(57)【要約】【課題】  地業を高価格となることなく行うことができ、しかも転圧を良好に行えて構築される基礎を沈下のない強固なものとすることができる基礎の施工方法を提供すること。【解決手段】  小規模住宅建設予定地の地盤に造る基礎の施工方法において、地中を掘削して造った改良地盤３の表層部の表面から横断面形状が丸形又は角形の穴４を掘り、該穴を含む表層部上に捨てコンクリート５を打ち、該捨てコンクリートの表面を平坦にした後、該平坦面に基礎１を構築する。【選択図】        図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
小規模住宅建設予定地の地盤に造る基礎の施工方法において、地中を掘削して造った改良地盤の表層部の表面から横断面形状が丸形又は角形の穴を掘り、該穴を含む表層部上に捨てコンクリートを打ち、該捨てコンクリートの表面を平坦にした後、該平坦面に基礎を構築することを特徴とする基礎の施工方法。
【請求項２】
請求項１に記載の基礎の施工方法において、改良地盤は、掘削機によって１次根伐りを行って所定深さ掘上った後に２次根伐り改良を行い、この２次根伐り改良において横断面が所定形状の溝を掘削すると同時にソイルセメントを含む改良土質と置換し、該土質部分を杭とする連壁として造られることを特徴とする基礎の施工方法。
【請求項３】
請求項１又は２に記載の基礎の施工方法において、捨てコンクリートを打つことなく、穴を含む表層部上に直接、基礎材料を打ち、基礎を構築することを特徴とする基礎の施工方法。
【請求項４】
請求項１ないし３のいずれかに記載の基礎の施工方法において、穴が、円柱、角柱、円錐、角錐、又は多角形のいずれかの形状、あるいは凹状に連続した筋溝形状で、所定間隔をおいて縦横に複数個掘られることを特徴とする基礎の施工方法。
【請求項５】
小規模住宅建設予定地の地盤に造る基礎の施工方法において、地中を掘削して造った改良地盤の表層部の表面に山盛り状の突部を形成し、該突部を含む表層部上に捨てコンクリートを打ち、該捨てコンクリートの表面を平坦にした後、該平坦面に基礎を構築することを特徴とする基礎の施工方法。
【請求項６】
請求項５に記載の基礎の施工方法において、改良地盤は、掘削機によって１次根伐りを行って所定深さ掘上った後に２次根伐り改良を行い、この２次根伐り改良において横断面が所定形状の溝を掘削すると同時にソイルセメントを含む改良土質と置換し、該土質部分を杭とする連壁として造られることを特徴とする基礎の施工方法。
【請求項７】
請求項５又は６に記載の基礎の施工方法において、捨てコンクリートを打つことなく、突部を含む表層部上に直接、基礎材料を打ち、基礎を構築することを特徴とする基礎の施工方法。
【請求項８】
請求項５ないし７のいずれかに記載の基礎の施工方法において、突部が、円球、半円球、円柱、又は円錐のいずれかの形状であることを特徴とする基礎の施工方法。
【請求項９】
請求項１ないし８のいずれかに記載の基礎の施工方法において、基礎がＴ形基礎又はベタ基礎であることを特徴とする基礎の施工方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、小規模住宅建設予定地に木造建物等を建築する際に、該予定地の地盤に造る基礎の施工方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、基礎の地業において、図１０（Ａ）に示す玉石下まで根伐り、全数量掘り上がる玉石地業では玉石等の材料の採取規制等で品薄であり、かつ工費も割高となる。また、天然資材である玉石をこれ以上採取することは自然環境の保護の観点からも許されないのが実情である。そのため、現在国内で広く一般工法化しているのは、図１０（Ｂ）に示す割り栗石下まで根伐り、全数量掘り上がる砕石地業（割り栗石）や、図１０（Ｃ）に示す砕石を４０〜７０ｍｍ敷き詰める砕石敷き地業である。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
ところで、前記砕石地業（割り栗石）や砕石敷き地業においても、砕石等の材料が不足気味であり、価格も高く、敬遠されがちの状況となっている。また、これら地業で用いられる砕石等では上部に空隙が多く発生し、それを埋めるために目潰し砂利や砕石等の細粒分を利用してそれを撒くようなことも行われるが、発生した隙間によりその後の転圧に不良が生じ、その上方に構築される基礎が沈下し易いという問題があった。
【０００４】
なお、この発明と技術的に関連した参考文献として、特許文献１を挙げることもできるが、技術的にこの発明とは程遠いものである。
