(57)【要約】ＰＡＲ１阻害作用を有する化合物もしくはその薬学的に許容される塩又はそれらの水和物を含有する、くも膜下出血の治療剤またはくも膜下出血の予後改善剤。【特許請求の範囲】
【請求項１】
プロテアーゼ活性化受容体１の機能を阻害する作用を有する化合物もしくはその薬学的に許容される塩又はそれらの水和物を含有する、くも膜下出血の治療剤又はくも膜下出血の予後改善剤。
【請求項２】
プロテアーゼ活性化受容体１の機能を阻害する作用を有する化合物が、プロテアーゼ活性化受容体１の拮抗物質である、請求項１記載の治療剤又は改善剤。
【請求項３】
プロテアーゼ活性化受容体１の機能を阻害する作用を有する化合物が、２−イミノピロリジン誘導体である、請求項１又は２記載の治療剤又は改善剤。
【請求項４】
２−イミノピロリジン誘導体を含有するくも膜下出血の治療剤又はくも膜下出血の予後改善剤であって、
前記２−イミノピロリジン誘導体が、一般式（Ｉ）
2006051623.tif 000020
〔式中、Ａ環はピロリジン環を；Ｂ環はベンゼン環又はピリジン環を；Ｒ１０１、Ｒ１０２及びＲ１０３は、それぞれ独立し、同一又は相異なって、水素原子、ハロゲン原子、Ｃ１〜Ｃ６アルキル基又はＣ１〜Ｃ６アルコキシ基を；Ｒ５は水素原子、Ｃ１〜Ｃ６アルキル基又はＣ１〜Ｃ６アルコキシＣ１〜Ｃ６アルキル基を；Ｒ６は水素原子、Ｃ１〜Ｃ６アルキル基又はＣ１〜Ｃ６アルキルオキシカルボニル基を；Ｙ１は単結合又は−ＣＨ２−を；Ｙ２は単結合又は−ＣＯ−を；Ａｒ１は水素原子又は式（ＩＩ）
2006051623.tif 000021
（式中、Ｒ１０、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３及びＲ１４は、それぞれ独立し、同一又は相異なって、水素原子、Ｃ１〜Ｃ６アルキル基、水酸基、Ｃ１〜Ｃ６アルコキシ基、モルホリニル基、置換基を有していてもよいピペラジニル基、置換基を有していてもよいピペリジニル基又は置換基を有していてもよいピロリジニル基を示し、さらに、Ｒ１１とＲ１２、又はＲ１２とＲ１３とは、互いに結合して５〜８員複素環を形成していてもよい。）で表される基を示す。〕
で表される化合物、もしくはその薬学的に許容される塩、またはそれらの水和物である、前記治療剤又は改善剤。
【請求項５】
２−イミノピロリジン誘導体を含有するくも膜下出血の治療剤又はくも膜下出血の予後改善剤であって、
前記２−イミノピロリジン誘導体が、一般式（ＩＩＩ）
2006051623.tif 000022
〔式（ＩＩＩ）中、Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立し、同一又は相異なって、水素原子、メトキシ基、エトキシ基を；Ｘ１は水素原子又はハロゲン原子を；Ａｒ２は、メチル基、エチル基、メトキシ基、エトキシ基、ｔ−ブチル基、モルホリニル基、又は下記式（ＩＶ）で表される置換基から選ばれる１又は２以上の置換基で置換されていてもよいフェニル基を示し、
2006051623.tif 000023
式（ＩＶ）中、Ｗは−ＣＨ−又は窒素原子を；Ａ１は−ＣＨ２−又は単結合を；Ｒ３は水素原子又は−ＯＲ５ａを；Ｘ２は−ＣＨ２−、酸素原子、単結合又はカルボニル基を；Ｙは単結合又はＣ１〜Ｃ４アルキル基を；Ｒ４は水素原子、−ＯＲ６ａ、シアノ基又は−ＣＯＯＲ７を；Ｒ５ａ、Ｒ６ａ及びＲ７は、それぞれ独立し、同一又は相異なって、水素原子又はＣ１〜Ｃ４アルキル基を示す。〕
で表される化合物、もしくはその薬学的に許容される塩、またはそれらの水和物である、前記治療剤又は改善剤。
【請求項６】
前記Ｒ１及びＲ２がエトキシ基であり、かつ、前記Ｘ１がフッ素原子である請求項５記載の治療剤又は改善剤。
【請求項７】
２−イミノピロリジン誘導体を含有する、くも膜下出血の治療剤又はくも膜下出血の予後改善剤であって、
前記２−イミノピロリジン誘導体が、式（Ｖ）〜（ＸＩ）で表される化合物からなる群から選ばれるいずれかのもの、もしくはその薬学的に許容される塩又はそれらの水和物である、前記治療剤又は改善剤。
2006051623.tif 000024
【請求項８】
２−イミノピロリジン誘導体を含有する、くも膜下出血の治療剤又はくも膜下出血の予後改善剤であって、
前記２−イミノピロリジン誘導体が、式（Ｖ）で表される化合物もしくはその薬学的に許容される塩又はそれらの水和物である、前記治療剤又は改善剤。
2006051623.tif 000025
【請求項９】
プロテアーゼ活性化受容体１の機能を阻害する作用を有する化合物もしくはその薬学的に許容される塩又はそれらの水和物を含有する、抗血管攣縮剤。
【請求項１０】
プロテアーゼ活性化受容体１の機能を阻害する作用を有する化合物が、プロテアーゼ活性化受容体１の拮抗物質である、請求項９記載の抗血管攣縮剤。
【請求項１１】
プロテアーゼ活性化受容体１の機能を阻害する作用を有する化合物が、２−イミノピロリジン誘導体である、請求項９又は１０記載の抗血管攣縮剤。
【請求項１２】
２−イミノピロリジン誘導体を含有する抗血管攣縮剤であって、
前記２−イミノピロリジン誘導体が、一般式（Ｉ）
2006051623.tif 000026
〔式中、Ａ環はピロリジン環を；Ｂ環はベンゼン環又はピリジン環を；Ｒ１０１、Ｒ１０２及びＲ１０３は、それぞれ独立し、同一又は相異なって、水素原子、ハロゲン原子、Ｃ１〜Ｃ６アルキル基又はＣ１〜Ｃ６アルコキシ基を；Ｒ５は水素原子、Ｃ１〜Ｃ６アルキル基又はＣ１〜Ｃ６アルコキシＣ１〜Ｃ６アルキル基を；Ｒ６は水素原子、Ｃ１〜Ｃ６アルキル基又はＣ１〜Ｃ６アルキルオキシカルボニル基を；Ｙ１は単結合又は−ＣＨ２−を；Ｙ２は単結合又は−ＣＯ−を；Ａｒ１は水素原子又は式（ＩＩ）
2006051623.tif 000027
（式中、Ｒ１０、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３及びＲ１４は、それぞれ独立し、同一又は相異なって、水素原子、Ｃ１〜Ｃ６アルキル基、水酸基、Ｃ１〜Ｃ６アルコキシ基、モルホリニル基、置換基を有していてもよいピペラジニル基、置換基を有していてもよいピペリジニル基又は置換基を有していてもよいピロリジニル基を示し、さらに、Ｒ１１とＲ１２、又はＲ１２とＲ１３とは、互いに結合して５〜８員複素環を形成していてもよい。）で表される基を示す。〕
で表される化合物、もしくはその薬学的に許容される塩、またはそれらの水和物である、前記抗血管攣縮剤。
【請求項１３】
２−イミノピロリジン誘導体を含有する抗血管攣縮剤であって、
前記２−イミノピロリジン誘導体が、一般式（ＩＩＩ）
2006051623.tif 000028
〔式（ＩＩＩ）中、Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立し、同一又は相異なって、水素原子、メトキシ基、エトキシ基を；Ｘ１は水素原子又はハロゲン原子を；Ａｒ２は、メチル基、エチル基、メトキシ基、エトキシ基、ｔ−ブチル基、モルホリニル基、又は下記式（ＩＶ）で表される置換基から選ばれる１又は２以上の置換基で置換されていてもよいフェニル基を示し、
2006051623.tif 000029
