(57)【要約】  優れたDPP-IV阻害作用を有し、かつ優れた体内動態を示す、式（Ｉ）で示される、新規なピロリジン誘導体又はその塩を提供する。本発明化合物は、これらの作用に基づき、インスリン依存性糖尿病（1型糖尿病）、特にインスリン非依存性糖尿病（2型糖尿病）、インスリン抵抗性疾患、及び肥満等の治療及び／又は予防に有用である。【化】2005116012.tif 000015［式中、-A-は単結合、-O-、-S-、-NH-若しくは-N(低級アルキル)-を；-Bは低級アルキル、低級アルケニル、低級アルキニル、シクロアルキル、アリール、非芳香族ヘテロ環、若しくは芳香族ヘテロ環を示し、これらの基はそれぞれ置換されていてもよい。］【特許請求の範囲】
【請求項１】
式（Ｉ）で示されるピロリジン誘導体又はその製薬学的に許容される塩。
【化７】
2005116012.tif 000014
［式中、-A-は単結合、-O-、-S-、-NH-若しくは-N(低級アルキル)-を；-Bは低級アルキル、低級アルケニル、低級アルキニル、シクロアルキル、アリール、非芳香族ヘテロ環、若しくは芳香族ヘテロ環を示し、これらの基はそれぞれ置換されていてもよい。］
【請求項２】
-A-が単結合である、請求の範囲１記載の化合物。
【請求項３】
-Bが置換されていてもよい低級アルキル、又は置換されていてもよいアリールである、請求の範囲２記載の化合物。
【請求項４】
-Bが置換されていてもよい低級アルキルである、請求の範囲３記載の化合物。
【請求項５】
-Bがメチルである、請求の範囲４記載の化合物。
【請求項６】
-A-が-O-である、請求の範囲１記載の化合物。
【請求項７】
-Bが置換されていてもよい低級アルキル、又は置換されていてもよいアリールである、請求の範囲６記載の化合物。
【請求項８】
-Bが置換されていてもよい低級アルキルである、請求の範囲７記載の化合物。
【請求項９】
-Bがメチルである、請求の範囲８記載の化合物。
【請求項１０】
請求の範囲１記載の化合物を有効成分とする医薬組成物。
【請求項１１】
インスリン依存性糖尿病（１型糖尿病）、インスリン非依存性糖尿病（２型糖尿病）、インスリン抵抗性疾患、若しくは肥満の治療剤である、請求の範囲１０記載の医薬組成物。
【請求項１２】
ジペプチジルペプチダーゼIV阻害剤である、請求の範囲１０記載の医薬組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、医薬、殊にジペプチジルペプチダーゼIV（以下、「DPP-IV」という。）阻害剤として有用な、新規ピロリジン誘導体又はその塩、及び該化合物を有効成分とする医薬に関する。
【背景技術】
【０００２】
ジペプチジルペプチダーゼ-IV(DPP-IV)はN末端から2番目にプロリン、ヒドロキシプロリン又はアラニンを含む配列（H-Xaa-Pro、H-Xaa-Hyp又はH-Xaa-Ala［Xaaは任意のアミノ酸を示す。］）を認識し切断するセリンプロテアーゼである。その生理的役割は完全には解明されていないが、様々な生理活性ペプチドを切断することで生体機能の調節に関与していると考えられている（非特許文献１）。中でも特に、食事後の血糖上昇抑制に関与するインクレチンと呼ばれるホルモンの活性制御が注目されている。
インクレチンは食事により栄養物が摂取された後、腸管から分泌され、膵β細胞に作用し、糖刺激によるインスリン分泌を増強させることで血糖を調節するホルモンである。生体内においてインクレチン作用を示すホルモンとしてはグルカゴン様ペプチドなどが知られており、いずれもDPP-IVにより切断され不活性化することが知られている（非特許文献２）。
これらのことから、DPP-IV阻害薬はインクレチンの不活性化を防ぐことで、食後のインスリン分泌を増強させ、結果として糖尿病患者などで見られる食後高血糖を是正することができると考えられる。また、インクレチンは生体の糖濃度依存的なインスリン分泌を増強させることから、既存のインスリン分泌薬にみられる低血糖などの副作用がない安全な治療薬となることが期待される（非特許文献３）。【０００３】
一方、一般的に薬物は投与後、循環血流に入った後に作用部位に到達しその効果を発現する。そのため、薬物が効率的にその薬効を発現するためには投与された薬物が高い割合で循環血流に達することが必要になる。投与された薬物の循環血液中への移行率を示す指標としては生物学的利用率（bioavailability：BA）が一般に用いられ、BA値が高いことは投与された薬物が効率的に循環血液中に移行することをを示す。つまり、より高いBA値を有する薬物は、より少ない投与量で作用部位の薬物濃度を適切なものにでき、より優れた薬理活性を示すことが期待できる。また、必要以上に高い用量が投与されないため、過剰な薬物の投与による副作用の懸念が少なくなることが期待され、安全性及び利便性の高い薬物であると考えられる。
