(57)【要約】Ａｒｇ−Ｐｒｏ−Ｌｅｕ−Ｌｙｓ−Ｐｒｏ−Ｔｒｐで示されるペプチドは、毛周期の休止期から成長期への移行を促進することにより、育毛促進効果を有することが見出された。よって本発明により、Ａｒｇ−Ｐｒｏ−Ｌｅｕ−Ｌｙｓ−Ｐｒｏ−Ｔｒｐで示されるペプチドを有効成分とする育毛剤、及び上記ペプチドを用いて育毛を促進する方法が提供された。また上記ペプチドは抗癌剤の副作用である脱毛症に対して有効であることが見出された。よって本発明により、Ａｒｇ−Ｐｒｏ−Ｌｅｕ−Ｌｙｓ−Ｐｒｏ−Ｔｒｐで示されるペプチドを有効成分とする抗脱毛症剤、及び上記ペプチドを用いて脱毛を抑制する方法が提供された。本発明のペプチドの育毛促進効果と抗脱毛症効果は経口投与で有効であるために、その利用価値は大きいと考えられる。【特許請求の範囲】
【請求項１】
Ａｒｇ−Ｐｒｏ−Ｌｅｕ−Ｌｙｓ−Ｐｒｏ−Ｔｒｐで示されるペプチドを有効成分とする育毛剤。
【請求項２】
請求項１記載の育毛剤を有効成分として含有する育毛医薬品。
【請求項３】
請求項１記載の育毛剤を有効成分として含有する育毛食品。
【請求項４】
請求項１記載の育毛剤を有効成分として含有する育毛化粧品。
【請求項５】
Ａｒｇ−Ｐｒｏ−Ｌｅｕ−Ｌｙｓ−Ｐｒｏ−Ｔｒｐで示されるペプチドを用いて育毛を促進する方法。
【請求項６】
Ａｒｇ−Ｐｒｏ−Ｌｅｕ−Ｌｙｓ−Ｐｒｏ−Ｔｒｐで示されるペプチドを有効成分とする抗脱毛症剤。
【請求項７】
Ａｒｇ−Ｐｒｏ−Ｌｅｕ−Ｌｙｓ−Ｐｒｏ−Ｔｒｐで示されるペプチドを用いて脱毛を抑制する方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】  本発明は、Ａｒｇ−Ｐｒｏ−Ｌｅｕ−Ｌｙｓ−Ｐｒｏ−Ｔｒｐで示されるペプチドを有効成分とする育毛剤に関する。更に本発明は上記ペプチドを用いて育毛を促進する方法に関する。更に本発明は、Ａｒｇ−Ｐｒｏ−Ｌｅｕ−Ｌｙｓ−Ｐｒｏ−Ｔｒｐで示されるペプチドを有効成分とする抗脱毛症剤に関する。更に本発明は上記ペプチドを用いて脱毛を抑制する方法に関する。
【背景技術】  脱毛は生命に関わる問題ではないが、その精神的な影響は非常に大きく、脱毛や抜け毛で悩む人は我が国で約２３００万人とも言われている。その中で育毛剤を使用している人は約１／４程であり、多くの人が現在市販されている育毛剤の効果に充分な満足を感じていないのが現状である。毛成長機構や脱毛メカニズムの基礎研究成果に基づいた新たな育毛促進物質の探索とそのメカニズムの解明は現在重要な研究課題の一つであり、脱毛問題で悩む人々の生活の質（ＱＯＬ）の改善に貢献することが期待される。
本発明者らは、卵白アルブミン由来の動脈弛緩ペプチドであるＯｖｏｋｉｎｉｎ（２−７）（ＲＡＤＨＰＦ）のアミノ酸残基を部分的に置換して得られたＲＰＬＫＰＷが高血圧自然発症ラット（ＳＨＲ）に対する経口投与により有意な血圧効果作用を示し、その作用がアンジオテンシン２型受容体（ＡＴ２−Ｒ）を介していることを見出している。そしてＲＰＬＫＰＷのペプチド自体について、血圧降下作用を有する新規なペプチドとして特許出願を行っている（特開２００２−０８０４９６号公報）。
