(57)【要約】【課題】冷媒を自己循環させることにより、冷却システムの小型化および軽量化を達成するとともに、冷却システムによる冷却効率の向上を図ることのできるモータの冷却装置およびその冷却方法を得る。【解決手段】ステータ４に穿設した冷却冷媒通路１２と放熱フィン８に穿設した放熱冷媒通路１３とを１組の冷却セットＳとし、その冷却セットＳを複数設けて直列配置し、最上流の冷却セットＳ１をリザーバタンク１１の冷媒供給通路１５に連通するとともに、最下流の冷却セットＳｎをリザーバタンク１１の冷媒還流通路１７に連通し、各冷却セットＳ１，Ｓ２…Ｓｎ間に逆止弁Ｖを設け、冷媒供給通路１５および冷媒還流通路１７に逆止弁１４，１６を設けて閉ループを形成し、冷却冷媒通路１２でステータ４の廃熱を吸収して蒸発した冷媒を、放熱冷媒通路１３で凝縮させることでモータ１を冷却する。【選択図】図１
2009038864.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転軸と、この回転軸に結合されたロータと、このロータの外周を囲繞するステータと、このステータに取り付けられるコイルと、を備えたモータにおいて、
モータの発熱で液相から気相に変化する冷媒を溜めたリザーバタンクと、
前記ステータ内に設けられ、前記コイルから発生した熱を冷媒に吸収させる冷却冷媒通路と、
前記コイルに対して前記冷却冷媒通路よりも離間した位置に設けられ、前記冷却冷媒通路を通過した冷媒を導入して冷媒の熱を外気へ放熱させる放熱冷媒通路と、
前記リザーバタンク内の冷媒を第１の逆止弁を介して前記冷却冷媒通路に供給する冷媒供給通路と、
前記放熱冷媒通路を通過した冷媒を第２の逆止弁を介して前記リザーバタンクに戻す冷媒還流通路と、
を備えることを特徴とするモータの冷却装置。
【請求項２】
前記ステータの外周に放熱フィンを突設するとともに、前記放熱冷媒通路を前記放熱フィン内に配置したことを特徴とする請求項１に記載のモータの冷却装置。
【請求項３】
相互に対となる１つの冷却冷媒通路と１つの放熱冷媒通路とを１組の冷却セットとし、当該冷却セットをモータの周方向に複数配置したことを特徴とする請求項１または請求項２に記載のモータの冷却装置。
【請求項４】
複数の前記冷却セットをそれぞれ直列配置し、最上流の冷却セットを前記リザーバタンクの冷媒供給通路に連通するとともに、最下流の冷却セットを前記リザーバタンクの冷媒還流通路に連通し、各冷却セット間の少なくとも１箇所に第３の逆止弁を設けたことを特徴とする請求項３に記載のモータの冷却装置。
【請求項５】
前記第３の逆止弁を、前記冷媒供給通路に連通される最上流の冷却セットとそれに隣接する冷却セットとの間のみ、若しくは、前記冷媒還流通路に連通される最下流の冷却セットとそれに隣接する冷却セットとの間のみに設けたことを特徴とする請求項４に記載のモータの冷却装置。
【請求項６】
前記第３の逆止弁を最上流の冷却セットとそれに隣接する冷却セットとの間に設けた場合の最上流の冷却セットの冷却通路容積、若しくは、前記逆止弁を最下流の冷却セットとそれに隣接する冷却セットとの間に設けた場合の最下流の冷却セットの冷却通路容積を、他の冷却セットの冷却通路容積よりも小さくしたことを特徴とする請求項５に記載のモータの冷却装置。
【請求項７】
前記第３の逆止弁を最上流の冷却セットとそれに隣接する冷却セットとの間に設けた場合に、最上流の冷却セットに連通した冷媒供給通路と最下流の冷却セットに連通した冷媒還流通路との間に、それら両通路間で相互に熱交換を行わせる熱交換器を設けるとともに、最下流の冷却セットの放熱冷媒通路の放熱性能を低下させたことを特徴とする請求項５に記載のモータの冷却装置。
【請求項８】
前記第３の逆止弁を最下流の冷却セットとそれに隣接する冷却セットとの間に設けた場合、その隣接する冷却セットの放熱冷媒通路の放熱性能を低下させたことを特徴とする請求項５に記載のモータの冷却装置。
【請求項９】
複数の前記冷却セットをそれぞれ並列配置し、各冷却セットを前記リザーバタンクの冷媒供給通路および冷媒還流通路に連通したことを特徴とする請求項３に記載のモータの冷却装置。
【請求項１０】
回転軸と、この回転軸に結合されたロータと、このロータの外周を囲繞するステータと、このステータに取り付けられたコイルと、を備えたモータにおいて、
リザーバタンクに溜めた、モータの発熱で液相から気相に変化する冷媒を、前記ステータに設けられ、前記コイルで発生した熱を冷媒に吸収させる冷却冷媒通路に第１の逆止弁を介して供給し、
前記冷却冷媒通路を通過した冷媒を、前記コイルに対して前記冷却冷媒通路よりも離間した位置に設けられ、冷媒の熱を外気に放熱させる放熱冷媒通路に導入し、
前記放熱冷媒通路を通過した冷媒を第２の逆止弁を介して前記リザーバタンクに戻すことを特徴とするモータの冷却方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、モータの冷却装置およびその冷却方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
電気自動車の駆動方式の１つとして、タイヤホイールの中にモータを挿入するインホイールドライブ方式が提案されており、このインホイールドライブ方式は車室内の有効利用空間が拡大することや各輪独立駆動による従来の自動車と異なる運転感覚が得られるという特徴がある。
【０００３】
このようなドライブシステムを実現するにはモータの小型化が必須であるが、モータ体積を小さくすると損失により発生する熱を放熱する面積も減るため、温度の上昇が顕著になり、ひいては、モータの冷却が大きな問題となる。
【０００４】
この冷却には液冷方式や空冷方式等が知られるが、液冷方式では高い冷却効率が期待できるが、タイヤホイールに取り付けられたモータに冷媒液を循環するためのポンプなどの循環装置や配管部品が必要となり、この場合、一般的にはフロントグリル近傍に冷媒液の熱交換器を設けて、この熱交換器とモータとを長い配管で繋ぐことになり、冷却システム全体が大型化してしまう。
