(57)【要約】ダブルトークを検出するように構成された通信デバイスが記述される。エコーキャンセラは、適応フィルタを使用してエコーを入力信号から消去するように構成される。ダブルトーク検出器はダブルトーク統計量を提供する。ダブルトーク統計量は、消去誤差信号内の残留エコーエネルギーとトータル消去誤差エネルギーとの比に比例する。【選択図】図３
2012510779.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ダブルトークを検出するように構成された通信デバイス、該通信デバイスは下記を備える：
入力信号からエコーを消去するように構成されたエコーキャンセラ；および、
ダブルトーク統計量を提供するダブルトーク検出器、
なお、前記ダブルトーク統計量は、消去誤差信号内の残差エコーエネルギーと、トータルの消去誤差エネルギーとの比の関数である。
【請求項２】
請求項１記載の通信デバイス、ここにおいて、
前記エコーキャンセラは適応フィルタを備え、前記デバイスは、前記ダブルトーク検出器が近端信号を検出した場合に、前記適応フィルタが適応する動作を止めるように構成される。
【請求項３】
請求項２の通信デバイス、ここにおいて、
前記デバイスは、前記ダブルトーク検出器が近端信号を検出しない場合に、前記適応フィルタによる適応する動作を再開するようにさらに構成される。
【請求項４】
請求項１の通信デバイス、ここにおいて、
前記消去誤差信号内の残差エコーエネルギーは、前記入力信号が適応フィルタによって処理された後の前記入力信号内の残差エコーエネルギーである。
【請求項５】
前記ダブルトーク統計量は、利用可能な信号の２次統計量を使用して計算される、請求項１の通信デバイス。
【請求項６】
前記ダブルトーク統計量は、
【数１】
2012510779.tif 000053
に基づいて計算され、
【数２】
2012510779.tif 000054
は前記ダブルトーク統計量であり、
【数３】
2012510779.tif 000055
は前記消去誤差とマイクロホン入力信号との間の相互相関であり、
【数４】
2012510779.tif 000056
は推定分散、すなわち、前記消去誤差信号e［n］の電力である、請求項５の通信デバイス。
【請求項７】
前記ダブルトーク統計量は、
【数５】
2012510779.tif 000057
を使用して周波数ドメインにおいて計算され、
【数６】
2012510779.tif 000058
はｋ番目のビンとｔ番目の時間フレームの場合の前記ダブルトーク統計量であり、
【数７】
2012510779.tif 000059
は前記消去誤差とマイクロホン入力信号との間の相互相関であり、
【数８】
2012510779.tif 000060
は推定分散、すなわち、前記消去誤差信号ｅ（ｋ,ｔ）の電力であり、
【数９】
2012510779.tif 000061
は推定分散または遠端励振信号ｘ（ｋ,t）の電力である、請求項１の通信デバイス。
【請求項８】
残差エコーを除去するように構成された非線形後処理コンポーネントをさらに備え、前記非線形後処理コンポーネントは前記ダブルトーク統計量に基づいて処理する、請求項１の通信デバイス。
【請求項９】
補正要素が
【数１０】
2012510779.tif 000062
に示されるように背景雑音保護のために方程式の分子に加算され、
【数１１】
2012510779.tif 000063
は前記ダブルトーク統計量であり、
【数１２】
2012510779.tif 000064
は前記消去誤差とマイクロホン入力信号との間の相互相関であり、
【数１３】
2012510779.tif 000065
は推定分散、すなわち前記書居エラー信号ｅ［ｎ］の電力であり、
【数１４】
2012510779.tif 000066
は分散、すなわち遠端励振信号ｘ［ｎ］の電力である、請求項１の通信デバイス。
【請求項１０】
前記エコーキャンセラは音響エコーキャンセラを備える、請求項１の通信デバイス。
【請求項１１】
前記入力信号からエコーを消去するように構成されたエコーキャンセラは適応フィルタを使用する、請求項１の通信デバイス。
【請求項１２】
前記ダブルトーク統計量は前記消去誤差信号内の残留エコーエネルギーとトータル消去誤差エネルギーとの比に比例する、請求項１の通信デバイス。
【請求項１３】
通信デバイスにおけるダブルトーク検出のための方法、該方法は下記を備える：
マイクロホン入力で入力信号を受信すること；
前記入力信号からエコーを消去すること；
消去誤差信号内の残留エコーエネルギーと、トータル消去誤差エネルギーとの比の関数であるダブルトーク統計量を決定すること；および、
エコー消去を制御するために、前記ダブルトーク統計量を使用すること。
【請求項１４】
さらに下記を備える、請求項１３記載の方法：
前記ダブルトーク検出器が近端信号を検出した場合に、適応フィルタが適応する動作を止めることによって前記適応フィルタの適応動作を制御するために、前記ダブルトーク統計量を使用すること。
【請求項１５】
さらに下記を備える、請求項１４記載の方法：
前記適応フィルタの適応を制御するために前記ダブルトーク検出器を使用することは、前記ダブルトーク検出器が近端信号を検出しない場合に、前記適応フィルタによって適応することを再開すること。
【請求項１６】
前記消去誤差信号内の残留エコーエネルギーは、前記入力信号が適応フィルタによって処理された後の前記入力信号内の残差エコーエネルギーである、請求項１３記載の方法。
【請求項１７】
前記ダブルトーク統計量は、利用可能な信号の２次統計量を使用して計算される、請求項１３記載の方法。
【請求項１８】
前記ダブルトーク統計量は、
【数１５】
2012510779.tif 000067
に基づいて計算され、
【数１６】
2012510779.tif 000068
は前記ダブルトーク統計量であり、
【数１７】
2012510779.tif 000069
は前記消去誤差とマイクロホン入力信号との間の相互相関であり、
【数１８】
2012510779.tif 000070
は推定分散、すなわち前記消去誤差信号ｅ［ｎ］の電力である、請求項１７の方法。
【請求項１９】
前記ダブルトーク統計量は周波数ドメインにおいて計算される、請求項１８の方法。
【請求項２０】
残差エコーを除去するために、前記ダブルトーク統計量に基づいて非線形後処理を実行することをさらに備える、請求項１８の方法。
【請求項２１】
補正係数が背景雑音の保護のために、前記方程式の分子に加算される、請求項１８記載の方法。
【請求項２２】
前記入力信号からエコーを消去することは適応フィルタを使用して達成される、請求項１３記載の方法。
【請求項２３】
前記ダブルトーク統計量は、前記消去誤差信号内の残留エコーエネルギーとトータルの消去誤差エネルギーとの比に比例する、請求項１３の方法。
【請求項２４】
ダブルトークを検出するように構成された通信デバイス、該通信デバイスは下記手段を備える：
