(57)【要約】【課題】  継合時には竿管同士の強い固定力を発揮し、竿管同士の継合を解除する際にはその固定力を解放可能な釣竿を提供する。【解決手段】  釣竿１０は、第１の中竿管１４の先端部１４ａと、第１の中竿管に隣接する第２の中竿管１６の基端部１６ａと、先端部１４ａおよび基端部１６ａを着脱可能に継合する継合部Ｐ２とを有する。継合部Ｐ２は、空隙部Ｓと、空気導入部１４ｄと、管状部材３２とを備えている。空隙部Ｓは、先端部１４ａおよび基端部１６ａを継合したときに、先端部１４ａおよび基端部１６ａとの間に設けられている。空気導入部１４ｄは、先端部１４ａに設けられ、空隙部Ｓに外気を出し入れする。管状部材３２は、空気導入部１４ｄから空隙部Ｓに外気を出し入れ可能に塞ぐ。【選択図】    図２
2009207371.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の竿管の一端部に有する第１の端部と、前記第１の竿管に隣接する第２の竿管の他端部に有する第２の端部と、前記第１の端部および第２の端部を着脱可能に継合する継合部とを具備する釣竿であって、
前記継合部は、
前記第１の端部および第２の端部を継合したときに、前記第１の端部と前記第２の端部との間に設けられた空隙部と、
前記第１の端部および第２の端部のうちの少なくとも外側に配設される側に設けられ、前記空隙部に外気を出し入れする空気導入部と、
前記空気導入部から前記空隙部に外気を出し入れ可能に塞ぐ閉塞手段と
を有することを特徴とする釣竿。
【請求項２】
前記第１の端部および第２の端部を継合したとき、前記第１の端部は、前記第２の端部の外側に配設され、
前記第１の端部および第２の端部は、テーパ状であり、
前記空隙部は、前記第１の端部および第２の端部の少なくとも一方のテーパ状の勾配を変化させることにより形成され、
前記空気導入部は、前記第１の端部に配設されていることを特徴とする請求項１に記載の釣竿。
【請求項３】
前記第１の端部および第２の端部を継合したとき、前記第１の端部は、前記第２の端部の内側に配設され、
前記第１の端部および第２の端部は、それぞれ異なる勾配を有するテーパ状であり、
前記空隙部は、前記第１の端部および第２の端部が異なる勾配を有することにより形成される空間と、前記第１の端部および第２の端部の少なくとも一方に設けられ前記空間をシールするシール部とにより形成され、
前記空気導入部は、前記第２の端部に配設されていることを特徴とする請求項１に記載の釣竿。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、釣竿に関し、特に、複数の竿管を継ぎ合わせてなる釣竿に関する。
【背景技術】
【０００２】
複数の竿管を継ぎ合わせて形成した釣竿は、例えば使用中の水濡れ等により、継合面が密着し、外部環境から密閉される。このような状態で長時間にわたって使用していると、外気温の急激な変化により、竿管を継ぎ合わせる継合部が固着することがある。このような継合部の固着を未然に防止する種々の構造が開発されている。  
その一例として、竿元側竿管の穂先側端部に径方向に貫通する孔が形成され、穂先側竿管の竿元側端部に径方向に貫通する孔が形成され、これら孔の存在により互いの竿管同士が固着することを阻止する釣竿が開発されている（例えば特許文献１参照）。
【特許文献１】特開２００２−２０９４７８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかし、特許文献１に開示された竿管同士は、孔により単に互いの接触面積を小さくしているだけであり、継合力（固定力）に不安がある。  
本発明は、このような事情に基づいてなされたもので、継合時には竿管同士の強い固定力を発揮し、竿管同士の継合を解除する際にはその固定力を簡単に解放可能な釣竿を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
