(57)【要約】【課題】既に設置されている地震感知器によって地震が感知された場合に当該地震が発生した地域に所在する建物内に設けられているガスの元栓を自動的に締めることができる。【解決手段】地震感知器管理情報格納部１２は、地震感知器２０を識別するための地震感知器ＩＤに対応付けて当該地震感知器２０が設置されている建物が所在する地域を識別するための地域ＩＤを格納する。元栓管理情報格納部１４は、地域ＩＤに対応付けて当該地域ＩＤによって識別される地域に所在する建物内に設けられている元栓３０を識別するための元栓ＩＤを格納する。地域特定部１３は、地震の発生を感知した地震感知器２０を識別するための地震感知器ＩＤに対応付けられている地域ＩＤによって識別される地域を特定する。制御信号出力部１５は、特定された地域を識別するための地域ＩＤに対応付けられている元栓ＩＤによって識別される元栓３０を締めるための制御信号を出力する。【選択図】      図１
2009216355.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の建物内に設けられているガスの元栓を自動的に締める遠隔監視制御装置において、
複数の建物に設置されており、地震の発生を感知する地震感知器を識別するための地震感知器識別情報に対応付けて当該地震感知器が設置されている建物が所在する地域を識別するための地域識別情報を含む地震感知器管理情報を予め格納する第１の格納手段と、
前記第１の格納手段に格納されている地震感知器管理情報に含まれる地域識別情報に対応付けて当該地域識別情報によって識別される地域に所在する建物内に設けられているガスの元栓を識別するための元栓識別情報を含む元栓管理情報を予め格納する第２の格納手段と、
前記地震感知器によって感知された地震の発生を示す地震信号を、当該地震感知器から入力する地震信号入力手段と、
前記第１の格納手段に格納されている地震感知器管理情報に基づいて、前記入力された地震信号によって示される地震の発生を感知した地震感知器を識別するための地震感知器識別情報に対応付けられている地域識別情報によって識別される地域を地震が発生した地域として特定する地域特定手段と、
前記特定された地域を識別するための地域識別情報に対応付けられている元栓識別情報によって識別されるガスの元栓を締めるための制御信号を、前記第２の格納手段に格納されている元栓管理情報に基づいて出力する制御信号出力手段と
を具備することを特徴とする遠隔監視制御装置。
【請求項２】
前記地域特定手段は、前記第１の格納手段に格納されている地震感知器管理情報に含まれる同一の地域を識別するための地域識別情報に対応付けられている地震感知器識別情報によって識別される地震感知器のうち、予め定められた数以上の地震感知器からの地震信号が前記地震信号入力手段によって入力された場合に、当該地域識別情報によって識別される地域を前記地震が発生した地域として特定することを特徴とする請求項１記載の遠隔監視制御装置。
【請求項３】
前記地震信号入力手段は、前記複数の建物に設けられているエレベータに設置されている地震感知器によって感知された地震の発生を示す地震信号を入力することを特徴とする請求項１記載の遠隔監視制御装置。
【請求項４】
複数の建物に設置されており、地震の発生を感知する地震感知器を識別するための地震感知器識別情報に対応付けて当該地震感知器が設置されている建物が所在する地域を識別するための地域識別情報を含む地震感知器管理情報を予め格納する第１の格納手段と、前記第１の格納手段に格納されている地震感知器管理情報に含まれる地域識別情報に対応付けて当該地域識別情報によって示される地域に所在する建物内に設けられているガスの元栓を識別するための元栓識別情報を含む元栓管理情報を予め格納する第２の格納手段とを備える遠隔監視制御装置によって実行される遠隔監視制御方法であって、
前記地震感知器によって感知された地震の発生を示す地震信号を、当該地震感知器から入力するステップと、
前記第１の格納手段に格納されている地震感知器管理情報に基づいて、前記入力された地震信号によって示される地震の発生を感知した地震感知器を識別するための地震感知器識別情報に対応付けられている地域識別情報によって識別される地域を地震が発生した地域として特定するステップと、
