(57)【要約】【課題】スキー運動器の提供。【解決手段】腰部、臀部、脚部の筋肉を鍛錬するスキー運動器は、動作が平穏、且つ、円滑に行われるスキー運動器で、底座、滑歩ユニット、曲柄配重ユニット、及び、連動素子、からなる。滑歩ユニットは両ペダル連棒を有し、且つ、ペダル連棒は、中段を水平に底座上に枢設し、更に、両側ペダル連棒の枢軸両端に、第一、第二撓性素子を設置し、滑歩ユニットは、連動ユニットにより、曲柄配重ユニットを作動させ、連動素子は曲柄配重ユニットを帯動する弾性制動素子を有し、弾性制動素子と曲柄配重ユニットの連設点に弾性引っ張り素子を有し、上述のような設計により、滑歩ユニットのペダル連棒が同時に両側に偏擺し、連動ユニットにより曲柄配重ユニットを作動させて抵抗を生成し、運動訓練効果を達成すると同時に、旋転相殺現象を回避し、動作の円滑性と平穏性を効果的に増進する。【選択図】    図３
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【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
スキー運動器であって、底座、滑歩ユニット、曲柄配重ユニット、及び、連動素子、からなり、前記底座上に枢設された前記滑歩ユニットが前記連動ユニットを利用し、抵抗作用を有する前記曲柄配重ユニットを作動させるもので、その特徴は、
前記底座前端は手すりを有するフレームで、前記フレーム底面両側と前記底座両側頂面間に枢軸を設置し、
前記滑歩ユニットは、両後端のペダルを有するペダル連棒からなり、且つ、前記両ペダル連棒は、中段を枢軸上に枢設し、また、前記両側ペダル連棒の枢軸の前後段間に対応して、第一、第二撓性素子を設置し、
前記曲柄配重ユニットは、前記フレーム上で曲柄輪を有し、且つ、曲柄輪底面軸心は、同時旋転する曲柄を有し、
前記連動ユニットは、弾性制動素子を有し、且つ、前記弾性制動素子両端は、それぞれ、曲柄自由端と任意のペダル連棒の頂端に枢設され、
上述のような素子により、前記滑歩ユニットの両ペダル連棒は、前記連動ユニットにより前記曲柄配重ユニットの曲柄を帯動して旋転させ、且つ、前記連動ユニットの弾性制動素子の圧縮回復力、及び、引っ張り作用により、旋転相殺現象を回避し、動作の円滑性と平穏性を効果的に増進することを特徴とするスキー運動器。
【請求項２】
前記滑歩ユニットの第一、第二撓性素子は、ケーブルワイヤ、ゴム体、或いは、強力ばね等から選択されることを特徴とする請求項１に記載のスキー運動器。
【請求項３】
前記第一、第二撓性素子は、前記底座と前記両側ペダル連棒間に、それぞれ、弾性体を固設することを特徴とする請求項１に記載のスキー運動器。
【請求項４】
前記曲柄配重ユニットは、前記フレーム上に減衰輪を設置し、前記曲柄輪がベルトにより前記減衰輪を帯動し、前記曲柄輪の旋転に抵抗作用を生じさせて、運動効果を増進することを特徴とする請求項１に記載のスキー運動器。
【請求項５】
前記連動ユニットの弾性制動素子は、強力ゴム塊、或いは、強力ばねから選択されることを特徴とする請求項１に記載のスキー運動器。
【請求項６】
前記連動ユニットの弾性制動素子の枢点は、滑輪を枢転素子とすることを特徴とする請求項１、或いは、５に記載のスキー運動器。
【請求項７】
前記連動ユニットは、前記底座のフレーム後方に立棒を設置し、且つ、前記立棒と前記曲柄自由端接合点間に、弾性引っ張り素子を有し、運転の円滑性と平穏性を増進することを特徴とする請求項１、或いは、５に記載のスキー運動器。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本考案は 健康機器に関し、詳細には、運動の円滑性と平穏性を増進するスキー動作をシミュレーションするスキー運動器に関する。
【背景技術】
【０００２】
スキー運動器は、使用者の腰部、臀部、及び、脚部の筋肉を鍛える健康器材で、図１で示される米国特許第６８４９０３２のスキー動作シミュレーションのエクササイズ装置は、底座１０前端に上向けに延伸する固定フレーム１１を設置し、且つ、固定フレーム１１両側底面と底座１０両側頂面間に枢軸１２を設置し、且つ、両側枢軸１２はそれぞれ、擺動棒１３の中段に枢接され、擺動棒１３後端頂面は使用者が立つペダル１４を有する。また、固定フレーム１１前方に曲柄輪１５を設置し、曲柄リン５軸心底面は曲柄１６を設置し、且つ、両側擺動棒１３の頂端は、それぞれ、剛性連棒１７により連設され、使用者が両擺動棒１３を作動する時、剛性連棒１７により曲柄１６を回転させ、曲柄輪１５を帯動して旋転させ、更に、曲柄輪１５はチェーン２５により、抵抗作用を有するフリーホイル２０を有して、運動訓練効果を増進する。更に、曲柄輪１５の旋転円滑性を向上するため、固定フレーム１１上に左右に揺擺する揺転てすり１８を設置し、揺転てすり１８は、支承棒１９により曲柄輪１５軸心と連設する。