このようなBA値の高い化合物の有する安全性及び利便性はDPP-IV阻害薬の場合も同様であり、BA値の高いDPP-IV阻害薬の創製が望まれている。【０００４】
一方、DPP-IV阻害活性を有する化合物として、いくつかのピロリジン誘導体が知られている（特許文献１〜８）。
国際公開第WO 02/30890号パンフレット（特許文献５）には、式（Ｖ）で示される化合物が開示され、糖尿病の予防・治療、損なわれた耐糖能によって誘発若しくは増悪されるその他の疾患、高インスリン血症、糖尿病合併症の予防・治療における効果が期待される旨が記載されている。
【化１】
2005116012.tif 000002
（式中の記号は、該公報参照）【０００５】
また、国際公開第WO 2004/009544号パンフレット（特許文献８）には、式（ＶＩＩＩ）で示される化合物が開示され、インスリン依存性糖尿病（1型糖尿病）、インスリン非依存性糖尿病（2型糖尿病）、インスリン抵抗性疾患、及び肥満等の治療及び／又は予防に有効である旨が記載されている。
【化２】
2005116012.tif 000003
【非特許文献１】Mentlein R.著、「レギュレイトリー・ペプタイド」(Regulatory Peptide)、1999年、第85巻、p. 9-24
【非特許文献２】Drucker D.J.著、「ダイアベーツ」(Diabetes)、1998年、第47巻、p. 159-69
【非特許文献３】Drucker D.J.著、「ダイアベーツ・ケア」(Diabetes Care)、2003年、第26巻、p. 2929-40
【特許文献１】国際公開第WO 98/19998号パンフレット
【特許文献２】国際公開第WO 01/96295号パンフレット
【特許文献３】国際公開第WO 00/34241号パンフレット
【特許文献４】国際公開第WO 01/55105号パンフレット
【特許文献５】国際公開第WO 02/30890号パンフレット
【特許文献６】国際公開第WO 02/38541号パンフレット
【特許文献７】国際公開第WO 03/002553号パンフレット
【特許文献８】国際公開第WO 2004/009544号パンフレット
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
このような状況下、さらに優れたDPP-IV阻害作用を有する薬剤、好ましくはよりBA値の高い薬剤の開発が切望されている。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者らは、インスリン依存性糖尿病（1型糖尿病）、インスリン非依存性糖尿病（2型糖尿病）、インスリン抵抗性疾患、及び肥満に対する有効性が期待できるDPP-IV阻害作用を有する化合物についてさらに鋭意研究したところ、本発明の新規なピロリジン誘導体又はその塩がDPP-IVに対して優れた阻害作用を有し、かつ優れた体内動態を示すことを見出し、本発明を完成させた。
即ち、本発明によれば、DPP-IV阻害薬として有用な、下記式（Ｉ）で示されるピロリジン誘導体又はその製薬学的に許容される塩が提供される。
【化３】
2005116012.tif 000004
［式中、-A-は単結合、-O-、-S-、-NH-若しくは-N(低級アルキル)-を；-Bは低級アルキル、低級アルケニル、低級アルキニル、シクロアルキル、アリール、非芳香族ヘテロ環、若しくは芳香族ヘテロ環を示し、これらの基はそれぞれ置換されていてもよい。］
なお、これらの化合物のうち、好ましくは-A-が単結合である化合物であり；より好ましくは-A-が単結合であり、-Bが置換されていてもよい低級アルキル、又は置換されていてもよいアリールである化合物であり；さらに好ましくは-A-が単結合であり、-Bが置換されていてもよい低級アルキルである化合物であり；特に好ましくは-A-が単結合であり、-Bがメチルである化合物である。
また、別の態様として、好ましくは-A-が-O-である化合物であり；より好ましくは-A-が-O-であり、-Bが置換されていてもよい低級アルキル、又は置換されていてもよいアリールである化合物であり；さらに好ましくは-A-が-O-であり、-Bが置換されていてもよい低級アルキルである化合物であり；特に好ましくは-A-が-O-であり、-Bがメチルである化合物である。
また、本発明によれば、上記式（Ｉ）で示される化合物を有効成分とする医薬組成物；その中でも、インスリン依存性糖尿病（１型糖尿病）、インスリン非依存性糖尿病（２型糖尿病）、インスリン抵抗性疾患、若しくは肥満の治療剤である医薬組成物；及び／又はジペプチジルペプチダーゼIV阻害剤である医薬組成物が提供される。
