触媒を液体である反応溶液（反応生成物を含む）から容易に除去可能であり、反応生成物中に最低レベル（通常1ppm以下）の不均一系パラジウム触媒しか混らないこと、及び、刊行物２の記載（２ｄ）より、不均一系触媒を用いる薗頭カップリング反応では均一系触媒を用いる場合と異なり銅触媒を用いないので反応生成物に銅は混入しないことから、刊行物２の記載から予測し得ることである。
　前記欠点ｃを有しないことについては、刊行物２に記載の不均一系触媒を用いて薗頭カップリング反応行う一般的方法（２ｄ）では、当該反応を不活性ガス雰囲気下で行なっていないことから、予測し得ることである。
　前記欠点ｄを有しないことについては、刊行物２の前記記載（２ｂ）より、不均一系触媒は再生利用が可能であるから、予測し得ることである。
　さらに、前記欠点ｅを有しないことについても、不均一系触媒を再生利用すれば、触媒機能は再生されるから、反応生成物の収量はあまり低下しないであろうことは予測し得ることである。
　
　したがって、本願発明の効果は、刊行物１ないし３の記載事項並びに本願優先日前の周知技術から予測される範囲内のものであり、格別顕著なものとは認められない。
　
（３）請求人の主張について
　請求人は、平成２５年１０月９日付け意見書及び平成２７年４月７日付け手続補正書（方式）において、刊行物２の表２（２ｃ）の化学反応式のＲ基が電子豊富なメトキシ基である場合（エントリー３、７、１１、１５）は、Ｒ基がその他の置換基（ニトロ基、アセチル基、水素）である場合と比較し、収率が低く、反応時間も同等か長くなっていることが示されていることから、不均一系触媒は電子豊富なジフェニルアセチレンの生成に用いる触媒として適さないことを示唆している旨、主張している。
　
　しかしながら、反応時間については、Ｒ基がメトキシ基の場合はＲ基が水素の場合と全て同等であり、且つ、エントリー１５のＲ基がメトキシ基（電子供与基）の場合はエントリー１３のＲ基がニトロ基（電子吸引基（４ａ参照））の場合とほぼ同等である。
　また、収率については、Ｒ基がメトキシ基の場合は他の基の場合より若干低くなっているが、Ｒ基がメトキシ基である場合に不均一系触媒を適用することができないことを示す程とはいえず、むしろ不均一系触媒を適用しても目的とするアルキニル化アリールを生成することが可能であることが示されていると理解することができる。たとえ、Ｒ基がメトキシ基の場合他の基の場合より収率が若干低くなっているとしても、そもそも均一系触媒を用いて薗頭カップリング反応を行う場合と比較し、不均一系触媒を用いると前記数多の利点があることを勘案すれば、表２にはＲ基がメトキシ基の場合も薗頭カップリング反応において不均一系触媒を適用できることが示されている以上、電子豊富なジフェニルアセチレンの生成に用いる触媒として不均一系触媒は適さないとまではいえない。
　以上のとおりであるから、請求人の前記主張は採用できない。
　
６　まとめ
　
　したがって、本願発明は、その優先日前に頒布された刊行物１ないし３に記載された発明並びに本願優先日前の周知技術に基いて当業者が容易に発明をすることができたものであるから、特許法第２９条第２項の規定により特許を受けることができない。
　
第５　むすび
　
　以上のとおり、本願発明は特許法第２９条第２項の規定により特許を受けることができないものであるから、この出願は、拒絶すべきものである。
　
　よって、結論のとおり審決する。