式（ＩＶ）中、Ｗは−ＣＨ−又は窒素原子を；Ａ１は−ＣＨ２−又は単結合を；Ｒ３は水素原子又は−ＯＲ５ａを；Ｘ２は−ＣＨ２−、酸素原子、単結合又はカルボニル基を；Ｙは単結合又はＣ１〜Ｃ４アルキル基を；Ｒ４は水素原子、−ＯＲ６ａ、シアノ基又は−ＣＯＯＲ７を；Ｒ５ａ、Ｒ６ａ及びＲ７は、それぞれ独立し、同一又は相異なって、水素原子又はＣ１〜Ｃ４アルキル基を示す。〕
で表される化合物、もしくはその薬学的に許容される塩、またはそれらの水和物である、前記抗血管攣縮剤。
【請求項１４】
前記Ｒ１及びＲ２がエトキシ基であり、かつ、前記Ｘ１がフッ素原子である請求項１３記載の抗血管攣縮剤。
【請求項１５】
２−イミノピロリジン誘導体を含有する抗血管攣縮剤であって、
前記２−イミノピロリジン誘導体が、式（Ｖ）〜（ＸＩ）で表される化合物からなる群から選ばれるいずれかのもの、もしくはその薬学的に許容される塩又はそれらの水和物である、前記抗血管攣縮剤。
2006051623.tif 000030
【請求項１６】
２−イミノピロリジン誘導体を含有する抗血管攣縮剤であって、
前記２−イミノピロリジン誘導体が、式（Ｖ）で表される化合物もしくはその薬学的に許容される塩又はそれらの水和物である、前記抗血管攣縮剤。
2006051623.tif 000031
【請求項１７】
プロテアーゼ活性化受容体１の機能を阻害する作用を有する化合物もしくはその薬学的に許容される塩又はそれらの水和物の有効量を患者に投与することを特徴とする、くも膜下出血の治療方法又はくも膜下出血の予後改善方法。
【請求項１８】
請求項４〜８の少なくとも１項に記載の２−イミノピロリジン誘導体の有効量を患者に投与することを特徴とする、くも膜下出血の治療方法またはくも膜下出血の予後改善方法。
【請求項１９】
プロテアーゼ活性化受容体１の機能を阻害する作用を有する化合物もしくはその薬学的に許容される塩又はそれらの水和物の有効量を患者に投与することを特徴とする、血管攣縮防止方法。
【請求項２０】
請求項１２〜１６の少なくとも１項に記載の２−イミノピロリジン誘導体の有効量を患者に投与することを特徴とする、血管攣縮防止方法。
【請求項２１】
くも膜下出血の治療剤又はくも膜下出血の予後改善剤を製造するための、請求項４〜８の少なくとも１項に記載の２−イミノピロリジン誘導体の使用。
【請求項２２】
抗血管攣縮剤を製造するための、請求項１２〜１６の少なくとも１項に記載の２−イミノピロリジン誘導体の使用。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】  本発明は、くも膜下出血の治療剤に関する。
【背景技術】  くも膜下出血は、脳卒中全体の１割を占める疾患であり、発症した患者は、重篤な場合には死に至り、あるいは助かっても重度の障害を生じる場合が多い。
くも膜下出血は、脳を包む薄い膜であるくも膜と脳との間の脳脊髄液腔に出血する疾患である。くも膜下出血（ｓｕｂａｒａｃｈｎｏｉｄ  ｈｅｍｏｒｒｈａｇｅ：ＳＡＨ）は、脳実質中というよりも、脳表面での出血であるため、出血に伴う脳の圧迫や壊死による神経症状よりも、むしろ、大脳血管攣縮（Ｃｅｒｅｂｒａｌ  ｖａｓｏｓｐａｓｍ）による神経症状が問題になる場合が多い。つまり、出血に伴う大脳血管攣縮が、くも膜下出血の予後を決定づける主要な要素の一つであると考えられている。
しかし、これまでに大脳血管攣縮の発生する分子メカニズムは明らかにされておらず、くも膜下出血の治療のためにも、メカニズムの解明が望まれている。
ところで、トロンビンは、血液凝固系因子の一つである。また、トロンビンは、プロテアーゼ活性化受容体（ＰＡＲ１）を活性化し、血管収縮調節作用を示すことが明らかにされている。
これまでに、くも膜下出血に伴う大脳血管攣縮とトロンビン及びＰＡＲ１との関係について、詳しく調べられたことはなく、また、トロンビン及びＰＡＲ１に関係するメカニズムを介したくも膜下出血の治療薬の研究も行われていなかった。
【発明の開示】
本発明は、くも膜下出血に伴う大脳血管攣縮に有効な薬剤を提供するものである。
これまでに、くも膜下出血動物モデルにおいてトロンビン活性を阻害するアンチトロンビンＩＩＩ、及び合成セリンプロテアーゼ阻害剤ＦＵＴ−１７５を投与することにより血管攣縮が抑制されることが報告されていた（Ｔｓｕｒａｔａｎｉ  ｅｔ．ａｌ，Ｓｔｒｏｋｅ，３４：１４９７−１５００，２００３；Ｙａｎａｍｏｔｏ  ｅｔ  ａｌ．，Ｎｅｒｏｓｕｒｇｅｒｙ，３０：３５８−３６３，１９９２）。しかし、トロンビン活性を阻害することにより新たな出血を引き起こす可能性が有るため、トロンビン阻害剤をくも膜下出血の治療剤とすることは難しいと考えられていた。
本発明者は、上記課題を解決するために鋭意研究した結果、くも膜下出血動物モデルにおいて、脳血管がプロテアーゼ活性化受容体１（ＰＡＲ１）を介して高収縮性を示すこと、ＰＡＲ１のアップレギュレーションが引き起こされていること、また、ＰＡＲ１の脱感作が損なわれていることを見出した。ＰＡＲ１を介した刺激が、くも膜下出血後の大脳血管攣縮の引金となるのに加え、ＰＡＲ１自身の誘導及び脱感作の障害を引き起こすことから、ＰＡＲ１の阻害は、くも膜下出血後の大脳血管攣縮を緩解するのみならず、発生を予防する可能性が有ると考えられた。
本発明者は以上の知見に基づいて、ＰＡＲ１を阻害することにより、新たな出血を引き起こすことなく、くも膜下出血を治療することが可能であることを明らかにし、本発明を完成させた。すなわち、本発明は以下の通りである。
（１）プロテアーゼ活性化受容体１の機能を阻害する作用を有する化合物もしくはその薬学的に許容される塩又はそれらの水和物を含有する、くも膜下出血の治療剤又はくも膜下出血の予後改善剤。
（２）プロテアーゼ活性化受容体１の機能を阻害する作用を有する化合物が、プロテアーゼ活性化受容体１の拮抗物質である、（１）記載の治療剤又は改善剤。
（３）プロテアーゼ活性化受容体１の機能を阻害する作用を有する化合物が、２−イミノピロリジン誘導体である、（１）又は（２）記載の治療剤又は改善剤。
（４）２−イミノピロリジン誘導体を含有するくも膜下出血の治療剤又はくも膜下出血の予後改善剤であって、
前記２−イミノピロリジン誘導体が、一般式（Ｉ）
2006051623.tif 000002
〔式中、Ａ環はピロリジン環を；Ｂ環はベンゼン環又はピリジン環を；Ｒ１０１、Ｒ１０２及びＲ１０３は、それぞれ独立し、同一又は相異なって、水素原子、ハロゲン原子、Ｃ１〜Ｃ６アルキル基又はＣ１〜Ｃ６アルコキシ基を；Ｒ５は水素原子、Ｃ１〜Ｃ６アルキル基又はＣ１〜Ｃ６アルコキシＣ１〜Ｃ６アルキル基を；Ｒ６は水素原子、Ｃ１〜Ｃ６アルキル基又はＣ１〜Ｃ６アルキルオキシカルボニル基を；Ｙ１は単結合又は−ＣＨ２−を；Ｙ２は単結合又は−ＣＯ−を；Ａｒ１は水素原子又は式（ＩＩ）
2006051623.tif 000003
（式中、Ｒ１０、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３及びＲ１４は、それぞれ独立し、同一又は相異なって、水素原子、Ｃ１〜Ｃ６アルキル基、水酸基、Ｃ１〜Ｃ６アルコキシ基、モルホリニル基、置換基を有していてもよいピペラジニル基、置換基を有していてもよいピペリジニル基又は置換基を有していてもよいピロリジニル基を示し、さらに、Ｒ１１とＲ１２、又はＲ１２とＲ１３とは、互いに結合して５〜８員複素環を形成していてもよい。）で表される基を示す。〕
