【事件の表示】
　特願２０１１−５２５０３９「耐侵食衝撃性被膜」拒絶査定不服審判事件〔平成２２年　４月２２日国際公開、ＷＯ２０１０／０４４９３６、平成２４年　１月１９日国内公表、特表２０１２−５０１３８６〕について、次のとおり審決する。
【結　論】
　本件審判の請求は、成り立たない。
【理　由】
１．手続の経緯
　本願は、２００９年７月２０日（優先権主張外国庁受理　２００８年８月２９日、米国）を国際出願日とする出願であって、平成２５年９月１０日付けで拒絶理由が通知され、平成２６年３月１４日付けで意見書および手続補正書が提出され、同年１０月９日付けで拒絶査定され、これに対して平成２７年２月１３日付けで拒絶査定不服審判が請求されたものである。
２．本願発明について 
　本願の請求項１に係る発明は、平成２６年３月１４日付けの手続補正書の特許請求の範囲の請求項１に記載された下記の事項により特定されるとおりのものである。
「【請求項１】
粒子の衝突を受けやすい表面の耐侵食衝撃性セラミック被膜において、柱状及び／又は緻密微細構造を有し、１００マイクロメートルまでの被膜総厚を有し且つＴｉＡｌＮの層の間にＣｒＮの層が挟まれ、被膜総厚が少なくとも３マイクロメートルになるように各層が０．２から１．０マイクロメートルの厚さを有する複数のＣｒＮ及びＴｉＡｌＮの層より成る組成を有するように物理気相成長処理により堆積された耐侵食衝撃性被膜。」（以下、「本願発明１」という。）
３．引用例に記載された発明
（１）引用例１の記載事項
　原査定の拒絶の理由に引用文献３として引用され、本願優先日前に頒布された国際公開第２００７／８３３６１号（以下、「引用例１」という。）には、「耐固体粒子エロージョン性表面処理皮膜および回転機械」（発明の名称）につき、次の事項が記載されている。
（ア）「【請求項１】
　基材表層に形成した窒化硬質層と、同窒化硬化層の上に物理蒸着法により形成した１層以上の物理蒸着硬質層とを有し、前記窒化硬質層の厚さが３０μｍ以上、且つ前記物理蒸着硬質膜の厚さが総厚として１０μｍ以上であることを特徴とする耐固体粒子エロージョン性表面処理皮膜。
・・・
【請求項７】
　請求項１に記載の耐固体粒子エロージョン性表面処理皮膜において、前記物理蒸着硬質層が、前記窒化硬質層上に交互に多層化して形成したＣｒＮ層とＴｉＡｌＮ層であることを特徴とする耐固体粒子エロージョン性表面処理皮膜。」
（イ）「【００４３】
　図８は本発明の実施例８に係る耐固体粒子エロージョン性表面処理皮膜１０８の断面説明図である。本実施例の耐固体粒子エロージョン性表面処理皮膜１０８は、基材３上に実施例１で説明したと同様に窒化硬質層２を形成し、その上に物理蒸着法によりＣｒＮ層１１とＴｉＡｌＮ層１２を交互に多層化して形成し物理蒸着硬質層１としたものである。物理蒸着硬質層１の各層の厚さは広範囲に設定することが可能であり、例えば、１０〜１００ｎｍが挙げられ、総厚としては実施例１と同様に１０μｍ以上、好ましくは２０μｍ以上である。」
（ウ）「【００５８】
　［比較試験結果　１］
　３０ｍｍ×６０ｍｍ×５ｍｍ厚さのＳＵＳ４１０Ｊ１基材を用い、この表面に以下の方法でラジカル窒化法による窒化硬質層、および物理蒸着硬質層を成膜した。この試験片を用い、平均粒子径３２６μｍのコニカル珪砂を速度１００ｍ／ｓ、衝突角度３０、６０、９０°（ｄｅｇ．）で試験片表面に吹き付けるサンドエロージョン試験を室温で実施した。」
（エ）「【００６５】
　【表１】
」
（オ）「【００５３】
　したがって、上記各実施例の物理蒸着硬質層１を形成する窒化物セラミックス、すなわち、ＣｒＮ、ＴｉＡｌＮ、ＡｌＣｒＮ、およびＴｉＮは、上記硬さの条件を満足し、高温安定性（５００℃での耐酸化性）と靭性が他のセラミックスに比べ優れている点で、上記実施形態の耐固体粒子エロージョン皮膜１０１〜１１２を構成する物理蒸着硬質層１をなす材質としては最適である。」