【発明の効果】
【０００８】
本発明の化合物は、前述の国際公開第WO 2004/009544号パンフレット（特許文献８）に記載されている実施例３４の化合物（以下、「化合物X」という。）の体内動態の改善を目的として、化合物Xの水酸基をアシル化、炭酸エステル化、炭酸チオエステル化若しくはカルバミン酸エステル化した化合物である。当該文献には、当該文献における発明化合物のプロドラッグに関する示唆はあるものの、具体的に水酸基をアシル化、炭酸エステル化、炭酸チオエステル化若しくはカルバミン酸エステル化した化合物については開示がない。
また、化合物Xは、当該文献に開示されている、マウス及びラットにおけるDPP-IV阻害作用持続評価試験において、当該文献中にその薬理データが開示されている化合物のなかで、最も良好な活性の持続を有する化合物である。しかしながら、以下の試験例に従って試験を行った結果、経口投与における化合物XのBAは必ずしも高いものではなかったため、その改善が望まれていた。そこで、化合物Xの水酸基をアシル化、炭酸エステル化、炭酸チオエステル化若しくはカルバミン酸エステル化した化合物についてDPP-IV阻害活性及びBAについて検討を行った。その結果、一般的なプロドラッグとは異なり、本発明化合物は生体内において化合物Xに変換され、化合物XとしてDPP-IV阻害作用を示すばかりでなく、本発明化合物自体が優れたDPP-IV阻害作用を示すことが示唆された。また、BAについては、本発明化合物の投与後に脱アシル、脱炭酸エステル、脱炭酸チオエステル若しくは脱カルバミン酸エステルされて生成した化合物X及び本発明化合物の血中濃度の総和が、化合物Xを同量投与した場合と比較して著しく増加しており、BAの大幅な改善が確認された。【０００９】
本発明化合物の薬理作用は、以下の試験例により確認された。
（１）DPP-IV阻害作用測定試験
DPP-IV活性測定の手順は、以下の通りである。なお、反応は96ウェルプレートを用いて行った。
50 mM Tris-HCl、150 mM塩化ナトリウム、0.1%トリトンX-100、0.3 mU/mlブタ腎臓精製DPP-IV（Sigma）、0.05 mM Gly-Pro-AMC（Bachem）からなる水溶液に種々の濃度の被験物質を加えた反応液（100 μl／ウェル）を室温で60分間インキュベーションし、蛍光強度（Excitation 355 nm/ Emission 460 nm）を測定(ARVO、PerkinElmer)した。測定結果は、同一条件である3ウェルの値を平均して算出した。
溶媒添加群に対する阻害率を算出し、ロジスティック解析によりIC50値を求めた。その結果を表１に示す。【００１０】
【表１】
2005116012.tif 000005
上記に示すように、本発明化合物及び化合物Xは同程度のDPP-IV阻害作用を示した。【００１１】
（２）マウスにおけるDPP-IV阻害作用持続評価試験
各群 5例の雄性 ICRマウス（日本SLC）に対し、蒸留水に溶解した被験化合物を10 mg/kgの用量で経口投与し、対照群には蒸留水のみを経口投与した。化合物投与後0.5及び12時間後に眼窩静脈叢より採血をした。採取した血液は直ちに遠心分離を行い、血漿を分取し、血漿中DPP-IV活性を測定した。
血漿中DPP-IV活性測定の手順は、以下の通りである。なお反応は、96ウェルプレートを用いて行った。25 mM Tris-HCl、140 mM塩化ナトリウム、10 mM塩化カリウム、1% ウシ血清アルブミン、0.01 mM Gly-Pro-AMC（BACHEM）からなる水溶液（95 μl/ウェル）に採取した血漿5 μl加え室温で20分間インキュベーションし、蛍光強度（Excitation 355 nm / Emission 460 nm）を測定（ARVO、PerkinElmer）した。
対照群より採取した血漿を加えたウェルの蛍光強度を100%として被験化合物投与マウスの血漿中におけるDPP IV活性を算出し、対照群との活性の差を被験化合物による阻害率とした。その結果を表２に示す。【００１２】
【表２】
2005116012.tif 000006
表中、化合物Yとは、上記特許文献５記載の実施例４−１７の化合物であり、以下の構造を有する。
【化４】
2005116012.tif 000007
上記に示すように、本発明化合物は良好な経口活性を有し、その活性は比較化合物である化合物Yと比べて、投与後12時間後でも十分なDPP IV阻害活性の持続を有することが示された。【００１３】
（３）ラットにおけるPK試験
