(57)【要約】【課題】従来よりも線材に歪み影響を与えることなく簡便に転位することにより、従来よりも偏流を抑制して電流容量の増加および低交流損失を実現する。【解決手段】本発明に係る超電導コイル１Ａは、二本の超電導テープ線２を束ねて巻き線した第一のコイル３および第二のコイル４をダブルパンケーキ形状に形成した超電導コイルであり、第一のコイル３および第二のコイル４の最内層に位置する二本の超電導テープ線２のみを円周方向の任意の一箇所で入れ替えて構成した。【選択図】  図１
2009246118.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
二本の超電導テープ線を束ねて巻き線した第一のコイルおよび第二のコイルをダブルパンケーキ形状に形成した超電導コイルにおいて、
前記第一のコイルおよび第二のコイルの最内層に位置する前記二本の超電導テープ線のみを円周方向の任意の一箇所で入れ替えて構成されることを特徴とする超電導コイル。
【請求項２】
前記二本の超電導テープ線の位置を入れ替える前記第一のコイルおよび第二のコイルの最内層の直径は、前記超電導テープ線の幅がｗである場合に
【数１】
2009246118.tif 000004
となるように構成されることを特徴とする請求項１記載の超電導コイル。
【請求項３】
前記２本の超電導テープ線の間に絶縁物を挟んで構成したことを特徴とする請求項１または２記載の超電導コイル。
【請求項４】
前記２本の超電導テープ線の周囲全面を絶縁物で覆って構成されることを特徴とする請求項１ないし３のいずれか１項記載の超電導コイル。
【請求項５】
前記第一のコイルおよび第二のコイルの間に絶縁物を挿入して構成されることを特徴とする請求項１ないし４のいずれか１項記載の超電導コイル。
【請求項６】
前記第一のコイルおよび第二のコイルの間に冷却板を挿入して構成されることを特徴とする請求項１ないし５のいずれか１項記載の超電導コイル。
【請求項７】
前記第一のコイルを上側に、第二のコイルを下側に配置し、この第一のコイルの上端面と第二のコイルの下端面に冷却板を挿入することを特徴とする請求項１ないし６のいずれか１項記載の超電導コイル。
【請求項８】
前記冷却板は、スリットを有することを特徴とする請求項６または７記載の超電導コイル。
【請求項９】
前記第一のコイルおよび第二のコイルの最外層の超電導テープ線に電極を接続する際、二本の超電導テープ線の全長が等しくなるように一本ずつ前記電極を接続して構成されることを特徴とする請求項１ないし８のいずれか１項記載の超電導コイル。
【請求項１０】
前記第一のコイルおよび第二のコイルの最外層の超電導テープ線に電極を接続する際、前記二本の超電導テープ線の全長が等しくなるように、前記第一のコイルおよび第二のコイルとも同じ間隔だけ周方向にずらした二本の超電導テープ線を一つの電極に接続して構成されることを特徴とする請求項１ないし８のいずれか１項記載の超電導コイル。
【請求項１１】
前記電極は、その一部に超電導テープ線の厚み分を吸収する溝が設けられていることを特徴とする請求項１０記載の超電導コイル。
【請求項１２】
二本の超電導テープ線を束ねて巻き線して第一のコイルおよび第二のコイルを作り、前記第一のコイルおよび第二のコイルをダブルパンケーキ形状に形成する超電導コイル製造方法において、前記第一のコイルおよび第二のコイルの最内層に位置する前記二本の超電導テープ線のみを円周方向の任意の一箇所で入れ替えることを特徴とする超電導コイル製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は超電導コイルおよびその製造方法に係り、特に、ダブルパンケーキ形状の超伝導コイルの電流容量の減少および交流損失の増加を抑えた超伝導コイルおよび超電導コイル製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
