(57)【要約】【課題】磁性回転体の磁化によるノイズを検出できる回転速度検出装置を提供すること。【解決手段】磁性回転体１２の回転に伴う磁束変化に応じた電気信号を生成し、電気信号に基づいて磁性回転体１２の回転速度を検出する回転速度検出装置２０において、電気信号の振動中心Ｃの揺動幅ΔＣが閾値を超えると、電気信号にノイズが重畳されていると判別するノイズ判別手段３１を備える。【選択図】図５
2009156610.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
磁性回転体の回転に伴う磁束変化に応じた電気信号を生成し、前記電気信号に基づいて前記磁性回転体の回転速度を検出する回転速度検出装置において、
前記電気信号の振動中心の揺動幅が閾値を超えると、前記電気信号にノイズが重畳されていると判別するノイズ判別手段を備える回転速度検出装置。
【請求項２】
前記ノイズ判別手段は、前記電気信号の振動中心の前記揺動幅と前記電気信号の周波数との比が閾値を超えると、前記電気信号にノイズが重畳されていると判別する請求項１記載の回転速度検出装置。
【請求項３】
前記電気信号の振動中心の揺動周期が前記磁性回転体の回転周期と同一であるか否か判定する揺動周期判定手段と、
前記ノイズ判別手段により前記電気信号にノイズが重畳されていると判別され、かつ、前記揺動周期判定手段により前記電気信号の振動中心の前記揺動周期が前記磁性回転体の前記回転周期と同一であると判定されると、前記磁性回転体が磁化されていると判定する磁化判定手段と、
を更に備える請求項１又は２記載の回転速度検出装置。
【請求項４】
前記磁化判定手段により前記磁性回転体が磁化されていると判定されると、前記電気信号の振動中心の揺動を記憶する揺動記憶手段と、
前記揺動記憶手段により記憶された前記電気信号の振動中心の揺動に基づいて前記電気信号の出力値を補正する出力値補正手段と、
前記出力値補正手段により補正された前記電気信号の前記出力値に基づいて前記磁性回転体の前記回転速度を検出する回転速度検出手段と、
を更に備える請求項３記載の回転速度検出装置。
【請求項５】
前記磁化判定手段により前記磁性回転体が磁化されていると判定されると、警報を出力する第１の警報出力手段を更に備える請求項３又は４記載の回転速度検出装置。
【請求項６】
前記ノイズ判別手段により前記電気信号にノイズが重畳されていると判別されると、警報を出力する第２の警報出力手段を更に備える請求項１〜５いずれか一項記載の回転速度検出装置。
【請求項７】
前記磁性回転体は、車輪と共に回転する構造を有する請求項１〜６いずれか一項記載の回転速度検出装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、磁性回転体の回転に伴う磁束変化に応じた電気信号を生成し、前記電気信号に基づいて前記磁性回転体の回転速度を検出する回転速度検出装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
車輪の回転速度を検出する車輪速度検出装置は、例えば、車輪と共に回転する歯車状の磁性回転体と、電圧発生用コイルと、永久磁石とを含み構成される。磁性回転体の外周面に等間隔で突設された歯部が電圧発生用コイルの近傍を通過する毎に、電圧発生用コイルに磁束変化が生じ、磁束変化に応じたパルス状の電圧信号が出力される。この電圧信号の周波数に基づいて磁性回転体の回転速度を検出することができ、車輪の回転速度を検出することができる。このように、車輪速度検出装置は、磁性回転体の回転に伴う磁束変化に基づいて車輪の回転速度を検出するものであるので、外部磁界に大きな変化があった場合には、その影響を受けることがある。