6週齢の雄性SDラット(日本クレア)を一晩絶食し、蒸留水に溶解した被験化合物を3 mg/kgの用量で経口投与し、化合物投与後0.25、0.5、1、2、4、6、10、12時間の時点において麻酔下で下大静脈より採血をした。また、生理食塩水に溶解した被験化合物を1 mg/kgの用量で尾静脈より投与し、同様に、化合物投与後0.1、0.25、0.5、1、2、4、6、10時間の時点において麻酔下で下大静脈より採血した。動物は各時点において3匹ずつ用いた。これらの採血により得られた血液から遠心分離により血漿を採取し、血漿中の化合物濃度をLC/MS/MS(2695、ウォーターズ及びTSQ Quantum、サーモフィニガン)を用いて測定した。
測定により得られた血漿中化合物濃度に基づき血漿中薬物濃度−時間曲線下面積（AUC）を算出し、経口投与時のAUCと静脈投与時のAUCの比から生物学的利用率（BA）を算出した。本発明化合物投与時のBA値については、血漿中の化合物X及び本発明化合物の濃度をそれぞれ算出した。【００１４】
【表３】
2005116012.tif 000008
上記に示すように、実施例１の化合物を経口投与した場合の血漿中の化合物X及び本発明化合物の総和で算出されるAUCは、化合物Xを投与した場合のAUC値に比べ4倍程度増加していることが示された。また、実施例１の化合物を投与した場合の血漿中の化合物X及び本発明化合物の濃度の総和で算出したBA値は68%と算出され、化合物Xを投与した場合のBA値16%に比べ著しく増加していることが示された。なお、上記（１）に示すように、実施例１及び化合物Xは同程度のDPP-IV阻害作用を示す。これらのことから、化合物Xと比較して、本発明化合物のBA値が高いこと、即ち、よりよい体内動態を示すことが確認された。【００１５】
（４）カニクイザルにおけるPK試験
4才齢の雄性カニクイザル(株式会社ケアリー：原産国ベトナム)を投与16時間前より絶食し（投与後4時間に給餌)、蒸留水に溶解した被験化合物を3 mg/kgの用量で経口投与し、化合物投与後0.25, 0.5, 1, 2, 4, 8, 24時間の時点において前腕橈側皮静脈より採血した。また、経口投与後7日間休薬させたカニクイザルを投与16時間前より絶食し（投与後4時間に給餌)、生理食塩水に溶解した被験化合物を1 mg/kgの用量で前腕橈側皮静脈より投与し、化合物投与後0.1, 0.25, 0.5, 1, 2, 4, 8, 24時間の時点において前腕橈側皮静脈より採血した。各投与において動物は3匹用いた。これらの採血により得られた血液から遠心分離により血漿を採取し、血漿中の化合物濃度をLC/MS/MS(2695、ウォーターズ及びTSQ Quantum、サーモフィニガン)を用いて測定した。【００１６】
【表４】
2005116012.tif 000009
上記に示すように、実施例１の化合物を経口投与した場合の血漿中の化合物Xの濃度より算出されるAUCは、化合物Xを投与した場合のAUC値に比べ12倍以上増加していることが示された。また、実施例１の化合物を投与した場合の血漿中の化合物X及び本発明化合物の濃度の総和で算出したBA値は159%と算出され、化合物Xを投与した場合のBA値13%に比べ著しく増加していることが示された。以上より、カニクイザルにおいても本発明化合物は、化合物Xと比較してよりよい体内動態を示すことが確認された。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
本発明化合物をさらに説明すると、次の通りである。
本明細書中、「低級」なる語は、特に断らない限り炭素数１乃至６個の直鎖状又は分枝状の炭素鎖を意味する。
従って、「低級アルキル」とは、C1-6の直鎖又は分枝状のアルキルを意味し、具体的には例えば、メチル、エチル、プロピル、ブチル、ペンチル、ヘキシル、イソプロピル、tert-ブチル等を挙げることができる。好ましくはC1-4の直鎖又は分枝状のアルキルであり、より好ましくはメチル若しくはエチルである。
「低級アルケニル」とは、C2-6の直鎖又は分枝状のアルケニルを意味し、具体的には例えば、エテニル、プロペニル、ブテニル、ペンテニル、ヘキセニル等が挙げられ、好ましくはC2-3の直鎖又は分枝状のアルケニルのエテニル、1-プロペニル、2-プロペニル、3-プロペニルである。
「低級アルキニル」とは、C2-6の直鎖又は分枝状のアルキニルを意味し、具体的には例えば、エチニル、プロピニル、ブチニル、ペンチニル、ヘキシニル等が挙げられ、好ましくはC2-3の直鎖又は分枝状のアルキニルのエチニル、1-プロピニル、3-プロピニルである。