前記特定された地域を識別するための地域識別情報に対応付けられている元栓識別情報によって識別されるガスの元栓を締めるための制御信号を、前記第２の格納手段に格納されている元栓管理情報に基づいて出力するステップと
を具備することを特徴とする遠隔監視制御方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、地震発生時に、火災等の二次災害を防止するために、ビル等の建物内に設けられているガスの元栓を自動的に締める遠隔監視制御装置及び遠隔監視制御方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般的に、ビル等の建物内において、厨房等の火を取り扱う箇所にはガスの元栓が設置されている。
【０００３】
このような建物が所在する地域において例えば地震が発生した場合には、火災等の二次災害を防止するためにガスの元栓を締める必要がある。この場合、地震を自動的に感知し、自動的に元栓を締めることが好ましい。
【０００４】
そこで、例えば地震発生時に自動的に自動扉を開放させる技術（以下、先行技術と表記）がある（例えば、特許文献１を参照）。この先行技術によれば、例えば自動扉に所定の震度に達したとき作動する地震検出器が設けられているので、当該地震検出器の動作が検出されると自動的に扉を開放させることができる。
【特許文献１】特開平４−１６１５８２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上記した先行技術をガスの元栓に適用した場合、当該元栓の近傍に地震感知器（地震検出器）を設置し、接続する必要がある。
【０００６】
また、地震が発生する範囲（地域）は広範囲であるにもかかわらず、地震感知器が設置されたガスの元栓しか自動的に締めることができない。
【０００７】
また、ガスの元栓の近傍に設置された地震感知器のみの動作に基づいて地震を感知するため、当該地震感知器が例えば大型車の通行による揺れ等の地震以外の揺れを感知した場合であっても自動的にガスの元栓が締められてしまう。このように、１つの地震感知器のみでは地震による揺れであるか否かの判定は困難であり、信頼性が低い。
【０００８】
本発明の目的は、建物において既に設置されている地震感知器によって地震が感知された場合に、当該地震が発生した地域に所在する建物内に設けられているガスの元栓を自動的に締めることが可能な遠隔監視制御装置及び遠隔監視制御方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の１つの態様によれば、複数の建物内に設けられているガスの元栓を自動的に締める遠隔監視制御装置が提供される。この遠隔監視制御装置は、複数の建物に設置されており、地震の発生を感知する地震感知器を識別するための地震感知器識別情報に対応付けて当該地震感知器が設置されている建物の所在する地域を識別するための地域識別情報を含む地震感知器管理情報を予め格納する第１の格納手段と、前記第１の格納手段に格納されている地震感知器管理情報に含まれる地域識別情報に対応付けて当該地域識別情報によって示される地域に所在する建物内に設けられているガスの元栓を識別するための元栓識別情報を含む元栓管理情報を予め格納する第２の格納手段と、前記地震感知器によって感知された地震の発生を示す地震信号を、当該地震感知器から入力する地震信号入力手段と、前記第１の格納手段に格納されている地震感知器管理情報に基づいて、前記入力された地震信号によって示される地震の発生を感知した地震感知器を識別するための地震感知器識別情報に対応付けられている地域識別情報によって識別される地域を地震が発生した地域として特定する地域特定手段と、前記特定された地域を識別するための地域識別情報に対応付けられている元栓識別情報によって識別されるガスの元栓を締めるための制御信号を、前記第２の格納手段に格納されている元栓管理情報に基づいて出力する制御信号出力手段とを具備する。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、建物において既に設置されている地震感知器によって地震が感知された場合に、当該地震が発生した地域に所在する建物内に設けられているガスの元栓を自動的に締めることを可能とする。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
