(57)【要約】【課題】配管施工現場において、従来、分度器とメジャーやスケールを用いて行っていた間管の両端の継手管あるいは分岐管の屈曲角度の測定と間管の長さの決定を、一つの器具で、一度に行うことができる配管測定用スタッフを開発する。【解決手段】主尺の両端部に夫々同一の枢軸により枢設された分度器と枝尺を有し、夫々の枢軸が主尺の長手方向の中心に設けられた溝部を摺動できるように構成され、夫々の枢軸において枝尺と主尺がなす角度及び夫々の枢軸間の距離を同時に測定できるように構成された配管測定用スタッフを提供する。【選択図】        図１
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【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
１本の主尺を有する配管測定用スタッフにおいて、主尺の１箇所に第１枝尺と第１分度器を第１枢軸にて枢設し且つ第１枢軸を主尺の長手方向に摺動自在に構成し且つ第１枢軸を主尺の任意の位置で固定できる第１固定手段を設け、主尺の他箇所に第２枝尺と第２分度器を第２枢軸にて枢設し且つ第２枢軸を主尺の長手方向に摺動自在に構成し且つ第２枢軸を主尺の任意の位置で固定できる第２固定手段を設けてなることを特徴とする配管測定用スタッフ。
【請求項２】
２以上の正の整数ｎで表される数の主尺を有する配管測定用スタッフにおいて、隣接する主尺どうしが長手方向に相互に摺動自在に構成し且つ隣接する主尺どうしを任意の位置で固定できる主尺固定手段を設け、１番目の主尺に第１枝尺と第１分度器を第１枢軸にて枢設し且つ第１枢軸を１番目の主尺の長手方向に摺動自在に構成し且つ第１枢軸を１番目の主尺の任意の位置で固定できる第１固定手段を設け、ｎ番目の主尺に第２枝尺と第２分度器を第２枢軸にて枢設し且つ第２枢軸をｎ番目の主尺の長手方向に摺動自在に構成し且つ第２枢軸をｎ番目の主尺の任意の位置で固定できる第２固定手段を設けてなることを特徴とする配管測定用スタッフ。
【請求項３】
主尺の長手方向に沿って溝部が設けられており、第１枝尺の長手方向に沿って溝部が設けられており、第２枝尺の長手方向に沿って溝部が設けられており、第１分度器の中心に中心孔が穿設されており、第２分度器の中心に中心孔が穿設されており、第１枢軸及び第１固定手段が、主尺の溝部と第１枝尺の溝部と第１分度器の中心孔を貫通するボルトとナットであり、第２枢軸及び第２固定手段が、主尺の溝部と第２枝尺の溝部と第２分度器の中心孔を貫通するボルトとナットであることを特徴とする請求項１に記載の配管測定用スタッフ。
【請求項４】
すべての主尺の長手方向に沿って溝部が設けられており、主尺固定手段が隣接する主尺の夫々の溝部を貫通するボルトとナットであり、第１枝尺の長手方向に沿って溝部が設けられ第１分度器の中心に中心孔が穿設されており、第１枢軸及び第１固定手段が１番目の主尺の溝部と第１枝尺の溝部と第１分度器の中心孔を貫通するボルトとナットであり、第２枝尺の長手方向に沿って溝部が設けられており第２分度器の中心に中心孔が穿設されており、第２枢軸及び第２固定手段がｎ番目の主尺の溝部と第２枝尺の溝部と第２分度器の中心孔を貫通するボルトとナットであることを特徴とする請求項２に記載の配管測定用スタッフ。
【請求項５】
第１分度器及び第２分度器が透明な材質からなる全円分度器であることを特徴とする請求項１あるいは請求項２あるいは請求項３あるいは請求項４に記載の配管測定用スタッフ。
【請求項６】
第１分度器及び第２分度器に付された目盛り数字が、９０、６０、４５、３０、２２、１１、０の７種類のうちの任意の目盛り数字の組み合わせであることを特徴とする請求項１あるいは請求項２あるいは請求項３あるいは請求項４あるいは請求項５に記載の配管測定用スタッフ。
【請求項７】
第１分度器及び第２分度器に付された目盛りが、９０、６０、４５、３０、２２．５、１１．２５、０の７種類のうちの任意の目盛り数字の組み合わせであることを特徴とする請求項１あるいは請求項２あるいは請求項３あるいは請求項４あるいは請求項５に記載の配管測定用スタッフ。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本考案は、地中や建築物に配管を施す際に、配管の継手管や分岐管の種類の選択と、継手管や分岐管の間を連結する間管（はかまかん）の長さの測定を同時に行うことができる配管測定用スタッフに関するものであり、さらに詳しくは、次の構成の配管測定用スタッフに関するものである。
＜構成１＞
１本の主尺を有する配管測定用スタッフにおいて、主尺の１箇所に第１枝尺と第１分度器を第１枢軸にて枢設し且つ第１枢軸を主尺の長手方向に摺動自在に構成し且つ第１枢軸を主尺の任意の位置で固定できる第１固定手段を設け、主尺の他箇所に第２枝尺と第２分度器を第２枢軸にて枢設し且つ第２枢軸を主尺の長手方向に摺動自在に構成し且つ第２枢軸を主尺の任意の位置で固定できる第２固定手段を設けてなることを特徴とする配管測定用スタッフ。
＜構成２＞
２以上の正の整数ｎで表される数の主尺を有する配管測定用スタッフにおいて、隣接する主尺どうしが長手方向に相互に摺動自在に構成し且つ隣接する主尺どうしを任意の位置で固定できる主尺固定手段を設け、１番目の主尺に第１枝尺と第１分度器を第１枢軸にて枢設し且つ第１枢軸を１番目の主尺の長手方向に摺動自在に構成し且つ第１枢軸を１番目の主尺の任意の位置で固定できる第１固定手段を設け、ｎ番目の主尺に第２枝尺と第２分度器を第２枢軸にて枢設し且つ第２枢軸をｎ番目の主尺の長手方向に摺動自在に構成し且つ第２枢軸をｎ番目の主尺の任意の位置で固定できる第２固定手段を設けてなることを特徴とする配管測定用スタッフ。
＜構成３＞
主尺の長手方向に沿って溝部が設けられており、第１枝尺の長手方向に沿って溝部が設けられており、第２枝尺の長手方向に沿って溝部が設けられており、第１分度器の中心に中心孔が穿設されており、第２分度器の中心に中心孔が穿設されており、第１枢軸及び第１固定手段が、主尺の溝部と第１枝尺の溝部と第１分度器の中心孔を貫通するボルトとナットであり、第２枢軸及び第２固定手段が、主尺の溝部と第２枝尺の溝部と第２分度器の中心孔を貫通するボルトとナットであることを特徴とする構成１に記載の配管測定用スタッフ。
＜構成４＞
すべての主尺の長手方向に沿って溝部が設けられており、主尺固定手段が隣接する主尺の夫々の溝部を貫通するボルトとナットであり、第１枝尺の長手方向に沿って溝部が設けられ第１分度器の中心に中心孔が穿設されており、第１枢軸及び第１固定手段が１番目の主尺の溝部と第１枝尺の溝部と第１分度器の中心孔を貫通するボルトとナットであり、第２枝尺の長手方向に沿って溝部が設けられており第２分度器の中心に中心孔が穿設されており、第２枢軸及び第２固定手段がｎ番目の主尺の溝部と第２枝尺の溝部と第２分度器の中心孔を貫通するボルトとナットであることを特徴とする構成２に記載の配管測定用スタッフ。
＜構成５＞
第１分度器及び第２分度器が透明な材質からなる全円分度器であることを特徴とする構成１あるいは構成２あるいは構成３あるいは構成４に記載の配管測定用スタッフ。
＜構成６＞
第１分度器及び第２分度器に付された目盛り数字が、９０、６０、４５、３０、２２、１１、０の７種類のうちの任意の目盛り数字の組み合わせであることを特徴とする構成１あるいは構成２あるいは構成３あるいは構成４あるいは構成５に記載の配管測定用スタッフ。
＜構成７＞
