(57)【要約】【課題】伝熱性ヒータをトッププレートに対し精度良く押し当てるこができ、密着性やヒータ効率などの向上を図る。【解決手段】伝熱性ヒータ３０をトッププレート１４側に設けられたヒータ支持手段により、該ヒータ３０の周囲を支持するとともに、上記トッププレート１４下面に押し当てるように取付固定する構成とする。【選択図】  図１
2009257712.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
調理器の本体と、
前記本体の上面を覆うように設けられ調理容器を載置するトッププレートと、
前記本体内に位置して前記トッププレートの下面に当接される伝熱性ヒータと、
を備え、
前記伝熱性ヒータは、前記トッププレート側に設けられたヒータ支持手段により、該伝熱性ヒータの周囲を支持するとともに、前記トッププレート下面に押し当てるように支持固定したことを特徴とする加熱調理器。
【請求項２】
ヒータ支持手段は、トッププレートに取付固定される固定部材と、伝熱性ヒータを支持するヒータ支えとから構成したことを特徴とする請求項１記載の加熱調理器。
【請求項３】
ヒータ支持手段の固定部材は、少なくともトッププレート下面の周囲に設けられた下部枠と一体に形成したことを特徴とする請求項２記載の加熱調理器。
【請求項４】
伝熱性ヒータの加熱温度を検知する温度センサを備え、この温度センサの温度感知部をヒータ支えに当接する構成としたことを特徴とする請求項２記載の加熱調理器。
【請求項５】
ヒータ支えは、熱伝導率の高い金属製としたことを特徴とする請求項４記載の加熱調理器。
【請求項６】
ヒータ支えは、ほぼ環状に形成したことを特徴とする請求項２ないし５の何れかに記載の加熱調理器。
【請求項７】
伝熱性ヒータとヒータ支えとの間に、非金属製で剛体である補強板を介在した構成とし
たことを特徴とする請求項６記載の加熱調理器。
【請求項８】
ヒータ支えには、補強板の外周上を支持する複数の爪部を有することを特徴とする請
求項７記載の加熱調理器。
【請求項９】
伝熱性ヒータの下方に誘導加熱コイルを設けたものにおいて、補強板の下面側に断熱材
を設けたことを特徴とする請求項８記載の加熱調理器。
【請求項１０】
ヒータ支えは、透磁率の低い材料にて環状に形成したことを特徴とする請求項９記載の
加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、トッププレート上に載置した調理容器を介して加熱調理すべく、該トッププレート下面に伝熱性ヒータを備えた加熱調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】
この種の加熱調理器は、加熱手段としての伝熱性ヒータを単一構成として設けたタイプ、或は他の加熱手段としての誘導加熱コイルと併用したタイプがあるが、何れにしても伝熱性ヒータは、その特性上トッププレートとの密着性が加熱効率を左右する。そこで、伝熱性ヒータを下方からばね部材などの弾性力を利用してトッププレートの下面側に押し当てるようにしている（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
例えば、図５は従来構成の要部を示す断面図で、これは上記特許文献１の図面に記載の図１相当図で、当該図面に基づき更に具体的に説明すると、耐熱ガラス製のトッププレート１の下面側における調理器本体（図示せず）の内部に、加熱手段としてマイカヒータや発熱用の導体からなる伝熱性ヒータ２と、その下方に他の加熱手段として配置した誘導加熱コイル３を備えた加熱調理器にあって、これら伝熱性ヒータ２と誘導加熱コイル３はユニット構成として、上記本体内の樹脂製のベースプレート４に一体的に取付固定されている。
【０００４】
ところが、上記ベースプレート４は、調理器本体内の適宜の静止部材５に取り付けられていて、例えば圧縮コイルばねからなる弾性体６を介して複数箇所において弾性支持されている。しかして、上記加熱ユニットは上方に付勢された状態で弾性支持され、最上部の伝熱性ヒータ２は上記トッププレート１の下面に弾力的に圧接され密着する構成としている。なお、伝熱性ヒータ２の下面側には補強板７や断熱部材８が重ね合わせられている。
