(57)【要約】【課題】滑走用具のターン時の回転半径を小さくすることができて、より大胆なターン動作を行うことができる滑走用具を提供する。【解決手段】右足用及び左足用長尺体３，５の締結具４，６が取り付けられる領域よりも前方側の裏面の前方側部分に対してそれぞれ１つの前輪７，９を固定し、締結具４，６が取り付けられる領域よりも後方側の裏面の後方側部分に対して右足用及び左足用長尺体３，５の幅方向にそれぞれ間隔をあけて一対の後輪１１ａ，１１ｂ及び１３ａ，１３ｂを固定する。右足用及び左足用長尺体３，５のそれぞれに設けられた一対の後輪１１ａ，１１ｂ及び１３ａ，１３ｂの位置関係が、右足用及び左足用長尺体３，５が正しい位置関係で並んでいるときの外側に位置する一方の後輪１１ａ，１３ａが内側に位置する他方の後輪１１ｂ，１３ｂよりも、締結具４，６が取り付けられる領域寄りに位置するように定める。【選択図】図１
0003131239.tif 000002
【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
表面及び裏面を有する板状の右足用長尺体と、
表面及び裏面を有する板状の左足用長尺体と、
前記右足用及び左足用長尺体のそれぞれの前記表面に固定される左右の靴の締結具が取り付けられる領域よりも前方側の前記裏面の前方側部分に対して固定された１つの前輪と、
前記締結具が取り付けられる領域よりも後方側の前記裏面の後方側部分に対して前記右足用及び左足用長尺体の幅方向に間隔をあけてそれぞれ固定された一対の後輪とを備えた滑走用具であって、
前記右足用及び左足用長尺体のそれぞれに設けられた前記一対の後輪の位置関係は、前記右足用及び左足用長尺体が正しい位置関係で並んでいるときの外側に位置する一方の前記後輪が内側に位置する他方の後輪よりも、前記締結具が取り付けられる領域寄りに位置するように定められていることを特徴とする滑走用具。
【請求項２】
前記１つの前輪は、前記長尺体の長手方向を基準方向として、前記長尺体を厚み方向に貫通する方向に延びる仮想垂直線を中心にして前記基準方向の左右に制限された所定の角度範囲内で車輪が回動することを許容する左右回動許容構造を有している請求項１に記載の滑走用具。
【請求項３】
前記左右回動許容構造は、前記車輪の前記左右への動きを抑制する力を付与する付勢手段を備えている請求項２に記載の滑走用具。
【請求項４】
前記一対の後輪は、前記長尺体を厚み方向に貫通する方向に延びる仮想垂直線を中心として左右に回動することがでなきない非回動構造を有している請求項１または２に記載の滑走用具。
【請求項５】
前記一対の後輪は、前記長尺体とは別の取付板部材に固定されており、
前記取付板部材は、前記長尺体と前記取付板部材との間に緩衝材を挟み且つ前記長尺体に加わる荷重によって前記緩衝材を前記長尺体と前記取付板部材とで圧縮し得る取付構造を介して前記長尺体に対して固定されている請求項１に記載の滑走用具。
【請求項６】
前記前輪は、交換可能な自在型キャスタであり、前記一対の後輪は交換可能な固定型キャスタである請求項１，２または４に記載の滑走用具。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本考案は、雪のない滑走面上をスキーのように滑走することができる滑走用具に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
特開平９−２９９５４４号公報［特許文献１］には、長尺体に２つのローラが１つずつ取付金具を介して取り付けられた滑走用具が開示されている。この滑走用具では、長尺体の前方側及び後方側にローラが１つずつ設けられているため、通常のスキーのように比較的ターン（回転）がし易い構造となっている。
【０００３】
またｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｃａｇｒ−ｓｐｏｒｔｓ．ｊｐ／ｐｒｏｄｕｃｔ／ａｂｏｕｔ．ｐｈｐ［非特許文献１］のＵＲＬによりアクセスできるウエブページに示されたローラスキーと呼ばれる滑走用具では、一対の長尺体のそれぞれの表面に左右の靴の締結具が取り付けられる。そして一対の長尺体の締結具が取り付けられた領域よりも前方及び後方の裏面に、それぞれ一対の車輪が取り付けられている。この滑走用具では、長尺体の前方及び後方の裏面にそれぞれ２つずつの車輪が設けられているため、滑走面が比較的平坦で、滑走速度が遅い場合または滑走を停止している場合において、安定して滑走または静止することができる。
【特許文献１】特開平９−２９９５４４号公報
【非特許文献１】ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｃａｇｒ−ｓｐｏｒｔｓ．ｊｐ／ｐｒｏｄｕｃｔ／ａｂｏｕｔ．ｐｈｐのＵＲＬ
【考案の開示】
【考案が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、従来の滑走用具のうち、前者の長尺体の前方側及び後方側にローラを１つずつ設けた滑走用具では、滑走時においてターンをし易い反面、滑走速度が遅い場合や、停止状態にある場合は不安定となる。また後者の長尺体の前方及び後方の裏面にそれぞれ２つずつの車輪を設けた滑走用具では、前後に２つずつの車輪が設けられているため、その構造上滑走時のターンの半径が大きくならざるを得ない。
【０００５】
本考案の目的は、滑走時のターン性能に優れ、しかも滑走速度が遅い場合または滑走を停止している場合でも安定した状態を確保することができる滑走用具を提供することにある。
【０００６】
本考案の他の目的は、滑走用具のターン時の回転半径を小さくすることができて、より大胆なターン動作を行うことができる滑走用具を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本考案が改良の対象とする滑走用具は、表面及び裏面を有する板状の右足用長尺体と、
表面及び裏面を有する板状の左足用長尺体と、右足用及び左足用長尺体のそれぞれの表面に固定される左右の靴の締結具が取り付けられる領域よりも前方側の裏面の前方側部分に対して固定された１つの前輪と、締結具が取り付けられる領域よりも後方側の裏面の後方側部分に対して右足用及び左足用長尺体の幅方向に間隔をあけてそれぞれ固定された一対の後輪とを備えている。
【０００８】
本考案の滑走用具では、右足用及び左足用長尺体のそれぞれに設けられた一対の後輪の位置関係が、右足用及び左足用長尺体が正しい位置関係で並んでいるときの外側に位置する一方の後輪が内側に位置する他方の後輪よりも、締結具が取り付けられる領域寄りに位置するように定められている。本明細書において正しい位置関係とは、右足用及び左足用長尺体が、それぞれ使用者の右足と左足に固定される状態になる位置関係を意味する。右足用及び左足用長尺体のそれぞれに設けられた一対の後輪の位置関係をこのように定めた場合には、以下のように各車輪は動作する。すなわちターン時に滑走用具の２本の長尺体がターン方向に傾斜するときには、滑走用具のターン方向に対して内側に位置する長尺体では、前輪及び一対の後輪のうち内側に位置する車輪（すなわち滑走用具のターン方向に対して内側に位置する長尺体における他方の後輪）が主として滑走面と接触する。また滑走用具のターン方向に対して外側に位置する長尺体では、前輪及び一対の後輪のうち内側に位置する車輪（すなわち滑走用具のターン方向に対して外側に位置する長尺体における一方の後輪）が主として滑走面と接触する。