(57)【要約】  新たな創傷被覆材を提供する。  本発明に係る創傷被覆材は、絹素材を好ましくは５００℃〜１０００℃の温度範囲で焼成して炭化して成る絹焼成体であって、表面に多数の細孔が形成された絹焼成体からなることを特徴とする。低温で焼成することによって、絹素材本来の柔軟性を保持し、かつ抗菌性に優れ、また、吸水性、保湿性に優れるので、創傷被覆材として好適である。【特許請求の範囲】
【請求項１】
絹素材を焼成して炭化して成る絹焼成体であって、表面に多数の細孔が形成された絹焼成体からなることを特徴とする創傷被覆材。
【請求項２】
前記絹焼成体が、絹素材を５００℃〜１０００℃の温度範囲で焼成して炭化して成る絹焼成体であることを特徴とする請求項１記載の創傷被覆材。
【請求項３】
前記絹焼成体が窒素元素を５ｗｔ％〜３５ｗｔ％含むことを特徴とする請求項１記載の創傷被覆材。
【請求項４】
賦活処理されて表面に多数の細孔が形成されていることを特徴とする請求項１〜３いずれか１項記載の創傷被覆材。
【請求項５】
前記絹焼成体により織地状、編地状、もしくは不織布状に形成されてなる請求項１〜４いずれか１項記載の創傷被覆材。
【請求項６】
前記絹焼成体により糸状に形成されてなる請求項１〜４いずれか１項記載の創傷被覆材。
【請求項７】
前記絹焼成体を粉砕してなる請求項１〜４いずれか１項記載の創傷被覆材。
【請求項８】
創傷治癒剤を含有せしめたことを特徴とする請求項１〜７いずれか１項記載の創傷被覆材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、創傷被覆材に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
創傷、火傷等の皮膚欠損部の治癒に用いる創傷被覆材の場合、皮膚との適合性がよいこと、皮膚に追随して曲がる柔軟性を有すること、感染性のないことが要求される。
従来、一般には綿素材からなる織地、不織布などの医療用ガーゼを用いて傷口から発生した浸出液を吸収したり、傷口が広がらないよう傷口を保護しているのが一般的である。
しかし、これら綿由来のガーゼは、治療過程で傷口から剥がす際に、再生しつつある皮膚に付着していて皮膚まで剥がしてしまうという課題があった。
特開平１１−７０１６０号公報には、フィブロインおよびセリシンを主成分とする結晶化度が１０％未満の非結晶性フィルムからなる創傷被覆材が示されている。この創傷被覆材の場合は、柔軟性に富み、また吸水性を有して、かつ皮膚に付着しにくいという優れた性質を有している。
【特許文献１】特開平１１−７０１６０号公報
【発明の開示】
【０００３】
ところで、発明者は、絹素材そのものではなく、絹素材を焼成して炭化した絹焼成体は、優れた抗菌性を有するとともに、この絹焼成体に賦活処理等を施してその表面に多数の細孔を形成した絹焼成体の場合には、さらに優れた吸水性を有し、創傷被覆材として一層優れていることを見出した。
すなわち、本発明に係る創傷被覆材は、絹素材を焼成して炭化して成る絹焼成体であって、表面に多数の細孔が形成された絹焼成体からなることを特徴とする。
前記絹焼成体は、絹素材を５００℃〜１０００℃の温度範囲で焼成して炭化して成る絹焼成体であると好適である。
また、前記絹焼成体が窒素元素を５ｗｔ％〜３５ｗｔ％含むことを特徴とする。
また、賦活処理されて表面に多数の細孔が形成されていることを特徴とする。
あるいは、絹焼成体にマイクロ波を照射して細孔を形成するようにすることもできる。
