【事件の表示】
　特願２００９−２５５４１９「信号処理方法、情報処理装置、及び信号処理プログラム」拒絶査定不服審判事件〔平成２３年　５月１９日出願公開、特開２０１１−１０００２９〕について、次のとおり審決する。
【結　論】
　本件審判の請求は、成り立たない。
【理　由】
１．手続の経緯
　本願は、平成２１年１１月６日の出願であって、平成２５年２月１９日付け拒絶理由の通知に対し、同年４月２２日付けで手続補正がなされ、同年１２月２４日付けの拒絶理由の通知に対し、平成２６年２月２４日付けで手続補正がなされたが、同年９月２６日付けで平成２６年２月２４日付け手続補正が却下されるとともに拒絶査定がなされた。これに対し、平成２７年１月７日に拒絶査定不服審判の請求がなされ、同日付で手続補正がなされた。そして、同年１１月６日付けの当審による拒絶理由の通知に対し、平成２８年１月１２日付けで手続補正がなされた。
２．本願発明
　本願の請求項１ないし７に係る発明のうち、請求項１に係る発明（以下、「本願発明」という。）は、平成２８年１月１２日付け手続補正により補正された特許請求の範囲の請求項１に記載された次のとおりのものである。
「劣化信号中に所望信号と共に混在する雑音であって、かつ前記所望信号と相関のない雑音を、抑圧する信号処理方法であって、
　記憶部に記憶された任意形状の信号スペクトルを雑音情報の初期値として用いることにより、前記劣化信号に対して雑音抑圧を行なって雑音抑圧結果を求めるステップと、
　所望信号が存在しないときに雑音抑圧を行なった場合にその雑音抑圧の結果がゼロになるように、前記雑音抑圧結果を用いて新しい雑音情報を生成するステップと、
　生成された新しい雑音情報を用いて、前記記憶部に初期値として記憶された前記雑音情報を更新するステップと、
　を含む信号処理方法。」
３．引用例
　当審の拒絶の理由に引用した特開２００７−１１６５８５号公報（以下、「引用例１」という。）には、「ノイズキャンセル装置およびノイズキャンセル方法」について、図面とともに以下の事項が記載されている。なお、下線は当審で付与した。 
ア．「【背景技術】【０００２】 会議電話システム等によるハンズフリー通話では、一般のハンドセットによる通話と比較してマイクと話者との距離が大きくなるので、相対的に環境雑音が大きく聞こえてしまう問題があった。そこで、この種の音声通信装置には雑音を抑圧するノイズキャンセラが搭載される事が多い。ここで、ノイズキャンセラには多くの種類があり、たとえば、雑音が大きい周波数帯域を予め決めておいて抑圧するだけの単純な方式がある。また、
周波数スペクトルの時間的に定常的な成分をノイズパターンとして推定・保持し、入力信号から周波数領域で減算すると同時に、ノイズパターン自体も更新し続ける、スペクトル減算法を用いた方式が、実用性が高く、一般的に用いられている
イ．「【００１４】本発明の第１の発明のノイズキャンセル装置は、複数の装置入力部と、複数の装置入力部のうち一つを選択するスイッチング部と、複数の装置入力部に各々対応する複数の
ノイズパターンを格納する格納部と
装置入力部を介して入力した入力信号に対して、格納部に格納された装置入力部に対応するノイズパターンを用いてノイズの減算処理を行うとともに、格納部に格納されたノイズパターンを、減算処理により得られた新ノイズパターンに更新するノイズキャンセル部と、を有する
最適化されたノイズパターンを使用することにより安定してノイズ成分を除去する
「【００２０】第７の発明のノイズキャンセル装置は、第１〜６の発明のいずれかに記載のノイズキャンセル装置において、
ノイズキャンセル部は、入力信号を所定の時間間隔のフレーム毎に分析し、当該フレームがノイズ成分のみを含むと判断した場合に、当該フレームの分析結果（スペクトル）に基づいて対応するノイズパターンを更新する
