(57)【要約】【課題】簡単な構成で移相回路や整合回路を必要としないアンテナを提供する。【解決手段】動作周波数における実効波長の略１／２よりも長さｄだけ短く設定された全長Ｌ１の第１の導体素子と動作周波数における実効波長の略１／２よりも長さｄだけ長く設定された全長Ｌ２の第２の導体素子とで構成し、前記第１の導体素子は、動作周波数における実効波長の略１／４に設定された長さＬａの第１の直線部と長さＬｂの第２の直線部とが角度αで屈曲した形状で接続され、前記第２の導体素子は、動作周波数における実効波長の略１／４に設定された長さＬａの第３の直線部と長さＬｃの第４の直線部とが角度αで屈曲した形状で接続され、前記第１の直線部と前記第３の直線部とが平行に近接して配設され端部に給電部を備えると共に、前記第２の直線部と第４の直線部とが前記第１の直線部及び第３の直線部の軸を中心としてそれぞれ異なる方向に構成する。【選択図】図１
2009253947.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
動作周波数における実効波長の略１／２よりも長さｄだけ短く設定された全長Ｌ１の第１の導体素子と動作周波数における実効波長の略１／２よりも長さｄだけ長く設定された全長Ｌ２の第２の導体素子とで構成されたアンテナであって、
前記第１の導体素子は、動作周波数における実効波長の略１／４に設定された長さＬａの第１の直線部と長さＬｂの第２の直線部とが角度αで屈曲した形状で接続され、
前記第２の導体素子は、動作周波数における実効波長の略１／４に設定された長さＬａの第３の直線部と長さＬｃの第４の直線部とが角度αで屈曲した形状で接続され、
前記第１の直線部と前記第３の直線部とが平行に近接して配設され端部に給電部を備えると共に、前記第２の直線部と第４の直線部とが前記第１の直線部及び第３の直線部の軸を中心としてそれぞれ異なる方向に配置されて構成されることを特徴とするアンテナ。
【請求項２】
前記アンテナは、第２の動作周波数における実効波長の略１／４の長さに設定された第３の導体素子及び第４の導体素子を備え、
前記第３の導体素子の端部が前記第１の直線部に接続し、前記第４の導体素子の端部が前記第３の直線部にされ、前記第１の直線部と前記第３の導体素子のなす角度及び前記第３の直線部と前記第４の導体素子のなす角度βとして構成されること特徴とする請求項１に記載のアンテナ。
【請求項３】
前記アンテナは、前記第２の直線部と前記第３の導体素子を略平行に配置し、前記第４の直線部と前記第４の導体素子を略平行に配置することを特徴とする請求項２に記載のアンテナ。  
【請求項４】
前記アンテナは、前記第２の直線部と第４の直線部とがなす角を略２０乃至１６０度の範囲にすることを特徴とする請求項１から３のいずれかに記載のアンテナ。
【請求項５】
前記アンテナは、誘電体シートを備え、前記誘電体シートの表面に前記第１の導体素子を配置し、前記第１の導体素子が配置された前記誘電体シートの裏面に前記第２の導体素子を配置して構成されることを特徴とする請求項１に記載のアンテナ。
【請求項６】
前記アンテナは誘電体シートを備え、前記誘電体シートの表面に前記第１の導体素子及び前記第３の導体素子を配置し、前記第１の導体素子及び前記第３の導体素子が配置された前記誘電体シートの裏面に前記第２の導体素子及び第４の導体素子を配置して構成されることを特徴とする請求項２又は３のいずれかに記載のアンテナ。
【請求項７】
前記アンテナは、
第３の動作周波数に対応した第５の導体素子及び第６の導体素子と、
第４の動作周波数に対応した第７の導体素子及び第８の導体素子とを備え、
前記第１乃至第４の導体素子からなるアンテナを第１のアンテナ部とし、前記第５乃至第８の導体素子からなるアンテナを第２のアンテナ部とすると共に、前記第１のアンテナ部の給電部に対して前記第２のアンテナ部が対称に配置され、前記給電部と前記第１のアンテナ部及び前記第２のアンテナ部との間に共用回路を備えたことを特徴とする請求項１乃至４のいずれかに記載のアンテナ。  
【請求項８】
前記アンテナは、前記第２のアンテナ部を、
第３の動作周波数における実効波長の略１／２よりも長さｄだけ短く設定された全長Ｌ３の第５の導体素子と第３の動作周波数における実効波長の略１／２よりも長さｄだけ長く設定された全長Ｌ４の第６の導体素子とで構成し、    
前記第５の導体素子は、第３の動作周波数における実効波長の略１／４に設定された長さ
Ｌｅの第５の直線部と長さＬｆの第６の直線部とが角度αで屈曲した形状で接続され、
前記第６の導体素子は、第３の動作周波数における実効波長の略１／４に設定された長さＬｅの第７の直線部と長さＬｇの第８の直線部とが角度αで屈曲した形状で接続され、
前記第５の直線部と前記第７の直線部とが平行に近接して配設され端部に給電部を備えると共に、前記第６の直線部と第８の直線部とが前記第５の直線部及び第７の直線部の軸を中心としてそれぞれ異なる方向に配置されて構成されると共に前記アンテナ装置は、第４の動作周波数における実効波長の略１／４の長さに設定された第７の導体素子及び第８の導体素子を備え、
前記第６の導体素子の端部が前記第５の直線部に接続し、前記第８の導体素子の端部が前記第７の直線部にされ、前記第５の直線部と前記第６の導体素子のなす角度及び前記第７の直線部と前記第８の導体素子のなす角度βとして構成されること特徴とする請求項７に記載のアンテナ。
【請求項９】
前記第５の導体素子と前記第７の導体素子とがなす角度及び前記第４の導体素子と前記第８の導体素子とがなす角度が略９０度乃至１６０度であることを特徴とする請求項８に記載のアンテナ。  
【請求項１０】
前記アンテナは誘電体シートを備え、前記誘電体シートの表面に前記第１の導体素子及び前記第３の導体素子を配置すると共に前記第１の導体素子及び前記第３の導体素子が配置された裏面に前記第２の導体素子及び前記第４の導体素子を配置することを特徴とする請求項７から９のいずれかに記載のアンテナ。
【請求項１１】
前記角度αは、略１００乃至１７０度の範囲とし、
前記長さｄを動作周波数における実効波長に対して略０．０３乃至０．２０の範囲であることを特徴とする請求項１から請求項１０のいずれかに記載のアンテナ。
【請求項１２】