前記絹焼成体により織地状、編地状、不織布状もしくは糸状に形成して用いることができる。
これら織地状、編地状、不織布状のものに創傷治癒剤を含有させて用いるようにすることもできる。
あるいはまた、前記絹焼成体を粉砕して創傷治癒剤として用いることができる。
【０００４】
発明の効果
本発明に係る創傷被覆材によれば、低温で焼成することから絹素材本来の有する柔軟性を保持し、また抗菌性に優れ、吸水性、保湿性に優れることから、創傷の再生性に優れ、また再生皮膚を傷つけたり、剥がしたりすることを解消できる。
【図面の簡単な説明】
【０００５】
【図１】粗粒シルクを２０００℃の高温で焼成した場合の焼成物のラマンスペクトル図である。
【図２】粗粒シルクを７００℃の高温で焼成した場合の焼成物のラマンスペクトル図である。
【図３】粗粒シルクを１０００℃の高温で焼成した場合の焼成物のラマンスペクトル図である。
【図４】粗粒シルクを１４００℃の高温で焼成した場合の焼成物のラマンスペクトル図である。
【図５】絹素材を７００℃で焼成した場合の、ＦＥ―ＳＥＭ写真図である。
【図６】絹素材を２０００℃で焼成した場合の、ＦＥ―ＳＥＭ写真図である。
【図７】熱傷作成１日後の写真と計測部位を描出した図である。
【図８】創傷作成日の創面積に対する各測定日の創面積比（％）を比較したグラフである。
【図９】熱傷作成３日後の熱傷創周囲の皮膚組織像を示す。（Ａ・Ｂ）：ＨＥ染色した皮膚断面の弱拡大組織像（Ｂａｒ=１ｍｍ）。四角で囲んだ部位のＭ１・Ｍ２・Ｍ３は皮膚の厚さの計測部位を示す。（Ｃ・Ｄ）：(Ａ)（Ｂ）の四角で囲んだ熱傷創周囲を拡大して示した（Ｂａｒ=２００μｍ）。表皮（Ｅｐｉ）、真皮（Ｄｅｒ）、皮下組織（ＳＣ）、皮筋（ＣＭ）が確認できる。
【図１０】熱傷作成３日後の熱傷創周囲の皮膚の厚さを示すグラフである。
【図１１】熱傷作成３日後の熱傷創周囲の皮膚全層に占める皮下組織の割合を示すグラフである。
【図１２】熱傷作成３日後の熱傷創直下の皮膚組織像を示す。（Ａ・Ｂ）：熱傷創作成３日後の皮膚断面の弱拡大組織像（Ｂａｒ=１ｍｍ）。ＣＳ（＋）群の痂皮が表皮から剥離しているのがわかる（矢印）。（Ｃ・Ｄ）：(Ａ)（Ｂ）の四角で囲んだ部位の強拡大像（Ｂａｒ=１００μｍ）。痂皮の直下に分葉核を有する好中球が浸潤しているが、ＣＳ（＋）群の方がはるかに数が多いように見える。
【図１３】熱傷作成３日後の皮下組織の血管を観察した写真である。矢頭で図示した範囲は、肉眼的に血管が確認できない部位を示す。ＣＳ（＋）では、熱傷創周辺のより広い範囲で血管が確認しにくい。Ｂａｒ=５ｍｍ。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００６】
本発明で用いる絹焼成体は、絹素材を比較的低温で焼成することによって得られる。  ここで絹素材とは、家蚕あるいは野蚕からなる織物、編物、粉体、綿、糸等の総称である。これらを単独もしくは併用して焼成する。
絹素材の焼成温度は、１４００℃以下、さらに好ましくは５００℃〜１０００℃の温度範囲が好適である。また焼成雰囲気は、窒素ガスやアルゴンガス等の不活性ガス雰囲気中、あるいは真空中で行い、絹素材が燃焼して灰化してしまうのを防止する。
焼成条件は、急激な焼成を避け、複数段に分けて焼成を行うようにする。