（カ）「【００７６】
　以上のように、本発明の各実施例の耐固体粒子エロージョン性表面処理皮膜によれば、基材上に、３０μｍ以上の厚さの窒化硬質層とその上層に１０μｍ以上の厚さの物理蒸着硬質層を設けることによって、固体粒子の衝突に対し極めて高い抵抗力が得られ、これを被覆した部材の耐エロージョン性が格段に向上し長寿命化が達成できる。また、それに加えて、耐高温酸化性および疲労特性も良好な耐固体粒子エロージョン性表面処理皮膜となる。また、蒸気タービンの、蒸気と接して固体粒子が衝突する部位の表面に適用すれば、耐エロージョン性、耐高温酸化性および疲労特性の高い長寿命化を達成できる蒸気タービンが得られる。さらに、軸流圧縮機などの回転機械の部位に適用することにより製品の長寿命化が達成される。」
（キ）【図８】
（２）引用例１に記載された発明
　記載事項（ア）（エ）によれば、引用例１には、１５μｍの総厚を有し且つＴｉＡｌＮの層の間にＣｒＮの層が挟まれ、各層が１００ｎｍの厚さを有する複数のＣｒＮ及びＴｉＡｌＮの層より成る組成を有するように形成された耐固体粒子エロージョン性表面処理皮膜が記載されている（記載事項（エ）の表１の実施例８等参照。）。
　ここで記載事項（イ）（キ）によれば、引用例１には、ＣｒＮ及びＴｉＡｌＮの層は物理蒸着法により交互に多層化して形成された物理蒸着硬質層が記載されており、記載事項（オ）によれば、該物理蒸着硬質層のＣｒＮ及びＴｉＡｌＮは窒化物セラミックスであり、記載事項（カ）によれば、耐固体粒子エロージョン性表面処理皮膜は、固体粒子が衝突する部位の表面に適用されるものである。
　したがって、引用例１の実施例８には、 
「固体粒子が衝突する部位の表面に適用される、耐固体粒子エロージョン性表面処理窒化物セラミックス皮膜において、１５μｍの総厚を有し、各層が１００ｎｍの厚さを有する複数のＣｒＮ及びＴｉＡｌＮの層より成る組成を有するように、物理蒸着法により交互に多層化して形成された耐固体粒子エロージョン性表面処理皮膜。」が記載されている（以下「引用発明１」という）。
４．対比・判断
（１）対比
　本願発明１と引用発明１とを対比する。
　引用発明１の「固体粒子が衝突する部位の表面」、「窒化物セラミックス皮膜」は、本願発明１の「粒子の衝突を受けやすい表面」、「セラミック被膜」に相当する。
　引用発明１の「物理蒸着法により」「形成された」は、本願発明１の「物理気相成長処理により」「堆積された」に相当する。
　引用発明１の「耐固体粒子エロージョン性表面処理皮膜」の総厚は１５μｍであるから、本願発明１の「被膜総厚」の範囲である「１００マイクロメートルまで」及び「少なくとも３マイクロメートル」の条件を満たしており、また、引用発明１の「ＴｉＡｌＮの層」及び「ＣｒＮの層」の各層は、１００ｎｍの厚さで交互に多層化して形成され、（１５μｍ／（１００ｎｍ＋１００ｎｍ）＝７５）であるから、「ＴｉＡｌＮの層」及び「ＣｒＮの層」は、それぞれ７５層ずつ存在し、「ＴｉＡｌＮの層」の間には、「ＣｒＮの層」が挟まれているといえる。
　したがって、本願発明１と引用発明１とは、
「粒子の衝突を受けやすい表面のセラミック被膜において、１００マイクロメートルまでの被膜総厚を有し且つＴｉＡｌＮの層の間にＣｒＮの層が挟まれ、被膜総厚が少なくとも３マイクロメートルになる複数のＣｒＮ及びＴｉＡｌＮの層より成る組成を有するように物理気相成長処理により堆積された被膜。」である点で一致し、次の点で相違する。
（相違点１）
　本願発明１の被膜が、「耐侵食衝撃性被膜」であり、「侵食」及び「衝撃」の両方に対して耐性がある「セラミック被膜」であるのに対し、引用例１の皮膜は、「耐固体粒子エロージョン性表面処理皮膜」であって、「耐侵食衝撃性」であるか不明である点。