マイクロホン入力で入力信号を受信するための手段；
前記入力信号からエコーを消去するための手段；および、
消去誤差信号内の残留エコーエネルギーと、トータルの消去誤差エネルギーとの比の関数であるダブルトーク統計量を決定するための手段。
【請求項２５】
適応フィルタの適応動作を制御するための手段をさらに備える、請求項２４記載の通信デバイス。
【請求項２６】
前記消去誤差信号内の残差エコーエネルギーは、前記入力信号が適応フィルタによって処理された後の前記入力信号内の残差エコーエネルギーである、請求項２４記載の通信デバイス。
【請求項２７】
前記ダブルトーク統計量は、利用可能な信号の２次統計量を使用して計算される、請求項２４記載の通信デバイス。
【請求項２８】
前記ダブルトーク統計量は、
【数１９】
2012510779.tif 000071
に基づいて計算され、
【数２０】
2012510779.tif 000072
は前記ダブルトーク統計量であり、
【数２１】
2012510779.tif 000073
は前記消去誤差とマイクロホン入力信号との間の相互相関であり、
【数２２】
2012510779.tif 000074
は推定分散、すなわち前記消去誤差信号ｅ［ｎ］の電力である、請求項２７記載の通信デバイス。
【請求項２９】
前記入力信号からのエコーの消去は、適応フィルタを使用して達成される、請求項２４記載の通信デバイス。
【請求項３０】
前記ダブルトーク統計量は前記消去誤差信号内の残留エコーエネルギーと前記トータル消去誤差エネルギーとの比に比例する、請求項２４記載の通信デバイス。
【請求項３１】
ダブルトークを検出するように構成されたコンピュータプログラム製品、ただし、該コンピュータプログラム製品はコンピュータ読み取り可能媒体を備え、前記コンピュータ読み取り可能媒体はその上に命令を備え、前記命令は下記のコードを備える：
マイクロホン入力で入力信号を受信するためのコード；
適応フィルタを使用して入力信号からエコーを消去するためのコード；
消去誤差信号内の残留エコーエネルギーと、トータル消去誤差エネルギーとの比に比例するダブルトーク統計量を決定するためのコード；および、
前記適応フィルタの適応を制御するために、前記ダブルトーク統計量を使用するためのコード。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は一般に通信技術に関する。より詳細に、本開示は音響的に過酷な環境におけるダブルトーク検出のためのシステム及び方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
通信技術は多くの分野で進歩し続けている。これらの技術が進歩するにつれ、ユーザは、互いに通信する方法において、より柔軟性を有する。電話呼び出しについて、ユーザは、直接的な双方向呼び出し又は会議呼び出しに従事しうる。加えて、ヘッドセットまたはスピーカーホンはハンズフリーな操作を可能にするために使用されうる。呼び出しは、標準的な電話、セルラ電話、計算デバイス等を使用して行われる。
【０００３】
電話呼び出しの間、時々、その電話呼び出しに関与する人にとって気を散らすものであるエコーが発生する可能性がある。例として、自動車を運転中の人がスピーカーホンで別の電話主と話し中であると想定する。参考のために、運転手は近端話者であり、接続のもう一方の端の人は遠端話者である。遠端話者の音声はスピーカーホンの拡声器から放送される。この音声が運転手のマイクロホンによって拾われると、遠端話者は、彼または彼女自身の声の耳障りな（annoying）エコーを聞く可能性がある。
【０００４】
エコーキャンセラは、話し中の人が彼ら自身の声のエコーを聞かないように、あるいは、実質的に聞かないように、エコーを信号から消去するために使用される。エコーキャンセラは、望ましくないエコーを消去するためにデジタル信号処理技術を実行する複雑なアルゴリズムである。ダブルトーク検出器は、さらに、より効果的な信号処理を提供するためにエコーキャンセラと関連して使用されうる。改善されたデジタル信号処理システム及び方法を通信技術における使用に提供することによって利益が実現されうる。
【発明の概要】
【０００５】
ダブルトークを検出するように構成された通信デバイスが記述される。エコーキャンセラは、適応フィルタを使用して、入力信号からエコーを消去するように構成される。ダブルトーク検出器はダブルトーク統計量（double-talk statistic）を提供する。ダブルトーク統計量は、消去誤差信号内の残留エコーエネルギーと、トータルの消去誤差エネルギーとの比に比例する。
【０００６】
デバイスは、ダブルトーク検出器が近端信号を検出した場合に、適応フィルタが適応する動作を止めるように構成されうる。デバイスは、ダブルトーク検出器が近端信号を検出しない場合、適応フィルタによって適応する動作を再開するようにさらに構成されうる。
【０００７】
残差エコーエネルギーは、入力信号が適応フィルタによって処理された後の入力信号内の残差エコーエネルギーでありうる。ダブルトーク統計量は、利用可能な信号の２次統計量を使用して計算されうる。ダブルトーク統計量は、以下の方程式に基づいて計算されうる。
【数１】
2012510779.tif 000003
【０００８】
ここにおいて、
【数２】
2012510779.tif 000004
【０００９】
はダブルトーク統計量であり、
【数３】
2012510779.tif 000005
【００１０】
は消去誤差とマイクロホン入力信号との相互相関であり、
【数４】
2012510779.tif 000006
【００１１】
は推定分散、すなわち、消去誤差信号ｅ［ｎ］の電力である。補正係数は、背景雑音保護のために、方程式の分子に加算されうる。ダブルトーク統計量は、時間ドメインまたは周波数ドメインにおいて計算されうる。
【００１２】
非線形後処理コンポーネントは残差エコーを除去するように構成されうる。非線形後処理コンポーネントはダブルトーク統計量に基づいて処理しうる。
【００１３】
一構成において、通信デバイスは無線通信デバイスでありうる。加えて、エコーキャンセラは音響エコーキャンセラを備えうる。
【００１４】
通信デバイスにおけるダブルトーク検出のための方法が開示される。入力信号がマイクロホン入力で受信される。エコーは、適応フィルタを使用して、その入力信号から消去される。ダブルトーク統計量が決定される。ダブルトーク統計量は、消去誤差信号の残留エコーエネルギーと、トータルの消去誤差エネルギーとの比に比例する。ダブルトーク統計量は適応フィルタの適応を制御するために使用される。
【００１５】
ダブルトーク統計量は、ダブルトーク検出器が近端信号を検出した場合に、適応フィルタが適応する動作を止めることにより適応フィルタの適応を制御するために使用される。ダブルトーク統計量は、ダブルトーク検出器が近端信号を検出しない場合に、適応フィルタの適応動作を再開することにより適応フィルタの適応を制御するために使用される。