例えば、絹素材を、不活性ガス雰囲気中で、第１次焼成温度（例えば５００℃）までは、毎時１００℃以下、好ましくは毎時５０℃以下の緩やかな昇温速度で昇温し、この第１次焼成温度で数時間保持して１次焼成する。次いで、一旦常温にまで冷却した後、第２次焼成温度（例えば７００℃）まで、やはり毎時１００℃以下、好ましくは５０℃以下の緩やかな昇温速度で昇温し、この第２次焼成温度で数時間保持して２次焼成するのである。次いで冷却して、目的とする絹焼成体を焼成炉中から取り出す。    なお、１次焼成後、常温にまで冷却することなく、引き続いて、すなわち、連続してそのまま２次焼成工程に移行してもよい。
また、焼成条件は上記に限定されるものではなく、絹素材の種類、求める焼成体の機能等により適宜変更することができる。
上記のように、焼成を複数段に分けて行うこと、また緩やかな昇温速度で昇温して焼成すること、かつ１０００℃以下の低い温度で焼成することによって、十数種類のアミノ酸が、非晶性構造と結晶性構造とが入り組んだタンパク高次構造の急激な分解が避けられ、特に窒素成分が多量に残存することによって、各種の機能が生じることが見出された。
また、５００℃〜１０００℃の温度範囲で、低温で焼成することによってグラファイト化せず、黒色の艶のある柔軟な（フレキシブル性のある）絹焼成体が得られる。
図１は粗粒シルクを２０００℃の高温で焼成した場合の焼成物のラマンスペクトル図である。２６８１ｃｍ−１、１５７０ｃｍ−１、１３３５ｃｍ−１のところにピークが見られることからグラファイト化していることが理解される。
図２、図３、図４は、粗粒シルクをそれぞれ７００℃、１０００℃、１４００℃で焼成した場合の焼成物のラマンスペクトル図である。１４００℃の焼成温度になると、ピーク値は低いものの、上記３箇所でのピークが見られる。１０００℃以下の焼成温度の場合には、上記の顕著なピークが見られないことから、グラファイト化はほとんど起こっていないと考えられる。
表１
2006033196.tif 000002
表１は、家蚕絹紡糸編地を窒素雰囲気中で７００℃で焼成した焼成物の電子線マイクロアナライザーによる元素分析結果（半定量分析結果）を示す。
測定条件は、加速電圧：１５ｋＶ、照射電流：１μＡ、プローブ径：１００μｍである。なお、表中の値は検出元素の傾向を示すものであり、保証値ではない。
表１から明らかなように、２７．４ｗｔ％という多量の窒素元素が残存していることがわかる。またアミノ酸由来のその他の元素も残存する多元素物であることがわかる。
表２
2006033196.tif 000003
表２は、家蚕絹紡糸編地を窒素雰囲気中で１４００℃で焼成した焼成物の電子線マイクロアナライザーによる元素分析結果（半定量分析結果）を示す。
測定条件は、加速電圧：１５ｋＶ、照射電流：１μＡ、プローブ径：１００μｍである。なお、表中の値は検出元素の傾向を示すものであり、保証値ではない。
表２から明らかなように、窒素元素の残存量は１５．７ｗｔ％に減少する。
表３
2006033196.tif 000004
表３は、家蚕不織布を窒素雰囲気中で７００℃で焼成した焼成物の電子線マイクロアナライザーによる元素分析結果（半定量分析結果）を示す。
測定条件は、加速電圧：１５ｋＶ、照射電流：１μＡ、プローブ径：１００μｍである。なお、表中の値は検出元素の傾向を示すものであり、保証値ではない。
表３から明らかなように、２４．５ｗｔ％という多量の窒素元素が残存していることがわかる。
図５は、絹素材を７００℃で焼成した場合の、ＦＥ―ＳＥＭ写真図である。表面に、窒素元素等の、アミノ酸由来の焼成残留物によると思われる薄い膜が見られる。
一方、図６は、絹素材を２０００℃の高温で焼成した場合の、ＦＥ―ＳＥＭ写真図であるが、表面がきれいで、上記のような膜の存在が認められない。
