(57)【要約】【課題】  連壁の表面積を大きくとれて、耐力を強化することができるベタ基礎用連壁の構築方法を提供すること。【解決手段】  建物建設予定地のベタ基礎が打たれる地盤上に複数の連壁用杭を隙間無く打ち込んでベタ基礎を受けるための耐力連壁を列状に構築する方法において、複数の連壁用杭５を杭打ち機によって連壁構築方向に対して一直線とならないジグザグ状に打ち、該杭の周りの連壁２表面積を多くする。【選択図】        図２
2009174182.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
建物建設予定地のベタ基礎が打たれる地盤上に複数の連壁用杭を隙間無く打ち込んでベタ基礎を受けるための耐力連壁を列状に構築する方法において、前記複数の連壁用杭を杭打ち機によって連壁構築方向に対して一直線とならないジグザグ状に打ち、該杭の周りの連壁表面積を多くすることを特徴とするベタ基礎用連壁の構築方法。
【請求項２】
請求項１に記載のベタ基礎用連壁の構築方法において、複数の連壁用杭を１つ置きに連壁構築方向に対して列から左右に交互にはみ出すようにジグザグ状に打つことを特徴とするベタ基礎用連壁の構築方法。
【請求項３】
請求項１に記載のベタ基礎用連壁の構築方法において、複数の連壁用杭を連壁構築方向と交叉する方向、及び連壁構築方向に対して列から左右に交互にはみ出すようにジグザグ状に打つことを特徴とするベタ基礎用連壁の構築方法。
【請求項４】
請求項１ないし３のいずれかに記載のベタ基礎用連壁の構築方法において、複数の連壁用杭を隣接する杭が未だ固まらないうちに次の杭を該隣接する杭の対向部の一部を削り取って打つことを特徴とするベタ基礎用連壁の構築方法。
【請求項５】
請求項１ないし３のいずれかに記載のベタ基礎用連壁の構築方法において、複数の連壁用杭の一部が既に固まった既設杭の場合には、次の杭を該固化状態の既設杭の表面と接するように打つとともに、この両隣接する杭間の隙間を塞ぐようにさらに次の杭を打つことを特徴とするベタ基礎用連壁の構築方法。
【請求項６】
請求項５に記載のベタ基礎用連壁の構築方法において、隙間を塞ぐ杭を両隣接する杭よりも小径の杭とすることを特徴とするベタ基礎用連壁の構築方法。
【請求項７】
請求項５に記載のベタ基礎用連壁の構築方法において、次に打つ杭の表面と接することとなる固化状態の既設杭を次に打つ杭よりも小径の杭とすることを特徴とするベタ基礎用連壁の構築方法。
【請求項８】
請求項５ないし７のいずれかに記載のベタ基礎用連壁の構築方法において、次に打つ杭の表面と接することとなる固化状態の既設杭の対向部の一部を事前に削り取り、この削り取った凹状部分に次に打つ杭の表面が接するようにすることを特徴とするベタ基礎用連壁の構築方法。
【請求項９】
請求項１ないし８のいずれかに記載のベタ基礎用連壁の構築方法において、連壁をその始端から終端まで繋いで地盤上に格子状あるいは環状に構築し、該格子状あるいは環状に囲まれた地盤の移動変形を抑止することを特徴とするベタ基礎用連壁の構築方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、ベタ基礎用連壁の構築方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、例えば小規模住宅建設予定地に木造建物を建築するに際し、該予定地にベタ基礎を打つことがあるが、このようなベタ基礎を打つのにベタ基礎を受けるための格子状の連壁というものをベタ基礎が打たれる地盤上に構築することが行われる。このようなベタ基礎工法として出願人は先に「安定材付きベタ基礎工法」を提案した（特許文献１）。
【特許文献１】特許３７０６０９１号公報
【０００３】