上記目的を達成するために、本発明の釣竿は、第１の竿管の一端部に有する第１の端部と、前記第１の竿管に隣接する第２の竿管の他端部に有する第２の端部と、前記第１の端部および第２の端部を着脱可能に継合する継合部とを有する。前記継合部は、前記第１の端部および第２の端部を継合したときに、前記第１の端部と前記第２の端部との間に設けられた空隙部と、前記第１の端部および第２の端部の少なくとも一方に設けられ、前記空隙部に外気を出し入れする空気導入部と、前記空気導入部から前記空隙部に外気を出し入れ可能に塞ぐ閉塞手段とを備えている。
【発明の効果】
【０００５】
本発明に係る釣竿によれば、竿管同士の継合時に空気導入孔に連通した密閉された空隙部を形成することができる。このため、竿管同士の継合力を高い状態（強固な固定力を発揮した状態）に維持することができる。一方、継合を解除する際に、空気導入孔を通して空気を導入して外気と空隙部との圧力を一定にすることにより、強固な固定力を緩和（解放）することができる。また、空隙部を形成することにより、竿管同士の接触面積を減らすことができるので、継合を解除する際には、容易に行うことができる。したがって、継合を解除する際に竿管の損傷を防止できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００６】
以下、図面を参照しながらこの発明を実施するための最良の形態について説明する。  
図１には、本発明の第１の実施の形態に係る振り出し式の中通し釣竿の全体構成を示す。振り出し式の中通し釣竿１０は、元竿管１２、複数の中竿管１４，１６，１８および穂先竿管２０を備えている。各中竿管１４，１６，１８及び穂先竿管２０は、それぞれの基端外周面と先端内周面での各継合部Ｐ１，Ｐ２，Ｐ３，Ｐ４で継合される振り出し構造であって、元竿管１２に収納される。なお、本実施形態においては、中竿管の継数については限定されることはない。また、元竿管１２と中竿管１４を並継ぎにする等、部分的に並継ぎ構造を採用しても良い。
【０００７】
穂先竿管２０の先端には、トップガイド２２が設けられている。このトップガイド２２は、穂先竿管２０に着脱自在であることが好ましく、このように構成することで、穂先竿管２０を元竿管１２の竿尻（底栓）１２ａ部分から引き出して容易に手入れすることができる。
【０００８】
元竿管１２には、リール２４ａが取り付けられるリール固定装置２４が設けられている。また、元竿管１２に設けられたリール固定装置２４よりも穂先側には、釣糸を側面から内部に導入する釣糸導入ガイド２６が糸巻き等、公知の固定手段によって設けられている。釣糸導入ガイド２６は、元竿管１２と第１の中竿管１４との継合部Ｐ１の直後（竿尻１２ａ側）に設けられている。
【０００９】
これらの元竿管１２、複数の中竿管１４，１６，１８および穂先竿管２０は、強化繊維に合成樹脂を含浸させた繊維強化プリプレグ（ＦＲＰ）を芯金に巻回した後、硬化、脱芯等の通常の工程を経て形成される。これらの元竿管１２、複数の中竿管１４，１６，１８および穂先竿管２０は、図２に示すような中空構造に限らず、釣竿１０を大きく撓ませることが可能な中実構造に形成することもできる。
【００１０】
以下、図２および図３を用いて、第１の中竿管（大径竿管）１４と第２の中竿管（小径竿管）１６との間を着脱可能に継合する第２の継合部Ｐ２の構造について説明する。
【００１１】
第１の中竿管１４の先端部（雌端部）１４ａは、先端部１４ａの先端１４ｂに近づくほど小径のテーパ状に形成されている。一方、第２の中竿管１６の基端部（雄端部）１６ａは、基端部１６ａの基端１６ｂに近づくほど大径のテーパ状に形成されている。そして、図２（Ａ）から図２（Ｃ）に示すように、第１の中竿管１４の先端部１４ａと第２の中竿管１６の基端部１６ａとが継合されたときには、第１の中竿管１４の先端部１４ａが第２の中竿管１６の基端部１６ａよりも外側に配置される。振り出し式の中通し釣竿１０の継合部Ｐ２において、第１の中竿管１４と第２の中竿管１６とは、このようにして継合される。