最適化されたノイズパターンを使用することにより安定してノイズ成分を除去する
「【００３４】まず、複数のマイクからなる
マイク１（上記、マイク１−１〜１−ｎに相当）を介して話者の音声および周囲のノイズが混在する信号が入力される
各マイクに入力するノイズの成分も異なるため、マイクスイッチ部３がどのマイクを選択したかによって、ノイズキャンセル部が抽出するノイズのスペクトルパターンも異なる
【００３５】つぎに、ノイズキャンセル部４は、マイクスイッチ部３が選択したマイクと前回選択したマイクとを比較し（ステップＳ２）、
前回と異なるマイクを選択した場合（ステップＳ２，Ｙｅｓ）、それまで選択していたマイクの入力信号から抽出したノイズパターンを、マイク個別のラベルを付けてノイズパターン格納部５にセーブする（ステップＳ３）
今回選択されたマイクに対応するノイズパターンをノイズパターン格納部５からロードする（ステップＳ４）。一方、前回と同じマイクが選択された場合（ステップＳ２，Ｎｏ）、引き続き同じノイズパターンを使用する
【００３６】つぎに、
ノイズキャンセル部４は、スペクトルサブトラクション法を使用して上記マイクスイッチ部３が選択した信号のノイズレベルを低減させる。すなわち、入力信号をＦＦＴ（Ｆａｓｔ Ｆｏｕｒｉｅｒ Ｔｒａｎｓｆｏｒｍ）分析し、当該分析結果のスペクトルについて非発声区間（音声入力の無い区間）においてレベル変動が規定の範囲内となる成分をノイズのスペクトルパターンとして抽出し、周波数領域において入力信号からノイズのスペクトルを減算し（ステップＳ５）、逆ＦＦＴ処理によって時間波形に復元する。以上の処理を経てノイズが抑圧された音声信号が出力される（ステップＳ６）。それと同時に、ノイズキャンセル部４は、使用中のノイズパターンを更新し、ノイズパターンを最適化する（ステップＳ７）
ウ．「【００３７】つづいて、上記ステップＳ７での処理であるノイズキャンセル部４がノイズパターンを更新する動作について、図５および図６を用いて説明する。図５は、ノイズパターンの更新処理を示すフローチャートである。また、図６は、入力信号とノイズパターン更新のための処理区間（規定時間単位で区切ったフレーム）との関係の一例を示す図である。 
 まず、
ノイズキャンセル部４（スペクトル算出部４１）は、入力信号のスペクトルをフレーム単位で算出する（ステップＳ７１）
ノイズキャンセル部４（雑音更新可否判定部４２）は、現在処理中のフレームが音声区間であるか雑音区間かを判定する（ステップＳ７２）
 【００３８】音声区間であるかどうかの判定方法は、たとえば、現フレームのスペクトルとノイズのスペクトルパターンとの距離を算出し、その距離がしきい値よりも大きければ音声区間、小さければ雑音区間と判定する方法がある。これは、音声区間はスペクトルの時間変動が大きく、雑音区間は変動が少ないため、これを利用した判定方法である。そして、
本実施の形態では、雑音区間と判断されたフレームの時間平均値をノイズパターンとして利用する
ノイズキャンセル部４（雑音パターン更新部４３）は、上記フレームを雑音区間と判定した場合（ステップＳ７３，Ｙｅｓ）、使用しているノイズパターン（スペクトル）を現フレーム（雑音区間）のスペクトルの状態に基づいて補正（更新）する。たとえば、上記フレームを雑音区間と判定した場合、現在のノイズパターンと現フレームのスペクトルとの距離（パワーの差分）を帯域毎に算出し、当該算出結果に規定の係数（一例として４％）を乗じた値をノイズパターンに加算することによりノイズパターンを更新する（ステップＳ７５）
【００３９】また、
ノイズキャンセル部４は、上記フレームを音声区間と判定した時は、ノイズパターンを更新しない（ステップＳ７４）。以上のように更新されたノイズパターンを、ノイズキャンセル部４は、前回と異なるマイクが選択された時にノイズパターン格納部５にセーブする（ステップＳ７１）
