(57)【要約】【課題】テトラフルオロプロペン又はテトラフルオロプロペンを含む混合冷媒を作動流体（冷媒）として用いても、蒸発器での圧力損失の増大に起因して発生する冷凍サイクル装置の性能低下や信頼性低下を抑制することができる冷凍サイクル装置を得る。【解決手段】圧縮機１、凝縮器２、減圧装置３、複数の蒸発器４ａ，４ｂが配管接続され、冷媒が循環する冷媒回路を備え、冷媒は、テトラフルオロプロペン、又はテトラフルオロプロペンを含む混合冷媒を用い、複数の蒸発器４ａ，４ｂのそれぞれを並列に接続する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
圧縮機、凝縮器、減圧装置、複数の蒸発器が配管接続され、冷媒が循環する冷媒回路を備え、
前記冷媒は、テトラフルオロプロペン、又はテトラフルオロプロペンを含む混合冷媒を用い、
複数の前記蒸発器のそれぞれは並列に接続されていることを特徴とする冷凍サイクル装置。
【請求項２】
前記減圧装置は、
複数の前記蒸発器のそれぞれの冷媒流れ上流側配管に設けられていることを特徴とする請求項１に記載の冷凍サイクル装置。
【請求項３】
圧縮機、凝縮器、減圧装置、蒸発器が配管接続され、冷媒が循環する冷媒回路を備え、
前記冷媒は、テトラフルオロプロペン、又はテトラフルオロプロペンを含む混合冷媒を用い、
前記減圧装置と前記蒸発器との間に設けられた気液分離器と、
前記気液分離器と、前記蒸発器と前記圧縮機との間とを接続するバイパス配管と、
を有することを特徴とする冷凍サイクル装置。
【請求項４】
前記バイパス配管には、バイパス配管用流量制御装置が設けられていることを特徴とする請求項３に記載の冷凍サイクル装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は空調や冷凍・冷蔵等の用途に利用する冷凍サイクル装置に関し、特にテトラフルオロプロペン又はテトラフルオロプロペンを含む混合冷媒を作動流体（冷媒）として用いた冷凍サイクル装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来の冷凍サイクル装置に用いられるＲ４１０Ａ、Ｒ４０７Ｃ又はＲ１５２ａ等の冷媒は、地球温暖化係数が高く、冷媒が漏洩等した場合、地球の温室効果を促進するという問題点があった。このため、地球温暖化係数の小さい冷媒を冷凍サイクル装置に使用することが望まれていた。このような冷媒としては、例えば「不飽和な末端炭素が１つ以下のフッ素置換基を有するテトラフルオロプルポエン（ｔｅｔｒａｆｌｕｏｒｏｐｒｐｏｅｎｅ）およびペンタフルオロプロペン化合物、特に、１，３，３，３−テトラフルオロプロペン（ＨＦＯ−１２３４ｚｅ）、２，３，３，３−テトラフルオロプロペン（ＨＦＯ−１２３４ｙｆ）、および１，２，３，３，３−ペンタフルオロプロペン（ＨＦＯ−１２２５ｙｅ）、およびそれらの各々の任意のまたは全ての立体異性体」（例えば特許文献１参照）というものが提案されている。
【０００３】
【特許文献１】特表２００６−５１２４２６号公報（段落００２３）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
テトラフルオロプロペンの地球温暖化係数（以下、ＧＷＰという）は４であり、Ｒ４１０ＡのＧＷＰ（１９７５）の約１／５００である。つまり、テトラフルオロプロペンは、従来から冷凍サイクル装置に使用されているＲ４１０Ａと比較して、地球の温暖化の抑制に優れた冷媒である。
【０００５】
なお、地球温暖化係数とは、各温室効果ガスの地球温暖化をもたらす効果の程度を二酸化炭素の当該効果に対する比で表したものであり、気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）が承認し、締約国会議が合意した値である。この地球温暖化係数は随時更新される値であり、京都議定書では地球温暖化係数を１９５５年のＩＰＣＣの第２次評価報告書による値と決議されている。本願に示す地球温暖化係数は、この京都議定書で決議された値としている。