【特許文献１】特開２００７−１２３１５９号公報（第４頁、図１）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記構成によれば、ユーザーは調理メニューに応じて伝熱性ヒータ２或は誘導加熱コイル３などの加熱手段を選択使用でき、特に伝熱性ヒータ２はトッププレート１の下面に密着して、トッププレート１上の調理容器９に対し効率良く熱伝達され加熱調理が実行される。ところで上記構成では、伝熱性ヒータ２の密着性を高め或は維持するには幾つかの課題を有している。
【０００６】
例えば、キッチンキャビネットのカウンタートップ（図示せず）の上面に支持されるトッププレート１と、加熱手段の駆動手段等を内蔵する調理器本体側の静止部材５とは本来的に組立基点を別異とし、両者間に組立上の誤差が生じ易い。しかも、弾性体６による支持が複数個所にある分、取付基点となる静止部材５も単一の構成部品であるとは限らず、他の異なる形状の構成部品にわたり弾性体６を介した弾性支持となることも考えられる。
【０００７】
そのため、トッププレート１への押し当て力が不均一になり易く、加熱中心に精度良く押し当てることが困難となり、調理容器９に対するヒータ効率（加熱効率）が低下するおそれがある。なお、これに対処すべく伝熱性ヒータ２の剛性を更に高めるため、弾性体６による弾性力（付勢力）を大きくする所謂高荷重化とすることが考えられる。これによれば、若干の改善は見込めるものの、これは重量増となり組立能率の低下やコストアップなどが憂慮され、しかも上記課題を根本的に解消する対策とは言えない。
【０００８】
本発明は、上記課題を解決するために、伝熱性ヒータをトッププレートに対し精度良く押し当てることができ、両者の密着性やヒータ効率の向上が期待できる加熱調理器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の加熱調理器は、調理器の本体と、前記本体の上面を覆うように設けられ調理容器を載置するトッププレートと、前記本体内に位置して前記トッププレートの下面に当接される伝熱性ヒータと、を備え、
前記伝熱性ヒータは、前記トッププレート側に設けられたヒータ支持手段により、該伝熱性ヒータの周囲を支持するとともに、前記トッププレート下面に押し当てるように支持固定したことを特徴とする（請求項１の発明）。
【発明の効果】
【００１０】
上記手段によれば、トッププレート側に設けられたヒータ支持手段により伝熱性ヒータを支持固定したので、当該トッププレートと伝熱性ヒータとの間に対する組立誤差による影響を極めて小さく抑えることができ、このことはトッププレートと伝熱性ヒータとの密着性を、より良好とすることを確実で容易に得ることができる。また、上記ヒータ支持手段は、伝熱性ヒータの周囲を支持し上記トッププレート下面に押し当てるようにしているので、均一で精度良く押し当てることができ、延いてはヒータ効率を高めることができるなどの実用的効果が期待できる加熱調理器を提供できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
以下、本発明の加熱調理器をシステムキッチンに組み込んだ、所謂ビルトインタイプの一実施例につき、図１ないし図４を参照して説明する。
まず、図４に示す組込み構成の外観斜視図に基づき説明すると、キッチンキャビネット１１内に組み込まれた加熱調理器１２は、後述する加熱手段やその駆動手段等を内蔵する調理器本体１３（一部を破線で示す）と、該本体１３の上面を塞ぐように装着されたトッププレート１４とから概略構成されている。そのうちトッププレート１４は、透明な耐熱強化ガラス製に彩色して不透明となし、その上面には鍋などの調理容器（図示せず）を載置し加熱するに好適位置とする円形枠線を、例えば２箇所に印刷表示して加熱部１５，１６を形成している。また、後方には外気の吸気口１７及び排気口１８を備えている。この吸排気口１７，１８は、前記本体１３内に備えた発熱性の電子部品や後述する加熱コイルなどを冷却すべく、冷却ファン（図示せず）による冷却風の出入口となすものである。