「【００４１】このように、本実施の形態では、
ノイズキャンセルを行う際に使用するノイズパターンを、マイク毎に個別に用意し、使用するマイクを切り替える毎に使用するノイズパターンも切り替えることとした。さらに、ノイズキャンセル動作中は、実際の入力信号から得たノイズ状況に基づいて、使用しているノイズパターンを更新することとした
　上記の記載事項から以下のことがいえる。
・上記アの記載によれば、音声通信装置に搭載される雑音を抑圧するノイズキャンセラとして、周波数スペクトルの時間的に定常的な成分をノイズパターンとして推定・保持し、入力信号から周波数領域で減算すると同時に、ノイズパターン自体も更新し続ける、スペクトル減算法を用いた方式が、実用性が高く、一般的に用いられていることが背景技術として記載されている。
・上記イの記載によれば、選択された装置入力部を介して入力した入力信号に対して、格納部に格納された装置入力部に対応するノイズパターンを用いてノイズの減算処理を行うとともに、格納部に格納されたノイズパターンを、減算処理により得られた新ノイズパターンに更新するノイズキャンセル部と、を有するノイズキャンセル装置およびノイズキャンセル方法が記載されている。
　ここで「入力信号」とは、段落【００３４】の記載から「話者の音声及び周囲のノイズが混在する信号」であり、「格納部に格納されたノイズパターン」とは、段落【００３４】の「各マイクに入力するノイズの成分も異なるため、マイクスイッチ部３がどのマイクを選択したかによって、ノイズキャンセル部が抽出するノイズのスペクトルパターンも異なる」との記載、段落【００３６】の「ノイズキャンセル部４は、スペクトルサブトラクション法を使用してマイクスイッチ部３が選択した信号のノイズレベルを低減させる。すなわち、入力信号をＦＦＴ（Ｆａｓｔ Ｆｏｕｒｉｅｒ Ｔｒａｎｓｆｏｒｍ）分析し、当該分析結果のスペクトルについて非発声区間（音声入力の無い区間）においてレベル変動が規定の範囲内となる成分をノイズのスペクトルパターンとして抽出し、（中略）それと同時に、ノイズキャンセル部４は、使用中のノイズパターンを更新し、ノイズパターンを最適化する」との記載から、ノイズキャンセル部が抽出するノイズパターンであり、選択された装置入力部（マイク）に対応するノイズのスペクトルパターンである。
　また、上記イの記載によれば、ノイズキャンセル部４によるノイズレベルの低減は、入力信号をＦＦＴ（Fast Fourier Transform）分析し、当該分析結果のスペクトルについて非発声区間（音声入力の無い区間）においてレベル変動が規定の範囲内となる成分をノイズのスペクトルパターンとして抽出し、周波数領域において入力信号からノイズのスペクトルを減算し（ステップＳ５）、逆ＦＦＴ処理によって時間波形に復元することにより行われ、以上の処理を経てノイズが抑圧された音声信号が出力される（ステップＳ６）と同時に、ノイズキャンセル部４は、使用中のノイズパターンを更新し、ノイズパターンを最適化する（ステップＳ７）ことが記載されている。
・上記ウの記載によれば、ノイズキャンセルを行う際に使用するノイズパターンを、マイク毎に個別に用意し、使用するマイクを切り替える毎に使用するノイズパターンも切り替えることとしたノイズキャンセル装置において、ノイズパターンの更新処理として、ノイズキャンセル部４（スペクトル算出部４１）で、入力信号のスペクトルをフレーム単位で算出し（ステップＳ７１）、現在処理中のフレームが音声区間であるか雑音区間かを判定し（ステップＳ７２）、雑音区間と判断されたフレームの時間平均値をノイズパターンとして利用する。ここで、雑音区間でもノイズのスペクトルは周囲環境によって少しずつ変化するので、ノイズキャンセル部４（雑音パターン更新部４３）は、上記フレームを雑音区間と判定した場合（ステップＳ７３，Ｙｅｓ）、使用しているノイズパターン（スペクトル）を現フレーム（雑音区間）のスペクトルの状態に基づいて補正（更新）する。たとえば、上記フレームを雑音区間と判定した場合、現在のノイズパターンと現フレームのスペクトルとの距離（パワーの差分）を帯域毎に算出し、当該算出結果に規定の係数（一例として４％）を乗じた値をノイズパターンに加算することによりノイズパターンを更新する（ステップＳ７５）ことが記載されている。