第１分度器及び第２分度器に付された目盛りが、９０、６０、４５、３０、２２．５、１１．２５、０の７種類のうちの任意の目盛り数字の組み合わせであることを特徴とする構成１あるいは構成２あるいは構成３あるいは構成４あるいは構成５に記載の配管測定用スタッフ。
【背景技術】
【０００２】
地中や建築物に配管を施す際に、実際の施工に先立って配管の継手管や分岐管の種類の選択と、継手管や分岐管の間を連結する間管（はかまかん）の長さの決定を行う必要がある。例えば図１６に示すような配管用の土溝Ｔ１が予め堀削されている場合、土溝Ｔ１に配管を埋設していく方法を見ると、従来は以下に示す手順で行われてきた。
【０００３】
例えば、図１６に示すような敷地ＬＤがあり、ここに、方向Ｘから入って途中で分岐し、方向Ｙと方向Ｚへと抜けるような配管を施す場合を考える。敷地ＬＤには建物ＢＬ１、ＢＬ２、ＢＬ３があり、樹木ｔ、ｔ、……もあるので、それらを避けながら配管埋設用の土溝を掘ると、土溝Ｔ１のような形状となる。ここに配管を埋設する場合、間管Ｐ１、Ｐ３、Ｐ５、Ｐ７、Ｐ９、Ｐ１１、Ｐ１３、Ｐ１４、Ｐ１６と、継手管Ｐ２、Ｐ４、Ｐ６、Ｐ１０、Ｐ１２、Ｐ１５と、分岐管Ｐ８を用いて、図１６に示す構成となる。
【０００４】
この場合、実際に配管施工を行う前に、間管Ｐ１、Ｐ３、Ｐ５、Ｐ７、Ｐ９、Ｐ１１、Ｐ１３、Ｐ１４、Ｐ１６の長さ及び継手管Ｐ２、Ｐ４、Ｐ６、Ｐ１０、Ｐ１２、Ｐ１５、分岐管Ｐ８の種類を決定しなければならない。現場では、施工が一端から順次行われていくため、実際には、一端から順番に間管の長さと継手管、分岐管の種類を決定しながら施工が進められていくこととなる。なお、図１６においては、配管の角度が変化したり分岐したりする方向を同一平面状としているが、これは説明の簡略化のためであって、実際の現場にては、配管の角度の変化は水平方向に限らず、垂直方向や斜め方向にも当然行われるものである。
【０００５】
この事情をさらに詳しく説明すれば、以下のとおりである。図１７には図１６の左下部分の土溝Ｔ１を拡大して示している。図１７の段階では、Ｘ方向からの間管Ｐ１が土溝Ｔ１に配設された状態である。この後土溝Ｔ１に配管を延伸していくためには、土溝Ｔ１の屈曲部ＴＣ１、ＴＣ２に継手管を用い、その間を間管にて連結していく必要があるということがわかる。そして、ここで予想される配管構成は、間管Ｐ１に継手管Ｐ２を連結し、継手管Ｐ２に間管Ｐ３を連結し、間管Ｐ３に継手管Ｐ４を連結し、継手管Ｐ４に間管Ｐ５を連結するという形態である。
【０００６】
そうすると、次に決めなければならないのは、継手管Ｐ２、Ｐ４の種類、すなわち、継手管Ｐ２、Ｐ４に屈曲角度が何度の継手管を用いるかという点、及び継手管Ｐ２、Ｐ４の間を連結する間管Ｐ３の長さである。そして、継手管Ｐ２、Ｐ４の種類と間管Ｐ３の長さが決まれば、継手管Ｐ２、Ｐ４を用意し、間管Ｐ３を所定の長さに切断し、間管Ｐ１の端部Ｐ１ａを適切な長さに切断し、継手管Ｐ２の端部Ｐ２ａを間管Ｐ１の端部Ｐ１ａに連結し、間管Ｐ３の端部Ｐ３ａを継手管Ｐ２の端部Ｐ２ｂに連結し、間管Ｐ３の端部Ｐ３ｂに継手管Ｐ４の端部Ｐ４ａを連結するという方法で実際の工事は進められる。
【０００７】
継手管には予め定められた規格があり、屈曲角度が強いものから順に、９０°、６０°、４５°、３０°、２２．５°、１１．２５°の６種類が管径ごとに用意されているが、このうち多用されるのは、９０°、４５°、２２．５°、１１．２５°の４種類であり、この４種類を用意しておけば、実際の施工には余り不自由は感じない。というのは、土溝Ｔ１の横幅は、配管に使われるパイプの３倍以上の幅に掘られるのが普通であるから、土溝Ｔ１の内部で多少パイプが斜めになっても、許容範囲に入って施工ができるからである。すなわち、配管工事においては、厳密に計算を行ってぴったりの幅の土溝に正確にパイプを配設していくという方法を採ると余りに時間がかかりすぎて採算がとれなくなるので、土溝をかなり大きめに掘っておいて、その分パイプの配設の自由度を増大させ、部品の種類を減らして迅速に作業を進めるという方法が採られるのが常だからである。
【０００８】
したがって、図１７にて、屈曲部ＴＣ１、ＴＣ２に用いる継手管を９０°、４５°、２２．５°、１１．２５°の４種類の中から選択し、さらに間管Ｐ３の長さＬを決定し、間管Ｐ１の端部を調節することになるが、このプロセスは、従来、次のような方法にて行われるのが普通であった。すなわち、まず、土溝Ｔ１の間管Ｐ１が配設されている直線部分Ｔ１１の略中心を通る中心線ｃ１を割り出し、次に間管Ｐ３が配設さるべき直線部分Ｔ１２の略中心を通る中心線ｃ２を割り出し、さらに、間管Ｐ５が配設さるべき斜向部分Ｔ１３の略中心を通る中心線ｃ３を割り出す。
【０００９】
次に、中心線ｃ１、ｃ２の交差する角度αを測定し、角度αに最も近い角度の継手管を選択する。この場合、角度αは９０°に近いので、９０°の継手管Ｐ２が選択される。なお、継手管Ｐ２の管径は、当然最初の間管Ｐ１によって決定されてくる。さらに、中心線ｃ２、ｃ３の交差する角度βを測定し、角度βに最も近い角度の継手管を選択する。この場合、角度βは４５°に近いので、４５°の継手管Ｐ４が選択される。
【００１０】
次に、間管Ｐ３の長さＬを決定しなければならない。すなわち、間管Ｐ３は、長い管を長さＬにて切断して用いられるものであって、この長さＬの決定は、次のように行われる。中心線ｃ１、ｃ２の交点をｐ１とし、中心線ｃ２、ｃ３の交点をｐ２とした場合に、交点ｐ１、ｐ２の距離をＤとすると、次式が成立する。
Ｄ＝Ｄ１＋Ｄ２＋Ｄ３
【００１１】
但し、Ｄ１は継手管Ｐ２の端部Ｐ２ｂから継手管Ｐ４の端部Ｐ４ａまでの距離であり、Ｄ２は継手管Ｐ２の種類によって一義的に決定される固有値、Ｄ３は継手管Ｐ４の種類によって一義的に決定される固有値である。
したがって、継手管Ｐ２の端部Ｐ２ｂから継手管Ｐ４の端部Ｐ４ａまでの距離Ｄ１は、次式により一義的に決定される。
Ｄ１＝Ｄ−（Ｄ２＋Ｄ３）
【００１２】
ここで、間管Ｐ３の長さＬと上記距離Ｄ１の間には、次の関係が成立する。
Ｄ１＝Ｌ１＝Ｌ−（Ｌ２＋Ｌ３）
ここで、Ｌ１は間管Ｐ３が継手管Ｐ２、Ｐ４間で露出されている部分の長さであり、Ｌ２は間管Ｐ３の端部Ｐ３ａが継手管Ｐ２の端部Ｐ２ｂ内に入り込んでいる部分の長さであり、Ｌ３は間管Ｐ３の端部Ｐ３ｂが継手管Ｐ４の端部Ｐ４ａ内に入り込んでいる部分の長さである。
【００１３】
長さＬ２は継手管Ｐ２の管径と種類によって一義的に決定される固有値であり、長さＬ３は継手管Ｐ４の管径と種類によって一義的に決定される固有値である。すなわち、継手管においては、その管径と屈曲角度の種類によって、間管の端部をどれだけ入り込ませるかが予め定められているので、Ｌ２、Ｌ３は継手管を選択することにより一義的に決定される。したがって、以上から、間管Ｐ３の長さＬは、次式により決定される。
Ｌ＝Ｌ１＋Ｌ２＋Ｌ３
＝Ｄ１＋Ｌ２＋Ｌ３
＝Ｄ−（Ｄ２＋Ｄ３）＋（Ｌ２＋Ｌ３）……（１）
ここで、距離Ｄ２、Ｄ３、長さＬ２、Ｌ３は、継手管Ｐ２、Ｐ４が決定されると一義的に決まる固有値であるから、長さＬは、距離Ｄを測定して上記の計算を行うことにより決定される。
【００１４】
最後に、間管Ｐ１の端部Ｐ１ａの長さを調節する。図１７にては、調節が済んだ（切断済みの）状態を表している。この状態にて、間管Ｐ１の端部Ｐ１ａから中心線ｃ２までの距離をＤ４、継手管Ｐ２の端部Ｐ２ａから中心線ｃ２までの距離をＤ５、間管Ｐ１の端部Ｐ１ａが継手管Ｐ２の端部Ｐ２ａ内に入り込むべき部分の長さをＬ４とすると、求めるべき数値はＤ４であり、これに関して次式が成り立つ。
Ｄ５＝Ｄ２（固有値）
Ｌ４＝Ｌ２（固有値）
Ｄ４＝Ｄ５−Ｌ４……（２）