【００１２】
一方、前記調理器本体１３は、矩形箱状の外郭を形成するケース内に、ＩＧＢＴなど有するインバータ回路基板やマイクロコンピュータを主とする制御回路など、後述する加熱手段を駆動し制御する駆動手段、及び上記冷却ファンなど（何れも図示せず）を内蔵した構成としている。
【００１３】
このような構成からなる加熱調理器１２は、キッチンキャビネット１１への組込み手段として周知の落とし込み（通称ドロップイン方式と言う）により組み込まれている。すなわち、カウンタートップ１１ａに設けられた開口部に、本体１３部分を落とし込み取付固定するもので、前記トッププレート１４は、その外周縁部がカウンタートップ１１ａ上に支持された形態となる。なお、前記本体１３の前面側には、調理条件等を設定するための操作部１９や、出し入れ可能なロースターユニット２０が設けられ、キッチンキャビネット１１の前面から常時操作可能としている。
【００１４】
これに対し、図２は図４中の前記加熱部１６側を拡大して示す要部の平面図で、且つ構成を説明する便宜上、トッププレート１４を上方から透視した状態の平面図として示している。そして、図１は図２中に示すＡ−Ａ線に沿って切断し一部展開して示す断面図、図３は図２中に示すＢ−Ｂ線に沿って切断して示す拡大断面図で、以下、この図１、２、３に基づき説明する。なお、他方の加熱部１５も実質的に以下に説明する構成と同一にあるため、この加熱部１６側の説明をもって省略する。
【００１５】
まず、トッププレート１４の下面には、その全周にわたり金属製の下部枠２１を接着剤２２を介して取付固定している。この下部枠２１は、内方部分をくり抜くように開口し周縁を枠状とした矩形枠状をなしており、これは図４に示すようにトッププレート１４の外周縁部がカウンタートップ１１ａ上に支持される場合における該トッププレート１４の補強作用をなすとともに、他に図示しないが前記本体１３と該トッププレート１４とを連結固定するなどの役目をなしている。
【００１６】
更に上記下部枠２１には、本実施例では該下部枠２１の内方側に一体に延出した固定部材２３を複数箇所に形成している。この固定部材２３は、機能的には後述するヒータ支えを固定しヒータ支持手段を構成するものであるが、ここでは固定部材２３のみの構成につき説明する。図１、２に示すように固定部材２３は、下部枠２１の右側部の２箇所から、トッププレート１４の下面に沿って内方に延び、いずれも該トッププレート１４に接着剤２４を介して取付固定されるトッププレート固定部２３ａと、この延出端部に下方側に断面コ字状に隆起し頂部にねじ穴を有するヒータ支え固定部２３ｂとから構成される。
【００１７】
このような前後（図示上下）の２箇所の固定部材２３，２３は、下部枠２１から延設され前後方向において対称位置に対称形状にて形成されるのに対し、更に同機能とする他の固定部材２５を１箇所設けている。すなわち、他の固定部材２５は、上記２箇所の固定部材２３，２３の反対側に配置され、特に図３の断面図に示すようにトッププレート１４に対し接着剤２６を介して取付固定されるトッププレート固定部材２５ａと、中央部に断面コ字状にして下方に隆起し頂部にねじ穴を有するヒータ支え固定部材２５ｂとから構成される。このように、本実施例では周囲３箇所に固定部材２３、２３、２５を設け、そのうちの中央側に配置の固定部材２５は、下部枠２１の材料節約のため単独に形成した構成としている。ただし、この固定部材２５も下部枠２１から延出して形成することは可能であるとともに、或は形状によっては２箇所の固定部材２３を対称位置に配置するだけの構成とすることも可能である。
【００１８】