【００１６】
ダブルトークを検出するように構成された通信デバイスが開示される。通信デバイスは、入力手段を受信するための手段、及び、適応フィルタを使用して入力信号からエコーを消去するための手段を含む。通信デバイスは、ダブルトーク統計量を決定するための手段も含む。ダブルトーク統計量は、消去誤差信号内の残留エコーエネルギーと、トータルの消去誤差エネルギーとの比に比例する。
【００１７】
ダブルトーク検出を実行するためのコンピュータプログラム製品が開示される。コンピュータプログラム製品は、それ上に命令を有するコンピュータ読み取り可能媒体を含む。命令は、マイクロホン入力で入力信号を受信するためのコード、及び、適応フィルタを使用して入力信号からエコーを消去するためのコードを含む。命令は、ダブルトーク統計量を決定するためのコードも含む。ダブルトーク統計量は、消去誤差信号内の残留エコーエネルギーと、トータルの消去誤差エネルギーとの比に比例する。命令は、適応フィルタの適応を制御するために、ダブルトーク統計量を使用するためのコードを含む。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】図１は、ダブルトーク検出を実施するように構成された電子デバイスの例を示すブロック図である。
【図２】図２は、ダブルトーク検出を実施するように構成された電子デバイスの別の例を示すブロック図である。
【図３】図３は、時間ドメインにおいてダブルトーク検出を実施するように構成された電子デバイスの別の例を示すブロック図である。
【図４】図４は、ダブルトーク検出器を使用するための方法の一構成を示すフロー図である。
【図５】図５は、周波数ドメインにおいてダブルトーク検出を実施するように構成された電子デバイスの別の例を示すブロック図である。
【図６】図６は、周波数ドメインにおいてダブルトーク検出器を使用するための方法の一構成を示すフロー図である。
【図７】図７は、非線形後処理でダブルトーク検出を実施するように構成された電子デバイスの別の例を示すブロック図である。
【図８】図８は、本明細書に記述されるようにダブルトーク検出を実施するように構成された無線電子デバイスのブロック図である。
【発明の実施するための形態】
【００１９】
本明細書において、しばしば近端音声レベルがエコーレベルよりも非常に低くなる音響的に過酷な状況において改善されたパフォーマンスを有する新しいダブルトーク検出統計量が記述される。提案される統計量は、最適なダブルトーク検出器のニーズを満たすだけでなく、計算上の効率性を維持したまま、別の解法と比べて良好に機能する。ダブルトーク検出器は、最初に、近端音声の期間の間、音響エコーキャンセラ（ＡＥＣ）のフィルタ適応動作を抑制するために使用される。さらに、ＡＥＣの線形適応フィルタを通り過ぎる残差エコー（それは、しばしば目立つ）を除去するために、いくつかの形態の非線形後処理が実行される。非線形後処理機は、典型的に、ダブルトーク決定に基づいて動作する。このように、近端が典型的にエコーレベルよりも非常に低いモバイルデバイスのスピーカーホンモードのような音響的に過酷な状況において全二重通信を達成するために、提案される統計量は極めて有益となりうる。
【００２０】
テレビ会議及びモバイルデバイスの大半において、マイクロホンは拡声器のきわめて近くに配置され、それゆえに、強い遠端エコーがマイクロホンによって拾われる。ＡＥＣは、典型的に、そのような場合に使用され、近端話者と、異なる場所に離れて位置する遠端話者との間のエコーのない全二重通信を可能にする。遠端話者からの信号は拡声器を通して再生され、さらにまた、近くに位置づけられたマイクロホンによって拾われる。そのため、遠端話者は、エコーと呼ばれる遠端話者自身の遅延音声を、音声とそのエコーとの間の遅延時間が数十ミリ秒よりも長い場合に、聞く可能性がある。この場合のエコーは明らかに目立ち、耳障りであり、よって消去される必要がある。ＡＥＣは、この望ましくないエコーを除去するために使用される。ＡＥＣにおいて、線形適応フィルタ（h^）が真の室内応答（ｈ）をモデル化するために使用される。線形適応フィルタは、エコーのない信号ｅを獲得するために、エコーによって破損したマイクロホン信号ｍからを差し引かれるエコーの複写y^を生成する。
【００２１】
正規化された最小二乗平均（ＮＬＭＳ）に基づく適応アルゴリズムは、その頑強さ及び簡潔さのため、室内応答をモデル化するために使用されうる。ＮＬＭＳに基づく適応フィルタ係数は、平均二乗誤差を最小化することによって正確な室内応答に収束する。これは適応フィルタのための直進的なシステム識別タスクに似ている。しかし、会話のほぼ全てにおいて、一見して想定される以上に識別タスクを非常に困難にする、いわゆるダブルトーク（同時に起こる遠端と近端の信号）状態が存在する。近端信号は、適応アルゴリズムに対して強い無相関雑音として機能する。妨害する近端信号は、未検出の場合、適応フィルタを発散させ、それは、耳障りなエコーが遠端まで通過することを許可する。この問題を緩和／解決する１つのアプローチは、近端音声の期間の間、適応を遅くするか、あるいは完全に止めることである。ダブルトーク検出器は、マイクロホン信号が近端信号によっていつ破損されるかを感知するために使用される。困難な検出の場合は、近端及び遠端の両方がアクティブの時である（ダブルトーク検出問題）。モバイルデバイスのスピーカーホンモードのような音響的に過酷な状況において、近端信号は、しばしば遠端エコーよりも極めて低く、それゆえ、検出がより困難になる。これは、効率的なダブルトーク検出器の必要性を持ち出す。さらに、線形適応フィルタを通り過ぎる残差エコーはしばしば可聴であり、ゆえに除去される必要がある。数種類の非線形後処理が、エコーを完全に除去するために使用されうる。しかしながら、近端音声は保護される必要がある。よって、システムは、信号を完全に取り除く、または除去する前に、近端信号と残差エコーとを区別すべきである。ダブルトーク検出器からの決定が使用され、よって、ダブルトーク検出器によって検出されなかった近端音声は失われるであろう。このように、そのような音響的に過酷な状況（それは不運にもよくあることであるが）において全二重通信を達成するために、多くの場合効率的なダブルトーク検出器が必要とされる。
【００２２】
ダブルトーク検出器において、決定統計量は、利用可能な信号ｘ、ｅ、ｍ及び適応フィルタ係数h^から構成される。ダブルトーク検出のための最適決定統計量ξは、以下のように動作するべきである：
（a）近端音声が存在しない場合（ｖ＝０）、ξ＞Ｔである。ここで、Ｔは予め選択された閾値である。
【００２３】
（b）近端音声の間（v≠０）、ξ＜Ｔである。
【００２４】
（ｃ）ξは、エコー経路の変化に左右されるべきではない。
【００２５】