したがって、間管Ｐ１の端部Ｐ１ａから中心線ｃ２までの距離Ｄ４が、継手管Ｐ２の端部Ｐ２ａから中心線ｃ２までの距離Ｄ５から間管Ｐ１の端部Ｐ１ａが継手管Ｐ２の端部Ｐ２ａ内に入り込んでいる部分の長さＬ４を引いた値となるように、間管Ｐ１の端部Ｐ１ａを切断して長さを調節する。なお、間管Ｐ１は、このような調節ができるように、目分量で予め長めに配設されているものである。
【００１５】
以上の工程を、従来は、非常に手間のかかる方法で測定し決定していた。すなわち、施工者が現場にて、まず上記角度α、βを分度器をもって測定して継手管Ｐ２、Ｐ４の種類を決定し、さらにメジャーやスケールで距離Ｄを測定して間管Ｐ３の長さの決定を行っていた。したがって、施工が進む毎に分度器による測定を行い、さらに分度器をメジャーやスケールに持ちかえて測定を行わねばならず、手間がかかり、配管作業の作業効率を低下させる原因となっていた。
【００１６】
ここで、従来技術に関する文献を検討する。下記特許文献１の「管接続部の角度測定治具」は、自在継手管に間管を接続する際に、接続角度を正確にするために用いられるもので、上記に述べてきたような配管工程においては、用いることができないものである。すなわち、上記に述べた配管工程においては、自在継手管は用いられないし、また、下記特許文献１の「管接続部の角度測定治具」では、当然、間管の長さＬは決定できない。
【００１７】
また、下記特許文献２の「配管継手用位置決め装置」は、実際の施工現場にては用いることのできないものである。すなわち、下記特許文献２の「配管継手用位置決め装置」は、予め継手管の種類選択が終了した時点から作用が開始されるものであるから、やはり、現場で、分度器での測定を行って継手管の種類を選択するという工程が不可欠となる。さらに、選択された継手管に接続される間管の１端部の位置決めは可能であるが、間管のもう一方の端部の位置決めに関しては関与しえない。ということは、結局間管の全体の長さの算出は従来通りの方法で行わざるをえないということになる。
【００１８】
また、下記特許文献２の「配管継手用位置決め装置」は、レーザーポインタで目標点を照射して継手管の位置決めを行うという複雑な方法を用いるが、このような方法の場合、結局従来の分度器とスケールやメジャーで測定するという方法の方が簡単で迅速な施工が可能であると考えられる。したがって、下記特許文献２の「配管継手用位置決め装置」は、手間と時間を要するという点においても、実際の現場施工には用いることのできないものであるといわざるをえない。
【特許文献１】特開平１０‐８２６０５号公報
【特許文献２】特開２００１‐１１６１６７号公報
【考案の開示】
【考案が解決しようとする課題】
【００１９】
上記従来の方法にては、屈曲部ＴＣ１、ＴＣ２における角度α、βを分度器にて測定して継手管Ｐ２、Ｐ４の種類を決定し、交点ｐ１、ｐ２間の距離をスケールやメジャーにて測定し、間管Ｐ３の長さＬを決定し、間管Ｐ１の長さ調節を行っていたが（図１７参照）、分度器による２箇所の角度の測定とスケールやメジャーによる長さの測定を、一度に、簡単に行える器具を開発することが、本考案が解決しようとする課題である。
【課題を解決するための手段】
【００２０】
本考案は、上記課題を解決するためになされたものであって、下記の解決手段を提供するものである。
＜解決手段１＞
１本の主尺を有する配管測定用スタッフにおいて、主尺の１箇所に第１枝尺と第１分度器を第１枢軸にて枢設し且つ第１枢軸を主尺の長手方向に摺動自在に構成し且つ第１枢軸を主尺の任意の位置で固定できる第１固定手段を設け、主尺の他箇所に第２枝尺と第２分度器を第２枢軸にて枢設し且つ第２枢軸を主尺の長手方向に摺動自在に構成し且つ第２枢軸を主尺の任意の位置で固定できる第２固定手段を設けてなることを特徴とする配管測定用スタッフ。
＜解決手段２＞
２以上の正の整数ｎで表される数の主尺を有する配管測定用スタッフにおいて、隣接する主尺どうしが長手方向に相互に摺動自在に構成し且つ隣接する主尺どうしを任意の位置で固定できる主尺固定手段を設け、１番目の主尺に第１枝尺と第１分度器を第１枢軸にて枢設し且つ第１枢軸を１番目の主尺の長手方向に摺動自在に構成し且つ第１枢軸を１番目の主尺の任意の位置で固定できる第１固定手段を設け、ｎ番目の主尺に第２枝尺と第２分度器を第２枢軸にて枢設し且つ第２枢軸をｎ番目の主尺の長手方向に摺動自在に構成し且つ第２枢軸をｎ番目の主尺の任意の位置で固定できる第２固定手段を設けてなることを特徴とする配管測定用スタッフ。
＜解決手段３＞
主尺の長手方向に沿って溝部が設けられており、第１枝尺の長手方向に沿って溝部が設けられており、第２枝尺の長手方向に沿って溝部が設けられており、第１分度器の中心に中心孔が穿設されており、第２分度器の中心に中心孔が穿設されており、第１枢軸及び第１固定手段が、主尺の溝部と第１枝尺の溝部と第１分度器の中心孔を貫通するボルトとナットであり、第２枢軸及び第２固定手段が、主尺の溝部と第２枝尺の溝部と第２分度器の中心孔を貫通するボルトとナットであることを特徴とする解決手段１に記載の配管測定用スタッフ。
＜解決手段４＞
すべての主尺の長手方向に沿って溝部が設けられており、主尺固定手段が隣接する主尺の夫々の溝部を貫通するボルトとナットであり、第１枝尺の長手方向に沿って溝部が設けられ第１分度器の中心に中心孔が穿設されており、第１枢軸及び第１固定手段が１番目の主尺の溝部と第１枝尺の溝部と第１分度器の中心孔を貫通するボルトとナットであり、第２枝尺の長手方向に沿って溝部が設けられており第２分度器の中心に中心孔が穿設されており、第２枢軸及び第２固定手段がｎ番目の主尺の溝部と第２枝尺の溝部と第２分度器の中心孔を貫通するボルトとナットであることを特徴とする解決手段２に記載の配管測定用スタッフ。
＜解決手段５＞
第１分度器及び第２分度器が透明な材質からなる全円分度器であることを特徴とする解決手段１あるいは解決手段２あるいは解決手段３あるいは解決手段４に記載の配管測定用スタッフ。
＜解決手段６＞
第１分度器及び第２分度器に付された目盛り数字が、９０、６０、４５、３０、２２、１１、０の７種類のうちの任意の目盛り数字の組み合わせであることを特徴とする解決手段１あるいは解決手段２あるいは解決手段３あるいは解決手段４あるいは解決手段５に記載の配管測定用スタッフ。
＜解決手段７＞
第１分度器及び第２分度器に付された目盛りが、９０、６０、４５、３０、２２．５、１１．２５、０の７種類のうちの任意の目盛り数字の組み合わせであることを特徴とする解決手段１あるいは解決手段２あるいは解決手段３あるいは解決手段４あるいは解決手段５に記載の配管測定用スタッフ。
【考案の効果】
【００２１】
本考案の、解決手段１あるいは解決手段２の考案によれば、２箇所の屈曲部における間管の交差角度を同時に測定可能であり、さらに同時に間管の長さの決定も行えるため、これまで、２箇所の屈曲部における間管の交差する角度を分度器で測定し、さらに間管の長さの決定をメジャーあるいはスケールによる測定によって行っていた工程を、本考案の解決手段１あるいは解決手段２の考案を現場に当て、第１枝尺の位置と角度、第２枝尺の位置と角度を現場の状況に合わせて調整するだけで、一度にしかも簡単に行うことが可能である。すなわち、本考案の、解決手段１あるいは解決手段２の考案を用いることにより、分度器もメジャーもスケールも不要となり、間管の長さと両端の継手管の種類を同時に決定可能となった。なお、間管の１端部あるいは両端部に継手管ではなく分枝管を用いる場合にも、全く同様の要領にて間管の長さと両端の継手管あるいは分枝管の種類を同時に決定可能である。なおまた、解決手段１の考案は、２箇所の屈曲部間の長さが比較的短い場合例えば１ｍに満たない場合等に用いられるが、解決手段２の考案は、２箇所の屈曲部間の長さが比較的長い場合、例えば１ｍを超える場合にも用いることができる。