【００１２】
ここで、第１の中竿管１４の先端部１４ａは、その先端１４ｂから基端側に向かって符号１４ｃで示す部分（勾配変化部）までのテーパの勾配が、その符号１４ｃで示す部分から基端側に向かって延びる部分よりも急勾配に形成されている。すなわち、第１の中竿管１４の先端部１４ａは、その先端１４ｂの近傍の符号１４ｃで示す部分の先端側と基端側とでテーパの勾配が変化している。
【００１３】
一方、第２の中竿管１６の基端部１６ａは、符号１６ｃ，１６ｄで示す２つの部分（勾配変化部）でテーパの勾配が変化している。第２の中竿管１６の基端部１６ａの符号１６ｄで示す部分と、基端１６ｂとの間の外周面は、第１の中竿管１４の先端部１４ａの符号１４ｃで示される部分よりも基端側の内周面と摩擦により係合される部分である。第２の中竿管１６の基端部１６ａの符号１６ｃで示す部分と符号１６ｄで示す部分との間の外周面は、符号１６ｃで示す部分の先端側や符号１６ｄから基端１６ｂまでの間に比べて急勾配に形成されている。そして、第２の中竿管１６の外周面は、符号１６ｃで示す部分よりも先端側の外周面で、第１の中竿管１４の先端１４ｂの内周面と摩擦により継合されているとともに、第２の中竿管１６の符号１６ｄで示す部分よりも基端１６ｂ側の外周面で、第１の中竿管１４の先端部１４ａの内周面と摩擦により継合されている。すなわち、第１の中竿管１４の先端部１４ａの内周面と、第２の中竿管１６の基端部１６ａの外周面とは、一部が面接触されて継合される。
【００１４】
そして、第２の中竿管１６の符号１６ｃで示す部分の外周面は、第１の中竿管１４の先端部１４ａの内周面から離されている。したがって、第１の中竿管１４の先端部１４ａの内周面と、第２の中竿管１６の基端部１６ａの外周面との間には、管状（環状）に空隙部Ｓが形成されている。  
なお、空隙部Ｓは、第１の中竿管１４の先端部１４ａの符号１４ｃで示す部分（形状変化部）と、第２の中竿管１６の基端部１６ａの符号１６ｃ，１６ｄで示す部分（形状変化部）との何れか（少なくとも一方）により形成されていれば良い。すなわち、第１の中竿管１４の先端部１４ａの内周面および第２の中竿管１６の基端部１６ａの外周面のいずれかに適宜の形状の形状変化部が設けられていれば、もう一方は一定勾配であっても空隙部Ｓを形成できる。
【００１５】
このように、第２の中竿管１６の符号１６ｃで示す部分よりも先端側の外周面と第１の中竿管１４の先端１４ｂの内周面との間と、第２の中竿管１６の符号１６ｄで示す部分よりも基端１６ｂ側の外周面と第１の中竿管１４の先端部１４ａの内周面との間との両者が摩擦により継合され、形状変化部１４ｃ，１６ｃ，１６ｄが形成されていることにより容易に密閉空間である空隙部Ｓを形成できる。
【００１６】
第１の中竿管１４の先端部１４ａの符号１４ｃで示す部分の一部には、その外側と内側とを連通するように、第１の中竿管１４の中心軸に向かって径方向に貫通された例えば円形状の空気導入孔１４ｄが形成されている。この第１の中竿管１４の先端部１４ａの外周面には、円周状に凹部１４ｅが形成されている。この凹部１４ｅには、管状部材（閉塞手段）３２が配設されている。この管状部材３２には、その外側と内側とを連通するように、管状部材３２の中心軸に向かって径方向に貫通された空気導入孔３２ａが形成されている。管状部材３２は、第１の中竿管１４の凹部１４ｅに対して管状部材３２の端部を密着（シール）させつつ回動可能であり、空気導入孔３２ａの内側の縁部も密着（シール）されている。このような管状部材３２として、例えば、金属材や繊維強化プラスチックで形成された硬質の略円筒体の端部の内周面にＯリングなどの凹部１４ｅに密着するシール材が配設されて形成されていることが好ましい。
【００１７】