図１０はそのベタ基礎の一例を示す平面図、図１１は図１０のＸ−Ｘ線に沿う拡大断面図であり、このベタ基礎０１においては剛性を高めるために該基礎の下に安定材としての連壁０２を地中壁のように構築し、このように構築された連壁０２を「ベタ基礎用連壁」と称している。この連壁０２は底面幅Ｗが４５０〜６００ｍｍで、高さＨが３００〜１５００ｍｍ位の略逆台形断面となっている。図１１で、０３は建屋基礎立ち上り部を示し、これら立ち上り部を含む基礎中には補強鉄筋０４が張り廻らされている。
【０００４】
ところで、前記のようなベタ基礎用連壁を構築するには、図１２に示すように円柱状の連壁用杭０５を複数個、図示しない杭打ち機を用いてベタ基礎０１が打たれる地盤上に隙間無く一列に打ち込んで構築する。すなわち、杭打ちのときは、例えば杭０５ａと杭０５ｃを打った後にこれら杭０５ａ，０５ｃが未だ固まらないうちに杭０５ｂを打ち、それによって杭０５ａ，５ｃの杭０５ｂとの対向部分が削られて杭０５ａ〜０５ｃ間が隙間無く杭が連接した状態となる。杭０５ａ〜０５ｃを打った後、続けて杭０５ｅ→杭０５ｄを同様のやり方で打ち、さらに続けて杭０５ｇ→杭０５ｆと同様のやり方で打ち、このような杭打ちを以後同様に継続することにより、ベタ基礎０１を受けるための耐力連壁０２が列状に構築される。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、前記のような連壁０２においては、杭０５が連壁構築方向に対して一直線となるように配置されることから、その表面積も限られたものとなるので、耐力もそれに応じたものとなる。したがって、より大きな耐力のある連壁０２を構築するには必ずしも十分とは言えなかった。
【０００６】
この発明は、前記のような要望に応えるもので、連壁の表面積を大きくとれて、耐力を強化することができるベタ基礎用連壁の構築方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前記目的を達成するため、請求項１に記載の発明は、建物建設予定地のベタ基礎が打たれる地盤上に複数の連壁用杭を隙間無く打ち込んでベタ基礎を受けるための耐力連壁を列状に構築する方法において、前記複数の連壁用杭を杭打ち機によって連壁構築方向に対して一直線とならないジグザグ状に打ち、該杭の周りの連壁表面積を多くすることを特徴とする。
【０００８】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載のベタ基礎用連壁の構築方法において、複数の連壁用杭を１つ置きに連壁構築方向に対して列から左右に交互にはみ出すようにジグザグ状に打つことを特徴とする。請求項３に記載の発明は、請求項１に記載のベタ基礎用連壁の構築方法において、複数の連壁用杭を連壁構築方向と交叉する方向、及び連壁構築方向に対して列から左右に交互にはみ出すようにジグザグ状に打つことを特徴とする。請求項４に記載の発明は、請求項１ないし３のいずれかに記載のベタ基礎用連壁の構築方法において、複数の連壁用杭を隣接する杭が未だ固まらないうちに次の杭を該隣接する杭の対向部の一部を削り取って打つことを特徴とする。請求項５に記載の発明は、請求項１ないし３のいずれかに記載のベタ基礎用連壁の構築方法において、複数の連壁用杭の一部が既に固まった既設杭の場合には、次の杭を該固化状態の既設杭の表面と接するように打つとともに、この両隣接する杭間の隙間を塞ぐようにさらに次の杭を打つことを特徴とする。請求項６に記載の発明は、請求項５に記載のベタ基礎用連壁の構築方法において、隙間を塞ぐ杭を両隣接する杭よりも小径の杭とすることを特徴とする。請求項７に記載の発明は、請求項５に記載のベタ基礎用連壁の構築方法において、次に打つ杭の表面と接することとなる固化状態の既設杭を次に打つ杭よりも小径の杭とすることを特徴とする。請求項８に記載の発明は、請求項５ないし７のいずれかに記載のベタ基礎用連壁の構築方法において、次に打つ杭の表面と接することとなる固化状態の既設杭の対向部の一部を事前に削り取り、この削り取った凹状部分に次に打つ杭の表面が接するようにすることを特徴とする。請求項９に記載の発明は、請求項１ないし８のいずれかに記載のベタ基礎用連壁の構築方法において、連壁をその始端から終端まで繋いで地盤上に格子状あるいは環状に構築し、該格子状あるいは環状に囲まれた地盤の移動変形を抑止することを特徴とする。