一方動脈弛緩・血圧降下剤として得られたミノキシジルが育毛促進作用を示すことが知られており、その作用にはスルホニル尿素受容体（ＳＵＲ）が関与すると考えられている。ミノキシジルとＲＰＬＫＰＷは作用する受容体は異なっているものの、血管弛緩作用、血圧降下作用を有するという点で共通している。しかしＲＰＬＫＰＷの育毛促進作用についてはこれまで検討がなされたことはなかった。
また育毛を目的とする食品としては、アマチャヅルとカキノハと昆布の抽出物を含む食品が知られている。また抗癌剤の副作用としての脱毛症状を抑制、改善または予防する事が可能なウーロン茶抽出物を有効成分とする経口脱毛剤が知られている（特開平９−３０９８４０号公報）。また経口の育毛医薬品として、ＴｙｐｅＩＩ５αリダクターゼ阻害剤であるフィナステライド（ｆｉｎａｓｔｅｒｉｄｅ）が知られている（Ｊ．ｏｆ  Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ａｃａｄｅｍｙ  ｏｆ  Ｄｅｒｍａｔｏｌｏｇｙ（１９９８）３９，ｐｐ５７８−５８９）。しかしながら、当薬剤は男性ホルモンの代謝に作用する薬物であることから、副作用が懸念されており、使用上の注意や制限が多い。
【発明の開示】
そこで、ＲＰＬＫＰＷの育毛促進作用と抗脱毛作用を検討し、その知見を新規な育毛剤や抗脱毛症剤の開発に資することが本発明の課題である。脱毛や抜け毛に悩む人の数が多いことを考えると、新たな育毛剤を提供することの意義は大きいと考えられる。
そこで本発明者らは、ＲＰＬＫＰＷの育毛促進作用を検討する目的で該ペプチドを飼料に混合してマウスに経口摂取させたところ、有意な育毛促進効果が得られることを見出した。該ペプチドの育毛促進効果は、毛周期の、休止期から成長期への移行が促進されることによるものと考えられる。よって本発明は、Ａｒｇ−Ｐｒｏ−Ｌｅｕ−Ｌｙｓ−Ｐｒｏ−Ｔｒｐで示されるペプチドを有効成分とする育毛剤、及び上記ペプチドを用いて育毛を促進する方法を提供するものである。
また本発明者らは抗癌剤であるエトポシドとＲＰＬＫＰＷを併用してラットに経口投与したところ、エトポシドの副作用である脱毛症に対して該ペプチドが有効であることを見出した。よって本発明は、Ａｒｇ−Ｐｒｏ−Ｌｅｕ−Ｌｙｓ−Ｐｒｏ−Ｔｒｐで示されるペプチドを有効成分とする抗脱毛症剤、及び上記ペプチドを用いて脱毛を抑制する方法を提供するものである。
本発明により、Ａｒｇ−Ｐｒｏ−Ｌｅｕ−Ｌｙｓ−Ｐｒｏ−Ｔｒｐで示されるペプチドを有効成分とする育毛剤、及び上記ペプチドを用いて育毛を促進する方法が提供された。更に本発明により、Ａｒｇ−Ｐｒｏ−Ｌｅｕ−Ｌｙｓ−Ｐｒｏ−Ｔｒｐで示されるペプチドを有効成分とする抗脱毛症剤、及び上記ペプチドを用いて脱毛を抑制する方法が提供された。本発明のペプチドの育毛促進作用と抗脱毛作用は経口投与で有効であるために簡便に摂取することができ、多くの人々の注意を喚起する可能性が高いと考えられる。上記ペプチドは育毛剤として有効であるために、本発明の知見を利用して、例えば、育毛医薬品、育毛食品、育毛化粧品を開発することが可能である。また抗癌剤の副作用として脱毛はしばしば見られ、それは抗癌剤の投与を受けている患者の生命に関わる問題ではないが、精神的な苦痛を考えると本発明の抗脱毛症剤の意義は大きい。
【図面の簡単な説明】  図１は、コントロール群とＲＰＬＫＰＷ投与群において、マウス背部の育毛促進効果を評価した写真である。
図２は、コントロール群とＲＰＬＫＰＷを投与群において、毛の生えている部分の割合の比較を行ったグラフである。