【００２２】
本考案の解決手段３の考案によれば、主尺の長手方向に沿って溝部が設けられており、第１枝尺の長手方向に沿って溝部が設けられており、第２枝尺の長手方向に沿って溝部が設けられており、第１分度器の中心に中心孔が穿設されており、第２分度器の中心に中心孔が穿設されており、第１枢軸及び第１固定手段が、主尺の溝部と第１枝尺の溝部と第１分度器の中心孔を貫通するボルトとナットであり、第２枢軸及び第２固定手段が、主尺の溝部と第２枝尺の溝部と第２分度器の中心孔を貫通するボルトとナットであるので、主尺に対して第１枝尺と第１分度器を、主尺の任意の位置で簡単に固定でき、さらに任意の角度で簡単に固定できる。また、主尺に対して第２枝尺と第２分度器を、主尺の任意の位置で簡単に固定でき、さらに任意の角度で簡単に固定できる。
【００２３】
本考案の解決手段４の考案によれば、すべての主尺の長手方向に沿って溝部が設けられており、主尺固定手段が隣接する主尺の夫々の溝部を貫通するボルトとナットであるので、隣接する主尺どうしの摺動が円滑に行われ、且つ隣接する主尺どうしを任意の位置で固定することができる。また、第１枝尺の長手方向に沿って溝部が設けられ第１分度器の中心に中心孔が穿設されており、第１枢軸及び第１固定手段が１番目の主尺の溝部と第１枝尺の溝部と第１分度器の中心孔を貫通するボルトとナットであるので、１番目の主尺に対して第１枝尺と第１分度器を、１番目の主尺の任意の位置で簡単に固定でき、さらに任意の角度で簡単に固定できる。さらに、第２枝尺の長手方向に沿って溝部が設けられており第２分度器の中心に中心孔が穿設されており、第２枢軸及び第２固定手段がｎ番目の主尺の溝部と第２枝尺の溝部と第２分度器の中心孔を貫通するボルトとナットであるので、ｎ番目の主尺に対して第２枝尺と第２分度器を、ｎ番目の主尺の任意の位置で簡単に固定でき、さらに任意の角度で簡単に固定できる。
【００２４】
本考案の解決手段５の考案によれば、第１分度器及び第２分度器が透明な材質からなっているので、第１分度器あるいは第２分度器の下になった部分の主尺や第１枝尺あるいは第２枝尺の目盛りも充分に読み取ることができる。また、第１分度器及び第２分度器が全円分度器であるので、第１枝尺あるいは第２枝尺がいかなる角度に回動しても、その角度を読み取ることが可能である。
【００２５】
本考案の解決手段６あるいは解決手段７の考案によれば、第１分度器及び第２分度器の目盛り数字がそのまま継手管や分枝管の種類を表しているので、継手管や分枝管の種類選択に極めて便利である。なお、解決手段６の発明にては、目盛り数字の小数点を省いて表示しているので、その分目盛り数字を大きな文字で表示可能であり、継手管や分枝管の種類を読み取りやすく間違えることも少ない。
【考案を実施するための最良の形態】
【００２６】
本考案を実施するための、最良の形態を、以下に図面を参照しながら詳細に説明する。なお、以下に説明する実施例１の配管測定用スタッフＳ１は、本考案の解決手段２、４、５、６に記載されている考案の１実施例であり、実施例２の配管測定用スタッフＳ２は本考案の解決手段１、３、５、６に記載されている考案の１実施例である。
【実施例１】
【００２７】
＜実施例１の構成＞
図１は本考案の実施例１の配管測定用スタッフＳ１の正面図であり、図２は右側面図である。図１、図２に見るように、本考案の実施例１の配管測定用スタッフＳ１は、２本の主尺１１、１２を有し、主尺１１、１２は相互に摺動自在に構成されており、且つ、主尺１１、１２どうしを任意の位置で固定できる主尺固定手段６１、６２が設けられている。また、実施例１の配管測定用スタッフＳ１においては、主尺１１が正面側、主尺１２が背面側に位置するように構成されている。
【００２８】
主尺１１には、第１枝尺２１と第１分度器５１が第１枢軸３１にて枢設されており、第１枢軸３１は主尺１１の長手方向に摺動自在に構成されている。なお、第１枢軸３１は、第１固定手段４１により主尺１１の任意の位置で固定可能である。また、主尺１２には、第２枝尺２２と第２分度器５２が第２枢軸３２にて枢設されており、第２枢軸３２は主尺１２の長手方向に摺動自在に構成されている。なお、第２枢軸３２は、第２固定手段４２により主尺１２の任意の位置で固定可能である。
【００２９】
主尺１１の長手方向に沿って溝部１１ａが、主尺１２の長手方向に沿って溝部１２ａが、夫々設けられており、主尺固定手段６１は、溝部１１ａ、１２ａを貫通するボルトＢ３とナットＮ３から構成され、主尺固定手段６２は、溝部１１ａ、１２ａを貫通するボルトＢ４とナットＮ４から構成されている。
【００３０】
第１枝尺２１の長手方向に沿って溝部２１ａが設けられ、第１分度器５１の中心に中心孔５１ａ（図３、図７参照）が穿設されており、第１枢軸３１及び第１固定手段４１は、主尺１１の溝部１１ａと第１枝尺２１の溝部２１ａと第１分度器５１の中心孔５１ａを貫通するボルトＢ１とナットＮ１として構成されている。
【００３１】
第２枝尺２２の長手方向に沿って溝部２２ａが設けられ、第２分度器５２の中心に中心孔５２ａ（図４、図８参照）が穿設されており、第２枢軸３２及び第２固定手段４２は、主尺１２の溝部１２ａと第２枝尺２２の溝部２２ａと第２分度器５２の中心孔５２ａを貫通するボルトＢ２とナットＮ２として構成されている。
【００３２】
図１１ａに主尺１１を、図１１ｂに主尺１２を、図１１ｃに第１枝尺２１を、図１１ｄに第２枝尺２２を示す。主尺１１は、その詳細を図１２に示すように、厚みがｄ２の同形の平板である本体１１ｂ、１１ｃを、間隔ｄ１だけ離間させて左右に並列させ、本体１１ｂ、１１ｃの下端部を角棒状の連結材１１ｄに接着し連結させ、本体１１ｂ、１１ｃの上端部を角棒状の連結材１１ｅに接着し連結させて全体を一体としたもので、中央に、長手方向に沿って幅が間隔ｄ１の溝部１１ａが形成される。なお、主尺１１は、アルミ等の軽金属や木材やプラスチックで造ることができる。
【００３３】
また、本体１１ｂ、１１ｃの表面には、目盛りｓｇと目盛り数字ｓｆが表示されており、実施例１の配管測定用スタッフＳ１にては１ｃｍ毎に目盛りｓｇが表示され、１０ｃｍ毎に目盛り数字ｓｆが表示されている。目盛り数字ｓｆは下方から上方に向かうほど大となる。主尺１１においては、目盛りｓｇと目盛り数字ｓｆの組み合わせにより、１ｍ５ｃｍまで１ｃｍ刻みに測定可能となっている。
【００３４】
主尺１２（図１１ｂ参照）は主尺１１と同様の構成で、厚みがｄ２の同形の平板である本体１２ｂ、１２ｃを、間隔ｄ１だけ離間させて左右に並列させ、本体１２ｂ、１２ｃの下端部を角棒状の連結材１２ｄに接着し連結させ、本体１２ｂ、１２ｃの上端部を角棒状の連結材１２ｅに接着し連結させて全体を一体としたもので、中央に、長手方向に沿って幅が間隔ｄ１の溝部１２ａが形成される。また、主尺１２の材質に関しては、主尺１１と同様である。
【００３５】
主尺１２の目盛りｓｇと目盛り数字ｓｆの表示も主尺１１と略同様であるが、主尺１１と容易に判別可能なように、目盛り数字ｓｆが９０°転回された形で表示されている。主尺１１同様、目盛りｓｇと目盛り数字ｓｆの組み合わせにより、１ｍ５ｃｍまで１ｃｍ刻みに測定可能である。主尺１１と主尺１２を組み合わせることにより、２ｍ以上の長さが測定可能となるが、実際には、主尺１１と主尺１２が重なる部分が生じるので、測定可能長さは約２ｍである。