【発明の効果】
【０００９】
この発明は前記のようであって、建物建設予定地のベタ基礎が打たれる地盤上に複数の連壁用杭を隙間無く打ち込んでベタ基礎を受けるための耐力連壁を列状に構築する方法において、前記複数の連壁用杭を杭打ち機によって連壁構築方向に対して一直線とならないジグザグ状に打ち、該杭の周りの連壁表面積を多くするので、連壁の表面積を大きくとれて、耐力を強化することができるという優れた効果が期待できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
この発明の実施の形態を、添付図面を参照して説明する。
【００１１】
［実施の形態１］
図１は、従来の図１０と同様なベタ基礎の一例を示す平面図である。また図２は、図１のＡ部のベタ基礎用連壁を示す部分拡大の概略平面図であり、従来の図１２と対応するものである。ここに示すベタ基礎１において、２はベタ基礎用連壁であり、このようなベタ基礎用連壁２を構築するには、複数の連壁用杭５を図示しない杭打ち機によって連壁構築方向に対して一直線とならないジグザグ状に打つ。すなわち、複数の連壁用杭５を１つ置きに連壁構築方向に対してその基軸となる列から左右に交互にはみ出すようにジグザグ状に打って連壁２を構築する。
【００１２】
図面により具体的に説明すると、まず基礎構築部分に円柱状の溝ａ，ｃを、前記杭打ち機で溝底面より上方に向けて次第に横断面が大きくなるように掘削する。それと同時にソイルセメントを含む改良土質と置換し、該土質置換部分を杭５ａ，５ｃとする。次に杭５ａ，５ｃが未だ固まらないうちに杭５ａ，５ｃ間であって、左右いずれかに突出した一側部分に同様に円柱状の溝ｂを掘削し、この際に未固化状態の杭５ａ，５ｃとの対向部が所定量削られ、同時にソイルセメントを含む改良土質と置換し、該土質置換部分を杭５ｂとする。これによって杭５ａ，５ｃが連壁構築方向の列と一直線上に、杭５ｂが列から一側部分に突出し、杭５ａ〜５ｃ間が隙間無く杭が連接した状態となる。図１で杭５ａ，５ｃの外周において杭５ｂと重なり合っている部分が削られる部分を示し、以下の説明の他の杭においても同様である。
【００１３】
杭５ａ〜５ｃを打った後、さらに杭５ｃの前方の部分に円柱状の溝ｅを、溝底面より上方に向けて次第に横断面が大きくなるように掘削する。それと同時にソイルセメントを含む改良土質と置換し、該土質置換部分を杭５ｅとする。次に杭５ｃ，５ｅが未だ固まらないうちに杭５ｃ，５ｅ間であって、突出した他側部分に同様に円柱状の溝ｄを掘削し、この際に未固化状態の杭５ｃ，５ｅとの対向部が所定量削られ、同時にソイルセメントを含む改良土質と置換し、該土質置換部分を杭５ｄとする。これによって杭５ｃ，５ｅが連壁構築方向の列と一直線上に、杭５ｄが他側部分に突出し、杭５ｃ〜５ｅ間が隙間無く杭が連接した状態となる。
【００１４】
杭５ｅ，５ｄを打った後、さらに杭５ｅの前方の部分に円柱状の溝ｇを、溝底面より上方に向けて次第に横断面が大きくなるように掘削する。それと同時にソイルセメントを含む改良土質と置換し、該土質置換部分を杭５ｇとする。次に杭５ｅ，５ｇが未だ固まらないうちに杭５ｅ，５ｇ間であって、突出した一側部分に同様に円柱状の溝ｆを掘削し、この際に未固化状態の杭５ｅ，５ｇとの対向部が所定量削られ、同時にソイルセメントを含む改良土質と置換し、該土質置換部分を杭５ｆとする。これによって杭５ｅ，５ｇが連壁構築方向の列と一直線上に、杭５ｆが一側部分に突出し、杭５ｅ〜５ｇ間が隙間無く杭が連接した状態となる。以後、同様にして溝の掘削と杭５ｉ，５ｈ…の打設を繰り返して図１に示すような連壁２を構築する。