【０００３】
このような、外部磁界の変化によるノイズを判別する車輪速度検出装置として、従来から、電圧信号の周波数と電圧信号の振幅（出力値）との関係を利用した車輪速度検出装置が知られている（例えば、特許文献１参照）。すなわち、外来ノイズがなく正常に作動している場合には、電圧信号の周波数と電圧信号の振幅とが比例関係にあり、周波数に対する振幅が低くてこの比例関係が成立しない場合には、電圧信号はノイズであると判定できる。したがって、所定周波数の電圧信号を出力する際の振幅に対応する閾値を予め設定しておき、所定周波数以上の周波数の電圧信号が出力された場合に、その振幅が閾値を超えるか否かを確かめることにより、電圧信号が外部磁界の変化によるノイズであるか否かを判別することができる。
【０００４】
具体的には、所定周波数を５０〜６０Ｈｚの範囲内の周波数とすることによって、車両が停車している場合や微速走行している場合に、交流６０Ｈｚの大電流がその駆動系に用いられる新幹線車両が近辺を通過すると、この新幹線車両の通過に伴う外部磁界の変化によるノイズを判別することができる。尚、車両が高速で走行している場合には、電圧信号の振幅（出力値）が大きくなるので、上記ノイズが重畳されたとしても、車輪速度の検出値に影響を及ぼすことはない。
【特許文献１】特開平７−３０６２１８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、外部磁界によって磁性回転体が磁化された場合、磁化された磁性回転体の回転によって磁束変化が生じるので、その影響を受けることがある。磁性回転体が磁化される要因としては、例えば、永久磁石や電磁石が挙げられる。永久磁石や電磁石を搭載、積載した車両では、車両が停車、駐車している際に、車輪と共に回転する磁性回転体が磁化されることがある。
【０００６】
この磁性回転体の磁化によるノイズは、上記新幹線車両の通過に伴う外部磁界の変化によるノイズとは異なり、磁性回転体の回転速度に比例して大きくなる。
【０００７】
これに対し、上記従来の構成の車輪速度検出装置では、ノイズが磁性回転体の回転速度に依存しないことを前提としているため、磁性回転体の磁化によるノイズを検出することができない。
【０００８】
本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、磁性回転体の磁化によるノイズを検出できる回転速度検出装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
前記目的を達成するため、第１の発明は、磁性回転体の回転に伴う磁束変化に応じた電気信号を生成し、前記電気信号に基づいて前記磁性回転体の回転速度を検出する回転速度検出装置において、
前記電気信号の振動中心の揺動幅が閾値を超えると、前記電気信号にノイズが重畳されていると判別するノイズ判別手段を備える。
【００１０】
また、第２の発明は、第１の発明に係る回転速度検出装置にであって、前記ノイズ判別手段は、前記電気信号の振動中心の前記揺動幅と前記電気信号の周波数との比が閾値を超えると、前記電気信号にノイズが重畳されていると判別する。
【００１１】
また、第３の発明は、第１または第２の発明に係る回転速度検出装置であって、前記電気信号の振動中心の揺動周期が前記磁性回転体の回転周期と同一であるか否か判定する揺動周期判定手段と、
前記ノイズ判別手段により前記電気信号にノイズが重畳されていると判別され、かつ、前記揺動周期判定手段により前記電気信号の振動中心の前記揺動周期が前記磁性回転体の前記回転周期と同一であると判定されると、前記磁性回転体が磁化されていると判定する磁化判定手段と、
を更に備える。