【０００３】
公知のスキー運動器は上述のように、使用者が両側の擺動棒１３を左右擺動した後、剛性連棒１７により曲柄１６を回転させ、曲柄輪１５を帯動するもので、その運転形式は、水平弧線擺動方式に属し、公知の運動器材が垂直ペダルの円周旋転運動により曲柄輪を作動するのと異なり（エアロバイクのように）、最大の差異は、スキー機は垂直ペダルの円周旋転運動の慣性により剛性連棒１７動作の両側死点（図二で示される）を克服できないことである。よって、剛性連棒１７により駆動して、押す、引くの動作をしないと、擺動動作の死点を克服できない。
【０００４】
実際の運用上、構造上、擺動棒１３、剛性連棒１７、曲柄１６、或いは、曲柄輪１５等がスウィング状態を呈し、一定時間使用後、角度誤差が生じて、両側死点で相殺現象を生じ、よって、運動過程で、使用者が打撃を受けたり、衝突したりする不安定な状況が生じて、運動の円滑性と安全性に影響する。
【考案の開示】
【考案が解決しようとする課題】
【０００５】
よって、本考案は、スキー運動器を提供し、スキー運動器の動作運転が平穏、且つ、円滑で、操作使用の安全性を増進することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本考案は以下のような技術手段により、前述の目的と功能を実現する。本考案の構造は、底座、滑歩ユニット、曲柄配重ユニット、及び、連動素子、からなり、底座上に枢設された滑歩ユニットが連動ユニットを利用し、抵抗作用を有する曲柄配重ユニットを作動させる。
【０００７】
底座前端は手すりを有するフレームで、フレーム底面両側と底座両側頂面間に枢軸を設置する。
【０００８】
滑歩ユニットは、両後端のペダルを有するペダル連棒からなり、且つ、両ペダル連棒は、中段を枢軸上に枢設し、また、両側ペダル連棒の枢軸の前後段間に対応して、第一、第二撓性素子を設置する。
【０００９】
曲柄配重ユニットは、フレーム上で曲柄輪を有し、且つ、曲柄輪底面軸心は、同時旋転する曲柄を有する。
【００１０】
また、連動ユニットは、弾性制動素子を有し、且つ、弾性制動素子両端は、それぞれ、曲柄自由端と任意のペダル連棒の頂端に枢設される。
【考案の効果】
【００１１】
上述のような素子により、本考案は、擺動動作中に旋転死点を生成する相殺現象を回避し、動作の円滑性と平穏性を効果的に増進し、その付加価値、経済性を増加する。
【考案を実施するための最良の形態】
【００１２】
本考案のスキー運動器は、図３で示されるように、、底座５０、滑歩ユニット６０、曲柄配重ユニット７０、及び、連動素子８０、からなり、底座５０上に枢設された滑歩ユニット６０が連動ユニット８０を利用し、抵抗作用を有する曲柄配重ユニット７０を作動させる。
【００１３】
本考案の好ましい実施例による詳細は、図３〜図６を参照し、底座５０前端に上向けに伸設されるフレーム５１を有し、且つ、フレーム５１頂面中央に上向けに延伸する立柱５２を設置する。立柱５２頂端は、手すり５３を有し、使用者が運動時に握持でき、更に、フレーム５１底面両側と底座５０両側頂面間に枢軸５５を有し、両枢軸５５は滑歩ユニット６０を穿枢する。
【００１４】
図３、図７〜図９を参照すると、滑歩ユニット６０は、両ペダル連棒６１からなり、両ペダル連棒６１は、中段を枢軸５５上に枢設し、また、両側ペダル連棒６１の後端頂面に使用者が立踏するペダル６２を有し、更に、両側ペダル連棒６１は枢軸５５の前後段間に対応して、図９で示されるような第一、第二撓性素子６５、６６を設置する。第一、第二撓性素子６５、６６は、ケーブルワイヤ、ゴム体、或いは、強力ばね等から選択され、本考案はケーブルワイヤを実施例とし、両側のペダル連棒６１が同時に左右に偏擺する。
【００１５】
前述の曲柄配重ユニット７０は、フレーム５１中央に、前に凸伸する伸片７１を有し、伸片７１はベルト７３を利用して、フレーム５１に設置された減衰輪７４を作動させ、曲柄輪７２の旋転に抵抗作用を生じさせて、運動効果を増進する。更に、曲柄輪７２底面軸心に曲柄７５を有し、曲柄７５は曲柄輪７２を帯動して同時旋転する。