前記角度βは、１０度から８０度の範囲とすることを特徴とする請求項２から請求項１１のいずれかに記載のアンテナ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両の窓ガラスに貼り付けて使用されるフィルム型アンテナに関し、特に、円偏波性能や直線偏波性能を有する多周波フィルム型アンテナに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来の円偏波性能を有するフィルム型アンテナアンテナとして、例えば、特開２００４−２４２２７７号公報に開示されているようなフィルム上に形成したクロスダイポール素子と移相回路から構成されるものや、特開２００５−１０１７６１号公報に開示されているようなフィルム上に形成したクロスモノポールと移相回路から構成されるものが知られている。これらの従来の技術では、移相回路が必要となりアンテナ全体の構成が複雑化するという課題があった。
【０００３】
これに対して、移相回路を必要としない円偏波アンテナとして、Ｌ字状に配置され異なる長さの二つの素子のみで構成されるものが知られている（Ｌ字型２素子アンテナ）。
【特許文献１】特開２００４−２４２２７７号公報
【特許文献２】特開２００５−１０１７６１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記従来のＬ字型２素子アンテナでは、給電点インピーダンスが高いため給電用ケーブルや送受信機のインピーダンス（一般には５０Ω）と整合を取るためには整合回路がアンテナ素子の給電部に必要となり構成が複雑化し、特に、車両の窓ガラスに貼り付けて使用されるフィルム型アンテナにおいてこの整合回路を給電部に搭載することは構造上の突起が増大するという課題があった。
【０００５】
また、従来の多周波マクロストリップアンテナでは、誘電体基板を含む構造であるため薄型化が困難であることと視界を遮るという問題から車両の窓ガラスに貼り付けで使用することが困難であるという課題があった。
【０００６】
そこで本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、移相回路や整合回路を必要としないアンテナを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明のアンテナは動作周波数における実効波長の略１／２よりも長さｄだけ短く設定された全長Ｌ１の第１の導体素子と動作周波数における実効波長の略１／２よりも長さｄだけ長く設定された全長Ｌ２の第２の導体素子とで構成されたアンテナであって、前記第１の導体素子は、動作周波数における実効波長の略１／４に設定された長さＬａの第１の直線部と長さＬｂの第２の直線部とが角度αで屈曲した形状で接続され、前記第２の導体素子は、動作周波数における実効波長の略１／４に設定された長さＬａの第３の直線部と長さＬｃの第４の直線部とが角度αで屈曲した形状で接続され、前記第１の直線部と前記第３の直線部とが平行に近接して配設され端部に給電部を備えると共に、前記第２の直線部と第４の直線部とが前記第１の直線部及び第３の直線部の軸を中心としてそれぞれ異なる方向に配置された構成を有している。
【０００８】
このように構成された本発明のアンテナによれば、整合回路を有しなくても第１の導体素子及び第２の導体素子を用いてひとつの動作周波数の信号を受信することができる。
【０００９】
本発明のアンテナは、第２の動作周波数における実効波長の略１／４の長さに設定された第３の導体素子及び第４の導体素子を備え、前記第３の導体素子の端部が前記第１の直線部に接続し、前記第４の導体素子の端部が前記第３の直線部にされ、前記第１の直線部と前記第３の導体素子のなす角度及び前記第３の直線部と前記第４の導体素子のなす角度βとして構成されている。
【００１０】
このように構成された本発明のアンテナによれば、第２の動作周波数における実効波長の略１／４の長さに設定された第３の導体素子及び第４の導体素子を備えることで、第１の動作周波数と第２の動作周波数をそれぞれ受信することができる。また、第１の動作周波数を受信する第１の導体素子と第２の導体素子と、第２の動作周波数を受信する第３の導体素子及び第４の導体素子とを整合回路を備えなくてもアンテナを構成することができるので、異なる２つの動作周波数のひとつに構成されたアンテナで受信することができる。
【００１１】
本発明のアンテナは、前記第２の直線部と前記第３の導体素子を略平行に配置し、前記第４の直線部と前記第４の導体素子を略平行に配置する構成を有している。
【００１２】
このように構成されたアンテナによれば、第２の直線部と第３の導体素子を略平行に配置し、第４の直線部と第４の導体素子を略平行に配置する構成にすることで、整合回路を備えなくても、異なる２つの動作周波数を同時に受信することができる。
【００１３】
本発明のアンテナは、前記第２の直線部と第４の直線部とがなす角を略２０乃至１６０度の範囲にする構成を有している。
【００１４】
このように構成されたアンテナによれば、第２の直線部と第４の直線部とがなす角度を略２０度から１６０度までの範囲にすることで、異なる２つの動作周波数を同時に受信することができる。
【００１５】
本発明のアンテナは、誘電体シートを備え、前記誘電体シートの表面に前記第１の導体素子を配置し、前記第１の導体素子が配置された前記誘電体シートの裏面に前記第２の導体素子を配置して構成されている。
【００１６】
このように構成されたアンテナによれば、誘電体シートに第１の導体素子と第２の導体素子を配置することで、車両や車両のガラス面に簡単に取り付けて使用することができる。
【００１７】
本発明のアンテナは、誘電体シートを備え、前記誘電体シートの表面に前記第１の導体素子及び前記第３の導体素子を配置し、前記第１の導体素子及び前記第３の導体素子が配置された前記誘電体シートの裏面に前記第２の導体素子及び第４の導体素子を配置して構成されている。
【００１８】
このように構成されたアンテナによれば、前記誘電体シートの表面に前記第１の導体素子及び前記第３の導体素子を配置し、その裏面に前記第２の導体素子及び第４の導体素子を配置することで、２つの動作周波数を同時に受信することができ、車両や車両のガラス面に簡単に取り付けて使用することができる。
【００１９】
本発明のアンテナは、第３の動作周波数に対応した第５の導体素子及び第６の導体素子と、第４の動作周波数に対応した第７の導体素子及び第８の導体素子とを備え、前記第１乃至第４の導体素子からなるアンテナを第１のアンテナ部とし、前記第５乃至第８の導体素子からなるアンテナを第２のアンテナ部とすると共に、前記第１のアンテナ部の給電部
に対して前記第２のアンテナ部が対称に配置され、前記給電部と前記第１のアンテナ部及び前記第２のアンテナ部との間に共用回路を備えて構成されている。
【００２０】
このように構成されたアンテナによれば、第１のアンテナ部で２つの動作周波数を受信し、第２のアンテナ部で２つの動作周波数を受信するので、ひとつのアンテナで異なる４つの動作周波数を受信することができる。