そして、上記３箇所のヒータ支え固定部２３ｂ、２３ｂ、２５ｂには、環状のヒータ支え２７がねじ２８により取付固定される。このヒータ支え２７は、後述するヒータユニットを支持固定するもので、例えば銅とかアルミニウムなどの透磁率の低い金属材料にて且つ熱伝導率の高い材質により、全体に環状に連ねた枠状に形成している。ただし、この環状枠部２７ａの外周側の３箇所には、取付片２７ｂ、２７ｂおよび形状が異なる取付片２７ｃを外方に突設するとともに曲成して下方側に隆起し、前記ヒータ支え固定部２３ｂ、２３ｂ、２５ｂに夫々重ねられたねじ２８止めに対応した形状としている。
【００１９】
一方、ヒータ支え２７の環状枠部２７ａの内周側には、複数箇所（例えば、７箇所）に爪部２７ｄを突設している。この爪部２７ｄは、後述するヒータユニットを取り付けるべく、前記取付片２７ｂ、２７ｂ、２７ｃをヒータ支え固定部２３ｂ、２３ｂ、２５ｂにねじ２８止めする際、該ヒータユニットを背面から支持しトッププレート１４側に押し当てる作用をなすもので、その詳細は追って述べる（特には、図１参照）。
【００２０】
ここで、本実施例に示すヒータユニット２９の具体構成につき説明する。特に図１に示すように、ヒータユニット２９はトッププレート１４の下面に当接して密着した側から伝熱性ヒータ３０、補強板３１および断熱材３２を順に重ねた構成にあって、いずれも中央に透孔を有するほぼ円形板状をなすとともに、図１に示すように径寸法も若干異なる程度の大きさとしている。そのうちの伝熱性ヒータ３０は、加熱手段として従来フラットヒータと称するなど公知のマイカヒータや発熱用の導体からなるもの、或は絶縁基板の外周にリボンヒータを巻いた構成でも良いもので、トッププレート１４の下面に密着するほどトッププレート１４の上面に載置した調理容器を介して被調理物に熱を伝達し易く、つまりヒータ効率（加熱効率）を良好とする。
【００２１】
しかるに、上記伝熱性ヒータ３０単体では比較的柔軟な構成にあるため、該ヒータ３０に対し剛性を有するセラミックなどによる上記補強板３１を宛がい補強している。この補強は、伝熱性ヒータ３０全体を押圧し、トッププレート１４側に全面を均一に密着させるに有効としている。従って、この補強板３１と伝熱性ヒータ３０とによりヒータユニットを構成していると言える。ところが、本実施例では下方に位置して後述する他の加熱手段として誘導加熱コイル３３を備えた調理器構成のため、伝熱性ヒータ３０側との熱的遮断を図るため、この間を遮るように上記補強板３１の下面には断熱材３２を宛がった構成としており、以ってこれらを前記ヒータ支え２７により一括して支持固定する構成としていて、本実施例で言うヒータユニット２９を構成している。
【００２２】
このヒータユニット２９の取付手段としては、前記したようにヒータ支え２７をヒータ支え固定部２３ｂに取付固定することにより、周囲の７箇所に設けた爪部２７ｄが断熱材３２の下面側の周縁部を支持し、ヒータユニット２９をトッププレート１４側に押圧するように支持固定される。
【００２３】
しかして、ヒータユニット２９の下方には若干離間した位置に、他の加熱手段として上記した加熱コイル３３をトッププレート１４の加熱部１６（図４参照）に対応して設けている。この加熱コイル３３は、周知のようにインバータ制御回路等を介して高周波電流が供給されると、図示しない鍋などの調理容器に渦電流を誘導して内部の被加熱物の加熱調理を可能とする。
【００２４】
この加熱コイル３３は、銅線コイルを円形状に巻回され、耐熱樹脂製のベースプレート３４により支持されている。このベースプレート３４は、本体１３内にあってインバータ回路基板や制御回路、その他電装部品などの駆動手段を配置するためのケーシングであったりする適宜の静止部材３５を利用して、複数の脚部３４ａを介して取付固定されている。斯くして、この加熱コイル３３の外周側の上方近傍には、環状のヒータ支え２７が配置された構成となる。
【００２５】
また、図１、２に示すように、伝熱性ヒータ３０の加熱温度を検知するため、例えばサーミスタからなる温度センサ３６を、複数個（例えば、４個）備えている。これら、各温度センサ３６は伝熱性ヒータ３０の外側近傍に配置され、その先端の感熱部を前記ヒータ支え２７に当接する状態に組み込まれている。具体的には、感熱部が当接する部位として、ヒータ支え２７の環状枠部２７ａ部分から内方に突出した円弧形状の押し当て部２７ｅを４箇所に形成している。