【０００５】
一方、内部に冷媒を充填させたウィックを有するフィンを、モータハウジングの外周に設け、ウィックの毛細管現象を利用して冷媒を循環させることでモータで発生した熱を外部に放出させるモータの冷却装置が提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【０００６】
この特許文献１では、モータの発熱部に接触している液冷媒が熱を吸収して蒸発し、蒸発した冷媒が比較的低温の冷却フィンの先端部へ移動して凝縮することでモータを冷却させている。
【特許文献１】実開平５−２５９６６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、かかる従来の冷却装置では、ウィックの毛細管現象を利用して冷媒を循環させてモータで発生した熱を外部に放出しているため、冷媒による熱輸送量が小さく、冷却効率の向上を図りがたかった。
【０００８】
そこで、本発明は、冷媒を自己循環させることにより、冷却システムの小型化および軽量化を達成するとともに、冷却システムによる冷却効率の向上を図ることのできるモータの冷却装置およびその冷却方法を得ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明のモータの冷却装置にあっては、回転軸と、この回転軸に結合されたロータと、このロータの外周を囲繞するステータと、このステータに取り付けられるコイルと、を備えたモータにおいて、モータの発熱で液相から気相に変化する冷媒を溜めたリザーバタンクと、前記ステータ内に設けられ、前記コイルから発生した熱を冷媒に吸収させる冷却冷媒通路と、前記コイルに対して前記冷却冷媒通路よりも離間した位置に設けられ、前記冷却冷媒通路を通過した冷媒を導入して冷媒の熱を外気へ放熱させる放熱冷媒通路と、前記リザーバタンク内の冷媒を第１の逆止弁を介して前記冷却冷媒通路に供給する冷媒供給通路と、前記放熱冷媒通路を通過した冷媒を第２の逆止弁を介して前記リザーバタンクに戻す冷媒還流通路と、を備えることを最も主要な特徴とする。
【００１０】
また、本発明のモータの冷却方法にあっては、回転軸と、この回転軸に結合されたロータと、このロータの外周を囲繞するステータと、このステータに取り付けられたコイルと、を備えたモータにおいて、リザーバタンクに溜めた、モータの発熱で液相から気相に変化する冷媒を、前記ステータに設けられ、前記コイルで発生した熱を冷媒に吸収させる冷却冷媒通路に第１の逆止弁を介して供給し、前記冷却冷媒通路を通過した冷媒を、前記コイルに対して前記冷却冷媒通路よりも離間した位置に設けられ、冷媒の熱を外気に放熱させる放熱冷媒通路に導入し、前記放熱冷媒通路を通過した冷媒を第２の逆止弁を介して前記リザーバタンクに戻すことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１１】
本発明のモータの冷却装置およびその冷却方法によれば、リザーバタンクから冷却冷媒通路に供給された冷媒が、コイルにて発生した廃熱を蒸発潜熱として回収して蒸発し、その熱回収した冷媒が放熱冷媒通路内に導入されることにより、モータの低温部で凝縮潜熱として放出して凝縮してリザーバタンクに戻される。このとき、冷媒の通路系に設けた逆止弁により、冷却冷媒通路で発生した蒸気圧力を利用した冷媒の自己循環を達成しつつモータを冷却することができるとともに、冷却装置のコンパクト化を図ることができる。
【００１２】
また、閉ループが構成された通路内を通過する冷媒によって熱輸送することで、冷媒による熱輸送量を比較的大きくすることができるため、外部への放熱効率が高められ、モータの冷却性能を向上させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下、本発明の実施形態を図面と共に詳述する。
【００１４】
（第１実施形態）
図１，図２は、本発明にかかるモータの冷却装置およびその冷却方法の第１実施形態を示し、図１は、冷媒通路を透視して示すモータの斜視図、図２は、冷却装置の冷媒通路を示す構成図である。
【００１５】
本実施形態の冷却装置１０が適用されるモータ１は、図１に示すように、回転軸２と、この回転軸２に結合されたロータ３と、このロータ３の外周を囲繞するステータ４と、を備えている。
【００１６】
回転軸２はロータ３と一体となって図外のブラケットに回転可能に支持されている。そして、ロータ３の周縁部内方には、周方向に等間隔をもって回転軸２の軸方向に沿う複数（本実施形態では４個）のロータ磁石６が配置されている。
【００１７】
ステータ４は図外のブラケットに固定されており、そのステータ４の内周には周方向に等間隔をもって複数（本実施形態では６本）のステータ凸極部４Ｓが突設され、それぞれのステータ凸極部４Ｓにはコイル７が巻回されている。そして、モータ１を通電させるとコイル７で高熱が発生し、その高熱がステータ４全体に伝導される。
【００１８】
冷却装置１０は、図１，図２に示すように、モータ１の発熱で液相から気相に変化する冷媒を溜めたリザーバタンク１１と、ステータ４内に設けられ、コイル７で発生し、ステータ４に伝導された熱を冷媒に吸収させる複数の冷却冷媒通路１２と、コイル７に対して冷却冷媒通路１２よりも離間した位置に設けられ、冷却冷媒通路１２を通過した冷媒を導入して冷媒の熱を外気へ放熱させる複数の放熱冷媒通路１３と、リザーバタンク１１内の冷媒を逆止弁（第１の逆止弁）１４を介して冷却冷媒通路１２に供給する冷媒供給通路１５と、放熱冷媒通路１３を通過した冷媒を逆止弁（第２の逆止弁）１６を介してリザーバタンク１１に戻す冷媒還流通路１７と、を備えて閉ループが構成されている。
【００１９】