【００２１】
本発明のアンテナは、前記第２のアンテナ部を、第３の動作周波数における実効波長の略１／２よりも長さｄだけ短く設定された全長Ｌ３の第５の導体素子と第３の動作周波数における実効波長の略１／２よりも長さｄだけ長く設定された全長Ｌ４の第６の導体素子とで構成し、前記第５の導体素子は、第３の動作周波数における実効波長の略１／４に設定された長さＬｅの第５の直線部と長さＬｆの第６の直線部とが角度αで屈曲した形状で接続され、前記第６の導体素子は、第３の動作周波数における実効波長の略１／４に設定された長さＬｅの第７の直線部と長さＬｇの第８の直線部とが角度αで屈曲した形状で接続され、前記第５の直線部と前記第７の直線部とが平行に近接して配設され端部に給電部を備えると共に、前記第６の直線部と第８の直線部とが前記第５の直線部及び第７の直線部の軸を中心としてそれぞれ異なる方向に配置されて構成されると共に前記アンテナ装置は、第４の動作周波数における実効波長の略１／４の長さに設定された第７の導体素子及び第８の導体素子を備え、前記第６の導体素子の端部が前記第５の直線部に接続し、前記第８の導体素子の端部が前記第７の直線部にされ、前記第５の直線部と前記第６の導体素子のなす角度及び前記第７の直線部と前記第８の導体素子のなす角度βとして構成されている。
【００２２】
このように構成された本発明のアンテナによれば、１つのアンテナで第１の動作周波数から第４の動作周波数までの４つの周波数を同時に受信することができる。また、第１の動作周波数から第４の動作周波数の異なる周波数を受信する場合でも整合回路を設けなくても同時に異なる周波数を受信することができる。
【００２３】
本発明のアンテナは、前記第５の導体素子と前記第７の導体素子とがなす角度及び前記第４の導体素子と前記第８の導体素子とがなす角度が略９０度乃至１６０度であるように構成されている。
【００２４】
本発明のアンテナは、誘電体シートを備え、前記誘電体シートの表面に前記第１の導体素子及び前記第３の導体素子を配置すると共に前記第１の導体素子及び前記第３の導体素子が配置された裏面に前記第２の導体素子及び前記第４の導体素子を配置する構成を有している。
【００２５】
このように構成された本発明のアンテナによれば、誘電体シートを構成することで、車両や車両が有するガラス面に取り付けて使用することができる。
【００２６】
本発明のアンテナは、前記角度αは、略１００乃至１７０度の範囲とし、
前記長さｄを動作周波数における実効波長に対して略０．０３乃至０．２０の範囲であるように構成されている。
【００２７】
このように構成された本発明のアンテナによれば、角度αを略１００度から１７０度の範囲に設定し、長さｄを動作周波数における実効波長に対して略０．０３から０．２０の範囲に設定することで異なる周波数を１つのアンテナで受信することができる。
【００２８】
本発明のアンテナは、前記角度βは、１０度から８０度の範囲であるように構成されている。
【発明の効果】
【００２９】
本発明のアンテナによれば、車両の窓ガラスに貼り付けて使用するアンテナにおいて、複数の電波を受信することができ、また、例えば、ＧＰＳ帯用右旋円偏波アンテナ、通信用７１５ＭＨｚ帯直線偏波アンテナ等の２種類のアンテナを一つの共通化した給電系によって同時に構成することができる。
【００３０】
また、ＧＰＳ帯用右旋円偏波アンテナ、通信用７１５ＭＨｚ帯直線偏波アンテナ、ＥＴＣ用右旋円偏波アンテナ、電波ビーコン用２４００ＭＨｚ帯直線偏波アンテナの４種類のアンテナを一つの共通化した給電系によって同時に構成することができる。また、４種類のアンテナの各インピーダンスの整合を取るために整合回路を設ける必要もなくアンテナを提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３１】
以下、本発明の実施の形態について、図面を用いて説明する。
【００３２】
（第１の実施の形態）
図１（ａ）は、本発明の第１の実施の形態におけるアンテナの構成図であり、図１（ｂ）は、図１（ａ）におけるＹＺ平面からみたアンテナの模式図であり、図１（ｃ）は、図１（ａ）におけるＸＺ平面からみたアンテナの模式図である。また、図２は、図１（ａ）におけるＡ−Ａ‘面で切断した断面を示す断面図である。以降、アンテナの動作周波数を、ＧＰＳ（Ｇｌｏｂａｌ  Ｐｏｓｉｔｉｏｎｉｎｇ  Ｓｙｓｔｅｍ）の周波数帯域である１５７５ＭＨｚ（自由空間波長：λ＝１９０ｍｍ）に設定して説明する。
【００３３】
図１（ａ）、図１（ｂ）、図１（ｃ）において、アンテナは、導体パターン１、導体パターン２、誘電体シート３を有して構成されている。導体パターン１、導体パターン２は、それぞれ誘電体シート３の対向する表面に、例えば蒸着処理によって貼り付けられた導体薄膜であって、例えば、銅箔によって形成されている。また、導体パターン１、導体パターン２の導体幅Ｗは、例えば、１．０ｍｍに設定される。
【００３４】
誘電体シート３は、例えば、比誘電率εｒが２．５で、厚みｔが０．３ｍｍである誘電体薄膜で構成されている。この誘電体シート３の表面における波長短縮率は０．８６であり、実効波長λｇは１６３．４ｍｍとなり、実効波長の半分λｇ／２＝８１．７ｍｍとなっている。
【００３５】
図１（ａ）、図１（ｂ）、図１（ｃ）に示すように、導体パターン１は、誘電体シート３の表面（＋Ｚ側の表面）に配置され、長さがＬａである直線部４と長さがＬｂである直線部５が屈曲部６において角度αで屈曲した形状として形成される。
【００３６】
また、導体パターン２は、誘電体シート３の裏面（−Ｚ側の表面）に配置され、長さがＬａである直線部７と長さがＬｃである直線部８が屈曲部６において角度αで屈曲した形状として形成されている。
【００３７】
ここで、導体パターン１及び導体パターン２のアンテナ電流の位相を９０度異なるように設定し円偏波特性を得るために、導体パターン１の全長Ｌ１を実効的な半波長より４．３％短く、導体パターン２の全長Ｌ２を実効的な半波長より４．３％長く設定する。すなわち、具体的には、λｇに対して４．３％であるｄを７．１ｍｍと設定し、導体パターン１の全長Ｌ１を、
Ｌ１＝Ｌａ＋Ｌｂ＝（λｇ／２−ｄ）＝７４．６ｍｍ
導体パターン２の全長Ｌ２を、
Ｌ２＝Ｌａ＋Ｌｃ＝（λｇ／２＋ｄ）＝８８．８ｍｍ
に設定する。
【００３８】
また、α＝１３５度に設定する。
【００３９】
このように各導体パターンの寸法を設定することにより、動作中心周波数における導体パターン１及び導体パターン２のそれぞれの電流移相が互いに９０度異なるようになる。また、直線部５及び直線部８に分布する電流が放射に寄与するが、この直線部５及び直線部８とがなす角度は、３６０度−２×α度＝９０度となる。このことにより、Ｚ方向に対して右旋円偏波の放射特性を得ることができる。