表４
2006033196.tif 000005
表4は、家蚕織地を窒素雰囲気下で７００℃で焼成した焼成物の抗菌性試験結果を示す。
試験はＪＩＳ  Ｌ  １９０２  定量試験（統一試験方法）に従って行った。
無加工布は標準綿布を使用。表中、無加工布菌数とは、無焼成の布に植菌して増殖した菌数を示す。
なお、表中の、例えば、２．２Ｅ+０４とは、２．２×１０４のことであり、４．３はその対数値である。
表４から明らかなように、無加工布の場合、菌が大幅に増殖したが、焼成試料布の場合、いずれの菌も大幅に減少し、抗菌作用があることがわかる。
このように、抗菌作用を有することは、前記のように、複数段による焼成、緩やかな昇温速度、また好ましくは１４００℃以下の低温焼成により、アミノ酸由来の、特に窒素元素が大量に残存することに起因すると推測される。
次に、上記絹焼成体を賦活処理し、表面に細孔を形成して表面積を増大させるようにする。このように、表面に多数の細孔を形成することによって、吸水性が増大し、創傷に用いた場合に、傷口の水分、血液、あるいは膿などを適度に吸収してくれる。また抗菌性も一層増大するので好適である。
賦活処理は、例えば８５０℃程度（１０００℃以下）の高温の水蒸気に上記絹焼成体を晒すことによって行え、これにより絹焼成体表面に微小なホール（直径、０．１ｎｍ〜数十ｎｍ）を多数形成することができる。
上記の賦活処理の代わりに、上記のようにして焼成して得た絹焼成体にマイクロ波（周波数２．４５ＧＨｚ）を照射して絹焼成体表面に細孔を形成してもよい。マイクロ波を照射する際には、炭素素材が燃焼して灰化してしまうのを防ぐため、素焼き板等で炭素素材を挟み込むとよい。
創傷被覆材として用いる場合、上記絹焼成体を、織地状、編地状あるいは不織布状に形成して、そのままガーゼとして用いることができる。あるいは絹焼成体を糸状にして用いることもできる。
上記のように絹素材を低温焼成して得られた絹焼成体は、柔軟性を維持し、かつ優れた抗菌性を有するので創傷被覆材として好適である。また、吸水性に優れ、傷口の水分、血液、膿等を適宜吸収保持してくれるので、傷口を早く乾燥させ、治癒を速めることができる。
また、絹繊維は、多数のフィブロイン繊維が集まった繊維束となっているものであり、この繊維束間に空間があり、また、この繊維束をさらに織地等に形成しているので、織地そのものに空間があり、また、炭化した各フィブロイン繊維表面に多数の細孔が形成されているという三次元構造となっているので、上記のように、吸水性に優れると共に、各空間の存在により、適度の通気性と保湿性を有していて、傷口から剥がした際に、再生しつつある皮膚を剥がしてしまうという事態を極力防止できる。
上記のように、ガーゼ状に形成してそのまま傷口に用いてもよいが、織地状、編地状、不織布状に形成したものに、創傷治癒剤を含有させてもよい。創傷治癒剤としては、通常のもの、たとえば、ヨウ素とかヨウ化カリウムなどを用いることができる。
また、上記の絹焼成体を適度の大きさの粉末に粉砕し、この粉体そのものを創傷被覆材つまり創傷治癒剤として、単独あるいは他の創傷治癒剤と併用して用いるようにしてもよい。すなわち、絆創膏の膏薬そのものとしても用いることができる。
実施例１
絹素材を、窒素ガス雰囲気中で、第１次焼成温度（４５０℃）まで、毎時５０℃程度の緩やかな昇温速度で昇温し、この第１次焼成温度で５時間保持して１次焼成した。次いで、一旦常温にまで冷却した後、窒素ガス雰囲気中で、第２次焼成温度（７００℃）まで、やはり毎時５０℃程度の緩やかな昇温速度で昇温し、この第２次焼成温度で５時間保持して２次焼成した。次いで冷却して、図５に示す絹焼成体を得た。