【００１５】
そして前記のように構築された連壁２をランマー等で転圧して土質強度と靭性とをもたせた改良土質の連壁とする。この転圧後に連壁２の上に捨てコンクリート（図示省略）を打ち、該捨てコンクリートの表面を平坦にした後、該平坦面にベタ基礎１を連壁２と一体化して構築することは従前通りである。また、このようなベタ基礎１が土質置換部分の埋め戻し時の転圧効果が周辺地盤面に深層部まで及び地耐力が向上することも従前通りである。
【００１６】
前記のような連壁２において、連壁２を造る杭５が１つ置きに連壁構築方向に対して列から左右に交互にはみ出すようにジグザグ状に打たれるので、杭５の本数も同一列方向の距離において従来の７本に対して１０本も打て、杭５の周りの連壁２表面積が従来の連壁０２の杭０５に比べて多くとることができる。そのため、連壁２の耐力を強化することができ、安定性の高いベタ基礎を構築することができる。
【００１７】
杭５の打設順は一例を示し、そのほかの順例でもよく任意である。すなわち、打とうとする杭が接することとなる杭が未だ固まっていない状態であれば、前記のような例で、例えば杭５ａ→杭５ｂ→杭５ｃ…と、順次に打つことも可能である。
【００１８】
そして前記のようにして連壁２は、図１からわかるように地盤上に通常建物の基礎の形状に合うようにその中が格子状に構築される。このように構築された連壁２は格子状に囲まれた地盤を移動変形しないように抑止する効果がある。すなわち、連壁２上にベタ基礎１が構築され、その上に建物が構築された場合に、垂直にかかる建物荷重応力を連壁２で拘束し、反力を発生させてベタ基礎１の安定力を増幅させる。この効果は連壁を格子状に構築したものだけではなく、連壁をその始端から終端まで繋がった状態に環状に構築するものであれば四角形状、円形状などの連壁でも期待できる。また、連壁２の内部に地下室を構築する場合、近隣水位の影響を遮断（杭の硬化後の低い透水率を利用）でき、内部地下水汲み上げによる近隣への影響を可及的に小さくできる効果もある。
【００１９】
［実施の形態２］
図３は、実施の形態１と同様に図１のＡ部のベタ基礎用連壁を示す部分拡大の概略平面図である。この実施の形態では、ベタ基礎用連壁の構築に際してジグザグ状に打つ杭の打設状態が実施の形態１の連壁と異なっている。１２はベタ基礎用連壁であり、このようなベタ基礎用連壁１２を構築するには、複数の連壁用杭１５を前記杭打ち機によって連壁構築方向に対して一直線とならないジグザグ状に打つ。すなわち、複数の連壁用杭１５を連壁構築方向と交叉する方向、及び連壁構築方向に対してその基軸となる列から左右に交互にはみ出すようにジグザグ状に打って連壁１２を構築する。
【００２０】
図面により具体的に説明すると、まず基礎構築部分に円柱状の溝ｂを、前記杭打ち機で溝底面より上方に向けて次第に横断面が大きくなるように掘削する。それと同時にソイルセメントを含む改良土質と置換し、該土質置換部分を杭１５ｂとする。次に杭１５ｂが未だ固まらないうちに杭１５ｂの左右両側に突出した部分に同様に円柱状の溝ａ，ｃを掘削し、この際に未固化状態の杭１５ｂの両側の部分が所定量削られ、同時にソイルセメントを含む改良土質と置換し、該土質置換部分を杭１５ａ，１５ｃとする。これによって杭１５ａ〜１５ｃが連壁構築方向の列とは直交する方向にほぼ一直線上に、杭１５ａが一側部分に突出し、杭１５ｃが他側部分に突出し、杭１５ａ〜１５ｃ間が隙間無く杭が連接した状態となる。
【００２１】