【００４０】
また、直線部４及び直線部７は、図１（ａ）におけるＡ−Ａ‘面で切断した断面を示す図２のＡ−Ａ’断面図に示すように、誘電体シート３の厚みｔ＝０．３ｍｍを隔てて対向して配置された幅Ｗ＝１ｍｍの平行２線伝送線路として構成される。直線部４及び直線部７の先端（端部）には、給電部９及び給電部１０がそれぞれ設けられている。
【００４１】
ここで、Ｌａ＝４１．０ｍｍに設定しており、これにより、直線部４及び直線部７は実効波長の１／４（λｇ／４）の長さを有する伝送線路として動作することになり、屈曲部６におけるインピーダンスを変換するように機能し、動作周波数帯域における給電部９及び給電部１０の給電点インピーダンスがほぼ５０Ωとなり、ＶＳＷＲが２以下となる。
【００４２】
図３は、給電部に同軸給電ケーブルを接続する給電構造の一例を示した模式図である。図３において、給電部９には接続端子１２が、給電部１０には接続端子１３が接続されている。接続端子１２及び接続端子１３は平衡不平衡変換回路１５に接続され、この平衡不平衡変換回路１５は、例えばバルントランスなどで構成されるものであり、給電部９及び給電部１０の平衡系信号を同軸給電ケーブル３４の不平衡系信号に変換する機能を有している。  
【００４３】
この構成により、不平衡系である同軸給電ケーブル３４から平衡系である本アンテナへの給電が実現される。
【００４４】
また、図４は、図３における平衡不平衡変換回路を省略した例を示す給電構造図である。図４に示すように、同軸給電ケーブル３４の外導体１６は給電部９に半田付け接続され、同軸給電ケーブル３４の中心導体１６は誘電体シート３を貫通して給電部１０に半田付け接続される。図４の構成によれば平衡不平衡変換回路１５を省略した簡易で実用的な構成を実現することができる。
【００４５】
次に、前記したアンテナの放射特性を図５、図６、及び図７を用いて説明する。
【００４６】
図５は、ＸＺ面における右旋円偏波成分の放射パターンを示す模式図。
【００４７】
図５に示すように最大放射方向はほぼＺ方向に向き、最大右旋偏波利得は、＋１．６ｄＢｉが得られる。
【００４８】
図６は、ＹＺ面における右旋円偏波成分の放射パターンを示す模式図。
【００４９】
図６に示すように最大放射方向はほぼＺ方向に向き、最大右旋偏波利得は、＋１．６ｄＢｉが得られる。
【００５０】
図７は、ＸＺ面における軸比特性を示す模式図。
【００５１】
図７に示すように、Ｚ方向において最良の軸比３ｄＢが得られ、良好な円偏波特性が得られる。
【００５２】
以上より図５、図６、図７に示されたように、第１の実施形態におけるアンテナの放射特性は良好な円偏波特性を得ることができることがわかる。
【００５３】
次に、図８を用いて、本実施の形態のアンテナを車両の窓ガラスに設置した例を説明する。図８は、車両のフロントガラスにアンテナを取付けた状態を示す模式図。図８において、図１に示すように構成されたアンテナ３１は、車両のフロントガラス３３に貼り付けることができる。また、このアンテナ３１の給電部９、１０には同軸給電ケーブル３４が接続され、車両のピラー部３５に沿って車室内に設けられたナビゲーション装置等の受信機へ接続されている。
【００５４】
このとき、アンテナ３１のＺ方向が車室外に向けるように貼り付けることで、車両前方斜め上方の方向に対して右旋円偏波のアンテナ利得が高くでき、例えば、高感度なＧＰＳアンテナが実現できる。
【００５５】
なお、第１の実施の形態において説明した寸法パラメータは設計の一例を示したものであり、ここで示した寸法パラメータ以外の組合せであっても一点の円偏波特性を得ることはできる。
【００５６】
例えば、αを１００から１７０度の範囲に設定した場合において、ｄは実効波長の０．０３から０．２０の範囲の中で設定されたαに対して最適な値に設定することで一定の円偏波特性が得られる。
【００５７】
また、本実施の形態においては、ＧＰＳを想定し動作周波数帯域を１５７５ＭＨｚとして説明したが、これに限るものではなく、例えば、ＥＴＣ（Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃ  Ｔｏｌｌ  Ｃｏｌｌｅｃｔｉｏｎ  Ｓｙｓｔｅｍ）で用いられている５８００ＭＨｚ帯域においても、動作周波数帯域に応じて各アンテナ素子の寸法パラメータを設定して形成すれば実用的な円偏波特性が得られる。
【００５８】
また、本実施の形態においては、説明の便宜上、誘電体シート３の比誘電率（εｒ＝２．５）のみを想定した導体パターン寸法の設計値を説明したが、実際の使用状態、すなわち、誘電体シート３が車両の窓ガラスに貼り付けられて使用される状態を想定したうえで、車両の窓ガラスの比誘電率も考慮した導体パターン寸法の設計がなされることが望ましい。
【００５９】
また、第１の実施の形態において、誘電体シート３が平面形状とし、直線部４と直線部５とを含む面と、直線部７と直線部８とを含む面とが平行である場合について説明したが、例えば、曲面形状である車両の窓ガラスに貼り付けた場合を想定して、誘電体シート３が曲面形状である場合であっても、直線部５及び直線部８とがなす角度に応じた最適なｄを設定することにより、同等の効果を得ることができる。
【００６０】
また、第１の実施の形態においては、誘電体シート３として比誘電率εｒが２．５である素材として説明したが、その他の比誘電率を有する素材、例えば、一般的なフィルム用素材である塩化ビニールやポリエステル等を用いることができ、その比誘電率に適したアンテナ素子寸法に設計すれば同様の効果を得ることができる。
【００６１】
また、第１の実施の形態においては、誘電体シート３を車両の窓ガラスに貼り付けて使用することを想定したアンテナ構成を説明したが、誘電体シートを用いることなく、窓ガラスの表面に直接導体パターンを、例えば蒸着によって貼り付けた場合は、円偏波特性を有するアンテナを簡単な構成で窓ガラスに搭載することができる。また、導体パターンを
車両の窓ガラスの内部に一体成形しても同様の効果が得られる。
【００６２】
また、第１の実施の形態において、誘電体シート３を用いてが本発明を限定するものではなく、誘電体シート３を除いて導体パターン１及び導体パターン２だけで構成しても同様の効果を得ることができる。
【００６３】
（第２の実施の形態）  
次に第２の実施形態について図面を用いて説明する。
【００６４】
図９（ａ）は、本発明の第２の実施の形態におけるアンテナの構成図であり、図９（ｂ）は、図９（ａ）におけるＹＺ平面からみたアンテナの模式図であり、図９（ｃ）は、図９（ａ）におけるＸＺ平面からみたアンテナの模式図である。