また、本実施形態では、放熱フィン８がモータ１のステータ４の外周にほぼ等間隔をもって複数突設されており、上記放熱冷媒通路１３が放熱フィン８の内部に配置されている。
【００２０】
このように閉ループを構成することで、リザーバタンク１１に溜めた冷媒を、逆止弁１４を介してステータ４に設けた冷却冷媒通路１２に供給し、その冷却冷媒通路１２を通過した冷媒を、モータ１の外周から突設した放熱フィン８内に配置した放熱冷媒通路１３に導入し、その放熱冷媒通路１３を通過した冷媒を逆止弁１６を介して前記リザーバタンク１１に戻すようにしてある。
【００２１】
本実施形態では、リザーバタンク１１は、大気に開放されており、貯留した冷媒に大気圧が作用するようになっている。また、冷却冷媒通路１２は、ステータ４の外周肉厚部内に回転軸２の軸方向に沿って穿設されており、コイル７で発生し、ステータ４に伝導される熱によって内部の冷媒を蒸発させて気相化することにより廃熱を回収する。一方、放熱冷媒通路１３は、放熱フィン８の先端部内に穿設されて、放熱冷媒通路１３内部の気相化した冷媒を凝縮して液相化することにより回収した廃熱を外気に放熱するようになっている。
【００２２】
ところで、本実施形態の冷却装置１０では、相互に対となる１つの冷却冷媒通路１２と１つの放熱冷媒通路１３とを１組の冷却セットＳ（Ｓ１，Ｓ２…Ｓｎ：本実施形態ではｎ＝１２）とし、その冷却セットＳをモータ１の周方向に複数配置している。
【００２３】
そして、複数の冷却セットＳ１，Ｓ２…Ｓｎをそれぞれ直列配置し、最上流の冷却セットＳ１をリザーバタンク１１の冷媒供給通路１５に連通するとともに、最下流の冷却セットＳｎをリザーバタンク１１の冷媒還流通路１７に連通し、各冷却セットＳ１，Ｓ２…Ｓｎ間に逆止弁１４，１６以外の逆止弁（第３の逆止弁）Ｖ（Ｖ１，Ｖ２…Ｖｎ−１）を設けている。
【００２４】
本実施形態では、これら逆止弁Ｖおよび逆止弁１４，１６は、冷媒の循環方向に正となるクラッキング圧力が作用したときに開となるように設定されており、この開状態で冷媒が循環方向に流通する。
【００２５】
すなわち、複数の冷却セットＳ１，Ｓ２…Ｓｎがそれぞれ直列に配置されることにより、各冷却セットＳ１，Ｓ２…Ｓｎの冷却冷媒通路１２と放熱冷媒通路１３の一端部同士が連通路１８によって相互に連通されるとともに、互いに隣接する冷却セットＳ１，Ｓ２…Ｓｎの放熱冷媒通路１３と冷却冷媒通路１２が逆止弁Ｖを介して連通されることとなる。
【００２６】
このように構成された冷却装置１０では、初期状態では液相冷媒が各通路内に満たされた状態にあり、モータ１の稼働に伴ってモータ負荷が高くなると、ステータ４が高温化して冷却冷媒通路１２内の冷媒がその廃熱を回収して蒸気を発生させて気相冷媒に変化する。この気相冷媒の比容積は液相冷媒の比容積よりも大きいので、冷却冷媒通路１２内の冷媒容積が増大して圧力が上昇する。このとき、複数の冷却セットＳ１，Ｓ２…Ｓｎのうち最も熱負荷が大きい冷却セットＳで蒸発が始まり、かかる冷却セットＳ内の圧力が増大すると、その下流側全ての逆止弁Ｖが押し開けられて冷媒がリザーバタンク１１に圧送される。
【００２７】
一方、気相化された冷媒が放熱冷媒通路１３に導入されると、放熱フィン８により凝縮潜熱として外気に放出されるため、放熱冷媒通路１３内の圧力が低下する。したがって、ある冷却セットＳで凝縮が始まって負圧になると、上流側の逆止弁Ｖを開けて冷媒を吸引することになる。なお、他の冷却セットＳでも蒸発が開始された場合には、当該他の冷却セットＳで発生する蒸気圧との圧力差で逆止弁Ｖの開閉が決定される。
【００２８】
また、本実施形態では、各冷却通路の蒸気の流動形態が、液相を残して蒸気相のみ流動する層状流や波状流のようなものではなく、蒸気が配管を満たして液相とともに流動するスラグ流やフロス流となるように、各冷却通路の管径を小さい径に設定している。このように、各冷却通路の蒸気の流動形態がスラグ流やフロス流となるようにすることで、発生した蒸気が周囲の液相を押し出すように働くため、通路内の液相冷媒は発生した蒸気に押されて、冷却冷媒通路１２から放熱冷媒通路１３へと流動する。
【００２９】
そして、蒸気の発生量が増加して蒸気が放熱冷媒通路１３に到達すると、上述したように、蒸気から外気への放熱が行われて冷媒蒸気が凝縮するが、この凝縮量は蒸気が放熱冷媒通路１３内の低温壁、つまり、放熱フィン８に接する面積にほぼ比例する。したがって、放熱冷媒通路１３内の蒸気量が少ない場合は、冷却冷媒通路１２で発生する蒸気量が放熱冷媒通路１３での凝縮量よりも多いため、結果的に蒸気量は増大して液相冷媒は気相冷媒に押されて放熱冷媒通路１３内を下流方向に流動することになる。
【００３０】
このとき、放熱冷媒通路１３内の蒸気量が増えて、蒸気と放熱冷媒通路１３内の放熱フィン８との接触面積が増大すると、冷媒の凝縮量が蒸発量を上回って蒸気量が減少する。そして、このように蒸気量が減少すると、その冷却セットＳでの容積が減少して圧力が低下することになり、逆止弁Ｖを介して冷却冷媒通路１２内に液相冷媒が吸引されることになる。
【００３１】
このときに吸引された液相冷媒は、少なからず過冷却されているので、冷却冷媒通路１２における蒸発が収まって冷却冷媒通路１２内は再び液相冷媒によって満たされて初期状態に戻る。そして、その後は、上記のサイクルを繰り返すことになる。
【００３２】
なお、本実施形態では、確率的には著しく低いが、次のようなことが考えられる。つまり、全ての冷却セットＳで蒸発のタイミングが同期し、逆止弁Ｖが全て閉じられた状態で蒸発すること、逆に全ての冷却セットＳで凝縮のタイミングが同期し、液相冷媒を供給する必要があるのに、上流側の冷却セットＳの負圧が大きくて逆止弁Ｖが開かず液相冷媒が供給されづらくなること、凝縮のタイミングでは無いのに、上流の冷却セットＳで蒸発が発生して液相冷媒が供給されることが考えられる。
【００３３】