杭１５ａ〜１５ｃを打った後、さらに杭１５ｃの連壁構築方向の前方の部分に円柱状の溝ｅを、溝底面より上方に向けて次第に横断面が大きくなるように掘削する。それと同時にソイルセメントを含む改良土質と置換し、該土質置換部分を杭１５ｅとする。次に杭１５ｃ，１５ｅが未だ固まらないうちに杭１５ｃ，１５ｅ間であって、突出した他側部分に同様に円柱状の溝ｄを掘削し、この際に未固化状態の杭１５ｃ，１５ｅとの対向部が所定量削られ、同時にソイルセメントを含む改良土質と置換し、該土質置換部分を杭１５ｄとする。これによって杭１５ｃ，１５ｄ，１５ｅが突出した他側部分において連壁構築方向の列とほぼ平行な一直線上になり、杭１５ｃ〜１５ｅ間が隙間無く杭が連接した状態となる。
【００２２】
杭１５ｅ，１５ｄを打った後、さらに杭１５ｅの連壁構築方向とは直交する方向となる前方の部分に円柱状の溝ｇを、溝底面より上方に向けて次第に横断面が大きくなるように掘削する。それと同時にソイルセメントを含む改良土質と置換し、該土質置換部分を杭１５ｇとする。次に杭１５ｅ，１５ｇが未だ固まらないうちに杭１５ｅ，１５ｇ間に同様に円柱状の溝ｆを掘削し、この際に未固化状態の杭１５ｅ，１５ｇとの対向部が所定量削られ、同時にソイルセメントを含む改良土質と置換し、該土質置換部分を杭１５ｆとする。これによって杭１５ｅ，１５ｇが連壁構築方向の列とは直交する方向にほぼ一直線上に、杭１５ｅが他側部分に突出し、杭１５ｇが一側部分に突出し、杭１５ｅ〜１５ｇ間が隙間無く杭が連接した状態となる。この結果、杭１５ｅ〜１５ｇは、杭１５ａ〜１５ｃとは連壁構築方向の列とは直交する方向にほぼ平行になる。
【００２３】
杭１５ｇ，１５ｆを打った後、さらに杭１５ｇの連壁構築方向の前方の部分に円柱状の溝ｉを、溝底面より上方に向けて次第に横断面が大きくなるように掘削する。それと同時にソイルセメントを含む改良土質と置換し、該土質置換部分を杭１５ｉとする。次に杭１５ｇ，１５ｉが未だ固まらないうちに杭１５ｇ，１５ｉ間に同様に円柱状の溝ｈを掘削し、この際に未固化状態の杭１５ｇ，１５ｉとの対向部が所定量削られ、同時にソイルセメントを含む改良土質と置換し、該土質置換部分を杭１５ｈとする。これによって杭１５ｇ，１５ｈ，１５ｉが突出した一側部分において連壁構築方向の列とほぼ平行な一直線上になり、杭１５ｇ〜１５ｉ間が隙間無く杭が連接した状態となる。この結果、杭１５ｇ〜１５ｉは、杭１５ａと同列で、杭１５ｃ〜１５ｅとは連壁構築方向にほぼ平行になる。以後、同様にして溝の掘削と杭１５ｋ，１５ｊ…の打設を繰り返して図３に示すような連壁１２を構築する。
【００２４】
前記のような連壁において、連壁１２を造る杭１５が１つ置きに連壁構築方向に対して列から左右に交互に３つずつはみ出すようにジグザグ状に打たれるので、杭１５の本数も同一列方向の距離において従来の７本に対して１０本以上も打て、杭１５の周りの連壁１２表面積が従来の連壁０２の杭０５に比べて多くとることができる。そのため、連壁１２の耐力を強化することができ、安定性の高いベタ基礎を構築することができる。
【００２５】
杭１５の打設順は一例を示し、この場合も前記実施の形態と同様に、そのほかの順例でもよく任意である。この実施の形態２においても実施の形態１の段落００１８で説明したような効果が期待できる。
【００２６】
［実施の形態３］
図４は、実施の形態１と同様に図１のＡ部のベタ基礎用連壁を示す部分拡大の概略平面図である。この実施の形態は、実施の形態１と実施の形態２のそれぞれ一部を組み合わせて配置したものであり、ベタ基礎用連壁２２を構築する際に前記杭打ち機によって杭２５を打設する方法や打設順等は実施の形態１，２に準じるものである。いずれにしても、図示のように杭２５ａ〜２５ｃが突出した一側部分において連壁構築方向の列とほぼ平行の一直線上になり、杭２５ｃ〜２５ｅが連壁構築方向とは斜めに交叉する方向にほぼ一直線上になり、杭２５ｅ〜２５ｇが突出した他側部分において連壁構築方向の列とほぼ平行の一直線上になり、杭２５ｇ〜２５ｉが連壁構築方向とは斜めに交叉する方向にほぼ一直線上になり、以下同様な配列が繰り返される。したがって、説明の重複を避け、ここでは詳細な説明は省略することとする。