【００６５】
図１０は、図９（ａ）におけるＡ−Ａ‘面で切断した断面を示す断面図である。
【００６６】
第２の実施の形態におけるアンテナは、２つの動作周波数を用いたものを説明する。ここで、アンテナの動作周波数を、ＧＰＳの周波数帯域である１５７５ＭＨｚ（自由空間波長：λ１＝１９０ｍｍ）と、通信用周波数帯域である７１５ＭＨｚ（自由空間波長：λ２＝４１５ｍｍ）の２つに設定して説明する。なお、第１の実施の形態と同じ箇所に関しては同じ符号付して説明する。
【００６７】
図９（ａ）、図９（ｂ）、図９（ｃ）おいて、第２の実施形態におけるアンテナは、導体パターン１、導体パターン２、導体パターン１１、導体パターン１２及び誘電体シート３を有している。導体パターン１、２、１１、１２はそれぞれ誘電体シート３の対向する表面に、例えば蒸着処理によって貼り付けられた導体薄膜、例えば銅箔によって形成される。導体パターン１、２、１１、１２の導体幅Ｗは、例えば、１．０ｍｍに設定される。
【００６８】
誘電体シート３は、例えば、比誘電率εｒが２．５で、厚みｔが０．３ｍｍである誘電体薄膜で構成される。この場合、誘電体シート３の表面における波長短縮率は０．８６となり実効波長λｇ１は１６３．４ｍｍとなり、λｇ２は３５７ｍｍとなり、実効波長の半分λｇ１／２＝８１．７ｍｍ、λｇ２／２＝１７８．５ｍｍとなる。
【００６９】
図９（ａ）、図９（ｂ）、図９（ｃ）に示すように、導体パターン１は、誘電体シート３の表面（＋Ｚ側の表面）に配置しており、長さがＬａである直線部４と長さがＬｂである直線部５が屈曲部６において角度αで屈曲した形状として形成されている。
【００７０】
また、導体パターン２は、誘電体シート３の裏面（−Ｚ側の表面）に配置しており、長さがＬａである直線部７と長さがＬｃである直線部８が屈曲部６において角度αで屈曲した形状として形成されている。
【００７１】
ここで、導体パターン１及び導体パターン２のアンテナ電流の位相を９０度異なるように設定し円偏波特性を得るために、導体パターン１の全長Ｌ１を実効的な半波長より４．３％短く、導体パターン２の全長Ｌ２を実効的な半波長より４．３％長く設定する。すなわち、具体的には、λｇに対して４．３％であるｄを７．１ｍｍと設定し、導体パターン１の全長Ｌ１を、
Ｌ１＝Ｌａ＋Ｌｂ＝（λｇ１／２−ｄ１）＝７４．６ｍｍ
導体パターン２の全長Ｌ２を、
Ｌ２＝Ｌａ＋Ｌｃ＝（λｇ１／２＋ｄ１）＝８８．８ｍｍ
に設定する。  
【００７２】
また、α＝１３５度に設定する。
【００７３】
このように各導体パターンの寸法を設定することにより、１５７５ＭＨｚにおける導体パターン１及び導体パターン２のそれぞれの電流移相が互いに９０度異なるようになる。また、直線部５及び直線部８に分布する電流が放射に寄与するが、この直線部５及び直線部８がなす角度は３６０度−２×β＝９０度となる。このことにより、Ｚ方向に対して右旋円偏波の放射特性が得られる。
【００７４】
また、直線部４及び直線部７は、図１０のＡ−Ａ’断面図に示すように、誘電体シート３の厚みｔ＝０．３ｍｍを隔てて対向して配置された幅Ｗ＝１ｍｍの平行２線伝送線路として構成される。
【００７５】
直線部４及び直線部７の端部（先端）には、給電部９及び給電部１０がそれぞれ配置される。ここで、Ｌａ＝４１．０ｍｍに設定することで、これにより、直線部４及び直線部７は実効波長の１／４（λｇ１／４）の長さを有する伝送線路として動作することになり、屈曲部６におけるインピーダンスを変換するように機能し、１５７５ＭＨｚにおける給電部９及び給電部１０の給電点インピーダンスがほぼ５０Ωとなり、ＶＳＷＲが２以下となる。
【００７６】
上記の説明のように、Ｙ字型に構成された導体パターン１及び導体パターン２は、１５７５ＭＨｚにおいてインピーダンス整合された右旋円偏波アンテナとして動作する。
【００７７】
ここで、通信用周波数帯域である７１５ＭＨｚでは、給電部９及び給電部１０から直線部４及び直線部７側を見たインピーダンスが高くなる。すなわち、給電部９及び給電部１０において、７１５ＭＨｚでは、導体パターン１及び導体パターン２で構成された右旋円偏波アンテナが存在しないことと等価となる。
【００７８】
一方、この給電部９及び給電部１０に接続された導体パターン１１及び導体パターン１２が７１５ＭＨｚにおける半波長ダイポールアンテナとして動作することについて説明する。
【００７９】
導体パターン１１は、誘電体シート３の表面（＋Ｚ側の表面）に配置しており、長さがＬｄである。また、導体パターン１２は、誘電体シート３の裏面（−Ｚ側の表面）に配置しており、長さは導体パターン１１と同一のＬｄである。長さＬｄは、通信用周波数帯域である７１５ＭＨｚの実効長の１／４、すなわち、λｇ２／４＝８９．３ｍｍに設定される。
【００８０】
ここで、導体パターン１２は導体パターン１の直線部５と略平行に配置され、導体パターン１２は導体パターン２の直線部８と略平行に配置されている。
【００８１】
この場合はαが１３５度であるので、導体パターン１１と直線部４とがなす角度及び導体パターン１２と直線部４とがなす角度であるβが４５度となる。
【００８２】
上記のように設定することで、導体パターン１１、１２と導体パターン１、２との間隔は、Ｌａ×（２の平方根＝０．７０７）、すなわち２９ｍｍに確保されるため、それぞれの導体パターン間の電磁的結合はほどんと発生せず、互いのアンテナ動作に影響を及ぼすことはない。
【００８３】
給電部９及び給電部１０において、導体パターン１１、１２の７１５ＭＨｚにおけるインピーダンスはほぼ５０Ωとなり、導体パターン１１、１２は７１５ＭＨｚで半波長ダイ
ポールアンテナとして動作する。この半波長ダイポールアンテナは、主偏波方向がＸ軸方向となる直線偏波アンテナとして動作する。
【００８４】
なお、給電部９及び給電部１０で見た導体パターン１１、１２の１５７５ＭＨｚにおけるインピーダンスは高いため、ＧＰＳの周波数帯域では右旋円偏波アンテナとして動作する導体パターン１、２から見て導体パターン１１、１２は無視してよいことになる。
【００８５】
上記の説明のように、導体パターン１、２はＧＰＳ用右旋円偏波アンテナとして動作し、導体パターン１１、１２は通信用直線偏波アンテナとして独立して動作し、それらが同一の給電点である給電部９、１０から同時に給電されることになる。
【００８６】
