【事件の表示】
　特願２０１２−５５７５２８「少なくとも１つのプラットフォームを有しているタービンブレード又はタービン羽根を再仕上げするための方法」拒絶査定不服審判事件〔平成２３年　９月２２日国際公開、ＷＯ２０１１／１１３８３３、平成２５年　６月１３日国内公表、特表２０１３−５２２５２６〕について、次のとおり審決する。
【結　論】
　本件審判の請求は、成り立たない。
【理　由】
１．手続の経緯
　本願は、２０１１（平成２３）年３月１５日（パリ条約による優先権主張外国庁受理　２０１０年３月１９日　ヨーロッパ特許庁）を国際出願日とする出願であって、平成２４年９月１８日に特許法第１８４条の５第１項に規定する国内書面が提出され、平成２４年１０月３１日に同法第１８４条の４第１項に規定する明細書、請求の範囲及び要約書の翻訳文並びに同法第１８４条の８第２項に規定する特許協力条約第３４条に基づく補正書の翻訳文が提出された後、平成２５年８月２７日付けで拒絶理由が通知され、平成２５年１１月２６日に意見書及び手続補正書が提出され、平成２５年１２月１６日付けで最後の拒絶理由が通知され、平成２６年３月１９日に意見書及び手続補正書が提出されたが、平成２６年５月７日付けで平成２６年３月１９日提出の手続補正書でした特許請求の範囲についての補正が却下され、同日付けで拒絶査定がされ、平成２６年６月２６日に拒絶査定不服審判が請求がされると同時に特許請求の範囲を補正する手続補正書が提出され、さらに、当審において平成２７年３月９日付けで拒絶理由が通知され、これに対し平成２７年６月１５日に意見書及び手続補正書が提出されたものである。
　
２．本願発明
　本願の請求項１ないし１０に係る発明は、平成２７年６月１５日に提出された手続補正書によって補正された明細書及び特許請求の範囲並びに国際出願時の図面の記載からみて、その特許請求の範囲の請求項１ないし１０に記載された事項によって特定されるとおりのものであるところ、その請求項１に係る発明（以下、「本願発明」という。）は次のとおりである。
　
「　【請求項１】
　少なくとも１つのプラットフォーム側面（９，１１）が腐食攻撃に起因して標準寸法より小さくなっている、少なくとも１つのプラットフォーム（７）を有しているタービンブレード又はタービン羽根を再仕上げする方法であって、
　前記プラットフォーム（７）が、
　ＭＣｒＡｌＸ（１２）を塗布した後に前記プラットフォーム（７）が標準寸法より大きくなるように、少なくとも１つの前記プラットフォーム側面（９，１１）に溶着促進層の材料である前記ＭＣｒＡｌＸ（１２）を繰り返し塗布し、
　その後に、少なくとも１つの前記プラットフォーム側面（９，１１）について機械加工を実施することによって、前記プラットフォーム（７）を所望の寸法とすることによって、所望の寸法に回復される前記方法において、
　溶着促進材料が、前記タービンブレード又はタービン羽根の遮熱コーティングシステムを再生するために塗布され、
　前記遮熱コーティングシステムが、前記溶着促進層と遮熱コーティングとを備えており、
　溶着促進材料が、溶射プロセスを利用することによって塗布されることを特徴とする方法。」
　
３．引用文献
３．１　引用文献１
（１）引用文献１の記載
　本願の優先日前に頒布され、当審において平成２７年３月９日付けで通知した拒絶理由で引用した刊行物である特開２００２−２３５５５７号公報（以下、「引用文献１」という。）には、「超合金物品の蒸着修理」に関し、図面とともに次の記載がある。
　
（ア）「【０００１】
【発明の属する技術分野】本発明は、物理蒸着法を用いるガスタービンエンジン構成要素などの超合金物品の修理に関する。」（段落【０００１】） 
　
（イ）「【０００９】
【発明の実施の形態】図を参照して本発明が説明される。図１は、ガスタービンブレードの概略図である。タービンブレード１は、エーロフォイル部２、翼端部３、プラットホーム部４、取り付け部すなわちルート部５を備える。
