(57)【要約】ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）を含んで成る、皮膚状態改善剤。【特許請求の範囲】
【請求項１】
ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）を含んで成る、皮膚状態改善剤。
【請求項２】
前記皮膚状態の改善が、皮膚バリア機能改善、保湿作用の増強、皮脂欠乏状態の改善、又は乾皮症の改善である、請求項１に記載の皮膚状態改善剤。
【請求項３】
前記ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）が約１００ｋＤ〜約２，０００ｋＤの平均分子量を有する、請求項１又は２に記載の皮膚状態改善剤。
【請求項４】
前記ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）が約４００ｋＤ〜１，２００ｋＤの平均分子量を有する、請求項３に記載の皮膚状態改善剤。
【請求項５】
前記ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）が約１，０００ｋＤの平均分子量を有する、請求項４に記載の皮膚状態改善剤。
【請求項６】
ヒアルロン酸と亜鉛との重量比が５：１〜２０：１である請求項１〜５のいずれか１項に記載の皮膚状態改善剤。
【請求項７】
ヒアルロン酸と亜鉛との重量比が約１０：１である、請求項６に記載の皮膚状態改善剤。
【請求項８】
皮膚状態改善剤の製造のための、ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）の使用。
【請求項９】
前記皮膚状態の改善が、皮膚バリア機能改善、保湿作用の増強、皮脂欠乏状態の改善、又は乾皮症の改善である、請求項８に記載の使用。
【請求項１０】
前記ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）が約１００ｋＤ〜約２，０００ｋＤの平均分子量を有する、請求項８又は９に記載の使用。
【請求項１１】
前記ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）が約４００ｋＤ〜１，２００ｋＤの平均分子量を有する、請求項１０に記載の使用。
【請求項１２】
前記ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）が約１，０００ｋＤの平均分子量を有する、請求項１１に記載の使用。
【請求項１３】
ヒアルロン酸と亜鉛との重量比が５：１〜２０：１である、請求項８〜１２のいずれか１項に記載の使用。
【請求項１４】
ヒアルロン酸と亜鉛との重量比が約１０：１である、請求項１３に記載の使用。
【請求項１５】
皮膚状態の改善を必要とする患者に、ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）を投与することを特徴とする、皮膚状態の改善方法。
【請求項１６】
前記皮膚状態の改善が、皮膚バリア機能改善、保湿作用の増強、皮脂欠乏状態の改善、又は乾皮症の改善である、請求項１５に記載の方法。
【請求項１７】
前記ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）が約１００ｋＤ〜約２，０００ｋＤの平均分子量を有する、請求項１５又は１６に記載の治療方法。
【請求項１８】
前記ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）が約４００ｋＤ〜１，２００ｋＤの平均分子量を有する、請求項１７に記載の治療方法。
【請求項１９】
前記ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）が約１，０００ｋＤの分子量を有する、請求項１８に記載の治療方法。
【請求項２０】
ヒアルロン酸と亜鉛との重量比が５：１〜２０：１である、請求項１５〜１９のいずれか１項に記載の治療方法。
【請求項２１】
ヒアルロン酸と亜鉛との重量比が約１０：１である、請求項２０に記載の治療方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）を有効成分とする皮膚バリア機能改善作用及び保湿作用及び肌荒れ改善作用を有する皮膚状態改善剤に関する。
さらに詳しくは、ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）を含有することによって、皮膚の表皮機能の低下による表皮増殖性異常等を防止するために有用な皮膚バリア機能改善作用、紫外線を浴びたりすることによる皮膚のバリア機能障害を改善する皮膚バリア機能障害抑制作用及び外用剤に適した効果の優れた肌荒れ防止・改善作用を有することによる総合的に皮膚の諸症状を改善し、皮膚本来の機能を維持・正常化する皮膚状態改善剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、環境の変化（オゾン層の破壊、温暖化、環境汚染など）や加齢、疾患、食生活の変化、精神ストレスや日焼け（紫外線の皮膚への影響）など外的または内的ストレス要因の増加により、肌のトラブル・悩みが多発してきている。このように、皮膚は物理的、化学的及び生物学的な種々の外的刺激を受けている。
皮膚は解剖学的に表皮、真皮、皮下組織に大別され、そのうちの表皮は基底層、有棘層、顆粒層、及び角層から構成されている。表皮の角層は非常に薄く、厚さ２０μｍにも満たないため、上記要因により、乾燥や肌荒れを引き起こしやすい。
皮膚症状の悪化は、掻痒、丘診、体液浸出、皮膚剥離、疥癬を伴うことが多く、これらを含めた総合的な改善効果がなければ、健康な皮膚を維持することはできない。従来、皮膚症状の総合的な改善のために、ステロイド剤の使用や漢方薬の内服などが行われているが、これらの作用は十分であるとはいえない。
本来、皮膚には皮膚バリア機能があり、上記の要因から生体を防御するものである。この機能が低下すると外界からの刺激で、肌荒れ、皮膚の汚染及び様々な皮膚炎等を起こす。さらに皮膚バリア機能の低下は、皮膚からの水分蒸散量を増加させ、皮膚の乾燥（ドライスキン）や痒みを引き起こす。
皮膚バリア機能低下を起こした場合、皮膚からの水分蒸散量が増加し、皮膚のかさつき、落屑の増加など乾燥肌症状が観察されることが報告されている。
種々の皮膚疾患等に見られる肌荒れ症状においては、皮膚からの水分の消失が、健常な皮膚に比べて盛んであることが知られている。このいわゆる経表皮水分蒸散量（ＴＥＷＬ：Ｔｒａｎｓｅｐｉｄｅｒｍａｌ  Ｗａｔｅｒ  Ｌｏｓｓ）の増加には、表皮内において水分の保持やバリアとしての機能を担っていると考えられる成分の減少が関与しているものと考えられてきた。通常、皮膚バリア機能は、皮膚からの水分蒸散量（経表皮水分蒸散量；ＴＥＷＬ）で評価される。
皮膚バリア機能が低下すると、皮膚機能が低下し、皮膚増殖性異常等が起こることが報告されている。特に、高齢者の場合は、低下した皮膚バリア機能の回復には長い時間がかかり、加齢に伴う皮膚機能の低下による皮膚増殖性異常等を防止するために有効な新規の皮膚バリア機能改善剤の開発が要望されていた。