【０００６】
しかしながら、テトラフルオロプロペンは従来の冷媒（例えばＲ４１０Ａ、Ｒ４０７Ｃ又はＲ１５２ａ等）と比較して飽和蒸気密度（単位体積中に蒸気状で存在できる冷媒の量）が小さい。このため、従来の冷凍サイクル装置の冷媒回路に従来の冷媒と同量のテトラフルオロプロペンを循環させようとすると、冷媒回路（特に蒸気状冷媒が流れる範囲）で発生する圧力損失が従来よりも増大する。つまり、従来の冷凍サイクル装置にテトラフルオロプロペンを用いると、冷凍サイクル装置の性能低下や信頼性低下を引き起こす。
【０００７】
例えば、温度２５℃での飽和蒸気密度は、Ｒ４１０Ａが６６ｋｇ／ｍ3 であるのに対し、テトラフルオロプロペンは３２ｋｇ／ｍ3 である。つまり、温度２５℃でのテトラフルオロプロペンの飽和蒸気密度は、Ｒ４１０Ａの飽和蒸気密度の約４８％となる。冷媒配管内に所定質量の蒸気状冷媒が流れる場合、冷媒の流速は蒸気密度に反比例する。このため、同一の冷媒配管を蒸気状のテトラフルオロプロペン又は蒸気状のＲ４１０Ａが流れる場合、テトラフルオロプロペンの流速はＲ４１０Ａの流速の２．０８倍（＝１／０．４８）となる。冷媒配管で発生する配管摩擦損失（圧力損失）は、蒸気流速の約１．７５乗に比例するので、蒸気状のテトラフルオロプロペンが流れる配管で発生する圧力損失は、蒸気状のＲ４１０Ａが流れる配管で発生する圧力損失の３．６０倍（＝２．０８1.75）となる。
【０００８】
特に蒸発器で発生する圧力損失が増加すると、圧縮機の吸入圧力が減少し、圧縮機の吸入できる冷媒量が減少する。圧縮機の吸入できる冷媒量が減少すると、冷媒配管を循環する冷媒量が減少し、冷凍サイクル装置の能力が低下してしまう。冷媒配管を循環する冷媒量を増加させようとすると圧縮機での圧縮比（＝高圧／低圧）を増大させる必要があり、圧縮機への入力の上昇や圧縮機の吐出温度の上昇等、冷凍サイクル装置の性能低下や信頼性低下が発生するという問題点があった。
【０００９】
本発明は上述のような課題を解消するためになされたものであり、テトラフルオロプロペン又はテトラフルオロプロペンを含む混合冷媒を作動流体（冷媒）として用いても、蒸発器での圧力損失の増大に起因して発生する冷凍サイクル装置の性能低下や信頼性低下を抑制することができる冷凍サイクル装置を得ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明に係る冷凍サイクル装置は、圧縮機、凝縮器、減圧装置、複数の蒸発器が配管接続され、冷媒が循環する冷媒回路を備え、前記冷媒は、テトラフルオロプロペン、又はテトラフルオロプロペンを含む混合冷媒を用い、複数の前記蒸発器のそれぞれは並列に接続されているものである。
【００１１】
また、本発明に係る冷凍サイクル装置は、圧縮機、凝縮器、減圧装置、蒸発器が配管接続され、冷媒が循環する冷媒回路を備え、前記冷媒は、テトラフルオロプロペン、又はテトラフルオロプロペンを含む混合冷媒を用い、前記減圧装置と前記蒸発器との間に設けられた気液分離器と、前記気液分離器と、前記蒸発器と前記圧縮機との間とを接続するバイパス配管と、を有するものである。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、複数の蒸発器を並列に接続したので、つまり冷媒が流れることができる蒸発器の有効断面積が増加したので、テトラフルオロプロペン又はテトラフルオロプロペンを含む混合冷媒を作動流体（冷媒）として用いても、蒸発器での圧力損失の増大を抑制できる。したがって、冷凍サイクル装置の性能低下や信頼性低下を抑制することができる。
【００１３】