【特許文献１】特開２００１−２８８７５５号公報
【０００５】
そこでこの発明は、前記従来のものが有する問題点を解決し、地業を高価格となることなく行うことができ、しかも転圧を良好に行えて構築される基礎を沈下のない強固なものとすることができる基礎の施工方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記目的を達成するため、請求項１に記載の発明は、小規模住宅建設予定地の地盤に造る基礎の施工方法において、地中を掘削して造った改良地盤の表層部の表面から横断面形状が丸形又は角形の穴を掘り、該穴を含む表層部上に捨てコンクリートを打ち、該捨てコンクリートの表面を平坦にした後、該平坦面に基礎を構築することを特徴とする。
【０００７】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の基礎の施工方法において、改良地盤は、掘削機によって１次根伐りを行って所定深さ掘上った後に２次根伐り改良を行い、この２次根伐り改良において横断面が所定形状の溝を掘削すると同時にソイルセメントを含む改良土質と置換し、該土質部分を杭とする連壁として造られることを特徴とする。
【０００８】
請求項３に記載の発明は、請求項１又は２に記載の基礎の施工方法において、捨てコンクリートを打つことなく、穴を含む表層部上に直接、基礎材料を打ち、基礎を構築することを特徴とする。請求項４に記載の発明は、請求項１ないし３のいずれかに記載の基礎の施工方法において、穴が、円柱、角柱、円錐、角錐、又は多角形のいずれかの形状、あるいは凹状に連続した筋溝形状で、所定間隔をおいて縦横に複数個掘られることを特徴とする。
【０００９】
請求項５に記載の発明は、小規模住宅建設予定地の地盤に造る基礎の施工方法において、地中を掘削して造った改良地盤の表層部の表面に山盛り状の突部を形成し、該突部を含む表層部上に捨てコンクリートを打ち、該捨てコンクリートの表面を平坦にした後、該平坦面に基礎を構築することを特徴とする。
【００１０】
請求項６に記載の発明は、請求項５に記載の基礎の施工方法において、改良地盤は、掘削機によって１次根伐りを行って所定深さ掘上った後に２次根伐り改良を行い、この２次根伐り改良において横断面が所定形状の溝を掘削すると同時にソイルセメントを含む改良土質と置換し、該土質部分を杭とする連壁として造られることを特徴とする。
【００１１】
請求項７に記載の発明は、請求項５又は６に記載の基礎の施工方法において、捨てコンクリートを打つことなく、突部を含む表層部上に直接、基礎材料を打ち、基礎を構築することを特徴とする。請求項８に記載の発明は、請求項５ないし７のいずれかに記載の基礎の施工方法において、突部が、円球、半円球、円柱、又は円錐のいずれかの形状であることを特徴とする。
【００１２】
請求項９に記載の発明は、請求項１ないし８のいずれかに記載の基礎の施工方法において、基礎がＴ形基礎又はベタ基礎であることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１３】
この発明は前記のようであって、請求項１に記載の発明は、小規模住宅建設予定地の地盤に造る基礎の施工方法において、地中を掘削して造った改良地盤の表層部の表面から横断面形状が丸形又は角形の穴を掘り、該穴を含む表層部上に捨てコンクリートを打ち、該捨てコンクリートの表面を平坦にした後、該平坦面に基礎を構築するので、従来のように玉石等の材料を採取して用いる必要がない。そのため、価格面で有利であるとともに、自然環境にもよいものとなる。また、従来のような空隙が発生することが無く地耐力上有利であり、施工ミスも減少する。そのため転圧不良ということもなく、従来起きていた基礎の沈下もなく、基礎を強固なものとすることができる。特に、地表面が軟弱で補強工事を要する不良地盤には好適である。さらに、基礎根入が深く地震による建物の安定力がアップするため、ローコストで中地震動時の検証設計が可能となる。さらにまた、工程と工期を数日短縮でき、作業効率を向上することができるという優れた効果が期待できる。請求項２〜９に記載の発明も請求項１に記載の発明と同様な効果が期待できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
この発明の実施の形態を、添付図面を参照して説明する。
【００１５】
［実施の形態１］