この絹焼成体を８５０℃の水蒸気に晒して賦活処理をしたところ、絹焼成体の表面に多数の微小ホールが形成され、表面積を約１０００倍に増大させることができた。
この絹焼成体を織地状、不織布状に形成して、創傷被覆材として用いたところ、柔軟性、抗菌性に優れ、また、再生皮膚上からの剥がれ性も良好であった。
実施例２
９ｃｍ×９ｃｍの絹織物を上記のようにして７００℃で焼成し、この絹焼成体を、素焼き板で挟んだ状態で出力５００Ｗの家庭用電子レンジに収納し、６分間マイクロ波を照射した。
ＪＩＳ  Ｌ  １９０７に準拠して吸水率を計測したところ、マイクロ波処理前の絹焼成体の吸水率は５０％であったが、マイクロ波処理後の絹焼成体の吸水率は８７％と大幅にアップした。
実施例３
以下にマウスを用いた動物実験の実施例を示す。
今回の実験では、マウス背部皮膚に３度熱傷を作成後、創面積を経時的に計測した。さらに熱傷創は浮腫を特徴とすることから、浮腫もまた創傷治癒を評価する指標と考え、熱傷創ならびにその周囲の皮下組織の皮膚全層に占める割合を浮腫の指標とし、検討を加えた。
１．方法
１）動物
７〜１０週齢のddy雄性マウスを計２７匹使用した。
２）熱傷創作成方法
ジエチルエーテルの吸入麻酔下、マウス背部を電気バリカンで刈った後、除毛クリームで除毛し、背部正中に３００℃に熱した電気ゴテを５秒間あて３度熱傷を作成した。熱傷作成直後にデジタルカメラで創傷部位の撮影を行った。マウスを７匹ずつの２群に分け、実施例１の賦活処理した絹焼成体（ＣＳ）を粉末にしたものを日本薬局方白色ワセリンに混ぜ合わせた軟膏（粉末状の絹焼成体（ＣＳ）の重量比２３％）を塗布した群（以下ＣＳ（+）群という）と、上記粉末状の絹焼成体を含まないワセリンのみを塗布した群（以下ＣＳ（−）群という）とした。創は開放創とした。
３）創面積評価
熱傷創作成後、１、３、６、８日目にも創傷作成直後と同様に軟膏塗布および写真撮影を行った。デジタルカメラで得られた画像をコンピューターに取り込んだ後、フリーソフトウェアーＳＣＩＯＮにて面積を計測した。創傷作成日の創面積に対する各測定日の創面積比（％）を求め、ＣＳの有無による相違を統計学的に検討した。
４）組織学的評価
１０匹のマウスの背部に電気ゴテの先端部を2箇所あて、計２０箇所の熱傷創を作成した。５匹ずつの２群にわけ、上記実験と同様の創処理を行った。熱傷創作成３日後、ジエチルエーテルの吸入麻酔下でサクリファイスし、創周辺の組織も含めた創部組織を摘出した。４％パラホルムアルデヒドで浸漬固定後、４μｍの厚さのパラフィン切片を作製、ヘマトキシリン・エオジン染色（以下ＨＥ染色という）を施し、皮膚断面の組織標本を作製した。その後、光学顕微鏡を用いて各標本を写真撮影し、組織の観察ならびに皮膚と皮下組織の厚さを計測した。皮膚の厚さは、表皮からdermo-adipous  junction（デルモアディポス  ジャンクション）までの距離を真皮、dermo-adipous  junctionから皮筋までの距離を皮下組織とし、両者の和を皮膚全層の厚さとした。なお、組織切片の薄切方法によっては、組織の断面が斜めに切断される可能性があり、垂直断面の皮膚の厚さを測定できない場合がある。そこでより信頼性を増すため、皮膚全層に占める皮下組織の厚さの割合を求めることにした。計測部位は熱傷創中心部直下１箇所と、熱傷創辺縁から約５００μｍおきに３箇所（Ｍ１、Ｍ２、Ｍ３）を熱傷創周囲として測定した。正常皮膚のデータを得るために同週齢の雄性マウス（３匹）を用いて、同様の組織標本を作製し評価した。