また、本発明によれば、蒸発器と圧縮機との間と気液分離器とを接続するバイパス配管を設けたので、気液分離器に流入した冷媒の一部（主に蒸気状冷媒）を蒸発器に流入させることなく圧縮機に吸入させることができるため、テトラフルオロプロペン又はテトラフルオロプロペンを含む混合冷媒を作動流体（冷媒）として用いても、蒸発器での圧力損失の増大を抑制できる。また、蒸発器には主に液状冷媒を流入させるので、蒸発器の熱交換効率の低下も抑制できる。したがって、冷凍サイクル装置の性能低下や信頼性低下を抑制することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
実施の形態１．
図１は、本発明の実施の形態１に係る冷凍サイクル装置の冷媒回路図である。冷凍サイクル装置１００の冷媒回路は、圧縮機１、凝縮器２、減圧装置３、蒸発器４ａ及び蒸発器４ｂが冷媒配管で接続されることにより構成されている。圧縮機１は、例えばスクロール式圧縮機である。凝縮器２は、例えばプレートフィンアンドチューブ熱交換器である。減圧装置３は、例えば電子式膨張弁である。蒸発器４ａ及び蒸発器４ｂは、例えばプレートフィンアンドチューブ熱交換器である。蒸発器４ａと蒸発器４ｂは、減圧装置３と圧縮機１との間に並列に接続されている。この冷凍サイクル装置１００は、例えば２，３，３，３−テトラフルオロプロペン（ＨＦＯ−１２３４ｙｆ）等のテトラフルオロプロペン、又はこのテトラフルオロプロペンを含む混合冷媒を作動流体（冷媒）として用いている。
【００１５】
（動作説明）
次に本発明の冷凍サイクル装置１００の動作について説明する。
低温低圧の蒸気状冷媒は、圧縮機１により圧縮され、高温高圧の冷媒となって吐出される。圧縮機１から吐出された高温高圧の冷媒は凝縮器２に流入する。そして、凝縮器２で空気や水に放熱しながら凝縮液化し、高圧液状冷媒となる。凝縮器２から出た高圧の液状冷媒は減圧装置３に流入する。そして、高圧の液状冷媒は減圧装置３で絞られて膨張（減圧）し、低温低圧の気液二相状態になる。減圧装置３を出た低温低圧で気液二相状態の冷媒は２つに分岐される。
【００１６】
分岐された低温低圧で気液二相状態の冷媒の一部は、蒸発器４ａに流入する。そして、蒸発器４ａで空気や水に放熱しながら、低温低圧の蒸気状冷媒となる。一方、分岐された低温低圧で気液二相状態の冷媒の残りの一部は、蒸発器４ｂに流入する。そして、蒸発器４ｂで空気や水に放熱しながら、低温低圧の蒸気状冷媒となる。蒸発器４ａ及び蒸発器４ｂのそれぞれを出た低温低圧の蒸気状冷媒は合流し、圧縮機１に吸入される。そして、再び圧縮機１により圧縮され、高温高圧の冷媒となって吐出される。なお、減圧装置３の開度は、圧縮機１が吸入する冷媒の過熱度が所定の温度（例えば５℃）となるように調整される。
【００１７】
このように構成された冷凍サイクル装置１００においては、蒸発器４ａと蒸発器４ｂとを、減圧装置３と圧縮機１との間に並列に接続している。このため、蒸発器４ａ及び蒸発器４ｂのそれぞれに流れる冷媒の流速は、一個の蒸発器を使用している冷凍サイクル装置と比較して、１／２となる。蒸発器で発生する圧力損失は、冷媒の流速の１．７５乗に概略比例するので、蒸発器４ａ及び蒸発器４ｂのそれぞれで発生する圧力損失は、従来の冷凍サイクル装置（蒸発器１個の場合）の３０％（＝０．５1.75×１００）となる。
【００１８】
上述のように、テトラフルオロプロペンを作動流体（冷媒）として使用した場合に冷媒配管で発生する圧力損失は、従来使用していたＲ４１０Ａの場合と比較して約３．６倍増加する。しかしながら、本実施の形態１の冷凍サイクル装置１００では、蒸発器４ａ及び蒸発器４ｂを並列に使用し、１つの蒸発器を流れる蒸気流速を小さくしている。このため、蒸発器４ａ及び蒸発器４ｂのそれぞれでの圧力損失は、従来の冷凍サイクル装置（作動流体がＲ４１０Ａで、蒸発器が１個の冷凍サイクル装置）と同等になる。したがって、蒸発器４ａ及び蒸発器４ｂでの圧力損失の増大を抑制できる。つまり、冷凍サイクル装置１００の性能低下や信頼性低下を抑制することができる。