さらに、予め選択された閾値Ｔは、データとは独立して、一定であるべきである。遅延した決定はＡＥＣのパフォーマンスに逆効果を与えるため、任意の不適当な遅延を発生させることなく決定を行うことも望まれる。上に述べられた最適なダブルトーク検出器の要求を満たす新しいダブルトーク検出方式が本明細書において提供される。さらに、提案される統計量は、近端音声レベルがエコーレベルよりもきわめて低い場合に優れたパフォーマンスを有する。
【００２６】
本明細書に記述される主題は、エコーキャンセラ（ＥＣ）、例えば、音響エコーキャンセラ（ＡＥＣ）または回線エコーキャンセラ、のパフォーマンスの制御を容易にする。例として、主題は、励振信号、破損したマイクロホン／回線の信号、線形適応フィルタを通り過ぎる残差エコー、及びＡＥＣフィルタ係数などの利用可能な信号の２次統計量に基づくダブルトーク検出器を含む。
【００２７】
図１は、ダブルトーク検出を実施するように構成された電子デバイス１００の例を示すブロック図である。電子デバイス１００は、全二重通信が可能な任意のデバイスでありうる。これは、スピーカーホンまたはモバイルホンを含むがそれに限定されない。電子デバイス１００は、適応エコー消去（ＡＥＣ）モジュール１０２、ダブルトーク検出モジュール１０４、及び、周波数変換モジュール１０６を含みうる。さらに、電子デバイス１００は、遠端信号１０８、近端信号１１０を受信し、処理された近端信号１１２を出力しうる。ＡＥＣモジュール１０２は、近端信号１１０から望まれないエコーを除去することに対して責任を有する。ダブルトーク検出モジュール１０４は、いつ近端信号が存在するかを決定し、それに応じてＡＥＣモジュールを制御することに対して責任を有する。周波数変換モジュール１０６は、信号を時間ドメインから周波数ドメインに変換し、再度時間ドメインに戻すことに対して責任を有する。これらの機能は、後続の図に関して、以下にさらに詳細に議論されるであろう。
【００２８】
図２は、ダブルトーク検出を実施するように構成された電子デバイス２００の別の例を示すブロック図である。前述のとおり、電子デバイスは、ダブルトーク検出モジュール２０４、周波数変換モジュール２０６、及びＡＥＣモジュール２０２を含みうる。さらに、ＡＥＣモジュール２０２は線形適応フィルタ２１８を含みうる。このフィルタ２１８は、音響変換関数h^［n］２２０を生成しうる。この関数h^［ｎ］は、電子デバイスの物理的環境（図示されない）の音響経路応答h［n］をモデル化する線形フィルタ係数を含みうる。関数h^［ｎ］は、電子デバイス２００を取り囲む音響状態により、スピーカ２１４から生成されるエコーをモデル化するために使用されうる。音響環境がh^［n］を使用してモデル化されると、ＡＥＣモジュール２０２は、エコーのない信号を生成するために、マイクロホン２１６によって拾われたエコーを近端信号から除去しうる。１つ以上のマイクロホン２１６及び１つ以上のスピーカ２１４が存在しうる。
【００２９】
図３は、時間ドメインにおいてダブルトーク検出を実施するように構成された電子デバイス３００の別の例を示すブロック図である。電子デバイス３００は、最初に遠端信号３０８を受信しうる。本明細書で使用されるように、「遠端」という用語は、電子デバイス３００に相対的に近くない距離にある何らかのものを指す。逆に、「近端」という用語は、電子デバイス３００に相対的に近い距離にある何らかのものを指す。換言すると、電子デバイス３００のユーザの音声は近端信号３１０を生成し、電子デバイス３００と遠く離れて通信する別の人（遠端ユーザ）の音声は遠端信号３０８を生成しうる。遠端信号を受信すると、電子デバイス３００は、遠端信号３０８をスピーカ３１４で再生する。多くの電子デバイスにおいて、マイクロホン３１６は、スピーカ３１４のきわめて近くに配置されうる。よって、マイクロホン３１６は強い遠端エコー３２２を受信しうる。これがチェックされないままでいると、遠端ユーザは、該遠端ユーザ自身の遅延信号、すなわちエコー、を聞く可能性がある。このエコーは、電子デバイス３００の物理的環境の音響経路応答h［n］（例えば、３２８は信号が通る無限に多い音響経路のうちの１つである）を通してフィルタにかけられる。例えば、音響的反射素材で構成された小さい部屋は、音響的減衰素材で構成された部屋よりも強いエコーを伝播するであろう。エコーy［n］は以下の方程式（１）で表されることができる。
【数５】
2012510779.tif 000007
【００３０】
ｈ［ｎ］という用語は室内応答であり、ｘ［ｎ］は遠端信号３０８である。ｈ［ｎ］及びｘ［ｎ］という項は、以下の方程式（２）及び（３）に示されるように計算される。
【数６】
2012510779.tif 000008
【数７】
2012510779.tif 000009
【００３１】
パラメータ
【数８】
2012510779.tif 000010
【００３２】
は適応フィルタの長さである。このエコー信号ｙ［ｎ］は、方程式（４）に示されるマイクロホン信号ｍ［ｎ］を獲得するために、近端音声信号ｖ［ｎ］に音響的に加算される。
【数９】
2012510779.tif 000011
【００３３】
ｗ［ｎ］という項は加算的な背景雑音である。時間ｎでの消去誤差信号は方程式（５）においてｅ［ｎ］と定義される。
【数１０】
2012510779.tif 000012
【００３４】
消去誤差信号ｅ［ｎ］は、方程式（６）に示されるエコーの推定を生成するため、適応フィルタh^［ｎ］の
【数１１】
2012510779.tif 000013
【００３５】
タップを適応するために使用される。
【数１２】
2012510779.tif 000014
【００３６】
加えて、マイクロホン３１６は、背景雑音３２４及び近端信号３１０も受信する可能性がある。あるいは、マイクロホン３１６は、背景雑音３２４または近端信号３１０を受信しない可能性がある。
【００３７】
このように、電子デバイス３００は、マイクロホン３１６入力信号から望ましくないエコー３２２を取り除くためにＡＥＣモジュール３０２を使用しうる。電子デバイスにおいてエコー３２２を信号から差し引くためにＡＥＣモジュールを使用することは既知である。エコー３２２を信号から差し引く１つの方法は、ＡＥＣモジュール３０２の一部として線形適応フィルタ３１８を使用することである。名称から連想されるように、線形適応フィルタ３１８は線形エコーのみを除去しうる。換言すると、スピーカ３１４とマイクロホン３１６との間の音響経路ｈ［ｎ］は、線形適応フィルタ３１８がエコーを除去するために、線形コンポーネントを有していなければならない。しかしながら、多くのエコー信号は線形エコー及び非線形エコーの両方を含む。非線形処理は図７に関して議論されるであろう。しかしながら、図３の目的ために、エコーｙ［ｎ］３２２が線形であると仮定する。
【００３８】
マイクロホン信号ｍ［ｎ］３３０を受信すると、フィルタ３１８は、後にエコーにより破損した信号ｍ［ｎ］から差し引かれるエコーの複製y^を生成しうる。正規化された最小二乗平均（ＮＬＭＳ）に基づく適応アルゴリズムは、その堅牢さ及び簡潔さのため、室内応答をモデル化するために適応フィルタ３１８において使用されうる。ＮＬＭＳに基づく適応フィルタ係数h^［ｎ］は、h^［ｎ］とh［ｎ］との間の平均二乗誤差を間接的に最小化することによって、正確な室内応答ｈ［ｎ］３２８に収束する。