超電導技術の向上に伴い、例えば、磁気共鳴画像診断装置（ＭＲＩ）、超電導磁気エネルギー貯蔵装置（ＳＭＥＳ）又は単結晶引き上げ装置などの超伝導技術を応用した装置が実用化されている。例えば、ＳＭＥＳ用途で超電導コイルを使用する場合、電流容量を大きくし、さらに交流損失を減らすために、超電導線を複数本束ねて１つの導体として超電導コイルを構成する場合がある。
【０００３】
しかしながら、超電導線を単純に複数本束ねただけでは、電流を均一に流すことができずに偏流を生じる結果、電流容量が低下し、交流損失も増加してしまうため、偏流を防止する必要がある。偏流を防止する技術としては、例えば、下記特許文献１および２に記載されるように、パンケーキ形状の超電導コイル１つ（シングルパンケーキコイル）又は２つ（ダブルパンケーキコイル）を１ユニットとして、複数のユニットと接続する際に超電導線同士の接続位置を変えて転位を行う技術（特許文献１、特許文献２）や、絶縁基板のそれぞれの面に巻回されたテープ状体からなる渦巻状の超伝導体コイルを有するディスク状超伝導体（特許文献３）がある。
【特許文献１】特開平１０−３０８３０６号公報
【特許文献２】特開２００２−１８４６１８号公報
【特許文献３】特開２００１−６８３３０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１に開示される技術の場合、ダブルパンケーキコイルを有するユニットを複数接続することを前提として成立するものであり、ダブルパンケーキコイル１つでは使用できない。また、超電導線同士の接続箇所が多くなると、接続抵抗のばらつきや超電導線の劣化等により偏流が生じる結果、電流密度の低下および交流損失の増加を招いて超電導コイルの安定性を悪くしてしまう。
【０００５】
特許文献２に開示される技術の場合、超電導線同士の接続方法によっては、非接続箇所と比べて抵抗が大きくなる箇所が存在する、超電導線に大きな歪みを与えてしまう、又は超電導線の劣化を招来することがある。
【０００６】
例えば、超電導線の接続を、幅１０ｍｍ×長さ２０ｍｍ×厚さ１ｍｍの銅板を用いて行う場合、接続部分の抵抗は液体窒素中で約１．２μΩとなり、非接続箇所と比べて抵抗値が大きくなってしまう。また、一部をラップさせて接続する場合、ラップ長を６０ｍｍ程度にすると抵抗値は０．０１μΩ程度にまで抑えることができるものの位置を入れ替える際に超電導線を二本ずつ入れ替えることになるので超電導線に大きな歪みをかけてしまう。さらに、接続なしに位置を入れ替える場合、超電導線が９０度折れ曲がる構成となり大きな歪みがかかる結果、超電導線の劣化を招いてしまう。
【０００７】
特許文献３に開示される技術の場合、巻枠の内部に超電導線を通すため、ボア径が小さくなってしまう。また、磁場が相対的に大きくなるコイルの中心部分に接続部が配置されている。磁場が相対的に大きくなる部分は、臨界電流値が相対的に小さくなる部分なので、このような部分に接続部を配置することは、温度上昇に伴うクエンチ（熱暴走）を抑制する観点からすると好ましくない。
【０００８】
本発明は、上述した課題を解決すべくなされたものであって、従来よりも線材に歪み影響を与えることなく簡便に転位することにより、従来よりも偏流を抑制して電流容量の増加および低交流損失を実現した超電導コイルおよび超電導コイル製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明に係る超電導コイルは、上述した課題を解決するため、特許請求の範囲に記載したように、二本の超電導テープ線を束ねて巻き線した第一のコイルおよび第二のコイルをダブルパンケーキ形状に形成した超電導コイルにおいて、前記第一のコイルおよび第二のコイルの最内層に位置する前記二本の超電導テープ線のみを円周方向の任意の一箇所で入れ替えて構成されることを特徴とする。
【００１０】