管状部材３２は、第１の中竿管１４の長手軸（中心軸）周りに、第１の中竿管１４の凹部１４ｅと管状部材３２の内周面との間の摩擦力に抗して摺動可能である。このため、管状部材３２の空気導入孔３２ａは、第１の中竿管１４の先端部１４ａの空気導入孔１４ｄに連通された空隙部Ｓに対して管状部材３２を第１の中竿管１４の長手軸周りに回すことによって連通可能である。一方、管状部材３２を第１の中竿管１４の長手軸周りに回すことによって管状部材３２の空気導入孔３２ａを第１の中竿管１４の空気導入孔１４ｄに対してずらして、空隙部Ｓを外気に対して遮断することができる。  
釣竿１０の使用時には、このような釣竿１０の第１の中竿管１４の先端部１４ａおよび第２の中竿管１６の基端部１６ａを継合させて継合部Ｐ２を形成する。説明を省略するが、同様に継合部Ｐ１，Ｐ３，Ｐ４も形成される。
【００１８】
第１の中竿管１４および第２の中竿管１６の中に水や砂等が入り込むのをできるだけ防止するため、第１の中竿管１４の空気導入孔１４ｄと管状部材３２の空気導入孔３２ａとの連通状態を解除するように、図３に示すように、管状部材３２を回動させる。そして、第１の中竿管１４の空気導入孔１４ｄと管状部材３２の空気導入孔３２ａとの軸が大きく異なる位置で管状部材３２の回動を止める。すなわち、管状部材３２を回動させて、第１の中竿管１４の先端部１４ａの空気導入孔１４ｄに蓋をする。
【００１９】
そして、継合部Ｐ２の継合時には、小径竿管である第２の中竿管１６が大径竿管である第１の中竿管１４から引き出され、第１の中竿管１４の先端部１４ａと第２の中竿管１６の基端部１６ａとが継合する。このとき、第１の中竿管１４の先端部１４ａおよび第２の中竿管１６の基端部１６ａの両者は密着して、空隙部Ｓが密閉された状態に形成される。なお、継合部Ｐ２に形成された空隙部Ｓからは空気が押し出されて空隙部Ｓは密閉された状態にあるので、第１の中竿管１４の先端部１４ａおよび第２の中竿管１６の基端部１６ａの両者は強い固定力を発揮する。  
このため、使用時には、第１の中竿管１４の先端部１４ａおよび第２の中竿管１６の基端部１６ａの継合が解除されることが防止されている。
【００２０】
一方、振り出し式の釣竿１０の使用後、釣竿１０を収納する場合、第１の中竿管１４の先端部１４ａおよび第２の中竿管１６の基端部１６ａの継合部Ｐ２の継合を解除させる必要がある。このとき、第１の中竿管１４の先端部１４ａおよび第２の中竿管１６の基端部１６ａの間の空隙部Ｓは密閉された状態にあるので、強い固定力を発揮しており、簡単には収納することができない。
【００２１】
そこで、管状部材３２を第１の中竿管１４の軸周りに回動させて、管状部材３２の空気導入孔３２ａを第１の中竿管１４の空気導入孔１４ｄに連通させる。すると、管状部材３２の空気導入孔３２ａから第１の中竿管１４の空気導入孔１４ｄを通して空隙部Ｓに空気（外気）が流入する。このため、空隙部Ｓの密閉された状態が解除され、第１の中竿管１４の先端部１４ａの内周面と、第２の中竿管１６の基端部１６ａの外周面との間の継合を解除することにより、第１の中竿管１４の内部に第２の中竿管１６が収納される。
【００２２】
このとき、空隙部Ｓによって、第１の中竿管１４の先端部１４ａの内周面と、第２の中竿管１６の基端部１６ａの外周面との間の継合時に接触する面積を減少させているので、空隙部Ｓがない場合に比べて継合力は弱くなっている。このため、第１の中竿管１４の内部に第２の中竿管１６が簡単に収納される。
【００２３】
以上説明したように、この実施の形態によれば、以下の効果が得られる。  