その結果、ターン方向に対して内側の長尺体の回転半径がターン方向に対して外側の長尺体の回転半径よりも小さくなる。そして内側の長尺体の滑走軌道と外側の長尺体の滑走軌道とが平行に近い状態になって、ターン時にも左右の長尺体を簡単に平行な状態として滑走することができるので、安定したターン動作を得ることができる。また、滑走速度が遅い場合または滑走を停止している場合には、左右の長尺体はそれぞれ前輪及び一対の後輪の３つの車輪が滑走面としっかりと接地する。そのため、滑走速度が遅いまたは滑走を停止している場合には、安定した滑走状態または静止状態を得ることができる。
【０００９】
本考案の滑走用具では、１つの前輪が、長尺体の長手方向を基準方向として、長尺体を厚み方向に貫通する方向に延びる仮想垂直線を中心にして長尺体の長手方向すなわち基準方向の左右に制限された所定の角度範囲内で車輪が回動することを許容する左右回動許容構造を有するように構成するのが好ましい。このような左右回動許容構造を用いると、滑走用具のターン時に、ターン方向に簡単に前輪を旋回することが可能になる。そのため、滑走用具のターン時の回転半径を小さくすることができて、従来よりも大胆なターン動作を得ることができる。また、基準方向に対する車輪の回動は、長尺体を厚み方向に貫通する方向に延びる仮想垂直線を中心にして基準方向の左右に制限された所定の角度範囲内で行われるため、車輪が過剰に左右方向に回動するのを抑制することができて、滑走用具が回転し過ぎることによる転倒の発生を抑制することができる。
【００１０】
左右回動許容構造を、長尺体を厚み方向に貫通する方向に延びる仮想垂直線を中心にして基準方向の左右への車輪の動きを抑制する力を付与する付勢手段を備える構成にしてもよい。このような付勢手段を備えた左右回動許容構造を採用すると、ターン時に左または右に回動した前輪を素早く基準状態に戻すことができ（前輪が長尺体の長手方向に向く状態）にスムーズ戻すことができ）、滑走用具のターン動作が滑らかになる。
【００１１】
本考案の滑走用具では、一対の後輪を、長尺体を厚み方向に貫通する方向に延びる仮想垂直線を中心として左右に回動することがでなきない非回動構造を有するように構成するのが好ましい。このような非回動構造を用いると、滑走用具の滑走性を安定化することができる。
【００１２】
また、一対の後輪を長尺体とは別の取付板部材に固定し、取付板部材を長尺体と取付板部材との間に緩衝材を挟み且つ長尺体に加わる荷重によって緩衝材を長尺体と取付板部材とで圧縮し得る取付構造を介して長尺体に対して固定してもよい。一対の後輪を長尺体とは別の取付板部材に固定することにより、例えば長尺体の幅方向の長さ寸法よりも長い幅方向寸法を有する板部材を別の取付板部材として用いることにより、長尺体の裏面の限られた領域には取り付けることができない間隔を幅方向にあけて、一対の後輪を取り付けることが可能になる。その結果、安定感を増大することが可能になる。また緩衝材を長尺体と取付板部材とで圧縮し得る取付構造を用いると、滑走面から後輪を介して伝わる衝撃を緩衝材に吸収させることができるため、乗り心地のよい滑走を実現することができる。
【００１３】
なお、前輪としては交換可能な自在型キャスタを用いることができ、一対の後輪としては交換可能な固定型キャスタを用いることができる。自在型キャスタはキャスタの一部を構成する車輪の旋回を可能にする構造を有するため、このようなキャスタを本考案の滑走用具における前輪に採用することにより、前輪を回動させることができる。また、自在型、固定型を問わずこれらのキャスタは、市場で入手し易くかつ比較的安価であるため、滑走用具の製造コストを小さくすることができる上、滑走具の前輪または後輪のいずれかが破損した場合でも容易に交換することができる利点がある。
【考案の効果】
【００１４】