【００３９】
しかしながら、エコー３２２を除去するこの方法は、近端信号ｖ［ｎ］３１０がアクティブの場合に問題を有しうる。換言すると、フィルタ３１８は、音声のような近端ユーザからの信号３１０が無い場合に効果的に機能する。しかし、フィルタが常に適応しているため、近端信号ｖ［ｎ］３１０が存在する場合、それは、適応フィルタ３１８アルゴリズムに対して強い反相関雑音として動作する。このように、近端信号ｖ［ｎ］３１０の存在は、フィルタ３１８を発散させ、エコーｙ［ｎ］３２２が遠端ユーザまで通り過ぎることを可能にする。この問題はダブルトークと呼ばれ、遠端ユーザ及び近端ユーザの両方が全二重通信システムに信号を提供している場合に起こりうる。
【００４０】
マイクロホン入力信号３３０を受信すると、電子デバイスは、さらに、その信号３３０が近端信号３１０を含むか否かを決定しうる。これは、ダブルトーク検出器３０４で実行されうる。１つのそのような方法は、マイクロホン信号ｍ［ｎ］３３０がどの時点でアクティブな近端信号ｖ［ｎ］３１０を含むかを決定するために、本明細書においてξと表される統計量を計算することを含みうる。この統計量を計算するそのような１つの方法は、下記の方程式によって与えられる。簡潔さのために記述されていないが、その統計量は時間ｎに関して変化することに注意されたい。方程式（７）に示される正規化された相互相関に基づくダブルトーク検出統計量は、エコー電力対マイクロホン電力の比である。
【数１３】
2012510779.tif 000015
【００４１】
方程式（７）において、
【数１４】
2012510779.tif 000016
【００４２】
はエコーｙ［ｎ］３２２の電力であり、
【数１５】
2012510779.tif 000017
【００４３】
はマイクロホン入力信号ｍ［ｎ］３３０の電力である。このように、任意の近端信号が無い場合、すなわち、
【数１６】
2012510779.tif 000018
【００４４】
の場合、統計量は１に収束する、すなわち、
【数１７】
2012510779.tif 000019
【００４５】
である。一方、
【数１８】
2012510779.tif 000020
【００４６】
の場合、ダブルトークが検出され、ここで、Ｔは、１に近くなるように選ばれた予め選択された閾値である。ダブルトークが検出されると、フィルタ３１８は、次に、近端信号３１０をフィルタにかけることと、エコー３２２が遠端ユーザにまで通過することを意図せずに許すこととを回避するために、適応動作を止めるか、あるいは遅くする。
【００４７】
この統計量は、しかしながら、音響的に過酷な環境において効率的に機能しない可能性がある。換言すると、遠端エコー３２２が近端信号３１０よりも顕著に強い場合、ダブルトークを正確に検出することは難しい可能性がある。例えば、
【数１９】
2012510779.tif 000021
【００４８】
が
【数２０】
2012510779.tif 000022
【００４９】
よりもきわめて小さい場合、
【数２１】
2012510779.tif 000023
【００５０】
は０に近づかず、むしろ１に近いままであり、これは、適応フィルタ３１８にフィルタ係数の更新を継続するように指示する。これは、音響的に過酷な環境における質の悪いエコー消去性能を生じうる。これに対処するために、マイクロホン入力信号３３０が近端信号３１０を含むか否かを決定するために、新しい統計量
【数２２】
2012510779.tif 000024
【００５１】
がダブルトーク検出器３０４によって使用される。
【００５２】
この新しい統計量は、下記の方程式において、線形適応フィルタ３１８を通り過ぎる残差エコーエネルギーと、消去誤差のエネルギーとの比として近似的にモデル化されうる。
【数２３】
2012510779.tif 000025
【００５３】
この新しい統計量は、音響的に過酷ではない環境において、方程式（７）からの統計量と同じ性質を提示する。換言すると、任意の近端信号が無い場合
【数２４】
2012510779.tif 000026
【００５４】
、統計量は１に収束し、それはダブルトークではないことを指す。しかしながら、音響的に過酷な環境において、
【数２５】
2012510779.tif 000027
【００５５】
は
【数２６】
2012510779.tif 000028
【００５６】
以上の改善された性能を示しうる。換言すると、近端信号が存在する場合
【数２７】
2012510779.tif 000029
【００５７】
、
【数２８】
2012510779.tif 000030
【００５８】
は１より下の値となり、よって、
【数２９】
2012510779.tif 000031
【００５９】
よりも広い
【数３０】
2012510779.tif 000032
【００６０】
及び
【数３１】
2012510779.tif 000033
【００６１】
の範囲に対してダブルトークを検出する。
【００６２】
新しい統計量は、方程式（９）に示されるように、利用可能な信号の２次統計量を使用して計算されうる。
【数３２】
2012510779.tif 000034
【００６３】
方程式（９）において、
【数３３】
2012510779.tif 000035
【００６４】
は、残差エコー信号e［n］３３２とマイクロホン入力信号m［n］３３０との相互相関である。
【数３４】
2012510779.tif 000036
【００６５】
という項は分散、すなわち、消去誤差信号e［n］の電力である。しかしながら、
【数３５】
2012510779.tif 000037
【００６６】
及び
【数３６】
2012510779.tif 000038
【００６７】
の真の値が利用不可能なため、最終決定統計量は、方程式（１０）によって与えられうる。
【数３７】
2012510779.tif 000039
【００６８】
方程式（１０）における推定は（^）で表される。推定は、方程式（１１）及び（１２）に示される指数再帰的重み付けアルゴリズムを使用して見つけることができる。
【数３８】
2012510779.tif 000040
【数３９】
2012510779.tif 000041
【００６９】
方程式（１１）及び（１２）において、e［n］は時間ｎでキャプチャされた消去誤差サンプルであり、ｍ［ｎ］は時間ｎでキャプチャされたマイクロホン信号サンプルであり、λは指数重み付け係数である。忘却係数λは、時定数及び再帰的推定の推定確度を決定する。１つの構成において、システムは
【数４０】
2012510779.tif 000042
【００７０】
を使用しうる。一般的に、λが小さければ小さいほど、時変信号追跡能力は上がり、推定確度は下がる。背景雑音からの保護をより提供するために、ダブルトーク検出器は、方程式（１３）で計算されるように小さな補正を加算しうる。
【数４１】