この実施の形態１は地表面が軟弱で補強工事を要する不良地盤に実施した例を示す。図１は、実施の形態１の基礎の地業を示す概略断面図である。ここに示すＴ形基礎１の施工を行うには、まずＴ形基礎１を造る地盤に図示しない掘削機（例えばミニショベル系掘削機）によって１次根伐りを行い、全数量の２／３を掘上る。その後に２次根伐り改良（原位置改良）を行う。この２次根伐り改良においては、円柱状の溝２を、前記掘削機で溝底面より上方に向けて掘削する。それと同時にソイルセメントを含む改良土質と置換し、該土質部分を杭とする。改良土質へのソイルセメントの混入量は、地盤状態にもよるが、４０〜１００kg／ｍ3が好ましい。そしてこれら杭を列状に打つことにより、例えば平面格子状の連壁としての改良地盤３を造る。しかる後、この改良地盤３の表層部の表面をダンピングランマーで転圧を行う。
【００１６】
次に転圧した後の改良地盤３の表層部の表面から横断面形状が丸形、この例では円錐形状の穴４を複数個、前記掘削機によって所定間隔をおいて列方向に縦横に掘削する。掘削後、これらの穴４に捨てコンクリート５を流し込むとともに、表層部の表面上に所定厚さにわたり同コンクリートを打設してその表面を平坦にする。しかる後、打設した捨てコンクリート５の平坦な表面にＴ形基礎１を構築する。このような捨てコンクリート５の打設は、地隅を出して施工のときに有効である。
【００１７】
前記のようであって、実施の形態１においては、改良した地盤３の上に捨てコンクリート５を打ち、その上にＴ形基礎１を構築するので、従来のように玉石等の材料を採取して用いる必要がない。そのため、価格面で有利、自然環境にもよい。また、地耐力も有利で、施工ミスも減少し、何よりも工程と工期を短縮することができる。しかも、実施の形態１においては、掘削総土量は一般のＴ形基礎と同じであるが、掘上量は１／３削減する。その分の１／３は原位置混合方式で改良を施すことが可能になる。なお、１次根伐りでの２／３の掘上量は、前記円錐形状の穴４の高さを想定したものであってあくまでも一例にすぎず、１／２など所定の量でもよいことは勿論である。
【００１８】
掘上量を前記のように１／３削減することが可能なので、残土処分数量が少なく、工程及び原価削減ができる。例えば、≒ｍ／０．１２ｍ3を可能とし、残土捨て場問題等を有効に解消することができる。そのほかにも実施の形態１によれば、ソイルセメント添加量による強度確保が容易となり、玉石のコバ立て等の熟練工を必要とせず、捨てコンクリート５及びＴ形基礎１下の地盤３への設置面積が増えることにより強度アップする等の利点が期待できる。
【００１９】
［実施の形態２］
図２は、実施の形態２の基礎の地業を示す概略断面図である。この実施の形態２においては、転圧した後の改良地盤３の表層部の表面から横断面形状が円錐形状の穴４を複数個、掘削した後に、実施の形態１のような捨てコンクリート５を打つことなく、穴４を含む表層部上に直接、基礎材料としてのコンクリート６を打ち、Ｔ形基礎１ａを構築する。このような捨てコンクリート５の打設なしの場合は、遣り方にて芯出し施工のときに有効である。そのほかは実施の形態１と同様である。
【００２０】
実施の形態２においても、従来のように玉石等の材料を採取して用いる必要がないため、価格面で有利、自然環境にもよい。また、地耐力も有利で、施工ミスも減少し、工程と工期を短縮することができる等、実施の形態１と同様な作用効果が期待できる。さらにそれに加えて、捨てコンクリートをＴ形基礎と同じ設計強度で施工することにより、図示のように捨てコンクリート厚さも構造寸法に算入され下部の鉄筋カブリ寸法が下がり、計算が有利となる。すなわち、実施の形態１（図１）ではＴ形基礎１のベース厚をＡ、捨てコンクリート５のベース厚をＢとすると、全体のベース厚Ｃは、Ｃ＝Ａ＋Ｂとなるが、実施の形態２（図２）では図１との対比からわかるように、改良地盤の表層部の表面を同一ＧＬとすると、Ｃ＝Ａとなり、全体の深さも捨てコンクリート５のベース厚Ｂ分浅く施工でき、経済的である。
【００２１】
これら実施の形態１，２では、穴４を円錐形状としたが、ほかに角錐形状、あるいは円柱、角柱又は多角形状でもよいし、また凹状に連続した筋溝形状でもよい。図３は、各種の形状の穴をそれぞれ横一列分のみ示す配置図の一例である。
【００２２】
［実施の形態３］
図４は、実施の形態３の基礎の地業を示す概略断面図である。この実施の形態３においては、改良地盤３の表層部の表面に山盛り状の突部７を半円球形状に形成し、該突部を含む表層部上に捨てコンクリート８を打ち、該捨てコンクリートの表面を平坦にした後、該平坦面にＴ形基礎１ｂを構築する。
【００２３】
