(57)【要約】【課題】食材の切断作業中の安全性が高いとともに、切り離された食材の落下を防止可能で衛生感が高いまな板を提供する。【解決手段】表裏両面が平坦な長方形平板状のまな板本体と、前記まな板本体のいずれか一方の長辺部に設けられ、前記台の手前の角部と係合しつつ前記まな板本体の前記載置面上での移動を規制する移動規制手段と、前記まな板本体の他方の長辺部に設けられ、前記まな板本体上で調理中の食材を当接させつつ、前記食材の前記まな板本体から前方への落下を規制する前方落下規制手段と、を備える。【選択図】図３
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【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
食材を切断する等の調理中に、台の載置面上に載置して用いるまな板であって、
表裏両面が平坦な長方形平板状のまな板本体と、
前記まな板本体のいずれか一方の長辺部に設けられ、前記台の角部と係合しつつ前記まな板本体の前記載置面上での移動を規制する移動規制手段と、
前記まな板本体の他方の長辺部に設けられ、前記まな板本体上で調理中の食材を当接させつつ、前記食材の前記まな板本体から前方への落下を規制する前方落下規制手段と、を備えることを特徴とするまな板。
【請求項２】
前記移動規制手段は、前記まな板本体の表裏両面のいずれか一方の面から突出する第1突出部であり、
前記落下規制手段は、前記まな板本体の他方の面から、前記第1突出部と略反対方向に突出する第２突出部であることを特徴とする請求項１に記載のまな板。
【請求項３】
前記第１突出部及び前記第２突出部は、
断面矩形状の長尺部材であって、その長手方向の長さが前記まな板本体の長手方向と略同じ長さの一本の長尺部材でそれぞれ形成されるとともに、前記長尺部材を、その長手方向を前記まな板本体の長手方向に略平行にした状態で配置して形成されることを特徴とする請求項２に記載のまな板。
【請求項４】
その長手方向に直交する断面形状が変形Ｎ字形状を有することを特徴とする請求項３に記載のまな板。
【請求項５】
前記長尺部材は、その長手方向に沿った目盛を備えることを特徴とする請求項３または４に記載のまな板。
【請求項６】
前記まな板本体と前記長尺部材を着脱自在に連結する連結手段を備えることを特徴とする請求項３ないし５のいずれかに記載のまな板。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本考案は、食材の切断などの調理時に、流し台のカウンタ等の載置面上に載置して用いるまな板に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、食材の切断などの調理時に、例えば一方の手でまな板の上に載置した食材を把持するとともに、他方の手で把持した包丁等で食材を切断する。このような食材の切断作業時に、カウンタ等の上でまな板が滑る等で不意に移動し、調理者の手元が狂って指を切る等の怪我をするおそれがあった。特に、カボチャや骨を含む肉や魚等の固い食材を切断する際に、包丁に強い力を加えながらこれらの食材を切断する必要があり、包丁に加えた力が食材を介してまな板に伝わり、載置面上でまな板を滑らせやすくなる。
【０００３】
このような場合、例えば食材を把持しつつさらにその手でまな板を強く押さえつけて、まな板を移動させる力に抗する摩擦力を、載置面とまな板の間に発生させ、まな板の滑りを防止することが行われる。そのため、食材の切断作業中に食材を把持した手に負担がかかる等の切断作業が煩雑になるおそれがあった。
そこで、使用中のまな板がカウンタ等の載置面上で滑らないようにゴムの滑り止めを付けたものが提案されている（例えば特許文献１参照）。
【特許文献１】実開平６−５２７３９号公報
【考案の開示】
【考案が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１によれば、載置面とゴムとの摩擦力によってまな板の滑りを止める構成であるため、上述したように食材を把持しつつまな板を載置面に押さえつける作業は必要となり、切断作業が煩雑になるおそれがあるという問題は依然として解決できないという問題があった。そこで、食材の切断作業中に食材を把持した手に余分な力を加える必要も無く、まな板の滑り等による移動を確実に止めることが可能な安全性が高いまな板の出現が望まれていた。