まず、全ての冷却セットＳで蒸発のタイミングが同期した場合、最上流の冷却セットＳ１での圧力上昇は、設けられた逆止弁Ｖのクラッキング圧力の総和にほぼ相当することになる。このため、飽和温度が高くなって冷却性能が低下されるおそれがある。
【００３４】
次に、全ての冷却セットＳで凝縮のタイミングが同期した場合、上流側の冷却セットＳから順次液相冷媒が供給されていくので、最下流の冷却セットＳｎに液相冷媒が供給されるタイミングが遅れてしまうおそれがある。
【００３５】
しかしながら、全ての冷却セットＳで蒸発および凝縮のタイミングが全く同じになることはまれであり、また、逆止弁Ｖのクラッキング圧力を小さいものに設定すればかかる問題は解消される。
【００３６】
なお、凝縮のタイミングでは無いのに、上流の冷却セットＳで蒸発が発生して液相冷媒が供給される場合には、ドライアウトが生じてしまうことは無いため、冷却性能の低下を最小限に抑えることができる。
【００３７】
以上の構成による本実施形態のモータ１の冷却装置１０によれば、リザーバタンク１１から冷却冷媒通路１２に供給された冷媒が、コイル７で発生し、ステータ４に伝導される廃熱を蒸発潜熱として回収して蒸発し、その熱回収した冷媒が放熱冷媒通路１３内に導入されることにより、回収した熱を放熱フィン８で凝縮潜熱として放出することで凝縮し、リザーバタンク１１に戻される。
【００３８】
そして、このような閉ループを構成することで、通路内を通過する冷媒によって熱輸送されるため、冷媒による熱輸送量を比較的大きくすることができ、外部への放熱効率を高めることができる。その結果、モータの冷却性能を向上させることができるようになる。
【００３９】
また、冷媒の通路系に逆止弁Ｖ，１４，１６を設けることで、冷却冷媒通路１２で発生した蒸気圧力を利用することができるため、冷媒の自己循環を達成しつつモータ１を冷却することができるようになる上、冷却装置１０のコンパクト化を図ることができる。また、放熱冷媒通路１３をモータ１の外周に突設した放熱フィン８の内部に配置することで、冷媒から外部への放熱効率を高めることができるため、モータ１の冷却性能をより一層向上させることができる。
【００４０】
また、本実施形態では、相互に対となる１つの冷却冷媒通路１２と１つの放熱冷媒通路１３とを１組の冷却セットＳ（Ｓ１，Ｓ２…Ｓｎ）とし、その冷却セットＳをモータ１の周方向に複数配置したので、モータ１の冷却性能を大幅に向上させることができる。
【００４１】
さらに、複数の冷却セットＳ１，Ｓ２…Ｓｎをそれぞれ直列配置し、最上流の冷却セットＳ１をリザーバタンク１１の冷媒供給通路１５に連通するとともに、最下流の冷却セットＳｎをリザーバタンク１１の冷媒還流通路１７に連通し、各冷却セットＳ１，Ｓ２…Ｓｎ間に逆止弁Ｖ（Ｖ１，Ｖ２…Ｖｎ−１）を設けたので、各冷却セットＳの冷媒循環量のばらつきを小さくすることができるとともに、各冷却セットＳ１，Ｓ２…Ｓｎ間で逆止弁Ｖを共有できるので、逆止弁Ｖの個数を減少させることができる。また、冷却セットＳ１，Ｓ２…Ｓｎを直列配置したことにより、重力や加減速などによる加速度の影響を緩和することができるので安定した冷却性能を発揮させることができる。
【００４２】
ところで、本実施形態にあっては冷媒の相変化（蒸気相と液体相）により発生する正圧および負圧を利用して冷媒を自己循環させているため、付加的な動力源を設けることなく高い冷媒輸送量を確保することができる。その結果、例えば、本実施形態のように、一般に知られるヒートパイプに較べて複雑な配管（通路）構造をしている場合でも熱輸送が可能となるため、冷却装置のレイアウト自由度を向上させることができる。
【００４３】
また、通常のヒートパイプでは、系内を真空にして冷媒を封入することになるが、本実施形態では大気開放のリザーバタンク１１から冷媒（例えば、水）を注水すればよいので、加工やメンテナンスが容易になるという利点もある。
【００４４】
さらに、本実施形態の冷却装置１０は、各放熱フィン８に穿設した冷却冷媒通路１２が冷媒蒸気圧力を用いた自律的冷媒循環機能を有しているとともに、蒸発潜熱を利用しているため、冷却装置内を循環させる冷媒の量は極めて少なくて済み、細い冷媒通路であっても付加的動力源無しに冷却性能を確保できる。
【００４５】
（第２実施形態）
図３〜図７は本発明の第２実施形態を示し、上記第１実施形態と同一構成部分に同一符号を付して重複する説明を省略して述べるものとし、図３は冷媒通路を透視して示すモータの斜視図、図４は冷却装置の冷媒通路を示す構成図、図５は直列配置した冷却セット間に逆止弁が設けられない場合の蒸気流動状態の一例を示す説明図、図６は直列配置した冷却セット間に逆止弁が設けられない場合の蒸気流速の変動状態の一例を示す説明図、図７は逆止弁を最上流の冷却セットとそれに隣接する冷却セットとの間のみに設けた場合の蒸気流速の変動状態を示す説明図であり、（ａ）は冷却セットＳｉの蒸気前端の流速の変動状態を示す説明図、（ｂ）は冷却セットＳ１における蒸気始点の流速の変動状態を示す説明図である。
【００４６】
本実施形態のモータの冷却装置１０Ａは、上記第１実施形態の図１，図２と基本的に同様であって、モータ１の周方向に複数配置した冷却セットＳ（Ｓ１，Ｓ２…Ｓｉ…Ｓｎ）をそれぞれ直列配置し、最上流の冷却セットＳ１をリザーバタンク１１の冷媒供給通路１５に連通するとともに、最下流の冷却セットＳｎをリザーバタンク１１の冷媒還流通路１７に連通してある。そして、冷却セットＳ間に設ける逆止弁Ｖを、冷媒供給通路１５に連通される最上流の冷却セットＳ１とそれに隣接する冷却セットＳ２との間のみに設けた点が、上記第１実施形態と異なっている。
【００４７】
ところで、冷却セットＳ間の逆止弁Ｖを全て廃止した場合に、冷媒が正常に循環するためには、図５に示すように、特定の冷却セットＳｉの蒸気前端（蒸気前端とは、冷却冷媒通路１２の出口における蒸気を意味し、以下同様とする。）の進行速度（蒸気流速）をＵｆｉとすると、Ｕｆｉが正であって、蒸気が放熱冷媒通路１３に到達する必要がある。