【００２６】
この押し当て部２７ｅは、図示するようにトッププレート１４の下面に近接し、且つ伝熱性ヒータ３０とほぼ同一平面上に延出された形態にあって、しかも伝熱性ヒータ３０の外周縁部は、押し当て部２７ｅの先端である円弧形状に沿った切り欠き形状としており、互にその円弧部において近接した位置関係を長く確保している。なお、この４箇所における円弧状の切り欠き形状は、ヒータユニット２９を構成する補強板３１、断熱材３２にも形成され、これにより伝熱ヒータ３０側に喰い込んだ形態の押し当て部２７ｅに対し、温度センサ３６の組み込みを容易に可能としている。
【００２７】
そして、温度センサ３６をヒータ支え２７の押し当て部２７ｅに当接させる手段としては、例えば図１に示すセンサ支持板３７にコイルばね３８を弾発力が蓄勢した状態で組み込み、温度センサ３６の先端部（感熱部）を圧接する構成とすればよい。なお、上記センサ支持板３７は、ヒータ支え２７から一体に延設する構成としてもよいし、或は本体１３側の適宜の静止部材を利用する構成も可能である。斯くして、４箇所の温度検知を行なうことで伝熱性ヒータ３０の加熱バランスが確認でき、例えば検知温度のバラツキが大きい場合は、伝熱性ヒータ３０のトッププレート１４への密着度が均一でないことが想定されるなど、これを是正すべく速やかに対処することが可能となる。
【００２８】
なお、図１、２に基づく上記構成は、前記したように図４の加熱部１５に対応した構成ともほぼ同一の構成としている。また、本実施例の加熱調理器１２は１箇所の加熱部１６に対し、２つの加熱手段たる伝熱性ヒータ３０及び加熱コイル３３を備えている。この加熱手段の選択は、ユーザー自身が選択実行することも可能であり、或は既に公知である調理容器に対する材質判定手段を備え、自動的に切り替え選択され、適正な加熱手段による加熱調理を実行できるようにしている。その他、加熱コイル３３の中央の空間部には、該加熱コイル３３からの加熱作用を受ける調理容器の温度制御を行なう温度センサ（図示せず）を、トッププレート１４の下面に当接して設けられる。
【００２９】
次に、上記構成の加熱調理器の作用について説明する。
被加熱物を収容した鍋などの調理容器をトッププレート１４の所定位置、本実施例では加熱部１６側に載置し、操作部１９で必要な入力操作を行ないスタートする。この場合、前記したように調理容器の材質判定手段を備えた加熱調理器１２であれば、その材質が高抵抗金属材料であると判断された場合には、通常の入力電力に基づき加熱コイル３３による誘導加熱調理が実行される。
【００３０】
しかして、材質が高抵抗金属材料でない場合、例えばアルミニウムや銅或いは非磁性ＳＵＳのような低抵抗の非磁性金属材料、更には土鍋のような非金属材料（若しくは無負荷状態）かを判断する。そして、低抵抗金属材料であれば、調理容器の底がトッププレート１４より浮くような反発動作を生じないように、予め設定された火力調整に基づき加熱コイル３３による誘導加熱調理が実行される。この場合、火力調整した加熱電力が通常の入力電力設定値より小さくなった場合には、その差の電力分を利用して伝熱性ヒータ３０によるヒータ加熱を行なうことを可能としている。
【００３１】
一方、材質が非金属材料の場合は、伝熱性ヒータ３０のみによるヒータ加熱を行なう。以下、このヒータ加熱につき詳述すると、この伝熱性ヒータ３０によるヒータ加熱では、トッププレート１４上に調理容器が用意されずに無負荷の誤った状態でスタートされた場合とか、何らかの事情で調理容器が適正位置を示す加熱部１６から大きく外れた場合などが想定される。しかるに通常の使用状態では、伝熱性ヒータ３０からの発熱量は載置された調理容器に良好に伝達され、トッププレート１４や伝熱性ヒータ３０の耐熱温度以下とする所定温度以下に制御されるのに対し、上記無負荷などの場合には伝熱性ヒータ３０が異常に発熱し、急激な温度上昇に伴い該ヒータ３０自身が損傷するおそれがある。
【００３２】