【００１２】
また、第４の発明は、第３の発明に係る回転速度検出装置であって、前記磁化判定手段により前記磁性回転体が磁化されていると判定されると、前記電気信号の振動中心の揺動を記憶する揺動記憶手段と、
前記揺動記憶手段により記憶された前記電気信号の振動中心の揺動に基づいて前記電気信号の出力値を補正する出力値補正手段と、
前記出力値補正手段により補正された前記電気信号の前記出力値に基づいて前記磁性回転体の前記回転速度を検出する回転速度検出手段と、
を更に備える。
【００１３】
また、第５の発明は、第３又は第４の発明に係る回転速度検出装置であって、前記磁化判定手段により前記磁性回転体が磁化されていると判定されると、警報を出力する第１の警報出力手段を更に備える。
【００１４】
また、第６の発明は、第１〜第５のいずれか１つの発明に係る回転速度検出装置であって、前記ノイズ判別手段により前記電気信号にノイズが重畳されていると判別されると、警報を出力する第２の警報出力手段を更に備える。
【００１５】
また、第７の発明は、第１〜第６のいずれか１つの発明に係る回転速度検出装置であって、前記磁性回転体は、車輪と共に回転する構造を有する。
【発明の効果】
【００１６】
第１の発明によれば、電気信号の振動中心の揺動幅に基づいて電気信号にノイズが重畳されているか否かを判別することができる。すなわち、外来ノイズがなく回転磁性体が磁化されていない場合には、電気信号の振動中心が揺動しないが、この振動中心の揺動幅が閾値を超える場合には、電気信号にノイズが重畳されていると判別することができる。これにより、磁性回転体の磁化によるノイズを検出することができる。
【００１７】
また、第２の発明によれば、電気信号の振動中心の揺動幅と電気信号の周波数との比に基づいて電気信号にノイズが重畳されているか否かを判別することができる。すなわち、外来ノイズがなく回転磁性体が磁化されていない場合には、電気信号の振動中心の揺動幅と電気信号の周波数との比が揺動しないが、この比が閾値を超える場合には、電気信号にノイズが重畳されていると判別することができる。これにより、磁性回転体の磁化によるノイズを検出することができる。さらに、揺動幅を周波数で除すことによって、揺動幅に対する磁性回転体の回転速度の影響を排除することができる。これにより、磁性回転体１２の回転速度に応じて閾値を設定する必要がなく、ノイズを検出する際の処理負荷を軽減することができる。
【００１８】
また、第３の発明によれば、電気信号のノイズの有無、および、電気信号の振動中心の揺動周期に基づいて磁性回転体が磁化されているか否かを判定することができる。すなわち、磁性回転体が磁化されていない場合には、電気信号のノイズがないが、電気信号のノイズがあり、電気信号の振動中心の揺動周期と磁性回転体の回転周期とが一致する場合には、磁性回転体が磁化されていると判定することができる。
【００１９】
また、第４の発明によれば、磁性回転体が磁化されていると判定されると、電気信号の振動中心の揺動を記憶させ、記憶された揺動に基づいて電気信号の出力値を補正し、補正後の電気信号の出力値に基づいて磁性回転体の回転速度を検出するので、回転速度の検出に対する磁性回転体の磁化の影響を防止または抑制することができる。
【００２０】
また、第５の発明によれば、磁性回転体が磁化されていると判定されると、警報を出力するので、磁性回転体の磁化をユーザに認識させることができる。
【００２１】
また、第６の発明によれば、電気信号にノイズが重畳されていると判別されると、警報を出力するので、ノイズが重畳されていることをユーザに認識させることができる。
【００２２】