【００１６】
また、連動ユニット８０は、弾性制動素子８１を有し、且つ、弾性制動素子８１は、強力ゴム塊、或いは、強力ばねで、且つ、弾性制動素子８１両端は、それぞれ、曲柄７５自由端と任意のペダル連棒６１の頂端に枢設される。枢点は、滑輪を枢転素子とし、更に、底座５０頂面はフレーム５１後方で立棒８５を設置し、且つ、立棒８５と曲柄７５自由端の接合点間に、図１０で示されるような弾性引っ張り素子８６を設置する。
【００１７】
これにより、滑歩ユニット６０の両ペダル連棒６１は、連動ユニット８０により曲柄配重ユニット７０の曲柄７５を帯動して旋転させ、且つ、連動ユニット８０の弾性制動素子８１と弾性引っ張り素子８６の圧縮回復力、及び、引っ張り作用により、曲柄７５の旋転の各死点を克服し、旋転の相殺現象の発生を防止して、動作を平穏、且つ、円滑なスキー運動器の構造を構成する。
【００１８】
本考案の実際の運用は、図３、図１１〜図１５を参照し、使用者は操作時、滑歩ユニット６０のペダル６２の上に立ち、両手で手すり５３握持し、続いて、腰部、臀部、両足の旋転動作によりペダル連棒６１の左右擺動を帯動し、両側ペダル連棒６１の枢軸５５の両端に、それぞれ、第一、第二撓性素子６５、６６を設置して、両側ペダル連棒６１が同時に擺動するが、剛性定位を受けず、使用者の姿勢により擺動角度の差異を生成し、実際の運動時の作動状態に符合する。
【００１９】
更に、ペダル連棒６１は連動ユニット８０の弾性制動素子８１により曲柄７５の旋転を帯動し、曲柄７５が水平、垂直の端部の死点まで旋転する時、連動ユニット８０の弾性制動素子８１と弾性引っ張り素子８６の相対圧縮回復力と引っ張り作用により、曲柄７５を平穏、且つ、円滑に各死点を跨越させ、相殺現象の生成を防止する。これにより、運転過程で、使用者は、公知の剛性駆動の打撃、衝突等の不安定な状況なしで、運動の平穏性と円滑性を向上させ、操作使用の安全性を増加して、商品の競争力を強化する。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】公知のスキー運動器の立体外観図である。
【図２】公知のスキー運動器の平面動作図である。
【図３】本考案のスキー運動器の立体外観図で、本考案の構成と相対関係を示す図である。
【図４】本考案のスキー運動器の平面図である。
【図５】本考案のスキー運動器の前視図である。
【図６】本考案のスキー運動器の側視図である。
【図７】本考案の図５の７−７の断面図である。
【図８】本考案の図５の８−８の断面図である。
【図９】本考案の図５の９−９の断面図である。
【図１０】本考案の側視局部拡大図で、弾性引っ張り素子と曲柄、弾性制動素子の関係を示す図である。
【図１１】本考案のスキー運動器の第一動作図である。
【図１２】本考案のスキー運動器の第二動作図である。
【図１３】本考案のスキー運動器の第三動作図である。
【図１４】本考案のスキー運動器の第四動作図である。
【図１５】本考案のスキー運動器の第五動作図である。
【図１６】本考案のスキー運動器のもう一つの実施例による図５の７−７の断面図である。
【符号の説明】
【００２１】
１０      底座
１１      固定フレーム
１２      枢軸
１３      擺動棒
１４      ペダル
１５      曲柄輪
１６      曲柄
１７      剛性連棒
１８      手すり
１９      支承棒
２０      フリーホイル
２５      チェーン
５０      底座
５１      フレーム
５２      立柱
５３      手すり
５５      枢軸
６０      滑歩ユニット
６１      ペダル連棒
６２    ペダル
６５、６６  撓性素子
７０    曲柄配重ユニット
７１    伸片
７２    曲柄輪
７３    ベルト
７４    減衰輪
７５    曲柄
８０    連動ユニット
８１    弾性制動素子
８５    立棒
８６    弾性引っ張り素子
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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