(57)【要約】      （修正有）【課題】多重点火制御による複雑高度な燃焼制御が可能であって、且つ、十分に小型化されていながら、十分な点火エネルギーを出力できる点火装置を提供する。【解決手段】一次コイルＬ１と二次コイルＬ２とが電磁結合された点火コイルＣＬと、一次コイルＬ１の電流を制御する点火制御回路ＩＧＮとが一体化され、二次コイルに接続された点火プラグＰＧを多重点火可能な点火装置である。一次コイル及び二次コイルは、閉磁路を形成する磁性体に各コイル巻線を設けて形成され、点火プラグＰＧとの連通路を形成するプラグホールから露出する位置に配置され、一次コイルＬ１のコイル巻線は、一次コイルを含む一次回路に最大電流を流した状態でも、磁性体を磁気飽和させないコイル巻数に設定されている。【選択図】図２
2009228507.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
一次コイルと二次コイルとが電磁結合された点火コイルと、前記一次コイルの電流を制御する点火制御回路とが一体化され、前記二次コイルに接続された点火プラグを多重点火可能な点火装置であって、
前記一次コイル及び前記二次コイルは、閉磁路を形成する磁性体に各コイル巻線を設けて形成され、前記点火プラグとの連通路を形成するプラグホールから露出する位置に配置され、
前記一次コイルのコイル巻線は、一次コイルを含む一次回路に最大電流を流した状態でも、前記磁性体を磁気飽和させないコイル巻数に設定されていることを特徴とする内燃機関の点火装置。
【請求項２】
前記点火制御回路は、ＥＣＵ(Electronic Control Unit)から点火パルスを受けて、前記一次コイルをＯＮ／ＯＦＦ制御するコンピュータ回路を有して構成されている請求項１に記載の点火装置。
【請求項３】
前記コンピュータ回路は、前記ＥＣＵから、一点火サイクル中に、第１と第２の点火パルスを受けて多重点火動作を実行している請求項２に記載の点火装置。
【請求項４】
前記第１の点火パルスは、一点火サイクル中における、前記一次コイルの一回目のＯＮ動作時間を規定している請求項３に記載の点火装置。
【請求項５】
前記第２の点火パルスは、一点火サイクル中における、二回目以降の多重点火動作の許容区間を規定している請求項３又は４に記載の点火装置。
【請求項６】
前記一次コイルの電流を検出する一次電流検出回路を更に設け、
前記コンピュータ回路は、前記一次電流検出回路の検出値に基づいて、点火コイルの過熱状態を把握している請求項１〜５の何れかに記載の点火装置。
【請求項７】
前記二次コイルの電流を検出する二次電流検出回路を更に設け、
前記コンピュータ回路は、前記二次電流検出回路の検出値に基づいて、点火プラグの劣化状態を判定している請求項１〜６の何れかに記載の点火装置。
【請求項８】
前記一次コイルの電流を検出する一次電流検出回路と、
前記二次コイルの電流を検出する二次電流検出回路と、を更に設け、
前記コンピュータ回路は、前記一次電流検出回路と前記二次電流検出回路の各検出値に基づいて、自ら多重点火動作を制御している請求項１〜５の何れかに記載の点火装置。
【請求項９】
前記一次コイルの自己インダクタンスは、前記一次コイルの電流が、電流ゼロから開始して、上限値の８０％に達するまでの経過時間が、１．０ｍＳ以下になるよう設定されている請求項１〜８の何れかに記載の点火装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、多重点火動作が可能であって、十分に小型化されていながら、必要な点火エネルギーを出力できる点火装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
内燃機関の各気筒において、一点火サイクル中に、混合気への点火動作を複数回実行する多重点火方式が知られている（例えば、特許文献１）。
【特許文献１】特許３４３３９４１号公報
【０００３】
多重点火方式では、ＥＣＵ(Electronic Control Unit)から、一点火サイクル中に複数個の点火パルスが供給され、各点火パルスのＯＮ時に蓄積された一次コイルの充電エネルギーが、点火パルスのＯＦＦ時に放出されて、点火プラグの点火放電が実現される。そのため、内燃機関内の混合気が不均一であっても確実に燃焼が維持され、リーン燃焼やＥＧＲ制御による燃費向上を実現することも可能となる。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、多重点火方式を採用した点火装置において、必要な点火エネルギーを出力でき、しかも、複雑高度な燃焼制御が可能であって、且つ、十分に小型化された点火装置は、未だ知られていない。すなわち、一般の点火装置では、十分な点火エネルギーを短時間で蓄積するには点火コイルが大型化せざるを得ないので、小型化に限界がある。また、多重点火方式では、点火タイミング毎に点火プラグが複数回放電するので、その分だけ点火プラグの発熱が促進されるので、十分な放熱性能を確保する必要があるところ、点火コイルが大型化すると、放熱部材を配置する空間が確保できないことにもなる。
【０００５】