【０００５】
また、特許文献１によれば、まな板上で食材の切断作業中に、切り離された食材が、まな板から転がり落ちたり、こぼれ落ちたりするおそれがある。特に、きゅうりや大根等のように円板状に切り離される食材は、転がり落ちるおそれが顕著となる。このように、切り離された食材がまな板から落ちた場合は、不衛生感がぬぐえないため水洗いする等の手間がかかり、調理作業が煩雑になりやすいという問題があった。
【０００６】
そこで、本考案は、上記従来の問題に鑑みてなされたものであり、その目的は、食材の切断作業中の安全性が高いとともに、切り離された食材の落下を防止可能で衛生感が高いまな板を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
請求項１の考案では、食材を切断する等の調理中に、台の載置面上に載置して用いるまな板であって、表裏両面が平坦な長方形平板状のまな板本体と、前記まな板本体のいずれか一方の長辺部に設けられ、前記台の角部と係合しつつ前記まな板本体の前記載置面上での移動を規制する移動規制手段と、前記まな板本体の他方の長辺部に設けられ、前記まな板本体上で調理中の食材を当接させつつ、前記食材の前記まな板本体から前方への落下を規制する前方落下規制手段と、を備えることを特徴とする。
【０００８】
請求項２の考案では、請求項１記載のまな板において、前記移動規制手段は、前記まな板本体の表裏両面のいずれか一方の面から突出する第1突出部であり、前記落下規制手段は、前記まな板本体の他方の面から、前記第1突出部と略反対方向に突出する第２突出部であることを特徴とする。
【０００９】
請求項３の考案では、請求項２に記載のまな板において、前記第１突出部及び前記第２突出部は、断面矩形状の長尺部材であって、その長手方向の長さが前記まな板本体の長手方向と略同じ長さの一本の長尺部材でそれぞれ形成されるとともに、前記長尺部材を、その長手方向を前記まな板本体の長手方向に略平行にした状態で配置して形成されることを特徴とする。
【００１０】
請求項４の考案では、請求項３に記載のまな板において、その長手方向に直交する断面形状が変形Ｎ字形状を有することを特徴とする。
【００１１】
請求項５の考案では、請求項３または４に記載のまな板において、前記長尺部材は、その長手方向に沿った目盛を備えることを特徴とする。
【００１２】
請求項６の考案では、請求項３ないし４のいずれかに記載のまな板において、前記まな板本体と前記長尺部材を着脱自在に連結する連結手段を備えることを特徴とする。
【考案の効果】
【００１３】
請求項１の考案によれば、食材を切断する等の調理中に、台の載置面上に載置して用いるまな板であって、表裏両面が平坦な長方形平板状のまな板本体と、前記まな板本体のいずれか一方の長辺部に設けられ、前記台の角部と係合しつつ前記まな板本体の前記載置面上での移動を規制する移動規制手段と、前記まな板本体の他方の長辺部に設けられ、前記まな板本体上で調理中の食材を当接させつつ、前記食材の前記まな板本体から前方への落下を規制する前方落下規制手段と、を備える構成であるから、例えば流し台のカウンタ等の載置面にまな板を載置し、その上で食材を切断する等の調理作業の際に、まな板本体を移動させる力が働いても、移動規制手段によってカウンタ等の載置面上でのまな板本体の移動が規制されるので、切断作業中に不意にまな板本体が移動して手を包丁等で怪我することもなく、切断作業時の安全性が高まる。さらに、例えばきゅうりや大根等の円筒状の食材を調理中に、円板状に切り離された食材がまな板本体の表面上を前方に転動しても、前方落下規制手段によってこれらの食材を当接させつつまな板本体から前方への落下を防止できるので、衛生感が高いまな板を提供できる。
【００１４】