また、第７の発明によれば、磁性回転体が車輪と共に回転する構造を有するので、車輪の回転速度を検出することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２３】
以下、図面を参照して、本発明を実施するための最良の形態の説明を行う。
【００２４】
図１は、本発明の回転速度検出装置の車両搭載状態の一実施例を示す平面図である。この回転速度検出装置２０は、車両１０の車輪１１毎に回転速度を検出するものである。回転速度検出装置２０で検出された各車輪１１の回転速度は、例えば、ＡＢＳ（Ａｎｔｉｌｏｃｋ  Ｂｒａｋｅ  Ｓｙｓｔｅｍ）制御、トラクションコントロール制御、スタビリティコントロール制御等の車両挙動安定化制御に用いられる。
【００２５】
回転速度検出装置２０は、図１に示すように、電圧発生用コイル２１と、永久磁石２２と、ＥＣＵ３０とを含み構成される。電圧発生用コイル２１及び永久磁石２２は、車輪１１毎に、車輪１１と共に回転する磁性回転体１２の外周面近傍に設置される。各電圧発生用コイル２１には、１つのＥＣＵ３０が接続されている。電圧発生用コイル２１は磁性回転体１２の回転に伴う磁束変化に応じた電気信号を生成し、ＥＣＵ３０は電圧発生用コイル２１からの電気信号に基づいて磁性回転体１２の回転速度を検出する。尚、磁性回転体１２は、回転速度検出装置２０の構成要素ではない。
【００２６】
図２は、回転速度検出装置と磁性回転体との配置関係の一例を示す側面図である。図２に示すように、電圧発生用コイル２１と永久磁石２２とは、車輪１１と一体的に回転する歯車状の磁性回転体１２の外周面近傍であって、磁性回転体１２の回転軸１３に対して略直交方向に沿って同軸的に配置されている。
【００２７】
磁性回転体１２の外周面に等間隔で突設された４つの突起部１２ａが電圧発生用コイル２１の近傍を通過する毎に、電圧発生用コイル２１に磁束変化が生じ、電磁誘導によって磁束変化に応じたパルス状の電圧信号がＥＣＵ３０へ出力される。したがって、電圧信号の周波数に基づいて、突起部１２ａの通過速度、つまり、磁性回転体１２の回転速度を演算することができる。
【００２８】
尚、本実施例では、磁性回転体１２の突起部１２ａの設置数Ｎを４個としたが、等間隔で設置することができる限り、突起部１２ａの設置数Ｎに制限はなく、例えば、一般的な回転速度検出装置と同様に、突起部１２ａの設置数Ｎを４４個としてよい。
【００２９】
図３は、外来ノイズがなく回転磁性体が磁化されていない場合における、電圧信号の波形の一例を示す図である。外来ノイズがなく回転磁性体１２が磁化されていない場合、電圧発生用コイル２１から隣接するピークトップＴｎとピークボトムＢｎとの中間点Ｍｎは揺動しない。この中間点Ｍｎは、電圧信号の揺動中心Ｃの１つの点を示すものである。
【００３０】
しかしながら、磁性回転体１２が磁化された場合、磁性回転体１２の磁化によるノイズ（以下、「磁化ノイズ」）が電圧信号に重畳されて、電圧信号の振動中心Ｃが揺動することがある。例えば、磁性回転体１２が回転軸１３に対して略直交方向に磁化された場合、磁性回転体１２が１回転する間に、磁性回転体１２のＮ極およびＳ極が電圧発生用コイル２１に１回ずつ接近する。これにより、電圧発生用コイル２１に磁束変化が生じる。この結果、磁化ノイズが電圧信号に重畳されて、電圧信号の振動中心Ｃが揺動する。
【００３１】
尚、本実施例では、説明を易化するため、磁性回転体１２が回転軸１３に対して略垂直方向に磁化されるとしたが、磁性回転体１２が回転軸１３に対して略垂直方向の磁化成分を有する限り、磁性回転体１２の回転に伴い、電圧信号の振動中心Ｃが揺動する。
【００３２】