【００４８】
この蒸気流速Ｕｆｉは、その蒸気始点（蒸気始点とは、冷却冷媒通路１２の入口における蒸気を意味し、以下同様とする。）が固定されている（Ｕｅｉ＝０）とすると、次の式１に示すように、蒸気前端での蒸気増加量を流路断面積で除したものとなる。蒸気増加量は、冷却冷媒通路１２での廃熱回収量Ｑｈｉから放熱冷媒通路１３での凝縮量Ｑｃｉ、および外周や過冷却冷媒への熱損失Ｑlossｉを差し引いた熱量、すなわち、冷媒への供給熱量を、冷媒単位体積当たりの蒸発潜熱Ｈｖで除したものである。
【数１】
2009038864.tif 000003
【００４９】
また、逆止弁Ｖが無い場合、蒸気始点の位置は固定されておらず、Ｕｅｉは、冷却セットＳｉ上流の冷却セットＳｉ−１における蒸気前端の流速Ｕｆｉ−１の影響を受けて移動している。ここで、簡単のため、蒸気凝縮による液量増加を無視してＵｅｉ≒Ｕｆｉ−１とすると、Ｕｆｉはその蒸気増加量に基づく移動量とその上流における蒸気増加量に基づく移動量すなわちＵｆｉ−１の和となる。
【００５０】
そして、Ｕｆｉ−１でも同じ事が言えるので、結局、Ｕｆｉは、その上流側全ての冷却セットＳにおける蒸発量から凝縮量と熱損失を差し引いたものの総和、および、最上流の冷却セットＳ１における蒸気始点の流速Ｕｅ１とに関係する。Ｕｅ１とは、入口部の逆止弁Ｖからの流入冷媒量の流速であり、このＵｅ１は冷媒の循環量を流路断面積で除した値として得られるものである。
【００５１】
ここで、蒸発と凝縮は間歇的に発生しているため、前記式１に示すＵｆｉの式で、右辺第一項の総和は常に正・負を繰り返している。このときに、全ての冷却セットにおける蒸発と凝縮のタイミングの位相がずれて発生していれば、リザーバタンク１１から液相冷媒が供給されることが無い状態、すなわち、Ｕｅ１＝０となることがあり得る。
【００５２】
このように、Ｕｅ１＝０となった場合は、図６に示すように、冷却セットＳｉにおける蒸気前端の流速Ｕｆｉは、正・負を繰り返すことになる。
【００５３】
ここで、冷却セットＳｉにおける蒸気前端が放熱冷媒通路１３に到達する前に、上流側の凝縮量が蒸発量を上回って負に転じた場合、冷却セットＳｉの蒸気が放熱冷媒通路１３に到達しなくて凝縮が発生せず、蒸気量が減少しないのでドライアウトが発生するという問題が生ずる。
【００５４】
本実施形態では、かかる問題を解決するため、上述したように、最も上流の冷却セットＳ１とその直下流の冷却セットＳ２間のみに逆止弁Ｖを残している。これにより、最上流の冷却セットＳ１では、前後が冷媒供給通路１５の逆止弁１４および逆止弁Ｖで挟まれるため、上述したように冷媒の間歇的な循環が行われる。
【００５５】
すなわち、逆止弁Ｖを残すことで、図７（ｂ）に示すように、リザーバタンク１１から液相冷媒が間歇的に供給される。
【００５６】
したがって、式１より、最も上流の冷却セットＳ１とその直下流の冷却セットＳ２間のみに逆止弁Ｖを残した場合の冷却セットＳｉにおける流速は、図７（ａ）の波線で示す蒸気前端の流速Ｕｆｉ（図６のグラフと同一）と、同図（ｂ）に示すＵｅ１（＞０）の循環とを重ね合わせた、図７（ａ）の実線のような流速特性を示すことになる。
【００５７】
すなわち、平均すると必ず正の循環が行われることになり、放熱冷媒通路１３への蒸気到達が確実に行われ、全体の冷媒循環を確保することができるようになる。
【００５８】
以上の構成による本実施形態のモータ１の冷却装置１０Ａによれば、冷却セットＳ間に設ける逆止弁Ｖを、冷媒供給通路１５に連通される最上流の冷却セットＳ１とそれに隣接する冷却セットＳ２との間のみに設けて、冷媒の自己循環を達成しつつモータ１を冷却するようにしたので、逆止弁Ｖの個数を大幅に削減できるとともに、冷媒流量を安定化させることができる。さらに、逆止弁Ｖの個数が少ないため第１実施形態で示したように蒸発や凝縮のタイミングが全て同期されてしまうのを抑制し、以て、局所的なドライアウトが生じる危険性を小さくすることができる。
【００５９】
（第３実施形態）
図８は、本発明の第３実施形態を示し、上記各実施形態と同一構成部分に同一符号を付して重複する説明を省略して述べるものとし、図８は冷却装置の冷媒通路を示す構成図である。
【００６０】
本実施形態のモータ１の冷却装置１０Ｂは、基本的に第２実施形態と同様に、複数の冷却セットＳ（Ｓ１，Ｓ２…Ｓｉ…Ｓｎ）をそれぞれ直列配置し、最上流の冷却セットＳ１をリザーバタンク１１の冷媒供給通路１５に連通するとともに、最下流の冷却セットＳｎをリザーバタンク１１の冷媒還流通路１７に連通してあり、特に、本実施形態が第２実施形態と主に異なる点は、冷却セットＳ間に設ける逆止弁Ｖを、冷媒供給通路１５に連通される最下流の冷却セットＳｎとそれに隣接する冷却セットＳｎ−１との間のみに設けたことにある。
【００６１】
以上の構成による本実施形態のモータ１の冷却装置１０Ｂによれば、最下流の冷却セットＳｎでは、前後を逆止弁Ｖおよび冷媒還流通路１７の逆止弁１６で挟まれるため、第２実施形態に開示したような冷媒の間歇的な循環が行われる。このとき、系内の蒸発量と凝縮量のバランスが同じであれば、冷媒の間歇的な循環が行われることでリザーバタンク１１から系内へと冷媒の循環が行われることになり、前記式１に示すＵｅ１が正となる。
【００６２】
これにより、第２実施形態と同様の作用が発揮され、放熱冷媒通路１３に蒸気が到達されて全体の冷媒の自己循環を確保することができ、第２実施形態と同様の効果を奏することができる。
【００６３】
（第４実施形態）
図９，図１０は本発明の第４実施形態を示し、上記各実施形態と同一構成部分に同一符号を付して重複する説明を省略して述べるものとし、図９は冷却装置の冷媒通路を示す構成図、図１０は逆止弁を最上流の冷却セットとそれに隣接する冷却セットとの間のみに設けた場合の蒸気流速の変動状態を示す説明図である。
