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　特願２０１２−５４８４７９「電子レンジ加熱可能な食品用コーティング組成物」拒絶査定不服審判事件〔平成２３年　７月２１日国際公開、ＷＯ２０１１／０８６３８６、平成２５年　５月１６日国内公表、特表２０１３−５１６９７２〕について、次のとおり審決する。
【結　論】
　本件審判の請求は、成り立たない。
【理　由】
第１　手続の経緯
　本願は、２０１１年１月１７日（パリ条約による優先権主張外国庁受理　２０１０年１月１５日（ＧＢ）英国、２０１０年４月１３日（ＧＢ）英国、２０１０年４月１３日（ＧＢ）英国、２０１０年５月１１日（ＧＢ）英国）を国際出願日とする出願であって、平成２６年９月１６日付けで拒絶査定がされ、これに対し、平成２７年１月２３日に拒絶査定不服審判が請求され、同時に手続補正がされたものである。
第２　平成２７年１月２３日付けの手続補正（以下「本件補正」という。）についての補正却下の決定
［補正却下の決定の結論］
　本件補正を却下する。
　
［理由］
　本件補正は、特許請求の範囲について補正をするものであって、請求項１について補正前後の記載を補正箇所に下線を付して示すと以下のとおりである。
（補正前の請求項１）
「電子レンジで調理可能な又は再加熱可能な食品用コーティング組成物であって、５５〜８０重量％の水、及び乾燥重量で
　ａ）２４〜３２重量％の高アミロースデンプン、
　ｂ）トウモロコシ粉末を含む２つ以上の無グルテン粉末の混合物を含む３５〜６０重量％の粉末成分、
　ｃ）ゲル化剤、
　ｄ）アルファアミラーゼを含む酵素添加剤、及び
　ｅ）任意の更なる原料
を含む２０〜４５重量％の混合物からなるコーティング組成物。」
（補正後の請求項１）
「電子レンジで調理可能な又は再加熱可能な食品用コーティング組成物であって、５５〜８０重量％の水、及び乾燥重量で
　ａ）２４〜３２重量％の高アミロースデンプン、
　ｂ）
４０
５５
であって、前記粉末成分は１５〜３３％の脂肪分を有し、かつ乾燥重量で２５％〜７０％のトウモロコシ粉末及び３０％〜７５％の１つ又は複数の他の無グルテン粉末を含む、粉末成分
　ｃ）
グアーガムを含む０．１〜５％の
　ｄ）アルファアミラーゼを含む酵素添加剤、及び
　ｅ）任意の更なる原料
を含む２０〜４５重量％の混合物からなるコーティング組成物。」
　上記補正は、請求項１に記載した発明を特定するために必要な事項である「粉末成分」について、混合物中における含有割合を「３５〜６０重量％」から「４０〜５５重量％」に限定し、「１５〜３３％の脂肪分」を有することの限定を付加し、粉末成分に含まれる「トウモロコシ粉末を含む２つ以上の無グルテン粉末の混合物」を「２５％〜７０％のトウモロコシ粉末及び３０％〜７５％の１つ又は複数の他の無グルテン粉末」に限定するものものであって、補正前の請求項１に記載された発明と補正後の請求項１に記載された発明の産業上の利用分野及び解決しようとする課題が同一であるから、特許法第１７条の２第５項第２号の特許請求の範囲の減縮を目的とするものに該当する。
　そこで、本件補正後の前記請求項１に記載された発明（以下「本願補正発明」という。）が特許出願の際独立して特許を受けることができるものであるか（特許法第１７条の２第６項において準用する同法第１２６条第７項の規定に適合するか）について以下に検討する。
１．引用文献
　原査定の拒絶の理由に引用された特表平９−５１２７１４号公報（以下「引用文献」という。）には、以下の事項が記載されている。
（ａ）「【特許請求の範囲】
１．マイクロ波による調理、即ち再加熱が可能な食品コーティング剤であって、以下の乾燥重量で示す成分、即ち、
　３０〜６０％の澱粉と、
　１〜５％のセルロース・ガムと、