【００１０】図２は、エーロフォイル部１２、上部プラットホーム部すなわちシュラウド部１３、プラットホーム部１４、プラットホーム取り付け手段１５、シュラウド取り付け手段１６を含む一般的なガスタービンベーン１０を示す。
【００１１】エンジン作動中に、これらの構成要素、特に、エーロフォイル部、さらにエーロフォイル部に隣接（するとともに基体通路を形成）するシュラウドおよびプラットホームの表面は、高温気体に曝され、長期の使用後、これらの表面は、摩耗あるいは損傷し得る。摩耗や損傷は、徐々に腐食により発生し得るか、あるいは、異物による損傷によりまたは亀裂により、生じ得る。損傷は、局所的またはより広範囲になり得るものであり、例えば、エーロフォイル前縁の全体が腐食することもある。ときとして、新たに製造されたブレードが、表面欠陥を有し、または誤って加工されて規定より小さな領域を有することがある。これらのブレードも、本発明の処理を用いて修理することができる。以下の説明では、使用中に生じた損傷について言及するが、使用前の損傷を含むことは、理解されるであろう。
【００１２】ガスタービン超合金構成要素の損傷が、いくつかの有害な結果を有することに、留意する必要があろう。構成要素部品は、安全率を用いて設計されているが、この損傷によって、具体的には、部品の強度が低下する。より微妙な問題は、エーロフォイルの空気力学的輪郭が変形し、エンジン効率の低下につながることである。
【００１３】本発明は、このような使用に関連する損傷を修理する方法に関し、さらに、エーロフォイル表面を参照して例示されるが、プラットホームおよびシュラウドの表面の損傷も、同じ方法で修理可能であることは、理解されるであろう。」（段落【０００９】ないし及び【００１３】） 
　
（ウ）「【００２４】欠陥３１ａは、物理蒸着により沈積される超合金修理材料で充填または修復される。電子ビーム物理蒸着が、処理方法の一例として挙げられる。」（段落【００２４】） 
　
（エ）「【００３０】マスクの除去の後で、修理された物品部分は、図８に概略示されるような輪郭を有するものであり、清浄化された損傷領域３１ａは、最初の表面輪郭３２を越えるまで超合金修理材料７０で充填され、修復された超合金修理材料７０は、最初の表面から突き出ている。
【００３１】マスクを取り除いた後で、修理領域の表面輪郭は、図９に示されるように、修復領域の損傷前の最初の輪郭に戻される。この処理は、一般に融合（ｂｌｅｎｄｉｎｇ）と呼ばれており、適切な機械的、化学的、電気化学的、アーク放電などの技術、これらの組み合わせ、を用いて行うことができる。機械的技術には、機械加工、研磨ベルトなどの技術が含まれる。ＥＣＭ、ＥＤＭ技術も、使用することができる。
…（中略）…
【００３３】損傷部品は、通常、損傷領域に隣接した損傷を受けていない表面に、保護被覆を有するものである。そのような被覆は、ＭがＦｅ、Ｎｉ、Ｃｏ、ＮｉとＣｏの混合物、からなる群より選択される、ＭＣｒＡｌＹ被覆を代表とする金属オーバレイ被覆（ｍｅｔａｌｌｉｃ  ｏｖｅｒｌａｙ  ｃｏａｔｉｎｇ）、さらに、アルミナイド被覆またはＰｔアルミナイド被覆などの拡散被覆、あるいは、上に説明したオーバレイ被覆または拡散被覆の１つとすることができる結合被覆の上に一般に形成される断熱セラミック層からなる断熱被覆、などから構成される。
【００３４】このような保護被覆が修理部品の上に存在する場合、修理処理の最初の段階として、それらを除去することができる。被覆の除去は、化学的手段（腐食薬処理など）、機械的手段（機械加工、グリットブラストなど）、あるいはこれらの処理の組み合わせ、などによる。
【００３５】被覆の除去は、部品の表面全体からの被覆の完全な除去でもよいし、損傷領域に隣接する局所的な領域に限られていてもよい。