【００１９】
なお、本実施の形態１では、２個の蒸発器（蒸発器４ａ及び蒸発器４ｂ）を並列に接続した例について説明したが、これに限るものではなく、３個又はそれ以上の蒸発器を並列に接続しても同様の効果を発揮する。
【００２０】
また、本実施の形態１に係る冷凍サイクル装置は、作動流体として２，３，３，３−テトラフルオロプロペン（ＨＦＯ−１２３４ｙｆ）を用いたが、これに限ることは無く、ＨＦＯ−１２３４ｚｅ（１，３，３，３テトラフルオロペンタン）でも同様の効果を発揮する。また、ＨＦＯ−１２３４ｆｙとＲ１３４ａ、Ｒ１２５、及びＲ３２等の内少なくとも１つの冷媒とを混合した混合冷媒を用いてもよい。
【００２１】
実施の形態２．
蒸発器４ａ及び蒸発器４ｂのそれぞれの冷媒流れ上流側配管に減圧装置を設けることによって、より効率よく冷凍サイクル装置を運転することが可能となる。なお、本実施の形態２において、特に記述しない項目については実施の形態１と同様とし、同一の機能や構成については同一の符号を用いて述べることとする。
【００２２】
図２は、本発明の実施の形態２に係る冷凍サイクル装置の冷媒回路図である。冷凍サイクル装置１００の冷媒回路は、圧縮機１、凝縮器２、減圧装置３ａ、減圧装置３ｂ、蒸発器４ａ及び蒸発器４ｂが冷媒配管で接続されることにより構成されている。圧縮機１は、例えばスクロール式圧縮機である。凝縮器２は、例えばプレートフィンアンドチューブ熱交換器である。減圧装置３ａ及び減圧装置３ｂは、例えば電子式膨張弁である。蒸発器４ａ及び蒸発器４ｂは、例えばプレートフィンアンドチューブ熱交換器である。蒸発器４ａと蒸発器４ｂは、凝縮器２と圧縮機１との間に並列に接続されている。また、蒸発器４ａ及び蒸発器４ｂのそれぞれの冷媒流れ上流側配管には、減圧装置３ａ及び減圧装置３ｂが設けられている。この冷凍サイクル装置１００は、例えば２，３，３，３−テトラフルオロプロペン（ＨＦＯ−１２３４ｙｆ）等のテトラフルオロプロペン、又はこのテトラフルオロプロペンを含む混合冷媒を作動流体（冷媒）として用いている。
【００２３】
（動作説明）
次に本発明の冷凍サイクル装置１００の動作について説明する。
低温低圧の蒸気状冷媒は、圧縮機１により圧縮され、高温高圧の冷媒となって吐出される。圧縮機１から吐出された高温高圧の冷媒は凝縮器２に流入する。そして、凝縮器２で空気や水に放熱しながら凝縮液化し、高圧液状冷媒となる。凝縮器２から出た高圧の液状冷媒は２つに分岐される。
【００２４】
分岐された高圧の液状冷媒の一部は、減圧装置３ａに流入する。そして、この高圧の液状冷媒は減圧装置３ａで絞られて膨張（減圧）し、低温低圧の気液二相状態になる。減圧装置３ａを出た低温低圧で気液二相状態の冷媒は蒸発器４ａに流入する。そして、蒸発器４ａで空気や水に放熱しながら、低温低圧の蒸気状冷媒となる。一方、分岐された高圧の液状冷媒の残りの一部は、減圧装置３ｂに流入する。そして、この高圧の液状冷媒は減圧装置３ｂで絞られて膨張（減圧）し、低温低圧の気液二相状態になる。減圧装置３ｂを出た低温低圧で気液二相状態の冷媒は蒸発器４ｂに流入する。そして、蒸発器４ｂで空気や水に放熱しながら、低温低圧の蒸気状冷媒となる。蒸発器４ａ及び蒸発器４ｂのそれぞれを出た低温低圧の蒸気状冷媒は合流し、圧縮機１に吸入される。そして、再び圧縮機１により圧縮され、高温高圧の冷媒となって吐出される。
【００２５】
なお、減圧装置３ａの開度は、蒸発器４ａ出口での冷媒の過熱度が所定の温度（例えば５℃）となるように調整される。また、減圧装置３ｂの開度は、蒸発器４ｂ出口での冷媒の過熱度が所定の温度（例えば５℃）となるように調整される。
【００２６】