本発明は、上記の問題点に鑑みてなされたものであって、多重点火制御による複雑高度な燃焼制御が可能であって、且つ、十分に小型化されていながら、十分な点火エネルギーを出力できる点火装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記の目的を達成するため、本発明は、一次コイルと二次コイルとが電磁結合された点火コイルと、前記一次コイルの電流を制御する点火制御回路とが一体化され、前記二次コイルに接続された点火プラグを多重点火可能な点火装置であって、前記一次コイル及び前記二次コイルは、閉磁路を形成する磁性体に各コイル巻線を設けて形成され、前記点火プラグとの連通路を形成するプラグホールから露出する位置に配置され、前記一次コイルのコイル巻線は、一次コイルを含む一次回路に最大電流を流した状態でも、前記磁性体を磁気飽和させないコイル巻数に設定されている。
【０００７】
本発明者は、種々の検討を繰り返して本発明に至ったので、その原理的な内容を中心に説明する。
【０００８】
点火コイルの一次コイルに充電電流Ｉを流す場合を想定すると、０［Ａ］からＩ０［Ａ］まで電流Ｉを増加させた場合、一次コイルに蓄積される充電エネルギーは、１／２＊Ｌ＊Ｉ０２［Ｊ］となる（図７の充電曲線Ａ参照）。しかし、一次コイルの充電電流が目標値Ｉ０に達するまでに、一次コイルの磁性体が磁気飽和すると、その後の電流は、充電エネルギーの蓄積に殆ど寄与しない。
【０００９】
図７の充電曲線Ｂ（便宜上、充電曲線Ａの場合より自己インダクタンスＬを小さく設定）は、電流増加の途中で磁気飽和が生じた場合の充電曲線を示しており、磁気飽和が生じた後は、充電電流Ｉが急激に増加するものの、磁気飽和後の電流は、エネルギー蓄積に殆ど寄与しない。したがって、目標値Ｉ０に達したタイミングで一次コイルの電流を遮断させても、二次コイルに十分な放電エネルギーを伝達できないおそれがある。
【００１０】
そこで、磁気飽和を回避する必要があるが、磁界Ｈ［ＡＴ］と磁束密度Ｂ［Ｗｂ／ｍ２］の関係を示すＨ−Ｂ曲線（図８参照）から確認される通り、一般に、磁性体に加わる磁界Ｈを増加させても、磁束密度Ｂは、あるレベルで必ず磁気飽和する。ここで、磁界強度Ｈは、磁性体に巻着されるコイルの巻数Ｎとコイル電流Ｉの積（Ｈ＝Ｎ＊Ｉ）で与えられるので、磁気飽和を生じさせない最大の磁界強度ＨＭＡＸに対応して、コイル電流Ｉとコイル巻線Ｎの積を、Ｎ＊Ｉ≦ＨＭＡＸに制限すれば磁気飽和が回避されることになる。
【００１１】
本発明では、上記の検討を踏まえて、一次コイルのコイル巻線は、最大電流を一次コイルに流した状態でも、磁性体を磁気飽和させないコイル巻数Ｎに設定されており、磁気飽和が生じ得ない。なお、本発明の最大電流は、典型的には、一次コイルに供給される直流電源電圧（バッテリ電圧）Ｅと、一次コイルの損失抵抗ｒとで規定され、最大電流＝Ｅ／ｒなる。そして、本発明では、簡易的には、一次コイルの巻数Ｎが、Ｎ＝ＨＭＡＸ＊ｒ／Ｅとなるように設定される。そして、このような構成を採れば、一次コイルに上限電流（最大電流）ＩＭＡＸが流れた場合でも、ＩＭＡＸ＊Ｎ＝ＨＭＡＸが成立して、磁気飽和が生じることがない。
【００１２】
なお、本発明における最大の磁界強度ＨＭＡＸは、Ｈ−Ｂ曲線における最大磁束密度ＢＭＡＸを示す水平線と、ＢＭＡＸ／ＳＱＲ（２）に至るまでのＨ−Ｂ曲線を、最小二乗法によって直線近似して得られる直線との接点で規定する（図８参照）。なお、ＳＱＲはルート演算を意味する。
【００１３】
この点を前提として、本発明の説明を続けると、例えば、半径ａの丸棒状の磁性体（透磁率μ）に、コイル巻線Ｎを巻着した、長さＴのコイルの自己インダクタンスＬ０１は、長岡計数をＣ（Ｃ＜１）として、
Ｌ０１＝Ｃ＊μ＊π＊ａ２＊Ｎ２／Ｔ［Ｈ］＝Ｃ＊μ＊Ｓ＊Ｎ２／Ｔ［Ｈ］・・・（式１）で与えられる。一方、上記のコイルに対応して、断面積Ｓ、平均磁路長Ｔの磁性体（透磁率μ）に、コイル巻線Ｎを巻着したコイルの自己インダクタンスＬ０２は、
Ｌ０２＝μ＊Ｓ＊Ｎ２／Ｔ［Ｈ］・・・（式２）で与えられる。
【００１４】
以上の関係から明らかな通り、長さＴの丸棒磁性体で直線状の開磁路を形成すると、（式１）の自己インダクタンスＬ０１が得られるのに対して、同じ丸棒磁性体をループ形成して、仮に、ギャップの無い閉磁路を形成したとすると、その自己インダクタンスが（式２）で与えられ、長岡計数Ｃの分だけ、当然ながら、必ずＬ０２＞Ｌ０１となる。
【００１５】
ところで、最初に確認した通り、点火コイルの一次電流をゼロから目標電流Ｉ０≦ＨＭＡＸ／Ｎまで増加させた場合、この充電動作による蓄積エネルギーＰは、Ｐ＝１／２＊Ｌ＊Ｉ０２［Ｊ］・・・（式３）で与えられる。
【００１６】
磁気飽和を生じさせない目標電流Ｉ０は、Ｉ０＝Ｈ／Ｎの関係から、コイル巻数Ｎに反比例するので、Ｉ０２は、コイル巻数Ｎの２乗に反比例する。一方、（式１）と（式２）に示す通り、自己インダクタンスＬは、何れのコイル形式でも、コイル巻数Ｎの２乗に比例するので、結局、（式３）で与えられる蓄積エネルギーＰは、μ＊Ｓ／Ｔに比例することになる。
【００１７】
したがって、一次コイルの蓄積エネルギーＰを上げるには、(a)磁性体の透磁率μを上げるか、(b)磁性体の断面積Ｓを上げるか、(c)コイル長さＴを下げるか、の何れかの方策が必要となる。
【００１８】
そこで、本発明者は、方策(a)〜(c)の何れを採るべきか検討したが、磁性体の長さＴをむやみに短くすると、製造時の作業効率が悪化する上に、所定のコイル巻数Ｎを維持できないおそれがある。また、磁性体の透磁率μを高める方策では、材料コストの分だけ製造コストが増加する。
【００１９】
但し、何れの方策をとっても、一次コイルの自己インダクタンスが増加するので、むやみに自己インダクタンスＬを増加させると、一次電流の立上り特性が緩慢となる結果、目標電流Ｉ０に達するまでの充電時間が長引き、多重点火動作の点火回数が制限される上に、損失電力が増加して発熱が促進されるなどの弊害が生じる。ちなみに、一次回路の一次コイルの電流を制限する総抵抗値をｒ、バッテリ電圧をＥとすると、一次電流をゼロから目標電流Ｉ０まで増加させる間に、抵抗値ｒで消費される電力量Ｗ［Ｊ］は  Ｗ＝∫ｉ２＊ｒ＊ｄｔ