本考案によれば、ターン方向に対して内側の長尺体の回転半径がターン方向に対して外側の長尺体の回転半径よりも小さくなり、内側の長尺体の滑走軌道と外側の長尺体の滑走軌道とが平行に近い状態になるため、安定したターン動作を簡単に得ることができる。また、滑走速度が遅い場合または滑走を停止している場合に、左右の長尺体はそれぞれ前輪及び一対の後輪の３つの車輪が滑走面としっかりと接地するため、滑走速度が遅いまたは滑走を停止している場合でも、安定した滑走状態または静止状態を得ることができる。
【考案を実施するための最良の形態】
【００１５】
以下、本考案の滑走用具の実施の形態の一例について説明する。図１（Ａ）及び（Ｂ）は、本考案の滑走用具の実施の形態の一例の正面図である。図２（Ａ）及び（Ｂ）は、本考案の滑走用具の実施の形態の一例の平面図である。図３（Ａ）及び（Ｂ）は、本考案の滑走用具の実施の形態の一例の底面図である。なお、図２では、滑走用具の前輪及び後輪を便宜的に破線で示している。
【００１６】
この実施の形態において、符号１は滑走用具である。滑走用具１は、右足用の滑走用具１ａと左足用の滑走用具１ｂとによって構成されている。さらに右足用及び左足用の滑走用具１ａ，１ｂは、それぞれ右足用及び左足用の長尺体３，５と前輪７，９と後輪１１，１３とによって概ね構成されている。長尺体３，５は、それぞれ表面及び裏面を有する板状を呈している。長尺体３，５は、スキー板やローラスキー用板等と同様に可撓性を有している。このような長尺体としては、専用品を開発してもよいが、市販のスキー板、ローラースキー用板等を用いてもよいのは勿論である。
【００１７】
右足用及び左足用長尺体３，５のほぼ中央部の表面には、それぞれ右足用及び左足用長尺体３，５にそれぞれ左右の靴を固定するための締結具４，６が取り付けられている。締結具４，６は、滑走用具１の専用部品または公知の市販品のいずれでもよい。この例では締結具４として市販のスキー板用のビンディングが用いられている。なお、本実施の形態の滑走用具は、長尺体３，５に締結具４，６が取り付けられた構造となっているが、市場の取引においては長尺体３，５に締結具４，６を取り付けない形態で本考案の滑走用具が流通し得ることは言うまでもない。
【００１８】
前輪７，９は、右足用及び左足用長尺体３，５の締結具４，６が取り付けられる領域よりも前方側の裏面の前方側部分にそれぞれ固定されている。前輪７，９は、後に詳しく説明するとおり、共通する左右回転許容構造を有する自在型キャスタでそれぞれ構成されている。
【００１９】
後輪１１，１３は、締結具４，６が取り付けられる領域よりも後方側の裏面の後方側部分に対して右足用及び左足用長尺体３，５の幅方向（長尺体３，５の長手方向及び厚み方向と直交する方向）に間隔をあけて設けられた一対の後輪１１ａ，１１ｂ及び一対の後輪１３ａ，１３ｂによりそれぞれ構成されている。後輪１１，１３は、後述する取付板部材１５，１７及び緩衝材１９，２１を介して長尺体３，５に固定されている。一対の後輪１１ａ，１１ｂ及び１３ａ，１３ｂは、後述するように車軸を中心にして車輪が回動するだけで、長尺体３，５を厚み方向に貫通する仮想垂直線ＶＬｂを中心して車輪が左右に回動することがない非回動構造１４を有している。本実施の形態では、このような非回動構造を有する一対の後輪１１ａ，１１ｂ及び１３ａ，１３ｂとして、市販の固定型キャスタ１６を採用している。
【００２０】