従来から、肌荒れ改善・予防効果を有する物質については多くの研究がなされてきたが、皮膚バリア機能の改善若しくは回復効果を有する物質についての研究は十分ではなく、皮膚バリア機能に対する改善効果と肌荒れ改善・予防効果との関係は明らかになっていないため、肌荒れ改善・予防効果がある物質が必ずしも皮膚バリア機能に対する改善効果があるとは限らない。
上記のような乾燥や肌荒れに対して、尿素、ヘパリン類似物質の様な保湿剤、ワセリンの様な皮膚からの水分蒸散を防ぐバリア機能改善剤又は高分子被覆フィルム等、その他ヒアルロン酸等のムコ多糖あるいはこれらの類似物質が、化粧料や皮膚外用剤に配合されている。
しかし、これらは効果が十分ではなかったり、また、べたつき感、違和感又は刺激感といった不快な使用感がある。また、乾燥による痒みを改善することができない。
これに対して、特開平１０−１８２３３２号公報や特開２０００−２１２２０３号公報等には化粧品用原料として、キトサン及びその誘導体が記載されているが、皮膚バリア機能改善作用や止痒効果については記載されていない。
また、本発明の構成物質であるヒアルロン酸を用いた皮膚バリア機能改善作用の特許出願もあるが、同様に皮膚バリア機能改善作用は十分であるとはいえない。
一方、健康な肌はしっとりと潤った状態となっているが、これは、皮脂膜と角質層が一体となって対外刺激から肌を守り、角質層の水分を維持しているためである。
しかし、湿度・気温の低下、紫外線、冷暖房による影響、新陳代謝機能の低下等の様々な原因により、皮膚細胞の生まれ変わりのリズムが狂ったり、十分な皮脂膜が形成されないと、肌に必要な水分が保てなくなり、カサついたり、肌荒れが起こるようになる。
そのため、皮膚表面の水分を調節して肌の乾燥を防ぐために様々な保湿剤が提案されている。従来、保湿成分としては、例えば、グリセリン、プロピレングリコール、１，３−ブチレングリコール、その他の多価アルコールをはじめ、油脂成分、アミノ酸、蛋白質、多糖類、ムコ多糖類等が利用されている。中でもヒアルロン酸は１ｇで６Ｌもの水分保持力があるといわれる保湿性の非常に高い保湿剤である。例えば、特許第２５４９１１９号には、ヒアルロン酸を含むことにより皮膚に対する不快感をなくした外用剤が提案されている。また、特公平１０−７０４３号公報には、ヒアルロン酸を含めて皮膚との親和性をよくした化粧料が提案されている。
【特許文献１】特開平１０−１８２３３２号公報
【特許文献２】特開２０００−２１２２０３号公報等
【特許文献３】特許第２５４９１１９号
【特許文献４】特公平１０−７０４３号公報
【発明の開示】
【０００３】
本発明は、前記従来の課題に鑑みなされたもので、優れた皮膚バリア機能改善作用、皮膚保湿作用及び肌荒れ防止改善作用を有する皮膚状態改善剤を提供することを目的とする。すなわち、本発明者らは、従来技術の欠点のない、安定性が高く、外用に適した、皮膚の表皮機能の低下による表皮増殖性異常等を防止するために有用な皮膚バリア機能改善作用、紫外線を浴びたりすることによる皮膚のバリア機能障害を改善する皮膚バリア機能障害抑制作用及び効果の優れた肌荒れ防止・改善作用を有することによる総合的に皮膚の諸症状を改善し、皮膚本来の機能を維持・正常化する皮膚状態改善剤を提供することを目的とする。
本発明者らは、鋭意検討した結果、ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）を用いた外用剤が、優れた皮膚バリア機能改善効果及び保湿効果を有しており、皮膚状態改善剤として有用であることを見出し、本発明を完成させた。
すなわち、皮膚バリア機能の低下、すなわち、ＴＥＷＬの変化に対して修復・改善する物質について広く研究した結果、ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）がダメージを受けた皮膚バリア機能を極めて有意に回復させるという新たな知見を見出した。
また、本発明者らは、ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）を用いた外用剤が、皮膚からの水分蒸散を抑制する効果に優れていることを見出した。
そして、これらの個々の作用は、単独に観察される効果としても優れていることが実験結果によっても裏付けられているものであるが、これらの効果が総合されることにより、本発明が皮膚状態改善剤として特にすぐれた効果を有することを見出したものである。
従って、本発明は、ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）を含んで成る、皮膚状態改善剤を提供する。
本発明はまた、皮膚状態改善剤の製造のための、ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）の使用を提供する。
本発明はまた、皮膚状態の改善を必要とする患者に、ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）を投与することを特徴とする、皮膚状態の改善方法を提供する。
［発明の効果］
本発明によれば、優れた皮膚バリア機能改善効果と保湿効果を有する皮膚状態改善剤を提供することができる。さらにこれらの効果と共に良好な使用感とを両立することができる組成物を提供することができる。
本発明の皮膚状態改善組成物は、皮膚からの水分蒸散を抑制する効果に優れ、使用感がよく、乾燥した皮膚を健やかに保つ効果を有する。即ち、種々原因による皮膚の乾燥、例えば、環境の湿度低下、栄養障害、高齢化、皮膚疾患等による乾燥皮膚を改善することができる。本発明は、医薬品、化粧品等の分野に利用することができる。
本発明のヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）は、ヒアルロン酸（ナトリウム塩）、亜鉛（塩化物）及びこれらの単なる混合物に比べて高い効果を示し、複合体（会合物）であることによる相乗効果を示す。また、現在使用されている薬剤（尿素製剤やヘパリン類似物質製剤）よりも高い効果を示す。
【図面の簡単な説明】
【０００４】
図１は、ブタの皮膚バリア機能障害部位にゲル基剤、０．１２５％、０．２５％、０．５％又は１％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲルを塗布したときのＴＥＷＬの経時的変化を示すグラフである。
図２は、ブタの皮膚バリア機能障害部位にゲル基剤、０．１２５％、０．２５％、０．５％又は１％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲルを塗布したときのＴＥＷＬのＡＵＣを示すグラフである。ゲル基剤及びヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲルの傾向性検定において危険率１％で有意差がある事を示す（Ｊｏｎｃｋｈｅｅｒｅの傾向性検定）。
図３は、ブタの皮膚バリア機能障害部位に１％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲル、０．３％ヘパリン類似物質軟膏、２０％尿素軟膏、ゲル基剤又は親水軟膏基剤を塗布したときのＴＥＷＬの経時的変化を示すグラフである。
図４は、ブタの皮膚バリア機能障害部位に１％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲル、０．３％ヘパリン類似物質軟膏、２０％尿素軟膏、ゲル基剤又は親水軟膏基剤を塗布したときのＴＥＷＬのＡＵＣを示すグラフである。