＝Ｌ＊Ｅ２／ｒ２［ｌｎ（Ｅ／（Ｅ−ｒ＊Ｉ０））−ｒ＊Ｉ０／Ｅ−ｒ２＊Ｉ０２／Ｅ２］・・・（式４）であって、一次コイルの自己インダクタンス値Ｌに比例してしまう。そして、図６に示す通り、自己インダクタンスが同じなら、抵抗値ｒが増加するほど、損失エネルギーが増加するのは当然である。なお、前式において、ｌｎは、自然定数ｅを底としたログ記号である。
【００２０】
したがって、本発明者は、以上の諸点を考慮して、一次コイルの充電電流の立上り特性を、適度に維持する条件で（つまりｒ／Ｌの値を余り下げないで）、磁性体の断面積Ｓを増加させる方策が最も妥当であると結論した。なお、立上り特性を維持するために、仮に、Ｌの値に対応して、損失抵抗ｒの値を上げると、ｌｎ（Ｅ／（Ｅ−ｒ＊Ｉ０）の値が顕著に増加して、損失エネルギーが大幅に増加するので論外となる。
【００２１】
そして、本発明者の更なる研究によれば、電流値０から開始して、最大電流（ＩＭＡＸ＝Ｅ／ｒ）の８０％の目標電流Ｉ０に達するまでの充電時間Ｔを、１．０ｍＳ以下、更に好ましくは、０．８ｍＳ以下に設定するのが好ましいとの結論に至った。
【００２２】
充電時間Ｔが、１．０ｍＳを超える場合とは、要するに、自己インダクタンスが大き過ぎる場合であり、一次コイルに蓄積されるエネルギー（１／２＊Ｌ＊Ｉ０２）は大きいものの、（式４）から確認される通り、一次コイルでの発熱量が高くなりすぎる弊害がある。また、充電時間が長いので、一点火サイクル中における多重点火回数が制限され、所望の燃焼制御を実現できないおそれもある。
【００２３】
ところで、充電電流Ｉが、０からＩ０まで増加するに要する充電時間Ｔは、
Ｔ＝Ｌ／ｒ＊ｌｎ｛Ｅ／（Ｅ−ｒ＊Ｉ０）｝・・・（式５）で与えられる。したがって、前記したＩ０＝０．８＊Ｅ／ｒの条件にしたがい、（式５）に、Ｅ／（Ｅ−ｒ＊Ｉ０）＝５を代入すると、Ｌ／ｒ＊ｌｎ（５）≦１．０ｍＳとなり、結局、自己インダクタンスＬ［ｍＨ］を、Ｌ≦１．０＊ｒ／ｌｎ（５）に制限すべきことになる。通常、一次コイルの損失抵抗は１Ω前後であるが、例えばｒ＝１の場合には、一次コイルの自己インダクタンス値を、約０．６２２ｍＨ以下に設定すべきことになる。なお、Ｔ≦０．８ｍＳの条件を採る場合には、自己インダクタンス値を約０．５０ｍＨ以下に設定すべきである。このような構成によれば、素早く目標電流値Ｉ０まで充電できるので、点火コイルが過熱状態になることも、多重点火回数が特に制限されることもない。
【００２４】
一方、目標電流Ｉ０に達した状態での蓄積エネルギーは、一次コイルの自己インダクタンスＬに比例するので、必要な蓄積エネルギーＰＭＩＮに基づいて、自己インダクタンスＬの下限値が決定される。すなわち、Ｌ≧２＊ＰＭＩＮ／Ｉ０２に設定される。
【００２５】
このように、本発明では、好ましくは、２＊ＰＭＩＮ／Ｉ０２≦Ｌ≦０．８＊ｒ／ｌｎ（５）に設定すべきところ、本発明の磁性体は、閉磁路となっているので、適度に断面積Ｓを増加させた小型の磁性体によって、必要な自己インダクタンスを実現できる。
【００２６】
ここで、プラグホールに一次コイルを収容する構造の点火コイルでは、プラグホールの形状から断面積Ｓが制限されてしまうので、プラグホールの外部に、一次コイルを設けるべきである。したがって、本発明では、一次コイル及び二次コイルは、閉磁路を形成する磁性体に各コイル巻線を設けて形成され、点火プラグとの連通路を形成するプラグホールから露出する位置に配置されている。
【００２７】
このような構成を採れば、プラグホールの形状などに制限されることなく、所望の形状の磁性体を使用することができる。しかも、磁性体を閉磁路としているので、（式１）と（式２）の対比から確認される通り、断面積Ｓをむやみに増加させることなく、所定の自己インダクタンスを得ることができる。そして、余裕が生じたスペースを活用して、複雑高度な点火制御回路を、本発明の点火装置に内蔵させることが可能となる。例えば、実施形態で示すように、プラグホールの頭部にワンチップマイコンを搭載しても、余るスペースを有効活用して十分な放熱性能を実現できるなど、正常な動作を維持することができる。
【００２８】
本発明の点火制御回路は、ＥＣＵ(Electronic Control Unit)から点火パルスを受けて、前記一次コイルをＯＮ／ＯＦＦ制御するコンピュータ回路を有して構成されるのが好適である。本発明では、磁性体が閉磁路で構成されているので、その断面積を抑制することでき専有スペースが少ないので、点火装置にコンピュータ回路を搭載しても、放熱部材を配置する十分なスペースを確保することができ、正常にコンピュータ回路を機能させることができる。
【００２９】
ここで、コンピュータ回路は、ＥＣＵから、一点火サイクル中に、第１と第２の点火パルスを受けて多重点火動作を実行するのが好適である。この場合、第１の点火パルスは、一点火サイクル中における、一次コイルの一回目のＯＮ動作時間を規定するのが効果的である。また、第２の点火パルスは、一点火サイクル中における、二回目以降の多重点火動作の許容区間を規定していると効果的である。
【００３０】
更にまた、一次コイルの電流を検出する一次電流検出回路を設けると、コンピュータ回路は、一次電流検出回路の検出値に基づいて、点火コイルの過熱状態を把握することができる。一方、二次コイルの電流を検出する二次電流検出回路を設けると、コンピュータ回路は、二次電流検出回路の検出値に基づいて、点火プラグの劣化状態を判定することができる。