【００３６】
枝尺２１は、主尺１１と略同様の構成であるが、主尺１１の略半分の長さに構成される（図１１ｃ参照）。厚みがｄ２の同形の平板である本体２１ｂ、２１ｃを、間隔ｄ１だけ離間させて上下に並列させ、本体２１ｂ、２１ｃの右端部を角棒状の連結材２１ｄに接着し連結させ、本体２１ｂ、２１ｃの左端部を角棒状の連結材２１ｅに接着し連結させて全体を一体としたもので、中央に、長手方向に沿って幅が間隔ｄ１の溝部２１ａが形成される。目盛りｓｇと目盛り数字ｓｆの表示も主尺１１と略同様であるが、目盛り数字ｓｆは右端から左端に向かうほど大となる。また、材質に関しても、主尺１１と同様である。
【００３７】
枝尺２２も、枝尺２１と略同様の構成であり、主尺１１の略半分の長さに構成される（図１１ｄ参照）。厚みがｄ２の同形の平板である本体２２ｂ、２２ｃを、間隔ｄ１だけ離間させて上下に並列させ、本体２２ｂ、２２ｃの左端部を角棒状の連結材２２ｄに接着し連結させ、本体２２ｂ、２２ｃの右端部を角棒状の連結材２２ｅに接着し連結させて全体を一体としたもので、中央に、長手方向に沿って幅が間隔ｄ１の溝部２２ａが形成される。目盛りｓｇと目盛り数字ｓｆの表示も枝尺２１と略同様であるが、目盛り数字ｓｆは左端から右端に向かうほど大となる。また、材質に関しても、主尺１１と同様である。
【００３８】
図１３ａには、第１分度器５１の詳細を示す。第１分度器５１は、円盤状で、中心に中心孔５１ａが穿設されている。中心孔５１ａはネジ溝を有せず、図７に見るように、後述の第１枢軸３１のボルトＢ１の軸Ｂ１ａが挿通可能な直径とされる。また、図１５に示す第２分度器５２は、以下に詳細に説明する第１分度器５１と同一の構成である。
【００３９】
第１分度器５１の本体５１ｂ（図１３ａ参照）は透明樹脂製の円盤で、表面には放射線状の目盛りｐｇと目盛り数字ｐｆが表示されている。目盛りｐｇは、垂直方向を現す表示線ｐｇ１、垂直方向から１１．２５°の傾斜を表す表示線ｐｇ２、垂直方向から２２．５°の傾斜を表す表示線ｐｇ３、垂直方向から４５°の傾斜を表す表示線ｐｇ４、そして水平方向を表す表示線ｐｇ５の５本である。
【００４０】
目盛り数字ｐｆは、表示線ｐｇ１近傍に表示される数字ｐｆ１、表示線ｐｇ２近傍に表示される数字ｐｆ２、表示線ｐｇ３近傍に表示される数字ｐｆ３、表示線ｐｇ４近傍に表示される数字ｐｆ４、表示線ｐｇ５近傍に表示される数字ｐｆ５の５種である。数字ｐｆ１は垂直方向から０°の傾斜を表す「０」、数字ｐｆ２は垂直方向から１１．２５°の傾斜を表す「１１」、数字ｐｆ３は垂直方向から２２．５°の傾斜を表す「２２」、数字ｐｆ４は垂直方向から４５°の傾斜を表す「４５」、数字ｐｆ５は垂直方向から９０°の傾斜を表す「９０」である。小数点以下を省いて示しているのは、数字をできるだけ大きく、また読み誤らないように表示するためである。
【００４１】
図３、図７に、第１枢軸３１、第１固定手段４１の構成を示す。第１枢軸３１、第１固定手段４１は、ボルトＢ１とナットＮ１により構成される。ボルトＢ１は、図１４ａに見るように、ネジ山を有する軸Ｂ１ａが、側面の一部にローレットを有するツマミの形状をした頭部Ｂ１ｂに固着されて構成されている。またナットＮ１は、図１４ａ、図７に見るように、ボルトＢ１の頭部Ｂ１ｂと対称形のツマミ部分Ｎ１ｂの正面側にネジ溝が刻切された袋ナットＮ１ａが埋設されて構成されている。
【００４２】
図７に見るように、枝尺２１の溝部２１ａと主尺１１の溝部１１ａには夫々スライダＳＬが嵌設されている。スライダＳＬは、図１４ｂ、図１４ｃに見るように、表面が滑りやすいように平滑に仕上げられた合成樹脂製の直方体の棒体で、幅は主尺１１、１２の溝部１１ａ、１２ａの幅（間隔ｄ１）、及び、第１枝尺２１の溝部２１ａの幅（間隔ｄ１）、第２枝尺２２の溝部２２ａの幅（間隔ｄ１）と同じくｄ１であり、奥行きは、主尺１１、１２の厚みｄ２、第１枝尺２１、第２枝尺２２の厚みｄ２と同じくｄ２であり、１端部に円孔ＳＬａが穿設されている。円孔ＳＬａはネジ溝を有せず、その直径は、第１分度器５１の中心孔５１ａ、第２分度器５２の中心孔５２ａの直径と同一で、ボルトＢ１の軸Ｂ１ａが挿通可能な直径とされる。なお、図１４ｂに示すスライダＳＬ、図１４ｃに示すスライダＳＬは全く同一の構成の部材であるが、図１４ｂには長手方向を垂直にした場合で主尺１１の溝部１１ａに嵌設されている状態を示し、図１４ｃには長手方向を水平にした場合で枝尺２１の溝部２１ａに嵌設されている状態を示している。すなわち、図１に示すように、主尺１１を垂直にし、枝尺２１を水平にした場合の状態を示している。
【００４３】
図３、図７に符号ＳＰで示す部材はスペーサで、主尺１１と枝尺２１の間に配設され、主尺１１と枝尺２１を僅かに離間させることにより、主尺１１と枝尺２１が直接に当接して擦れ合う状態になるのを防止している。スペーサＳＰは、図１３ｂに見るように表面が滑りやすい平滑な透明合成樹脂製の円盤状の本体ＳＰｂの中心に中心孔ＳＰａが穿設されて構成されており、中心孔ＳＰａの直径は、第１分度器５１の中心孔５１ａ、第２分度器５２の中心孔５２ａと同一で、ボルトＢ１の軸Ｂ１ａが挿通可能な直径とされる。
【００４４】
図３、図７に符号Ｗで示す部材はワッシャで、主尺１１の背面とナットＮ１のツマミ部分の正面との間に配設され、固定手段４１の緩衝材及び緩み止めの作用を果たすものである。すなわち、固定手段４１は、ボルトＢ１とナットＮ１を緩めることにより枢軸３１を摺動可能とし、ボルトＢ１とナットＮ１を締結することにより枢軸３１を固定するものであるので、ワッシャＷは、緩衝材として、固定具合の微妙な調整に重要な役割を果たす。ワッシャＷは、図１３ｃに見るように表面が滑りやすい平滑な透明合成樹脂製の円盤状の本体Ｗｂの中心に中心孔Ｗａが穿設されて構成されており、中心孔Ｗａの直径は、第１分度器５１の中心孔５１ａ、第２分度器５２の中心孔５２ａと同一で、ボルトＢ１の軸Ｂ１ａが挿通可能な直径とされる。
【００４５】
第１枢軸３１及び固定手段４１は、図３、図７に見るように、ボルトＢ１の軸Ｂ１ａが、第１分度器５１の中心孔５１ａ、第１枝尺２１の溝部２１ａに嵌設されたスライダＳＬの円孔ＳＬａ、スペーサＳＰの中心孔ＳＰａ、主尺１１の溝部１１ａに嵌設されたスライダＳＬの円孔ＳＬａ、そしてワッシャＷの中心孔Ｗａに挿通され、主尺１１の背面でワッシャＷを介してナットＮ１の袋ナットＮ１ａのネジ溝に螺入されることにより構成されている。したがって、ボルトＢ１とナットＮ１の締結を緩めることにより、第１枢軸３１は主尺１１の溝部１１ａ及び枝尺２１の溝部２１ａを摺動自在となり、主尺１１及び枝尺２１及び第１分度器５１は相互に回動自在となる。このとき、第１枢軸３１の円滑な摺動を、スライダＳＬが保障する。
【００４６】
第２枢軸３２及び固定手段４２は、図４、図８、図１５に見るように、ボルトＢ２の軸Ｂ２ａが、第２分度器５２の中心孔５２ａ、第１枝尺２２の溝部２２ａに嵌設されたスライダＳＬの円孔ＳＬａ、スペーサＳＰの中心孔ＳＰａ、主尺１２の溝部１２ａに嵌設されたスライダＳＬの円孔ＳＬａ、そしてワッシャＷの中心孔Ｗａに挿通され、主尺１２の背面でワッシャＷを介してナットＮ２の袋ナットＮ２ａのネジ溝に螺入されることにより構成されている。したがって、ボルトＢ２とナットＮ２の締結を緩めることにより、第１枢軸３２は主尺１２の溝部１２ａ及び枝尺２２の溝部２２ａを摺動自在となり、主尺１２及び枝尺２２及び第１分度器５２は相互に回動自在となる。このとき、第２枢軸３２の円滑な摺動を、スライダＳＬが保障する。
【００４７】