図５は、ブタの皮膚バリア機能障害部位に１％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲル、０．９７６％ヒアルロン酸ナトリウムゲル、０．１６６％塩化亜鉛ゲル、ヒアルロン酸ナトリウム−塩化亜鉛の混合物ゲル、ゲル基剤又はＮａＣｌ含有ゲル基剤を塗布したときのＴＥＷＬの経時的変化を示すグラフである。１％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲルとヒアルロン酸ナトリウム−塩化亜鉛の混合物ゲルとの二元配置分散分析の結果、４、２４及び９６時間目に１％、４８時間目に５％の有意差が存在する。
図６は、ブタの皮膚バリア機能障害部位に１％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲル、０．９７６％ヒアルロン酸ナトリウムゲル、０．１６６％塩化亜鉛ゲル、ヒアルロン酸ナトリウム−塩化亜鉛の混合物ゲル、ゲル基剤又はＮａＣｌ含有ゲル基剤を塗布したときのＴＥＷＬのＡＵＣを示すグラフである。
図７は、ＳＬＳによる皮膚バリア機能障害を誘発させたモルモットにゲル基剤、０．１２５％、０．２５％、０．５％、０．７５％又は１％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲルを塗布したときのＴＥＷＬの経時的変化を示すグラフである。
図８は、ＳＬＳによる皮膚バリア機能障害を誘発させたモルモットにゲル基剤、０．１２５％、０．２５％、０．５％、０．７５％又は１％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲルを塗布したときのＴＥＷＬの６日間の累計を示すグラフである。ゲル基剤及びヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲルの傾向性検定において危険率１％で有意差が存在する（Ｊｏｎｃｋｈｅｅｒｅの傾向性検定）。
図９は、ＳＬＳによる皮膚バリア機能障害を誘発させたモルモットにゲル基剤、０．５％、１％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲル、親水軟膏基剤、０．３％ヘパリン類似物質軟膏又は２０％尿素軟膏を塗布したときのＴＥＷＬの経時的変化を示すグラフである。
図１０は、ＳＬＳによる皮膚バリア機能障害を誘発させたモルモットにゲル基剤、０．５％、１％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲル、親水軟膏基剤、０．３％ヘパリン類似物質軟膏又は２０％尿素軟膏を塗布したときのＴＥＷＬの６日間の累計を示すグラフである。
図１１は、ＳＬＳによる皮膚バリア機能障害を誘発させたモルモットに１％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲル、０．９７６％ヒアルロン酸ナトリウムゲル、０．１６６％塩化亜鉛ゲル、ヒアルロン酸ナトリウム−塩化亜鉛の混合物ゲル、ゲル基剤又はＮａＣｌ含有ゲル基剤を塗布したときのＴＥＷＬの経時的変化を示すグラフである。
図１２は、ＳＬＳによる皮膚バリア機能障害を誘発させたモルモットに１％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲル、０．９７６％ヒアルロン酸ナトリウムゲル、０．１６６％塩化亜鉛ゲル、ヒアルロン酸ナトリウム−塩化亜鉛の混合物ゲル、ゲル基剤又はＮａＣｌ含有ゲル基剤を塗布したときのＴＥＷＬの６日間の累計を示すグラフである。
図１３は、ＳＬＳによる皮膚障害モデルを誘発させたモルモットにゲル基剤、０．１２５、０．２５、０．５、０．７５又は１％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲルを塗布したときの角層水分量の経時変化を示すグラフである。数値は１５例の平均値及び標準誤差を示す。
図１４は、ＳＬＳによる皮膚障害モデルを誘発させたモルモットに、ゲル基剤、１％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）、０．９７６％ヒアルロン酸ナトリウムゲル、又は０．１６６ＺｎＣｌ２ゲルを塗布したときの角層水分量の経時変化を示すグラフである。数値は１５例の平均値及び標準誤差を示す。
図１５は、ＳＬＳによる皮膚障害モデルを誘発させたモルモットに、ゲル基剤、１％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲル又は混合物ゲルを塗布したときの角層水分量の経時変化を示すグラフである。数値は１５例の平均値及び標準誤差を示す。
図１６は、ＳＬＳによる皮膚障害モデルを誘発させたモルモットに、ゲル基剤、０．５％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲル又は１％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲルを塗布したときの角層水分量の経時変化を示すグラフである。数値は１５例の平均値及び標準誤差を示す。
図１７は、ＳＬＳによる皮膚障害モデルを誘発させたモルモットに、０．５％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲル、１％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲル、０．３％ヘパリン類似物質軟膏、又は２０％尿素軟膏を塗布したときの角層水分量の経時変化を示すグラフである。数値は１５例の平均値及び標準誤差を示す。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００５】
ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）
本発明の活性成分は、ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）である。ヒアルロン酸は通常ナトリウム塩として存在し、Ｍｅｙｅｔら、Ｊ，ＢｉｏｌＣｈｅｍ、Ｖｏｌ，１０７，ｐ，６２９（１９３４）により記載された巨大分子である。ヒアルロン酸は、β１，３−グルクロン酸成分とβ１，４−グルコサミン成分とを交互に有する高粘性グルコサミノグリカンであり、その分子量は５０ｋＤ〜数百万Ｄである。ヒアルロン酸はすべての哺乳類の結合組織に見出され、皮膚、目の硝子体、滑液、麟帯及び軟骨組織に高レベルで存在する。ヒアルロン酸は結合組織の基礎的な成分であるため、生物適合性であり、生物吸着性であり、且つ免疫原性でない。このため、ヒアルロン酸は、関節軟骨の潤滑性及び保護のごとき多くの生物学的機能を演じている。
本発明のヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）において、ヒアルロン酸と亜鉛との比率は、これらの成分が、皮膚バリア機能改善剤として相乗的作用を発揮する範囲であり、重量比として、ヒアルロン酸：亜鉛が約５：１〜２０：１の範囲であり、好ましくは約１０：１である。本発明において使用するヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）の平均分子量は好ましくは約１００ｋＤ〜２，０００ｋＤであり、更に好ましくは安定性や製剤設計性の観点から約４００〜１，２００ｋＤの範囲であり、例えば約１０００ｋＤの平均分子量が好ましい。本発明の、ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）は、例えばヒアルロン酸ナトリウムの水溶液と亜鉛塩、例えば塩化亜鉛の水溶液とを混合することにより製造することができる（ヨーロッパ特許明細書Ｎｏ−ＥＰ０４１３０１６）。
ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）は、物理的最大投与量２００ｍｇ／ｋｇでラット及びマウスに皮下投与しても、全身性の毒性症状は認められなかった。
添加物など
上記皮膚バリア機能障害改善剤を皮膚外用剤に用いる場合、本発明必須成分に加えて、化粧品及び／又は皮膚科学的領域において常套的に使用される付加的な成分を必要に応じて適宜配合することができる。すなわち、本発明の効果を損なわない範囲内で、通常化粧料や医薬品等の皮膚外用剤に用いられる他の成分、例えば、保湿剤、油性成分、界面活性剤、ビタミン類、蛋白分解酵素、増粘剤、防腐剤、粉体、酸化防止剤、紫外線吸収剤、乳化剤、香料、化粧品用又は製薬用活性剤、ビタミン類、必須脂肪酸、スフィンゴ脂質、自己サンタン剤、サンスクリーン剤、皮膜形成ポリマー、着色料、顔料、アルコール類、色材、水性成分、水、各種皮膚栄養剤等を必要に応じて適宜配合することができる。言うまでもなく、当業者であれば、考えられる添加により、本発明の組成物の有利な特性が悪影響を受けないか、実質的に受けないように留意して、任意の付加的な化合物及び／又はその量を選択するであろう。
保湿剤
保湿剤としては、例えば、グリセリン、プロピレングリコール、ポリエチレングリコール、１、３−ブチレングリコール等の多価アルコール、ソルビット、マンニット等の糖アルコール、コンドロイチン硫酸塩、キトサン等の水溶性高分子、尿素、乳酸ナトリウム、ピロリドンカルボン酸、コラーゲン、乳酸ナトリウム、ｄｌ−ピロリドンカルボン酸塩、ヨクイニン抽出物、黒糖抽出物及びキトサン誘導体塩等が挙げられ、その他にも、ヘパリン類似物質、コラーゲン、γ−オリザノール、γ−リノレイン酸、リノール酸、ビタミンＥ、ビタミンＤ、ビタミンＡ、スクワレン、スクワラン、コレステロール、トリグリセリド、セラミド等が挙げられる。
油性成分
油性成分としては、例えば、大豆油、ヌカ油、アボガド油、アーモンド油、オリーブ油、カカオ脂、ゴマ油、パーシック油、ヒマシ油、ヤシ油、ミンク油、牛脂、豚脂等の天然油脂、これらの天然油脂を水素添加して得られる硬化油及びミリスチン酸グリセリド、２−エチルヘキサン酸グリセリド等の合成グリセリド、ジグリセリド等の油脂類、ホホバ油、カルナウバロウ、鯨ロウ、ミツロウ、ラノリン等のロウ類、流動パラフィン、ワセリン、パラフィン、マイクロクリスタリンワックス、セレシン、スクワラン、プリスタン等の炭化水素類、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、ベヘン酸、オレイン酸、リノール酸、リノレン酸、ラノリン酸、イソステアリン酸等の高級脂肪酸類、ラウリルアルコール、セチルアルコール、ステアリルアルコール、オレイルアルコール、コレステロール、２−ヘキシルデカノール、ホホバアルコール等の高級アルコール類、オクタン酸セチル、乳酸ミリスチル、乳酸セチル、ミリスチン酸ミリスチル、ミリスチン酸オクチルドデシル、ミリスチン酸イソプロピル、パルミチン酸イソプロピル、アジピン酸イソプロピル、ステアリン酸ブチル、オレイン酸デシル、イソステアリン酸コレステロール等のエステル類、精油類及びシリコーン油類が挙げられる。
界面活性剤
界面活性剤としては、例えば、グリセリン脂肪酸エステル、プロピレングリコール脂肪酸エステル、ソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル、テトラオレイン酸ポリオキシエチレンソルビット、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル、ポリオキシエチレン脂肪酸エステル、ポリエチレングリコール脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンヒマシ油、ポリグリセリン脂肪酸エステル、脂肪酸モノグリセライド、ショ糖脂肪酸エステル、高級脂肪酸アルカノールアミド等の非イオン性界面活性剤、α−オレフィンスルホン酸ナトリウム、ラウリル硫酸ナトリウム、セチル硫酸ナトリウム、ポリオキシエチレンラウリル硫酸ナトリウム、スルホコハク酸ラウリル二ナトリウム、直鎖アルキルベンゼンスルホン酸塩、分岐鎖アルキルベンゼンスルホン酸塩、アルキル硫酸塩、アルケニル硫酸塩、エチレンオキサイド及び／又はプロピレンオキサイドを付加したアルキルエーテルカルボン酸塩又はアルケニルエーテルカルボン酸塩、α−スルホ脂肪酸エステル、アミノ酸型界面活性剤、リン酸エステル型界面活性剤、タウリン型界面活性剤、アマイドエーテルサルフェート型界面活性剤等の陰イオン性界面活性剤、カルボキシベタイン型、アミノカルボン酸、スルホベタイン型等の両性界面活性剤及び４級アンモニウム塩等の陽イオン性界面活性剤が挙げられるが、安全性の面から非イオン性界面活性剤が特に好ましい。
ビタミン類
ビタミン類としては、例えば、ビタミンＡ、ビタミンＢ、ビタミンＣ、ビタミンＤ、ビタミンＥ、ビタミンＦ、ビタミンＫ、ビタミンＰ、ビタミンＵが挙げられる。
蛋白分解酵素
蛋白分解酵素としては、例えば、ペプシン、トリプシン、キモトリプシン、カテプシン、パパイン、ブロメライン、フィシン及び細菌、酵母、カビ由来のプロテアーゼ等が挙げられる。
増粘剤
増粘剤としては、例えばカルボキシビニルポリマー、カルボキシメチルセルロース、ポリビニルアルコール、カラギーナン、ゼラチン、キサンタンガム、ポリアクリル酸塩等の水溶性高分子化合物、塩化カリウム等の無機塩が挙げられる。
防腐剤
防腐剤としては、例えばフェノキシエタノール、メチルパラベン、エチルパラベン、ブチルパラベン、安息香酸ナトリウム等が挙げられる。
粉体
粉体としては、例えばタルク、セリサイト、マイカ、カオリン、シリカ、ベントナイト、バーミキュライト、亜鉛華、雲母、雲母チタン、酸化チタン、酸化マグネシウム、酸化ジルコニウム、硫酸バリウム、ベンガラ、酸化鉄、群青等が挙げられる。その他の成分としては、香料、色素、殺菌剤等を挙げることができる。
剤形
本発明の皮膚バリア機能改善組成物の剤形としては特に限定されず、例えば、軟膏剤、クリーム剤、液剤、ゲル剤、ゾル剤、水溶液剤、アルコール剤、グリセリン・グリコール剤、油剤、懸濁型ローション剤、乳剤型ローション剤、ニス剤、湿布剤、噴霧剤等が挙げられる。
軟膏剤
軟膏剤は、通常の軟膏剤を製造する方法を用いることにより製造できる。例えば、活性成分と基剤とを加温攪拌し、加温分散させた後、攪拌下、室温に冷却することにより製造できる。
クリーム剤
クリーム剤は、通常、クリーム剤を製造する方法を用いることにより製造できる。例えば、まず基剤を加熱攪拌下に製造し、これに、活性成分自体又はこれを含有する溶液を、加熱撹件下に添加し、生じた乳化液を室温に冷却することにより製造できる。
ローション剤