（相違点２）
　本願発明１の被膜が、柱状及び／又は緻密微細構造を有しているのに対し、引用発明１の皮膜は、どのような構造を有しているか不明である点。
（相違点３）
　ＴｉＡｌＮの層及びＣｒＮの層の各層の厚さが、本願発明１では、０．２から１．０マイクロメートルであるのに対し、引用発明１では、１００ｎｍである点。
（２）判断
（相違点１）について
　本願の発明の詳細な説明の段落【０００３】の記載によれば、「衝撃損傷」は、「エーロフォイルの加圧側（凹）面」に対し、粒子が「浅い角度」、すなわち「正面衝突」又は「それに近い角度での衝突」することなどによって生じるものであり、「侵食損傷」は、「エーロフォイルの加圧側」を「かすめる粒子」又は「斜めに衝突する粒子」などによって生じるものであり、段落【００２５】の記載によれば、「侵食損傷」は、「約３０°の入射角」で粒子を入射させて測定していると認められる。
　一方、引用例１の記載事項（ウ）（エ）によれば、サンドエロージョン試験結果における実施例８のものが、比較例や従来例のものと比べて、衝突角度３０、６０、９０°（ｄｅｇ．）での耐エロージョン性倍数の値が高いものであることからみて、引用発明１の皮膜は、本願発明１の「正面衝突」に相当する衝突角９０°（ｄｅｇ．）においても、「侵食損傷」に相当する衝突角３０°（ｄｅｇ．）においても、「耐エロージョン性」を示しているから、「侵食」及び「衝撃」の両方に対して耐性がある「耐侵食衝撃性被膜」であるといえる。
　よって、（相違点１）は、本願発明１と引用発明１との相違点として実質的なものでない。
（相違点２）について
　引用例１には、引用発明１の皮膜がどのような構造を有しているか明記されていないが、本願発明１の「物理気相成長処理」と同じ「物理蒸着法」により堆積されたものであり、耐エロージョン性のものであることからみて、本願発明１と同様に、「柱状及び／又は緻密微細構造」を有しているといえる。
　よって、（相違点２）は、本願発明１と引用発明１との相違点として実質的なものでない。
（相違点３）について
　引用例１の記載事項（イ）によれば、引用発明１の「ＴｉＡｌＮ」、「ＣｒＮ」からなる「物理蒸着硬質層」の各層の厚さは「広範囲に設定することが可能」であり、その例示として「１０〜１００ｎｍ」が挙げられており、また、記載事項（オ）によれば、「ＴｉＡｌＮ」、「ＣｒＮ」を用いることにより、引用発明１の耐固体粒子エロージョン皮膜は、「靭性」が高まっているといえる。
　そして、「少なくとも３マイクロメートル」で「１００マイクロメートルまで」の総厚を有し、物理気相成長処理により堆積される被膜の「ＴｉＡｌＮの層」、「ＣｒＮの層」の各層を、０．２〜１．０マイクロメートルの厚さを有するものとする際に、「靭性」に優れた被膜が得られることは周知技術である（必要であれば特開２００２−２７５６１８号公報の段落【０００３】、【００１３】、【００２１】、【００４０】及び図４等参照。）。
　したがって、引用発明１においても、「ＴｉＡｌＮの層の間にＣｒＮの層が挟まれ」た被膜における、「ＴｉＡｌＮの層」、「ＣｒＮの層」の各層の厚さを、高い靭性の得られる０．２〜１．０マイクロメートルの厚さとすることは、当業者が容易になし得ることである。
　そして、本願発明１の作用効果が、引用例１及び周知技術から予測し得ないような格別顕著なものとも認められないから、本願発明１は、引用発明１及び周知技術に基づいて、当業者が容易に発明をすることができたものである。
５．むすび
　以上のとおりであるから、本願の請求項１に係る発明は、特許法第２９条第２項の規定により特許を受けることができない。
　したがって、他の請求項に係る発明について検討するまでもなく、本願は拒絶されるべきものである。
　よって、結論のとおり審決する。