このように、同一の誘電体シート３上にＧＰＳ用右旋円偏波アンテナと通信用直線偏波アンテナを共存させており、さらに給電点を共通としているにも関わらず、互いの動作に影響を及ぼさないように出来る。この要因は、従来のＬ字型２素子アンテナを上記のＹ字型に構成された導体パターン１及び導体パターン２に置き換えたこと、すなわち、Ｌａ＝λｇ１／４の長さを有する伝送線路（直線部４、７）を導入したことによるものである。
【００８７】
すなわち、伝送線路（直線部４、７）のインピーダンス変換機能は両アンテナの給電点の共通化を達成しており、また、その物理的長さは両アンテナ素子の間隔を（λｇ１／４）×（２の平方根＝０．７０７）に確保することを実現している。
【００８８】
ここで、ＧＰＳの周波数帯域である１５７５ＭＨｚが、通信用周波数帯域である７１５ＭＨｚのほぼ倍であることで、各導体パターンの長さであるＬ１＝Ｌａ＋Ｌｂ、Ｌ２＝Ｌａ＋Ｌｃ、Ｌｄがほぼ同等の長さとなり、その結果、アンテナ構造全体がほぼ正方形の平面上に納めることができる。これにより、ＧＰＳ用右旋円偏波アンテナと通信用直線偏波アンテナを９０ｍｍ四方の正方形の平面形状というコンパクトなサイズで構成することができる。
【００８９】
図１１は、給電部に同軸給電ケーブルを接続する給電構造の一例を示した模式図である。図１１において、給電部９には接続端子１３が、給電部１０には接続端子１４が、例えば半田付けによって接続される。接続端子１３及び接続端子１４は平衡不平衡変換回路１５に接続される。平衡不平衡変換回路１５は、例えばバルントランスなどで構成されるもので、給電部９及び給電部１０の平衡系信号を同軸給電ケーブル３４の不平衡系信号に変換する機能を有する。
【００９０】
この構成により、不平衡系である同軸給電ケーブル３４から平衡系である本アンテナへの給電が実現される。
【００９１】
図１２は、図１１における平衡不平衡変換回路を省略した例を示す給電構造図である。
【００９２】
図１２において、同軸給電ケーブル３４の外導体１６は給電部９に接続され、同軸給電ケーブル３４の中心導体１７は誘電体シート３を貫通して給電部１０に半田付け接続される。
【００９３】
このように構成することで、平衡系と不平衡系の変換がなされず給電されることになり、その結果、同軸給電ケーブル３４の外導体１６にはアンテナ電流の一部が分布することになるが、図１１に示す場合と円偏波放射特性において差異はほとんどない。
【００９４】
しかし、例えば、車両に搭載されるＧＰＳ用アンテナにおいては、システム上要求される性能に対してこの影響が軽微で無視できるため、図１２の構成によれば平衡不平衡変換
回路１５を省略した簡易で実用的な構成を実現できる。
【００９５】
以上の説明のように構成したアンテナの放射特性を図１３乃至１７を用いて説明する。
【００９６】
図１３は、ＧＰＳ周波数帯域（１５７５ＭＨｚ）におけるＸＺ面の右旋円偏波成分の放射パターンを示す模式図。なお、図１３に示すように最大放射方向はほぼＺ方向に向き、最大右旋偏波利得は、＋１．６ｄＢｉが得られる。
【００９７】
図１４は、ＧＰＳ周波数帯域（１５７５ＭＨｚ）におけるＹＺ面における右旋円偏波成分の放射パターンを示す模式図。なお、図１４に示すように最大放射方向はほぼＺ方向に向き、最大右旋偏波利得は、＋１．６ｄＢｉが得られる。
【００９８】
図１５は、ＧＰＳ周波数帯域（１５７５ＭＨｚ）におけるＸＺ面の軸比特性を示す模式図。なお、図１５に示すように、Ｚ方向において最良の軸比３ｄＢが得られ、良好な円偏波特性が得られる。
【００９９】
図１６は、通信用周波数帯域（７１５ＭＨｚ）におけるＸＺ面における直線円偏波成分の放射パターンを示す模式図。なお、図１６に示すように８の字型の放射パターンとなり最大放射方向はほぼＺ方向及び−Ｚ方向に向き、最大利得は＋１．４ｄＢｉが得られる。
【０１００】
図１７は、通信用周波数帯域（７１５ＭＨｚ）におけるＹＺ面における直線円偏波成分の放射パターンを示す模式図。なお、図１７に示すようにほぼ無指向性となり、最大利得は＋１．４ｄＢｉが得られる。
【０１０１】
また、本実施の形態において説明した寸法パラメータは設計の一例を示したものであり、ここで示した寸法パラメータ以外の組合せであっても一定の円偏波特性と直線偏波特性を得ることはできる。
【０１０２】
例えば、βを１００から１７０度の範囲に設定した場合において、ｄは実効波長の０．０３から０．２０の範囲の中で設定されたαに対して最適な値に設定することで一定の円偏波特性が得られる。
【０１０３】
また、本実施の形態においては、導体パターン１１、１２を導体パターン１、２の直線部５、８とほぼ平行に配置したが、導体パターン１１、１２の配置方向はこれに限るものではなく、例えば、Ｘ軸方向のように、各導体パターン間の間隔が確保されるように設定すれば同等の性能が得られる。
【０１０４】
また、本実施の形態においては、ＧＰＳと通信用周波数帯を想定し動作周波数帯域を１５７５ＭＨｚ及び７１５ＭＨｚとして説明したが、これに限るものではなく、例えば、ＥＴＣ（Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃ  Ｔｏｌｌ  Ｃｏｌｌｅｃｔｉｏｎ  Ｓｙｓｔｅｍ）で用いられている５８００ＭＨｚ帯と電波ビーコンで用いられている２４００ＭＨｚ帯の組合せにおいてもそれに応じて各アンテナ素子の寸法パラメータを設計すれば、実用的な円偏波特性と直線偏波特性を得ることはできる。
【０１０５】
（第３の実施の形態）
図１８（ａ）は、第３の実施の形態におけるアンテナの構成図であり、図１８（ｂ）は、図１８（ａ）におけるＹＺ平面からみたアンテナの模式図であり、図１８（ｃ）は、図１８（ａ）におけるＸＺ平面からみたアンテナの模式図である。以降、アンテナの動作周波数を、ＧＰＳの周波数帯域である１５７５ＭＨｚ（自由空間波長：λ１＝１９０ｍｍ）と、通信用周波数帯域である７１５ＭＨｚ（自由空間波長：λ２＝４１５ｍｍ）と、ＥＴ
Ｃの周波数帯域である５８００ＭＨｚ（自由空間波長：λ３＝５２ｍｍ）と、電波ビーコンの周波数帯域である２４００ＭＨｚ（自由空間波長：λ４＝１２５ｍｍ）の４つに設定して説明する。なお、第１の実施の形態、第２の実施の形態で用いた同じ箇所に関しては同じ符号付して説明する。
【０１０６】
図１８（ａ）、図１８（ｂ）、図１８（ｃ）において、導体パターン１、２及び導体パターン１１、１２によって構成されるアンテナにおいて、図９（ａ）、図９（ｂ）、図９（ｃ）で説明したものと同一箇所に対して同一の番号を付すと共に構成要素における動作は同一のものとする。
【０１０７】
なお、図１８（ａ）、図１８（ｂ）、図１８（ｃ）においては、導体パターン１、２及び導体パターン１１、１２によって構成されるアンテナと給電部９、１０との間に、低域通過フィルタ２０を挿入している。
【０１０８】