ローション剤は、通常、ローション剤を製造する方法を用いることにより製造でき、例えば、油性基剤又は、加温融解した油性基剤と水性基剤の混合基剤に、活性成分自体又はこれを含有する溶液を加熱攪拌下に添加し、次いで、水性基剤を添加して、生じた液体を室温に冷却することにより製造できる。
貼付剤
貼付剤は、通常、貼付剤を製造する方法を用いることにより製造でき、例えば、加温融解した油性基剤と水性基剤の混合基剤に、添加剤を攪拌しながら加え、これに、活性成分自体又はこれを含有する溶液を加熱攪拌下に添加し、得られた膏体を不織布に展延し、適当な大きさに裁断することにより、または、加温融解した油性基剤の混合基剤に、活性成分自体又はこれを含有する溶液を加熱攪拌下に添加し、次いで、これを、合成樹脂の加温融解した混合物に攪拌しながら添加し、得られた膏体を不織布又は織布に展延し、適当な大きさに裁断することにより製造できる。
支持体
支持体を用いる場合は、その剤型に応じて適宜選択されるが、有効成分が不透過又は難透過性で柔軟なものが好ましく、例えば、酢酸セルロース、エチルセルロース、ポリエチレン、ポリプロピレン、ボリ塩化ビール、酢酸ビニル−塩化ビニル共重合体、エチレン−酢酸ビニル共重合体、エチレン−酢酸ビニル−一酸化炭素共重合体、エチレン−ブチルアクリレート−一酸化炭素共重合体、ポリ塩化ビニリデン、ポリウレタン、ナイロン、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート等の樹脂フィルム、アルミニウムシート、織布、不織布等、及びこれらの積層シート等が挙げられる。
粘着剤
粘着剤を使用する場合は、薬学的に許容しうるものであればよく、従来公知のものを用いることができ、例えば、アクリル系粘着剤、ゴム系粘着剤、シリコン系粘着剤、ウレタン系粘着剤等が挙げられ、アクリル系粘着剤、ゴム系粘着剤が好適に用いられる。また上記支持体上に展延する際には、粘着剤の性状としては、溶剤系、エマルジョン系ホソトメルト系等の任意のものを用いることができる。
さらに必要に応じて、カオリン、ベントナイト、酸化チタン等の無機充填剤、粘度調整剤、老化防止剤、ｐＨ調整剤、グリセリン、ブロピレングリコール等の保湿剤、緩衝剤、防腐剤、香料等を添加してもよい。
ゲル剤
ゲル剤は、通常、ゲル剤を製造する方法を用いることにより製造でき、例えば、ゲル基剤を均一に溶解した後、有効成分を加え、加温し、溶解、分散等させることにより製造できるなど、いずれの剤形も通常の製法で造ることができる。
また、その使用形態も任意であり、例えば化粧水、クリーム、乳液、ローション、パック、軟膏、ムース、及び石けんの他、ファンデーション、アイシャドー、しみ・隈カバー、リップクリーム、マスカラ、口紅、ボディ用メークアップ製品等のメークアップ化粧料、ヘアーリンス、シャンプー、皮膚の日焼け止めクリームまたは日焼け用クリーム、さらには皮膚科用軟膏、浴用剤等、従来化粧品及び／又は皮膚科学的領域において用いるものであれば何れの形態でも使用することができる。
本発明の皮膚バリア機能改善組成物の製造方法としては特に限定されず、従来公知の方法により製造することができる。
本発明の皮膚バリア機能障害改善剤は皮膚外用剤として用いられ、上記のような組成物を被験者の皮膚局所または身体の皮膚全体へ経皮的に投与する。その場合のヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）の配合量は、外用剤全量中に乾燥重量として０．０００１〜５％配合するのが好ましく、特に０．０１〜３％が好ましい。この範囲を下回ると表皮水分蒸散量抑制効果、つまり皮膚バリア機能障害改善効果が十分に発揮され難く、この範囲を越えて配合するとべたつき、使用感の低下の問題などが起こるので好ましくない。
本発明の皮膚バリア機能改善組成物の適用量は、濃度や塗布する部位の状態により特に限定されないが、通常は１日に１〜数回、０．０１〜１０ｇ／１回程度で適用することが好ましい。
効果確認実験
皮膚バリア機能改善効果試験
本発明において、皮膚バリア機能改善効果は様々な方法で評価することができ、例えば、哺乳動物（例えばヒト、マウス、ラット、ウサギ等）の皮膚にテープストリッピングを施すことによって破壊された皮膚バリア機能がもとの状態へ回復していく過程を経表皮水分蒸散量（ＴＥＷＬ）を指標として評価することにより、定量的又は定性的に測定することができる。かかる測定は、例えば下記の通りにして実施することができる。
皮膚保湿作用効果試験
本発明において、皮膚保湿作用効果は様々な方法で評価することができ、例えば、哺乳動物（例えばモルモット等）の皮膚にＳＬＳ（ラウリル硫酸ナトリウム）誘発による紅斑程度の皮膚炎を伴う皮膚障害モデル対するヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）の角層水分量に及ぼす影響を見ることで測定することができる。かかる測定は、例えば下記の通りにして実施することができる。
【実施例】
【０００６】
次に、実施例により、本願発明を更に具体的に説明する。
［実施例１］  アセトン脱脂によるブタの皮膚バリア機能障害モデルにおけるＴＥＷＬに対するヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）の作用（用量反応性試験）
アセトン脱脂によるブタの皮膚バリア機能障害モデルにおけるＴＥＷＬに対する０．１２５％、０．２５％、０．５％及び１％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲルの作用及び用量反応性について検討した。
除毛翌日、ブタの背部の中心から左右対称に各々６箇所、合計１２箇所に直径３ｃｍの塗布部位を設定した。その中心部に内径１．８ｃｍのステンレス製円筒をあてがい、脱脂用のアセトン５ｍＬを注入し、５分後に全量回収した後、更に天然保湿因子除去のため、注射用水５ｍＬを注入し、３分後に全量回収し、皮膚バリア機能障害モデルを作製した。１箇所当たりの塗布量は直径３ｃｍの円に対してヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲル（０．１２５％、０．２５％、０．５％及び１％）又はゲル基剤を各々０．０２ｍＬ、１日２回開放塗布し、無塗布を設け、モデル作製前、作製４、２４、４８、７２及び９６時間後のＴＥＷＬを測定した。
０．２５％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲルで４時間後に、０．５％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲルで４、２４、４８及び７２時間後に、１％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲルでは全ての測定時点で有意なＴＥＷＬの改善作用が認められた（図１）。また、ＴＥＷＬ−時間曲線下面積（以下、ＡＵＣという。）は、ゲル基剤に比べてヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲルの０．２５％以上の濃度で有意なＴＥＷＬの改善作用が認められ、傾向性検定において濃度に応じた改善作用が確認された（図２）。
［実施例２］  アセトン脱脂によるブタの皮膚バリア機能障害モデルにおけるＴＥＷＬに対するヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）の作用（他剤との比較試験）