【００３６】損傷領域が修理された後、最初の保護被覆が除去された領域に、保護被覆が形成されるものである。」（段落【００３０】ないし及び【００３６】） 
　
（２）引用文献１記載の事項 
 上記（１）及び図１ないし図９の記載から、引用文献１には次の事項が記載されていることが分かる。 
　
（カ）上記（１）（イ）の段落【００１３】に、引用文献１に記載された方法がエーロフォイル表面の損傷のほかプラットホームの表面の損傷も修理可能である旨が記載されているから、これを上記（１）（ア）ないし（エ）並びに図１ないし図９の記載とあわせてみると、引用文献１には、腐蝕により損傷したプラットホーム４を有するタービンブレード１を修理する方法が記載されていることが分かる。 
　
（キ）上記（１）（ウ）及び（エ）の記載において、超合金修理材料を物理蒸着により欠陥３１ａに沈積することは、超合金修理材料を堆積させることであるといえるから、これを上記（１）（イ）及び（ウ）並びに図１、図３及び図５の記載とあわせてみると、引用文献１に記載されたタービンブレード１を修理する方法は、プラットホーム４に、最初の表面輪郭３２を越えるまで超合金修理材料を堆積させるものであることが分かる。
　
（ク）上記（１）（ウ）及び（エ）並びに図７ないし図９の記載から、引用文献１に記載されたタービンブレード１を修理する方法は、プラットホーム４に、超合金修理材料を堆積させた後に、修復領域の表面を機械加工することによって、損傷前の最初の輪郭に戻すものであることが分かる。
　
（ケ）上記（１）（エ）の記載から、引用文献１に記載されたタービンブレード１を修理する方法において、ＭがＦｅ、Ｎｉ、Ｃｏ、ＮｉとＣｏの混合物、からなる群より選択される、ＭＣｒＡｌＹ被覆を金属オーバレイ被覆とし、その上に形成される断熱セラミック層からなる断熱被覆からなる保護被覆が形成されるものであることが分かる。
　
（３）引用文献１に記載された発明 
　上記（１）及び（２）並びに図１ないし図９の記載から、引用文献１には、次の発明が記載されているといえる。
　
「腐蝕により損傷したプラットホーム４を有するタービンブレード１を修理する方法であって、
プラットホーム４に、最初の表面輪郭３２を越えるまで超合金修理材料を堆積させた後に、
修復領域の表面を機械加工することによって、損傷前の最初の輪郭に戻すものであり、
ＭがＦｅ、Ｎｉ、Ｃｏ、ＮｉとＣｏの混合物、からなる群より選択される、ＭＣｒＡｌＹ被覆を金属オーバレイ被覆とし、その上に形成される断熱セラミック層からなる断熱被覆からなる保護被覆が形成される方法。」（以下、「引用発明」という。） 
　
３．２　引用文献２
（１）引用文献２の記載
　本願の優先日前に頒布され、当審において平成２７年３月９日付けで通知した拒絶理由で引用した刊行物である特開２００４−２８５４２３号公報（以下、「引用文献２」という。）には、「耐食性および耐熱性に優れる熱遮蔽皮膜被覆材並びにその製造方法」に関し、図面とともに次の記載がある。
　
（ア）「【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、ガスタービンやジェットエンジンなどの高温被曝装置の部品の素材として好適なる、熱遮蔽皮膜被覆材およびその製造方法に関するものである。
本発明は、ボイラ、ディーゼル、高炉および熱処理炉などに用いられている、各種の高温被曝材ならびにその製造に対しても好適な技術である。
【０００２】
【従来の技術】
ディーゼル、ボイラ、ガスタービンおよびジェットエンジンなどの原動機関は、熱効率の向上を目的として精力的な研究開発が進められていることは周知のとおりである。しかし、熱効率の向上は同時に、構成部材に対する過酷な熱負荷の増大を強いる結果ともなっている。従って、これらの原動機関の高温部に使用される金属材料としては、使用環境下で高い機械的強度を有すると共に、耐高温酸化性および耐高温腐食性に優れることが要求される。