「シクロアルキル」とは、C3-10の炭素環の1価基を意味し、これらは部分的に不飽和結合を有していてもよく、架橋環も包含される。従って、具体的には例えば、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、シクロヘプチル、シクロオクチル、シクロブテニル、シクロペンテニル、シクロヘキセニル、シクロオクタジエニル、ボルニル、ノルボルニル、ビシクロ[3.1.1]ヘプチル、ビシクロ[2.2.2]オクチル、ビシクロ[3.2.1]オクチル、ビシクロ[3.3.1]ノニル、ノルボルネニル、アダマンチル等が挙げられ、好ましくはシクロペンチル、シクロヘキシル、シクロペンテニル、シクロヘキセニルである。
「アリール」とは、単環乃至3環のC6-14の芳香族の炭化水素環の1価基を意味し、具体的には例えば、フェニル、ナフチル等を挙げることができる。好ましくはフェニルである。
「非芳香族ヘテロ環」とは、窒素、酸素及び硫黄からなる群より選択される1以上のヘテロ原子を環構成原子として含む、3-8員環非芳香族ヘテロ環の1価基を意味し、これらは部分的に不飽和結合を有していてもよく、架橋環も包含される。また、これらはフェニルと縮合していてもよい。また、環構成原子として硫黄を含む場合、当該硫黄原子は酸化されていてもよい。具体的には例えば、アゼチジニル、ピロリジニル、イミダゾリニル、イミダゾリジニル、ピラゾリジニル、ピラゾリニル、ピペリジニル、アゼピニル、ピペラジニル、ホモピペラジニル、モルホリニル、チオモルホリニル、インドリニル、イソインドリニル、ジヒドロピリジル、ジヒドロフリル、テトラヒドロキノリル、テトラヒドロイソキノリル、テトラヒドロピラニル、テトラヒドロチオピラニル、1-オキシドテトラヒドロチオピラニル、1,1-ジオキシドテトラヒドロチオピラニル、キヌクリジニル、8-アザビシクロ[3.2.1]オクチル等を挙げることができる。
「芳香族ヘテロ環」とは、窒素、酸素及び硫黄からなる群より選択される１以上のヘテロ原子を環構成原子として含む、5-6員環芳香族ヘテロ環の1価基を意味し、これらはフェニルと縮合していてもよい。具体的には例えば、ピリジル、ピラジル、ピリミジニル、ピリダジニル、フリル、チエニル、チアゾリル、オキサゾリル、イミダゾリル、インドリル、キノリル、イソキノリル、ベンゾフリル、ベンゾチエニル、ベンゾチアゾリル等を挙げることができる。
-Bにおける、それぞれ置換されていてもよい低級アルキル、低級アルケニル、低級アルキニル、シクロアルキル、アリール、非芳香族ヘテロ環、若しくは芳香族ヘテロ環の許容される置換基としては、それぞれの基の置換基として通常用いられる置換基であればいずれでもよく、各々の基に1つ以上置換基を有していてもよい。
-Bにおける、それぞれ置換されていてもよいシクロアルキル、アリール、非芳香族ヘテロ環、若しくは芳香族ヘテロ環の許容される置換基としては、以下の（ａ）乃至（ｈ）に示される基を挙げることができる。ここで、「RZ」とは、-OH、-O-低級アルキル、1つ又は2つの低級アルキルで置換されていてもよいアミノ（2つの低級アルキルで置換されている場合、同一の低級アルキルで置換されていても、それぞれ異なる低級アルキルで置換されていてもよい）、アリール、芳香族ヘテロ環及びハロゲンからなる群より選択される1つ以上の基で置換されていてもよい低級アルキルを示す（以下同様。）。
（ａ）ハロゲン；
（ｂ）-OH、-O-RZ、-O-アリール、-OCO-RZ、オキソ（=O）；
（ｃ）-SH、-S-RZ、-S-アリール、-SO-RZ、-SO-アリール、-SO2-RZ、-SO2-アリール、1つ又は2つのRZで置換されていてもよいスルファモイル（2つのRZで置換されている場合、同一のRZで置換されていても、それぞれ異なるRZで置換されていてもよい）；
（ｄ）1つ又は2つのRZで置換されていてもよいアミノ（2つのRZで置換されている場合、同一のRZで置換されていても、それぞれ異なるRZで置換されていてもよい）、-NHCO-RZ、-NHCO-アリール、-NHCO2-RZ、-NHCO2-アリール、-NHSO2-RZ、-NHSO2-アリール、-NHCONH2、-NHSO2NH2、ニトロ；
（ｅ）-CHO、-CO-RZ、-CO2H、-CO2-RZ、1つ又は2つのRZで置換されていてもよいカルバモイル、シアノ；
（ｆ）-OH、-O-低級アルキル、1つ又は2つの低級アルキルで置換されていてもよいアミノ（2つの低級アルキルで置換されている場合、同一の低級アルキルで置換されていても、それぞれ異なる低級アルキルで置換されていてもよい）、ハロゲン、及びRZからなる群より選択される1つ以上の基でそれぞれ置換されていてもよいアリール若しくはシクロアルキル；