低域通過フィルタ２０は、コイルとコンデンサなどの集中定数素子や、又は伝送線路素子などの分布定数素子によって構成され、ＧＰＳの周波数帯域である１５７５ＭＨｚ以下の周波数の信号を通過させ、例えば２０００ＭＨｚ以上の周波数の信号を遮断するように動作する。
【０１０９】
図１８（ａ）、図１８（ｂ）、図１８（ｃ）において、導体パターン２２、２３、２９、３０はそれぞれ誘電体シート３の対向する表面に、例えば蒸着処理によって貼り付けられた導体薄膜、例えば銅箔によって形成される。導体パターン２２、２３、２９、３０の導体幅Ｗは、例えば、１．０ｍｍに設定される。
【０１１０】
導体パターン２２、２３、２９、３０で構成されるアンテナは、導体パターン１、２、１１、１２によって構成されるアンテナと同様な動作を異なる周波数において行うものである。導体パターン２２、２３、２９、３０は給電部９、１０を挟んで導体パターン１、２、１１、１２と対称となる位置及び向きで配置される。
【０１１１】
導体パターン２２、２３は、導体パターン１、２と同様なＹ字型形状に屈曲部２６で屈曲された形状である。導体パターン２２、２３はＥＴＣの周波数帯域である５８００ＭＨｚ（λｇ３＝４４．７ｍｍ）において、Ｚ方向へ右旋円偏波が放射されるように動作するように、各直線部２４、２５、２７、２８の長さＬｅ、Ｌｆ、Ｌｇは最適な値に設定される。
【０１１２】
直線部２４と直線部２５がなす角度及び直線部２７と直線部２８がなす角度はαに設定され、例えば、α＝１３５度に設定されるか、又は、αを１００から１７０度の範囲に設定する。
【０１１３】
また、導体パターン２９、３０は、電波ビーコンの周波数帯域である２４００ＭＨｚ（λｇ４＝１０７．５ｍｍ）において、半波長ダイポールとして動作するようにその長さＬｈが設定される。
【０１１４】
ここで、直線部２２と導体パターン２９とが略平行に配置し、かつ、直線部２３と導体パターン３０とが略平行に配置するために、αが１３５度である場合においては、導体パターン２９と直線部２４とがなす角度及び導体パターン３０と直線部２９とがなす角度であるβを４５度に設定することが望ましい。
【０１１５】
下記に各導体パターンの長さの設定例を示す。
【０１１６】
Ｌｅ＝（λｇ３／４）＝１１．２ｍｍ  
Ｌｆ＝９．３ｍｍ  
Ｌｇ＝１３．１ｍｍ
Ｌｈ＝（λｇ４／４）＝２６．９ｍｍ    
上記のように構成することで、Ｙ字型に構成された導体パターン２２、２３は５８００ＭＨｚにおいてインピーダンス整合された右旋円偏波アンテナとして動作し、導体パターン２９、３０が２４００ＭＨｚにおける半波長ダイポールアンテナとして動作し、両アンテナが互いに影響することなく独立に動作することになる。
【０１１７】
ここで、導体パターン１１と導体パターン３０とがなす角度が９０度になり、導体パターン１２と導体パターン２９とがなす角度が９０度になるように、すなわち、α＝１３５度、β＝４５度に設定することで、４種類の周波数帯域で動作する４種類のアンテナ部が互いに電磁的に影響を及ぼす度合いが最も小さくなり、最も良好な放射特性が得られる。
【０１１８】
ここで、導体パターン２２、２３、２９、３０によって構成されるアンテナと給電部９、１０との間に、高域通過フィルタ２１を挿入している。
【０１１９】
高域通過フィルタ２１は、コイルとコンデンサなどの集中定数素子や、又は伝送線路素子などの分布定数素子によって構成され、電波ビーコンの周波数帯域である２４００ＭＨｚ以上の周波数の信号を通過させ、例えば２０００ＭＨｚ以下の周波数の信号を遮断するように動作する。  
【０１２０】
なお、低域通過フィルタ２０及び高域通過フィルタ２１は、給電部９、１０から見た上下に配置される二つのアンテナ系を共用するアンテナ共用回路として動作する。
【０１２１】
以上のように構成することで、一つの共通給電点である給電部９、１０から同時に給電された、ＧＰＳ帯用右旋円偏波アンテナ、通信用７１５ＭＨｚ帯直線偏波アンテナ、ＥＴＣ用右旋円偏波アンテナ、電波ビーコン用２４００ＭＨｚ帯直線偏波アンテナを同一の誘電体シート３上に構成することができ、各アンテナを独立して動作させることができる。
【０１２２】
以上の説明のように構成したアンテナの放射特性を図１９乃至２３を用いて説明する。
【０１２３】
なお、ここでは、ＥＴＣ周波数帯域（５８００ＭＨｚ）と電波ビーコン周波数帯域（２４００ＭＨｚ）における放射特性を示す。ＧＰＳ周波数帯域（１５７５ＭＨｚ）と通信用周波数帯域（７１５ＭＨｚ）における放射特性は、図５乃至９で説明したものと同一となるため説明を省略する。
【０１２４】
図１９は、ＥＴＣ周波数帯域（５８００ＭＨｚ）におけるＸＺ面の右旋円偏波成分の放射パターンを示す模式図。図１９に示すように最大放射方向はほぼＺ方向に向き、最大右旋偏波利得は、＋１．９ｄＢｉが得られる。
【０１２５】
図２０は、ＥＴＣ周波数帯域（５８００ＭＨｚ）におけるＹＺ面における右旋円偏波成分の放射パターンを示す模式図。図２０に示すように最大放射方向はほぼＺ方向に向き、最大右旋偏波利得は、＋１．９ｄＢｉが得られる。
【０１２６】
図２１は、ＥＴＣ周波数帯域（５８００ＭＨｚ）におけるＸＺ面の軸比特性を示した模式図。図２１に示すように、Ｚ方向において最良の軸比３ｄＢが得られ、良好な円偏波特性が得られる。
【０１２７】
図２２は、電波ビーコン周波数帯域（２４００ＭＨｚ）におけるＸＺ面における直線円
偏波成分の放射パターンを示す模式図。図２２に示すように８の字型の放射パターンとなり最大放射方向はほぼＺ方向及び−Ｚ方向に向き、最大利得は＋１．２ｄＢｉが得られる。
【０１２８】
図２３は、電波ビーコン周波数帯域（２４００ＭＨｚ）におけるＹＺ面における直線円偏波成分の放射パターンを示す模式図。図２３に示すようにほぼ無指向性となり、最大利得は＋１．２ｄＢｉが得られる。
【０１２９】
ここで、本実施の形態においては、導体パターン１の直線部５と導体パターン１１が、導体パターン２の直線８と導体パターン１２が、導体パターン２２の直線部２５と導体パターン２９が、導体パターン２３の直線２８と導体パターン３０が、それぞれ平行に配置されていることが上記の放射特性を実現する上で重要となる。
【０１３０】
上記のように配置することで、導体パターン１１と導体パターン３０が、導体パターン１２と導体パターン２９が、それぞれ直交して配置されることになり、このことにより、通信用周波数帯域（７１５ＭＨｚ）と、電波ビーコン周波数帯域（２４００ＭＨｚ）における直線偏波アンテナ同士の電磁的結合による影響を小さく抑えることになる。
【０１３１】