また、本発明に係る超電導コイル製造方法は、上述した課題を解決するため、特許請求の範囲に記載したように、二本の超電導テープ線を束ねて巻き線して第一のコイルおよび第二のコイルを作り、前記第一のコイルおよび第二のコイルをダブルパンケーキ形状に形成する超電導コイル製造方法において、前記第一のコイルおよび第二のコイルの最内層に位置する前記二本の超電導テープ線のみを円周方向の任意の一箇所で入れ替えることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、二本の超電導テープ線に均一な電流を流すことが可能となり、電流容量の増加および交流損失を抑制することができる。また、２本の超電導テープ線の位置を入れ替える転位作業を最内層のみで行うため、作業性が良く、また、超電導テープ線に大きな歪を与えることがないため、超電導コイルの劣化を防ぐことができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
以下、本発明に係る超電導コイルおよび超電導コイル製造方法の実施の形態について、添付の図面を参照して説明する。
【００１３】
［第１の実施形態］
図１は、本発明の第１の実施の形態に係る超電導コイルを説明する説明図である。より詳細には、図１（Ａ）が本発明の第１の実施形態に係る超電導コイルの一実施例である超電導コイル１Ａのコイル軸方向の断面図であり、超電導コイル１Ａの全体構成を概略的に示した部分構成図である。また、図１（Ｂ）は超電導コイル１Ａを構成している２本の超電導テープ線２の位置を入れ替える転位処理を表した概略図である。
【００１４】
図１（Ａ）に示される超電導コイル１Ａは、二本の超電導テープ線２を束ねて１つの導体とし、これを巻き線して形成したダブルパンケーキ形状の超電導コイルである。この超電導コイル１Ａは、二本の超電導テープ線２に均一な電流が流れるようにするため、図１（Ｂ）に示されるように、二本の超電導線２の真ん中の部分で転位してから、内側から外側に向けて一方のコイル（以下、「上側コイル」と称する）３を巻き線後、他方のコイル（以下、「下側コイル」と称する）４を内側から外側に向けて巻き線することによってダブルパンケーキ形状に製作される。
【００１５】
超電導コイル１Ａの転位は、各コイル３，４の最内層のみで行い、その転位箇所５は、ともに円周方向において任意の一箇所で行う。
【００１６】
図２は、７６Ｋにおける横軸を曲げ半径（bending radius）［ｍ］とし、縦軸を歪み無し時の臨界電流Ｉcで規格化した各曲げ半径での臨界電流Ｉc（正規化臨界電流：normalized Ic）として超電導テープ線２のエッジワイズ曲げ歪特性を示した説明図である。
【００１７】
超電導テープ線２を劣化させないためには、正規化臨界電流が０．９８以上であることが好ましいといわれる。図２に示される超電導テープ線２のエッジワイズ曲げ歪特性によれば、０．３［ｍ］以上の曲げ半径を確保することで、正規化臨界電流を０．９８以上とすることができる。従って、本発明に係る超電導コイルでは超電導テープ線２が劣化するのを回避する観点から、曲げ半径を０．３［ｍ］以上とする。
【００１８】
また、上述した超電導テープ線２の曲げ半径を考慮すると、超電導テープ線２を転位させるための最内層の最小直径ｄminは、線材幅をｗとした場合、以下の数式１を満たす必要がある。
【数１】
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【００１９】
上述したように超電導コイル１Ａを製作することにより、二本の超電導テープ線２を完全な対称構造とすることができ均一な電流を流すことができる。均一な電流を流すことができる結果、偏流を防止することができるので、超電導コイル１Ａの電流容量を増加させ、さらに交流損失を抑制することができる。従って、超電導コイル１Ａの安定性を向上させることができる。
【００２０】
尚、図１（Ａ）に示される超電導コイル１Ａでは、コイル３，４の下端から上端まで転位するのに１／４周（中心角９０度）で成されているが、これは一例であって、本発明においては上記例に限定されない。例えば、コイル３，４の下端から上端まで転位するのに１周（中心角３６０度）で成されていても良いし、１／１２周（中心角３０度）で成されていても良い。