第１の中竿管１４の先端部１４ａの内周面と、第２の中竿管１６の基端部１６ａの外周面との間に密閉した空隙部Ｓを形成することにより、第１の中竿管１４の先端部１４ａと第２の中竿管１６の基端部１６ａとの継合時に継合部Ｐ２に大きな継合力を発揮することができる。また、継合部Ｐ２の継合を解除する際には管状部材３２を回動することによって、密閉された空隙部Ｓを外気と連通させることができる。このため、第１の中竿管１４の先端部１４ａと第２の中竿管１６の基端部１６ａとの間の継合部Ｐ２の継合力を弱めることができる。このため、釣竿１０の使用中および使用後に釣竿１０を収納する際に、第１の中竿管１４の先端部１４ａと第２の中竿管１６の基端部１６ａとの間で固着を発生することもなく、簡単に収納することができる。したがって、長時間にわたる実釣中に、水濡れや外気温の急激な変化が生じても、継合を解除する際には空隙部Ｓを外気と連通させることができるので、継合部Ｐ２で竿管１４，１６を継ぎ合わせ、あるいは外す際に、このような固着による竿管１４，１６の損傷を防止できる。
【００２４】
次に、第２の実施の形態について図４および図５を用いて説明する。第２の実施の形態は第１の実施の形態の変形例である。  
なお、この実施の形態では、管状部材３２は、第１の中竿管１４の先端部１４ａの軸周りに所定の範囲内で回動可能であっても、固定されていても良い。ここでは、管状部材３２が第１の中竿管１４の先端部１４ａの凹部１４ｅに固定され、かつ、管状部材３２の空気導入孔３２ａと第１の中竿管１４の空気導入孔１４ｄとが同軸上にあるものとして説明する。
【００２５】
図４および図５に示すように、管状部材３２には、空気導入部３２ａを密封し、または解放するためのフラップ（閉塞手段）３４が形成されている。フラップ３４は、例えばゴムなどの軟質材により形成されている。そして、フラップ３４には、ツマミ３４ａが形成されている。そして、継合部Ｐ２の継合を解除して第２の中竿管１６を第１の中竿管１４に収納する場合、空気導入部３２ａを開口するためにツマミ３４ａを保持してフラップ３４を上げる。このため、管状部材３２の空気導入孔３２ａと第１の中竿管１４の空気導入孔１４ｄとを通して外気と空隙部Ｓとを連通することができる。
【００２６】
なお、この実施の形態では管状部材３２にフラップ３４が設けられているものとして説明したが、管状部材３２が第１の中竿管１４の先端部１４ａに固定されているのであれば、管状部材３２が設けられず第１の中竿管１４に直接フラップ３４が設けられていることも好ましい。また、このフラップ（蓋体）３４は、図４および図５中では管状部材３２に一体的に形成されているが、別体で形成されていることも好適である。
【００２７】
次に、第３の実施の形態について図６を用いて説明する。第３の実施の形態は第１および第２の実施の形態の変形例である。この実施の形態では、継合部Ｐ２は、逆並継式に形成されている。  
例えば穂先側竿管である小径竿管（第２の竿管）１６の後端部の外周には、これと一体構造に形成した耳部（第２の端部）４２が雌端部を形成している。大径竿管（第１の竿管）１４の先細状の先端部は、この耳部（雌端部）４２に嵌合する雄端部（第１の端部）４４を形成している。この耳部４２の内周面は、雄端部４４の外周面よりも急傾斜のテーパ面に形成されている。この実施形態では、耳部４２の内周面および雄端部４４の外周面を一定勾配のテーパ状であるとして説明するが、第１の実施の形態で説明したように、空隙部Ｓを形成するように勾配が変化するように形成されていても良い。
【００２８】
耳部４２は、小径竿管１６を形成する際、小径竿管１６を形成する繊維強化プリプレグを芯金に巻回した後、小径竿管１６の後端部に、幅狭の繊維強化プリプレグの先端部を重ねて巻回することにより、小径竿管１６と一体に形成することができる。この耳部４２を形成する幅狭の繊維強化プリプレグは、芯金の軸線に対し、後端側の縁部が垂直で、先端側の縁部が傾斜した台形状に形成し、幅広側の底辺部から巻回することにより、耳部４２の先端面４２ａを小径竿管１６の中心軸に対して傾斜した傾斜面として形成することが好ましい。
【００２９】