しかしながら、本実施例では４箇所に配置した温度センサ３６が、伝熱性ヒータ３０の異常発熱による温度上昇を早期に検知し、この検知信号を受けて図示しない制御回路が通電回路をＯＦＦし、同時に異常報知するなどしてユーザーに知らせることを可能としている。この温度センサ３６は、ヒータ支え２７の平坦な押し当て部２７ｅを介して伝熱性ヒータ３０の加熱温度を間接的に検知する。この場合、押し当て部２７ｅの先端の円弧部が、伝熱性ヒータ３０の周縁部に切り欠いた同形状の円弧部内に喰い込むように近接配置されていること、ヒーターユニット２９に対し囲むように近接配置された環状枠部２７ａ、および７箇所に及ぶ爪部２７ｄによる支持固定などの構成に基づき、このヒータ支え２７が伝熱性ヒータ３０から発生する熱を素早く吸収し、該押し当て部２７ｅは伝熱性ヒータ３０の温度上昇に迅速に反応する。
【００３３】
しかも、ヒータ支え２７は、銅とかアルミニウムなどの熱伝導率の高い材質にて構成され、一層温度検知に対する感度を高めている。また、４箇所に配置した温度センサ３６のうちの異常温度を検知した位置情報に基づき、異常個所や異常要因を予測することも可能で、その後の点検作業等をするにも有効である。
【００３４】
そして、この伝熱性ヒータ３０によるヒータ効率（加熱効率）は、特に該ヒータ３０がトッププレート１４下面に全面が均一に密着しているか否かによる影響が大きく、これがトッププレート１４上の調理容器に熱伝達が良好に行なわれるか否かが決まる。
しかるに、伝熱性ヒータ３０はヒータユニット２９としてトッププレート１４側に設けたヒータ支持手段を介して固定している。すなわち、伝熱性ヒータ３０がトッププレート１４との密着性を向上するには、その組立上の誤差を少なくする上において、該ヒータ支持手段の組立基点がトッププレート１４側に設けられることが重要である。
【００３５】
そこで、本実施例ではヒータ支持手段を、３箇所の固定部材２３、２３、２５とヒータ支え２７とから構成し、その固定部材２３、２３，２５はトッププレート１４に接着剤２４、２４、２６にて取付固定され、その固定部材２３を利用してヒータ支え２７をねじ２８により取り付け、以ってこのヒータ支え２７（爪部２７ｄ）を介してヒータユニット２９、従って伝熱性ヒータ３０をトッププレート１４に押し当てるようにして取付固定している。
【００３６】
斯かる構成は、トッププレート１４の耐熱ガラス材料に対し、穴あけやねじ止め手段が困難であること、ヒータユニット２９（伝熱性ヒータ３０）を着脱可能とすることなどの理由から、固定部材２３、２３、２５は接着剤２４、２４、２６により完全に固定し、これに対しヒータ支え２７を着脱可能にねじ２８止めとし、且つヒータユニット２９をトッププレート１４側に押し当てるようにして支持固定する構成としている。
【００３７】
加えて、上記固定部材２３、２３、２５は、ヒータユニット２９およびヒータ支え２７の重量を支え且つ強固なヒータ支持手段を得るべく、比較的大きな機械的強度を有することが望ましい。しかるに、３箇所のうち２箇所の固定部材２３，２３は、トッププレート１４の補強作用をなす金属製の下部枠２１から一体に延出する構成としたので、所望の強度を得ることは容易であり、また残る１箇所の固定部材２５は、単一の構成体として所望の強度が設計的に容易に求められる。
【００３８】
そして、上記のような堅固なヒータ支持手段のもとに、上記ヒータ支え２７を環状枠部２７ａを有する構成とするとともに、該枠部２７ａから内方に突出した複数（７箇所）の爪部２７ｄにより、この内方に位置するヒータユニット２９（伝熱性ヒータ３０）の周囲を支持することで、トッププレート１４側への押し当て力を均一にすることができ、以って伝熱性ヒータ３０の良好な密着性を確保し長期維持することができる。
【００３９】
この場合、伝熱性ヒータ３０の下面に補強板３１を宛がい該ヒータ３０全体の剛性を高めることができ、従って伝熱性ヒータ３０が比較的柔軟な構成体であったり、或は発熱時の熱膨張などで熱変形を起こし易い構成にあっても、これを下面側から補佐して変形を抑え、トッププレート１４への均一な押し当て力を作用するに有効とし、且つ伝熱性ヒータ３０全体が密着するに有効としている。