2012510779.tif 000043
【００７１】
方程式（１３）において、αは少ない正の量
【数４２】
2012510779.tif 000044
【００７２】
であり、
【数４３】
2012510779.tif 000045
【００７３】
は推定分散、すなわち遠端励振信号の電力である。
【００７４】
マイクロホン入力信号３３０が近端信号３１０を含むか否かをダブルトーク検出器３０４が決定すると、ダブルトーク検出器３０４はＡＥＣモジュール３０２にその決定を示す信号を送信しうる。信号３３０が近端信号を含む場合、ＡＥＣモジュール３０２は適応速度を下げるか、あるいは適応フィルタ３１８をオフにする。信号３３０が近端信号を含まない場合、ＡＥＣモジュール３０２はフィルタ３１８の更新状態を変更しない可能性がある。残差エコー信号ｅ［ｎ］３３２も遠端ユーザに送信されうる。
【００７５】
図４は、ダブルトーク検出器を使用するための方法の一構成を示すフロー図である。遠端信号が受信され、スピーカ３１４で再生されうる（４０２）。再生された遠端信号からのエコーを含むマイクロホン入力信号がマイクロホン３１６で受信されうる（４０４）。入力信号は、ダブルトーク検出器３０４及びＡＥＣ３０２に送信される（４０６）か、あるいは提供される（４０６）。マイクロホン入力信号は、残差エコー信号を生成するために、適応フィルタ３１８を使用してフィルタにかけられる（４０８）。
【００７６】
次に、提案されたダブルトーク統計量（方程式８、９、１０または１３）を使用して、マイクロホン入力信号が近端信号を含むか否かが決定されうる（４１０）。ダブルトークが検出された場合（４１２）、ＡＥＣ３０２は、それが適応を止めるように、または、適応速度が実質的に下がるように、減らされる（４１６）か、あるいはオフにされる（４１６）。ダブルトークが検出されない場合（４１２）、ＡＥＣ３０２は変更されることなく、そうでなければ、動作を実質的に同一に保つ（４１４）。処理された近端信号は遠端に送信されうる（４１８）。方法は、呼び出しが終了するまで動作を続ける。
【００７７】
図５は、電子デバイス３００の別の例を示すブロック図であり、電子デバイス３００は、周波数ドメインにおいてダブルトーク検出を実施するように構成されている。図５の様々なエレメントが、図５の周波数ドメイン態様を除いて、図３に関して示されたエレメントと類似している。計算的利点及び改善された性能により、ＡＥＣは、図５に示されるように、周波数ドメインにおいてしばしば実施される。提案されたダブルトーク検出方式は、周波数ドメインに基づく決定統計量を各サブバンドに対して使用することによって、周波数ドメインにおいて実施されうる。例えば、方程式（１４）を参照する。
【数４４】
2012510779.tif 000046
【００７８】
方程式（１４）において、
【数４５】
2012510779.tif 000047
【００７９】
はｋ番目の周波数サブバンドとｔ番目のフレームの場合の破損した信号及び誤差信号との間の相互相関係数の推定であり、
【数４６】
2012510779.tif 000048
【００８０】
は、ｋ番目の周波数サブバンドとｔ番目のフレームの場合の消去誤差信号の分散の推定であり、
【数４７】
2012510779.tif 000049
【００８１】
は、ｋ番目の周波数サブバンドとｔ番目のフレームの場合の励振信号の分散の推定である。一例において、破損した信号と誤差信号、誤差信号の分散と励振信号の変動との間の相互相関係数は、方程式（１５）、（１６）、及び（１７）で示されるように更新されることが可能である。
【数４８】
2012510779.tif 000050
【数４９】
2012510779.tif 000051
【数５０】
2012510779.tif 000052
【００８２】
方程式（１５）、（１６）、及び（１７）において、ｅ（ｋ,ｔ）は、エコー消去誤差のｔ番目のフレームの周波数ドメイン変換のｋ番目のサブバンドであり、ｍ（ｋ,ｔ）は、破損した信号のベクトルのｔ番目のフレームの周波数ドメイン変換のでありｘ（ｋ,ｔ）は、励振信号ベクトルのｔ番目のフレームの周波数ドメイン変換のｋ番目のサブバンドであり、Hはエルミート行列である。このように、ダブルトーク検出器５０４は、方程式（１４）〜（１７）によって定義されるように、周波数ビンレベルで実施されうる。
【００８３】
再度図５を参照すると、電子デバイス５００は、最初に、遠端信号５０８を受信しうる。電子デバイス５００のユーザの音声は、近端信号５１０を生成し、電子デバイス５００と遠隔に通信する別の人（遠端ユーザ）の音声は遠端信号５０８を生成しうる。遠端信号を受信すると、電子デバイス５００は、スピーカ５１４で遠端信号５０８を再生しうる。多くの電子デバイスにおいて、マイクロホン５１６は、スピーカ５１４のきわめて近くに位置付けられる。このように、マイクロホン５１６は強い遠端エコー５２２を受信しうる。これがチェックされないままでいると、遠端ユーザは、該遠端ユーザ自体の遅延信号、すなわちエコーを聞く可能性がある。このエコーは、電子デバイス５００の物理的環境の音響経路応答ｈ［ｎ］５２８を通してフィルタにかけられる。例えば、音響的反射素材で構成された小さい部屋は、音響的減衰素材で構成された部屋よりも強いエコーを伝播するであろう。
【００８４】
加えて、マイクロホン５１６は、背景雑音５１４及び近端信号５１０も受信する可能性がある。あるいは、マイクロホン５１６は背景雑音５２４または近端信号５１０を受信しない可能性がある。
【００８５】
よって、電子デバイス５００は、ＡＥＣモジュール５０２を使用して、マイクロホン５１６入力信号から望まれないエコー５２２を取り除く。マイクロホン信号ｍ［ｎ］を受信すると、デバイスは、周波数ドメイン変換５３６を使用して、その信号を時間ドメインから周波数ドメインに変換しうる。周波数ドメインのマイクロホン信号５３０は、ＡＥＣ５０２及び適応フィルタ５１８によってその信号５３０から消去されるエコーを有する。周波数ドメインにおいて、ダブルトーク検出器５０４は、上に示された方程式に従ってダブルトークを検出しうる。信号が遠端に送信される前、処理した後に、それは、周波数ドメイン逆変換５３８を使用して時間ドメインに変換される。最後に、処理信号５１２は遠端に送信される。
【００８６】
図６は、周波数ドメインにおいてダブルトーク検出器を使用するための方法の一構成を示すフロー図である。遠端信号が受信され、スピーカ５１４で再生される（６０２）。再生された遠端信号からのエコーを含むマクロホン入力信号がマイクロホン５１６で受信される（６０４）。マイクロホン入力信号は、次に、周波数ドメインに変換され（６０６）、ＡＥＣ５０２に提供される。マイクロホン入力信号は、変換された残差エコー信号を生成するために適応フィルタ５１８を使用してフィルタにかけられる（６０８）。
【００８７】