請求項２の考案によれば、前記移動規制手段は、前記まな板本体の表裏両面のいずれか一方の面から突出する第1突出部であり、前記前方落下規制手段は、前記まな板本体の他方の面から、前記第1突出部と略反対方向に突出する第２突出部である構成であるから、例えば、まな板本体の裏面から第１突出部が突出し、まな板本体の表面から第２突出部が突出する場合を前提とすると、まな板本体の裏面を下方に向けた状態で第１突出部を手前側に向けて、流し台のカウンタ等の載置面に載置することで、前記第１突出部をカウンタ等の手前の角部に確実に係合させることができ、まな板本体の表面側で食材を切断する等の調理の際にまな板本体を前方に移動させる力が働いても、前記第1突出部が前記カウンタの手前の角部に当接して前記まな板本体の前方への移動を確実に規制する。また、上述のようにしてまな板本体をカウンタ等の載置面に載置した状態で、例えば調理者の腰部を前記第1突出部が設けられた前記まな板本体の長辺部の近傍に押し当てることで、まな板本体を横方向に移動させる力に抗する摩擦力を発生させて、まな板本体の横方向の移動を規制することができる。このように、食材の切断作業時に食材を把持した手に余分な負担をかけることなく、まな板本体の移動を規制することができ、食材の切断作業時の煩雑性を低減可能なまな板を具体化できる。
さらに、上述した状態で、まな板を載置すれば、第２突出部は、まな板本体の奥側位置においてその表面から突出するので、切り離された食材等がまな板本体の奥側に転動しても第２突出部に確実に当接し、まな板本体から前方への落下を規制する。このように、移動規制手段及び前方落下規制手段を簡単な構造で具体化できる。
【００１５】
請求項３の考案によれば、前記第１突出部及び前記第２突出部は、断面矩形状の長尺部材であって、その長手方向の長さが前記まな板本体の長手方向と略同じ長さの一本の長尺部材でそれぞれ形成されるとともに、前記長尺部材を、その長手方向を前記まな板本体の長手方向に略平行にした状態で配置して形成される構成であるから、本考案に係るまな板の製作の際には、主材料として長方形平板状のまな板本体と、例えば細長平板状の長尺部材を２本準備すればすむので、部品点数も少なくなるとともに、組立の際には、これらの長尺部材を、その長手方向をまな板本体の長手方向に平行にした状態で、まな板本体のまな板本体の長辺部にそれぞれ固定すれば済むので、製作を容易に行うことが可能となり、まな板を安価に製作できる。
【００１６】
請求項４の考案によれば、その長手方向に直交する断面形状が変形Ｎ字形状を有する構成でるから、例えば前記断面の断面中心を長手方向に貫通する軸を回転軸としてまな板を回転させることで、まな板本体の表裏両面のいずれであっても、同様に用いることが可能となり、表裏両面兼用型の利便性が高いまな板を提供できる。
【００１７】
請求項５の考案によれば、前記長尺部材は、その長手方向に沿った目盛を備える構成であるから、例えば等間隔で食材を切断する必要がある場合等に、その目盛を目印にして食材を等間隔で切断可能となり、実用性が向上する。
【００１８】
請求項６の考案によれば、前記まな板本体と前記長尺部材を着脱自在に連結する連結手段を備える構成であるから、例えば、まな板本体の短手方向からはみ出るような大きさの食材を切断する場合等の必要に応じて、まな板本体の奥側の長尺部材を外して用いることが可能となり、使い勝手の良いまな板を提供できる。
【考案を実施するための最良の形態】
【００１９】
以下、本考案の実施形態について説明する。
本実施形態に係るまな板は、例えば流し台のカウンタ等の上に載置して食材を切断する際に、まな板に対して移動させる力が働いても、カウンタ等の角部に係合してまな板の移動を防止可能であるとともに、切り離された食材がまな板本体の前方に落下することを防止可能なものである。以下、本発明に好適な実施形態の一例について、図面を用いて説明する。
【００２０】
まず、本実施形態のまな板について、図１〜図３を用いて説明する。
図１は、本実施形態のまな板１０を説明する平面図であり、図２は、図１のＡ−Ａ断面図である。図３は、本実施形態のまな板１０を説明する斜視図である。
図１〜図３に示すように、本実施形態のまな板１０は、長方形平板状のまな板本体１２と、まな板本体１２の長辺部２６，２７に設けられる長尺部材１８，１９と、を含む。
【００２１】
まな板本体１２は、その上で食材の切断等の調理を行うためのものであり、図１〜図３に示すように、台所の流し台４０等に設けられたカウンタ２０の上に載置可能で、その上で食材の調理が可能な程度の広さ有する平面視長方形状の平板部材で形成される。また、図示するように、まな板本体１２は、その表裏両面２２，２４が双方とも平坦な面で形成されるとともに、その厚さは、食材の切断中等にある程度の力を加えてもまな板本体１２が割れたり変形したりしない程度の一定の厚さで形成される。以下、説明の便宜上、図２に示すように、その面が上方に向いている方の面をまな板本体１２の表面２２とし、下方に向いている方の面をまな板本体１２の裏面２４として説明する。