アセトン脱脂によるブタの皮膚バリア機能障害モデルにおけるＴＥＷＬに対するヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）の作用強度を確認するため、繁用の保湿剤である０．３％ヘパリン類似物質軟膏及び２０％尿素軟膏と１％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲルの効力比較試験を実施した。
除毛翌日、ブタの背部の中心から左右対称に各々６箇所、合計１２箇所に直径３ｃｍの塗布部位を設定した。その中心部に内径１．８ｃｍのステンレス製円筒をあてがい、脱脂用のアセトン５ｍＬを注入し、５分後に全量回収した後、更に天然保湿因子除去のため、注射用水５ｍＬを注入し、３分後に全量回収し、皮膚バリア機能障害モデルを作製した。１箇所当たりの塗布量は直径３ｃｍの円に対してゲル基剤、親水軟膏基剤、１％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲル、０．３％ヘパリン類似物質軟膏又は２０％尿素軟膏を各々０．０１５ｍＬ、１日２回開放塗布し、無塗布を設け、モデル作製前、作製４、２４、４８、７２及び９６時間後のＴＥＷＬを測定した。
１％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲルは、２４、４８、７２及び９６時間後で０．３％ヘパリン類似物質軟膏及び２０％尿素軟膏に比べて有意なＴＥＷＬの改善作用が認められた（図３）。また、ＴＥＷＬのＡＵＣにおいても、０．３％ヘパリン類似物質軟膏及び２０％尿素軟膏に比べて有意な改善作用が認められたことから、１％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲルの方がＴＥＷＬの改善作用は強いと考えられた（図４）。
［実施例３］  アセトン脱脂によるブタの皮膚バリア機能障害モデルにおけるＴＥＷＬに対するヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）の作用（ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）とヒアルロン酸ナトリウム、塩化亜鉛及びこれらの混合物との比較試験）
アセトン脱脂によるブタの皮膚バリア機能障害モデルにおけるＴＥＷＬに対する１％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲルの作用について、０．９７６％ヒアルロン酸ナトリウムゲル、０．１６６％塩化亜鉛ゲル及びこれらの混合物ゲル（ヒアルロン酸ナトリウムと塩化亜鉛が複合体を形成しないように塩化ナトリウムを０．０９％添加したヒアルロン酸ナトリウムと塩化亜鉛の混合物ゲル）と効果を比較し、ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）の錯体としての意義を検討した。
除毛翌日、ブタの背部の中心から左右対称に各々７箇所、合計１４箇所に直径３ｃｍの塗布部位を設定した。その中心部に内径１．８ｃｍのステンレス製円筒をあてがい、脱脂用のアセトン５ｍＬを注入し、５分後に全量回収した後、更に天然保湿因子除去のため、注射用水５ｍＬを注入し、３分後に全量回収し、皮膚バリア機能障害モデルを作製した。１箇所当たりの塗布量は直径３ｃｍの円に対して１％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲル、０．９７６％ヒアルロン酸ナトリウムゲル、０．１６６％塩化亜鉛ゲル、ヒアルロン酸ナトリウム−塩化亜鉛の混合物ゲル、ゲル基剤又は混合物ゲルの基剤（以下、ＮａＣｌ含有ゲル基剤という。）を各々０．０２ｍＬ、１日２回開放塗布し、無塗布を設け、モデル作製前、作製４、２４、４８、７２及び９６時間後のＴＥＷＬを測定した。
１％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲルは、ゲル基剤に比べて塗布後全ての測定時点で有意なＴＥＷＬの改善作用が認められた。ヒアルロン酸ナトリウム−塩化亜鉛の混合物ゲルもＮａＣｌ含有ゲル基剤に比べて塗布後４８及び７２時間で有意なＴＥＷＬの改善作用が認められたが、その作用はヒアルロン酸ナトリウム−塩化亜鉛の混合物ゲルよりも１％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲルの方が強かった（図５、６）。
これらの結果から、ブタの皮膚バリア機能障害モデルにおいて１％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲルはＴＥＷＬの改善作用が認められ、その改善作用にはヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）の存在が重要であると推察された。
［実施例４］  モルモットのＳＬＳ（ラウリル硫酸ナトリウム）誘発による紅斑程度の皮膚炎を伴う皮膚バリア機能障害モデルに対するヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）の作用（用量反応性試験）
モルモットを用いたＳＬＳ誘発による紅斑程度の皮膚炎を伴う皮膚バリア機能障害モデルにおける０．１２５％、０．２５％、０．５％、０．７５％及び１％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲルのＴＥＷＬの改善作用及び用量反応性について検討した。
除毛翌日、Ｓｔｄ：Ｈａｒｔｌｅｙ系モルモットの背部に２％ＳＬＳ水溶液をパッチテスト用絆創膏に５０μＬ滴下し、右背側部に１２時間貼付して皮膚バリア機能障害モデルを作製した。１箇所当たり２ｃｍ２にヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲル（０．１２５％、０．２５％、０．５％及び１％）又はゲル基剤を各々０．０２ｍＬ、１日２回開放塗布し、無塗布を設け、薬剤塗布前及び塗布６日後までの各日にＴＥＷＬを測定した。
０．７５％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲルは２日目に、１％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲルは２及び４日目にゲル基剤に比べ有意なＴＥＷＬの改善作用が認められた（図７）。また、経時的に測定したＴＥＷＬの６日間の累計では、ゲル基剤と比べて０．７５％及び１％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲルは有意なＴＥＷＬの改善作用が認められ、傾向性検定において濃度に応じた改善作用が認められた（図８）。
［実施例５］  モルモットのＳＬＳ（ラウリル硫酸ナトリウム）誘発による紅斑程度の皮膚炎を伴う皮膚バリア機能障害モデルに対するヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）の作用（他剤との比較試験）
モルモットを用いたＳＬＳ誘発による紅斑程度の皮膚炎を伴う皮膚バリア機能障害モデルに対するヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）のＴＥＷＬの改善作用の強さを評価するため、０．５％及び１％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲルと繁用の保湿剤である０．３％ヘパリン類似物質軟膏及び２０％尿素軟膏との効力比較試験を実施した。