次に、提案された周波数ドメインでのダブルトーク検出統計量（方程式（１４））を使用して、マイクロホン入力信号が近端信号を含むか否かが決定される（６１０）。ダブルトークが検出された場合（６１２）、ＡＥＣ５０２は、それが適応動作を止めるように、あるいは、適応が実質的に減らされるように、減らされる（６１４）か、あるいはオフにされる（６１４）。ダブルトークが検出されない場合（６１２）、ＡＥＣ５０２は変更されることなく、そうでなければ、動作を実質的に同一に維持する（６１６）。処理された近端信号は、次に、時間ドメインに変換され（６１８）、遠端に送信される（６２０）。方法は、呼び出しが終了するまで動作を続ける。
【００８８】
図７は、非線形後処理でダブルトーク検出を実施するように構成された電子デバイス７００の別の例を示すブロック図である。図７の様々なエレメントは、図３及び５に関して示されたエレメントと類似している。図７の構成は、非線形後処理７４０の使用及びダブルトーク検出器７０４とのその関係を例示することを意味する。
【００８９】
電子デバイス７００は最初に遠端信号７０８を受信しうる。電子デバイス７００のユーザの音声は近端信号７１０を生成し、電子デバイス７００と遠隔に通信する別の人（遠端ユーザ）の音声は遠端信号７０８を生成しうる。遠端信号を受信すると、電子デバイス７００はスピーカ７１４で遠端信号７０８を再生する。多くの電子デバイスにおいて、マイクロホン７１６はスピーカ７１４のきわめて近くに位置付けられる。このように、マイクロホン７１６は、強い遠端エコー７２２を受信する可能性がある。これがチェックされないままでいると、遠端ユーザは該遠端ユーザ自身の遅延信号、すなわちエコーを聞く可能性がある。このエコーは、電子デバイス７００の物理的環境の音響経路応答ｈ［ｎ］７２８を通してフィルタにかけられる。加えて、マイクロホン７１６は、背景雑音７２４及び近端信号７１０も受信する可能性がある。あるいは、マイクロホン７１６は、背景雑音７２４または近端信号７１０を受信しない可能性がある。
【００９０】
電子デバイス７００はＡＥＣモジュール７０２を使用して、マイクロホン７１６入力信号から望まれないエコー７２２を取り除く。マイクロホン信号７３０は、ＡＥＣ７０２及び適応フィルタ７１８によってそれ７３０から消去されるエコーを有しうる。ダブルトーク検出器７０４は、上に示された方程式に従ってダブルトークを検出しうる。処理後、処理信号７１２は遠端に伝送される。
【００９１】
示されるように、非線形後処理コンポーネント７４０は、あるタイプの処理を、ＡＥＣ７０２から提供される信号７３２に対して実行しうる。例えば、非線形後処理ブロックは、線形適応フィルタを通り過ぎる信号７３２から残差エコーを除去しうる。非線形後処理機７４０は、ダブルトーク検出器７０４からのダブルトーク決定に基づいて動作しうる。よって、ダブルトーク決定は、非線形後処理機７４０が信号を完全に取り除くまたは除去する前に、近端信号と残差エコーとを区別することを助ける。
【００９２】
ここで、図８を参照する。図８は、本明細書で記述されたようなダブルトーク検出のためのシステム及び方法を実施するように構成されうる無線通信デバイス８００内に含まれうるあるコンポーネントを示す。本明細書のシステム及び方法は、有線デバイスを含む別の通信デバイスにおいて実施されうる。
【００９３】
デバイス８００はプロセッサ８０４を含む。プロセッサ８０４は、汎用の単一チップまたはマルチチップのマイクロプロセッサ（例えば、ＡＲＭ）、専用マイクロプロセッサ（例えば、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ））、マイクロコントローラ、プログラマブルゲートアレイなどでありうる。プロセッサ８０４は、中央処理装置（ＣＰＵ）と呼ばれうる。単一のプロセッサ８０４だけが図８の通信デバイス８００に示されているが、代替の構成において、複数のプロセッサの組み合わせ（例えば、ＡＲＭとＤＳＰ）が使用されうる。
【００９４】
通信デバイス８００はメモリ８０６も含みうる。メモリ８０６は、電子情報を記憶することができる任意の電子コンポーネントである。メモリ８０６は、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、読み取り専用メモリ（ＲＯＭ）、磁気ディスク記憶媒体、光記憶媒体、ＲＡＭ内のフラッシュメモリデバイス、プロセッサ含まれるオンボードメモリ、ＥＰＲＯＭメモリ、ＥＥＰＲＯＭメモリ、レジスタなど、および、これらの組み合わせとして組み込まれうる。
【００９５】
データ及び命令８１０はメモリ８０６に記憶されうる。命令８１０は、様々な機能を実施するために、プロセッサ８０４によって実行されうる。命令８１０を実行することは、メモリ８０６に記憶されたデータの使用を含みうる。ある命令８１０aは実行するためにプロセッサ８０４にロードされうる。
【００９６】
メモリ８０６内の命令８１０のいくつかの例は、本明細書に記述されるようなダブルトーク検出システム及び方法を実施するための命令８２８、周波数ドメイン／時間ドメイン変換のための命令８３０、適応エコー消去のための命令８３２、及び、非線形後処理のための命令８３４を含む。本明細書に記述された技術を実施することに関係のある別の命令８３６も、また、メモリ８０６に含まれうる。
【００９７】
通信デバイス８００は、通信デバイス８００と遠隔地との間での信号の送受信を可能にするために、送信機８１２及び受信機８１４を含みうる。送信機８１２及び受信機８１４は集合的にトランシーバ８１６と呼ばれる。アンテナ８１８はトランシーバ８１６に電気的に結合されうる。通信デバイス８００は、また、複数の送信機、複数の受信機、複数のトランシーバ、及び／または、複数のアンテナを含みうる（図示されない）。通信デバイス８００は、また、１つ以上のスピーカ８２４及び１つ以上のマイクロホン８２６を含みうる。
【００９８】
通信デバイス８００の様々なコンポーネントは、電力バス、制御信号バス、状態信号バス、データバスなどを含みうる１つ以上のバスを用いて共に結合されうる。明快さのために、様々なバスがバスシステム８２０として図８に示される。
【００９９】
本明細書で使用されるように、「決定する」という用語は広範囲の動作を包含し、よって、「決定する」は、計算する、算出する、処理する、引き出す、調査する、ルックアップする（例えば、表、データベースまたは別のデータ構造をルックアップする）、確かめる、及びそのようなものを含むことができる。また、「決定する」は、受信する（例えば、情報を受信する）、アクセスする（例えば、メモリ内のデータにアクセスする）、及びそのようなものを含むことができる。さらに、「決定する」は、解決する、選択する、選定する、確立する、及びそのようなものを含みうる。
【０１００】
本明細書で使用されるように、「〜に基づいて」という表現は、そうではないと明確に示されていない限り、「〜にのみ基づいて」を意味しない。換言すると、「〜に基づいて」という表現は、「〜にのみ基づいて」及び「少なくとも〜に基づいて」の両方を記述する。
【０１０１】