　そうすると、引用例１には、次の発明（以下、「引用発明」という。）が記載されているものと認められる。
「選択された装置入力部を介して入力した話者の音声及び周囲のノイズが混在する入力信号に対して、格納部に格納された装置入力部に対応するノイズのスペクトルパターンを用いてノイズの減算処理を行うとともに、格納部に格納されたノイズパターンを、減算処理により得られた新ノイズパターンに更新するノイズキャンセル部と、を有するノイズキャンセル装置およびノイズキャンセル方法において、
　入力信号をＦＦＴ（Fast Fourier Transform）分析して、雑音区間（非発声区間）においてレベル変動が規定の範囲内となる成分をノイズのスペクトルパターンとして抽出し、周波数領域において入力信号からノイズのスペクトルを減算し、逆ＦＦＴ処理によって時間波形に復元することにより、ノイズが抑圧された音声信号を出力すると同時に、使用中のノイズパターンを現雑音区間のスペクトルの状態に基づいて更新し、ノイズパターンを最適化するノイズキャンセル部を備えた、ノイズキャンセル装置およびノイズキャンセル方法。」
４．対比
　そこで、本願発明と引用発明とを対比すると、
ア．引用発明の「話者の音声」、「ノイズ」、「入力信号」、「ノイズの減算処理」は、本願発明の「所望信号」、「雑音」、「劣化信号」、「雑音を抑圧」に、それぞれ相当し、「話者の音声」と周囲の「ノイズ」とに相関がないことは明らかであるから、引用発明の「選択された装置入力部を介して入力した話者の音声及び周囲のノイズが混在する入力信号に対して、・・・ノイズの減算処理を行う」とは、本願発明の「劣化信号中に所望信号と共に混在する雑音であって、かつ前記所望信号と相関のない雑音を、抑圧する」に相当する。
イ．引用発明の「格納部」、「ノイズのスペクトルパターン」は、本願発明の「記憶部」、「雑音情報」に、それぞれ相当し、引用発明の「格納部に格納された装置入力部に対応するノイズのスペクトルパターンを用いてノイズの減算処理を行う」とは、選択された装置入力部に対応するスペクトルパターンの雑音情報を記憶部から読み出して、劣化信号の雑音を抑圧するものであるから、本願発明の「記憶部に記憶された信号スペクトルを雑音情報の初期値として用いることにより、劣化信号に対して雑音を抑圧して、雑音抑圧結果を求める」ステップに相当する。
　ただし、雑音情報の初期値として用いる記憶部に記憶された信号スペクトルについて、本願発明では「任意形状の」ものであると特定するのに対し、引用発明ではそのような特定がない点で相違している。
ウ．引用発明の「雑音区間（非発声区間）」、「ノイズのスペクトルパターン」は、本願発明の「所望信号が存在しないとき」、「雑音の信号スペクトル」に、それぞれ相当するから、引用発明の「入力信号をＦＦＴ（Fast Fourier