【００６４】
本実施形態のモータ１の冷却装置１０Ｃは、図９に示すように、基本的に第２実施形態の冷却装置１０Ａと同様に、複数の冷却セットＳ（Ｓ１，Ｓ２…Ｓｉ…Ｓｎ）をそれぞれ直列配置し、最上流の冷却セットＳ１をリザーバタンク１１の冷媒供給通路１５に連通するとともに、最下流の冷却セットＳｎをリザーバタンク１１の冷媒還流通路１７に連通し、かつ、冷却セットＳ間に設ける逆止弁Ｖを、最上流の冷却セットＳ１とそれに隣接する冷却セットＳ２との間のみに設けてある。
【００６５】
そして、本実施形態が第２実施形態と主に異なる点は、上述したように逆止弁Ｖを最上流の冷却セットＳ１とそれに隣接する冷却セットＳ２との間に設けた場合に、その最上流の冷却セットＳ１の冷却通路容積を、他の冷却セットＳ（Ｓ２，Ｓ３…Ｓｎ）の冷却通路容積よりも小さくしたことにある。
【００６６】
すなわち、第２実施形態の冷却装置１０Ａでは、最上流の冷却セットＳ１とそれに隣接する冷却セットＳ２との間に逆止弁Ｖを設け、全体の循環量を最上流の冷却セットＳ１で確保して局所的なドライアウトを防止する構成となっているが、この場合は、図７に示したように、液相冷媒の供給が間歇的であるため、冷媒を供給できない期間（Ｕｅ１＝０）が存在し、この間は任意の場所の蒸気前端流速Ｕｆｉが平均的にゼロとなってドライアウトに繋がるおそれがある。
【００６７】
かかる問題は、最上流の冷却セットＳ１における間歇的な冷媒供給の周期を短くすることで解決することができる。
【００６８】
ここで、間歇的な冷媒供給周期の支配要因としては、次の（イ）〜（ハ）に示す３つが考えられる。
【００６９】
（イ）冷却セットＳ１内が過冷却状態から飽和沸騰状態に至るまでの時間。
【００７０】
（ロ）冷却セットＳ１内に蒸気が発生し、その蒸気が放熱冷媒通路１３に到達するまでの時間。
【００７１】
（ハ）蒸気が放熱冷媒通路１３に到達し、そこでの凝縮量が冷却冷媒通路１２での蒸発量を上回るまでの時間。
【００７２】
上記（イ）は冷却系内の液相冷媒の量と過冷却度とに関係し、上記（ロ）は冷却冷媒通路１２から放熱冷媒通路１３までの容積に関係し、上記（ハ）は冷却冷媒通路１２内の液相の比率に関係している。そして、これらはいずれも冷却系内の冷媒容積が小さい程、蒸発と凝縮の周期を短くする方向に働くことを意味している。
【００７３】
すなわち、冷却系内の冷媒容積が小さいと、（１）顕熱が小さいため、液相冷媒の温度上昇が大きく、早く飽和温度に達し、また、（２）容積が小さいため、発生した蒸気が早く放熱冷媒通路１３に到達し、さらに、（３）冷却冷媒通路１２内の液相冷媒の比率が早く減少するため、発生蒸気量が早く減少することになる。
【００７４】
そこで、本実施形態では、最上流に位置して逆止弁１４と逆止弁Ｖとで挟まれた冷却セットＳ１における冷媒容量をその他の冷却通路容積よりも小さくして、蒸発と凝縮の周期を短くするように構成している。かかる構成とすることで、蒸発と凝縮の周期が短くなるため、図１０に示すように、実線で示す本実施形態による流速が負となる期間を、破線で示す第３実施形態による蒸気前端流速よりも短くすることができる。
【００７５】
したがって、冷却セットＳ１で発生した蒸気は安定して放熱冷媒通路１３に到達して冷媒循環が行われることになる。
【００７６】
以上の構成による本実施形態のモータ１の冷却装置１０Ｃによれば、逆止弁Ｖを最上流の冷却セットＳ１とそれに隣接する冷却セットＳ２との間に設けて、その最上流の冷却セットＳ１の冷却通路容積を、他の冷却セットＳ（Ｓ３…Ｓｎ）の冷却通路容積よりも小さくしたので、短い周期で冷媒の圧送が安定して行われるようになり、局所的なドライアウトが生じてしまうのをより一層抑制することができる。
【００７７】
ところで、この第４実施形態では第２実施形態の冷却装置１０Ａ（図４参照）、つまり、最上流の冷却セットＳ１とそれに隣接する冷却セットＳ２との間に逆止弁Ｖを設けた場合に適用した場合を開示したが、第３実施形態の冷却装置１０Ｂ（図８参照）、つまり、最下流の冷却セットＳｎとそれに隣接する冷却セットＳｎ−１との間に逆止弁Ｖを設けた場合にあっても適用できる。
【００７８】
この場合、図示省略したが、上記最下流の冷却セットＳｎの冷却通路容積を、他の冷却セットＳ（Ｓ１，Ｓ２…Ｓｎ−１）の冷却通路容積よりも小さくすることにより、上記第４実施形態と同様の効果を奏することができる。
【００７９】
（第５実施形態）
図１１は本発明の第５実施形態を示し、上記各実施形態と同一構成部分に同一符号を付して重複する説明を省略して述べるものとし、図１１は冷却装置の冷媒通路を示す構成図である。
【００８０】
本実施形態のモータ１の冷却装置１０Ｄは、図１１に示すように、基本的に第２実施形態の冷却装置１０Ａと同様に、複数の冷却セットＳ（Ｓ１，Ｓ２…Ｓｉ…Ｓｎ）をそれぞれ直列配置し、最上流の冷却セットＳ１をリザーバタンク１１の冷媒供給通路１５に連通するとともに、最下流の冷却セットＳｎをリザーバタンク１１の冷媒還流通路１７に連通し、かつ、冷却セットＳ間に設ける逆止弁Ｖを、最上流の冷却セットＳ１とそれに隣接する冷却セットＳ２との間のみに設けてある。
【００８１】
そして、本実施形態が第２実施形態と主に異なる点は、上述したように逆止弁Ｖを最上流の冷却セットＳ１とそれに隣接する冷却セットＳ２との間に設けた場合に、最上流の冷却セットＳ１に連通した冷媒供給通路１５と最下流の冷却セットＳｎに連通した冷媒還流通路１７との間に、それら両通路１５，１７間で相互に熱交換を行わせる熱交換器１９を設けるとともに、最下流の冷却セットＳｎの放熱冷媒通路１３の放熱性能を低下させたことにある。
【００８２】