【００２２】
本実施形態のまな板本体１２は木製で形成されるが、木製に限るものではなく、合成樹脂製、金属製であってもよいし、これらの素材にさらに公知の抗菌コーティング処理を施したものであってもよい。また、持ち運びの利便性向上のために、例えば、まな板本体の対向する短辺部に取っ手を設けてもよい。
【００２３】
次に、長尺部材１８，１９は、後述するように移動規制手段として機能する第１突出部１４及び前方落下規制手段として機能する第２突出部１６を形成するためのものである。長尺部材１８，１９は、図１〜図３に示すように、その長手方向の長さがまな板本体１２の長手方向と略同じ長さを有する木製の一本の長棒部材でそれぞれ形成される。より詳しくは、長尺部材１８，１９は、図２に示すように、まな板本体１２の厚さの略半分程度の短辺２８，４６とまな板本体１２の厚さの略２倍程度の長辺３４，３６とを有する断面矩形状に形成される。
また、長尺部材は、本実施形態の木製に限るものではなく、まな板本体の素材に応じて、例えば金属製や合成樹脂製とすることができる。
【００２４】
ここで、第１突出部１４及び第２突出部１６について説明するが、以下説明の便宜上、図１及び図２に示すように、第１突出部１４を形成する長尺部材を第１長尺部材１８とし、第２突出部１６を形成する長尺部材を第２長尺部材１９とする。
第１長尺部材１８は、図１〜図３に示すように、その長手方向を前記まな板本体１２の長手方向に平行とした状態で配置され、まな板本体１２の対向する長辺部２６，２７のいずれか一方の長辺部である長辺部２６に、例えば釘等（図示せず）によって固定して設けられる。
より詳しくは、第１長尺部材１８は、図２に示すように、その矩形状の断面を形成する一つの長辺３４がまな板本体１２の裏面２４に対して略直角になるように配置される。そして、第１長尺部材１８の矩形状の断面を形成する一つの短辺２８ａの高さ位置を前記まな板本体１２の表面２２の高さ位置と同じ高さ位置にし、前記矩形状の断面を形成する長辺３４の途中から前記短辺２８ａと対向する短辺２８ｂ側が、まな板本体１２の表裏両面のいずれか一方の面である裏面２４から突出するように配置される。すなわち、図２に示すように、前記裏面２４から突出する第１長尺部材１８の部分が、第１突出部１４を形成するのである。
【００２５】
次に、第２長尺部材１９は、図１〜図３に示すように、その長手方向を前記まな板本体の長手方向に平行とした状態で配置され、まな板本体１２の対向する他方の長辺部２７に例えば釘等（図示せず）によって固定して設けられる。
より詳しくは、第２長尺部材１９は、図２に示すように、その矩形状の断面を形成する一つの長辺３６がまな板本体１２の表面２２に対して略直角になるように配置される。そして、第２長尺部材１９の矩形状の断面を形成する一つの短辺４６ａの高さ位置を前記まな板本体１２の裏面２４の高さ位置と同じ高さ位置にし、前記矩形状の断面を形成する長辺３６の途中から前記短辺４６ａと対向する短辺４６ｂ側が、まな板本体１２の他方の面である表面２２から、前記第１突出部１４と略反対方向に突出するように配置される。すなわち、図２に示すように、前記表面２２から突出する第２長尺部材１９の部分が、第２突出部１６を形成するのである。
なお、図２に示すように、第１突出部１４の裏面２４からの突出高さＨ及び第２突出部１６の表面からの突出高さＫは、例えばきゅうりや大根等の食材が円板状に切り離されて転動しても乗り越えることができない程度の所要の突出高さで形成される。
【００２６】
このようにして形成される、本実施形態のまな板１０の長手方向に直交する断面形状は、図２に示すように、「Ｎ」字の右下がりの直線部分が水平となった変形Ｎ字形状を有している。したがって、本実施形態のまな板１０は、例えば前記断面形状の断面中心を長手方向に貫通する軸２５（図２及び図３参照）を回転軸として回転させることで、表裏両面のいずれであっても同様に用いることが可能、すなわち表裏両面兼用可能に構成される。
【００２７】