図３は、コントロール群とＲＰＬＫＰＷを投与群において、全毛包中におけるＡｎａｇｅｎＶＩ期にある毛包の割合を示すグラフである。
図４は、ヒト頭髪毛乳頭細胞におけるＶＥＧＦｍＲＮＡ発現量に対して、ＲＰＬＫＰＷが及ぼす効果の経時変化を示すグラフである。
図５は、エトポシドによる脱毛が、ＲＰＬＫＰＷにより抑制される効果を示すグラフである。
【発明を実施するための最良の形態】  本発明は、Ａｒｇ−Ｐｒｏ−Ｌｅｕ−Ｌｙｓ−Ｐｒｏ−Ｔｒｐで示されるペプチドを有効成分として含有する育毛剤である。更に本発明は、Ａｒｇ−Ｐｒｏ−Ｌｅｕ−Ｌｙｓ−Ｐｒｏ−Ｔｒｐで示されるペプチドを有効成分として含有する抗脱毛症剤である。上記のペプチドは育毛促進作用を有するために、当該ペプチドを有効成分として含有することを特徴とする育毛剤を調製することが可能である。また上記のペプチドを用いて育毛を促進する方法もまた本発明の範囲内である。更に上記のペプチドを使用して、特に抗癌剤の副作用としての脱毛を抑制することが可能である。上記でいうＡｒｇはアルギニン、Ｐｒｏはプロリン、Ｌｅｕはロイシン、Ｌｙｓはリジン、Ｔｒｐはトリプトファンを示す。かかるアミノ酸はいずれもＬ−体である。
本発明のペプチドは、ペプチド合成法で取得することができる。即ち、ペプチド合成に通常用いられる方法である液相法または固相法で、ペプチド結合の任意の位置で二分される２種のフラグメントの一方に相当する反応性カルボキシル基を有する原料と、他方のフラグメントに相当する反応性アミノ基を有する原料とを、２−（１Ｈ−Ｂｅｎｚｏｔｒｉａｚｏｌｅ−１−ｙｌ）−１，１，３，３−ｔｅｔｒａｍｅｔｈｙｌｕｒｏｎｉｕｍ  ｈｅｘａｆｌｕｏｒｏｐｈｏｓｐｈａｔｅ（ＨＢＴＵ）等の活性エステルを用いた方法や、カルボジイミドを用いた方法等を用いて縮合させることができる。生成する縮合物が保護基を有する場合、その保護基を除去することによっても製造し得る。
この反応工程において反応に関与すべきでない官能基は、保護基により保護される。アミノ基の保護基としては、例えばベンジルオキシカルボニル（Ｂｚ）、ｔ−ブチルオキシカルボニル（Ｂｏｃ），ｐ−ビフェニルイソプロピロオキシカルボニル、９−フルオレニルメチルオキシカルボニル（Ｆｍｏｃ）等が挙げられる。カルボキシル基の保護剤としては例えばアルキルエステル、ベンジルエステル等を形成し得る基が挙げられるが、固相法の場合は、Ｃ末端のカルボキシル基はクロロトリチル樹脂、クロルメチル樹脂、オキシメチル樹脂、Ｐ−アルコキシベンジルアルコール樹脂等の担体に結合している。縮合反応は、カルボジイミド等の縮合剤の存在下にあるいはＮ−保護アミノ酸活性エステルまたはペプチド活性エステルを用いて実施する。
縮合反応終了後、保護基は除去されるが、固相法の場合はさらにペプチドのＣ末端と樹脂との結合を切断する。更に、本発明のペプチドは通常の方法に従い精製される。例えばイオン交換クロマトグラフィー、逆相液体クロマトグラフィー、アフィニティークロマトグラフィー等が挙げられる。合成したペプチドの合成はエドマン分解法でＣ−末端からアミノ酸配列を読み取るプロティンシークエンサー、ＧＣ−ＭＳ等で分析される。