図４は、磁性回転体が磁化された場合における、電圧信号の波形の一例を示す図である。図４において、実線で示す波形が電圧信号の波形であり、２点鎖線で示す波形が電圧信号の磁化ノイズ成分の波形であり、破線で示す波形が電圧信号の残成分の波形である。この電圧信号の残成分の波形は、外来ノイズがなく回転磁性体１２が磁化されていない場合の電圧信号の波形（図３）と等しい。この場合、電圧信号の振動中心Ｃは、図４に示すように、電圧信号の磁化ノイズ成分と一体的に揺動する。
【００３３】
ここで、電圧信号の振動中心Ｃの揺動周期Ｐｍ（つまり、電圧信号の磁化ノイズ成分の振動周期）は、磁性回転体１２の回転周期Ｐｒと等しい。これは、上述したように、磁性回転体１２が１回転する間に、磁性回転体１２のＮ極及びＳ極が電圧発生用コイル２１に１回ずつ接近するからである。
【００３４】
また、電圧信号の振動中心Ｃの揺動幅ΔＣ（つまり、電圧信号の磁化ノイズ成分の振幅）は、磁性回転体１２の回転速度、および、磁性回転体１２の磁力に比例して大きくなる。これは、磁性回転体１２の磁化によって生じる電圧発生用コイル２１内の磁束変化が、磁性回転体１２の回転速度、および、磁性回転体１２の磁力に比例して大きくなるからである。
【００３５】
この電圧信号を処理するＥＣＵ３０は、マイクロコンピュータによって構成され、例えば、ＣＰＵ、制御プログラムを格納するＲＯＭ、演算結果等を格納する読書き可能なＲＡＭ、時間を計測するタイマ、演算等の処理の回数を計測するカウンタ、入力インターフェイス、及び出力インターフェイス等を有する。
【００３６】
図５は、ＥＣＵ３０の構成の一例を示す機能ブロック図である。ＥＣＵ３０は、図５に示すように、電気信号の振動中心Ｃの揺動幅ΔＣが閾値を超えると、電気信号にノイズが重畳されていると判別するノイズ判別手段３１と、電気信号の振動中心Ｃの揺動周期Ｐｍが磁性回転体１２の回転周期Ｐｒと同一であるか否か判定する揺動周期判定手段３２と、ノイズ判別手段３１により電気信号にノイズが重畳されていると判別され、かつ、揺動周期判定手段３２により電気信号の振動中心Ｃの揺動周期Ｐｍが磁性回転体１２の回転周期Ｐｒと同一であると判定されると、磁性回転体１２が磁化されていると判定する磁化判定手段３３と、磁化判定手段３３により磁性回転体１２が磁化されていると判定されると、電気信号の振動中心Ｃの揺動を記憶する揺動記憶手段３４と、揺動記憶手段３４により記憶された電気信号の振動中心Ｃの揺動に基づいて電気信号の出力値Ｖを補正する出力値補正手段３５と、出力値補正手段３５により補正された電気信号の出力値Ｖａに基づいて磁性回転体１２の回転速度を検出する回転速度検出手段３６と、を有する。
【００３７】
ＥＣＵ３０には、図１に示すように、各電圧発生用コイル２１、スピーカ４１、車速を表示する車速メータ４２が接続されている。ＥＣＵ３０は、磁化判定手段３３により磁性回転体１２が磁化されていると判定されると、警報音を出力するための制御信号をスピーカ４２へ出力する。また、ＥＣＵ３０は、ノイズ判別手段３１により電気信号にノイズが重畳されていると判別されると、警報を出力するための制御信号をスピーカ４２へ出力する。つまり、ＥＣＵ３０とスピーカ４２とが、第１の警報出力手段３７、第２の警報出力手段３８として機能している。
【００３８】
ここで、ＥＣＵ３０が実行する処理の一例について図６のフローチャートを参照して説明する。ＥＣＵ３０は、Ｓ１０１以降の処理を、所定時間毎に実行する。
【００３９】
ＥＣＵ３０は、図６のＳ１０１において、電圧信号のピークトップＴｎ（図３、図４参照）及びピークボトムＢｎ（図３、図４参照）を順次検出し、Ｓ１０２に進む。Ｓ１０２では、隣接するピークトップＴｎとピークボトムＢｎとの中間点Ｍｎ（図３、図４参照）を順次検出する。この中間点Ｍｎは、電圧信号の振動中心Ｃの１つの点を示すものである。