【００３１】
一次コイルの電流を検出する一次電流検出回路と、二次コイルの電流を検出する二次電流検出回路と、を設けると、コンピュータ回路は、一次電流検出回路と二次電流検出回路の各検出値に基づいて、自ら多重点火動作を制御することができ極めて好適である。
【発明の効果】
【００３２】
以上の通り、本発明によれば、多重点火制御による複雑高度な燃焼制御が可能であって、且つ、十分に小型化されていながら、十分な点火エネルギーを出力できる点火装置を実現することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３３】
以下、本発明の一実施形態について詳細に説明する。図２は、多重点火可能な点火装置であって、点火プラグＰＧを駆動する点火コイルＣＬと一体化された点火制御回路ＩＧＮの回路構成を図示したものである。この点火装置は、点火コイルＣＬと点火制御回路ＩＧＮとが一体化されてプラグホールの頭部に配置される。プラグホールの底部には、点火プラグＰＧが配置されており、点火プラグＰＧに向けて、点火装置のプラグブーツが延びている。なお、プラグブーツには導電体が内蔵されており、この導電体を経由して、点火コイルの出力が点火プラグに供給される。
【００３４】
図示の通り、点火制御回路ＩＧＮには、ＥＣＵから点火動作用の制御信号ＣＴＬを受ける入力端子ＩＮと、点火プラグＰＧの劣化を示す報知信号ＥＲＲをＥＣＵに出力する出力端子ＯＵＴと、バッテリ電圧Ｅを受ける電源端子ＢＴと、一次コイルＬ１に接続される第１端子１ＳＴと、二次コイルＬ２に接続される第２端子２ＮＤと、アースに接続されるグランド端子ＧＮＤとが設けられている。また、二次コイルＬ２は、逆方向電流を阻止するダイオードＤを経由して点火プラグＰＧに接続される。
【００３５】
点火制御回路ＩＧＮは、詳細には、一次コイルＬ１と二次コイルＬ２とからなる点火コイルＣＬと、一次コイルＬ１の電流をＯＮ／ＯＦＦ制御するトランジスタＱ１と、二次コイルＬ２の誘起電圧によって点火放電される点火プラグＰＧとを中心に構成されている。
【００３６】
一次コイルＬ１と二次コイルＬ２は、閉磁路を形成する磁性体に、各々のコイル巻線を巻着して構成されている。この磁性体の構造は、いわゆる外鉄型であっても、内鉄型であっても良い。また、磁路中に永久磁石などを配置してもよい。
【００３７】
何れにしても、一次コイルＬ１に最大電流Ｅ／ｒを流しても、磁性体が磁気飽和しないよう構成されている。具体的には、逆バイアスが供給されていない場合、この磁性体の磁束密度の最大値Ｂｍａｘ［Ｗｂ／ｍ２］に対して、一次コイルの巻数Ｎが、Ｎ≦ｒ＊Ｂｍａｘ／（μ＊Ｅ）に設定されている。前式では、バッテリ電圧をＥ、一次コイルＬ１を含む一次回路の損失抵抗の総合値をｒ、磁性体の透磁率をμとしている。なお、簡易的には、Ｎ＝ｒ＊Ｈｍａｘ／Ｅとされる。
【００３８】
一方、一次コイルによる励磁とは逆方向に、磁石などによる逆バイアスΔＢ［Ｗｂ／ｍ２］が供給されている場合には、Ｎ＊Ｅ／ｒ≦（Ｂｍａｘ＋ΔＢ）／μに設定される。この場合には、逆バイアスΔＢが加わっている分だけ、磁性体の透磁率μが低くても足りる。
【００３９】
何れにしても、一次コイルＬ１は、トランジスタＱ１のコレクタ端子とバッテリとの間に接続されて、バッテリ電圧Ｅを受けている。一方、二次コイルＬ２は、逆方向放電を阻止するダイオードＤと、点火プラグＰＧと、二次電流検出回路ＤＴ２とで、閉回路を構成している。そして、点火プラグＰＧの放電時には、ダイオードＤ→二次コイルＬ２→二次電流検出回路ＤＴ２の経路で放電電流が流れる。
【００４０】
二次電流検出回路ＤＴ２は、二次コイルＬ２とアースと間に接続された電流検出抵抗Ｒ６と、電流検出抵抗Ｒ６の両端電圧を受けるＴ型のローパスフィルタＦｉ２とで構成されている。図示の通り、ローパスフィルタＦｉ２は、直列接続された抵抗Ｒ７，Ｒ８と、抵抗Ｒ７，Ｒ８の接続点とアースとの間に接続されたコンデンサＣ２とで構成されている。そして、電流検出抵抗Ｒ６の両端電圧は、ローパスフィルタＦｉ２を経由してワンチップマイコンＭＣに供給されている。
【００４１】
トランジスタＱ１は、具体的にはＩＧＢＴ(Insulated Gate Bipolar Transistor)で構成され、そのエミッタ端子とアースとの間には、一次電流検出回路ＤＴ１が接続されている。なお、一次電流検出回路ＤＴ１は、点火コイルＣＬの過熱を防止して、最適な多重点火動作を実現するために設けられている。したがって、点火プラグＰＧの劣化を検出する上では、必ずしも必須ではなく、これを省略することができる。
【００４２】
但し、この実施形態では、一次電流検出回路ＤＴ１を設けて、多重点火の抑制制御（負帰還制御）を可能にしているので、多重点火の繰り返しよって点火コイルＣＬの損失抵抗での消費電力が増加し、これに対応して損失抵抗の抵抗値が更に増加して一次コイルＬ１の充電特性が緩慢となり、点火コイルＣＬの更なる発熱を促すようなトラブルが未然に防止される。
【００４３】
そして、この一次電流検出回路ＤＴ１は、一次コイルＬ１とアースと間に接続された電流検出抵抗Ｒ１と、電流検出抵抗Ｒ１の両端電圧を受けるＴ型のローパスフィルタＦｉ１と、ＯＰアンプによる非反転増幅回路とで構成されている。
【００４４】
電流検出抵抗Ｒ１における電力損失を抑制するため、電流検出抵抗Ｒ１の抵抗値は、可能な限り低い方が望ましく、例えば、１０ｍΩ程度の抵抗値に設定される。電流検出抵抗Ｒ１の両端には、２つの抵抗Ｒ２，Ｒ３とコンデンサＣ１とでＴ型に接続されたローパスフィルタＦｉ１が接続され、ローパスフィルタＦｉ１の出力電圧は、ＯＰアンプＱ２の非反転入力端子（＋）に供給されている。