（ｇ）-OH、-O-低級アルキル、1つ又は2つの低級アルキルで置換されていてもよいアミノ（2つの低級アルキルで置換されている場合、同一の低級アルキルで置換されていても、それぞれ異なる低級アルキルで置換されていてもよい）、ハロゲン、及びRZからなる群より選択される1つ以上の基でそれぞれ置換されていてもよい芳香族ヘテロ環若しくは非芳香族ヘテロ環；
（ｈ）上記（ａ）乃至（ｈ）に示される置換基より選択される1つ以上の基でそれぞれ置換されていてもよい低級アルキル、低級アルケニル若しくは低級アルキニル。
-Bにおける、それぞれ置換されていてもよい低級アルキル、低級アルケニル、低級アルキニルの許容される置換基としては、上記（ａ）乃至（ｇ）に示される基を挙げることができる。【００１８】
式（Ｉ）で示される本発明化合物には、置換基の種類によっては、不斉炭素原子を含む場合があり、これに基づく光学異性体が存在しうる。本発明はこれらの光学異性体の混合物や単離されたものをすべて包含する。また、本発明化合物は互変異性体が存在する場合があるが、本発明にはこれらの異性体の分離したもの、あるいは混合物が含まれる。また、ラベル体、即ち、本発明化合物の1つ以上の原子を放射性同位元素若しくは非放射性同位元素で置換した化合物も本発明に包含される。【００１９】
また、本発明化合物は、塩を形成する場合もあり、かかる塩が製薬学的に許容されうる限りにおいて本発明に包含される。具体的には、塩酸、臭化水素酸、ヨウ化水素酸、硫酸、硝酸、リン酸等の無機塩や、ギ酸、酢酸、プロピオン酸、シュウ酸、マロン酸、コハク酸、フマル酸、マレイン酸、乳酸、リンゴ酸、酒石酸、クエン酸、メタンスルホン酸、エタンスルホン酸、p-トルエンスルホン酸、アスパラギン酸、グルタミン酸等の有機酸との酸付加塩、ナトリウム、カリウム、カルシウム、マグネシウム等の金属を含む無機塩基、メチルアミン、エチルアミン、エタノールアミン、リジン、オルニチン等の有機塩基との塩やアンモニウム塩等が挙げられる。さらに、本発明は本発明化合物及びその製薬学上許容される塩の各種の水和物や溶媒和物及び結晶多形を有する物質も包含する。【００２０】
本発明化合物及びその製薬学的に許容される塩は、その基本骨格あるいは置換基の種類に基づく特徴を利用し、種々の公知の合成法を適用して製造することができる。以下に代表的な製法を例示する。なお、官能基の種類によっては、当該官能基を原料乃至中間体段階で適当な保護基、即ち容易に当該官能基に転化可能な基に置き換えておくことが、製造技術上効果的な場合がある。しかる後、必要に応じて保護基を除去し、所望の化合物を得ることができる。このような官能基としては、例えばグリーン（Greene）及びウッツ（Wuts）著、「Protective Groups in Organic Synthesis（third edition）」に記載の保護基を挙げることができ、これらの反応条件に応じて適宜用いればよい。【００２１】
（第一製法）
【化５】
2005116012.tif 000010
（式中、-A-及び-Bは前述の意味を示す。以下同様。）
本製造法は、国際公開第WO 2004/009544号パンフレット（特許文献８）に記載されている実施例３４、又はそのフリー体若しくはそのフリー体の塩を製造原料とし、常法によるアシル化、炭酸エステル化、炭酸チオエステル化若しくはカルバミン酸エステル化により本発明化合物（Ｉ）を製造する方法である。【００２２】
化合物（１ｂ）の反応性誘導体としては、酸クロリド、酸ブロミド等の酸ハライド；酸アジド；N-ヒドロキシベンゾトリアゾール、p-ニトロフェノールやN-ヒドロキシスクシンイミド等の活性エステル；対称型酸無水物；メチルエステル、エチルエステル、tert-ブチルエステル等の通常のエステル；アルキル炭酸ハライド等のハロカルボン酸アルキルエステル；ピバロイルハライド、p-トルエンスルホン酸クロリド等との混合酸無水物；等が挙げられる。さらには、前述の「Protective Groups in Organic Synthesis（third edition）」に記載の方法を適用することもできる。
特に、本発明においては、酸ハライドを用いてアシル化する方法、ハロギ酸エステルを用いて炭酸エステル化する方法、ハロギ酸チオエステルを用いて炭酸チオエステル化する方法、若しくはハロカルバミン酸を用いてカルバミン酸エステル化する方法が、簡便容易に本発明化合物を製造し得るので適している。【００２３】
反応は、使用する反応性誘導体等によって異なるが、酢酸等の有機酸系溶媒；エーテル、テトラヒドロフラン、ジオキサン等のエーテル類；N,N-ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシド等の非プロトン性極性溶媒；塩化メチレン、クロロホルム、ジクロロエタン等のハロゲン化炭化水素類；等の反応に不活性な有機溶媒中、冷却下、冷却乃至室温下、及び／又は室温乃至加熱下に行うことができる。また、使用する反応性誘導体の種類によっては、用いる酸ハライドに対応する有機酸を溶媒として用いることも有効である。