さらに、本実施形態で前記第２長尺部材１９は、図１〜図３に示すように、まな板本体１２の表面２２から突出する短辺４６ｂ部分に、その長手方向に沿った目盛２９を備える。したがって、調理者は、例えば食材の寸法を揃えて切断する必要がある場合等の必要に応じて、前記目盛２９を目印にしつつ食材を切断可能となる。また、第１長尺部材１８の、まな板本体１２の裏面から突出する短辺２８ｂ部分に、その長手方向に沿った目盛を設けてもよい。
【００２８】
以上のように構成されたまな板の作用について図３〜図５を用いて説明する。図４（ａ）は本実施形態のまな板１０の使用例の説明図であり、図４（ｂ）は図４（ａ）の一部拡大断面図である。図５は、本実施形態のまな板１０の使用例の説明図である。
【００２９】
まず、食材を切断する等の調理の際には、図３及び図４（ａ）に示すように、例えばまな板本体１２の裏面２４を流し台４０のカウンタ２０等の載置面４２に当接させた状態で、第１突出部１４を流し台４０のカウンタの手前の角部４４に係合させながらカウンタ２０に載置する。このように載置することで、まな板本体１２の表面２２側で食材を切断する等の調理の際にまな板本体１２を前方に移動させる力が働いても、前記第１突出部１４が前記カウンタの手前の角部４４に当接して前記まな板本体１２の前方への移動を規制する。
【００３０】
また、図４（ａ）及び図４（ｂ）に示すように、上述のようにしてまな板本体１２をカウンタ２０等の載置面４２に載置した状態で、調理者の腰部を第１長尺部材１８に押し当てることで、例えば第１長尺部材１８と角部４４との間にまな板本体を横方向に移動させる力に抗する摩擦力を発生させて、まな板本体の横方向の移動を規制することができる。
このように、第１突出部１４は、流し台４０のカウンタ２０の手前の角部４４と係合しつつ、まな板本体１２の載置面４２上での移動を規制する移動規制手段として機能するのである。
以上のように、本実施形態のまな板１０によれば、食材の切断作業時に食材を把持した手に余分な負担をかけることなく、まな板本体１２の移動を規制することができ、切断作業時の安全性が高まる。従って、特に高齢者のように腕力が低下した調理者にとって好適となる。
【００３１】
また、図５に示すように、例えばまな板本体１２の表面２２側で、例えばきゅうりや大根等の円筒状の食材を調理中に、円板状に切り離されたきゅうりや大根等の食材がまな板本体の表面上を前方に転動しても、これらの切り離された食材は前記第２突出部１６と当接して、まな板本体１２から前方への落下が規制される。
このように、第２突出部１６は、まな板本体１２上で調理中の食材を当接させつつ、前記食材のまな板本体１２から前方への落下を規制する前方落下規制手段として機能するのである。
【００３２】
ここで、移動規制手段は、本実施形態の第１突出部１４によるものに限らず、前記カウンタ２０の手前の角部４４に係合可能な、例えばフック部材等の引っ掛け部を長辺部２６に固設してもよい。
また、移動規制手段としての第１突出部は、本実施形態の長尺部材１８によるものに限らず、複数の係合片を裏面２４から突出させる態様で、まな板本体１２の長辺部２６に固設して形成してもよい。
さらに、前方落下規制手段としての第２突出部は、本実施形態の第２長尺部材１９によるものに限らず、例えば長尺の網体で形成してもよい。
【００３３】
なお、上述したように、本実施形態のまな板１０は、まな板本体１２の表裏両面を兼用可能な構成となっている。すなわち、図３に示すように、まな板本体１２の裏面２４をカウンタ２０の載置面４２に当接させつつ、第１突出部１４をカウンタ２０の手前の角部４４に係合させる態様で、カウンタ２０等に載置した場合は、前記第１突出部１４がカウンタ２０の手前の角部４４に当接しつつまな板本体１２の載置面４２上での移動を規制するとともに、第２突出部１６が、まな板本体１２の表面２２側で調理中に切り離された食材のまな板本体１２の前方への落下を規制する。一方、まな板本体１２の表面２２をカウンタ２０の載置面４２に当接させつつ、第２突出部１６をカウンタ２０の手前の角部４４に係合させる態様で、カウンタ２０等に載置した場合は、前記第２突出部１６がカウンタ２０の手前の角部４４に当接しつつまな板本体１２の載置面４２上での移動を規制するとともに、第１突出部１４が、まな板本体１２の表面２２側で調理中に切り離された食材のまな板本体１２の前方への落下を規制する。このように、本実施形態のまな板１０は、その表裏両面のいずれであっても同様に用いることができる、利便性が高いものである。