【００４５】
一方、ＯＰアンプＱ２の反転入力端子（−）とアースとの間には、入力抵抗Ｒ４が接続され、反転入力端子（−）と出力端子との間には、帰還抵抗Ｒ５が接続されている。したがって、ＯＰアンプＱ２は、増幅率（１＋Ｒ５／Ｒ４）の非反転増幅回路として機能する。
【００４６】
トランジスタＱ１のゲート端子には、駆動回路ＤＲが接続されており、駆動回路ＤＲは、ワンチップマイコンＭＣの制御に基づいてトランジスタＱ１をＯＮ／ＯＦＦ動作させている。ワンチップマイコンＭＣは、ＡＤコンバータを内蔵して構成され、点火コイルＣＬの一次電流に比例する信号電圧ｅ１と、点火コイルＣＬの二次電流に比例する信号電圧ｅ２とが、別々のＡＤコンバータに供給されている。また、ワンチップマイコンＭＣは、計時動作を実現するタイマ回路ＣＴと、ＥＣＵから制御信号ＣＴＬを受ける入力ポートと、ＥＣＵに報知信号ＥＲＲを出力する出力ポートが内蔵されている。なお、ワンチップマイコンＭＣやＯＰアンプＱ２の電源電圧は、バッテリ電圧を降圧させる安定化電源回路ＲＧにおいて生成される。
【００４７】
ワンチップマイコンＭＣは、ＥＣＵから受ける制御信号ＣＴＬに基づいて、トランジスタＱ１をＯＮ／ＯＦＦ制御している。図２（ｂ）に示す通り、多重点火動作が実行されるべき点火サイクルでは、ＥＣＵからワンチップマイコンＭＣに、二個の点火パルスＳＧ１，ＳＧ２からなる制御信号ＣＴＬが供給される。ここで、一個目の点火パルスＳＧ１は、トランジスタＱ１の一回目のＯＮ動作時間を規定する制御信号であり、二個目の点火パルスＳＧ２は、二回目以降の多重点火動作の許容区間を規定する制御信号である。
【００４８】
そこで、一個目の点火パルスＳＧ１は、そのまま、ワンチップマイコンＭＣから駆動回路ＤＲに供給されて、トランジスタＱ１をＯＮ動作させる。ここで、一個目の点火パルスのパルス幅がＴであれば、一次コイルＬ１の一次電流ｉ１は、ゼロから開始して、遮断電流値＝Ｅ／ｒ＊（１−ｅｘｐ（−ｒ＊Ｔ／Ｌ１）に達したタイミングで遮断される。なお、一次電流ｉ１が遮断された時に二次コイルＬ２に誘起される高電圧によって点火プラグＰＧが放電する。前式において、Ｅはバッテリ電圧、ｒは点火コイルＣＬの一次側の全損失抵抗、Ｌ１は一次コイルのインダクタンス値、ｅｘｐは指数関数を意味する。
【００４９】
以上の通り、各点火サイクルにおける一回目の点火動作については、完全にＥＣＵの制御に基づいて実現される。したがって、ＥＣＵは、多数のセンサ信号に基づいて運転状態を把握しつつ、各運転状態に応じた最適なタイミングで、混合気の点火動作を実現することができる。
【００５０】
そして、一次電流ｉ１の遮断時（タイミングＡ）には、そのタイミングＡでの一次コイルＬ１の電流（一次ピーク電流Ｉ１Ｐ）と、二次コイルＬ２の電流（二次ピーク電流Ｉ２Ｐ）とが、各々、一次電流検出回路ＤＴ１と二次電流検出回路ＤＴ２の出力に基づいて特定される。一次ピーク電流Ｉ１Ｐは、当該点火サイクルにおける二回目以降の点火動作における一次電流ｉ１の遮断タイミングを規定する電流閾値ＴＨ１となる。
【００５１】
一方、この実施形態では、一次ピーク電流Ｉ１Ｐや二次ピーク電流Ｉ２Ｐのレベルに応じた二次コイルの放電特性が、予め実験的に特定されており、ワンチップマイコンＭＣには、一次ピーク電流Ｉ１Ｐ又は二次ピーク電流Ｉ２Ｐ毎に、正常な点火プラグで実現される二次電流ｉ２の放電時の傾斜角度（＝ΔＩ２／ΔｔＳ）記憶されている。したがって、特定された一次ピーク電流Ｉ１Ｐや二次ピーク電流Ｉ２Ｐに対応して、これから実現される二次電流ｉ２の放電動作における、正常な放電角度（＝ΔＩ２／ΔｔＳ）が特定されたことになる。
【００５２】
そして、その後、ワンチップマイコンＭＣは、タイミングＡからの経過時間ＴＭを継続的にチェックして、これが経過基準時ΔｔＳに達するタイミングを検出する。そして、経過時間ＴＭ＝経過基準時ΔｔＳとなったタイミングで、二次電流検出回路ＤＲＴ２の出力信号に基づいて二次電流ｉ２を特定し、特定された二次電流ｉ２を、電流判定値（＝Ｉ２Ｐ−ΔＩ２）と比較する。そして、二次電流ｉ２が電流判定値を大きく超えており、要するに、放電特性が急峻である場合には、点火プラグが異常であると判定される。
【００５３】
図１は、上記した点火プラグの劣化判定の原理を説明するものであり、各々、一次電流特性（ａ）と、二次電圧特性（ｂ）と、二次電流特性（ｃ）とが示されている。図１（ａ）に示す通り、一次コイルの通電期間が０．７ｍＳ程度であり、一次ピーク電流が１０Ａ程度になっている。そして、図１（ｂ）と図１（ｃ）は、プラグ間ギャップを変化させて、点火プラグの放電開始電圧を変化させた場合の動作特性を示している。放電開始電圧は、具体的には、５２０Ｖ，８００Ｖ，２ｋＶの何れかであり、放電開始後の二次コイルの電圧変化と電流変化とが図示されている。
【００５４】
図１（ｃ）から確認される通り、放電開始電圧（二次ピーク電圧）が、５２０Ｖ，８００Ｖ，２ｋＶのように相違するにも拘わらず、二次ピーク電流は、８０ｍＡ程度の同一値である。一方、放電開始電圧の相違に対応して、二次電流の推移特性は顕著に相違するので、この降下特性の差異に基づいて点火プラグの劣化を検出することができる。すなわち、正常な放電傾斜角度（＝ΔＩ２／ΔｔＳ）から大きく逸脱して、放電特性が急峻である場合は、点火プラグが劣化している場合に他ならない。なお、図１には省略されているが、一次コイルの通電期間を延ばして、一次ピーク電流を増加させた場合には、これに対応して二次ピーク電流が増加する。