で表される化合物、もしくはその薬学的に許容される塩、またはそれらの水和物である、前記治療剤又は改善剤。
（５）２−イミノピロリジン誘導体を含有するくも膜下出血の治療剤又はくも
膜下出血の予後改善剤であって、
前記２−イミノピロリジン誘導体が、一般式（ＩＩＩ）
2006051623.tif 000004
〔式（ＩＩＩ）中、Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立し、同一又は相異なって、水素原子、メトキシ基、エトキシ基を；Ｘ１は水素原子又はハロゲン原子を；Ａｒ２は、メチル基、エチル基、メトキシ基、エトキシ基、ｔ−ブチル基、モルホリニル基、又は下記式（ＩＶ）で表される置換基から選ばれる１又は２以上の置換基で置換されていてもよいフェニル基を示し、
2006051623.tif 000005
式（ＩＶ）中、Ｗは−ＣＨ−又は窒素原子を；Ａ１は−ＣＨ２−又は単結合を；Ｒ３は水素原子又は−ＯＲ５ａを；Ｘ２は−ＣＨ２−、酸素原子、単結合又はカルボニル基を；Ｙは単結合又はＣ１〜Ｃ４アルキル基を；Ｒ４は水素原子、−ＯＲ６ａ、シアノ基又は−ＣＯＯＲ７を；Ｒ５ａ、Ｒ６ａ及びＲ７は、それぞれ独立し、同一又は相異なって、水素原子又はＣ１〜Ｃ４アルキル基を示す。〕
で表される化合物、もしくはその薬学的に許容される塩、またはそれらの水和物である、前記治療剤又は改善剤。
（６）前記Ｒ１及びＲ２がエトキシ基であり、かつ、前記Ｘ１がフッ素原子である（５）記載の治療剤又は改善剤。
（７）２−イミノピロリジン誘導体を含有する、くも膜下出血の治療剤又はくも膜下出血の予後改善剤であって、
前記２−イミノピロリジン誘導体が、式（Ｖ）〜（ＸＩ）で表される化合物からなる群から選ばれるいずれかのもの、もしくはその薬学的に許容される塩又はそれらの水和物である、前記治療剤又は改善剤。
2006051623.tif 000006
（８）２−イミノピロリジン誘導体を含有する、くも膜下出血の治療剤又はくも膜下出血の予後改善剤であって、
前記２−イミノピロリジン誘導体が、式（Ｖ）で表される化合物もしくはその薬学的に許容される塩又はそれらの水和物である、前記治療剤又は改善剤。
2006051623.tif 000007
（９）プロテアーゼ活性化受容体１の機能を阻害する作用を有する化合物もしくはその薬学的に許容される塩又はそれらの水和物を含有する、抗血管攣縮剤。
（１０）プロテアーゼ活性化受容体１の機能を阻害する作用を有する化合物が、プロテアーゼ活性化受容体１の拮抗物質である、（９）記載の抗血管攣縮剤。
（１１）プロテアーゼ活性化受容体１の機能を阻害する作用を有する化合物が、２−イミノピロリジン誘導体である、（９）又は（１０）記載の抗血管攣縮剤。
（１２）２−イミノピロリジン誘導体を含有する抗血管攣縮剤であって、
前記２−イミノピロリジン誘導体が、一般式（Ｉ）
2006051623.tif 000008
〔式中、Ａ環はピロリジン環を；Ｂ環はベンゼン環又はピリジン環を；Ｒ１０１、Ｒ１０２及びＲ１０３は、それぞれ独立し、同一又は相異なって、水素原子、ハロゲン原子、Ｃ１〜Ｃ６アルキル基又はＣ１〜Ｃ６アルコキシ基を；Ｒ５は水素原子、Ｃ１〜Ｃ６アルキル基又はＣ１〜Ｃ６アルコキシＣ１〜Ｃ６アルキル基を；Ｒ６は水素原子、Ｃ１〜Ｃ６アルキル基又はＣ１〜Ｃ６アルキルオキシカルボニル基を；Ｙ１は単結合又は−ＣＨ２−を；Ｙ２は単結合又は−ＣＯ−を；Ａｒ１は水素原子又は式（ＩＩ）
2006051623.tif 000009
（式中、Ｒ１０、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３及びＲ１４は、それぞれ独立し、同一又は相異なって、水素原子、Ｃ１〜Ｃ６アルキル基、水酸基、Ｃ１〜Ｃ６アルコキシ基、モルホリニル基、置換基を有していてもよいピペラジニル基、置換基を有していてもよいピペリジニル基又は置換基を有していてもよいピロリジニル基を示し、さらに、Ｒ１１とＲ１２、又はＲ１２とＲ１３とは、互いに結合して５〜８員複素環を形成していてもよい。）で表される基を示す。〕
で表される化合物、もしくはその薬学的に許容される塩、またはそれらの水和物である、前記抗血管攣縮剤。
（１３）２−イミノピロリジン誘導体を含有する抗血管攣縮剤であって、
前記２−イミノピロリジン誘導体が、一般式（ＩＩＩ）
2006051623.tif 000010
〔式（ＩＩＩ）中、Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立し、同一又は相異なって、水素原子、メトキシ基、エトキシ基を；Ｘ１は水素原子又はハロゲン原子を；Ａｒ２は、メチル基、エチル基、メトキシ基、エトキシ基、ｔ−ブチル基、モルホリニル基、又は下記式（ＩＶ）で表される置換基から選ばれる１又は２以上の置換基で置換されていてもよいフェニル基を示し、
2006051623.tif 000011
式（ＩＶ）中、Ｗは−ＣＨ−又は窒素原子を；Ａ１は−ＣＨ２−又は単結合を；Ｒ３は水素原子又は−ＯＲ５ａを；Ｘ２は−ＣＨ２−、酸素原子、単結合又はカルボニル基を；Ｙは単結合又はＣ１〜Ｃ４アルキル基を；Ｒ４は水素原子、−ＯＲ６ａ、シアノ基又は−ＣＯＯＲ７を；Ｒ５ａ、Ｒ６ａ及びＲ７は、それぞれ独立し、同一又は相異なって、水素原子又はＣ１〜Ｃ４アルキル基を示す。〕
で表される化合物、もしくはその薬学的に許容される塩、またはそれらの水和物である、前記抗血管攣縮剤。
（１４）前記Ｒ１及びＲ２がエトキシ基であり、かつ、前記Ｘ１がフッ素原子である（１３）記載の抗血管攣縮剤。
（１５）２−イミノピロリジン誘導体を含有する抗血管攣縮剤であって、
前記２−イミノピロリジン誘導体が、式（Ｖ）〜（ＸＩ）で表される化合物からなる群から選ばれるいずれかのもの、もしくはその薬学的に許容される塩又はそれらの水和物である、前記抗血管攣縮剤。
2006051623.tif 000012
（１６）２−イミノピロリジン誘導体を含有する抗血管攣縮剤であって、
前記２−イミノピロリジン誘導体が、式（Ｖ）で表される化合物もしくはその薬学的に許容される塩又はそれらの水和物である、前記抗血管攣縮剤。
2006051623.tif 000013
（１７）プロテアーゼ活性化受容体１の機能を阻害する作用を有する化合物もしくはその薬学的に許容される塩又はそれらの水和物の有効量を患者に投与することを特徴とする、くも膜下出血の治療方法又はくも膜下出血の予後改善方法。
（１８）（４）〜（８）の少なくとも１項に記載の２−イミノピロリジン誘導体の有効量を患者に投与することを特徴とする、くも膜下出血の治療方法またはくも膜下出血の予後改善方法。
（１９）プロテアーゼ活性化受容体１の機能を阻害する作用を有する化合物もしくはその薬学的に許容される塩又はそれらの水和物の有効量を患者に投与することを特徴とする、血管攣縮防止方法。
（２０）（１２）〜（１６）の少なくとも１項に記載の２−イミノピロリジン誘導体の有効量を患者に投与することを特徴とする、血管攣縮防止方法。
（２１）くも膜下出血の治療剤又はくも膜下出血の予後改善剤を製造するための、（４）〜（８）の少なくとも１項に記載の２−イミノピロリジン誘導体の使用。
（２０）抗血管攣縮剤を製造するための、（１２）〜（１６）の少なくとも１項に記載の２−イミノピロリジン誘導体の使用。