固定型キャスタ１６は、図４及び５に示すように、ホイール２３ａ及びタイヤ２３ｂからなる車輪２３と、車輪２３の回転中心を構成する車軸２５と、車軸２５を支持する軸受け２７と、四隅にボルト孔ＢＨｂを有する取付座２９と、軸受け２７が固定されて取付座２９と一体に形成されたフォーク３１とから構成されている。取付座２９は、ボルト孔ＢＨｂに挿入されて取付板部材１５，１７及び長尺体３，５を貫通し、または取付板部材１５，１７のみを貫通する１６本のボルトＢ１〜Ｂ１６と、ボルトＢ１〜Ｂ１６の螺子部に螺合される１６個のナットＮ１〜Ｎ１６とを用いて取付板部材１５，１７に取り付けられる。このような固定型キャスタ１６を後輪に用いると、滑走用具の滑走性が安定化するだけでなく、後述する左右への回動構造を有する前輪３，５に用いる自在型キャスタを用いる場合と比べて、滑走用具の製造コストを低くすることができる。
【００２１】
前述のように、本実施の形態では、一対の後輪１１ａ，１１ｂ及び１３ａ，１３ｂは、長尺体３，５には直接取り付けられておらず、長尺体３，５とは別の取付板部材１５，１７にそれぞれ固定されている。取付板部材１５，１７は、長尺体３，５の幅方向の長さ寸法ＷＬよりも長い幅方向寸法ＷＦを有している。このような別の取付板部材１５，１７を用いると、一対の後輪１１ａ，１１ｂ及び１３ａ，１３ｂの幅方向の間隔寸法を、長尺体３，５の裏面の限られた領域には直接取り付けることができない長さにして、一対の後輪１１ａ，１１ｂ及び１３ａ，１３ｂを長尺体３，５に取り付けることが可能となる。その結果、滑走部材１の安定感を増大するために、一対の後輪１１ａ，１１ｂ及び１３ａ，１３ｂの幅方向の間隔寸法を任意に定めることが可能になる。
【００２２】
また、図５に示すように、本実施の形態では、長尺体３，５と取付板部材１５，１７との間に緩衝材１９，２１が設けられている。この緩衝材１９，２１は、長尺体３，５に加わる荷重によって長尺体３，５と取付板部材１５，１７とで緩衝材１９，２１を圧縮し得る取付構造を介して長尺体３，５に対して固定されている。長尺体３，５と取付板部材１５，１７とで緩衝材１９，２１を圧縮し得る取付構造は、図１，３及び５に示すように、長尺体３，５に一対の後輪１１ａ，１１ｂ及び１３ａ，１３ｂを取り付けるために使用する８本のボルトＢ２，Ｂ３，Ｂ５，Ｂ８，Ｂ９，Ｂ１２，Ｂ１４，Ｂ１５（１６本のボルトＢ１〜Ｂ１６の一部）と、これらのボルトに螺合される８個のナットＮ２，Ｎ３，Ｎ５，Ｎ８，Ｎ９，Ｎ１２，Ｎ１４，Ｎ１５（１６個のナットＮ１〜Ｎ１６の一部）により構成される。１つの後輪の取付座２９には４つの取付孔が形成されており、この４つの取付孔に対応して、取付板部材１５，１７にも１つの後輪に対応して４つの取付孔が形成されている。後述するように、一対の後輪１１ａ，１１ｂ及び１３ａ，１３ｂは、長手方向に位置がずらされて配置されている。そして一方の後輪１１ａ，１３ａのための取付座２９に設けた内側の２つの取付孔と他方の後輪１１ｂ，１３ｂのために取付座２９に設けた内側の２つの取付孔とが、長手方向に沿って直線的に並ぶように、一対の後輪１１ａ，１１ｂ及び１３ａ，１３ｂは取付板部材１５，１７に対して取り付けられている。取付板部材１５，１７に形成された８個の取付孔を見ると、中央に位置する４つの取付孔は直線的に並んでいる。さらに図示していないが、長尺体３，５にも取付板部材１５，１７の中央に形成した直線状に並ぶ４つの取付孔と整合するように、直線状に並ぶ４つの取付孔が長手方向に沿って形成されている。したがって、一対の後輪１１ａ，１１ｂ及び１３ａ，１３ｂと長尺体３，５とは、長尺体３，５に形成された４つの取付孔を貫通するそれぞれ４本のボルトＢ２，Ｂ３，Ｂ５，Ｂ８及びＢ９，Ｂ１２，Ｂ１４，Ｂ１５とそれぞれ４つのナットＮ２，Ｎ３，Ｎ５，Ｎ８及びＮ９，Ｎ１２，Ｎ１４，Ｎ１５とにより、連結された状態にある。なお、これら４本のボルトＢ２，Ｂ３，Ｂ５，Ｂ８及びＢ９，Ｂ１２，Ｂ１４，Ｂ１５には、取付板部材１５，１７を貫通した中間部分に形成された螺子部にそれぞれ４つのナットＮ２，Ｎ３，Ｎ５，Ｎ８及びＮ９，Ｎ１２，Ｎ１４，Ｎ１５が螺合されている。