【００４０】
また、本実施例では伝熱性ヒータ３０の下面側に断熱材３２を設けているので、該ヒータ３０から下方への放射熱を遮ることができ、特に熱的負荷を嫌う加熱コイル３３をはじめ、インバータ回路のＩＧＢＴなどの発熱性のスイッチング素子、延いては本体１３内部の温度上昇を抑えることができ、所期の性能を維持し或は各種部品の寿命等を長期維持できる。
【００４１】
一方、本実施例の加熱調理器１２のように誘導加熱を行う加熱コイル３３を備えたものでは、該加熱コイル３３から外方に磁力線が漏れ易いため、従来では加熱コイルの外周囲に防磁リングを設けた構成としている。これに対し、本実施例ではヒータ支持手段を構成するヒータ支え２７を透磁率の低い銅やアルミニウム製とし、これを全体に環状に形成するとともに、加熱コイル３３の外周側の上方近傍に配置した構成としているので、該ヒータ支え２７を利用してノイズや電波妨害等を軽減できる防磁リングとしての機能を得ることができ、それだけ部品点数や組立工数の削減が可能で、コンパクトな構成とするにも有利である。
【００４２】
以上説明したように、本実施例によれば次の効果を奏する。
伝熱性ヒータ３０はヒータユニット２９として、トッププレート１４に固定された固定部材２３、２３、２５と、これに固定され他端側でヒータユニット２９の周囲を支持するヒータ支え２７とを有するヒータ支持手段により、トッププレート１４下面に押し当てるように支持固定する構成とした。
【００４３】
この結果、トッププレート１４との密着性が求められる伝熱性ヒータ３０は、トッププレート１４側に設けられたヒータ支持手段により支持固定されるので、当該トッププレート１４と伝熱性ヒータ３０との間に対し、組立誤差による影響を極めて小さく抑えることができ、このことはトッププレート１４と伝熱性ヒータ３０との密着性を良好とすることを確実にして容易に得ることができる。また、上記ヒータ支持手段は、ヒータユニット２９の周囲、従って伝熱性ヒータ３０の周囲を支持し上記トッププレート１４下面に押し当てるようにしているので、均一で精度良く押し当てることができ、延いてはヒータ効率を高めることができるなどの実用的効果が期待できる加熱調理器を提供できる。
【００４４】
そして、ヒータ支持手段は、トッププレート１４に接着により取付固定される固定部材２３、２３、２５と、伝熱性ヒータ３０を支持するヒータ支え２７とから構成したので、耐熱ガラス製のトッププレート１４にヒータ支持手段を確実に取付固定できるとともに、ヒータ支え２７を介して伝熱性ヒータ３０を着脱可能で容易に支持固定できる。
【００４５】
加えて、上記ヒータ支え２７は、ほぼ環状に形成したことにより、ほぼ円板形状の伝熱性ヒータ３０を周囲から支持でき、トッププレート１４への全面にわたる密着性や均一な押し当て力を得るのに一層有効である。具体的には、ヒータ支え２７の環状枠部２７ａから内方に突出した複数の爪部２７ｄにより、ヒータユニット２９を囲むように支持する構成としたので、簡易な構成にて上記均一な押し当て作用が得られるばかりか、これら複数の爪部２７ｄを伝熱性ヒータ３０と直接接しない範囲で極力近傍に配置できてヒータ支え２７の吸熱作用が良好となり、結果として伝熱性ヒータ３０の加熱温度に対し、ヒータ支え２７を介して間接的に行う温度検知は、温度センサ３６による感度検知を高めることができて実用に供し得る。
【００４６】
ただ、本実施例では下方に加熱コイル３３を備えた構成であるため、該コイル３３などへの熱の放射を遮るべく断熱材３２を有する構成としているが、加熱コイル３３を有しない調理器構成の場合には、伝熱性ヒータ３０と補強板３１とでヒータユニット２９が構成され、上記爪部２７ｄによる支持は、より伝熱性ヒータ３０に近接することとなり、一層温度検知の性能を高めることが期待できる。また、温度センサ３６が圧接された押し当て部２７ｅの円弧部が、伝熱性ヒータ３０の外周囲の切り欠いた円弧部に喰い込むようにして近接配置されていることも、感度を高めるに有利な構成である。
【００４７】