【０００３】
このような要求に応えるため、従来、Ｃｒ，Ｎｉ，Ｃｏ，Ｗ，Ｔａ，ＡｌおよびＴｉなどの非鉄金属元素を主成分とする、いわゆる超合金と呼ばれる耐熱合金類が多数開発されてきた。
【０００４】
しかし、これらの超合金類は、高温強度が最優先されるため、強度の向上に役立たない金属元素の添加は必然的にその割合が低く抑えられる傾向にある。このような強度の向上に役立たない金属元素の代表としては、Ｃｒ，ＡｌおよびＳｉ等があるが、一方でこれらの元素は、耐酸化性、耐高温腐食性に優れていることから、上記のような高温強度を優先した超合金は、耐酸化性や耐高温腐食性に乏しいのが一般的である。
【０００５】
このような状況に鑑み、高温環境下で使用する超合金材に対しては、予めＣｒやＡｌ，Ｓｉなどの金属あるいは合金を溶射法や拡散浸透法などによって、その表面に被覆し、超合金の化学的損傷に対する抵抗力の低下を補償している。
【０００６】
近年、耐酸化性および耐熱性を有する酸化物や合金類を容易に皮膜化する溶射法が普及し、これと並行して優れた耐酸化性を発揮するＭＣｒＡｌＸ合金（ここで、Ｍは、Ｎｉ，ＣｏおよびＦｅから選ばれるいずれか１種以上の金属。Ｘは、Ｙ，Ｈｆ，Ｔａ，Ｃｓ，Ｐｔ，Ｃｅ，Ｚｒ，Ｌａ，ＳｉおよびＴｈから選ばれるいずれか１種以上の金属）で示される、溶射材料の開発によって、溶射法の優位性がさらに高められている。
このＭＣｒＡｌＸ合金材料に関する先行技術としては、例えば、特許文献１や特許文献２に開示の技術がある。
【０００７】
また、ＭＣｒＡｌＸ合金による溶射皮膜が用いられている分野としては、高温被曝材に施
工して用いる熱遮蔽皮膜（Ｔｈｅｒｍａｌ  Ｂａｒｒｉｅｒ  Ｃｏａｔｉｎｇ，  ＮＡＳＡ  Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  Ｍｅｍｏｒａｎｄｕｍ：ＮＡＳＡ−ＴＭ−Ｘ３４２５：以下、単に「ＴＢＣ」と略記する）がある。この皮膜は、アンダーコートとしてＭＣｒＡｌＸ合金製の皮膜を形成し、トップコートとして耐熱性に優れるとともに熱伝導率の小さい、ＺｒＯ２系セラミックスの皮膜を積層して被覆してなるものである。
【０００８】
このようなＭＣｒＡｌＸ合金皮膜とＺｒＯ２系セラミックス皮膜との組合せに係る上記ＴＢＣは、ガスタービンの高温被曝材のみならず、遠心鋳造用モールド（例えば、特許文献３参照）や溶融板ガラスの搬送用ロールの耐熱性皮膜（例えば、特許文献４参照）などの耐熱性皮膜としても利用されている。」（段落【０００１】ないし【０００８】） 
　
（２）引用文献２記載の技術
　上記（１）の記載から、引用文献２には、次の技術が記載されているといえる。
「ガスタービンなどの部品において、基材の表面にアンダーコートとして、ＭＣｒＡｌＸ合金（ここで、Ｍは、Ｎｉ，ＣｏおよびＦｅから選ばれるいずれか１種以上の金属。Ｘは、Ｙ，Ｈｆ，Ｔａ，Ｃｓ，Ｐｔ，Ｃｅ，Ｚｒ，Ｌａ，ＳｉおよびＴｈから選ばれるいずれか１種以上の金属）の溶射被膜を形成し、トップコートとしてＺｒＯ２系セラミックスの被膜を積層して被膜する技術。」（以下、「引用文献２記載の技術」という。）
　
４．対比
　本願発明と引用発明とを対比すると、引用発明における「プラットホーム４」は、その構成、機能又は技術的意義からみて、本願発明における「プラットフォーム」に相当し、以下同様に、「タービンブレード１」は「タービンブレード」に、「修理する」は「再仕上げする」それぞれ相当する。
　そして、引用発明において「腐蝕により損傷した」ということは、本願発明において「腐食攻撃に起因して標準寸法より小さくなっている」ことを意味するから、「少なくとも１つのプラットフォームが腐食攻撃に起因して標準寸法より小さくなっている、少なくとも１つのプラットフォームを有しているタービンブレード又はタービン羽根を再仕上げする方法」という限りにおいて、引用発明における「腐蝕により損傷したプラットホーム４を有するタービンブレード１を修理する方法」は、本願発明における「少なくとも１つのプラットフォーム側面が腐食攻撃に起因して標準寸法より小さくなっている、少なくとも１つのプラットフォームを有しているタービンブレード又はタービン羽根を再仕上げする方法」に相当する。