また一対の後輪１１ａ，１１ｂ及び１３ａ，１３ｂを取付板部材１５，１７に固定するための１８本のボルトＢ１〜Ｂ１６のうち、長尺体３，５を貫通しない残りのそれぞれ４本のボルトＢ１，Ｂ４，Ｂ６，Ｂ７及びＢ１０，Ｂ１１，Ｂ１３，Ｂ１６には、取付板部材１５，１７を貫通した先端の螺子部分にナットが螺合されている。さらに、長尺体３，５を貫通するそれぞれ４本のボルトＢ２，Ｂ３，Ｂ５，Ｂ８及びＢ９，Ｂ１２，Ｂ１４，Ｂ１５のうち、中央に位置する２本のボルトＢ３，Ｂ５及びＢ１２，Ｂ１４だけが、取付板部材１５，１７と長尺体３，５との間に配置された緩衝材１９，２１を貫通している。長尺体３，５を貫通するそれぞれ４本のボルトＢ２，Ｂ３，Ｂ５，Ｂ８及びＢ９，Ｂ１２，Ｂ１４，Ｂ１５と、長尺体３，５に設けた取付孔及び緩衝材１９，２１に設けた図示しない貫通孔との間には、長尺体３，５が取付板部材１５，１７に向かって近づくまたは取付板部材１５，１７が長尺体３，５に近づくことを許容する程度の隙間が形成されている。
【００２３】
このような緩衝材１９，２１を長尺体３，５と取付板部材１５，１７とで圧縮し得る取付構造を用いると、滑走面から後輪１１，１３を介して伝わる衝撃を緩衝材１９，２１に吸収させることができるため、乗り心地のよい滑走を実現することができる。なお、緩衝材１９，２１としては、滑走面から後輪１１，１３を介して伝わる衝撃を吸収することができるものであればどのような部材を用いてもよい。この例では、緩衝材１９，２１として、ゴム製の板材が用いられている。
【００２４】
本実施の形態では、図３及び図４に示すように、右足用及び左足用長尺体３，５のそれぞれに設けられた一対の後輪１１ａ，１１ｂ及び１３ａ，１３ｂの位置関係が、右足用及び左足用長尺体３，５が正しい位置関係（すなわち右足用及び左足用長尺体３，５にそれぞれ右足と左足が固定される状態における２本の長尺体３，５の位置関係）で並んでいるときの外側に位置する後輪１１ａ，１３ａが、内側に位置する後輪１１ｂ，１３ｂよりも、締結具４，６が取り付けられる領域（右足用及び左足用長尺体３，５のほぼ中央部）寄りに位置するように定められている。なお、一方の後輪１１ａ，１３ａの中心と他方の後輪１１ｂ，１３ｂの中心との間の長手方向に測った距離の定め方は、求めるターン性能に応じて任意に定めることになる。
【００２５】
ここで、本実施の形態の一例を使用した場合におけるターン時の滑走状態について説明する。本実施の形態において、右足用及び左足用長尺体３，５のそれぞれに設けられた一対の後輪１１ａ，１１ｂ及び１３ａ，１３ｂの位置関係を上記のように定めたことにより、滑走用具１は、図６に示すように動作することができる。まず、滑走用具１ａ，１ｂを平行に並べて（左右に傾けずに）滑走しているときは、滑走用具１の滑走方向は直線状になる（図２参照）。この状態から左右いずれかに滑走用具１ａ，１ｂを傾斜させると滑走用具１をターンをさせることができる。これを図６に示すような滑走方向に対して左方向にターンする場合（すなわち滑走用具１の２本の長尺体３，５が左側に傾斜する場合）で説明すると、次のようになる。ターン時に滑走用具１の２本の長尺体３，５がターン方向Ｄｔに傾斜しているときには、滑走用具１のターン方向Ｄｔに対して内側に位置する長尺体（左足用長尺体５）では、前輪１１と一対の後輪１３ａ，１３ｂのうちの内側に位置する車輪１３ａとが主として滑走面Ｌと接触する。また滑走用具１のターン方向Ｄｔに対して外側に位置する長尺体（右足用長尺体３）では、前輪７と一対の後輪１１ａ，１１ｂのうちの内側に位置する車輪１１ｂとが主として滑走面Ｌと接触する。なお図６では、前輪７，９及び後輪１１，１３と滑走面Ｌとのターン時の接触状態を理解しやすくするため、便宜的に滑走面Ｌと接触する前輪７，９及び後輪１１，１３を実線で示し、滑走面Ｌと接触しない後輪１１，１３を破線で示している。