除毛翌日、Ｓｔｄ：Ｈａｒｔｌｅｙ系モルモットの背部に２％ＳＬＳ水溶液をパッチテスト用絆創膏に５０μＬ滴下し、右背側部に１２時間貼付して皮膚バリア機能障害モデルを作製した。１箇所当たり２ｃｍ２にヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲル（０．５％及び１％）、０．３％ヘパリン類似物質軟膏、２０％尿素軟膏、ゲル基剤又は親水軟膏基剤を各々０．０２ｍＬ、１日２回開放塗布し、無塗布を設け、薬剤塗布前及び塗布６日後までの各日にＴＥＷＬを測定した。
０．５％及び１％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲルは、３〜６日目に０．３％ヘパリン類似物質軟膏に比べて、０．５％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲルは３〜５日目、１％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲルは３〜６日目に２０％尿素軟膏に比べ有意なＴＥＷＬの改善作用が認められた（図９）。また、経時的に測定したＴＥＷＬの６日間の累計からも０．５％及び１％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲルは、０．３％ヘパリン類似物質軟膏及び２０％尿素軟膏より皮膚バリア機能改善作用が優れていると考えられた（図１０）。
［実施例６］  モルモットのＳＬＳ（ラウリル硫酸ナトリウム）誘発による紅斑程度の皮膚炎を伴う皮膚バリア機能障害モデルに対するヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）の作用（ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）とヒアルロン酸ナトリウム、塩化亜鉛及びこれらの混合物との比較試験）
モルモットを用いたＳＬＳ誘発による紅斑程度の皮膚炎を伴う皮膚バリア機能障害モデルにおけるＴＥＷＬに対する１％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲルの作用について、０．９７６％ヒアルロン酸ナトリウムゲル、０．１６６％塩化亜鉛ゲル及びヒアルロン酸ナトリウム−塩化亜鉛の混合物ゲルと効果を比較し、ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）の複合体としての意義を検討した。
除毛翌日、Ｓｔｄ：Ｈａｒｔｌｅｙ系モルモットの背部に２％ＳＬＳ水溶液をパッチテスト用絆創膏に５０μＬ滴下し、右背側部に１２時間貼付して皮膚バリア機能障害モデルを作製した。１箇所当たり２ｃｍ２に１％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲル、０．９７６％ヒアルロン酸ナトリウムゲル、０．１６６％塩化亜鉛ゲル、ヒアルロン酸ナトリウム−塩化亜鉛の混合物ゲル、ゲル基剤又はＮａＣｌ含有ゲル基剤を各々０．０２ｍＬ、１日２回開放塗布し、無塗布を設け、薬剤塗布前及び塗布６日後までの各日にＴＥＷＬを測定した。
１％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲルは、ゲル基剤に比べて２、４及び５日目で有意なＴＥＷＬの改善作用が認められ、相当濃度のヒアルロン酸ナトリウムゲル及び塩化亜鉛ゲルの効果を上回った。また、ヒアルロン酸ナトリウム−塩化亜鉛の混合物ゲルも３日目でＮａＣｌ含有ゲル基剤と比べて有意なＴＥＷＬの改善作用が認められたが、その作用は１％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲルの方が強かった（図１１、１２）。
これらの結果から、モルモットの皮膚バリア機能障害モデルにおいて１％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲルはＴＥＷＬの改善作用が認められ、その改善作用には複合体（会合物）の存在が重要であると推察された。
［実施例７］  モルモットのＳＬＳ（ラウリル硫酸ナトリウム）誘発による紅斑程度の皮膚炎を伴う皮膚障害モデルに対するヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）の角層水分量に及ぼす影響（用量反応性試験）
モルモットを用いたＳＬＳ誘発による紅斑程度の皮膚炎を伴う皮膚障害モデルにおける０．１２５％、０．２５％、０．５％、０．７５％及び１％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲルの角層水分量の増加作用における用量反応性について検討した。
除毛翌日、Ｓｔｄ：Ｈａｒｔｌｅｙ系モルモットの背部に２％ＳＬＳ水溶液をパッチテスト用絆創膏に５０μＬ滴下し、右背側部に１２時間貼付して皮膚障害モデルを作製した。１箇所当たり２ｃｍ２にヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲル（０．１２５％、０．２５％、０．５％及び１％）又はゲル基剤を各々０．０２ｍＬ、１日２回開放塗布し、無塗布を設け、薬剤塗布前及び塗布６日後までの各日に角層水分量を測定した。
０．７５％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲルは３日目、１％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲルは３、４、５及び６日目にゲル基剤に比べ有意な角層水分量の増加が認められた（それぞれｐ＜０．０１、ｐ＜０．０１、ｐ＜０．０１、ｐ＜０．０５及びｐ＜０．０１）。また、傾向性検定において濃度に応じた改善作用が各時点で認められた（いずれもｐ＜０．０１）（図１３）。
［実施例８］  モルモットのＳＬＳ（ラウリル硫酸ナトリウム）誘発による紅斑程度の皮膚炎を伴う皮膚障害モデルに対するヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）の角質水分量に及ぼす影響（ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）とヒアルロン酸ナトリウム、塩化亜鉛及びこれらの混合物との比較試験）
モルモットを用いたＳＬＳ誘発による紅斑程度の皮膚炎を伴う皮膚障害モデルに対する１％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲルの角質水分量の増加作用について、０．９７６％ヒアルロン酸ナトリウムゲル、０．１６６％塩化亜鉛ゲル及びヒアルロン酸ナトリウム−塩化亜鉛の混合物ゲルと効果を比較し、ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）の錯体としての意義を検討した。