【００５５】
さて、ワンチップマイコンＭＣが、このような判定処理を実行していると、やがて、ＥＣＵからワンチップマイコンＭＣに、二個目の点火パルスＳＧ２が供給される。すなわち、図２（ｂ）のタイミングＢで、制御信号ＣＴＬが再度立上がる。そこで、ワンチップマイコンＭＣは、二個目の点火パルスＳＧ２に基づいて、トランジスタＱ１を再度ＯＮ動作させる。そして、このタイミングＢでの二次コイルＬ２の二次電流が、二次電流検出回路ＤＴ２の出力に基づいて特定される。特定された二次電流は、当該点火サイクルにおける三回目以降の一次コイルの充電動作の開始タイミングを決定する電流閾値ＴＨ２となる。
【００５６】
図２（ｃ）に示される通り、ＥＣＵに規定されるタイミングＢの後は、一次コイルＬ１に対する二回目の充電動作が開始される。そして、ＯＮ動作したトランジスタＱ１は、一次電流ｉ１が電流閾値ＴＨ１に達したタイミングでＯＦＦ動作するようワンチップマイコンＭＣによって制御される。
【００５７】
そして、その後、二次電流ｉ２が負の電流初期値Ｉ２Ｐからゼロに向けて増加するが、その二次電流ｉ２が電流閾値ＴＨ２に達したタイミングで、トランジスタＱ１の三回目のＯＮ動作が開始される。
【００５８】
以下、同様であり、一次電流が電流閾値ＴＨ１に達すると、ワンチップマイコンＭＣによって、トランジスタＱ１がＯＮ状態からＯＦＦ状態に制御され、その後、二次電流が電流閾値ＴＨ２に達すると、ワンチップマイコンＭＣによって、トランジスタＱ１がＯＦＦ状態からＯＮ状態に制御されて多重点火動作が実現される。このような多重点火動作を繰り返していると、やがて、二個目の点火パルスＳＧ２がＯＮ状態からＯＦＦ状態に戻るので、その後は点火動作が禁止される。
【００５９】
以上、点火コイルが過熱状態でない通常時について、図２（ｂ）〜（ｄ）に基づいて説明した。しかし、点火コイルが過熱状態となって場合には、ワンチップマイコンＭＣは、電流閾値ＴＨ１を上記の遮断電流値＝Ｅ／ｒ＊（１−ｅｘｐ（−ｒ＊Ｔ／Ｌ１）より低下させることで、二回目以降のＯＮ動作時間を短縮化する。
【００６０】
点火コイルＣＬが過熱状態であるか否かは、トランジスタＱ１の一回目のＯＮ動作時間Ｔと、一回目の遮断電流値＝Ｅ／ｒ＊（１−ｅｘｐ（−ｒ＊Ｔ／Ｌ１）との比率から判定することもできるが、より正確には、所定の目標値Ｉ０に達する迄の一次コイルＬ１の通電時間Ｔによって判定することができる。そこで、本実施形態では、後者の手法を採用することとし、一個目の点火パルスＳＧ１のＯＮ時に、一次電流検出回路ＤＴ１からの信号電圧ｅ１を監視することで、点火コイルＣＬの過熱の有無を判定している。
【００６１】
以上、本実施形態の原理説明を終えたので、次に、図３に基づいて、ワンチップマイコンＭＣの具体的な動作内容を説明する。図３は、内燃機関の運転時におけるワンチップマイコンの定常的な動作内容を示すフローチャートである。
【００６２】
先ず、ワンチップマイコンＭＣは、内蔵された入力ポートをアクセスして、ＥＣＵが制御信号ＣＴＬを出力しているか否かを判定する（ＳＴ１）。そして、制御信号ＣＴＬの立上りエッジが検出される場合には（ＳＴ２がＹｅｓ）、判定フラグＦＧが０か１かを判定する（ＳＴ３）。ここで、判定フラグＦＧは、一個目の点火パルスＳＧ１による点火動作中（ＦＧ＝１）か、二個目の点火パルスＳＧ２による点火動作中（ＦＧ＝２）か、未だ、点火制御動作を開始していないか（ＦＧ＝０）を区別するためのフラグである。
【００６３】
そこで、判定フラグＦＧが０である場合には、今が、一個目の点火パルスＳＧ１の立上りタイミングであると判定できるので、トランジスタＱ１をＯＮ駆動して判定フラグＦＧを１に設定する（ＳＴ４）。一方、判定フラグＦＧが１である場合には、今が、二個目の点火パルスＳＧ２の立上りタイミング（＝タイミングＢ）であると判定できるので、トランジスタＱ１をＯＮ駆動して判定フラグＦＧを２に設定する（ＳＴ５）。また、この瞬間の二次電流検出回路ＤＴ２からの信号電圧ｅ２に基づいて、その後の二次電流の閾値ＴＨ２（図２（ｄ）参照）を決定する（ＳＴ６）。このタイミングＢでは、点火コイルＣＬが過熱状態か否かが既に把握されているので（ＳＴ１８参照）、過熱状態である場合には、例えば、補正した電流閾値ＴＨ２が採用される。なお、判定フラグＦＧの値が２であるなど、０でも１でもない場合は、エラー状態であるので何もしない。
【００６４】
ところで、ステップＳＴ２の判定がＮｏの場合には、次に、制御信号ＣＴＬの立下りエッジが検出されたか否かが判定され（ＳＴ７）、制御信号ＣＴＬの立下りエッジが検出された場合には、判定フラグＦＧが１か２かを判定する（ＳＴ８）。ここで、判定フラグＦＧ＝１の場合には、今が、一個目の点火パルスＳＧ１の立下りタイミング（＝タイミングＡ）であると考えられるので、トランジスタＱ１をＯＦＦ駆動する（ＳＴ９）。また、このタイミングＡからの経過時間ＴＭを計測するべくワンチップマイコンＭＣに内蔵されたタイマ回路ＣＴの計時動作を開始させる（ＳＴ９）。
【００６５】
次に、一次電流検出回路ＤＴ１からの信号電圧ｅ１に基づいて、一次ピーク電流Ｉ１Ｐを把握し（ＳＴ１０）、二次電流検出回路ＤＴ２からの信号電圧ｅ２に基づいて、二次ピーク電流Ｉ２Ｐを把握する（ＳＴ１１）。そして、把握された一次ピーク電流Ｉ１Ｐや二次ピーク電流Ｉ２Ｐに対応して、これから開始される二次コイルＬ２の放電動作における、正常な放電傾斜角度（＝ΔＩ２／ΔｔＳ）を特定する。具体的には、この実施形態では、電流判定値Ｉ２Ｐ−ΔＩ２と、経過基準時ΔｔＳとが、一次ピーク電流Ｉ１Ｐに対応して決定される。