その結果、ターン方向Ｄｔに対して内側の長尺体（左足用長尺体５）の回転半径がターン方向Ｄｔに対して外側の長尺体（右足用長尺体３）の回転半径よりも小さくなる。そして内側の長尺体（左足用長尺体５）の滑走軌道Ｔｉと外側の長尺体（右足用長尺体３）の滑走軌道Ｔｏとが平行に近い状態になって、ターン時にも左右の長尺体を簡単に平行な状態として滑走することができる。したがって、本実施の形態の滑走用具を用いることにより、安定したターン動作を得ることができる。また、滑走速度が遅い場合または滑走を停止している場合には、左右の長尺体３，５は前輪７，９及び一対の後輪１１ａ，１１ｂ及び１３ａ，１３ｂのそれぞれ３つの車輪は、滑走面Ｌとしっかりと接地することができる。そのため、本実施の形態の滑走用具を用いることにより、滑走用具１の滑走速度が遅いまたは滑走を停止している場合でも、安定した滑走状態または静止状態を得ることができる。
【００２６】
次に本実施の形態における左右回動許容構造について説明する。図７及び８に示すように、本実施の形態では、前輪７，９はそれぞれ左右回動許容構造３３を有するように構成されている。左右回動許容構造３４は、長尺体３，５の長手方向を基準方向として、長尺体３，５を厚み方向に貫通する方向に延びる仮想垂直線ＶＬｆを中心にして長尺体３，５の長手方向すなわち基準方向の左右に制限された所定の角度範囲内で車輪３５が回動することを許容する構造である。左右回動許容構造３４を有する前輪７，９としては、本実施の形態の滑走用具の専用品として設計したものを用いてもよいが、自在型キャスタと呼ばれる市販品を用いてもよい。この例では、図５及び７に示すような市販の自在型キャスタ３６を採用している。自在型キャスタ３６は、図５及び７に示すように、ホイール３５及びタイヤ３５ｂからなる車輪３５と、車輪３５の回転中心を構成する車軸３７と、車軸３５を支持する軸受け３９と、四隅にボルト孔ＢＨｆを介してボルトＢ１７〜Ｂ２４とそれぞれ対応するＮ１７〜Ｎ２４とで締め付けることにより自在型キャスタ３６を長尺体３，５の裏面に直接取り付けるための取付座４１と、軸受け３９を支持し且つ取付座４１と一体に構成されるフォーク４３とから構成されている。そして、取付座４１のほぼ中心の位置には、仮想垂直線ＶＬｆとして自在型キャスタ３６の回動運動を可能にするセンターピン４５が設けられている。
【００２７】
この左右回動許容構造３４では、図７及び８に示すように、回動可能な自在型キャスタ３６に加えてさらに、前輪７，９（自在型キャスタ３６）の回動を規制するストッパ４６が設けられている。この例では、ストッパ４６は、一対のボルト４７，４７で構成されている。これら一対のボルト４７，４７は、コの字状の形状を有するキャスタガード４９の外側から内側に挿入され、ストッパ４６を構成する一対のボルト４７，４７の先端４７ｂ，４７ｂが、自在型キャスタ３６の側面と離れるようにキャスタガード４９の内側をナット５１，５１で固定する（図９参照）。なお、キャスタガード４９は、自在型キャスタ３６とは別の部材で構成しても良いし、自在型キャスタ３６と一体型のものとして構成してもよい。本実施の形態では、キャスタガード４９は自在型キャスタ３６とは別の部材で構成されている。これにより、車輪３５が、仮想垂直線ＶＬｆを中心にして長尺体３，５の長手方向すなわち基準方向の左右に所定の角度範囲回動すると、固定されたストッパ４６を構成する一対のボルト４７，４７の各先端４７ｂ，４７ｂが自在型キャスタ３６のフォーク４３に当接されるため、所定の角度範囲内以上に車輪３５が回動されないように規制することができる。このような自在型キャスタ３６及びストッパ４６を組み合わせた左右回動許容構造３４を構成すると、滑走用具１のターン時に、制限された範囲内でターン方向Ｄｔに簡単に前輪７，９を旋回することが可能になる。