【００２１】
［第２の実施形態］
本発明の第２の実施形態に係る超電導コイル１Ｂは、第１の実施形態に係る超電導コイル１Ａに対して巻き線に用いる導体の構造が異なる点以外は実質的に異ならない。そこで、本実施形態においては、超電導コイル１Ａと異なっている導体の構造を中心に説明し、超電導コイル１Ｂの全体構造は、図１において符号１Ａを１Ｂと読み替えることで省略する。
【００２２】
図３は、超電導コイル１Ｂの導体の構造を示した説明図である。超電導コイル１Ｂは、二本の超電導テープ線２の間に絶縁物６を挿入して巻き線を行ってダブルパンケーキ形状の超電導コイルを構成したものである。
【００２３】
図３に示されるように、超電導テープ線２の間に絶縁物６を挿入した導体で超電導コイル１Ｂの巻き線を行うことで、超電導テープ線２の間に流れる結合電流を抑制することができる。この結果、超電導コイル１Ａよりもさらに交流損失を減らすことができ、超電導コイル１Ｂの安定性もさらに向上させることができる。
【００２４】
［第３の実施形態］
本発明の第３の実施形態に係る超電導コイル１Ｃは、第１の実施形態に係る超電導コイル１Ａおよび第２の実施形態に係る超電導コイル１Ｂに対して巻き線に用いる導体の構造が異なる点以外は実質的に異ならない。そこで、本実施形態においては、超電導コイル１Ａ，１Ｂと異なっている導体の構造を中心に説明し、超電導コイル１Ｃの全体構造は、図１において１Ａ，１Ｂを１Ｃと読み替えることで省略する。
【００２５】
図４は、超電導コイル１Ｃの導体の構造を示した説明図である。超電導コイル１Ｃは、二本の超電導テープ線２を束ねた導体の外周を覆う絶縁物（以下、「被覆用絶縁物」と称する）７で巻き線を行ってダブルパンケーキ形状の超電導コイルを構成したものである。
【００２６】
図４に示されるように、二本の超電導テープ線２を束ねた導体の外周を覆う被覆用絶縁物７で超電導コイル１Ｃの巻き線を行うことで、超電導テープ線２の間に流れる結合電流を抑制することができる。この結果、超電導コイル１Ａよりもさらに交流損失を減らすことができ、超電導コイル１Ｃの安定性もさらに向上させることができる。
【００２７】
［第４の実施形態］
図５は、本発明の第４の実施の形態に係る超電導コイルの一実施例である超電導コイル１Ｄの構成（一部省略）を示す概略図である。
【００２８】
図５に示される超電導コイル１Ｄは、第１の実施形態に係る超電導コイル１Ａのダブルパンケーキ形状の上側コイル３と下側コイル４との間に、絶縁物８を挿入して形成したものである。
【００２９】
図５に示されるように、ダブルパンケーキ形状の超電導コイル１Ｄの上側コイル３と下側コイル４との間に、絶縁物８を挿入することにより、超電導コイル１Ａよりもダブルパンケーキ形状の上側コイル３と下側コイル４間の結合電流を抑制することができる。この結果、超電導コイル１Ｄは、超電導コイル１Ａよりもさらに交流損失を減らすことができ、その安定性を向上させることができる。
【００３０】
尚、説明した超電導コイル１Ｄは、超電導コイル１Ａに対して適用されたものであるが、適用されるのは超電導コイル１Ａに限られない。例えば、上述した超電導コイル１Ｂ，１Ｃ等の他の実施の形態に係る超電導コイルに対して適用して、当該超電導コイルを形成するダブルパンケーキ形状の上側コイル３と下側コイル４の間に絶縁物８を挿入して構成しても良い。
【００３１】
また、絶縁物８は、所定の絶縁性を確保できるのであれば、一体的な構造でも良いし、分割構造でも良い。例えば、中心角９０度の扇形を四つ組み合わせて一体の円盤状（中心角３６０度）の絶縁物８を形成するようにしても良い。
【００３２】
［第５の実施形態］
図６は、本発明の第５の実施の形態に係る超電導コイルの一実施例である超電導コイル１Ｅの構成（一部省略）を示す概略図である。
【００３３】