【００６６】
また、一次ピーク電流Ｉ１Ｐが、その後の一次電流ｉ１の電流閾値ＴＨ１とされる（ＳＴ１０）。但し、このタイミングＡでは、点火コイルＣＬが過熱状態か否かが既に把握されているので（ＳＴ１８参照）、過熱状態である場合には、一次ピーク電流Ｉ１Ｐを降下補正した値が電流閾値ＴＨ１に採用される。
【００６７】
一方、ステップＳＴ８の処理において、判定フラグＦＧ＝２と判定された場合には、今が、二個目の点火パルスＳＧ２の立下りタイミングであると考えられるので、その時のトランジスタＱ１のＯＮ／ＯＦＦ状態に拘わらず、トランジスタＱ１を強制的にＯＦＦ駆動して、今回の点火サイクルの処理を終わらせる（ＳＴ１２）。
【００６８】
以上説明した何れかの処理が完了すると、点火プラグＰＧの異常判定が可能か否かを判定するため、タイマ回路ＣＴで計時された経過時間ＴＭがゼロを超えているか否かを判定する（ＳＴ１３）。先に説明した通り、タイミングＡで実行されるステップＳＴ９の処理によって、タイマ回路ＣＴの動作が開始されるので、タイミングＡの後であれば経過時間ＴＭ＞０である。一方、タイミングＡに至るまでは経過時間ＴＭ＝０であり、また、経過基準時ΔｔＳを超えると、経過時間ＴＭ＝０となるよう処理されている（ＳＴ１５参照）。
【００６９】
したがって、ステップＳＴ１３の判定で、経過結果ＴＭ＝０と判定される場合には、過熱判定と抑制制御に関する処理（ＳＴ１８）を実行した後、ステップＳＴ１の処理に戻る。一方、経過時間ＴＭ＞０と判定される場合には、その経過時間ＴＭが予め決定されている経過基準時ΔｔＳに達しているか否かが判定される（ＳＴ１４）。そして、経過時間ＴＭ≠経過基準時ΔｔＳであれば、ステップＳＴ１の処理に戻る。
【００７０】
逆に、経過時間ＴＭが経過基準時ΔｔＳに達していれば、タイマ回路ＣＴの動作を停止すると共に、経過時間ＴＭをゼロに初期設定する（ＳＴ１５）。そして、そのタイミングにおける二次電流ｉ２を、二次電流検出回路ＤＴ２の出力に基づいて特定し、その二次電流ｉ２を、予め決定されている電流判定値（＝Ｉ２Ｐ−ΔＩ２）と比較する（ＳＴ１６）。なお、この電流判定値Ｉ２Ｐ−ΔＩ２は、経過基準時ΔｔＳと同様、ステップＳＴ１の処理で選択される値である。具体的には、タイミングＡで検出された一次ピーク電流Ｉ１Ｐを検索キーにして、ワンチップマイコンＭＣのメモリから抽出される経過基準時ΔｔＳと電流判定値Ｉ２Ｐ−ΔＩ２である。
【００７１】
そして、二次電流ｉ２と電流判定値との差が許容範囲を超える異常時には、点火プラグが劣化していると判定され、更にこのような異常判定が連続して発生している場合には、その旨の異常信号ＥＲＲをＥＣＵに出力する（ＳＴ１７）。なお、異常判定の結果を、直ちにはＥＣＵに伝送せず、過去の異常判定の履歴を考慮するのは、誤判定を防止するためである。
【００７２】
図４は、過熱判定と抑制制御を示すフローチャートであり、図３のステップＳＴ１８の具体的内容を例示している。
【００７３】
先ず、判定フラグＦＧの値が１か否か判定され（ＳＴ２０）、判定フラグＦＧ＝１なら一次コイルＬ１の一次電流ｉ１が取得される（ＳＴ２１）。そして、取得した一次電流ｉ１を基準電流ＩＳと比較して（ＳＴ２２）、一次電流ｉ１が基準電流ＩＳのレベルに達していたら、一次コイルＬ１の通電時間ＴＳを取得する（ＳＴ２３）。なお、この計時動作には、ワンチップマイコンに内蔵された別のタイマ回路ＣＴ’が使用される。また、このタイミングでは、過熱状態を示す過熱変数ＯＶＲをゼロクリアする（ＳＴ２３）。そして、通電時間ＴＳが通電閾値ＴＴＨを超えている場合には、加熱状態であると判定して、過熱変数ＯＶＲを１にセットして処理を終える（ＳＴ２５）。
【００７４】
ところで、判定フラグＦＧ≠１の場合や、一次電流ｉ１≠基準電流ＩＳの場合には、次に、判定フラグＦＧが２か否か判定される（ＳＴ２６）。これは、このタイミングが、二個目の点火パルスＳＧ２のＯＮ時であって、ワンチップマイコンＭＣによる多重点火動作時であるか否かを判定するためである。そして、判定フラグＦＧ＝２の場合には、一次電流検出回路ＤＴ１からの信号電圧ｅ１に基づいて、一次電流ｉ１が電流閾値ＴＨ１に達したか否かが判定され（ＳＴ２７）、電流閾値ＴＨ１に達した場合には、トランジスタＱ１をＯＦＦ駆動する（ＳＴ２８）。
【００７５】
逆に、一次電流ｉ１が電流閾値ＴＨ１に達していない場合には、二次電流ｉ２が電流閾値ＴＨ２に達したか否かが判定され（ＳＴ２９）、電流閾値ＴＨ２に達した場合には、トランジスタＱ１をＯＮ駆動する（ＳＴ３０）。このようなステップＳＴ２６〜ＳＴ３０の処理によってワンチップマイコンＭＣ独自の制御による多重点火動作が実現される。
【００７６】
以上の通り、本実施形態では、各点火サイクル毎に、二次電流の放電特性に基づいて点火プラグの異常を判定しており、点火プラグの劣化を早期に検出することができる。また、各点火サイクルで点火コイルの過熱の有無を判定して、過熱時には、多重放電の放電回数や一次コイルの充電時間を抑制しているので、点火プラグの劣化を抑制することもできる。
【００７７】
以下、このような抑制制御の重要性を説明するため、念のため、点火コイルＣＬの発熱と信号電圧ｅ１との関係を説明する。
【００７８】
今、トランジスタＱ１がｔ＝０の瞬間にＯＮ動作して、一次コイルＬ１への充電電流ｉが０から増加する場合を想定する。このようなコイル充電動作時には、点火プラグＰＧが放電していないので、二次コイルＬ２の二次電流を無視することができ、バッテリ電圧をＥとして、下記の回路方程式が成立する。Ｅ＝Ｌ１＊ｄｉ／ｄｔ＋ｒ＊ｉ・・・・（式Ａ）