そのため、滑走用具１のターン時の回転半径を小さくすることができて、従来よりも大胆なターン動作を得ることができる。また、基準方向に対する車輪の回動は、長尺体３，５を厚み方向に貫通する方向に延びる仮想垂直線ＶＬｆを中心にして基準方向の左右に制限された所定の角度範囲内で行われるため、車輪が過剰に左右方向に回動するのを抑制することができて、滑走用具が回転し過ぎることによる転倒の発生を抑制することができる。なお、車輪３５が回動することができる所定の角度範囲は、ストッパ４６を構成する一対のボルト４７，４７の先端４７ｂ，４７ｂの位置を調整することにより任意に定めることができる。
【００２８】
図８，９に示すように、本実施の形態では、さらに、左右回動許容構造３４を、長尺体３，５を厚み方向に貫通する方向に延びる仮想垂直線ＶＬｆを中心にして基準方向の左右への車輪の動きを抑制する力を付与する付勢手段５３が設けられている。この例では、付勢手段５３として、図８，９に示す一対のバネ５４、５４をストッパ４６を構成する一対のボルト４７，４７のシャフト部４７ａ，４７ａに嵌め込む構造を採用している。この構造では、一対のバネ５４，５４が、一対のナット５１，５１と自在型キャスタ３６のフォーク４３との間に付勢されるようにストッパ４６を構成する一対のボルトのシャフト部４７ａ，４７ａに嵌め込まれている。このような付勢手段５３を備えた左右回動許容構造３４を採用すると、ターン時に左または右に回動した前輪７，９を素早く基準方向に戻すことができる。その結果前輪７，９が長尺体３，５の長手方向に向く状態にスムーズ戻すことができ、滑走用具１のターン動作が滑らかになる。なお、付勢手段５３では、一対のバネ５４、５４の弾性率を適宜調整することにより、ターン時に左または右に回動した前輪７，９を基準方向に戻す速さを所望の速さに調製することができる。
【００２９】
なお、本実施の形態の滑走用具１の前輪７，９及び後輪１１，１３として市販のキャスタ１６，３６を用いると、自在型、固定型を問わず、キャスタは市場で容易に入手でき、かつ比較的安価であるため滑走用具の製造コストを下げることができる上に、滑走用具の前輪７，９及び後輪１１，１３のいずれかが破損した場合でも簡単に交換することができる利点がある。
【図面の簡単な説明】
【００３０】
【図１】（Ａ）及び（Ｂ）は、本考案の滑走用具の実施の形態の一例の正面図である。
【図２】（Ａ）及び（Ｂ）は、本考案の滑走用具の実施の形態の一例の平面図である。
【図３】（Ａ）及び（Ｂ）は、本考案の滑走用具の実施の形態の一例の底面図である。
【図４】（Ａ）及び（Ｂ）は、図３（Ａ）及び（Ｂ）における滑走用具の各後輪が取り付けられた部分を示す拡大図である。
【図５】（Ａ）及び（Ｂ）は、図１（Ａ）及び（Ｂ）における滑走用具の後輪が取り付けられた部分を示す拡大図である。
【図６】本考案の滑走用具の実施の形態の一例のターン時の滑走状態を示す図である。
【図７】図１における滑走用具の前輪が取り付けられた部分を示す拡大図である。
【図８】図３おける滑走用具の前輪が取り付けられた部分を示す拡大図である。
【図９】図８の一部を拡大した図である。
【符号の説明】
【００３１】
１  滑走用具
３，５  長尺体
７，９  前輪
１１，１３  後輪
１５，１７  取付板部材
１９，２１  緩衝材
４６  ストッパ
５３  付勢手段
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
0003131239.tif 000009
【図８】
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【図９】
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