【図面の簡単な説明】  図１は、トロンビン及びＰＡＲ１−活性化ペプチド（ＰＡＲ１−ＡＰ）によるＰＡＲ１の活性化機構を示す図である。
図２は、ウサギ二回出血モデルの実験手順を示す図である。
図３は、内皮除去脳底動脈における、高カリウム脱分極誘導収縮及びエンドセリン−１誘導収縮を示す図である。
図４は、対照群及びＳＡＨ群のウサギ脳底動脈におけるトロンビンに対する収縮反応を示す図である。
図５は、対照群及びＳＡＨ群のウサギ脳底動脈におけるＰＡＲ１−ＡＰに対する収縮反応を示す図である。
図６は、ＳＡＨ群における増強収縮作用に対するヘパリン化自家血液の阻害作用を示す図である。
図７は、αトキシン脱膜化脳底動脈においてカルシウムイオン（Ｃａ２＋）濃度の増加及びＧＴＰγＳによって誘導される収縮反応を示す図である。
図８は、対照群及びＳＡＨ群におけるαトキシンによる脱膜化脳底動脈におけるトロンビンとＰＡＲ１−ＡＰに対する収縮反応を示す図である。
図９は、ＳＡＨ群におけるＰＡＲ１  ｍＲＮＡのアップレギュレーションの経時変化を示す図である。
図１０は、ＳＡＨ群における持続性反応に対する１００μＭ  ＰＡＲ１−ＡＰの作用を示す図である。
図１１は、ＳＡＨ群におけるトロンビンによる非可逆的な収縮を示す図である。
図１２は、トロンビンによる収縮反応に対するＰＡＲ１拮抗物質の効果を示す図である。
【発明を実施するための最良の形態】  以下、本発明を詳細に説明する。以下の実施の形態は、本発明を説明するための例示であり、本発明をこの実施の形態にのみ限定する趣旨ではない。本発明は、その要旨を逸脱しない限り、さまざまな形態で実施をすることができる。
また、本明細書において引用した刊行物は、全体を通して本明細書に組み込むものとする。
本発明は、くも膜下出血の患者において、ＰＡＲ１がアップレギュレートされ、また、ＰＡＲ１の脱感作が損なわれていることにより、大脳血管攣縮が誘発されるという新たな知見に基づいて、亢進したＰＡＲ１の機能を阻害する作用を有する化合物がくも膜下出血の治療に有効であることを見出し、完成されたものである。従って、本発明は、ＰＡＲ１機能を阻害して、大脳血管攣縮を抑制する作用を有する化合物、すなわちＰＡＲ１阻害物質を有効成分として含有するくも膜下出血の治療剤もしくは予後改善剤、又は抗血管攣縮剤を提供するものである。また、本発明は、ＰＡＲ１の機能を阻害する作用を有する化合物の有効量を患者に投与することを特徴とする、くも膜下出血の治療方法もしくは予後改善方法又は血管攣縮防止方法を提供するものである。血管は好ましくは脳血管、更に好ましくは大脳血管である。
１．  ＰＡＲ１の機能を阻害する作用を有する化合物
（１）ＰＡＲ１
ＰＡＲ１は、プロテアーゼ活性化受容体（ｐｒｏｔｅａｓｅ−ａｃｔｉｖａｔｅｄ  ｒｅｃｅｐｔｏｒ）の一つであり、その細胞外の特定の領域がプロテアーゼによって分解を受けることにより活性化されるＧタンパク質共役型受容体である。ＰＡＲ１の活性化機構を図１に示す。受容体の活性化は、受容体のＮ末端側の特定部位がセリンプロテアーゼによって切断されることにより受容体活性化配列が露出し、これがリガンドとなって受容体のリガンド結合部位に結合することにより生ずる。ＰＡＲ１のアゴニストは、プロテアーゼとして機能するトロンビン、トリプシンが見出されているほか、受容体活性化配列の合成ペプチド、例えばＰＡＲ１−ＡＰ（ＰＡＲ１  ａｃｔｉｖａｔｉｎｇ  ｐｅｐｔｉｄｅ）もアゴニストして機能することが知られている。このＰＡＲ１−ＡＰの配列には、ＳＦＬＬＲＮ（ヒト、アミノ酸一文字表記、配列番号１）、ＴＦＲＩＦＤ（カエル、アミノ酸一文字表記、配列番号２）などが同定されている。
（２）ＰＡＲ１の機能を阻害する作用を有する化合物
本明細書において、「ＰＡＲ１の機能を阻害する作用を有する化合物」（本明細書において、「ＰＡＲ１阻害物質」ともいう）は、ＰＡＲ１の活性化を抑制する作用を有する物質であれば特に限定されず、ＰＡＲ１拮抗物質の他、ＰＡＲ１脱感作促進物質、ＰＡＲ１アンチセンスオリゴヌクレオチド、ＰＡＲ１  ｓｉＲＮＡ、ＰＡＲ１中和抗体などを意味する。本発明に使用するＰＡＲ１阻害物質の好ましい特徴としては、大脳血管攣縮を抑制する作用を有すること、ＰＡＲ１に対して高い選択性を有していること、中枢性に作用すること、治療有効量において重篤な副作用、例えば新たな出血の発生を生じないこと、及び即効性があることなどを挙げることができる。また、本発明においてＰＡＲ１阻害物質は、その薬学的に許容される塩またはそれらの水和物（詳細は後述する）も含まれる。
したがって、本発明において、くも膜下出血の治療剤として使用するための好ましい化合物には、「ＰＡＲ１の機能を阻害する作用を有する化合物」、特にＰＡＲ拮抗物質もしくはその薬学的に許容される塩又はそれらの水和物を挙げることができる。
本明細書において、「ＰＡＲ１拮抗物質」、「ＰＡＲ１の拮抗物質」とは、ＰＡＲ１に結合し、受容体活性化配列を含むポリペプチド部分とＰＡＲ１との結合を阻害する物質（いわゆる、ＰＡＲ１アンタゴニスト）を意味する。
（３）２−イミノピロリジン誘導体
本発明に使用するＰＡＲ１拮抗物質として、２−イミノピロリジン誘導体を用いることができる。
本発明において、２−イミノピロリジン誘導体には、以下の一般式（Ｉ）で表される化合物もしくはその薬学的に許容される塩又はそれらの水和物が含まれる。
一般式（Ｉ）
2006051623.tif 000014
一般式（Ｉ）中、
Ａ環はピロリジン環を；
Ｂ環はベンゼン環又はピリジン環を；
Ｒ１０１、Ｒ１０２及びＲ１０３は、それぞれ独立し、同一又は相異なって、水素原子、ハロゲン原子、Ｃ１〜Ｃ６アルキル基又はＣ１〜Ｃ６アルコキシ基を；
Ｒ５は水素原子、Ｃ１〜Ｃ６アルキル基又はＣ１〜Ｃ６アルコキシＣ１〜Ｃ６アルキル基を；
Ｒ６は水素原子、Ｃ１〜Ｃ６アルキル基又はＣ１〜Ｃ６アルキルオキシカルボニル基を；
Ｙ１は単結合又は−ＣＨ２−を；
Ｙ２は単結合又は−ＣＯ−を；
Ａｒ１は水素原子又は下記式（ＩＩ）で表される基を示す。
2006051623.tif 000015
ここで、式（ＩＩ）中、
Ｒ１０、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３及びＲ１４は、それぞれ独立し、同一又は相異なって、水素原子、Ｃ１〜Ｃ６アルキル基、水酸基、Ｃ１〜Ｃ６アルコキシ基、モルホリニル基、置換基を有していてもよいピペラジニル基、置換基を有していてもよいピペリジニル基又は置換基を有していてもよいピロリジニル基を示し、
さらに、Ｒ１１とＲ１２又はＲ１２とＲ１３とは、互いに結合して５〜８員複素環を形成していてもよい。
本発明において、ピペラジニル基、ピペリジニル基又はピロリジニル基の有していてもよい置換基は、限定されるわけではないが、例えば、水酸基、シアノメチル基、メトキシ基、−ＣＯＣＨ２ＯＨ、及び−ＣＨ２ＣＯＯＣＨ２ＣＨ３からなる群から選択される１以上を挙げることができる。
また、本発明において、２−イミノピロリジン誘導体には、以下の一般式（ＩＩＩ）で表される化合物もしくはその薬学的に許容される塩又はそれらの水和物が含まれる。
一般式（ＩＩＩ）
2006051623.tif 000016
一般式（ＩＩＩ）中、
Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立し、同一又は相異なって、水素原子、メトキシ基、エトキシ基を；
Ｘ１は水素原子又はハロゲン原子を；
Ａｒ２は、メチル基、エチル基、メトキシ基、エトキシ基、ｔ−ブチル基、モルホリニル基、又は下記の式（ＩＶ）で表される置換基から選ばれる１又は２以上の置換基で置換されていてもよいフェニル基を示し、
2006051623.tif 000017
式（ＩＶ）中、
Ｗは−ＣＨ−又は窒素原子を；
Ａ１は−ＣＨ２−又は単結合を；
Ｒ３は水素原子又は−ＯＲ５ａを；
Ｘ２は−ＣＨ２−、酸素原子、単結合又はカルボニル基を；
Ｙは単結合又はＣ１〜Ｃ４アルキル基を；
Ｒ４は水素原子、−ＯＲ６ａ、シアノ基又は−ＣＯＯＲ７を；
Ｒ５ａ、Ｒ６ａ及びＲ７は、それぞれ独立し、同一又は相異なって、水素原子又はＣ１〜Ｃ４アルキル基を示す。
一般式（ＩＩＩ）において、好ましくは、Ｒ１及びＲ２がエトキシ基であり、かつ、Ｘ１がフッ素原子である。
本明細書において「ハロゲン原子」は、例えばフッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子などの原子が挙げられ、好ましくはフッ素原子、塩素原子、臭素原子である。
本明細書において「Ｃ１〜Ｃ６アルキル基」は、炭素数が１から６個のアルキル基を示し、好適な基としては例えばメチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｉｓｏ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｉｓｏ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、１，１−ジメチルプロピル基、１，２−ジメチルプロピル基、２，２−ジメチルプロピル基、１−エチルプロピル基、２−エチルプロピル基、ｎ−ヘキシル基、１−メチル−２−エチルプロピル基、１−エチル−２−メチルプロピル基、１，１，２−トリメチルプロピル基、１−プロピルプロピル基、１−メチルブチル基、２−メチルブチル基、１，１−ジメチルブチル基、１，２−ジメチルブチル基、２，２−ジメチルブチル基、１，３−ジメチルブチル基、２，３−ジメチルブチル基、２−エチルブチル基、２−メチルペンチル基、３−メチルペンチル基、等の直鎖又は分枝状アルキル基があげられ、より好ましくはメチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｉｓｏ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｉｓｏ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基等である。
本明細書において「Ｃ１〜Ｃ４アルキル基」は、炭素数が１から４個のアルキル基を示し、好適な基としては例えばメチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｉｓｏ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｉｓｏ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基等の直鎖又は分枝状アルキル基があげられ、より好ましくはメチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｉｓｏ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｉｓｏ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基等である。
本明細書において「Ｃ１〜Ｃ６アルコキシ基」は、炭素数１から６のアルコキシ基を示し、好適な基としては例えばメトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基、ｉｓｏ−プロポキシ基、ｓｅｃ−プロポキシ基、ｎ−ブトキシ基、ｉｓｏ−ブトキシ基、ｓｅｃ−ブトキシ基、ｔｅｒｔ−ブトキシ基、ｎ−ペンチルオキシ基、ｉｓｏ−ペンチルオキシ基、ｓｅｃ−ペンチルオキシ基、ｎ−ヘキソキシ基、ｉｓｏ−ヘキソキシ基、１，１−ジメチルプロピルオキシ基、１，２−ジメチルプロポキシ基、２，２−ジメチルプロピルオキシ基、２−エチルプロポキシ基、１−メチル−２−エチルプロポキシ基、１−エチル−２−メチルプロポキシ基、１，１，２−トリメチルプロポキシ基、１，１，２−トリメチルプロポキシ基、１，１−ジメチルブトキシ基、１，２−ジメチルブトキシ基、２，２−ジメチルブトキシ基、２，３−ジメチルブチルオキシ基、１，３−ジメチルブチルオキシ基、２−エチルブトキシ基、１，３−ジメチルブトキシ基、２−メチルペントキシ基、３−メチルペントキシ基、ヘキシルオキシ基等があげられる。
本明細書において「Ｃ１〜Ｃ６アルコキシＣ１〜Ｃ６アルキル基」は、Ｃ１〜Ｃ６アルコキシ基で置換されたＣ１〜Ｃ６アルキル基を意味する。
また、本明細書において「置換基を有していてもよい」とは、「置換可能な部位に、任意に組み合わせて１又は複数個の置換基を有してもよい」と同意義である。
本明細書において「ｎ−」とはノルマルタイプ又は１級置換基であることを意味し、「ｓｅｃ−」とは２級置換基であることを意味し、「ｔ−」とは３級置換基であることを意味し、「ｉ−」とはイソタイプの置換基であることを意味する。
本発明の（Ｉ）および一般式（ＩＩＩ）において、好ましくは（Ｖ）〜（ＸＩ）で表される化合物もしくはその薬学的に許容される塩又はそれらの水和物が含まれ、これらの化合物の中から１個、又は複数個を適宜組み合わせて使用することができる。
本発明において用いる前記ＰＡＲ１の機能を阻害する化合物もしくは薬学的に許容させる塩またはそれらの水和物は、当業者であれば公知の方法で製造することができるが、前記の一般式（Ｉ）および（ＩＩＩ）で表される２−イミノピロリジン誘導体は、国際公開０２／０８５８５５号パンフレットに記載の方法で製造することができる。
一般式（Ｉ）および一般式（ＩＩＩ）において、好ましい化合物は、式（Ｖ）〜（ＸＩ）で表される化合物もしくはその薬学的に許容される塩又はそれらの水和物であり、より好ましくは式（Ｖ）で表される化合物もしくはその薬学的に許容される塩又はそれらの水和物である。
2006051623.tif 000018
式（Ｖ）で表される化合物は、本明細書において「Ｅ５５５５」と称する場合もある。
2006051623.tif 000019
式（Ｖ）〜（ＸＩ）で表される２−イミノピロリジン誘導体は、国際公開０２／０８５８５５号パンフレットに記載の方法で製造することができる。