以下、図面を参照して、本発明の実施形態について説明する。
【００１２】
図１は、本発明の実施形態に係る遠隔監視制御装置の主として機能構成を示すブロック図である。この遠隔監視制御装置１０は、例えば特定の範囲（周辺）に所在する複数のビル等の建物（以下、単にビルと表記）の監視を行う監視センター等に設けられる。遠隔監視制御装置１０は、監視の対象となるビル内に設けられているガスの元栓（以下、単に元栓と表記）について遠隔制御を行う。
【００１３】
図１に示す遠隔監視制御装置１０は、地震信号入力部１１、地震感知器管理情報格納部（第１の格納部）１２、地域特定部１３、元栓管理情報格納部（第２の格納部）１４及び制御信号出力部１５を含む。
【００１４】
地震信号入力部１１は、例えば複数のビルに設置されている複数の地震感知器（地震計）２０によって感知（検出）された地震の発生を示す地震信号を、当該地震感知器２０から入力する。この地震感知器２０は、例えば地震によって発生する加速度を検出することにより地震の発生を感知する。なお、例えばエレベータやボイラー等が設けられているビルにおいては一般的に地震感知器２０が設けられており、本実施形態においては、当該ビルに既に設置されている地震感知器２０を用いることができる。
【００１５】
地震感知器管理情報格納部１２には、上記した複数のビルに設置されている地震感知器２０を識別するための地震感知器識別情報（以下、地震感知器ＩＤと表記）に対応付けて当該地震感知器２０が設置されている建物が所在する地域を識別するための地域識別情報（以下、地域ＩＤと表記）を含む地震感知器管理情報が格納される。
【００１６】
地域特定部１３は、地震信号入力部１１によって入力された地震信号及び地震感知器管理情報格納部１２に格納されている地震感知器管理情報に基づいて、地震が発生した地域（以下、地震発生地域と表記）を特定する。地域特定部１３は、地震信号入力部１１によって入力された地震信号によって示される地震の発生を感知した地震感知器２０を識別するための地震感知器ＩＤに対応付けられている地域ＩＤによって識別される地域を、地震発生地域として特定する。また、地域特定部１３は、同一の地域を識別する地域ＩＤに対応付けられている地震感知器ＩＤによって識別される地震感知器２０のうち、予め定められた数以上の地震感知器２０からの地震信号が地震信号入力部１１によって入力された場合に、当該地域ＩＤによって識別される地域を地震発生地域として特定する。
【００１７】
元栓管理情報格納部１４には、地震感知器管理情報格納部１２に格納されている地震感知器管理情報に含まれている地域ＩＤに対応付けて、当該地域ＩＤによって示される地域に所在するビル内に設けられている元栓３０を識別するための元栓識別情報（以下、元栓ＩＤと表記）を含む元栓管理情報が格納される。なお、元栓管理情報に含まれる元栓ＩＤによって識別される元栓３０は、地震感知器２０が設置されているビル以外のビル内に設けられていても構わない。
【００１８】
制御信号出力部１５は、地域特定部１３によって特定された地震発生地域を識別するための地域ＩＤに対応付けられている元栓ＩＤによって識別される元栓３０を締めるための制御信号を、元栓管理情報格納部１４に基づいて出力する。つまり、制御信号出力部１５は、地震発生地域に所在するビル内に設けられた元栓３０を締めるための制御信号を出力する。この場合、元栓３０を締めるためのアクチュエータに対して制御信号が出力される。制御信号出力部１５によって出力された制御信号に応じてアクチュエータが動作することにより、元栓３０が締められる。
【００１９】
図２は、図１に示す地震感知器管理情報格納部１２のデータ構造の一例を示す。地震感知器管理情報格納部１２には、地震感知器管理情報が予め格納されている。図２に示すように、地震感知器管理情報は、地震感知器ＩＤ及び地域ＩＤを含む。地震感知器ＩＤは複数のビルに設置されている地震感知器２０を一意に識別するための識別情報であり、地域ＩＤは当該地震感知器２０が設置されている地域を一意に識別するための識別情報である。