　２５〜６０％のフラワーと、
　酵素添加物と、
　１つ以上の乳化剤及び１つ以上の還元糖を含む補助成分（酵素添加物及び補助成分を加えて全体を１００％に調製）と
を含む水溶性混合物を有し、前記酵素添加物が１つ以上のアルファ・アミラーゼを、任意にて１つ以上の別の酵素、緩衝剤及び安定剤とともに有する食品コーティング剤。
２．前記澱粉は高アミロース澱粉である請求項１に記載のコーティング剤。
３．前記フラワーは大豆粉、小麦粉、ライ麦粉、オート麦粉、蕎麦粉、トウモロコシ粉、米粉及び馬鈴薯粉を含むグループから選択される請求項１または２に記載のコーティング剤。
４．前記フラワーはグルテンを含まないフラワーである請求項１乃至３のいずれか一項に記載のコーティング剤。」（２頁１行〜１８行）
（ｂ）「本発明は電子レンジによる調理、即ち再加熱が可能な食品コーティング剤に関する。より詳細には、本発明はマイクロ波による調理が可能なバター（Batters）、即ちブレッド・コーティング剤（Breaded coatings）に関するが、本発明は同コーティング剤に限定されない。」（４頁３行〜６行）
（ｃ）「本発明の第１の態様に基づき、マイクロ波による調理、即ち再加熱が可能な食晶コーティング剤は以下の乾燥重量で示す成分、即ち、
（Ｉ）３０〜６０％の澱粉、好ましくは高アミロース澱粉と、
（II）１〜５％のセルロース・ガムと、
（III）２５〜６０％のフラワーと、
（IV）酵素添加物と、
（Ｖ）１つ以上の乳化剤及び１つ以上の還元糖を含む補助成分（酵素添加物及び補助成分を加えて全体を１００％に調製）と
を含む水溶性混合物を有する。そして、酵素添加物は１つ以上のアルファ・アミラーゼを、任意にて１つ以上の別の酵素、緩衝剤及び安定剤とともに有する。
　本発明に基づく酵素添加物は大豆フラワーを必要不可欠としていない点に効果がある。大豆フラワーと、小麦フラワー、ライ麦フラワー、オート麦フラワー、蕎麦フラワー、トウモロコシ・フラワー、米フラワー及び馬鈴薯フラワーのいずれか１つに代表される他のフラワーとの混合物を使用し得る。これに代えて、大豆フラワー全体を１つ以上の別の種類のフラワーと置換し得る。従来にない風味を提供すべくフラワーを選択し得る。グルテンを含まないフラワーが好ましい。
酵素添加物は使用するフラワーに基づいて選択可能である。
　澱粉は高アミロース澱粉を含み得る。高アミロース澱粉に代えて、または同高アミロース澱粉に加えて、エンドウ豆（Pea）またはトウモロコシの澱粉を使用し得る。」（５頁１行〜２０行）
（ｄ）「本発明を以下に更に詳細に例示するが、これは本発明を限定するものではない。
　　　　　　　　　　　　　　　　　例１
以下のフォーミュラを使用した。
コーティング剤成分
　・・・　（中略）　・・・
　澱粉をミキサー内へ投入し、そしてガム、乳化剤、酵素添加物及びキシロースを混合物内に分散させ、次いで卵及びフラワーをミキサー内の混合物に添加し、さらには完全な分散を保証すべく更に混合することによりバターを調製した。使用前における貯蔵を目的としてバターを耐湿性容器内に充填した。
　３または３未満（バターの所望の粘度に基づいて水の割合を調整）の水に対して粉末バター混合物（Powdered batter mixture）を１の割合で添加した。」（７頁１４行〜８頁１３行）
　上記記載（ｃ）の「（Ｉ）３０〜６０％の澱粉、好ましくは高アミロース澱粉」との記載によれば、３０〜６０％の高アミロース澱粉とする場合を認識でき、同じく記載（ｃ）の「大豆フラワーと、・・・、トウモロコシ・フラワー、・・・のいずれか１つに代表される他のフラワーとの混合物を使用し得る。」との記載によれば、フラワーとして、大豆フラワーとトウモロコシ・フラワーの混合物を使用する場合を認識できる。