第２実施形態に開示したように、最上流の冷却セットＳ１が逆止弁１４と逆止弁Ｖとによって挟まれている場合に、その冷却セットＳ１の蒸発と凝縮の周期を短くすることが必要であり、そのためには、冷却セットＳ１の冷媒容積を小さくするか、供給される冷媒の過冷却度を小さくすることが効果的である。前者の手段は第４実施形態で説明した内容であるが、本実施形態では後者の手段を第２実施形態の冷却装置１０Ａに適用するようになっている。
【００８３】
すなわち、最下流の冷却セットＳｎの放熱冷媒通路１３の放熱性能を、例えば、空冷フィンの面積を小さくしたり冷却風を当たりにくくするなどして、所要の冷却性能よりも小さくすることにより、上記最下流の冷却セットＳｎを出る冷媒温度が高くなるように設定されている。そして、その高温冷媒と、冷却セットＳｎに供給される液相冷媒との間で、前記熱交換器１９を介して熱交換を行うことにより、供給される液相冷媒の温度が高くなるようにしている。すなわち、熱交換器１９を設けることで、供給される液相冷媒の過冷却度が小さくなるようにしている。
【００８４】
これにより、最上流に位置して逆止弁１４と逆止弁Ｖで挟まれた冷却セットＳ１において、過冷却状態から飽和沸騰状態に至る時間が短くなり、ひいては、蒸発と凝縮の周期を短くすることができ、上記冷却セットＳ１で発生した蒸気を安定して放熱冷媒通路１３に到達させることができるようになり、冷媒循環が行われることになる。
【００８５】
以上の構成による本実施形態のモータ１の冷却装置１０Ｄによれば、短い周期で冷媒の圧送が安定して行うことができるようになり、局所的なドライアウトが生じてしまうのをより一層抑制することができる。
【００８６】
（第６実施形態）
図１２は本発明の第６実施形態を示し、上記各実施形態と同一構成部分に同一符号を付して重複する説明を省略して述べるものとし、図１２は冷却装置の冷媒通路を示す構成図である。
【００８７】
本実施形態のモータ１の冷却装置１０Ｅは、図１２に示すように、基本的に第３実施形態の冷却装置１０Ｂと同様に、複数の冷却セットＳ（Ｓ１，Ｓ２…Ｓｉ…Ｓｎ）をそれぞれ直列配置し、最上流の冷却セットＳ１をリザーバタンク１１の冷媒供給通路１５に連通するとともに、最下流の冷却セットＳｎをリザーバタンク１１の冷媒還流通路１７に連通し、かつ、冷却セットＳ間に設ける逆止弁Ｖを、最下流の冷却セットＳｎとそれに隣接する冷却セットＳｎ−１との間のみに設けてある。
【００８８】
そして、本実施形態が第３実施形態と主に異なる点は、上述したように逆止弁Ｖを最下流の冷却セットＳｎとそれに隣接する冷却セットＳｎ−１との間に設けた場合に、その隣接する冷却セットＳｎ−１の放熱冷媒通路１３の放熱性能を低下させたことにある。
【００８９】
すなわち、本実施形態では、最下流の冷却セットＳｎが逆止弁Ｖと逆止弁１６とによって挟まれている場合に、第５実施形態と同様に、その最下流の冷却セットＳｎに供給される冷媒の過冷却度を小さくすることにより、その冷却セットＳｎの蒸発と凝縮の周期を短くするようにしてある。
【００９０】
したがって、本実施形態にあっても最下流の冷却セットＳｎに隣接する冷却セットＳｎ−１の放熱性能を、空冷フィンの面積を小さくしたり冷却風を当たりにくくするなどして、所要の冷却性能よりも小さくすることにより、上記冷却セットＳｎ−１を出る冷媒温度が高くなるように設定されている。
【００９１】
これにより、最下流に位置して逆止弁Ｖと逆止弁１６で挟まれた冷却セットＳｎにおいて、過冷却状態から飽和沸騰状態に至る時間が短くなり、ひいては、蒸発と凝縮の周期を短くすることができる。
【００９２】
以上の構成による本実施形態のモータ１の冷却装置１０Ｅによれば、第５実施形態と同様に短い周期で冷媒の圧送が安定して行うことができるようになり、局所的なドライアウトが生じてしまうのをより一層抑制することができる。
【００９３】
（第７実施形態）
図１３，図１４は本発明の第７実施形態を示し、前記各実施形態と同一構成部分に同一符号を付して重複する説明を省略して述べるものとし、図１３は冷媒通路を透視して示すモータの斜視図、図１４は冷却装置の冷媒通路を示す構成図である。
【００９４】
本実施形態のモータ１の冷却装置１０Ｆは、図１３，図１４に示すように、基本的に前記各実施形態と同様に相互に対となる１つの冷却冷媒通路１２と１つの放熱冷媒通路１３とを１組の冷却セットＳ（Ｓ１，Ｓ２…Ｓｎ）とし、その冷却セットＳをモータ１の周方向に複数配置してあり、特に、本実施形態が前記各実施形態と主に異なる点は、上記複数の冷却セットＳ（Ｓ１，Ｓ２…Ｓｎ）をそれぞれ並列配置し、各冷却セットＳ（Ｓ１，Ｓ２…Ｓｎ）をリザーバタンク１１の冷媒供給通路１５および冷媒還流通路１７に連通するとともに、各冷却セットＳ（Ｓ１，Ｓ２…Ｓｎ）の上流部に逆止弁ＶＵ（ＶＵ１，ＶＵ２…ＶＵｎ）を、下流部に逆止弁ＶＬ（ＶＬ１，ＶＬ２…ＶＬｎ）をそれぞれ設けたことにある。
【００９５】
冷却冷媒通路１２は、上記各実施形態と同様にステータ４の外周肉厚部内に回転軸２の軸方向に沿って穿設されるとともに、放熱冷媒通路１３は、モータ１のステータ４の外周にほぼ等間隔をもって複数突設した放熱フィン８の先端部内に穿設されている。そして、冷却冷媒通路１２と放熱冷媒通路１３の一端部同士が、ステータ４の一端側内部で連通路１８によって相互に連通されている。
【００９６】
また、ステータ４の他端側内部の周方向には、冷媒供給通路１５に連通する環状の冷媒供給ギャラリー２０が形成されるとともに、冷媒還流通路１７に連通する環状の冷媒還流ギャラリー２１が形成され、前記冷却セットＳ１，Ｓ２…Ｓｎの各冷却冷媒通路１２の他端部が前記逆止弁ＶＵを介して上記冷媒供給ギャラリー２０にそれぞれ連通されるとともに、各冷却冷媒通路１２の他端部が前記逆止弁ＶＬを介して上記冷媒還流ギャラリー２１にそれぞれ連通される。すなわち、本実施形態では、逆止弁ＶＵが第１の逆止弁に、逆止弁ＶＬが第２の逆止弁に相当する。
【００９７】