本発明において、２−イミノピロリジン誘導体は、酸又は塩基と塩を形成する場合もある。本発明における当該化合物は、これらの薬学的に許容される塩をも包含する。本明細書において、塩は「薬学的に許容される塩」を意味し、薬学的に許容される塩は、ＰＡＲ１の機能を阻害する作用を有し、くも膜下出血の治療剤となる本発明化合物と薬学的に許容される塩を形成するものであれば特に限定されない。具体的には、例えば、ハロゲン化水素酸塩（例えばフッ化水素酸塩、塩酸塩、臭化水素酸塩、ヨウ化水素酸塩等）、無機酸塩（例えば硫酸塩、硝酸塩、過塩素酸塩、リン酸塩、炭酸塩、重炭酸塩等）、有機カルボン酸塩（例えば酢酸塩、シュウ酸塩、マレイン酸塩、酒石酸塩、フマル酸塩、クエン酸塩等）、有機スルホン酸塩（例えばメタンスルホン酸塩、トリフルオロメタンスルホン酸塩、エタンスルホン酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、トルエンスルホン酸塩、カンファースルホン酸塩等）、アミノ酸塩（例えばアスパラギン酸塩、グルタミン酸塩等）、四級アミン塩、アルカリ金属塩（例えばナトリウム塩、カリウム塩等）、アルカリ土類金属塩（例えばマグネシウム塩、カルシウム塩等）等が挙げられるが、これに限定されない。
また、本発明において、２−イミノピロリジン誘導体は、置換基の種類によっては不斉炭素を有し、幾何異性体、光学異性体、ジアステレオマーなどの光学異性体が存在しうるが、これら光学異性体も本発明のＰＡＲ１の機能を阻害する作用を有する化合物に含まれる。
また、本発明において、２−イミノピロリジン誘導体の水和物が存在する場合には、これら水和物も本発明に使用するＰＡＲ１の機能を阻害する作用を有する化合物に含まれる。
２．くも膜下出血の治療剤及び予後改善剤並びに抗血管攣縮剤
本発明の医薬組成物、すなわち、本発明のくも膜下出血の治療剤及び予後改善剤並び抗血管攣縮剤には、ＰＡＲ１機能を阻害する作用を有する化合物を含むものである。本発明の治療剤、改善剤および抗血管攣縮剤において、ＰＡＲ１機能を阻害する作用を有する化合物は、好ましくはＰＡＲ１拮抗物質であり、より好ましくは一般式（Ｉ）または（ＩＩＩ）で表される２−イミノピロリジン誘導体であり、さらに好ましくは式（Ｖ）〜（ＸＩ）で表される化合物から選択される少なくとも１つの化合物であり、最も好ましくは式（Ｖ）で表される化合物である。本発明のくも膜下出血の治療剤及び予後改善剤に含まれるＰＡＲ１阻害物質には、その薬学的に許容される塩またはそれらの水和物も含まれる。
本発明の医薬組成物に含有されるＰＡＲ１阻害物質は、アップレギュレートしたＰＡＲ１、又は脱感作機構の損なわれたＰＡＲ１の機能を阻害する作用を有する。つまり、本発明の医薬組成物は、くも膜下出血の大脳血管攣縮の改善に有効である。そして、大脳血管攣縮は、くも膜下出血の予後を決定づける因子の一つであるため、ＰＡＲ１阻害物質を含有する本発明の医薬組成物は、くも膜下出血の治療剤および予後改善剤として、また、抗血管攣縮剤として用いることができる。
前記のＰＡＲ１阻害物質もしくはその薬学的に許容される塩またはそれらの水和物は、ＰＡＲ１の機能を阻害する作用を有するため、本発明のくも膜下出血の治療剤もしくは予後改善剤又は抗血管攣縮剤の有効成分として有用である。
本明細書において、「抗血管攣縮剤」とは、くも膜下出血に伴う血管の攣縮を予防、抑制、および／または停止させる医薬組成物を意味する。
本発明の治療剤及び予後改善剤並びに抗血管攣縮剤には、前記ＰＡＲ１の機能を阻害する作用を有する化合物もしくは薬学的に許容される塩又はそれらの水和物をそのまま用いることも、公知の薬学的に許容される担体などを配合して製剤化することも可能である。このような薬学的に許容される担体としては、例えば、賦形剤、結合剤、崩壊剤、滑沢剤、着色剤、矯味矯臭剤、安定化剤、乳化剤、吸収促進剤、界面活性剤、ｐＨ調整剤、防腐剤、抗酸化剤などを挙げることができる。
また、本発明の治療剤及び予後改善剤並びに抗血管攣縮剤の投与形態は特に限定されず、上記の剤形に基づいて経口又は非経口的に投与することができる。非経口投与の形態として、例えば静脈内注射、点滴静注、皮下注射、皮内注射、くも膜下腔内注射、又は腹腔内注射などが挙げられる。製剤化の剤形としては、経口的投与形態に用いられる錠剤、散剤、細粒剤、顆粒剤、カプセル剤、シロップ剤などが、また非経口的投与形態に用いられる坐剤、注射剤、軟膏剤、バップ剤などが挙げられる。
経口的投与形態に用いられる経口用製剤を調製する場合には、当該有効成分に賦形剤、さらに必要に応じて結合剤、崩壊剤、滑沢剤、着色剤、矯味矯臭剤などを加えた後、常法により錠剤、被覆錠剤、顆粒剤、細粒剤、散剤、カプセル剤等とすることができる。
賦形剤としては、例えば、乳糖、コーンスターチ、白糖、ぶどう糖、ソルビット、結晶セルロース、二酸化ケイ素などが、結合剤としては、例えばポリビニルアルコール、エチルセルロース、メチルセルロース、アラビアゴム、ヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース等が、滑沢剤としては、例えばステアリン酸マグネシウム、タルク、シリカ等が、着色剤としては医薬品に添加することが許可されているものが、矯味矯臭剤としては、ココア末、ハッカ脳、芳香酸、ハッカ油、龍脳、桂皮末等が用いられる。これらの錠剤、顆粒剤には糖衣、ゼラチン衣、その他必要により適宜コーティングすることは勿論差し支えない。
本発明において、注射剤は、必要により主薬に非水性の希釈剤（例えばプロピレングリコール、ポリエチレングリコールなどのグリコール、オリーブ油などの植物油、エタノールなどのアルコール類など）、懸濁剤、溶解補助剤、安定化剤、等張化剤、保存剤、ｐＨ調整剤、緩衝剤などを添加して調製することが可能である。注射剤の無菌化は、フィルターによる濾過滅菌、殺菌剤の配合などにより行えばよい。また、注射剤は、用時調製の形態として製造することができる。すなわち、凍結乾燥法などによっで無菌の固体組成物とし、使用前に無菌の注射用蒸留水又は他の溶媒に溶解して使用することができる。貼布剤として経皮吸収により投与する場合には、塩を形成しない、いわゆるフリー体を選択することが好ましい。注射剤は、常法により点滴静注剤、あるいは静脈、皮下、筋肉内注射剤とすることができる。
懸濁剤としては、例えば、メチルセルロース、ポリソルベート８０、ヒドロキシエチルセルロース、アラビアゴム、トラガント末、カルボキシメチルセルロースナトリウム、ポリオキシエチレンソルビタンモノラウレートなどを挙げることができる。
溶解補助剤としては、例えばポリオキシエチレン硬化ヒマシ油、ポリソルベート８０、ニコチン酸アミド、ポリオキシエチレンソルビタンモノラウレート、マクロゴール、ヒマシ油脂肪酸エチルエステルなどを挙げることができる。
また安定化剤としては、例えば亜硫酸ナトリウム、メタ亜硫酸ナトリウム等を、保存剤としては、例えばパラオキシ安息香酸メチル、パラオキシ安息香酸エチル、ソルビン酸、フェノール、クレゾール、クロロクレゾールなどを挙げることができる。
経口投与における前記ＰＡＲ１の機能を阻害する作用を有する化合物もしくはその薬学的に許容される塩又はそれらの水和物の有効な投与量は、症状の程度、患者の年齢、性別、体重、感受性差、投与方法、投与時期、投与間隔、投与期間、製剤の性質、調剤、種類、有効成分の種類等によって異なるが、当業者であれば適宜設定することができる。例えば、成人（体重６０Ｋｇ）に１日あたり０．１〜５００ｍｇ、好ましくは０．５〜２００ｍｇ、より好ましくは１〜１００ｍｇを経口投与することができる。