【００２０】
図２に示す例では、地震感知器管理情報格納部１２には、地震感知器管理情報１２１〜１２３が格納されている。地震感知器管理情報１２１は、地震感知器ＩＤ「１」及び地域ＩＤ「１」を含む。地震感知器管理情報１２２は、地震感知器ＩＤ「２」及び地域ＩＤ「１」を含む。また、地震感知器管理情報１２３は、地震感知器ＩＤ「３」及び地域ＩＤ「２」を含む。図２に示す例によると、地震感知器ＩＤ「１」及び地震感知器ＩＤ「２」によって識別される地震感知器２０は、地域ＩＤ「１」によって識別される地域（つまり、同一の地域）に設置されていることが示されている。また、地震感知器ＩＤ「３」によって識別される地震感知器２０は、地域ＩＤ「２」によって識別される地域に設置されていることが示されている。
【００２１】
図３は、図１に示す元栓管理情報格納部１４のデータ構造の一例を示す。元栓管理情報格納部１４には、元栓管理情報が予め格納されている。図３に示すように、元栓管理情報は、地域ＩＤ及び元栓ＩＤを含む。地域ＩＤは上記した地震感知器管理情報に含まれる地域ＩＤであり、元栓ＩＤは当該地域ＩＤによって識別される地域に所在するビル内に設けられている元栓３０を一意に識別するための識別情報である。
【００２２】
図３に示す例では、元栓管理情報格納部１４には、元栓管理情報１４１〜１４３が格納されている。元栓管理情報１４１は、地域ＩＤ「１」及び元栓ＩＤ「１」を含む。元栓管理情報１４２は、地域ＩＤ「１」及び元栓ＩＤ「２」を含む。また、元栓管理情報１４３は、地域ＩＤ「２」及び元栓ＩＤ「３」を含む。図３に示す例によると、地域ＩＤ「１」によって識別される地域に所在するビル内に元栓ＩＤ「１」及び元栓ＩＤ「２」によって識別される元栓３０が設けられていることが示される。また、地域ＩＤ「２」によって識別される地域に所在するビル内に元栓ＩＤ「３」によって識別される元栓３０が設けられていることが示される。
【００２３】
次に、図４のフローチャートを参照して、図１に示す遠隔監視制御装置１０の処理手順について説明する。
【００２４】
まず、地震信号入力部１１は、複数のビルに設置されている複数の地震感知器２０によって感知された地震の発生を示す地震信号を、当該地震感知器２０から入力する（ステップＳ１）。地震感知器２０は、例えば地震による震動が発生すると作動する。地震信号入力部１１は、地震感知器２０が作動した場合に地震信号を入力する。なお、地震信号入力部１１によって入力された地震信号が地震による揺れを感知したものであれば、当該地震が発生した地域（地震発生地域）に所在する建物に設置されている複数の地震感知器２０の各々から地震信号が入力されることになる。
【００２５】
次に、地域特定部１３は、地震信号入力部１１によって入力された地震信号及び地震感知器管理情報格納部１２に格納されている地震感知器管理情報に基づいて、地震発生地域を特定する（ステップＳ２）。地域特定部１３は、地震信号入力部１１によって入力された地震信号の各々について、当該地震信号によって示される地震の発生を感知した地震感知器２０が設置されている地域を特定する。このとき、同一の地域において地震の発生を感知した地震感知器２０の数が予め定められた数より多い場合には、当該地域を地震発生地域として特定する。
【００２６】
具体的には、まず、地域特定部１３は、地震信号入力部１１によって入力された地震信号によって示される地震の発生を感知した地震感知器２０を識別する地震感知器ＩＤに対応付けられている地域ＩＤを、地震感知器管理情報格納部１２に格納されている地震感知器管理情報に基づいて特定する。この処理を、地震信号入力部１１によって入力された地震信号の全てについて行い、予め定められた数以上の同一の地域ＩＤが特定された場合には、当該地域ＩＤによって識別される地域において予め定められた数以上の地震感知器２０によって地震の発生が感知されたと判定され、当該地域が地震発生地域として特定される。
【００２７】