本明細書に記述された技術は、様々な方法で実施されうる。例えば、これらの技術は、ハードウェア、ファームウェア、ソフトウェア、またはそれらの組み合わせで実施されうる。ハードウェア実装の場合、その技術を実行するために使用される処理ユニットは、１つ以上の特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、デジタル信号処理デバイス（ＤＳＰＤ）、プログラマブル論理デバイス（ＰＬＤ）、フィールドプログラマブルゲートアレイ（ＦＰＧＡ）、プロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、マイクロプロセッサ、電子デバイス、本明細書に記述された機能を実行するように設計された別の電子ユニット、１つ以上のコンピュータ、ディスクリートゲートまたはトランジスタ論理、ディスクリートハードウェアコンポーネントなど、およびそれらの組み合わせにおいて実施されうる。
【０１０２】
ファームウェア及び／またはソフトウェア実装について、本技術は、本明細書に記述された機能を実行するモジュール（例えば、手順、機能、プログラム、ルーチン、サブルーチン等）を用いて実施されうる。ファームウェア及び／またはソフトウェア命令はメモリに記憶され、プロセッサによって実行されうる。メモリはプロセッサ内またはプロセッサ外に実装されうる。
【０１０３】
本明細書で使用されるように、「プロセッサ」という用語は、汎用プロセッサ、マイクロプロセッサ、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、コントローラ、マイクロコントローラ、ステートマシンなどを包含するために広く解釈されるべきである。「プロセッサ」という用語は、処理デバイスの組み合わせ、例えば、ＤＳＰとマイクロプロセッサ、複数のマイクロプロセッサ、ＤＳＰコアに関係する１つ以上のマイクロプロセッサ、または任意の別のそのような構成の組み合わせを指す。
【０１０４】
「メモリ」という用語は、電子情報を記憶することができる任意の電子コンポーネントを包含するために広く解釈されるべきである。メモリという用語は、ランダムアクセスメモリ（（AM）、読み取り専用メモリ（ＲＯＭ）、不揮発性ランダムアクセスメモリ（ＮＶＲＡＭ）、プログラマブル読み取り専用可能メモリ（ＰＲＯＭ）、電気的消去可能ＰＲＯＭ（EＥＰＲＯＭ）、ＦＬＡＳＨメモリ、コンパクトディスク（ＣＤ）、磁気または光学データ記憶装置などのような様々なタイプのプロセッサ読み取り可能媒体を指す。メモリは、プロセッサがメモリから情報を読み取り、及び／またはメモリに情報を書き込む際に、プロセッサと電子通信状態にあるとされている。メモリはプロセッサに一体化される可能性があり、依然としてプロセッサと電子通信状態にあるとされている。
【０１０５】
本明細書で使用されるように、「コード」及び「命令」という用語は、あらゆるタイプのコンピュータ読み取り可能ステートメントを含むために広く解釈されるべきである。例えば、「コード」及び「命令」という用語は、１つ以上のプログラム、ルーチン、サブルーチン、機能、手順などである。「コード」及び「命令」は、単一のコンピュータ読み取り可能ステートメントまたは多くのコンピュータ読み取り可能ステートメントを備えうる。
【０１０６】
本明細書で使用されるように、「コンピュータ読み取り可能媒体」という用語は、コンピュータによってアクセスすることが可能な任意の利用可能な媒体を指す。それに限定されない例として、コンピュータ読み取り可能媒体は、ＲＡＭ、ＲＯＭ、EＥＰＲＯＭ、ＣＤ−ＲＯＭ、または別の光ディスク記憶装置、磁気ディスク記憶装置または別の磁気記憶装置、もしくは、コンピュータによってアクセス可能であり、所望のプログラムコードを命令またはデータの構造形で伝達または記憶するために使用される任意の別媒体を備えうる。ディスク（disk）とディスク（disc）は、コンパクトディスク（ＣＤ）、レーザディスク、光ディスク、デジタル多用途ディスク（DVD）、フロッピー（登録商標）ディスク、ブルーレイ（登録商標）ディスクを含む。ディスク（disk）は通常磁気作用によってデータを再生し、ディスク（disc）はレーザーで光学的にデータを再生する。
【０１０７】
ソフトウェアまたは命令は、また、送信媒体を通して送信されうる。例えば、同軸ケーブル、光ファイバーケーブル、撚線対、デジタル加入者回線（ＤＳＬ）、または赤外線、無線、マイクロ波などの無線テクノロジを使用してウェブサイト、サーバ、または他のリモートソースからソフトウェアが送信されると、同軸ケーブル、光ファイバーケーブル、撚線対、ＤＳＬ、または赤外線、無線、マイクロ無線などの無線テクノロジは送信媒体の定義に含まれる。
【０１０８】
さらに、本明細書に記述された方法及び技術を実行するためのモジュール及び／又は別の適切な手段が、移動局及び／または基地局などのデバイスによって適用可能なようにダウンロードされ、及び／または、そうでなければ獲得されることは認識されるべきである。例えば、そのようなデバイスは、本明細書に記述された方法を実行するための手段の遷移を容易にするために、サーバに結合されうる。あるいは、本明細書に記述された様々な方法が、記憶手段（例えば、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、読み取り専用メモリ（ＲＯＭ）、コンパクトディスク（ＣＤ）又はフロッピーディスクのような物理記憶媒体等）を介して提供されうる。それによって、移動局及び／または基地局は、記憶手段をデバイスに結合または提供することで、様々な方法を獲得することができる。さらに、本明細書に記述された方法及び技術をデバイスに提供するための任意の別の適切な技術が利用されうる。
【０１０９】
本明細書に開示された方法は、記述された方法を達成するために１つ以上のステップまたは動作を備える。方法のステップ及び／または動作は、特許請求の範囲を逸脱することなく互いに交換されうる。換言すると、ステップまたは動作の特定の順序が示されていない限り、特定のステップ及び／または動作の順序及び／または使用は、特許請求の範囲を逸脱することなく変更されうる。
【０１１０】
特許請求の範囲が上に示された通り設定及びコンポーネントに限定されないことは、理解されるべきである。様々な変更、変化、及び変形が、特許請求の範囲を逸脱することなく、配置、動作、及び本明細書に記述されたシステム、方法、並びに装置の細部に行われうる。
【図１】
2012510779.tif 000075
【図２】
2012510779.tif 000076
【図３】
2012510779.tif 000077
【図４】
2012510779.tif 000078
【図５】
2012510779.tif 000079
【図６】
2012510779.tif 000080
【図７】
2012510779.tif 000081
【図８】
2012510779.tif 000082
【国際調査報告】
2012510779.tif 000083
2012510779.tif 000084