なお、反応に際して、化合物（１ｂ）又はその反応性誘導体を過剰に用いたり、トリエチルアミン、ジイソプロピルエチルアミン、N-メチルモルホリン、4-(N,N-ジメチルアミノ)ピリジン、ピリジン等の塩基の存在下に反応させることが、反応を円滑に進行させる上で有利な場合がある。また、化合物（１ａ）におけるピペリジン4位に置換したアミノ基へのアシル化、炭酸エステル化、炭酸チオエステル化若しくはカルバミン酸エステル化を防止するため、反応させる化合物（１ｂ）の種類によっては、化合物（１ａ）についてはその酸付加塩を用いることが好ましいことがある。【００２４】
（第二製法）
【化６】
2005116012.tif 000011
（式中、Lvはハロゲン、スルホニルオキシ等の脱離基を示す。）
本製造法は、化合物（２ｂ）に対する、アミン（２ａ）のアルキル化により本発明化合物（Ｉ）を製造する方法である。【００２５】
Lvにおける脱離基としては、通常アミンのアルキル化に用いられる脱離基であればいずれでもよく、具体的には例えば、クロロ、ブロモ、ヨード等のハロゲン；メタンスルホニルオキシ、エタンスルホニルオキシ、トリフルオロメタンスルホニルオキシ、ベンゼンスルホニルオキシ、p-トルエンスルホニルオキシ等のスルホニルオキシ；等を挙げることができる。
反応は、無溶媒若しくは溶媒を用いて行うことができ、溶媒を用いる場合には、トルエン、キシレン等の芳香族炭化水素類；メチルエチルケトン、アセトン等のケトン類；エーテル類；メタノール、エタノール、2-プロパノール等のアルコール類；ハロゲン化炭化水素類；アセトニトリル；非プロトン性極性溶媒；水；あるいはこれらの混合溶媒等の反応に不活性な溶媒中、冷却下、冷却乃至室温下、及び／又は室温乃至加熱下に行うことができる。
本反応においては、塩基の添加が反応の円滑な進行に有用である。塩基の具体例としては、炭酸ナトリウム、炭酸カリウム等の炭酸アルカリ；炭酸水素ナトリウム、炭酸水素カリウム等の炭酸水素アルカリ；トリエチルアミン、ジイソプロピルエチルアミン、N-メチルモルホリン、4-(N,N-ジメチルアミノ)ピリジン、ピリジン等の有機アミン等を挙げることができる。【００２６】
このようにして製造された本発明化合物は、遊離のまま、又は公知の方法により造塩処理を施しその塩として単離・精製される。単離・精製は、抽出、濃縮、留去、結晶化、濾過、再結晶、各種クロマトグラフィー等の通常の化学操作を適用して行われる。
また、本発明化合物が不斉炭素を有する場合には光学異性体が存在する。これらの光学異性体は適切な塩と再結晶する分別結晶化やカラムクロマトグラフィー等の常法により分割することができる。また、光学活性な化合物は、適当な光学活性な原料を用いることにより製造することもできる。【００２７】
本発明の医薬は、式（Ｉ）で示される本発明化合物の1種以上と、通常製剤化に用いられる、薬剤用担体、賦形剤、その他添加剤を用いて、通常使用されている方法によって調製することができる。投与は錠剤、丸剤、カプセル剤、顆粒剤、散剤、液剤等による経口投与、静注、筋注等の注射剤、又は坐剤、経鼻、経粘膜、経皮などによる非経口投与のいずれの形態であってもよい。【００２８】
本発明による経口投与のための固体組成物としては、錠剤、散剤、顆粒剤等が用いられる。このような固体組成物においては、1種以上の活性物質が、少なくとも1種の不活性な希釈剤、例えば乳糖、マンニトール、ブドウ糖、ヒドロキシプロピルセルロース、微結晶セルロース、デンプン、ポリビニルピロリドン、メタケイ酸アルミン酸マグネシウム等と混合される。組成物は、常法に従って、不活性な希釈剤以外の添加剤、例えばステアリン酸マグネシウム等の滑沢剤、繊維素グリコール酸カルシウム等の崩壊剤、安定化剤、溶解補助剤等を含有していてもよい。錠剤又は丸剤は必要によりショ糖、ゼラチン、ヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロースフタレート等の糖衣又は胃溶性若しくは腸溶性のフィルムで被覆してもよい。【００２９】
経口投与のための液体組成物は、薬剤的に許容される乳濁剤、溶液剤、懸濁剤、シロップ剤、エリキシル剤等を含み、一般的に用いられる不活性な希釈剤、例えば精製水、エタノール（EtOH）を含む。この組成物は不活性な希釈剤以外に湿潤剤、懸濁剤のような補助剤、甘味剤、風味剤、芳香剤、防腐剤を含有していてもよい。