５）創傷付近の血管についての観察
マウスをサクリファイスしてすぐに皮膚を摘出し、皮下組織から血管の状態を観察し、写真撮影した。
６）統計学的処理
統計処理はｔ検定を用い、危険率５％未満を有意と判断した。データは全て、平均値±標準誤差で表した。
２．結果
１）３度熱傷作成後の傷面積の時間経過
熱傷作成１日後の写真と計測部位を描出したものを示した（図７Ａ、Ｂ）。図７Ｂで塗りつぶしてある箇所が電気ゴテの接触した部位で、その周囲は浮腫の部分である。創面積には熱傷後に惹起された浮腫の範囲も含めた。創傷作成日の創面積に対する各測定日の創面積比（％）を比較すると（図８）、ＣＳ（+）群はＣＳ（−）群より観察期間を通して創面積の縮小傾向が有意に認められた。また、ＣＳ（−）群については、受傷３日後まで創傷作成日の面積より創面積が拡大する傾向が見られたが、ＣＳ（＋）群は一貫して傷面積が縮小する傾向にあった。このことはＣＳ（＋）群は肉眼的に、浮腫が軽度であることを示している。
２）熱傷作成３日後の熱傷創周囲の皮膚組織像および皮膚の厚さ
ＨＥ染色した皮膚断面の弱拡大組織像（図９Ａ、Ｂ）と熱傷創周囲の強拡大組織像（図９Ｃ、Ｄ）を示した。ＣＳ（−）群の熱傷創周囲の皮下組織は、ＣＳ（＋）群と比較して、エオジンに染まらない部分が多く見られた。このことは組織間隙や血管・リンパ管系の占める割合が多いことを意味し、ＣＳ（−）群はより浮腫の状態を呈していることを示唆している。
皮膚の厚さについて、傷周囲では両群ともに熱傷創に近いほど正常皮膚に比べて有意に厚かったが、ＣＳ（−）群とＣＳ（＋）群の比較においては、すべての部位で有意な差は認められなかった（図１０）。一方、皮膚全層に占める皮下組織の割合について検討してみると、ＣＳ（−）群はいずれの測定部位においても正常皮膚より有意に割合が大きかったが、ＣＳ（＋）群では有意差を認めなかった（図１１）。また、Ｍ２とＭ３の部位では、ＣＳ（＋）群の皮下組織の割合はＣＳ（−）群より有意に小さかった。
３）熱傷作成３日後の熱傷創直下の皮膚組織像および皮膚の厚さ
熱傷創直下の皮膚の厚さを正常皮膚と比較したところ、ＣＳ（＋）群は有意に薄かったが、ＣＳ（−）群では有意な差は認められなかった（図１２Ａ）。組織切片をさらに詳細に観察すると、ＣＳ（＋）群では痂皮が表皮から剥離している様子がいくつかの標本で確認された（図１２Ｂ）。しかしながら、ＣＳ（−）群においては、この時期には全ての標本で痂皮の剥離は認められなかった（図１２Ａ）。また、ＣＳ（＋）群の痂皮直下では、ヘマトキシリンで青紫色に染色された分葉核を有する好中球がより多く浸潤していることが確認された（図１２Ｃ、Ｄ）。このことからＣＳは好中球の遊走を促し痂皮形成促進に作用する可能性が示唆された。
４）熱傷作成３日後の皮下組織の血管
サクリファイスした直後の熱傷創を皮下組織側から観察し、肉眼的に血管が確認されるかどうかを評価した。図１３にはその代表的な例を示した。ＣＳ（＋）群に関しては、熱傷創周辺のより広い範囲で血管が確認しにくいことがわかった。
３．考察
新素材ＣＳ（絹焼成体）の熱傷創への効果を検討した結果、浮腫の軽減および、創傷治癒の迅速化が確認された。
ＣＳがこのような効果をもたらす理由として次の３つが考えられる。