Transform）分析して、雑音区間（非発声区間）においてレベル変動が規定の範囲内となる成分をノイズのスペクトルパターンとして抽出し、周波数領域において入力信号からノイズのスペクトルを減算し、ノイズが抑圧された音声信号を出力すると同時に、使用中のノイズパターンを現雑音区間のスペクトルの状態に基づいて更新し、ノイズパターンを最適化するノイズキャンセル部を備え」は、入力信号をＦＦＴ分析して、雑音区間（非発声区間）においてレベル変動が所定の範囲内となる成分をノイズのスペクトルパターンとして抽出し、入力信号の周波数特性スペクトルから、雑音区間（非発声区間）の周波数特性スペクトルを減算して、雑音抑圧結果を求め、音声信号を出力すると同時に、雑音抑圧結果を用いて新しい雑音情報を生成し、格納部からロードして使用中の雑音情報を更新するものであるから、本願発明の「所望信号が存在しないときに雑音抑圧を行なった場合に、前記雑音抑圧結果を用いて新しい雑音情報を生成するステップと、生成された新しい雑音情報を用いて、前記記憶部に初期値として記憶された前記雑音情報を更新するステップ」に相当する。
　ただし、雑音抑圧結果を用いて新しい雑音情報を生成する際に、本願発明では「雑音抑圧の結果がゼロになるように」生成することを特定するのに対し、引用発明ではそのような特定がない点で相違している。
　そうすると、本願発明と引用発明とは、以下の点で一致ないし相違する。（一致点） 
「劣化信号中に所望信号と共に混在する雑音であって、かつ前記所望信号と相関のない雑音を、抑圧する信号処理方法であって、
　記憶部に記憶された信号スペクトルを雑音情報の初期値として用いることにより、前記劣化信号に対して雑音抑圧を行なって雑音抑圧結果を求めるステップと、
　所望信号が存在しないときに雑音抑圧を行なった場合に、前記雑音抑圧結果を用いて新しい雑音情報を生成するステップと、
　生成された新しい雑音情報を用いて、前記記憶部に初期値として記憶された前記雑音情報を更新するステップと、
　を含む信号処理方法。」
（相違点１） 
　本願発明は、「任意形状の」信号スペクトルを雑音情報の初期値として用いるのに対し、引用発明は、雑音の信号スペクトルであるが、初期値についての特定がなされていない点。
（相違点２）
　本願発明は、雑音抑圧を行なった場合に「その雑音抑圧の結果がゼロになるように、」前記雑音抑圧結果を用いて新しい雑音情報を生成するのに対し、引用発明にはその旨の特定がない点。
　そこで、上記相違点について検討する。
（相違点１について）
　本願発明の雑音情報の初期値については、本願明細書には、段落【００３４】に「（中略）一時記憶部６に記憶されている雑音情報の初期値としては、例えば、フラットな形状の信号スペクトルが用意されている。その信号スペクトルを雑音情報として用いた雑音抑圧結果に応じて、新しい雑音情報を生成する。この新しい雑音情報を用いて、一時記憶部６に記憶されている、既に抑圧に使用された雑音情報を更新する。」との記載がある。
　そうすると、本願発明の雑音情報の初期値として用いる「任意形状の」信号スペクトルとは、劣化信号から雑音情報が得られていない最初の段階で、仮の雑音情報として「任意形状の」信号スペクトルを初期値として用いるものであると解することができる。
　ここで、上記「３．ア．及びウ．」に摘記したように、引用例１の段落【０００２】には、一般的に用いられている背景技術として、「周波数スペクトルの時間的に定常的な成分をノイズパターンとして推定・保持し、入力信号から周波数領域で減算すると同時に、ノイズパターン自体も更新し続ける、スペクトル減算法を用いた方式」が、また、段落【００４１】には「ノイズキャンセルを行う際に使用するノイズパターンを、マイク毎に個別に用意し、使用するマイクを切り替える毎に使用するノイズパターンも切り替えること」が記載されており、引用例１においても入力信号から雑音情報が得られていない最初の段階で、初期値として仮のノイズパターンを用意しているものと認められる。
　そうすると、本願発明の雑音情報の初期値として用いる「任意形状の」信号スペクトルと、引用例１の雑音情報の初期値として用意しているノイズパターンとは、共に信号スペクトルであることに相違するところはないから、雑音情報の初期値としてどのような信号スペクトルを用いるかは、当業者が適宜選択し得る設計的事項である。