　また、「プラットフォームが標準寸法より大きくなるように、少なくとも１つのプラットフォームに再生材料を堆積させる」という限りにおいて、引用発明において「プラットホーム４に、最初の表面輪郭３２を越えるまで超合金修理材料を堆積させ」ることは、本願発明において「ＭＣｒＡｌＸを塗布した後に前記プラットフォームが標準寸法より大きくなるように、少なくとも１つの前記プラットフォーム側面に溶着促進層の材料である前記ＭＣｒＡｌＸを繰り返し塗布」することに相当する。
　さらに、「その後に、少なくとも１つの前記プラットフォームについて機械加工を実施することによって、前記プラットフォームを所望の寸法とすることによって、所望の寸法に回復される」という限りにおいて、引用発明において「修復領域の表面を機械加工することによって、損傷前の最初の輪郭に戻す」ことは、本願発明において「その後に、少なくとも１つの前記プラットフォーム側面について機械加工を実施することによって、前記プラットフォームを所望の寸法とすることによって、所望の寸法に回復される」ことに相当する。
　そして、引用発明における「保護被覆」は、その構成、機能又は技術的意義からみて、本願発明における「遮熱コーティングシステム」に相当し、同様に、「断熱セラミック層からなる断熱被覆」は「遮熱コーティング」に相当し、「遮熱コーティングシステムが、遮熱コーティングを備えて」いるという限りにおいて、引用発明において「ＭがＦｅ、Ｎｉ、Ｃｏ、ＮｉとＣｏの混合物、からなる群より選択される、ＭＣｒＡｌＹ被覆を代表とする金属オーバレイ被覆と、その上に形成される断熱セラミック層からなる断熱被覆からなる保護被覆が形成され」ることは、本願発明おいて「遮熱コーティングシステムが、溶着促進層と遮熱コーティングとを備えて」いることに相当する。
　
　よって、本願発明と引用発明とは、
「　少なくとも１つのプラットフォームが腐食攻撃に起因して標準寸法より小さくなっている、少なくとも１つのプラットフォームを有しているタービンブレード又はタービン羽根を再仕上げする方法であって、
　プラットフォームが、
　プラットフォームが標準寸法より大きくなるように、少なくとも１つのプラットフォームに再生材料を堆積させ、
　その後に、プラットフォームについて機械加工を実施することによって、プラットフォームを所望の寸法とすることによって、所望の寸法に回復される方法において、
　遮熱コーティングシステムが、遮熱コーティングを備えている方法。」
である点で一致し、次の点で相違又は一応相違する。
　
＜相違点＞
（ａ）本願発明においては、プラットフォーム側面を再仕上げする方法であって、再生材料を堆積させた後、少なくとも１つのプラットフォーム側面について機械加工を実施するものであるのに対し、引用発明においては、プラットホームを修理する方法であるが、特にプラットホーム側面を対象とするものではない点（以下、「相違点１」という。）。
（ｂ）「プラットフォームが標準寸法より大きくなるように、再生材料を堆積させ」るということに関し、本願発明においては「ＭＣｒＡｌＸを塗布した後にプラットフォームが標準寸法より大きくなるように、少なくとも１つのプラットフォーム側面に溶着促進層の材料であるＭＣｒＡｌＸを繰り返し塗布」するものであり、溶着促進材料が、溶射プロセスを利用することによって、タービンブレード又はタービン羽根の遮熱コーティングシステムを再生するために塗布されるのに対し、引用発明においては「プラットホーム４に、最初の表面輪郭３２を越えるまで超合金修理材料を堆積させ」るものである点（以下、「相違点２」という。）。