図６に示される超電導コイル１Ｅは、第４の実施形態に係る超電導コイル１Ｄに対してダブルパンケーキ形状の上側コイルと下側コイルとの間に挿入する物体が絶縁物５の代わりに冷却板９を挿入する点で異なるがその他の点では実質的に異ならない。図６に示されるように、超電導コイル１Ｅを構成することで、超電導コイル１Ｅの内部から冷却板９によって冷却することが可能となったので、超電導コイル１Ｅを効率的に冷却して超電導コイル１Ｅの安定性を向上させることができる。
【００３４】
尚、冷却板９は、一体的な構造でも良いし、分割構造でも良い。例えば、中心角９０度の扇形を四つ組み合わせて一体の円盤状（中心角３６０度）の冷却板９を形成するようにしても良い。この点は他の実施の形態に係る冷却板についても同様である。
【００３５】
［第６の実施形態］
図７は、本発明の第６の実施の形態に係る超電導コイルの一実施例である超電導コイル１Ｆの構成（一部省略）を示す概略図である。
【００３６】
図７に示される超電導コイル１Ｆは、第１の実施形態に係る超電導コイル１Ａに対してダブルパンケーキ形状の上側コイル３の上端面と下側コイル４の下端面に冷却板９を取り付けて構成した超電導コイルである。図７に示されるように、超電導コイル１Ｆを構成することで、超電導コイル１Ｅに対して冷却面積を倍にすることができるので、超電導コイル１Ｆをより効率的に冷却して超電導コイル１Ｆの安定性を向上させることができる。
【００３７】
尚、説明した超電導コイル１Ｆは、超電導コイル１Ａに対して適用されたものであるが、適用されるのは超電導コイル１Ａに限られない。例えば、上述した超電導コイル１Ｅに対して適用して、上側コイル３と下側コイル４の間に冷却板９を挿入し、かつ、上側コイル３の上端面と下側コイル４の下端面に冷却板９を取り付けて超電導コイルを構成しても良い。
【００３８】
［第７の実施形態］
本発明の第７の実施の形態に係る超電導コイルは、図６および図７に示される超電導コイル１Ｅ，１Ｆに対して、挿入又は取り付けられる冷却板９の形状が異なる点で相違するがその他の点では実質的に相違しない。そこで、本実施形態においては、図６および図７に示される超電導コイル１Ｅ，１Ｆの冷却板９と相違する冷却板１０，１１の形状を中心に説明し、全体的な構造の説明については、図６および図７に示される符号９を符号１０，１１と読み替えることで省略する。
【００３９】
図８は、本発明の第７の実施の形態に係る超電導コイルの一実施例である超電導コイル１Ｇの冷却板１０，１１の構成（但し、円周方向の一部分のみ）を概略的に表した概略図である。より詳細には、図８（Ａ）は冷却板１０の構成を概略的に表した概略図であり、図８（Ｂ）は冷却板１０とは異なる他の冷却板１１の構成の一部を概略的に表した概略図である。
【００４０】
図８（Ａ）に示される冷却板１０は、冷却板９において周方向に間隙（スリット）１２を入れて構成したスリット入り冷却板１０である。一方、図８（Ｂ）に示される冷却板１１は、冷却板９において径方向にスリット１２を入れて構成したスリット入り冷却板８である。尚、図８（Ａ）および図８（Ｂ）において、冷却板１０，１１は円周方向の一部分しか表されていないが、実際の冷却板１０，１１は図８（Ａ）および図８（Ｂ）に示される構造が全周に亘っている。
【００４１】
図８（Ａ）又は図８（Ｂ）に示されるように、超電導コイル１Ｇにスリット１２を入れたスリット入り冷却板１０，１１を適用することで、超電導コイル１Ｅ，１Ｆに対して、冷却板９に発生する渦電流を抑制することができるようになり、超電導コイル１Ｇは超電導コイル１Ｅ，１Ｆよりもさらに超電導コイルの安定性を向上させることができる。
【００４２】
［第８の実施形態］
図９は、本発明の第８の実施の形態に係る超電導コイルの一実施例である超電導コイル１Ｈを説明する説明図であり、図９（Ａ）は、超電導コイル１Ｈを中心軸方向から見た場合（コイルの中心軸が紙面を貫く方向となる場合）における超電導テープ線２の配置を表した説明図であり、図９（Ｂ）は、図９（Ａ）に示される超電導コイル１Ｈの電極１３と超電導テープ線２との接続状態を拡大してより詳細に表した部分拡大図である。
【００４３】