　したがって、引用発明の雑音情報の初期値として用いる信号スペクトルを「任意形状の」ものとして相違点１の構成とすることは、当業者が容易になし得たことである。
（相違点２について）
　本願発明の、雑音抑圧を行なった場合に「その雑音抑圧の結果がゼロになるように、」前記雑音抑圧結果を用いて新しい雑音情報を生成するとは、本願明細書には、段落【００３５】に「雑音情報生成部７に帰還(feedback)された雑音抑圧結果を用いて新しい雑音情報を求めるときには、所望信号が入力されていないタイミングでの雑音抑圧結果が大きいほど（抑圧されずに残った雑音が大きいほど）雑音情報が大きくなるように、雑音情報を生成する。所望信号が入力されていないタイミングでの雑音抑圧結果が大きいということは、抑圧が不十分であることを示し、雑音情報を大きくすることが望ましいからである。」との記載、段落【００３６】に「雑音抑圧結果としては、雑音が完全に抑圧された状態が理想である。このため、例えば、劣化信号の振幅又はパワーが小さいときに雑音が完全に抑圧されるように、雑音情報を再計算又は逐次更新することができる。」との記載、段落【００３８】に「ＳＳ法における雑音情報は、各周波数において所望信号が入力されていないタイミングでの劣化信号振幅スペクトルと等しくなるように、再計算する。言い換えれば、雑音だけを入力した時点で変換部２から供給された劣化信号振幅スペクトル|Yn(k)|が、雑音情報νn(k)に一致することが求められる。」との記載、段落【００３９】に「一方、ＳＳ法における雑音情報の逐次更新は、各周波数において、所望信号が入力されていないタイミングでの強調信号振幅スペクトルがゼロに近づくように、雑音情報を少しずつ更新する。」との記載がある。
　そうすると、本願発明の「その雑音抑圧の結果がゼロになるように」前記雑音抑圧結果を用いて新しい雑音情報を生成するとは、所望信号が入力されていないときに、雑音が完全に抑圧され、雑音抑圧の結果がゼロに近づくように雑音情報を生成・更新するものであると解することができる。
　ここで、引用発明は、雑音抑圧を行なった場合に「その雑音抑圧の結果がゼロになるように」前記雑音抑圧結果を用いて新しい雑音情報を生成するとの特定はなされていないものの、引用例１には、ノイズキャンセル装置およびノイズキャンセル方法において、「最適化されたノイズパターンを使用することにより安定してノイズ成分を除去する」という作用を有するものであることが記載されており（例えば、段落【００１４】，【００２０】参照）、ここで「最適化されたノイズパターン」とは、入力信号の音声入力の無いノイズ成分のみを含むフレームの分析結果（スペクトル）に基づいて更新したノイズパターンであり、「ノイズ成分の除去」とは、雑音抑圧の結果が雑音の無い状態となることであるから、引用例１の「最適化されたノイズパターンを使用することにより安定してノイズ成分を除去する」とは、本願発明の「雑音が完全に抑圧され、雑音抑圧の結果がゼロに近づくように雑音情報を生成・更新するもの」であることにおいて、実質的に同じ状態になるものと認められる。そうすると、相違点２の係る事項は、実質的な相違点ではない。
　
　したがって、本願発明は、引用例１に記載の技術事項から当業者が容易になし得たものである。
　そして、本願発明の作用効果も、引用例１に記載の技術事項から当業者が予測できる範囲のものである。
５．むすび
　以上のとおり、本願発明は、引用例１に記載の技術事項に基づいて当業者が容易に発明することができたものであるから、特許法第２９条第２項の規定により特許を受けることができない。
　したがって、本願は、その余の請求項について言及するまでもなく、本願は拒絶すべきものである。
　よって、結論のとおり審決する。