（ｃ）本願発明においては、遮熱コーティングシステムが、溶着促進層を備えるのに対し、引用発明においては、ＭＣｒＡｌＹ被覆を金属オーバレイ被覆とするものの、溶着促進層の機能を有するか不明である点（以下、「相違点３」という。）。
　
５．判断
　上記相違点１に関し、ガスタービンにおいて、高温の燃焼ガスによりプラットホームの側面が損傷することは技術常識であるところ、引用発明をプラットホーム側面を修理するために用いることができることは明らかである。
　したがって、上記相違点１は実質的な相違点とはいえない。
　また、仮に、相違点１が実質的な相違点であるとしても、引用発明において修理の対象をプラットホームの側面とすることによって、上記相違点１に係る本願発明の発明特定事項のように特定することは、当業者が容易に想到することができたものである。
　
　次に相違点２に関し、本願発明と同様にガスタービンの部品における遮熱コーティングに係る技術である引用文献２記載の技術を、本願発明の用語を用いて記載すれば、
「ガスタービンなどの部品において、基材の表面にアンダーコートとして、ＭＣｒＡｌＸを溶射プロセスを利用することによって塗布し、トップコートとして遮熱コーティングを積層して被膜する技術。」
となる。
　また、必要な溶射被膜層の厚みに対して、一回の溶射で成膜される単層の厚みが薄いときには、所要の厚さになるまで溶射を重ねること、換言すれば、溶射を繰り返すことは、常套手段である（以下、「常套手段」という。例えば、特開２００４−１４９９１５号公報の段落【００２４】等参照。）である。
　そして、引用文献２記載の技術をタービンブレードの保護被膜を再生するために用いることができることは明らか（例えば、「ガスタービンなどの部品の補修において、ＭＣｒＡｌＸ及び超合金を選択的に使用することは、特開２０００−２２０４７１号公報の段落【０００８】にも記載されている。）であるから、引用発明において、引用文献２記載の技術及び常套手段を参酌し、超合金修理材料に代えてＭＣｒＡｌＸを再生材料として溶射プロセスを利用し、繰り返し塗布することによって、上記相違点２に係る本願発明の発明特定事項のように特定することは、当業者が容易に想到することができたものである。
　
　最後に相違点３に関し、「ＭＣｒＡｌＸ合金が遮断／結合材料として働きをすることは周知の技術事項（以下、「周知技術１」という。例えば、ＸにＹを用いた例として、本願の優先日前に頒布され、当審において平成２７年３月９日付けで通知した拒絶理由で引用した刊行物である特開２００１−１３１７２９号公報の段落【０００７】等参照。）である。
　また、基材の表面にアンダーコートとして、ＭＣｒＡｌＸを塗布することは、引用文献２記載の技術として公知であり、さらに遮熱コーティング被膜系の接着を促進する耐酸化性ボンドコートの典型例としてＭＣｒＡｌＸがあることは、周知技術（以下、「周知技術２」という。例えば、特開２０１０−５０５号公報の段落【０００４】等参照。）であるともいえる。
　したがって、ＭＣｒＡｌＹ被覆を金属オーバレイ被覆とする引用発明において、上記周知技術１及び２を参酌してＭＣｒＡｌＸを材料とする溶着促進層を設けることにより、上記相違点３に係る本願発明の発明特定事項のように特定することは、当業者が容易に想到することができたものである。
　
　また、本願発明を全体として検討しても、引用発明並びに引用文献２記載の技術、常套手段、周知技術１及び２から予測される以上の格別の効果を奏するものではない。 
　
６．むすび
　以上のとおり、本願発明は、引用発明並びに引用文献２記載の技術、常套手段、周知技術１及び２に基づいて当業者が容易に発明をすることができたものであるから、特許法第２９条第２項の規定により特許を受けることができず、本願は拒絶すべきものである。
　
　よって、結論のとおり審決する。