【００４０】
尚、本実施例では、突起部１２ａの設置数Ｎを４としたため、図４に示すように、電圧信号の振動中心Ｃが比較的不連続に検出されるが、例えば、突起部１２ａの設置数Ｎを４４と増やすことによって、中間点Ｍｎのサンプリング間隔を短くすることができ、電圧信号の振動中心Ｃを比較的連続して検出することができる。
【００４１】
続いて、Ｓ１０３では、電圧信号の振動中心Ｃの揺動幅ΔＣを演算する。この揺動幅ΔＣは、例えば、図４に示すように、磁性回転体１２が１回転する間における、中間点Ｍｎの値の最大値と最小値との差分として演算される。尚、磁性回転体１２が１回転する間に、中間点Ｍｎは、突起部１２ａの設置数Ｎの２倍の数だけ検出される。
【００４２】
続いて、Ｓ１０４では、振動中心Ｃの揺動幅ΔＣが閾値ΔＣ０以上であるか否かをチェックする。Ｓ１０４において、揺動幅ΔＣが閾値ΔＣ０未満の場合（Ｓ１０４、ＮＯ）、電圧信号に重畳されているノイズが十分に小さく、回転速度の検出に対する影響が小さいので、Ｓ１０５に進み、従来と同様に、電圧信号に基づいて磁性回転体１２の回転速度を演算する。これにより、車輪１１の回転速度が検出される。続いて、Ｓ１１３に進み、車輪１１の回転速度を車速へ換算し、Ｓ１１４で車速メータ４２に車速を表示させるための制御信号を出力し、今回の処理を終了する。
【００４３】
また、上記Ｓ１０４において、揺動幅ΔＣが閾値ΔＣ０以上の場合（Ｓ１０４、ＹＥＳ）、電圧信号に重畳されているノイズが比較的大きく、回転速度の検出に対する影響が大きいので、Ｓ１０６に進み、スピーカ４１に警報音を出力させるための制御信号を出力する。
【００４４】
続いて、Ｓ１０７では、電圧信号の振動中心Ｃの揺動周期Ｐｍと磁性回転体１２の回転周期Ｐｒとが略同一であるか否かをチェックする。Ｓ１０７で揺動周期Ｐｍと回転周期Ｐｒとが異なると判定されると（Ｓ１０７、ＮＯ）、磁性回転体１２が磁化されていない可能性があるので、Ｓ１０１に戻り、Ｓ１０１以降の処理を続行する。
【００４５】
また、上記Ｓ１０７において、揺動周期Ｐｍと回転周期Ｐｒとが略同一であると判定されると（Ｓ１０７、ＹＥＳ）、Ｓ１０８で磁性回転体１２が磁化されていると判定し、Ｓ１０９でスピーカ４１に警報音を出力させるための信号を出力する。
【００４６】
続いて、Ｓ１１０では、電圧信号の振動中心Ｃの揺動を記憶する。例えば、突起部１２ａの設置数Ｎの２倍の数の中間点Ｍｎの値を記憶する。
【００４７】
続いて、Ｓ１１１では、記憶された電圧信号の振動中心Ｃの揺動に基づいて電圧信号の出力値Ｖを補正する。すなわち、電圧信号の出力値Ｖと出力値Ｖに対応する振動中心Ｃの値Ｃｖとの差分（Ｖ−Ｃｖ）を補正後の電圧信号の出力値Ｖａとする。これにより、電圧信号から磁化ノイズ成分を除去することができる。尚、出力値Ｖに対応する振動中心Ｃの値Ｃｖは、記憶された中間点Ｍｎの値に基づいて算出することができる。
【００４８】
続いて、Ｓ１１２では、補正後の電圧信号の出力値Ｖａに基づいて磁性回転体１２の回転速度を検出する。これにより、磁性回転体１２が磁化された場合であっても、回転速度の検出に対する影響を防止または抑制することができる。続いて、上記Ｓ１１３に進み、Ｓ１１３以降の処理を続行する。
【００４９】
図７は、ＥＣＵ３０が実行する処理の別の例を示すフローチャートである。図７において、ノイズ判別手段３１は、電気信号の振動中心Ｃの揺動幅ΔＣの代わりに、電気信号の振動中心Ｃの揺動幅ΔＣと電気信号の周波数Ｆとの比Ｒ（ΔＣ／Ｆ）が閾値Ｒ０を超えると、電気信号にノイズが重畳されていると判別する。以下、図７のフローチャートについて説明するが、図６と同一の処理については、図６と同一の符号を付して説明を省略する。尚、ＥＣＵ３０は、Ｓ１０１以降の処理を、所定時間毎に実行する。