　よって、引用文献には、次の発明（以下「引用発明」という。）が記載されていると認められる。
「電子レンジによる調理、即ち再加熱が可能な食品コーティング剤であって、以下の乾燥重量で示す成分、即ち、
（Ｉ）３０〜６０％の高アミロース澱粉と、
（II）１〜５％のセルロース・ガムと、
（III）２５〜６０％のフラワーと、
（IV）アルファ・アミラーゼを有する酵素添加物と、
（Ｖ）１つ以上の乳化剤及び１つ以上の還元糖を含む補助成分と
を含む水溶性混合物を有し、
前記フラワーは大豆フラワーとトウモロコシ・フラワーの混合物であり、グルテンを含まないフラワーが好ましい
食品コーティング剤。」
　
２．対比
　引用発明の「電子レンジによる調理、即ち再加熱が可能な」は、本願補正発明の「電子レンジで調理可能な又は再加熱可能な」に相当する。
　引用発明の「食品コーティング剤」は、各種成分の混合物であることを踏まえると、本願補正発明の「食品用コーティング組成物」に相当する。
　引用発明の「３０〜６０％の高アミロース澱粉」からは、「３０％の高アミロース澱粉」の場合を把握できるところ、「３０％の高アミロース澱粉」は、本願補正発明の「２４〜３２重量％の高アミロースデンプン」に相当する。
　引用発明の「フラワー」は穀粉のことであって、本願補正発明の「粉末成分」に相当する。そして、引用発明の「大豆フラワーとトウモロコシ・フラワーの混合物」である「フラワー」は、大豆フラワーがグルテンを含まないことから、本願補正発明の「トウモロコシ粉末及び」「１つ又は複数の他の無グルテン粉末を含む、粉末成分」に相当する。
　引用発明の「アルファ・アミラーゼを有する酵素添加物」、「１つ以上の乳化剤及び１つ以上の還元糖を含む補助成分」、「水溶性混合物」は、それぞれ、本願補正発明の「アルファアミラーゼを含む酵素添加剤」、「任意の更なる原料」、「混合物」に相当する。
　よって、本願補正発明と引用発明との一致点、相違点は以下のとおりである。
［一致点］
「電子レンジで調理可能な又は再加熱可能な食品用コーティング組成物であって、乾燥重量で
　ａ）２４〜３２重量％の高アミロースデンプン、
　ｂ）粉末成分であって、トウモロコシ粉末及び１つ又は複数の他の無グルテン粉末を含む、粉末成分、
　ｄ）アルファアミラーゼを含む酵素添加剤、及び
　ｅ）任意の更なる原料
を含む混合物からなるコーティング組成物。」
　
［相違点１］
　本願補正発明の「食品用コーティング組成物」は、「５５〜８０重量％の水」及び「２０〜４５重量％の混合物」からなるのに対し、引用発明の「食品コーティング剤」は、「水溶性混合物」を有するが、水を有することは特定されていない点。
　
［相違点２］
　粉末成分について、本願補正発明は、混合物中の含有割合が「４０〜５５重量％」であること、「１５〜３３％の脂肪分」を有すること、「２５％〜７０％」のトウモロコシ粉末及び「３０％〜７５％」の他の無グルテン粉末を含むこと、が特定されているのに対し、引用発明は、このような特定がなされていない点。
［相違点３］
　本願補正発明は、「グアーガムを含む０．１〜５％のゲル化剤」を含むのに対し、引用発明は「１〜５％のセルロース・ガム」を含むものの、グアーガムを含むことは特定されていない点。
３．判断
（１）相違点１について
　引用文献の記載（ｄ）を参照すれば、引用発明のコーティング剤である水溶性混合物は、例えば水３に対し水溶性混合物１の割合で混合して使用することが想定されたものである。
　そうすると、水と引用発明の水溶性混合物を、予め３：１程度の割合で混合しておくこと、すなわち、「７５重量％程度の水」と「２５重量％程度の水溶性混合物」を予め混合しておくことにより、相違点１に係る本願補正発明の構成は、当業者が容易に想到し得たものである。
　
（２）相違点２について