実施の形態３においても、従来のように玉石等の材料を採取して用いる必要がないため、価格面で有利、自然環境にもよい。また、地耐力も有利で、施工ミスも減少し、工程と工期を短縮することができる等、実施の形態１と同様な作用効果が期待できる。さらにそれに加えて、建物の１軸鉛直荷重を水平面で受ける従来工法とは違い部分的に曲線で受けることにより荷重応力を拘束し反力を発生させ安定力を増幅させる。図示で矢印はＴ形基礎１ｂにかかる建物荷重を拘束して反力に変える原理を説明するものである。すなわち、建物荷重は捨てコンクリート８上では垂直にかかっているが、改良地盤３の突部７の表面ではその中心方向にかかり、反力もこれに対向する方向にかかることになって、結果として基礎の安定性が大となる。
【００２４】
［実施の形態４］
図５は、実施の形態４の基礎の地業を示す概略断面図である。この実施の形態４においては、山盛り状の突部９を形成した後に、実施の形態３のような捨てコンクリート８を打つことなく、突部９を含む表層部上に直接、基礎材料としてのコンクリート１０を打ち、Ｔ形基礎１ｃを構築する。この実施の形態４においても、実施の形態３と同様な作用効果が期待できる。
【００２５】
これらの実施の形態３，４では、突部を半円球形状又は半円柱形状としたが、ほかに円球形状、あるいは円柱又は円錐形状でもよい。図６は、地隅に上記の半円球形状の突部７を示す配置図の一例である。
【００２６】
［他の実施の形態］
図７は、改良地盤３上にベタ基礎１ｄを構築する例を示すものである。特許文献１で挙げたベタ基礎を応用して改良したもので、該ベタ基礎の安定材としての改良地盤３の表層部の表面に設けられた円錐形状の穴４にベタ基礎の材料であるコンクリート１１を一体に打ったものである。このようにすると、実施の形態２と同様に改良地盤３とベタ基礎１ｄがより一層強固なものとなる。つまり、従来のベタ基礎では単に割り栗石の上に捨てコンクリートを介在させて構築されるが、このベタ基礎１ｄでは改良地盤３の穴４にベタ基礎の材料であるコンクリート１１が流れ込んで一体化するので、特に横からの力に効果があるものとなる。
【００２７】
図８は、実施の形態１あるいは実施の形態２の基礎としてベタ基礎１ｅ，１ｆを採用した例を示すものである。すなわち、改良地盤３上に捨てコンクリート５を打ち、該捨てコンクリートの表面を平坦にした後、該平坦面にベタ基礎１ｅを構築する、あるいは捨てコンクリート５を打たずにベタ基礎の材料であるコンクリート１２を一体に打ち、ベタ基礎１ｆを構築する。これにより、ベタ基礎１ｅ，１ｆはＴ形基礎と同等に強固なものとなる。
【００２８】
図９は、実施の形態４の基礎としてベタ基礎１ｇを採用した例を示すものである。すなわち、改良地盤３上に半円柱形状の突部９を形成した後、捨てコンクリートを打たずにベタ基礎の材料であるコンクリート１３を一体に打ち、ベタ基礎１ｇを構築する。これにより、ベタ基礎１ｇはＴ形基礎と同等に強固なものとなる。この場合も勿論、図８のベタ基礎１ｅと同様に捨てコンクリートを打ってもよい。
【００２９】
なお、前記各実施の形態は、地表面が軟弱で補強工事を要する不良地盤に実施した例を示したが、良好地盤に実施してもよいことはいうまでもない。また、各実施の形態を通じ図示した基礎の型、形状、構造等はあくまでも好ましい一例を示し、図示した例以外の例を排除するものではない。
【図面の簡単な説明】
【００３０】
【図１】この発明の実施の形態１の基礎の地業を示す概略断面図である。
【図２】実施の形態２の基礎の地業を示す概略断面図である。
【図３】各種の形状の穴を示す配置図である。
【図４】実施の形態３の基礎の地業を示す概略断面図である。
【図５】実施の形態４の基礎の地業を示す概略断面図である。
【図６】突部の一例を示す配置図である。
【図７】他の実施の形態としての、ベタ基礎を構築する例を示す図面である。
【図８】他の実施の形態としての、実施の形態１あるいは実施の形態２の基礎としてベタ基礎を採用した例を示す図面である。
【図９】他の実施の形態としての、実施の形態４の基礎としてベタ基礎を採用した例を示す図面である。
【図１０】（Ａ）（Ｂ）（Ｃ）はそれぞれ従来の基礎の地業を示す概略断面図である。
【符号の説明】
【００３１】
１，１ａ，１ｂ，１ｃ  Ｔ形基礎
１ｄ，１ｅ，１ｆ，１ｇ  ベタ基礎
２  溝
３  改良地盤
４  穴
５，８  捨てコンクリート
６，１０，１１，１２，１３  コンクリート（基礎材料）
７，９  突部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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