制御信号出力部１５は、地域特定部１３によって特定された地震発生地域を識別するための地域ＩＤに対応付けられている元栓ＩＤを、元栓管理情報格納部１４に格納されている元栓管理情報に基づいて特定する。この特定された元栓ＩＤは、地震発生地域に所在するビル内に設けられている元栓３０を一意に識別するための識別情報である。制御信号出力部１５は、特定された元栓ＩＤによって識別される元栓３０を締めるための制御信号を、当該元栓３０を制御するアクチュエータに対して出力する（ステップＳ３）。これにより、元栓３０を制御するアクチュエータは、制御信号出力部１５によって出力された制御信号に応じて当該元栓３０を締める。
【００２８】
なお、上記したステップＳ２において同一の地域において地震の発生を感知した地震感知器２０の数が予め定められた数より少ない場合には、例えば地震感知器２０の近傍を大型車が通行することにより発生した揺れのような地震によるものではない揺れを地震感知器２０が感知した（つまり、当該地域において地震が発生していない）ものとして制御信号は出力されない。
【００２９】
上記したように本実施形態においては、地震感知器２０によって地震の発生が感知された場合に当該地震の発生を示す地震信号を入力し、当該地震信号及び地震感知器管理情報格納部１２に格納されている地震感知器管理情報に基づいて地震発生地域が特定される。本実施形態においては、特定された地震発生地域に所在するビル等の建物内に設けられている元栓３０を締めるための制御信号を、元栓管理情報格納部１４に格納されている元栓管理情報に基づいて当該元栓３０のアクチュエータに出力することにより、自動的に元栓３０を締めることができる。これにより、例えばビル等における地震発生時の火災等の二次災害を防止することができる。
【００３０】
また、本実施形態においては、ビル内のエレベータ等に既に設置されている地震感知器２０を利用することができるので、例えば監視対象となるガスの元栓３０の近傍に個々に地震感知器２０を新たに設置することなく自動的に元栓３０を締めることができる。このため、本実施形態においては、経済的に効果を実現できる。
【００３１】
また、本実施形態においては、特定の地域において複数の地震感知器２０によって地震の発生が感知された際に自動的に元栓３０を締める構成であるので、１つの地震感知器２０のみに基づいて地震の発生を判定する構成と比較して信頼性を向上させることができる。
【００３２】
また、本実施形態においては、複数の地震感知器２０によって地震の発生が感知された地域に所在するビル内に設けられている元栓３０を監視制御することで、例えば地震感知器２０が設置されていないようなビル内に設けられている元栓３０であっても地震発生時に自動的に締めることが可能となる。
【００３３】
なお、地震感知器２０として一般的にエレベータ等に設置されている地震のＰ波と呼ばれる初期微動を感知可能な地震感知器を利用することによって、より早い段階で地震を感知し、元栓３０を締めることが可能となる。
【００３４】
また、本願発明は、上記実施形態そのままに限定されるものではなく、実施段階ではその要旨を逸脱しない範囲で構成要素を変形して具体化できる。また、上記実施形態に開示されている複数の構成要素の適宜な組合せにより種々の発明を形成できる。例えば、実施形態に示される全構成要素から幾つかの構成要素を削除してもよい。
【図面の簡単な説明】
【００３５】
【図１】本発明の実施形態に係る遠隔監視制御装置の主として機能構成を示すブロック図。
【図２】図１に示す地震感知器管理情報格納部１２のデータ構造の一例を示す図。
【図３】図１に示す元栓管理情報格納部１４のデータ構造の一例を示す図。
【図４】図１に示す遠隔監視制御装置１０の処理手順を示すフローチャート。
【符号の説明】
【００３６】
１０…遠隔監視制御装置、１１…地震信号入力部、１２…地震感知器管理情報格納部（第１の格納手段）、１３…地域特定部、１４…元栓管理情報格納部（第２の格納手段）、１５…制御信号出力部、２０…地震感知器、３０…元栓。
【図１】
2009216355.tif 000003
【図２】
2009216355.tif 000004
【図３】
2009216355.tif 000005
【図４】
2009216355.tif 000006