次に医薬品として用いる場合について説明する。本発明の育毛ペプチド、抗脱毛症ペプチドは経口投与で有効であるという利点を有するが、それに限定されるものではなく、投与経路としては、経口投与、非経口投与、直腸内投与のいずれを採用することもできる。本発明の育毛剤、抗脱毛症剤は、経口的あるいは非経口的に投与することが可能である。本ペプチドの投与量は化合物の種類、投与方法、投与される者の状態や年齢等により異なるが、１日あたり通常は０．０１ｍｇ／ｋｇ〜１００ｍｇ／ｋｇ、好ましくは０．１ｍｇ／ｋｇ〜１０ｍｇ／ｋｇである。本発明のペプチドは通常、製剤用担体と混合して調製した製剤の形で投与される。製剤用担体としては、製剤分野において常用され、かつ本発明のペプチドと反応しない物質が用いられる。
具体的には、その様な物質の例として乳糖、ブドウ糖、マンニット、デキストリン、シクロデキストリン、デンプン、蔗糖、メタケイ酸アルミン酸マグネシウム、合成ケイ酸アルミニウム、カルボキシメチルセルロースナトリウム、ヒドロキシプロピルデンプン、カルボキシメチルセルロースカルシウム、イオン交換樹脂、メチルセルロース、ゼラチン、アラビアゴム、ヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、ポリビニルピロリドン、ポリビニルアルコール、軽質無水ケイ酸、ステアリン酸マグネシウム、タルク、トラガント、ベントナイト、ビーガム、酸化チタン、ソルビタン脂肪酸エステル、ラウリル硫酸ナトリウム、グリセリン、脂肪酸グリセリンエステル、精製ラノリン、グリセロゼラチン、ポリソルベート、マクロゴール、植物油、ロウ、流動パラフィン、白色ワセリン、フルオロカーボン、非イオン性界面活性剤、プロピレングルコール、水等が挙げられる。
剤型としては、錠剤、カプセル剤、顆粒剤、散剤、シロップ剤、懸濁剤、座剤、軟膏、クリーム剤、ゲル剤、貼付剤、吸入剤、注射剤等が挙げられる。これらの製剤は常法に従って調製される。尚、液体製剤にあっては、用時、水又は他の適当な溶媒に溶解または懸濁する形であってもよい。また錠剤、顆粒剤は周知の方法でコーティングしてもよい。注射剤の場合には、本発明のペプチドを水に溶解させて調製されるが、必要に応じて生理食塩水あるいはブドウ糖溶液に溶解させてもよく、また緩衝剤や保存剤を添加してもよい。
これらの製剤は、本発明のペプチドを０．０１％〜１００重量％、好ましくは１〜９０重量％の割合で含有することができる。これらの製剤はまた、治療上価値のある他の成分を含有していてもよい。
経口投与用の固形製剤を製造するには、有効成分と賦形剤成分例えば乳糖、澱粉、結晶セルロース、乳酸カルシウム、無水ケイ酸などと混合して散剤とするか、さらに必要に応じて白糖、ヒドロキシプロピルセルロース、ポリビニルピロリドンなどの結合剤、カルボキシメチルセルロース、カルボキシメチルセルロースカルシウムなどの崩壊剤などを加えて湿式又は乾式造粒して顆粒剤とする。錠剤を製造するには、これらの散剤及び顆粒剤をそのまま或いはステアリン酸マグネシウム、タルクなどの滑沢剤を加えて打錠すればよい。これらの顆粒又は錠剤はヒドロキシプロピルメチルセルロースフタレート、メタクリル酸−メタクリル酸メチルポリマーなどの腸溶剤基剤で被覆して腸溶剤製剤、あるいはエチルセルロース、カルナウバロウ、硬化油などで被覆して持続性製剤とすることもできる。また、カプセル剤を製造するには、散剤又は顆粒剤を硬カプセルに充填するか、有効成分をそのまま或いはグリセリン、ポリエチレングリコール、ゴマ油、オリーブ油などに溶解した後ゼラチン膜で被覆し軟カプセルとすることができる。