除毛翌日、Ｓｔｄ：Ｈａｒｔｌｅｙ系モルモットの背部に２％ＳＬＳ水溶液をパッチテスト用絆創膏に５０μＬ滴下し、右背側部に１２時間貼付して皮膚障害モデルを作製した。１箇所当たり２ｃｍ２に１％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲル、０．９７６％ヒアルロン酸ナトリウムゲル、０．１６６％塩化亜鉛ゲル、ヒアルロン酸ナトリウム−塩化亜鉛の混合物ゲル、ゲル基剤又はＮａＣｌ含有ゲル基剤を各々０．０２ｍＬ、１日２回開放塗布し、無塗布を設け、薬剤塗布前及び塗布６日後までの各日に角層水分量を測定した。
１％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲルは、ゲル基剤に比べて塗布開始２日目以降の全ての測定時点において有意な角層水分量の増加作用を示し（それぞれｐ＜０．０１）、０．９７６％ＮａＨＡゲル及び０．１６６％ＺｎＣｌ２ゲルの効果を上回った（図１４）。また、混合物ゲルも塗布開始２日目以降の全ての測定時点においてＮａＣｌ含有ゲル基剤と比べて有意（２〜５日目はｐ＜０．０１、６日目はｐ＜０．０５）な増加を示したが、その作用は１％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲルの方が強かった（図１５）。
［実施例９］  モルモットのＳＬＳ誘発による紅斑程度の皮膚炎を伴う皮膚バリア機能障害モデルに対するヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）の角層水分量に及ぼす影響（他剤との比較試験）
モルモットを用いたＳＬＳ誘発による紅斑程度の皮膚炎を伴う皮膚障害モデルに対するヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）の角層水分量の増加作用の強さを評価するため、０．５％及び１％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲルと繁用の保湿剤である０．３％ヘパリン類似物質軟膏及び２０％尿素軟膏との効力比較試験を実施した。
除毛翌日、Ｓｔｄ：Ｈａｒｔｌｅｙ系モルモットの背部に２％ＳＬＳ水溶液をパッチテスト用絆創膏に５０μＬ滴下し、右背側部に１２時間貼付して皮膚バリア機能障害モデルを作製した。１箇所当たり２ｃｍ２にヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲル（０．５％及び１％）、０．３％ヘパリン類似物質軟膏、２０％尿素軟膏、ゲル基剤又は親水軟膏基剤を各々０．０２ｍＬ、１日２回開放塗布し、無塗布を設け、薬剤塗布前及び塗布６日後までの各日に角層水分量を測定した。
ゲル基剤と比べて０．５％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲルは、塗布開始２及び６日目において（それぞれｐ＜０．０５）、１％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲルは、塗布開始２、３、４、５及び６日目において（２、４、５及び６日目はｐ＜０．０１、３日目はｐ＜０．０５）有意な角質水分量の増加作用を示した（図１６）。０．３％ヘパリン類似物質軟膏と比べて、０．５％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲルは６日目（ｐ＜０．０１）、１％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲルは４〜６日目に有意（４日目はｐ＜０．０５、５及び６日目はｐ＜０．０１）な増加を示した。２０％尿素軟膏と比較して、０．５％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲルは塗布開始４日目（ｐ＜０．０５）、１％ヒアルロン酸亜鉛複合体（会合物）ゲルは、２〜６日目に有意（それぞれｐ＜０．０１）な増加を示した（図１７）。
製剤実施例
（１）調製方法
下記処方中のヒアルロン酸亜鉛複合体及び疎水化ヒドロキシプロピルメチルセルロースを除く処方成分すべてを約８０重量部の精製水に溶解させた。この溶液にヒアルロン酸亜鉛複合体を少量ずつ加えて溶解させた後，約７０℃に加温して疎水化ヒドロキシプロピルメチルセルロースを少量ずつ加えて分散させた。この懸濁液を精製水で全量を１００重量部とした後，室温まで冷却してゲルとした。このゲルをアルミラミネートチューブに充填して密封した。
（２）処方
ヒアルロン酸亜鉛複合体              ０．１２５〜１  重量部
疎水化ヒドロキシプロピルメチルセルロース９０Ｌ
１．０  重量部
濃グリセリン                              １０．０  重量部
パラオキシ安息香酸メチル                    ０．１５重量部
パラオキシ安息香酸プロピル                  ０．０２重量部
精製水                                    適量            
全    量                                １００．０  重量部
製剤比較例
（１）調製法
下記処方中の疎水化ヒドロキシプロピルメチルセルロースを除く処方成分すべてを約８０重量部の精製水に溶解させた。この溶液を約７０℃に加温して疎水化ヒドロキシプロピルメチルセルロースを少量ずつ加えて分散させた。この懸濁液を精製水で全量を１００重量部とした後，室温まで冷却してゲルとした。このゲルをアルミラミネートチューブに充填して密封した。
（２）処方
疎水化ヒドロキシプロピルメチルセルロース９０Ｌ
１．０  重量部
濃グリセリン                              １０．０  重量部
パラオキシ安息香酸メチル                    ０．１５重量部
パラオキシ安息香酸プロピル                  ０．０２重量部
精製水                                    適量            
全    量                                １００．０  重量部
【図１】
2006121210.tif 000002
【図２】
2006121210.tif 000003
【図３】
2006121210.tif 000004
【図４】
2006121210.tif 000005
【図５】
2006121210.tif 000006
【図６】
2006121210.tif 000007
【図７】
2006121210.tif 000008
【図８】
2006121210.tif 000009
【図９】
2006121210.tif 000010
【図１０】
2006121210.tif 000011
【図１１】
2006121210.tif 000012
【図１２】
2006121210.tif 000013
【図１３】
2006121210.tif 000014
【図１４】
2006121210.tif 000015
【図１５】
2006121210.tif 000016
【図１６】
2006121210.tif 000017
【図１７】
2006121210.tif 000018
【国際調査報告】
2006121210.tif 000019
2006121210.tif 000020
2006121210.tif 000021
2006121210.tif 000022
2006121210.tif 000023
2006121210.tif 000024