この耳部４２は、強化繊維を周方向あるいは傾斜方向に配置した補強プリプレグを１層あるいは複数層巻装して、小径竿管１６の後端部から突出させることにより形成されている。このように強化繊維を傾斜方向に配置した補強プリプレグを用いることにより、継合部Ｐ２、特に耳部４２の曲げ剛性の急激な上昇を抑えつつ強度の向上を図ることができる。強化繊維を周方向に配置した補強プリプレグは、この耳部４２の外側に巻装しても良いが、雄端部４４との軸方向の摩擦力をより増大するためには、内側に配置し、少なくとも雄端部４４の外面に接触する内周面の部位に、この周方向の強化繊維による凹凸表面を形成することが好ましい。なお、雄端部４４の外側にも、強化繊維を軸方向以外の周方向あるいは傾斜方向に配置したプリプレグを巻回することで、この雄端部４４の軸方向における摩擦力を増大することが可能である。
【００３０】
耳部（雌端部）４２は、その内周面から径方向内方に突出させたシール部４６を備えている。シール部４６は、小径竿管１６の中心軸（長手軸）とほぼ平行あるいは傾斜して延びる平坦領域４６ａと、この平坦領域４６ａを耳部４２の内周面の大径側に滑らかに移行させる凸状の湾曲領域４６ｂとを有している。上述したように、耳部４２を形成する補強プリプレグのうち、特に強化繊維を周方向に引き揃えた繊維強化プリプレグにより、耳部４２の内周面に連続した一体構造に形成するのが好ましい。これにより、シール部４６は、耳部４２および小径竿管１６と強固な一体構造を形成するとともに、雄端部４４に接触する平坦領域４６ａにも、周方向の強化繊維による凹凸表面が形成される。
【００３１】
このシール部４６の平坦領域４６ａは、耳部４２の後端部から適当な範囲にわたって適当な範囲の傾斜角度で延設するのが好ましい。また、湾曲領域４６ｂは曲率半径を適当な範囲に形成する。これにより、この耳部４２内に雄端部４４を挿入する際、雄端部４４を容易に挿入できるとともに、この雄端部４４の端部がシール部４６の後端を傷付けるのを防止することができる。
【００３２】
平坦領域４６ａは雄端部４４の外周面に線接触した状態で当接し、耳部４２と雄端部４４とが面接触することはない。シール部４６は、その平坦領域４６ａを介して、雄端部４４の外周面を押圧し、雄端部４４と耳部４２とが互いに同軸状に整合した状態で保持される。なお、本明細書中で、線接触とは、その幅が全くない状態ではなく、ある程度の幅を持った現実の状態を含み、したがって、曲率が等しい曲面同士あるいは平面同士の接触以外の接触状態をいう。
【００３３】
一方、耳部４２には、空気導入孔４８が形成されている。この空気導入孔４８は、図６（Ａ）に示すように、小径竿管１６に大径竿管１４が継合したときに、大径竿管１４と耳部４２のシール部４６との間に形成される空隙部Ｓに連通する。なお、空気導入孔４８は、その外側から別体で設けられたフラップ３４（図４および図５参照）等の図示しない蓋体（閉塞手段）により開閉可能である。
【００３４】
継合部Ｐ２は、耳部４２に雄端部４４を完全に嵌合して形成される。耳部４２の内周面は雄端部４４の外周面よりも急傾斜のテーパ面に形成されているため、雄端部４４の先端の外周面と耳部４２の内周面とが線接触する。すなわち、耳部４２の内周面と雄端部４４の外周面との間には空間が形成される。また、雄端部４４の外周面と耳部４２のシール部４６の平坦領域４６ａとが線接触する。平坦領域４６ａは、周方向に均等に離隔した位置で均等に雄端部４４の外周面を押圧するため、この雄端部４４からは周方向に沿って均等な反発力が形成される。  
このようにして、雄端部４４の外周面と耳部４２の内周面との間には、簡便に空隙部Ｓが形成されている。
【００３５】
耳部４２と雄端部４４とが完全に嵌合したときに、雄端部４４の先端部は、耳部４２内で小径竿管１６の後端部に対し、適当な間隔をおいて対向していることが好ましい。このような間隔を設けていることにより、耳部４２が撓んだときに、雄端部４４の先端が小径竿管１６の後端部に当接して大径竿管１４の後方に押圧され、耳部４２から脱落するのを防止することができる。