以上説明したように、本実施の形態によれば、１５０×２００ｍｍの平面形状というコンパクトなサイズの誘電体シート上において、ＧＰＳ帯用右旋円偏波アンテナ、通信用７１５ＭＨｚ帯直線偏波アンテナ、ＥＴＣ用右旋円偏波アンテナ、電波ビーコン用２４００ＭＨｚ帯直線偏波アンテナを同時に構成することができる。
【０１３２】
次に、図２４を用いて、本実施の形態のアンテナを車両の窓ガラスに設置した例を説明する。図２４は、車両のフロントガラスにアンテナを取付けた状態を示す模式図。
【０１３３】
図２４において、図１８（ａ）に示すように構成されたアンテナ３２は、車両のフロントガラス３３に貼り付けられる。アンテナ３２に接続された同軸給電ケーブル３４は車両のピラー部３５に沿って車室内の受信機へと接続される。
【０１３４】
このとき、図１８（ａ）におけるＺ方向が車室外へ向けられるように貼り付けることで、車両前方斜め上方の方向に対して右旋円偏波のアンテナ利得が高くでき、高感度なＧＰＳ用及びＥＴＣ用右旋円偏波アンテナと同時に通信用７１５ＭＨｚ帯直線偏波アンテナ、電波ビーコン用２４００ＭＨｚ帯直線偏波アンテナを実現できる。
【０１３５】
なお、本実施の形態においては、説明の便宜上、誘電体シート３の比誘電率（εｒ＝２．５）のみを想定した導体パターン寸法の設計値を説明したが、実際の使用状態、すなわち、誘電体シート３が車両の窓ガラスに貼り付けられて使用される状態を想定したうえで、車両の窓ガラスの比誘電率も考慮した導体パターン寸法の設計がなされることが望ましい。
【０１３６】
また、本実施の形態においては、誘電体シート３が平面形状であり、すなわち、直線部４と直線部５とを含む面と、直線部７と直線部８とを含む面とが平行である場合について説明したが、例えば、曲面形状である車両の窓ガラスに貼り付けた場合を想定して、誘電体シート３が曲面形状である場合であっても、直線部５及び直線部８とがなす角度に応じた最適なｄ１、ｄ２を設定することにより、良好な円偏波特性が得られる。
【０１３７】
また、本実施の形態において、誘電体シート３として比誘電率εｒが２．５である素材として説明したが、その他の比誘電率を有する素材、例えば、一般的なフィルム用素材である塩化ビニールやポリエステルなどであっても、その比誘電率に適したアンテナ素子寸
法に設計すれば同様の効果が得られる。
【０１３８】
また、本実施の形態において、誘電体シート３を車両の窓ガラスに貼り付けて使用することを想定したアンテナ構成を説明したが、誘電体シートを用いることなく、車両の窓ガラスの表面に直接導体パターンを、例えば蒸着によって貼り付けた場合は、円偏波特性を有するアンテナを簡単な構成で窓ガラスに搭載できるという作用を有する。また、導体パターンを車両の窓ガラスの内部に一体成形しても同様の効果を得ることができる。
【０１３９】
また、本実施の形態において、図１８（ａ）に示すように高域通過フィルタ２０、低域通過フィルタ２１を分けて設ける構成にしたが、本発明を限定するものではなく、例えば、図２５に示すように一体型帯域別通過フィルタ４０を備えるように構成しても同様の効果を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【０１４０】
【図１】（ａ）第１の実施の形態におけるアンテナの構成図（ｂ）図１（ａ）におけるＹＺ平面からみたアンテナの模式図（ｃ）図１（ａ）におけるＸＺ平面からみたアンテナの模式図
【図２】図１におけるＡ−Ａ‘面で切断した断面を示す断面図
【図３】給電部に同軸給電ケーブルを接続する給電構造の一例を示した構成図
【図４】図３における平衡不平衡変換回路を省略した給電構造の構成図
【図５】ＸＺ面における右旋円偏波成分の放射パターンを示す模式図
【図６】ＹＺ面における右旋円偏波成分の放射パターンを示す模式図
【図７】ＸＺ面における軸比特性を示した模式図
【図８】車両のフロントガラスにアンテナを取付けた状態を示す模式図
【図９】（ａ）第２の実施の形態におけるアンテナの構成図（ｂ）図９（ａ）におけるＹＺ平面からみたアンテナの模式図（ｃ）図９（ａ）におけるＸＺ平面からみたアンテナの模式図
【図１０】図９（ａ）におけるＡ−Ａ‘面で切断した断面を示す断面図
【図１１】給電部に同軸給電ケーブルを接続する給電構造の一例を示した模式図
【図１２】図１１における平衡不平衡変換回路を省略した給電構造図
【図１３】ＧＰＳ周波数帯域におけるＸＺ面の右旋円偏波成分の放射パターンを示す模式図
【図１４】ＧＰＳ周波数帯域におけるＹＺ面における右旋円偏波成分の放射パターンを示す模式図
【図１５】ＧＰＳ周波数帯域におけるＸＺ面の軸比特性を示した模式図
【図１６】通信用周波数帯域におけるＸＺ面における直線円偏波成分の放射パターンを示す模式図
【図１７】通信用周波数帯域におけるＹＺ面における直線円偏波成分の放射パターンを示す模式図
【図１８】（ａ）第３の実施の形態におけるアンテナの構成図（ｂ）図１８（ａ）におけるＹＺ平面からみたアンテナの模式図（ｃ）図１８（ａ）におけるＸＺ平面からみたアンテナの模式図
【図１９】ＥＴＣ周波数帯域におけるＸＺ面の右旋円偏波成分の放射パターンを示す模式図
【図２０】ＥＴＣ周波数帯域におけるＹＺ面の右旋円偏波成分の放射パターンを示す模式図
【図２１】ＥＴＣ周波数帯域におけるＸＺ面の軸比特性を示した模式図
【図２２】電波ビーコン周波数帯域におけるＸＺ面における直線円偏波成分の放射パターンを示す模式図
【図２３】電波ビーコン周波数帯域におけるＹＺ面における直線円偏波成分の放射パターンを示す模式図
【図２４】車両のフロントガラスにアンテナを取付けた状態を示す模式図
【図２５】他の実施形態におけるアンテナの構成を示す構成図
【符号の説明】
【０１４１】
１    導体パターン
２    導体パターン
３    誘電体シート
４    直線部
５    直線部
６    屈曲部
７    直線部
８    直線部
９    給電部
１０  給電部
１１  導体パターン
１２  導体パターン  
１３  接続端子
１４  接続端子
１５  平衡不平衡変換回路
１６  外導体
１７  中心導体    
２０  高域通過フィルタ  
２１  低域通過フィルタ    
２２  導体パターン
２３  導体パターン
２４  直線部
２５  直線部
２６  屈曲部
２７  直線部
２８  直線部
２９  導体パターン
３０  導体パターン  
３１  アンテナ
３２  アンテナ
３３  フロントガラス
３４  同軸給電ケーブル
３５  ピラー部
４０  一体型帯域別通過フィルタ  
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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