非経口投与のための注射剤としては、無菌の水性又は非水性の溶液剤、懸濁剤、乳濁剤を含有する。水性の溶液剤、懸濁剤としては、例えば注射用蒸留水及び生理食塩水が含まれる。非水性の溶液剤、懸濁剤としては、例えばプロピレングリコール、ポリエチレングリコール、オリーブ油等の植物油、EtOH等のアルコール類、ポリソルベート80等がある。このような組成物は、さらに防腐剤、湿潤剤、乳化剤、分散剤、安定剤、溶解補助剤等の補助剤を含んでいてもよい。これらは例えばバクテリア保留フィルターを通す濾過、殺菌剤の配合又は照射によって無菌化される。これらはまた無菌の固体組成物を製造し、使用前に無菌水又は無菌の注射用溶媒に溶解して使用することもできる。【００３０】
通常経口投与の場合、1日の投与量は、体重あたり約0.0001〜50 mg/kg、好ましくは約0.001〜10 mg/kgが適当で、さらに好ましくは0.01〜1 mg/kgが適当であり、これを1回であるいは2乃至4回に分けて投与する。静脈投与される場合は、1日の投与量は体重あたり約0.0001〜1 mg/kg、好ましくは約0.0001〜0.1 mg/kgが適当で、1日1回乃至複数回に分けて投与する。投与量は症状、年齢、性別等を考慮して個々の場合に応じて適宜決定される。【００３１】
以下、実施例により本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例により何ら制限されるものではない。
【実施例】
【００３２】
実施例１
(2S,4S)-4-フルオロ-1-{[(1-グリコロイル-4-メチルピペリジン-4-イル)アミノ]アセチル}ピロリジン-2-カルボニトリル 一塩酸塩503 mgの酢酸10 ml溶液に、酢酸クロリド0.3 mlを加え室温にて3時間攪拌した。反応液を濃縮後、残渣をメタノール：28%アンモニア水=10：1に溶解し、溶液にシリカゲル7 mlを加え減圧下濃縮した。得られた担持物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（展開溶媒；クロロホルム：メタノール：28%アンモニア水=30：1：0.1）により精製し無色アモルファス物質を410 mg得た。得られた無色アモルファス物質をメタノール50 mlに溶解し、フマル酸123 mgを加え濃縮した。残渣にメタノール、エーテルを加え、生じた結晶を濾取することにより317 mgの2-[4-({2-[(2S,4S)-2-シアノ-4-フルオロピロリジン-1-イル]-2-オキソエチル}アミノ)-4-メチルピペリジン-1-イル]-2-オキソエチル アセタート 一フマル酸塩を無色結晶として得た。
FAB-MS[M+H]+：369.
1H-NHR(DMSO-d6):1.05-1.15(3H,s),1.30-1.70(4H,m),2.07(3H,s),2.30-2.70(2H,m),3.20-4.10(8H,m),4.75(2H,s),4.90-5.05,5.30-5.60(2H,m),6.59(2H,s).【００３３】
以下の表５及び表６に、本発明の他の構造を示す。これらは、上記の製造法や、実施例記載の方法、若しくは当業者にとって自明である方法、又はこれらの変法を用いることにより容易に製造することができる。
なお、表中の記号は以下の意味を示す。
No：化合物番号、Me：メチル、Et：エチル、nPr：ノルマルプロピル、iPr：イソプロピル、nBu：ノルマルブチル、iBu：イソブチル、tBu：tert-ブチル、Ph：フェニル、cPen：シクロペンチル、cHex：シクロヘキシル、Py：ピリジル、fur：フリル、the：チエニル、pipe：ピペリジン-4-イル、Ac：アセチル、Ms：メタンスルホニル、cyano：シアノ、di：ジ。なお、置換基の前の数字は置換位置を示し、従って例えば、3,4-diF-Phは3,4-ジフルオロフェニルを、1-Me-pipeは1-メチルピペリジン-4-イルを、3-the-O-はチオフェン-3-イルオキシを示す。【００３４】
【表５】
2005116012.tif 000012
【００３５】
【表６】
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【産業上の利用可能性】
【００３６】
本発明化合物は、優れたDPP-IV阻害作用を有し、かつ優れた体内動態を示す。従って、本発明化合物は、これらの作用に基づき、インスリン依存性糖尿病（1型糖尿病）、特にインスリン非依存性糖尿病（2型糖尿病）、インスリン抵抗性疾患、及び肥満等の治療及び／又は予防に有用である。
【国際調査報告】
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