【００３６】
このような継合部Ｐ２を備えた釣竿１０によると、耳部４２と雄端部４４との間の面接触が防止され、互いに線接触の状態を維持し、しかも、継合部Ｐ２の対向する面間を高度に密着して、雄端部４４と耳部４２とを確実に嵌合する。
【００３７】
一方、耳部４２から雄端部４４を取り外す際には、蓋体を開けて空隙部Ｓを外気と連通させる。このため、耳部４２の内周面と雄端部４４の外周面との密着は解放される。すなわち、長時間にわたる使用中に、外気温の急激な変化で、耳部４２の内周面と雄端部４４の外周面との間の空隙部Ｓが真空状態となっても、蓋体を開けるだけで圧力を均一化し、密着を解放することができる。
【００３８】
そして、雄端部４４と耳部４２とは線接触しているだけである。このため、耳部４２から大径竿管１４の雄端部４４を取り外すことができる。  
さらに、水濡れ等で摺動抵抗が低下した場合であっても、耳部４２との内周面と雄端部４４の外周面との傾斜角度の相違により、雄端部４４が耳部４２に過度に入り込むことはなく、仮に雄端部４４が耳部４２内に過度に入り込んだとしても、大きな接触面積は形成されない。したがって、この継合部Ｐ２では、耳部４２と雄端部４４との面同士の固着が防止され、継合部Ｐ２で竿管を継ぎ合わせあるいは外す際に、このような固着による竿管の損傷が防止される。
【００３９】
例えば、シール部４６は、上述したように、耳部４２の内周面の後端側に設けるだけでなく、先端側あるいは中間部にさらに設けてもよい。そうすると、雄端部４４の先端に大きな力がかかるのを防止することができる。  
なお、この実施の形態では、シール部４６を耳部４２の内周面に設ける例について説明したが、シール部４６を雄端部４４の外周面に設けても良い。
【００４０】
以上、図に示す種々の実施形態および変形例について個々に説明してきたが、本発明はいずれかの実施形態あるいは変形例に限定されるものではなく、様々な用途に応じて適宜に変更しあるいは組み合わせることが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００４１】
【図１】本発明の第１の実施の形態に係る振り出し式の中通し釣竿を示す概略図。
【図２】（Ａ）は（Ｂ）に示す矢印２Ａ方向から図１に示す釣竿の第１の中竿管と第２の中竿管とを継合する継合部を観察した状態を示す概略図、（Ｂ）は（Ａ）中の２Ｂ−２Ｂ線に沿う概略的な縦断面図、（Ｃ）は（Ａ）中の２Ｃ−２Ｃ線に沿う概略的な横断面図。
【図３】図２（Ａ）に示す釣竿の第１の中竿管と第２の中竿管とこれら中竿管を継合する継合部とを示す概略的な斜視図。
【図４】第２の実施の形態に係る振り出し式の中通し釣竿の空気導入孔を閉塞した状態を示す、第１の中竿管と第２の中竿管とこれら中竿管を継合する継合部とを示す概略的な斜視図。
【図５】第２の実施の形態に係る振り出し式の中通し釣竿の空気導入孔を外気と連通した状態を示す、第１の中竿管と第２の中竿管とこれら中竿管を継合する継合部とを示す概略的な斜視図。
【図６】（Ａ）は第２の実施の形態に係る逆並継式の釣竿の第１の竿管と第２の竿管とこれら竿管を継合する継合部とを示す概略的な縦断面図、（Ｂ）は（Ａ）中に示す第２の竿管を示す概略的な縦断面図。
【符号の説明】
【００４２】
Ｐ２…第２の継合部、Ｓ…空隙部、１４…第１の中竿管、１４ａ…第１の中竿管の先端部、１４ｂ…第１の中竿管の先端、１４ｃ…勾配変化部、１４ｄ…空気導入孔、１４ｅ…凹部、１６…第２の中竿管、１６ａ…第２の中竿管の基端部、１６ｂ…第２の中竿管の基端、１６ｃ，１６ｄ…勾配変化部、３２…管状部材、３２ａ…空気導入孔。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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