経口投与用の液状製剤を製造するには、有効成分と白糖、ソルビトール、グリセリンなどの甘味剤とを水に溶解して透明なシロップ剤、更に精油、エタノールなどを加えてエリキシル剤とするか、アラビアゴム、トラガント、ポリソルベート８０、カルボキシメチルセルロースナトリウムなどを加えて乳剤又は懸濁剤としてもよい。これらの液状製剤には所望により矯味剤、着色剤、保存剤などを加えてもよい。
注射剤を製造するには、有効成分を必要に応じて塩酸、水酸化ナトリウム、乳糖、乳酸、ナトリウム、リン酸一水素ナトリウム、リン酸二水素ナトリウムなどのｐＨ調整剤、塩化ナトリウム、ぶどう糖などの等張化剤と共に注射用蒸留水に溶解し、無菌濾過してアンプルに充填するか、更にマンニトール、デキストリン、シクロデキストリン、ゼラチンなどを加えて真空凍結乾燥し、用事溶解型の注射剤としてもよい。また、有効成分にレチシン、ポリソルベート８０、ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油などを加えて水中で乳化せしめ注射剤用乳剤とすることもできる。
直腸投与剤を製造するには、有効成分をカカオ脂、脂肪酸のトリ、ジ及びモノグリセリド、ポリエチレングリコールなどの座剤用基材と共に加湿して溶解し型に流し込んで冷却するか、有効成分をポリエチレングリコール、大豆油などに溶解した後、ゼラチン膜で被覆すればよい。
皮膚用外用剤を製造するには、有効成分を白色ワセリン、ミツロウ、流動パラフィン、ポリエチレングリコールなどに加えて必要ならば加湿して練合し軟膏剤とするか、ロジン、アクリル酸アルキルエステル重合体などの粘着剤と練合した後ポリアルキルなどの不織布に展延してテープ剤とする。
更に本発明の育毛ペプチドを種々の飲食物や所謂サプリメントの形で投与することもできる。本発明の育毛ペプチドを一般に飲食されている物や調味料などの中に配合することが可能であり、そのような飲食物は通常の方法で製造させるものであって特に限定されるものではない。
また本発明の育毛ペプチドをヘアクリーム、ヘアリキッドあるいはゲルなどの種々の形態で化粧品中に配合して育毛化粧品とすることも可能である。なおクリーム状、エマルジョン状あるいはゲル状の育毛化粧品とする際に、一般的に使用される種々の添加剤を配合することができる。かかる添加剤は特に限定されるものではないが、水、エタノール、プロパノールおよびイソプロパノール等の低級脂肪族アルコール、あるいはグリセリンおよび１、２−プロピレングリコールのようなグリコールなどの溶媒を配合することが可能である。更にその他に、アルキルトリメチルアンモニウム塩、アルキルベタイン、オキシエチル化脂肪族アルコール、胎肪酸アルカノールアミド、オキシエチル化脂肪酸エステルなどのカチオン性、両性あるいは非イオン性界面活性剤からなる湿潤剤ないしは乳化剤、香油、エチレングリコールジステアレートなどの乳白剤、２、４、４トリクロル−２−ヒドロキシジフェニルエーテルあるいはメチルイソチアゾリゾンのような殺菌剤ないしは防カビ剤、緩衝剤、保湿剤や酸化防止剤を適宜使用することができる。
なお以下の実施例において本発明を更に詳細に説明するが、本発明の範囲を限定するものではない。