【００２７】
［実施の形態４］
図５は、実施の形態４のベタ基礎用連壁を示す部分拡大の概略平面図である。この実施の形態は、実施の形態１ないし実施の形態３において、連壁構築工事が１日で終わらず途中で終了せざるを得ない場合に、硬化して固化した既設の杭に水密の保持等を行いながらうまく接続して新規な杭を打設する例を示すものである。この例は図１の例えばＢ部の箇所を示し、薄く黒で着色した固化状態の既設杭３５ａ，３５ｂがあり、それらと同一列方向に新規の杭３５ｃ，３５ｄと接続していくものであるが、この場合杭３５ｂと杭３５ｃは表面が接する状態となり、杭３５ｃと杭３５ｄが前記と同様に未固化状態の杭３５ｃの対向部が削られて接続されることとなる。そして（Ａ）では杭３５ｅと杭３５ｆ、杭３５ｇと杭３５ｈが既設杭３５ｂの表面に接することとなる。これにより表面が接する杭３５ｂと杭３５ｃの微小隙間は杭３５ｅと杭３５ｆ、杭３５ｇと杭３５ｈによって塞がれた密接状態になり、水密が保たれることになる。
【００２８】
前記（Ａ）の例では同径の杭を利用するためどうしても接続幅が大きくなる。そのため、接続幅の余裕がなくて小さくする必要がある場合には（Ｂ），（Ｃ）に示すような工事を行う。すなわち、（Ｂ）に示すように同一列方向に新規の杭３５ｃ，３５ｄを接続していくことは（Ａ）と同様であるが、杭３５ｅと杭３５ｆ、杭３５ｇと杭３５ｈに代えて小径の杭３５ｅ〜３５ｌを図示のように打設し接続していく。これにより表面が接する杭３５ｂと杭３５ｃの微小隙間は小径の杭３５ｅ〜３５ｌによって塞がれた密接状態になり、水密が保たれ、接続幅も前記のものよりは小さくできる。
【００２９】
（Ｃ）はさらに接続幅を小さくする方法であり、この場合には既設杭としての杭３５ｂを事前に小径としておき、この小径杭に同一列方向に新規の杭３５ｃ，３５ｄを接続していくとともに、杭３５ｅと杭３５ｆ、杭３５ｇと杭３５ｈに代えて小径の杭３５ｅ〜３５ｈを図示のように打設し接続していく。これにより表面が接する杭３５ｂと杭３５ｃの微小隙間は小径の杭３５ｅ〜３５ｈによって塞がれた密接状態になり、水密が保たれ、接続幅も（Ｂ）のものよりさらに小さいものにできる。
【００３０】
図６は、図１の例えばＣ部の箇所を示す。このような外回りコーナー部を接続するには同径の杭を用いると、（Ａ）に示すように既設杭３５ａ，３５ｂと新規の杭３５ｃ，３５ｈで囲まれた部分に大きな空隙Ｙが生じてしまい、この空隙を埋める手段がない。空隙Ｙがあると地下水がそこに漏れ出て溜まり易いという難点がある。そこでこのようなときは（Ｂ）又は（Ｃ）に示すように杭３５ｈを小径の杭として対応する。これにより空隙Ｙをなくした接続を可能とする。（Ｃ）の例では杭３５ｆと杭３５ｇに代えて小径の杭３５ｆ〜３５ｈを用いるので、（Ａ），（Ｂ）の杭３５ｆと杭３５ｇのようにコーナー外側に大きく出っ張ってしまうことも回避される。
【００３１】
図７は、図１の例えばＤ部の箇所を示す。このような外周部を接続するには（Ａ）又は（Ｂ）のようにするのが好ましい。（Ａ）は既設の杭３５ｆが他の杭３５ａ〜３５ｅと同径の場合であり、このようなときは杭３５ｆの周りに小径の杭３５ｉ〜３５ｎを図示のように打設し接続していく。これにより表面が接する杭３５ｆと杭３５ｇの微小隙間は小径の杭３５ｉ〜３５ｎによって塞がれた密接状態になり、水密が保たれる。（Ｂ）は既設の杭３５ｅが小径の場合であり、このときは該杭の周りに小径の杭３５ｈ〜３５ｋを図示のように打設し接続していく。これにより同様な効果が得られ、しかも杭の本数を低減することが可能となる。
【００３２】