　引用発明のフラワーの含有割合は、２５〜６０％の範囲で適宜に設定し得るから、該範囲内の「４０〜５５重量％」と設定することに何ら困難性はない。
　また、引用発明のフラワーは、大豆フラワーとトウモロコシ・フラワーの混合物であるところ、その混合割合に格別の制約はなく、当業者が適宜の割合で混合し得るものといえる。
　ところで、原査定の拒絶の理由に引用された「科学技術庁資源調査会編、五訂　日本食品標準成分表、独立行政法人　国立印刷局、２０００年１２月２０日、p.60-61」によれば、大豆の粉である「きな粉」の脂質が２３．４％なので、引用発明のフラワーは、例えば、大豆フラワーの混合割合を６５％とすれば、少なくとも、２３．４×０．６５＝１５．２１（％）の脂質を含むことになる。
　そうすると、引用発明のフラワーについて、大豆フラワーの混合割合を適宜に「６５％〜７５％」（すなわち、トウモロコシ・フラワーの混合割合は「２５％〜３５％」）と設定し、結果として「１５〜３３％の脂肪分」を有するフラワーとすることに困難性はない。
　また、本願明細書には、「粉末成分は、少なくとも１つの第１の無グルテン粉末、好ましくは大豆粉末、例えばカナダ産の大豆から製造され、Ｂａｋｅ　Ｍａｒｋ　ＵＫ社により供給されているＨｉＳｏｙ、及びトウモロコシ粉末、例えばＳｍｉｔｈｓ　Ｆｌｏｕｒ　Ｍｉｌｌｓ社により製造されているフランス産トウモロコシ粉末ＹＦ３６の混合物を含む。」（【００１０】）と記載され、粉末成分として、大豆粉末とトウモロコシ粉末の混合物が好ましいとされており、具体例としても、大豆粉末とトウモロコシ粉末の混合物を粉末成分とする実施例１のみが記載されている。
　してみれば、引用発明の「大豆フラワーとトウモロコシ・フラワーの混合物」であるフラワーは、本願補正発明の粉末成分の好ましい例ないし実施例の粉末成分と比べても格別の差異がない。
　そして、本願明細書を参酌しても、本願補正発明が、粉末成分の含有割合を「４０〜５５重量％」と特定し、トウモロコシ粉末を「２５％〜７０％」、他の無グルテン粉末を「３０％〜７５％」と特定し、「１５〜３３％の脂肪分」を有すると特定したことに、格別の技術上の意義は見出せない。
　したがって、引用発明のフラワー（粉末成分）の含有割合を２５〜６０％の範囲内である「４０〜５５重量％」とし、大豆フラワー（無グルテン粉末）を「６５％〜７５％」、トウモロコシ・フラワー（トウモロコシ粉末）を「２５％〜３５％」とし、結果として「１５〜３３％の脂肪分」を有するフラワーとすること、すなわち、相違点２に係る本願補正発明の構成となすことは、当業者が容易に想到し得たことである。
（３）相違点３について
　バッター組成物にグアーガムやセルロースガム（ＣＭＣ、カルボキシメチルセルロース）等の増粘剤を添加することは、例えば、特開２００３−１１１５７１号公報（【００１５】〜【００１７】）、特開昭４８−２６９４５号公報（２頁左上欄末行〜右上欄１２行）等に示すように、周知である。添加量について、上記特開２００３−１１１５７１号公報には０．０５〜１０重量部（【００１９】）、上記特開昭４８−２６９４５号公報には１〜２％（２頁左下欄９行）と記載されており、０．１〜５％添加することも周知といえる。
　また、原査定の拒絶の理由に引用された特表平１１−５１０３７９号公報には、コーティング組成物において、グアーガム１〜５％をセルロースガムと併用することが示され（１４頁１４〜２４行）、グアーガムを１％又は０．５〜２％含有するコーティング組成物の例も示されている（２０〜２１頁の実施例１８、１９、２１）。
　引用発明の食品コーティング剤もバッター組成物であるところ（上記記載（ｂ））、上記のとおり、引用発明のセルロース・ガムは、バッター組成物に添加される周知の増粘剤である点でグアーガムと共通し、また、グアーガムをセルロースガムと併用することも妨げられない。