図９（Ａ）および図９（Ｂ）に示される超電導コイル１Ｈは、ダブルパンケーキ形状の上側コイル３および下側コイル４において、当該コイル３，４の最外層の二本の超電導テープ線２に対して電極１３をそれぞれ一本ずつハンダ１４で接続して構成したものである。ここで、電極１３およびハンダ１４は実質的に同じものを用いて各々の超電導テープ線２に接続され、電極１３は二本の超電導テープ線２の全長が等しくなるように取り付けられる。
【００４４】
図９（Ａ）および図９（Ｂ）に示されるように、実質的に同じ電極１３およびハンダ１４を用いて、上側コイル３および下側コイル４の最外層（最外周）の超電導テープ線２に電極１３を接続する際に、二本の超電導テープ線２の全長が等しくなるように一本ずつ電極１３をハンダ１４で接続して構成された超電導コイル１Ｈによれば、均一に電流を流すことが可能となるので、超電導コイル１Ｈの安定性を向上させることができる。
【００４５】
［第９の実施形態］
図１０は、本発明の第９の実施の形態に係る超電導コイルの一実施例である超電導コイル１Ｉを説明する説明図であり、図１０（Ａ）は、超電導コイル１Ｉを中心軸方向から見た場合における超電導テープ線２の配置を表した説明図であり、図１０（Ｂ）は、図１０（Ａ）に示される超電導コイル１Ｉの電極１５と超電導テープ線２との接続状態を拡大してより詳細に表した部分拡大図である。
【００４６】
図１０（Ａ）および図１０（Ｂ）に示される超電導コイル１Ｉは、ダブルパンケーキ形状の上側コイル３および下側コイル４において、当該コイル３，４の最外層（最外周）の二本の超電導テープ線２を周方向に上側コイル３および下側コイル４とも同じ長さだけずらし、そのずらした部分に電極１５を２本の超電導テープ線２をまとめた状態でハンダ１４をハンダ付けして構成される。
【００４７】
図１０（Ａ）および図１０（Ｂ）に示されるように、上側コイル３および下側コイル４の最外層の超電導テープ線２に電極１５を接続する際、二本の超電導テープ線２の全長が等しくなるように、第一のコイル３および第二のコイル４とも同じ間隔だけ周方向にずらした二本の超電導テープ線２を一つの電極１５をハンダ１４で接続して構成された超電導コイル１Ｉによれば、超電導テープ線２の全長が等しくなり、均一に電流を流すことが可能となるので、超電導コイル１Ｉの安定性を向上させることができる。
【００４８】
［第１０の実施形態］
図１１は、本発明の第１０の実施の形態に係る超電導コイルの一実施例である超電導コイル１Ｊを説明する説明図であり、図１１（Ａ）は、超電導コイル１Ｊを中心軸方向から見た場合における超電導テープ線２の配置を表した説明図であり、図１１（Ｂ）は、図１１（Ａ）に示される超電導コイル１Ｊの電極（以下、「溝付き電極」と称する）１８と超電導テープ線２との接続状態を拡大してより詳細に表した部分拡大図である。
【００４９】
ここで、超電導コイル１Ｊは、超電導コイル１Ｈと同様に、上側コイル３および下側コイル４の最外層（最外周）の二本の超電導テープ線２を周方向に上側コイル３および下側コイル４とも同じ長さだけずらし、そのずらした部分に溝付き電極１８を２本の超電導テープ線２をまとめた状態でハンダ１４をハンダ付けして構成される点で実質的に共通するが、電極の形態において相違している。
【００５０】
図１１（Ｂ）に示されるように、溝付き電極１８は、超電導テープ線２の厚み分を吸収するため、超電導テープ線２の厚みと同程度の溝が施されている。そして、超電導コイル１Ｊにおいて、溝付き電極１８と超電導テープ線２をハンダ１４でハンダ接続する際には、ハンダ１４の厚みが各々の超電導テープ線２で等しくなるようにしてハンダ接続を行う。
【００５１】
図１１（Ａ）および図１１（Ｂ）に示されるように、上側コイル３および下側コイル４の最外層の超電導テープ線２に溝付き電極１８を接続する際、二本の超電導テープ線２の全長が等しくなるように、第一のコイル３および第二のコイル４とも同じ間隔だけ周方向にずらした二本の超電導テープ線２にハンダ１４の厚みが各々の超電導テープ線２で等しくなるように一つの溝付き電極１８をハンダ接続した超電導コイル１Ｊによれば、ハンダ１４の接続抵抗を等しくすることができるので、均一に電流を流すことが可能となり、超電導コイル１Ｊの安定性を向上させることができる。