このように構成された冷凍サイクル装置１００においては、実施の形態１と同様に蒸発器４ａと蒸発器４ｂとを、減圧装置３と圧縮機１との間に並列に接続している。このため、蒸発器４ａ及び蒸発器４ｂのそれぞれでの圧力損失は、従来の冷凍サイクル装置（作動流体がＲ４１０Ａで、蒸発器が１個の冷凍サイクル装置）と同等になる。したがって、蒸発器４ａ及び蒸発器４ｂでの圧力損失の増大を抑制できる。つまり、冷凍サイクル装置の性能低下や信頼性低下を抑制することができる。
【００２７】
さらに、蒸発器４ａ及び蒸発器４ｂのそれぞれの冷媒流れ上流側配管には、減圧装置３ａ及び減圧装置３ｂが設けられているので、蒸発器４ａ及び蒸発器４ｂのそれぞれを流れる冷媒の流量を減圧装置３ａ及び減圧装置３ｂのそれぞれで最適に制御することが出来る。このため、蒸発器４ａ及び蒸発器４ｂのそれぞれの伝熱状態を常に最適に維持することが出来る。したがって、より効率よく冷凍サイクル装置を運転することが可能となる。また、圧縮機１への液バック運転の発生を防ぐことも出来るので、信頼性の高い冷凍サイクル装置を得ることが出来る。
【００２８】
なお、本実施の形態２では、２個の蒸発器（蒸発器４ａ及び蒸発器４ｂ）を並列に接続した例について説明したが、これに限るものではなく、３個又はそれ以上の蒸発器を並列に接続してもよい。各蒸発器の冷媒流れ上流側配管に減圧装置を設けることにより、上記同様の効果を発揮する冷凍サイクル装置を得ることができる。
【００２９】
また、本実施の形態２に係る冷凍サイクル装置は、作動流体として２，３，３，３−テトラフルオロプロペン（ＨＦＯ−１２３４ｙｆ）を用いたが、これに限ることは無く、ＨＦＯ−１２３４ｚｅ（１，３，３，３テトラフルオロペンタン）でも同様の効果を発揮する。また、ＨＦＯ−１２３４ｆｙとＲ１３４ａ、Ｒ１２５、及びＲ３２等の内少なくとも１つの冷媒とを混合した混合冷媒を用いてもよい。
【００３０】
実施の形態３．
蒸発器と圧縮機との間と気液分離器とを接続するバイパス配管を設けることによっても、蒸発器での圧力損失の増大を抑制できる。なお、本実施の形態３において、特に記述しない項目については実施の形態１又は実施の形態２と同様とし、同一の機能や構成については同一の符号を用いて述べることとする。
【００３１】
図３は、本発明の実施の形態３に係る冷凍サイクル装置の冷媒回路図である。冷凍サイクル装置１００の冷媒回路は、圧縮機１、凝縮器２、減圧装置３、及び蒸発器４が冷媒配管で接続されることにより構成されている。圧縮機１は、例えばスクロール式圧縮機である。凝縮器２は、例えばプレートフィンアンドチューブ熱交換器である。減圧装置３は、例えば電子式膨張弁である。蒸発器４は、例えばプレートフィンアンドチューブ熱交換器である。
【００３２】
また、この冷凍サイクル装置１００の冷媒回路には、気液分離器５、バイパス配管１０及びバイパス配管用流量制御弁１１が設けられている。気液分離器５は、減圧装置３と蒸発器４との間に設けられている。バイパス配管１０は、一方の端部が気液分離器５に接続され、他方の端部が蒸発器４と圧縮機１との間に接続されている。このバイパス配管１０には、バイパス配管１０に流入する冷媒量（蒸発器４に流入する冷媒量）を調整するバイパス配管用流量制御弁１１が設けられている。ここで、バイパス配管用流量制御弁１１が、本発明のバイパス配管用流量制御装置に相当する。
【００３３】
この冷凍サイクル装置１００は、例えば２，３，３，３−テトラフルオロプロペン（ＨＦＯ−１２３４ｙｆ）等のテトラフルオロプロペン、又はこのテトラフルオロプロペンを含む混合冷媒を作動流体（冷媒）として用いている。
【００３４】
（動作説明）
次に本発明の冷凍サイクル装置１００の動作について説明する。