非経口投与、例えば注射剤における前記ＰＡＲ１の機能を阻害する作用を有する化合物もしくはその薬学的に許容される塩又はそれらの水和物の有効な投与量は、症状の程度、患者の年齢、性別、体重、感受性差、投与方法、投与時期、投与間隔、投与期間、製剤の性質、調剤、種類、有効成分の種類等によって異なるが、当業者であれば適宜設定することができ、生理食塩水又は市販の注射用蒸留水などの薬学的に許容される担体中に、適当な濃度になるように溶解又は懸濁したものを、処置を必要とする患者に対し、適宜投与することができる。例えば、注射剤の場合、成人（体重６０Ｋｇ）に１日あたり０．１〜５００ｍｇ、好ましくは０．５〜２００ｍｇ、より好ましくは１〜１００ｍｇを投与することができる。
本発明は、また、前記ＰＡＲ１の機能を阻害する作用を有する化合物もしくは薬学的に許容される塩又はそれらの塩の有効量を患者に投与することを特徴とする、くも膜下出血の治療方法及び予後改善方法並びに血管攣縮阻害方法をも提供する。本発明の方法において、ＰＡＲ１の機能を阻害する作用を有する化合物は、好ましくはＰＡＲ１拮抗物質であり、より好ましくは一般式（Ｉ）または（ＩＩＩ）で表される２−イミノピロリジン誘導体であり、さらに好ましくは式（Ｖ）〜（ＸＩ）で表される化合物から選択される少なくとも１つの化合物であり、最も好ましくは式（Ｖ）で表される化合物である。本発明の方法において、ＰＡＲ１阻害物質には、その薬学的に許容される塩、またはそれらの水和物も包含される。本発明の方法において、ＰＡＲ１阻害物質の投与径路および投与方法は特に限定されないが、上記本発明の医薬組成物の記載を参照することができる。
さらに、本発明には、くも膜下出血の治療剤もしくは予後改善剤、又は抗血管攣縮剤の製造のための、２−イミノピロリジン誘導体の使用も含まれる。本発明の使用において、２−イミノピロリジン誘導体は、好ましくは一般式（Ｉ）または（ＩＩＩ）で表される２−イミノピロリジン誘導体であり、より好ましくは式（Ｖ）〜（ＸＩ）で表される化合物から選択される少なくとも１つの化合物であり、最も好ましくは式（Ｖ）で表される化合物である。上記の２−イミノピロリジン誘導体には、その薬学的に許容される塩またはそれらの水和物も包含される。
【実施例】  以下、実施例により本発明を具体的に説明するが、本実施例により本発明は限定されるものではない。
実施例１：ウサギ２回出血モデルの作製
くも膜下出血のモデル動物として、ウサギ２回出血モデル（ｒａｂｂｉｔ  ｄｏｕｂｌｅ−ｈｅｍｏｒｒｈａｇｅ  ｍｏｄｅｌ）を作製した。得られたウサギ２回出血モデルを用いて、くも膜下出血（ＳＡＨ）での血管張力の調整に対するＰＡＲ１の役割を明らかにした。
まず、０日目及び２日目の２回に渡り、大槽内に自家動脈血を２．５ｍｌずつ投与した。以下、本発明書において、この群を「ＳＡＨ群」ともいう。自家動脈血のかわりに同量の生理食塩水を投与したモデルを対照群（図２「ｃｏｎｔｒｏｌ」）とした。７日目にそれぞれの群のウサギを安楽死させ、摘出した脳底動脈から内皮を除去し、リング状標本（５００μｍ  ｉｎ  ｗｉｄｔｈ）を作製した（図２）。本実施例で作製した内皮除去脳底動脈リング標本を用いて、以下の実施例における収縮反応の実験を行った。
実施例２：高カリウムによる脱分極及びエンドセリン−１により誘導される、内皮除去脳底動脈における収縮
１１８ｍＭ  Ｋ＋による脱分極刺激、及び１００ｎＭエンドセリン−１（ＥＴ−１）によって誘発される、内皮除去脳底動脈における収縮を測定した。エンドセリン−１は血管平滑筋に作用して、血管を収縮させる作用を有する物質である。
結果を図３に示す。縦軸はリング標本の収縮力の大きさを示し、左グラフは１１８ｍＭ  Ｋ＋刺激時の収縮力の大きさをｍｇで（「Ｔｅｎｓｉｏｎ（ｍｇ）」）、右グラフは１００ｎＭエンドセリン−１刺激時の収縮力の大きさを１１８ｍＭ  Ｋ＋刺激時の収縮力の大きさを１００％としたときの％で（「Ｔｅｎｓｉｏｎ（％  ｏｆ  １１８ｍｍｏｌ／ｌ  Ｋ＋）」）示したものである。その結果、ＳＡＨ群における１１８ｍＭ  Ｋ＋による脱分極に対する収縮反応、及びエンドセリン−１に対する収縮反応は、対照群におけるものと同様であり、差はなかった。
実施例３：ウサギ脳底動脈におけるトロンビンに対する収縮反応
対照群とＳＡＨ群のウサギ脳底動脈における、トロンビンに対する収縮反応を測定した。１１８ｍＭ  Ｋ＋による脱分極刺激による収縮反応の後に、脳底動脈リング標本をトロンビンで刺激した。トロンビンは、ＰＡＲ１の内因性リガンドである。
結果を図４に示す。左上及び左下パネルは、１１８ｍＭ  Ｋ＋による脱分極刺激時の収縮力の大きさを１００％としたときの収縮力の経時変化を示すものである。右のグラフは、トロンビン濃度に対する収縮力の大きさを示すものである。対照群（「ｃｏｎｔｒｏｌ」）において、トロンビン（１ｕｎｉｔ／ｍｌ）は、収縮を誘導せず、トロンビン（１０ｕｎｉｔｓ／ｍｌ）は、緩やかな一過性の収縮を示したに過ぎなかった（１１８ｍＭ  Ｋ＋誘導収縮の２１．３±１．２％）（図４）。他方、ＳＡＨ群において、トロンビンは０．３ｕｎｉｔｓ／ｍｌから、著しい持続性の収縮を誘発し、１ｕｎｉｔ／ｍｌでの収縮力は７３．１±２．８％であった（図４）。
実施例４：ウサギ脳底動脈におけるＰＡＲ１−ＡＰに対する収縮反応
実施例と同様の実験をトロンビンの代わりにＰＡＲ１−ＡＰ（ＰＡＲ１−ａｃｔｉｖａｔｉｎｇ  ｐｅｐｔｉｄｅ）を用いて行った。
結果を図５に示す。ＰＡＲ１−ＡＰ（１０μＭ）は、ＳＡＨ群においてのみ、収縮を誘導した（５２．６±６．１％）（図５）。１００μＭのＰＡＲ１−ＡＰは、対照群においては一過性の収縮を誘導したが、ＳＡＨ群においては増大し、かつ持続した収縮を示した。
実施例５：ＳＡＨ群における収縮反応の増大に対するヘパリン化自家血液による阻害効果
実施例３及び実施例４で示したように、ＳＡＨ群において、トロンビン及びＰＡＲ１−ＡＰによる収縮反応の増大が観察された。この収縮反応の増大に対するヘパリンの影響を明らかにするために、実施例１の方法に従ってヘパリン化した自家血液を２回注射したモデルを用いて実験を行った。ヘパリンは、アンチトロンビンＩＩＩと複合体を形成し血液凝固因子を不活化する抗凝固剤である。
結果を図６に示す。ヘパリン化自家血液を注射したモデルでは、トロンビンに対する収縮反応の増大は、有意に減少した（１ｕｎｉｔ／ｍｌにおいて４１．６±３．０％）（図６上段「ＳＡＨ＋ｈｅｐａｒｉｎ」）。また、ＰＡＲ１−ＡＰに対する収縮反応の増大も有意に減少した（図６下段「ＳＡＨ＋ｈｅｐａｒｉｎ」）。したがって、トロンビン及びＰＡＲ１−ＡＰによる高収縮性を誘導するのは、ヘパリンにより不活化される自家血中の血液凝固因子であることが示された。
実施例６：αトキシン脱膜化脳底動脈における収縮反応
（１）Ｃａ２＋濃度の増加及びＧＴＰγＳにより誘導させる収縮反応
αトキシンは、細胞膜に透過性を与える物質である。αトキシンで処理して透過性にしたウサギ脳底動脈（以下、「αトキシン脱膜化脳底動脈」ともいう）において、カルシウムイオン濃度の増加に伴う収縮反応、及びＧタンパク質を活性化するＧＴＰγＳによる収縮反応を測定した。
結果を図７に示す。図７の左パネルは、カルシウムイオン濃度（Ｍ）の対数に対する収縮力の大きさを示し、右パネルは１０μＭ  ＧＴＰγＳ刺激時の収縮力の大きさ（１０μＭカルシウムイオン濃度時の収縮力の強さに対する％）を示す。その結果、ＳＡＨ群のαトキシン脱膜化脳底動脈において、カルシウム濃度の増加に伴う収縮反応も、ＧＴＰγＳ添加に伴う収縮反応も、対照群のαトキシン脱膜化脳底動脈における収縮反応と同様であり、有意な差はなかった。