図８は、図１の例えばＥ部の箇所を示す。このような中央部（Ｔ字型部）を接続するには基点（中心）となる杭３５ｄの連壁構築方向の列と交叉（直交）する部分に杭３５ｉ，杭３５ｊを事前に打設しておき、この杭３５ｉ，３５ｊに対して前記したような方法でさらに新規な杭を打設していくのが好ましい。そしてこの場合、杭３５ｉに対しては図７（Ａ）のような接続を行い、また杭３５ｊに対しては図７（Ｂ）のような接続を行うのが好ましい。
【００３３】
図９は、簡易接続の例について説明するものである。前記で説明したものは同径にしろ小径にしろその形状のまま硬化して固化するため、この形状を前提に次の新規な杭を打たざるを得ないものであった。そこでこのようなときは固化状態の既設杭の新規杭が打設される部分を事前に接続予定杭径に断面円弧状に削り、つまり図示のように横断面凹状に削り取り、この削った凹状の孔部に新規杭の外周の一部が嵌るように打設する。このようにすれば既設杭との接続に際して新規杭の打設を容易に行うことが可能となる。図面で（Ａ）は既設杭３５ａと新規杭３５ｂが同径タイプの場合の接続例を示し、（Ｂ）は既設杭３５ａと新規杭３５ｂが異形タイプの場合の接続例を示す。（Ｃ）は（Ｂ）の異形タイプで接続した場合の水密の保持を可能とした接続例を示すものである。この例では小径杭３５ｂの周りに小径の杭３５ｅ〜３５ｈを図示のように打設する。
【００３４】
尚、各実施の形態は、あくまで好ましい一例を示したにすぎず、ジグザグ状に打たれる杭の配列等は図示したものに限るものではない。また、各実施の形態において杭の深さは建物の種類により適宜設定されるものであるが、例えば小規模住宅であればさほど深い必要はなく、鉄筋コンクリート造りの低層３階建て住宅等であればある程度の深さが必要となり、いずれにしても概ね１〜１０ｍ程度となる。また、この発明は小規模住宅から低層３階建て程度の建物までに適用可能である。
【図面の簡単な説明】
【００３５】
【図１】この発明の実施の形態に係るベタ基礎の一例を示す平面図である。
【図２】実施の形態１に係る、図１のＡ部のベタ基礎用連壁を示す部分拡大の概略平面図である。
【図３】実施の形態２に係る、図１のＡ部のベタ基礎用連壁を示す部分拡大の概略平面図である。
【図４】実施の形態３に係る、図１のＡ部のベタ基礎用連壁を示す部分拡大の概略平面図である。
【図５】実施の形態４に係る、図１のＢ部のベタ基礎用連壁を示す部分拡大の概略平面図である。
【図６】同上の、図１のＣ部のベタ基礎用連壁を示す部分拡大の概略平面図である。
【図７】同上の、図１のＤ部のベタ基礎用連壁を示す部分拡大の概略平面図である。
【図８】同上の、図１のＥ部のベタ基礎用連壁を示す部分拡大の概略平面図である。
【図９】同上の、簡易接続の例を示す概略平面図である。
【図１０】従来のベタ基礎用連壁の一例を示す概略平面図である。
【図１１】図１０のＸ−Ｘ線に沿う拡大断面図である。
【図１２】従来のベタ基礎用連壁を示す部分拡大の概略平面図である。
【符号の説明】
【００３６】
１  ベタ基礎
２，１２，２２，３２  連壁
５，１５，２５，３５  杭
【図１】
2009174182.tif 000003
【図２】
2009174182.tif 000004
【図３】
2009174182.tif 000005
【図４】
2009174182.tif 000006
【図５】
2009174182.tif 000007
【図６】
2009174182.tif 000008
【図７】
2009174182.tif 000009
【図８】
2009174182.tif 000010
【図９】
2009174182.tif 000011
【図１０】
2009174182.tif 000012
【図１１】
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【図１２】
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