【００３４】
次に、本考案のまな板の第２の実施形態について図６を用いて説明するが、第１実施形態と同一部材には同一の符号を付し、その詳細な説明は省略する。本実施形態のまな板５０の、第１実施形態との主な相違点は、図６に示すように、まな板本体１２と第２長尺部材１９とが着脱自在に連結される点である。そのため、本実施形態のまな板５０は、まな板本体１２と第２長尺部材１９とを着脱自在に連結する連結手段５４を備える。
【００３５】
本実施形態の連結手段５４は、図６に示すように、第２長尺部材１９に設けられる突起部５６，５６と、まな板本体１２に設けられてこれらの突起部５６，５６を嵌合させる開口部６２，６２とを含む。
【００３６】
突起部５６，５６は、所定の直径と長さで、その直径方向にある程度可撓性を有する公知の円柱状プラグ部材で形成される。そして、突起部５６，５６は、図６に示すように、第２長尺部材１９の長手方向の側面であってまな板本体１２の長辺部２７に連結される側面の所定の位置に突出し、ネジ等（図示せず）により固設される。
プラグ部材５６，５６は、金属製或いは合成樹脂製等で形成することができる。
【００３７】
次に、開口部６２，６２は、上述した円柱状プラグ部材の直径よりやや小さい直径と円柱状プラグ部材の長さよりやや深い深さの嵌合穴で形成される。そして、開口部６２，６２は、まな板本体１２の長辺部２７側面であって、前記突起部５６，５６と対向する位置に設けられる。
すなわち、前記突起部５６，５６を開口部６２，６２に押し込むことで、前記突起部５６，５６を開口部６２，６２に嵌着可能で、嵌着後はある程度の力で前記突起部５６，５６を開口部６２，６２から引き抜き可能に構成される。このように、まな板本体１２と第２長尺部材１９とは連結手段５４を介して着脱自在に連結される構成となっているのである。
したがって、例えばまな板本体の短手方向からはみ出るような大きさの食材を切断する場合等の必要に応じて、まな板本体の奥側の長尺部材を外して用いることが可能となる。
【００３８】
以上、説明したように、本考案に係るまな板によれば、食材の切断作業中の安全性が高いとともに、切り離された食材の落下を防止可能で衛生感が高いまな板を提供できる。
【００３９】
以上、本考案の実施形態のうちのいくつかを図面に基づいて詳細に説明したが、これらはあくまでも例示であり、当業者の知識に基づいて種々の変形、改良を施した他の形態で本考案を実施することが可能である。
【産業上の利用可能性】
【００４０】
本考案に係るまな板は、一般家庭用のみならず専門の調理場等においても広範に用いることができる。
【図面の簡単な説明】
【００４１】
【図１】本考案の第１実施形態のまな板を説明する平面図である。
【図２】図１のＡ−Ａ線断面図である。
【図３】本考案の第１実施形態のまな板を説明する斜視図である。
【図４】本考案の第１実施形のまな板の使用例の説明図である。
【図５】本考案の第１実施形のまな板の使用例の説明図である。
【図６】本考案の第２実施形態のまな板を説明する斜視図である。
【符号の説明】
【００４２】
１０、５０  まな板
１２        まな板本体
１４        第１突出部（移動規制手段、前方落下規制手段）
１６        第２突出部（前方落下規制手段、移動規制手段）
１８、１９  長尺部材  
２２        表面  
２４        裏面  
２６、２７  長辺部
２９        目盛
４０        流し台  
４２        カウンタ（載置面）
４４        角部
５４        連結手段
【図１】
0003136470.tif 000003
【図２】
0003136470.tif 000004
【図３】
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【図４】
0003136470.tif 000006
【図５】
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【図６】
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