【００５０】
ＥＣＵ３０は、Ｓ１０３で電圧信号の振動中心Ｃの揺動幅ΔＣを演算し、Ｓ２０１に進む。Ｓ２０１では、電圧信号の振動中心Ｃの揺動幅ΔＣと電圧信号の周波数Ｆとの比Ｒ（ΔＣ／Ｆ）が閾値Ｒ０以上であるか否かチェックする。揺動幅ΔＣを周波数Ｆで除すことによって、揺動幅ΔＣに対する磁性回転体１２の回転速度の影響を排除することができる。これにより、磁性回転体１２の回転速度に応じて閾値を設定する必要がなく、処理負荷を軽減することができる。ここで、電圧信号の周波数Ｆは、例えば、Ｓ１０３での揺動幅ΔＣの演算に供される複数のピークトップＴｎの平均周期の逆数として算出される。
【００５１】
上記Ｓ２０１において、揺動幅ΔＣと周波数Ｆとの比Ｒ（ΔＣ／Ｆ）が閾値Ｒ０未満の場合（Ｓ２０１、ＮＯ）、電圧信号に重畳されているノイズが十分に小さく、回転速度の検出に対する影響が小さいので、上述のＳ１０５に進み、Ｓ１０５以降の処理を続行する。
【００５２】
また、上記Ｓ２０１において、揺動幅ΔＣと周波数Ｆとの比Ｒ（ΔＣ／Ｆ）が閾値Ｒ０以上の場合（Ｓ２０１、Ｙｅｓ）、電圧信号に重畳されているノイズが比較的大きく、回転速度の検出に対する影響が大きいので、上述のＳ１０７に進み、Ｓ１０７以降の処理を続行する。
【００５３】
以上、本発明の好ましい実施例について詳説したが、本発明は、上述した実施例に制限されることはなく、本発明の範囲を逸脱することなく、上述した実施例に種々の変形及び置換を加えることができる。
【００５４】
例えば、本実施例の第１の警報出力手段３７、第２の警報出力手段３８は、スピーカに警報音を出力させる構成としたが、磁性回転体１２が磁化されていること、電気信号にノイズが重畳されていることをユーザに認識させることができる限り、その構成に制限はなく、例えば、磁性回転体１２が磁化されていること、電気信号にノイズが重畳されていることを音声案内させる構成としてもよく、或いは、警報を表示する専用のインジケータを点灯させる構成としてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００５５】
【図１】本発明の回転速度検出装置の車両搭載状態の一実施例を示す平面図である。
【図２】回転速度検出装置と磁性回転体との配置関係の一例を示す側面図である。
【図３】外来ノイズがなく回転磁性体が磁化されていない場合における、電圧信号の波形の一例を示す図である。
【図４】磁性回転体が磁化された場合における、電圧信号の波形の一例を示す図である。
【図５】ＥＣＵ３０の構成の一例を示す機能ブロック図である。
【図６】ＥＣＵ３０が実行する処理の一例を示すフローチャートである。
【図７】ＥＣＵ３０が実行する処理の別の例を示すフローチャートである。
【符号の説明】
【００５６】
１１    車輪
１２    磁性回転体
１２ａ    突起部
２０    回転速度検出装置
２１    電圧発生用コイル
２２    永久磁石
３０    ＥＣＵ
３１    ノイズ判別手段
３２    揺動周期判定手段
３３    磁化判定手段
３４    揺動記憶手段
３５    出力値補正手段
３６    回転速度検出手段
３７    第１の警報出力手段
３８    第２の警報出力手段
【図１】
2009156610.tif 000003
【図２】
2009156610.tif 000004
【図３】
2009156610.tif 000005
【図４】
2009156610.tif 000006
【図５】
2009156610.tif 000007
【図６】
2009156610.tif 000008
【図７】
2009156610.tif 000009