低温低圧の蒸気状冷媒は、圧縮機１により圧縮され、高温高圧の冷媒となって吐出される。圧縮機１から吐出された高温高圧の冷媒は凝縮器２に流入する。そして、凝縮器２で空気や水に放熱しながら凝縮液化し、高圧液状冷媒となる。凝縮器２から出た高圧の液状冷媒は、減圧装置３に流入する。そして、この高圧の液状冷媒は減圧装置３で絞られて膨張（減圧）し、低温低圧の気液二相状態になる。減圧装置３を出た低温低圧で気液二相状態の冷媒は気液分離器５に流入し、液状冷媒と蒸気状冷媒に分離される。
【００３５】
気液分離器５で分離された液状冷媒は、蒸発器４に流入する。そして、蒸発器４で空気や水に放熱しながら、低温低圧の蒸気状冷媒となる。一方、気液分離器５で分離された蒸気状冷媒は、バイパス配管１０に流入する。その後、バイパス配管１０から流出した蒸気状冷媒と蒸発器４から流出した蒸気状冷媒は合流し、圧縮機１に吸入される。そして、再び圧縮機１により圧縮され、高温高圧の冷媒となって吐出される。
【００３６】
例えば、減圧装置３を通過した低温低圧で気液二相冷媒の乾き度は通常０．２程度である。つまり、全冷媒流量のうち、８０％が液状冷媒、２０％が蒸気状冷媒となる。したがって、本実施の形態３に係る冷凍サイクル装置１００では、２０％の冷媒（蒸気状）がバイパス配管１０を通って（蒸発器４に流入せず）圧縮機１に吸引され、８０％の冷媒（液状）が蒸発器４に流入する。
【００３７】
蒸発器で発生する圧力損失は、冷媒の流速の１．７５乗に概略比例するので、本実施の形態３に係る冷凍サイクル装置１００（冷媒回路に気液分離器を設けたもの）の蒸発器４で発生する圧力損失は、従来の冷凍サイクル装置（冷媒回路に気液分離器を設けていないもの）の６８％（＝０．８1.75×１００）となる。つまり、本実施の形態３に係る冷凍サイクル装置１００（冷媒回路に気液分離器を設けたもの）は、従来の冷凍サイクル装置（冷媒回路に気液分離器を設けていないもの）のと比較して、蒸発器４の圧力損失を約３２％低減することができる。
【００３８】
このように構成された冷凍サイクル装置１００においては、減圧装置３と蒸発器４との間に気液分離器５を設け、蒸発器４に流入する冷媒は液状冷媒のみとしているので、蒸発器４内を流れる冷媒流量を低減でき、蒸発器４での冷媒圧力損失を小さくすることが可能となる。したがって、冷凍サイクル装置の性能低下や信頼性低下を抑制することができる。
【００３９】
また、本実施の形態３に係る冷凍サイクル装置１００には、バイパス配管１０に流入する冷媒量（蒸発器４に流入する冷媒量）を調整するバイパス配管用流量制御弁１１が設けられている。このため、冷凍サイクル装置１００の運転条件が変化しても、最適な冷媒量を蒸発器４に流入させることができる。つまり、蒸発器４の伝熱状態を常に最適に維持することが出来る。したがって、冷凍サイクル装置の性能低下や信頼性低下をより抑制することができる。なお、蒸発器４に流入させる冷媒量によっては、蒸発器４に、液状冷媒とともに蒸気状冷媒が流入してもよい。また、蒸発器４に流入させる冷媒量によっては、バイパス配管１０に、蒸気状冷媒とともに液状冷媒が流入してもよい。
【００４０】
なお、本実施の形態３に係る冷凍サイクル装置１００は蒸発器を一個設けたものについて説明したが、実施の形態１又は実施の形態２のような複数の蒸発器を並列に設けた構成の冷凍サイクル装置としてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００４１】
【図１】実施の形態１に係る冷凍サイクル装置の冷媒回路図である。
【図２】実施の形態２に係る冷凍サイクル装置の冷媒回路図である。
【図３】実施の形態３に係る冷凍サイクル装置の冷媒回路図である。
【符号の説明】
【００４２】
１  圧縮機、２  凝縮器、３（３ａ，３ｂ）  減圧装置、４（４ａ，４ｂ）  蒸発器、５  気液分離器、１０  バイパス配管、１１  バイパス配管用流量制御弁、１００  冷凍サイクル装置。
【図１】
2009300001.tif 000003
【図２】
2009300001.tif 000004
【図３】
2009300001.tif 000005