【実施例】  毛包は一定の周期で常に生えかわる器官であり、毛周期は成長期（Ａｎａｇｅｎ）、退行期（Ｃａｔａｇｅｎ）、休止期（Ｔｅｌｏｇｅｎ）から構成される。Ｃ３Ｈ／Ｈｅマウスにおいては７週齢から５０日間、毛周期はＴｅｌｏｇｅｎ期に同調していることが知られている。
本発明においては、毛周期がＴｅｌｏｇｅｎ期にある７週齢の雄性Ｃ３Ｈ／Ｈｅマウスの背部をバリカンとシェーバーにより脱毛し、３日間の回復期間をおいた後、８週齢より１ｍｇ／ｋｇに相当するＲＰＬＫＰＷを粉末飼料に混合し、自由に摂取させた。
ＲＰＬＫＰＷ混合飼料を１４日間投与した後に、育毛促進作用について評価を行った。図１にマウス背部の写真を示す。図１において上段はコントロール群のマウスの写真であり、下段はＲＰＬＫＰＷを投与した群のマウスの写真である。また図２は図１の写真を画像解析して定量化した結果である。図２のグラフにおいて縦軸はマウスの背部全体のうち、毛の生えている部分の割合を示す。図１と図２より判る様に、ＲＰＬＫＰＷ投与群においてはコントロール群と比較して育毛が促進していることが認められた。
上記で述べた様に毛包には一定の周期があるが、Ａｎａｇｅｎ期は更にＩ期からＶＩ期までの６つの期間に分類することができ、毛包が成長するに伴い、ＡｎａｇｅｎＩ期からＩＶ期へと移行する。
マウス背部から採取した皮膚をヘマトキシン・エオジンで染色し、見られる皮膚組織を観察した。コントロール群でもＲＰＬＫＰＷ投与群でも、Ａｎａｇｅｎへ移行している毛包が確認された。コントロール群から採取した皮膚ではＡｎａｇｅｎＩＩＩ期の毛包が確認され、古い毛包が残っており、新しい毛包がバルジ付近までしか延びていない。一方ＲＰＬＫＰＷ投与群においてはＡｎａｇｅｎＶＩ期に移行している毛包の増加が確認され、新しい毛包が表皮を貫通していた。この結果からコントロール群と比較して、ＲＰＬＫＰＷ投与群では毛の生育の進行が促進していると考えられる。
全毛包の中で、ＡｎａｇｅｎＶＩ期にある毛包の割合を定量化した結果を図３に示す。図３の結果は、ＲＰＬＫＰＷがＴｅｌｏｇｅｎ期からＡｎａｇｅｎ期への移行を促進することを意味している。よってＲＰＬＫＰＷの育毛効果はこのような毛周期の移行によって起こるものであることが判った。
間質系細胞として毛包基底部に存在している毛乳頭細胞は、毛包上皮細胞幹細胞に対して様々なサイトカインや細胞増殖因子を放出し、毛包の自己再生を行っている。育毛剤として知られるミノキシジルもまた、毛乳頭細胞から血管内皮細胞成長因子（ＶＥＧＦ）の産生を促進することが知られている。そこで、ヒト頭髪毛乳頭細胞に対するＶＥＧＦの影響を検討した。本検討により、ＲＰＬＫＰＷの育毛促進効果のメカニズムを更に解明することができる。
ヒト頭髪毛乳頭細胞を５×１０４個ずつ、６０ｍｍのディッシュに播き、２３時間培養した。その後培地を交換して１時間後にサンプルを添加した。サンプルを添加してから３時間、６時間、１２時間、２４時間培養を行い、その後細胞から全ＲＮＡを抽出し、ＡＢＩＰｒｉｓｍ７０００を用いた定量的ＲＴ−ＰＣＲによりＶＥＧＦｍＲＮＡ発現量の解析を行った。
その結果を図４に示す。なお図４において縦軸は、コントロールのＶＥＧＦｍＲＮＡの発現量を１とした時のＲＰＬＫＰＷ投与群におけるＶＥＧＦｍＲＮＡ発現量を、横軸は刺激時間を示す。ヒト頭髪毛乳頭細胞を０．３μＭのＲＰＬＫＰＷで刺激することにより、該細胞におけるＶＥＧＦｍＲＮＡの発現は時間依存的に促進し、２４時間の刺激で２．３倍に増加した。これはミノキシジル３０μＭで刺激した時と同じ効果であった。この結果から、ＲＰＬＫＰＷの育毛促進作用にＶＥＧＦが関与していることが示唆された。