　したがって、引用発明のセルロース・ガムをグアーガムに変更することにより、あるいは、引用発明にグアーガム０．１〜５％を加えることにより、相違点３に係る本願補正発明の構成となすことは、上記周知技術を採用して、当業者が容易に想到し得たことである。
　請求人は、セルロースガムとグアーガムとは非常に異なる性質を有することが知られているため、セルロースガムをグアーガムに置換することは当業者が容易に想到し得ない旨を主張する（平成２７年２月２３日付け手続補正書（方式）の３．（４））。
　しかし、セルロースガムとグアーガムの個別の性質に異なるところがあるとしても、両者はいずれもバッター組成物に添加される増粘剤として周知であるから、当業者は、適宜にいずれかの増粘剤を選択して使用することができ、あるいは、本願補正発明は両者を併用することを除外するものではないところ、引用発明において、それぞれの性質を生かすように両者を併用することができると認められる。
　よって、上記請求人の主張は理由がない。
（４）効果について
　本願補正発明の効果に関し、本願明細書には、実施例１のコーティング組成物について「バッターは、良好な取り込み率及び揚げた後のサクサクしたコーティングをもたらすことが見出された。」（【００２９】）と抽象的に記載されているにすぎず、電子レンジでの調理又は再加熱については、具体的に試験を行ったことの記載すらない。
　そうすると、本願補正発明が、引用発明及び周知技術から予測できない格別顕著な効果を奏すると認めることはできない。
（５）まとめ
　したがって、本願補正発明は、引用発明及び周知技術に基いて、当業者が容易に発明をすることができたものであるから、特許法第２９条第２項の規定により特許出願の際独立して特許を受けることができないものである。
　
４．むすび
　以上のとおり、本件補正は、特許法第１７条の２第６項において準用する同法第１２６条第７項の規定に違反するので、同法第１５９条第１項の規定において読み替えて準用する同法第５３条第１項の規定により却下すべきものである。
　
第３　本願発明
　本件補正は上記のとおり却下されたので、本願の請求項１に係る発明（以下「本願発明」という。）は、平成２６年４月１８日付けの手続補正により補正された特許請求の範囲の請求項１に記載された事項により特定されるとおりのものである（第２［理由］の（補正前の請求項１）参照。）。
　
第４　引用文献
　原査定の拒絶の理由に引用された引用文献及びその記載事項は、前記「第２［理由］１．引用文献」に記載したとおりである。
　
第５　対比・判断
　本願発明は、前記「第２」で検討した本願補正発明から「粉末成分」について、混合物中における含有割合を「４０〜５５重量％」から「３５〜６０重量％」に拡張し、「１５〜３３％の脂肪分」を有するとの限定事項を省き、粉末成分に含まれる「２５％〜７０％のトウモロコシ粉末及び３０％〜７５％の１つ又は複数の他の無グルテン粉末」から限定を省いて「トウモロコシ粉末を含む２つ以上の無グルテン粉末の混合物」としたものである。
　そうすると、本願発明の発明特定事項を全て含み、さらに他の限定を付加したものに相当する本願補正発明が、前記「第２　３．」に記載したとおり、引用発明及び周知技術に基いて、当業者が容易に発明をすることができたものであるから、本願発明も、同様の理由により、引用発明及び周知技術に基いて、当業者が容易に発明をすることができたものである。
　
第６　むすび
　以上のとおり、本願発明は、引用発明及び周知技術に基いて、当業者が容易に発明をすることができたものであるから、特許法第２９条第２項の規定により特許を受けることができない。
　したがって、本願は、他の請求項に係る発明について検討するまでもなく、拒絶すべきものである。
　よって、結論のとおり審決する。