また、上記ヒータ支持手段を構成する３箇所のうち２箇所の固定部材２３、２３は、トッププレート１４下面のほぼ全周囲に設けられ、該トッププレート１４の補強作用をなす下部枠２１を利用して一体に形成した。従って、部品点数や組立工数が増すのを抑えながら強度的にも良好な固定部材２３、２３が一体形成できる。このことは、ヒータ支え２７を含むヒータ支持手段を堅固な構成にて提供でき、伝熱性ヒータ３０を密着性良く長期確実に支持固定するにも有利である。
【００４８】
しかも、本実施例ではヒータ支え２７は熱伝導率の高い金属製、例えば銅或はアルミニウム製とすることで伝熱性ヒータ３０の急な温度変化にも素早く反応して、温度センサ３６による温度検知の精度を高め得、このことは間接的な温度検知でありながら検知温度としても好ましい温度範囲を比較的自由に設定できる。更に、温度センサ３６は伝熱性ヒータ３０の周囲の複数箇所の４箇所に配置したので、該ヒータ３０の複数箇所における異常温度や熱変形等に基づく検知温度のバラツキを測定して、異常状態を検知することはもとより、その対応措置を容易で迅速になし得るなどの効果が期待できる。
【００４９】
また、伝熱性ヒータ３０とヒータ支え２７との間に、非金属製で剛体である補強板３１
を介在した構成（所謂ヒータユニット２９）としたので、伝熱性ヒータ３０自身が柔軟性
や熱変形し易い構成に係らず該ヒータ３０をトッププレート１４側に精度よく押し当てる
に有効に作用し、しかもヒータユニット２９を構成する補強板３１の外周上を複数の爪部
２７ｄで支持するようにしたので、伝熱性ヒータ３０の全面が密着し且つ均一な押し当て
力を得るに好適し、結果としてヒータ効率（熱効率）を高め効果的な加熱調理が期待でき
る。
【００５０】
一方、本実施例の如く伝熱性ヒータ３０の下方に誘導加熱コイル３３を備えた加熱調理器１２にあっては、補強板３１の下面側に断熱材３２を設けるようにした。これにより、両加熱手段間を熱的に遮蔽でき伝熱性ヒータ３０による加熱コイル３３および本体１３内を加熱し、高温化するのを回避できるので、各種制御部品の性能や耐熱性を長期維持できる。
【００５１】
また、加熱コイル３３から外側方に磁力線が漏れるとノイズや電波妨害等を発生するお
それがあるが、その外側上方の近傍に配置した環状のヒータ支え２７を、銅やアルミニウムなどの透磁率の低い材料にて環状に形成したことにより、部品点数の増加を抑えるとともに、磁力線を吸収し防磁効果を発揮してノイズなどの発生を軽減でき、安定した性能を維持できる。
【００５２】
なお、本発明は上記し且つ図面に示した実施例に限定されず、例えば伝熱性ヒータは補強板とともにヒータユニットを構成し、これをヒータ支えにより支持固定したが、該ヒータ自体が強度的に十分な剛性を有する構成の場合には、当然伝熱性ヒータ単体を支持固定する構成で良い。また、下部枠は少なくともトッププレートの下面の周囲に配設した構成であれば良く、例えば外周縁部を延長してトッププレートの周縁部を覆う構成など種々展開可能である。その他、加熱調理器はビルトインタイプ及び据置きタイプのいずれにも適用できるなど、実施に際して本発明の要旨を逸脱しない範囲で種々変更して実施できる。
【図面の簡単な説明】
【００５３】
【図１】本発明の加熱調理器を示す一実施例にあって、図２中に示すＡ−Ａ線に沿って切断した断面図
【図２】トッププレートを上方から透視して示す要部の平面図
【図３】図２中に示すＢ−Ｂ線に沿って切断し、拡大して示す断面図
【図４】ビルトインタイプの加熱調理器を示す外観斜視図
【図５】従来例を示す要部の断面図
【符号の説明】
【００５４】
図面中、１２は加熱調理器、１３は本体、１４はトッププレート、１５，１６は加熱部、２１は下部枠、２３，２５は固定部材、２７はヒータ支え、２７ｄは爪部、２９ヒータユニット、３０は伝熱性ヒータ、３１は補強板、３２は断熱材、３３は加熱コイル、および３６は温度センサを示す。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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