ＳＤ系ラットを用い、以下の（１）〜（５）の５群に分けて抗脱毛活性の評価を行なった。各群のラットには母親を一匹つけ、自由に哺乳させた。母親には日本クレア製の固形食ＣＥ２を自由に接種させ、飲水も自由にさせた。薬剤の投与は１日１回、朝１０時より１１時の間に行った。尚、ペプチドの投与は、生後６日目から生後１３日目までの６日間連続して投与するというプロトコールに従い、経口投与で１日１回行った。エトポシドは１．２ｍｇ／ｋｇ体重の用量で、生後１１日目から１３日目までの３日間連続して腹腔内に投与した。
（１）エトポシド（日本化薬製  ラステット：抗癌剤）  単独投与群
（２）エトポシドと３ｍｇ／ｋｇのＲＰＬＫＰＷを併用投与した群
（３）エトポシドと１０ｍｇ／ｋｇのＲＰＬＫＰＷを併用投与した群
（４）エトポシドと３０ｍｇ／ｋｇのＲＰＬＫＰＷを併用投与した群
（５）エトポシドと１００ｍｇ／ｋｇのＲＰＬＫＰＷを併用投与した群
上記５群の投与検体について、生後２０日目に、肉眼下観察により脱毛度を検討した。ラットの毛が生えている領域の割合（％）により評価を行なった。各群４匹で平均を検討したところ、毛が生えている領域の割合は（１）エトポシド単独投与群で３５．５％（標準偏差１０．９）、（２）ＲＰＬＫＰＷ３ｍｇ／ｋｇ投与群で７５．４％（標準偏差４．３）、（３）ＲＰＬＫＰＷ１０ｍｇ／ｋｇ投与群で５２．７％（標準偏差７．８）、（４）ＲＰＬＫＰＷ３０ｍｇ／ｋｇ投与群で６３．０％（標準偏差８．２）、（６）ＲＰＬＫＰＷ１００ｍｇ／ｋｇ投与群で１００．０％（標準偏差０）であった。その結果をグラフにして図５に示す。なお図５で＊は１％の危険率での有意差を、＊＊＊は０．１％の危険率での有意差をそれぞれ示す。
表５の結果より、ＲＰＬＫＰＷを３ｍｇ／ｋｇで６日間の経口投与することにより、抗癌剤エトポシドによる脱毛は有意に抑制された。なおＲＰＬＫＰＷを１０ｍｇ／ｋｇで投与した群とＲＰＬＫＰＷを３０ｍｇ／ｋｇで投与した群では、エトポシド単独投与群と比較して有意差は認められなかった。一方、ＲＰＬＫＰＷを１００ｍｇ／ｋｇ投与した群では、ほぼ完全な脱毛抑制が認められた。よってＲＰＬＫＰＷは育毛促進作用のみならず、抗脱毛作用を有していることが示された。
【産業上の利用可能性】  本発明により、Ａｒｇ−Ｐｒｏ−Ｌｅｕ−Ｌｙｓ−Ｐｒｏ−Ｔｒｐで示されるペプチドを有効成分として含有する育毛剤が提供された。更に本発明により、Ａｒｇ−Ｐｒｏ−Ｌｅｕ−Ｌｙｓ−Ｐｒｏ−Ｔｒｐで示されるペプチドを有効成分として含有する抗脱毛症剤が提供された。本発明の知見を利用して、当該ペプチドを有効成分と含有する育毛医薬品、育毛医薬品や育毛化粧品を開発することが可能であると考えられる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【配列表】
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【国際調査報告】
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