【００５２】
以上、本発明によれば、従来よりも線材（超電導テープ２）に歪み影響を与えない条件下で最内層の最小径を決定しているので、超電導テープ線２に大きな歪を与えることがなく、超電導コイル１Ａ〜１Ｊの劣化を防ぐことができる。
【００５３】
また、二本の超電導テープ線２の位置を入れ替える転位作業を最内層のみで行うため、従来よりも作業性が良く簡便に線材の転位を行うことができる。この結果、従来よりも簡便に超電導コイル１Ａ〜１Ｊの二本の超電導テープ線２に均一な電流を流すことが可能となり、偏流を抑制して電流容量の増加および低交流損失を実現することができる。
【００５４】
尚、本発明は上記の各実施形態そのままに限定されるものではなく、実施段階ではその要旨を逸脱しない範囲で構成要素を変形して具体化しても良い。また、上記の各実施形態に開示されている複数の構成要素の適宜な組み合わせにより、種々の発明を形成できる。例えば、実施形態に示される全構成要素から幾つかの構成要素を削除しても良い。さらに、異なる実施形態にわたる構成要素を適宜組み合わせても良い。
【図面の簡単な説明】
【００５５】
【図１】本発明の第１の実施形態に係る超電導コイルを説明する図であって、（Ａ）は本発明の第１の実施形態に係る超電導コイルの概略図、（Ｂ）は超電導コイルを構成している二本の超電導テープ線の位置を入れ替える転位処理を表した概略図。
【図２】本発明の実施形態に係る超電導コイルに適用される超電導テープ線のエッジワイズ曲げ歪特性を示す説明図。
【図３】本発明の第２の実施形態に係る超電導コイルを構成する導体の構造を示した概略図。
【図４】本発明の第３の実施形態に係る超電導コイルを構成する導体の構造を示した概略図。
【図５】本発明の第４の実施の形態に係る超電導コイルの構成（一部省略）を示す概略図。
【図６】本発明の第５の実施の形態に係る超電導コイルの構成（一部省略）を示す概略図。
【図７】本発明の第６の実施の形態に係る超電導コイルの構成（一部省略）を示す概略図。
【図８】本発明の第７の実施の形態に係る超電導コイルの冷却板の構成（但し、円周方向の一部分のみ）を概略的に表した概略図であり、（Ａ）は周方向にスリットを設けた冷却板の構成を概略的に表した概略図、（Ｂ）は径方向にスリットを設けた冷却板の構成を概略的に表した概略図。
【図９】本発明の第８の実施の形態に係る超電導コイルを説明する説明図であり、（Ａ）は、超電導コイルを中心軸方向から見た場合における超電導テープ線の配置を表した説明図、（Ｂ）は超電導コイルの電極と超電導テープ線との接続状態を拡大してより詳細に表した部分拡大図。
【図１０】本発明の第９の実施の形態に係る超電導コイルを説明する説明図であり、（Ａ）は、超電導コイルを中心軸方向から見た場合における超電導テープ線の配置を表した説明図、（Ｂ）は超電導コイルの電極と超電導テープ線との接続状態を拡大してより詳細に表した部分拡大図。
【図１１】本発明の第１０の実施の形態に係る超電導コイルを説明する説明図であり、（Ａ）は、超電導コイルを中心軸方向から見た場合における超電導テープ線の配置を表した説明図、（Ｂ）は超電導コイルの電極と超電導テープ線との接続状態を拡大してより詳細に表した部分拡大図。
【符号の説明】
【００５６】
１Ａ，１Ｂ，１Ｃ，１Ｄ，１Ｅ，１Ｆ，１Ｇ，１Ｈ，１Ｉ，１Ｊ  超電導コイル
２  超電導テープ線
３  上側コイル
４  下側コイル
５  転位箇所
６  絶縁物
７  被覆用絶縁物
８  絶縁物
９  冷却板
１０  周方向スリット入り冷却板
１１  径方向スリット入り冷却板
１２  スリット
１３  電極
１４  ハンダ
１５  電極
１８  溝付き電極
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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