なお、（式Ａ）において、ｒは、一次コイルＬ１の損失抵抗と、検出抵抗Ｒ１などの総和であるが、Ｒ１≒０であることから、ほぼｒ＝一次コイルの損失抵抗であると考えてよい。そして、（式Ａ）を解くと、一次コイルＬ１の充電電流ｉは、
ｉ＝Ｅ／ｒ＊（１−ｅｘｐ（−ｒ＊ｔ／Ｌ１）・・・（式Ｂ）と与えられる。
【００７９】
（式Ｂ）から明らかな通り、充電電流ｉの立上りは、一次コイルＬ１のインダクタンス値と、損失抵抗ｒとに密接に関係している。ここで、一次コイルＬ１のインダクタンスが、負の温度係数を持つのに対して、一次コイルＬ１の損失抵抗≒ｒは、正の温度係数を持っている。そのため、多重点火を繰り返すことによって、点火コイルＣＬが過熱状態となると、ｒ／Ｌの値が増加するものの、一次コイルＬ１の飽和電流Ｅ／ｒが大きく減少するので、図５に示す通り、充電電流ｉの立上り特性が緩慢となる。
【００８０】
ここで、充電電流ｉが０から、特定の目標電流Ｉ０まで増加するに要する通電時間Ｔは、Ｔ＝Ｌ／ｒ＊Ｌｎ（Ｅ／（Ｅ−ｒ＊Ｉ０））・・・（式Ｃ）で与えられるので、点火コイルＣＬが発熱するほど、目標電流Ｉ０に達するまでの通電時間Ｔが増加することになる（図５）。なお、Ｌｎは、自然定数ｅを底としたログ記号である。
【００８１】
また、ｔ＝０からｔ＝Ｔまでの損失抵抗ｒにおける消費電力量Ｐ［Ｊ］＝∫［ｉ２＊ｒ］ｄｔを計算すると、
Ｐ＝Ｅ２＊Ｌ／ｒ２＊Ｌｎ（Ｅ／（Ｅ−ｒ＊Ｉ０））−Ｅ＊Ｌ＊Ｉ０／ｒ−Ｌ＊Ｉ０２／２・・・（式Ｄ）となる。
【００８２】
（式Ｄ）において、第１項は、損失抵抗ｒの増加に対応して増加し、第２項は損失抵抗ｒの増加に対応して減少し、第３項は固定値である。そのため、消費電力量Ｐ［Ｊ］は、図６に示すように、横軸に示す損失抵抗ｒの増加と共に増加する。したがって、点火コイルＣＬの発熱によって、一次コイルＬ１の損失抵抗ｒが増加すると、増加した消費電力量Ｐ［Ｊ］の分だけ、一次コイルＬ１の発熱が加速されることになり、もし一次電流の電流閾値ＴＨ１（＝目標電流Ｉ０）を固定化すると、過熱の正帰還ループが形成されることになる。
【００８３】
そこで、先に説明した通り、所定の基準電流ＩＳを設定し、その基準電流ＩＳに達するまでの通電時間ＴＳを把握し、各点火サイクルにおける一回目の点火パルスの通電時間ＴＳが、通電閾値ＴＴＨを超えるか否かによって、点火コイルＣＬが過熱状態か否かを判定している。そして、通電時間ＴＳが通電閾値ＴＴＨを超える過熱状態では、多重点火動作における二回目以降の点火パルスの個数やパルス幅を減少させる。なお、このような抑制動作によって過熱状態が解消されると、再び、初期設定通りの多重点火動作を再開する。
【００８４】
このように、本実施形態では、点火コイルＣＬが異常に発熱した場合には、多重点火動作を抑制するので、それ以上の発熱を防止することができ、無駄な電力消費や点火プラグＰＧの劣化を抑制できる。なお、（式Ｂ）や（式Ｄ）から確認される通り、点火コイルＣＬが過熱されて損失抵抗ｒが増加すると、目標電流Ｉ０に至るまでの通電時間Ｔが増加し（図５参照）、消費電力も増加するので（図６参照）、この状態が継続すると、点火コイルＣＬが焼損するおそれがある。
【００８５】
以上、ワンチップマイコンＭＣの動作内容を詳細に説明したが、具体的な記載内容は、特に本発明を限定するものではない。例えば、前記したプラグ劣化判定では、経過時間ＴＭを常時チェックして経過基準時Δｔｓに達するのを待機したが、これに代えて、二次電流ｉ２を常時チェックして、これが電流判定値Ｉ２ｐ−ΔＩ２に達するのを待機しても良いのは勿論である。
【００８６】
同様に、過熱判定においても、一次コイルＬ１の通電時間ＴＳを常時チェックして、これが通電閾値ＴＴＨに達するのを待機し、このタイミングの一次電流ｉ１に基づいて過熱判定しても良い。
【００８７】
以上の通り、本実施形態では、ＥＣＵとは別に設けられたワンチップマイコンによって、複雑高度な燃焼制御が実行される。しかし、本発明の点火コイルは、閉磁路を形成する磁性体にコイル巻線を設けて形成され、一次コイルのコイル巻線は、一次コイルを含む一次回路に最大電流を流した状態でも、磁性体を磁気飽和させないコイル巻数に設定されているので、点火コイルは、必要最小限のスペースしか占有しない。したがって、ワンチップマイコンが誤動作することなく、複雑高度な制御動作を実現できる配置スペースを確保することができる。
【図面の簡単な説明】
【００８８】
【図１】点火プラグの劣化判定の原理を説明するための特性図である。
【図２】実施形態に係る点火装置を示す回路図である。
【図３】図２のワンチップマイコンの動作を示すフローチャートである。
【図４】図３の一部を詳細に示すフローチャートである。
【図５】点火コイルの一次電流の変化を示すタイムチャートである。
【図６】点火コイルの発熱によって損失電力が増加することを示す図面である。
【図７】点火コイルの一次電流の変化を示すタイムチャートである。
【図８】Ｂ−Ｈ特性曲線を例示したものである。
【符号の説明】
【００８９】
Ｌ１    一次コイル
Ｌ２    二次コイル
ＣＬ    点火コイル
ＰＧ    点火プラグ
ＩＧＮ  点火制御回路
【図１】
2009228507.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
2009228507.tif 000007
【図６】
2009228507.tif 000008
【図７】
2009228507.tif 000009
【図８】
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