（２）トロンビン及びＰＡＲ１−ＡＰに対する収縮反応
次に、トロンビン及びＰＡＲ１−ＡＰに対するαトキシン脱膜化脳底動脈の収縮反応を測定した。
結果を図８に示す。対照群のαトキシン透過脳底動脈において、トロンビン及びＰＡＲ１−ＡＰはカルシウムイオンによる収縮反応に対して影響しなかったのに対して、ＳＡＨ群のαトキシン脱膜化脳底動脈において、トロンビンとＰＡＲ１−ＡＰはともに反応を有意に増大させた。
ＳＡＨ群では、筋収縮を引き起こすカルシウムイオン、及びＧタンパク質を活性化するＧＴＰγＳに対する感受性が変化していないのに対し、トロンビン及びＰＡＲ１−ＡＰに対する感受性が高まっていることが示された。
実施例７：ＳＡＨ群におけるＰＡＲ１  ｍＲＮＡのアップレギュレーションの経時変化
１回目の自家血液注射後、３，５，７及び１５日目の脳底動脈におけるＰＡＲ１のｍＲＮＡ量を、ｉｎ  ｓｉｔｕハイブリダイゼーションによって検討した。
脳底動脈を摘出し、凍結標本を作製した。ＰＡＲ１  ｍＲＮＡに対するハイブリダイゼーションのプローブは、試験管内転写法を用いてヒトＰＡＲ１のｃＤＮＡより作製し、ジゴキシゲニンでラベルした。標本をこのプローブで１晩処理した。未結合プロープを洗浄した後、アルカリフォスファターゼを結合させた抗ジゴキシゲニン抗体を作用させた。次いで、ジアミノベンチジンを用いて発色反応を行い、ＰＡＲ１  ｍＲＮＡを検出した。発色像を顕微鏡で観察し、得られた画像を解析プログラムにより解析し、発現量を定量した。
結果を図９に示す。図９の右下のグラフは、ｉｎ  ｓｉｔｕハイブリダイゼーションを行った上記の各日におけるｍＲＮＡ量をプロットしたものである。Ｉｎ  ｓｉｔｕハイブリダイゼーションによって、ＳＡＨの脳底動脈におけるＰＡＲ１  ｍＲＮＡがアップレギュレーションしていることが明らかになった。
実施例８：１００μＭ  ＰＡＲ１−ＡＰに対する収縮反応の大きさと持続時間のＳＡＨ群における変化
１００μＭ  ＰＡＲ１−ＡＰによって誘導される収縮反応の大きさと持続時間を検討した。
結果を図１０に示す。１００μＭ  ＰＡＲ１−ＡＰによって誘導されるＳＡＨ群の収縮は、対照群と比較して、収縮力のピークの大きさ、及び収縮力の持続性において、自家血液注射後５日目で増大し、７日目でさらに増大した。
したがって、ＳＡＨ群では、ＰＡＲ１の脱感作機構が障害されていることが示された。
実施例９：トロンビンによる非可逆的な収縮
ＳＡＨ７日目において、１００μＭ  ＰＡＲ１−ＡＰにより誘導された収縮反応は、１００μＭ  ＰＡＲ１−ＡＰを除去することにより終息した（図１１左パネル「ｗａｓｈ  ｏｕｔ」）。その一方、１ｕｎｉｔ／ｍｌのトロンビンにより誘導された収縮反応は、洗い流しによっては変化せず、非可逆的な収縮を示した（図１１右パネル「ｗａｓｈ  ｏｕｔ」）。
したがって、ＰＡＲ１−ＡＰによる収縮反応が可逆的であるのに対し、トロンビンによる収縮反応は非可逆的であることが示された。
実施例１０：トロンビンによるウサギ脳底動脈における収縮反応に対するＰＡＲ１拮抗物質の効果
対照群、ＳＡＨ群、及びＳＡＨ群にＰＡＲ１拮抗物質を共存させたときのトロンビンに対するウサギ脳底動脈の収縮反応を測定した。刺激は実施例３と同じ方法によって行った。
本実施例では、「擬手術群（ｓｈａｍ）」（コントロール家兎）はウサギ脳槽内に生理食塩水３ｍｌを０日目及び２日目に２回注入したものを示し、「ＳＡＨ群」（くも膜下出血モデル）はウサギ脳槽内に自己血３ｍｌを０日目及び２日目に２回注入したものを示し、「ＳＡＨ＋Ｅ５５５５群」（Ｅ５５５５投与くも膜下出血モデル）はウサギ脳槽内に、６００μｇ  Ｅ５５５５を混入した自己血３ｍｌを０日目及び２日目に２回注入したものを示す。
本実施例に用いたＰＡＲ１拮抗物質は、式（Ｖ）で表されるＥ５５５５である（国際公開第０２／０８５８５５号パンフレット）。
７日目に脳底動脈を摘出し、１１８ｍＭ  Ｋ及び１ｕｎｉｔ／ｍｌトロンビンに対する収縮反応を評価した。
結果を図１２に示す。図１２には、代表的実記録を示す。
図１２のＡは、上から、擬手術、ＳＡＨ群、及びＳＡＨ＋Ｅ５５５５群における脳底動脈のトロンビンに対する収縮反応を示すものである。擬手術群において、１ｕｎｉｔ／ｍｌトロンビンは摘出脳底動脈をわずかに収縮させた。ＳＡＨにおいては、１ｕｎｉｔ／ｍｌトロンビン刺激により大きな収縮反応が認められた。Ｅ５５５５を同時投与したくも膜下出血モデル（ＳＡＨ＋Ｅ５５５５）では、１ｕｎｉｔ／ｍｌトロンビンはわずかな収縮を引き起こした。
図１２のＢは、ＳＡＨ群及び擬手術群における、トロンビンが引き起こす収縮反応の用量作用曲線を示す。その結果、くも膜下出血モデルの脳底動脈において、トロンビンが引き起こす収縮反応は増強した。
図１２のＣは、くも膜下出血が引き起こすトロンビン過剰収縮反応に対するＥ５５５５の予防作用を示す。擬手術群、ＳＡＨ群、ＳＡＨ＋Ｅ５５５５群における１ｕｎｉｔ／ｍｌトロンビンに対する収縮反応を比較した。結果を、平均値±標準誤差（実験数＝３）で示す。その結果、Ｅ５５５５の自己血との同時投与により、くも膜下出血が引き起こすトロンビンに対する反応性亢進が有意に抑制された。
この結果は、自家血による高収縮性の誘導及び脱感作の障害にもＰＡＲ１が関与し、この高収縮性の誘導及び脱感作の障害がＰＡＲ１拮抗物質により抑制されることを示している。ＰＡＲ１は、出血後の高収縮性の誘導、及び血管攣縮の両方に関与していることが明らかとなった。すなわち、ＰＡＲ１阻害剤は、くも膜下出血後の大脳血管攣縮を緩解するのみならず、発生を予防する可能性があり、新たな作用機序を有するくも膜下出血治療薬となることが示された。
以上より、トロンビンはウサギ二回出血モデルにおいて高収縮性の反応を誘導し、この高収縮性反応は、ＰＡＲ１のアップレギュレーション及び受容体の脱感作の障害によるものであると考えられる。ＳＡＨにおいて、ＰＡＲ１の内因性アゴニストであるトロンビンの活性化は、出血後の血管攣縮の発現においてキーとなる働きを示すと考えられる。
そして、亢進したＰＡＲ１による脳底動脈の高収縮性は、ＰＡＲ１阻害物質によって抑制されたことから、ＰＡＲ１阻害物質は、くも膜下出血の治療剤及び予後改善剤ならびに抗血管攣縮剤として有用であるといえる。
【産業上の利用可能性】  本発明により、ＰＡＲ１の機能を阻害する作用を有する化合物を有効成分として含むくも膜下出血の治療剤およびくも膜下出血の予後改善剤並びに抗血管攣縮剤が提供される。くも膜下出血ではＰＡＲ１の機能が亢進しており、それにより脳底動脈の高収縮が引き起こされる。すなわち、ＰＡＲ１の機能を阻害する作用を有する化合物は、脳底動脈の高収縮を抑制することができるため、くも膜下出血の治療剤、および予後改善剤並びに抗血管攣縮剤の有効成分として有用である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【配列表】
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【国際調査報告】
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