まず第1に、ＣＳが存在することにより滲出物が体表面に出やすくなったと考えられる。図１０で示したように、熱傷創直下の皮膚の厚さは、正常皮膚との比較においてＣＳ（＋）群で有意に薄かった。すなわち熱傷創直下の浮腫の程度が明らかにＣＳ（＋）群で軽度であることを意味する。基材として使用したワセリンは水溶性ではないため、浸透圧によって創表面に水分の移動が起こったとは考えにくい。ＣＳには滲出液を吸着するような特異的なメカニズムがあると考えられる。
第２に、ＣＳの炎症細胞遊走性である。創傷治癒のプロセスとして、炎症期、肉芽形成期、再構築期の３段階に分けることが一般的に認められている。熱傷の深さは受傷後４８時間までは進行することから、本実験で検討した受傷３日後は創の進行が始まった炎症期と考えられる。炎症期では好中球や単球系の細胞が受傷部位に湿潤し、損傷した細胞の貧食やサイトカインなどの生理活性物質の分泌を行うといわれている。好中球は炎症治癒過程の中でも早期に主たる役目を果たし、３日目以降早い段階で消失することが知られており、修復過程が正常に進むためには、この好中球による十分な異物貧食・分解が重要であるとされる。熱傷創作成後の経時的な細胞動態に関しては今後詳しく検討しなければならない課題であるが、今回の実験結果から好中球を主体とする炎症の過程をスムーズに進行させる性質がＣＳにあると考えられる。図１２に示したような、痂皮が表皮から剥離している標本がＣＳ（＋）群においてのみ観察されたことも、ＣＳが治癒過程を促進した結果と考えられる。
第３に、ＣＳが血管透過性を抑制することにより浮腫を直接抑制するのではないかということである。物理的あるいは化学的な刺激により組織中の様々な細胞から炎症を引き起こす物質が放出され、その結果毛細血管壁の透過性亢進が起こり組織の浮腫が起こるとされる。このような炎症を媒介する因子としてはヒスタミン、プラジキニン、血管内皮増殖因子（ＶＥＧＦ）などが知られている。ヒスタミンは血管拡張作用や、毛細血管の透過性の亢進作用があり、ＶＥＧＦは血管の新生や毛細血管の透過性の亢進に関与するといわれているメディエーターである。浮腫は毛細血管から逸脱する液体がその部分の組織をドレナージするリンパ流量を凌駕するときに生じるとされるが、ＣＳ（＋）群では組織液のドレナージにより生じるとされる血管・リンパ管系の内腔の拡張は認められなかった。また図１３で示すように、熱傷創周辺のより広い範囲で血管を確認できなかった。このようなことから、ＣＳは血管透過性物質、たとえばＶＥＧＦなどの作用を直接抑制するような特質があるものと考えられる。
【図１】
2006033196.tif 000006
【図２】
2006033196.tif 000007
【図３】
2006033196.tif 000008
【図４】
2006033196.tif 000009
【図５】
2006033196.tif 000010
【図６】
2006033196.tif 000011
【図７】
2006033196.tif 000012
【図８】
2006033196.tif 000013
【図９】
2006033196.tif 000014
【図１０】
2006033196.tif 000015
【図１１】
2006033196.tif 000016
【図１２】
2006033196.tif 000017
【図１３】
2006033196.tif 000018
【国際調査報告】
2006033196.tif 000019
2006033196.tif 000020
2006033196.tif 000021
2006033196.tif 000022