主尺固定手段６１は、図５、図９に見るように、ボルトＢ３の軸Ｂ３ａが、主尺１１の溝部１１ａに嵌設されたスライダＳＬの円孔ＳＬａ、スペーサＳＰの中心孔ＳＰａ、主尺１２の溝部１２ａに嵌設されたスライダＳＬの円孔ＳＬａ、そしてワッシャＷの中心孔Ｗａに挿通され、主尺１２の背面でワッシャＷを介してナットＮ３の袋ナットＮ３ａのネジ溝に螺入されることにより構成されている。また、主尺固定手段６２は、図６、図１０に見るように、ボルトＢ４の軸Ｂ４ａが、主尺１１の溝部１１ａに嵌設されたスライダＳＬの円孔ＳＬａ、スペーサＳＰの中心孔Ｓａ、主尺１２の溝部１２ａに嵌設されたスライダＳＬの円孔ＳＬａ、そしてワッシャＷの中心孔Ｗａに挿通され、主尺１２の背面でワッシャＷを介してナットＮ４の袋ナットＮ４ａのネジ溝に螺入されることにより構成されている。
【００４８】
したがって、ボルトＢ３とナットＮ３及びボルトＢ４とナットＮ４の締結を緩めることにより、主尺１１及び主尺１２は相互に摺動自在となる。このとき、第１枢軸３１の円滑な摺動を、スライダＳＬが保障する。なお、主尺１１と主尺１２が主尺固定手段６１と６２の２箇所にて固定される理由は、主尺１１と主尺１２の相互の回動を防止するためである。すなわち、主尺１１と主尺１２は常に中心線すなわち溝部１１ａと１２ａを一致させて、全体が１本の主尺として用いられるものであるから、主尺固定手段６１と６２の２箇所にて固定することにより無駄な相互の回動を防止する。したがって、主尺固定手段６１と６２は、溝部１１ａと１２ａのいずれの場所に配置させても良いが、主尺１１と主尺１２の相互の回動を防止するという観点からは、主尺固定手段６１と６２は、ある程度離間させた方が良い。
【００４９】
＜実施例１の作用＞
以下に、実施例１の配管測定用スタッフＳ１の作用を、図面を参照しながら詳細に説明する。図１８、図１９に見るように、実施例１の配管測定用スタッフＳ１を土溝Ｔ１に載置する。この際、まず主尺１１の溝部１１ａと主尺１２の溝部１２ａを土溝Ｔ１の直線部分Ｔ１２の中心線ｃ２に一致させ、次に第１枢軸３１を主尺１１の最下端（目盛り０）に摺動させ、枝尺２１を回動させて、枝尺２１の溝部２１ａを土溝Ｔ１の直線部分Ｔ１１の中心線ｃ１に一致させる。そうすると、枢軸３１は中心線ｃ１と中心線ｃ２の交点ｐ１に一致するので、ここで固定手段４１により枢軸３１を固定する。この際、第１分度器５１の表示線ｐｇ１（０°）は溝部１１ａに一致させておく。
【００５０】
次に、図１８、図２０に見るように、枢軸３２を主尺１２の溝部１２ａ内で摺動させ、さらに枝尺２２を回動させて、枝尺２２の溝部２２ａを土溝Ｔ１の斜向部分Ｔ１３の中心線ｃ３に一致させる。こうすることにより枢軸３２は中心線ｃ２と中心線ｃ３の交点ｐ２に一致するので、ここで固定手段４２により枢軸３２を固定する。この際、第２分度器５２の表示線ｐｇ１（０°）は溝部１２ａに一致させておく。なお、主尺１１と主尺１２は、適宜摺動させて、主尺固定手段６１、６２により固定する。
【００５１】
ここで、主尺１１に対する枝尺２１の角度αを第１分度器５１により読み取ると、図１８、図１９に見るように９０°であることがわかる。これにより、土溝Ｔ１の屈曲部ＴＣ１に用いられる継手管Ｐ２の種類は９０°のものであることがわかる。なお、図１９にては、数字ｐｆ５（９０°）が表す表示線ｐｇ５が第１枝尺２１の溝部２１ａにピタリと一致した状態を示してあるが、実際の現場では、多少ズレた状態の場合も当然あり得る。この場合には、溝部２１ａの最も近傍にくる表示線ｐｇｎ（ｎ＝２〜５の整数）を読み取って、継手管Ｐ２の種類とする。
【００５２】
次に、主尺１２に対する枝尺２２の角度βを第２分度器５２により読み取ると、図１８、図２０に見るように４５°であることがわかる。これにより、土溝Ｔ１の屈曲部ＴＣ２に用いられる継手管Ｐ４の種類は４５°のものであることがわかる。なお、図２０にては、数字ｐｆ４（４５°）が表す表示線ｐｇ４が第２枝尺２２の溝部２２ａにピタリと一致した状態を示してあるが、実際の現場では、多少ズレた状態の場合も当然あり得る。この場合には、溝部２２ａの最も近傍にくる表示線ｐｇｎ（ｎ＝２〜５の整数）を読み取って、継手管Ｐ４の種類とする。
【００５３】
次に、主尺１１の長さＬＳ１に主尺１２が示す枢軸３２の目盛りｓｇ（図２０参照）が示す長さＬＳ２（図１８参照）をプラスして、枢軸３１から枢軸３２までの長さＬＳを求める。この長さＬＳは、枢軸３１が交点ｐ１に一致し、枢軸３２が交点ｐ２に一致するところから、交点ｐ１と交点ｐ２の距離Ｄに等しいことが明らかである。また、継手管Ｐ２、Ｐ４の種類も既に判明しているところから、継手管Ｐ２の固有値である距離Ｄ２と長さＬ２、及び継手管Ｐ４の固有値である距離Ｄ３と長さＬ３も明らかであるので、前記数式（１）から間管Ｐ３の長さＬが算出される。
【００５４】
さらに、継手管Ｐ２の固有値である距離Ｄ５と長さＬ４も明らかであるところから、前記数式（２）から間管Ｐ１の端部Ｐ１ａの切断箇所が明らかとなる。したがって、これにより、適合する継手管Ｐ２、Ｐ４を用意し、さらに間管Ｐ３を所定の長さ（Ｌ）に切断し、間管Ｐ１の端部Ｐ１ａを適切に切断すれば、配管施工の準備は全て整ったことになる。
【００５５】
実施例１の配管測定用スタッフＳ１を実際の施工現場に適用して実施してみたところ、従来の分度器とスケールあるいはメジャーを用いて測定する方法と比較して、１箇所当たり３〜５分の時間短縮が可能であることが判明した。施工箇所の多い現場では、全体の施工箇所は数十箇所にものぼるので、１現場当たり数時間の時間短縮の効果があげられ、実施例１の配管測定用スタッフＳ１が実際の現場において、きわめて有効なものであることが明らかとなった。
【００５６】
また、時間的短縮に加えて、実施例１の配管測定用スタッフＳ１においては、作業員が一人で角度と長さの両方を一度に測定できるという点も大きなメリットであることが判明した。すなわち、従来の分度器とスケールあるいはメジャーを用いる方法では、助手の補助がないと余分な時間がかかる結果となる。しかるに、実施例１の配管測定用スタッフＳ１においては、作業員が一人で、上記の効率を上げることができ、しかも未熟練者においても、分度器とスケールあるいはメジャーを用いる方法における熟練者と同等の効果を、より短時間で挙げることができた。
【００５７】
また、図２１に見るように、分岐管Ｐ２４が必要な現場においても、上記と同様の要領にて、従来の方法に比較するとはるかに効率良く作業を進めることができる。以下、図２１に示す現場における実施例１の配管測定用スタッフＳ１の作用を説明する。
【００５８】
Ｔ２は土溝であり、直線部分Ｔ２１、屈曲部ＴＣ３、直線部分Ｔ２２、分岐部ＴＢ１、直線部分Ｔ２３、斜向部分Ｔ２４から構成され、Ｘ´方向から間管Ｐ２１が既に配設されている。このような形態の土溝Ｔ２に配管を施す場合、継手管Ｐ２２、間管Ｐ２３、分岐管Ｐ２４、間管Ｐ２５、間管Ｐ２６の使用が想定される。なお、Ｐ２１ａは間管ｐ２１の端部、Ｐ２２ａ、Ｐ２２ｂは継手管Ｐ２２の端部、Ｐ２３ａ、Ｐ２３ｂは間管Ｐ２３の端部、Ｐ２４ａ、Ｐ２４ｂは分岐管Ｐ２４の端部、Ｐ２５ａは間管Ｐ２５の端部である。また、ｃ４は直線部分Ｔ２１の略中心線、ｃ５は直線部分Ｔ２２、Ｔ２３の略中心線、ｃ６は斜向部分Ｔ２４の略中心線、ｐ３は中心線ｃ４と中心線ｃ５の交点、ｐ４は中心線ｃ５と中心線ｃ６の交点である。
【００５９】
従来の方法では、まず、中心線ｃ４と中心線ｃ５の交差する角度γを分度器にて測定して継手管Ｐ２２の種類を決定し、次に、中心線ｃ５と中心線ｃ６の交差する角度δを分度器にて測定して分岐管Ｐ２４の種類を決定し、さらに、交点ｐ３と交点ｐ４の距離Ｄ´を測定し、次式により間管Ｐ２３の長さＬ´を決定していた。