このように構成された前記冷却装置１０Ｆは、初期状態では液相冷媒が各通路内に満たされた状態にあり、モータ１の稼働に伴ってモータ負荷が高くなると、ステータ４が高温化されて冷却冷媒通路１２内の冷媒がその廃熱を回収して蒸気を発生させて気相冷媒に変化する。この気相冷媒の比容積は液相冷媒の比容積よりも大きいので、冷却冷媒通路１２内の冷媒容積が増大して圧力上昇する。
【００９８】
すると、リザーバタンク１１は大気開放されているので、各冷却冷媒通路１２の上流側の逆止弁ＶＵには冷媒循環方向に対して負の圧力が作用し、各放熱冷媒通路１３の下流側の逆止弁ＶＬには正の圧力が作用するため、それぞれの逆止弁ＶＵ，ＶＬがクラッキング圧力を超えると開弁する。
【００９９】
このとき、上記各実施形態と同様に、各通路は発生した蒸気が配管を満たして液相冷媒とともに流動する程度の小さい径に設定されており、発生した蒸気は周囲の液相冷媒を押し出すように働くため、液相冷媒は冷却冷媒通路１２から放熱冷媒通路１３の方向に移動する。
【０１００】
そして、発生蒸気量が増加して、蒸気が放熱冷媒通路１３に到達すると放熱フィン８から外気に放熱されて冷媒蒸気が凝縮し、この凝縮量が勝ると蒸気量が減少して放熱冷媒通路１３内の圧力が低下するため、リザーバタンク１１との差圧により放熱冷媒通路１３の下流の逆止弁ＶＬが閉弁し、冷却冷媒通路１２の上流の逆止弁ＶＵが開弁されて、リザーバタンク１１内の液相冷媒が冷却冷媒通路１２内に吸引される。
【０１０１】
吸引された液相冷媒は、少なからず過冷却されているので、冷却冷媒通路１２での蒸発が収まって、冷却冷媒通路１２内は再び液相に満たされるので、前記各実施形態と同様に初期状態に戻るというサイクルが繰り返されることになる。
【０１０２】
このように、並列配置した各冷却セットＳ１，Ｓ２…Ｓｎの冷却冷媒通路１２と放熱冷媒通路１３とを、同方向の逆止弁ＶＵ，ＶＬで挟むことにより、間歇的な蒸発による圧力上昇で冷媒をリザーバタンク１１に押し出し、凝縮による負圧で液相冷媒を吸引するという循環を繰り返すことができる。
【０１０３】
また、本実施形態にあっても初期の各通路が冷媒で満たされた状態から作動中の蒸気と液相冷媒とが混在している状態は、リザーバタンク１１内の冷媒量で調整できるため、通常のヒートパイプのように系内を真空にして冷媒を封入するという複雑な作業は必要が無くなる。
【０１０４】
以上の構成による本実施形態の冷却装置１０Ｆによれば、複数の冷却セットＳをそれぞれ並列配置し、各冷却セットＳをリザーバタンク１１の冷媒供給通路１５および冷媒還流通路１７に連通するとともに、各冷却セットＳの上流部および下流部のそれぞれに逆止弁ＶＵ，ＶＬを設けたので、並列配置された複数の冷却セットＳによって冷媒循環量を確保することができるため、各冷却セットＳの管路抵抗を小さくして、付加的動力源無しにより大きな熱輸送量を確保することができ、また、複数の冷却セットＳで間歇的冷媒循環機能を独立して行うことができるため、複数の場所での冷却と放熱を分散して行うことができる。
【０１０５】
勿論、本発明のモータの冷却装置は前記第１〜第７実施形態に例をとって説明したが、これら実施形態に限ることなく本発明の要旨を逸脱しない範囲で他の実施形態を各種採用することができ、例えば、モータ１はインホイールドライブ方式の電気自動車に限ることなく、通常のモータにあっても本発明を適用することができる。
【図面の簡単な説明】
【０１０６】
【図１】本発明の第１実施形態にかかる冷媒通路を透視して示すモータの斜視図。
【図２】本発明の第１実施形態にかかる冷却装置の冷媒通路を示す構成図。
【図３】本発明の第２実施形態にかかる冷媒通路を透視して示すモータの斜視図。
【図４】本発明の第２実施形態にかかる冷却装置の冷媒通路を示す構成図。
【図５】本発明の第２実施形態にかかる直列配置した冷却セット間に逆止弁が設けられない場合の蒸気流動状態の一例を示す説明図。
【図６】本発明の第２実施形態にかかる直列配置した冷却セット間に逆止弁が設けられていない場合の蒸気流速の変動状態の一例を示す説明図。
【図７】本発明の第２実施形態にかかる逆止弁を最上流の冷却セットとそれに隣接する冷却セットとの間のみに設けた場合の蒸気流速の変動状態の一例を示す説明図。
【図８】本発明の第３実施形態にかかる冷却装置の冷媒通路を示す構成図。
【図９】本発明の第４実施形態にかかる冷却装置の冷媒通路を示す構成図。
【図１０】本発明の第４実施形態にかかる逆止弁を最上流の冷却セットとそれに隣接する冷却セットとの間のみに設けた場合の蒸気流速の変動状態の一例を示す説明図。
【図１１】本発明の第５実施形態にかかる冷却装置の冷媒通路を示す構成図。
【図１２】本発明の第６実施形態にかかる冷却装置の冷媒通路を示す構成図。
【図１３】本発明の第７実施形態にかかる冷媒通路を透視して示すモータの斜視図。
【図１４】本発明の第７実施形態にかかる冷却装置の冷媒通路を示す構成図。
【符号の説明】
【０１０７】
１  モータ
２  回転軸
３  ロータ
４  ステータ
７  コイル
８  放熱フィン
１０，１０Ａ，１０Ｂ，１０Ｃ，１０Ｄ，１０Ｅ，１０Ｆ  冷却装置
１１  リザーバタンク
１２  冷却冷媒通路
１３  放熱冷媒通路
１４  逆止弁（第１の逆止弁）
１５  冷媒供給通路
１６  逆止弁（第２の逆止弁）
１７  冷媒還流通路
１９  熱交換器
Ｓ  冷却セット
Ｓ１  最上流の冷却セット
Ｓ２  最上流の冷却セットに隣接する冷却セット
Ｓｎ  最下流の冷却セット
Ｓｎ−１  最下流の冷却セットに隣接する冷却セット
Ｖ  逆止弁（第３の逆止弁）
ＶＵ  冷却セットの上流部に設けた逆止弁（第１の逆止弁）
ＶＬ  冷却セットの下流部に設けた逆止弁（第２の逆止弁）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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