Ｌ´＝Ｄ１´＋Ｌ２´＋Ｌ３´
＝Ｄ´−（Ｄ´２＋Ｄ´３）＋（Ｌ´２＋Ｌ´３）……（３）
【００６０】
しかるに、実施例１の配管測定用スタッフＳ１を用いる方法では、次のように作業が進められる。まず、図２２に見るように、実施例１の配管測定用スタッフＳ１を土溝Ｔ２に載置する。この際、まず主尺１１の溝部１１ａと主尺１２の溝部１２ａを土溝Ｔ２の直線部Ｔ２２の中心線ｃ５に一致させ、次に第１枢軸３１を主尺１１の最下端（目盛り０）に摺動させ、枝尺２１を回動させて、枝尺２１の溝部２１ａを土溝Ｔ２の直線部分Ｔ２１の中心線ｃ４に一致させる。そうすると、枢軸３１は中心線ｃ４と中心線ｃ５の交点ｐ３に一致するので、ここで固定手段４１により枢軸３１を固定する。この際、第１分度器５１の表示線ｐｇ１（０°）は溝部１１ａに一致させておく。
【００６１】
次に、枢軸３２を主尺１２の溝部１２ａ内に摺動させ、さらに枝尺２２を回動させて、枝尺２２の溝部２２ａを土溝Ｔ２の斜向部Ｔ２４の中心線ｃ６に一致させる。こうすることにより枢軸３２は中心線ｃ５と中心線ｃ６の交点ｐ４に一致するので、ここで固定手段４２により枢軸３２を固定する。この際、第２分度器５２の表示線ｐｇ１（０°）は溝部１２ａに一致させておく。なお、主尺１１と主尺１２は、適宜摺動させて、主尺固定手段６１、６２により固定する。
【００６２】
ここで、主尺１１に対する枝尺２１の角度γを第１分度器５１により読み取ると、図２２に見るように９０°であることがわかる。これにより、土溝Ｔ２の屈曲部ＴＣ３に用いられる継手管Ｐ２２の種類は９０°のものであることがわかる。なお、図２２にては、数字ｐｆ５（９０°）が表す表示線ｐｇ５が第１枝尺２１の溝部２１ａにピタリと一致した状態を示してあるが、実際の現場では、多少ズレた状態の場合も当然あり得る。この場合には、溝部２１ａの最も近傍にくる表示線ｐｇｎ（ｎ＝２〜５の整数）を読み取って、継手管Ｐ２２の種類とする。
【００６３】
次に、主尺１２に対する枝尺２２の角度δを第２分度器５２により読み取ると、図２２に見るように４５°であることがわかる。これにより、土溝Ｔ２の分岐部ＴＢ１に用いられる分岐管Ｐ２４の種類は４５°のものであることがわかる。なお、図２２にては、数字ｐｆ４（４５°）が表す表示線ｐｇ４が第２枝尺２２の溝部２２ａにピタリと一致した状態を示してあるが、実際の現場では、多少ズレた状態の場合も当然あり得る。この場合には、溝部２２ａの最も近傍にくる表示線ｐｇｎ（ｎ＝２〜５の整数）を読み取って、継手管Ｐ２４の種類とする。
【００６４】
次に、主尺１１の長さＬＳ´１に主尺１２が示す枢軸３２の目盛りｓｇが示す長さＬＳ´２をプラスして、枢軸３１から枢軸３２までの距離ＬＳ´を求める。この距離ＬＳ´は、枢軸３１が交点ｐ３に一致し、枢軸３２が交点ｐ４に一致するところから、交点ｐ３と交点ｐ４の距離Ｄ´に等しいことが明らかである。また、継手管Ｐ２２、分岐管Ｐ２４の種類も既に判明しているところから、継手管Ｐ２２の固有値である距離Ｄ´２と長さＬ´２、及び分岐管Ｐ２４の固有値である距離Ｄ´３と長さＬ´３も明らかであるので、前期数式（３）から間管Ｐ２３の長さＬ´が算出される。
【００６５】
さらに、継手管Ｐ２２の固有値である距離Ｄ´５と長さＬ´４も明らかであるところから、次の数式（４）から間管Ｐ２１の端部Ｐ２１ａの切断箇所が明らかとなる。
Ｄ´４＝Ｄ´５−Ｌ´４……（４）
したがって、これにより、適合する継手管Ｐ２２、分岐管Ｐ２４を用意し、さらに間管Ｐ２３を所定の長さ（Ｌ´）に切断し、間管Ｐ２１の端部Ｐ２１ａを適切に切断すれば、配管施工の準備は全て整ったことになる。
【実施例２】
【００６６】
＜実施例２の構成＞
図２３は本考案の実施例２の配管測定用スタッフＳ２の正面図であり、図２４は右側面図である。実施例２の配管測定用スタッフＳ２は、実施例１の配管測定用スタッフＳ１において、主尺の１本を省いた構成であり、主尺１００、第１枝尺２０１、第２枝尺２０２、第１枢軸３０１、第２枢軸３０２、第１固定手段４０１、第２固定手段４０２、第１分度器５０１、第２分度器５０２から構成されている。
【００６７】
主尺１００は実施例１の主尺１１と同様の構成であり、第１枝尺２０１は実施例１の第１枝尺２１と同様の構成であり、第２枝尺２０２は実施例１の第２枝尺２２と同様の構成であり、第１枢軸３０１は実施例１の第１枢軸３１と同様の構成であり、第２枢軸３０２は実施例１の第２枢軸３２と同様の構成であり、第１固定手段４０１は実施例１の第１固定手段４１と同様の構成であり、第２固定手段４０２は実施例１の第２固定手段４２と同様の構成であり、第１分度器５０１は実施例１の第１分度器５１と同様の構成であり、第２分度器５０２は実施例１の第２分度器５２と同様の構成である。
【００６８】
＜実施例２の作用＞
実施例２の配管測定用スタッフＳ２は、図１７において、交点ｐ１、ｐ２間の距離Ｄが１ｍ５ｃｍより短い場合に用いることができる。あるいは、図２１において、交点ｐ３、ｐ４間の距離Ｄ´が１ｍ５ｃｍより短い場合に用いることができる。むろん、これらの場合にても、実施例１の配管測定用スタッフＳ１を、主尺１１と主尺１２を完全に重なる形態にて固定して用いることができるが、実施例２の配管測定用スタッフＳ２は、主尺を１本省いているので実施例１の配管測定用スタッフＳ１に比べて軽量で取り扱いが簡易であるから、短い間管が数多く用いられる現場にては重宝する。
【産業上の利用可能性】
【００６９】
一般的に実施例１の配管測定用スタッフＳ１と実施例２の配管測定用スタッフＳ２を１本ずつ揃えておけば、略いかなる現場にも対応可能で、非常に効率良く作業を進めることができる。なお、間管の長さが２ｍを越える場合には、主尺の数を３本以上に増やした配管測定用スタッフ（図示せず）を作ることにより対応可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００７０】
【図１】本発明の実施例１の配管測定用スタッフの正面図である。
【図２】本発明の実施例１の配管測定用スタッフの右側面図である。
【図３】図１のＡ−Ａ線拡大断面図である。
【図４】図１のＢ−Ｂ線拡大断面図である。
【図５】図１のＣ−Ｃ線拡大断面図である。
【図６】図１のＤ−Ｄ線拡大断面図である。
【図７】図３の要部拡大図である。
【図８】図４の要部拡大図である。
【図９】図５の要部拡大図である。
【図１０】図６の要部拡大図である。
【図１１】（ａ）本発明の実施例１の配管測定用スタッフの１本の主尺の構成を説明するための斜視図である。  （ｂ）本発明の実施例１の配管測定用スタッフのもう１本の主尺の構成を説明するための斜視図である。  （ｃ）本発明の実施例１の配管測定用スタッフの第１枝尺の構成を説明するための斜視図である。  （ｄ）本発明の実施例１の配管測定用スタッフの第２枝尺の構成を説明するための斜視図である。
【図１２】図１１ａの一部を省略した拡大斜視図である。
【図１３】（ａ）本発明の実施例１の配管測定用スタッフの第１分度器の構成を説明するための斜視図である。  （ｂ）本発明の実施例１の配管測定用スタッフのスペーサの構成を説明するための斜視図である。  （ｃ）本発明の実施例１の配管測定用スタッフのワッシャの構成を説明するための斜視図である。
【図１４】（ａ）本発明の実施例１の配管測定用スタッフの枢軸の１本を構成するボルトとナットの組み付け構成を説明するための斜視図である。  （ｂ）本発明の実施例１の配管測定用スタッフのスライダの構成を説明するための斜視図である。  （ｃ）本発明の実施例１の配管測定用スタッフのスライダの構成を説明するための斜視図である。
【図１５】本発明の実施例１の配管測定用スタッフの固定手段の１箇所の組み付け構成を説明するための斜視図である。
【図１６】ある敷地に配管工事を施工する方法の一例を示すための説明図である。
【図１７】本発明の実施例１の配管測定用スタッフの作用を説明するための説明図である。
【図１８】本発明の実施例１の配管測定用スタッフの作用を説明するための説明図である。
【図１９】図１８の要部拡大図である。
【図２０】図１８の要部拡大図である。
【図２１】本発明の実施例１の配管測定用スタッフの別の作用を説明するための説明図である。
【図２２】本発明の実施例１の配管測定用スタッフの別の作用を説明するための説明図である。
【図２３】本発明の実施例２の配管測定用スタッフの正面図である。
【図２４】本発明の実施例２の配管測定用スタッフの右側面図である。
【符号の説明】
【００７１】
１００    主尺
１１      主尺
１１ａ    溝部
１１ｂ    本体
１１ｃ    本体
１１ｄ    連結材
１１ｅ    連結材
１２      主尺
１２ａ    溝部
１２ｂ    本体
１２ｃ    本体
１２ｄ    連結材
１２ｅ    連結材
２０１    第１枝尺
２０２    第２枝尺
２１      第１枝尺
２１ａ    溝部
２１ｂ    本体
２１ｃ    本体
２１ｄ    連結材
２１ｅ    連結材
２２      第２枝尺
２２ａ    溝部
２２ｂ    本体
２２ｃ    本体
２２ｄ    連結材
２２ｅ    連結材
３１      第１枢軸
３０１    第１枢軸
３２      第２枢軸
３０２    第２枢軸
４１      第１固定手段
４０１    第１固定手段
４２      第２固定手段
４０２    第２固定手段
５１      第１分度器
５０１    第１分度器
５０２    第２分度器
５１ａ    中心孔
５１ｂ    本体
５２      第２分度器
５２ａ    中心孔
６１      主尺固定手段
６２      主尺固定手段
Ｂ１      ボルト
Ｂ１ａ    軸
Ｂ１ｂ    頭部
Ｂ２      ボルト
Ｂ２ａ    軸
Ｂ２ｂ    頭部
Ｂ３      ボルト
Ｂ３ａ    軸
Ｂ３ｂ    頭部
Ｂ４      ボルト
Ｂ４ａ    軸
Ｂ４ｂ    頭部
ＢＬ１    建物
ＢＬ２    建物
ＢＬ３    建物
Ｄ        距離
Ｄ´      距離
Ｄ１      距離
Ｄ´１    距離
Ｄ２      距離
Ｄ´２    距離
Ｄ３      距離
Ｄ´３    距離
Ｄ４      距離
Ｄ´４    距離
Ｄ５      距離
Ｄ´５    距離
Ｌ        長さ
Ｌ´      長さ
Ｌ１      長さ
Ｌ´１    長さ
Ｌ２      長さ
Ｌ´２    長さ
Ｌ３      長さ
Ｌ´３    長さ
Ｌ４      長さ
Ｌ´４    長さ
ＬＤ      敷地
ＬＳ      長さ
ＬＳ´    長さ
ＬＳ１    長さ
ＬＳ´１  長さ
ＬＳ２    長さ
ＬＳ´２  長さ
Ｎ１      ナット
Ｎ１ａ    袋ナット
Ｎ１ｂ    ツマミ部分
Ｎ２      ナット
Ｎ２ａ    袋ナット
Ｎ２ｂ    ツマミ部分
Ｎ３      ナット
Ｎ３ａ    袋ナット
Ｎ３ｂ    ツマミ部分
Ｎ４      ナット
Ｎ４ａ    袋ナット
Ｎ４ｂ    ツマミ部分
Ｐ１      間管
Ｐ１ａ    端部
Ｐ２      継手管
Ｐ２ａ    端部
Ｐ２ｂ    端部
Ｐ３      間管
Ｐ３ａ    端部
Ｐ３ｂ    端部
Ｐ４      継手管
Ｐ４ａ    端部
Ｐ５      間管
Ｐ６      継手管
Ｐ７      間管
Ｐ８      分岐管
Ｐ９      間管
Ｐ１０    継手管
Ｐ１１    間管
Ｐ１２    継手管
Ｐ１３    間管
Ｐ１４    間管
Ｐ１５    継手管
Ｐ１６    間管
Ｐ２１    間管
Ｐ２１ａ  端部
Ｐ２２    継手管
Ｐ２２ａ  端部
Ｐ２２ｂ  端部
Ｐ２３    間管
Ｐ２３ａ  端部
Ｐ２３ｂ  端部
Ｐ２４    分岐管
Ｐ２４ａ  端部
Ｐ２４ｂ  端部
Ｐ２５    間管
Ｐ２５ａ  端部
Ｐ２６    間管
ＳＰ      スペーサ
ＳＰａ    中心孔
ＳＰｂ    本体
Ｓ１      配管測定用スタッフ
Ｓ２      配管測定用スタッフ
ＳＬ      スライダ
ＳＬａ    円孔
Ｔ１      土溝
Ｔ１１    直線部分
Ｔ１２    直線部分
Ｔ１３    斜向部分
Ｔ２      土溝
Ｔ２１    直線部分
Ｔ２２    直線部分
Ｔ２３    直線部分
Ｔ２４    斜向部分
ＴＢ１    分岐部
ＴＣ１    屈曲部
ＴＣ２    屈曲部
ＴＣ３    屈曲部
Ｗ        ワッシャ
Ｗａ      中心孔
Ｗｂ      本体
Ｘ        方向
Ｘ´      方向
Ｙ        方向
Ｚ        方向
ｃ１      中心線
ｃ２      中心線
ｃ３      中心線
ｃ４      中心線
ｃ５      中心線
ｃ６      中心線
ｄ１      間隔
ｄ２      厚み
ｐ１      交点
ｐ２      交点
ｐ３      交点
ｐ４      交点
ｐｆ      目盛り数字
ｐｆ１    数字
ｐｆ２    数字
ｐｆ３    数字
ｐｆ４    数字
ｐｆ５    数字
ｐｇ      目盛り
ｐｇ１    表示線
ｐｇ２    表示線
ｐｇ３    表示線
ｐｇ４    表示線
ｐｇ５    表示線
ｓｆ      目盛り数字
ｓｇ      目盛り
ｔ        樹木
α        角度
β        角度
γ        角度
δ        角度
【図１】
0003128819.tif 000003
【図２】
0003128819.tif 000004
【図３】
0003128819.tif 000005
【図４】
0003128819.tif 000006
【図５】
0003128819.tif 000007
【図６】
0003128819.tif 000008
【図７】
0003128819.tif 000009
【図８】
0003128819.tif 000010
【図９】
0003128819.tif 000011
【図１０】
0003128819.tif 000012
【図１１】
0003128819.tif 000013
【図１２】
0003128819.tif 000014
【図１３】
0003128819.tif 000015
【図１４】
0003128819.tif 000016
【図１５】
0003128819.tif 000017
【図１６】
0003128819.tif 000018
【図１７】
0003128819.tif 000019
【図１８】
0003128819.tif 000020
【図１９】
0003128819.tif 000021
【図２０】
0003128819.tif 000022
【図２１】
0003128819.tif 000023
【図２２】
0003128819.tif 000024
【図２３】
0003128819.tif 000025
【図２４】
0003128819.tif 000026