(57)【要約】      （修正有）【課題】大きなトルクを伝達することができると共に、コンパクトな等速継手を提供する。【解決手段】回転中心軸線Ｏ１を中心に回転可能に設けられた入力シャフト１１０と、回転中心軸線Ｏ２を中心に回転可能に設けられた出力シャフト２１０と、軸部１５１および軸部１５１に交差する軸部１５２を含み、入力シャフト１１０の一方の端部と出力シャフト２１０の一方の端部とを接続するスパイダー１５０と、入力シャフト１１０の一方の端部に設けられ、軸部１５１の一方の端部を回転中心軸線Ｏ１の延在方向に移動可能に支持するスライダー機構２７２および他方の端部を支持するスライダー機構２７３と、出力シャフト２１０の一方の端部に設けられ、軸部１５２の一方の端部を回転中心軸線Ｏ２の延在方向に移動可能に支持する第３支持機構および軸部１５２の他方の端部を回転中心軸線Ｏ２の延在方向に移動可能に支持する第４支持機構とを備える。【選択図】図２
2009250256.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１回転軸線を中心に回転可能に設けられた第１シャフトと、
第２回転軸線を中心に回転可能に設けられた第２シャフトと、
第１軸部および該第１軸部に交差する第２軸部を含み、前記第１シャフトの一方の端部と前記第２シャフトの一方の端部とを接続する接続軸部と、
前記第１シャフトの一方の端部に設けられ、前記第１軸部の一方の端部を前記第１回転軸線の延在方向に移動可能に支持する第１支持機構および前記第１軸部の他方の端部を前記第１回転軸線の延在方向に移動可能に支持する第２支持機構と、
前記第２シャフトの一方の端部に設けられ、前記第２軸部の一方の端部を前記第２回転軸線の延在方向に移動可能に支持する第３支持機構および前記第２軸部の他方の端部を前記第２回転軸線の延在方向に移動可能に支持する第４支持機構と、
を備えた等速継手。
【請求項２】
前記第１支持機構は、前記第１軸部の一方の端部を回転可能に支持する第１軸受部と、前記第１シャフトの一方の端部に設けられ、前記第１回転軸線の延在方向に向けて延びると共に前記第１軸受部を移動可能に支持する第１穴部が形成された第１支持部とを含み、
前記第２支持機構は、前記第１軸部の他方の端部を回転可能に支持する第２軸受部と、前記第１シャフトの一方の端部に設けられ、前記第１回転軸線の延在方向に向けて延びると共に前記第２軸受部を移動可能に支持する第２穴部が形成された第２支持部とを含み、
前記第３支持機構は、前記第２軸部の一方の端部を回転可能に支持する第３軸受部と、前記第２シャフトの一方の端部に設けられ、前記第２回転軸線の延在方向に向けて延びると共に前記第３軸受部を移動可能に支持する第３穴部が形成された第３支持部とを含み、
前記第４支持機構は、前記第２軸部の他方の端部を回転可能に支持する第４軸受部と、前記第２シャフトの一方の端部に設けられ、前記第２回転軸線の延在方向に向けて延びると共に前記第４軸受部を移動可能に支持する第４穴部が形成された第４支持部とを含む、請求項１に記載の等速継手。
【請求項３】
前記第１軸部は、一方の端部に形成された球体状の第１球体部と、他方の端部に形成された球体状の第２球体部とを含み、
前記第２軸部は、一方の端部に形成された球体状の第３球体部と、他方の端部に形成された球体状の第４球体部とを含む、請求項２に記載の等速継手。
【請求項４】
前記第１および前記第２軸受部は、前記第１軸部を該第１軸部の軸線方向に移動可能に支持する第１および第２ローラ軸受部とされ、前記第３および第４軸受部は、前記第２軸部を該第２軸部の軸線方向に移動可能に支持する第３および第４ローラ軸受部とされた、請求項２または請求項３に記載の等速継手。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、等速継手に関し、より特定的には、高速回転する第１シャフトと第２シャフトとを連結する等速継手に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来からフックジョイントよりもトルク変動の少ない等速継手が各種提案されている。
たとえば、特開平７−１７４１５８号公報に記載された自在継手は、入力軸及び出力軸と、入力軸および出力軸のそれぞれに設けられた角度規制部とを備えている。
【０００３】
さらに、この自在継手は、入力軸と出力軸のなす角を二等分する基準面Ｓに沿って入力軸の軸線と出力軸の軸線の交点Ｏ１を中心とする環状のインナーレースを有する不動体と、不動体のインナーレース上に回転可能に組付けられた環状の連結保持体と、連結保持体に組付けられて回転方向に９０度間隔で配置され連結保持体とともに回転する球体と、入力側角度規制部に係合する係合部とを備える。そして、この自在継手は、入力軸の軸線と出力軸の軸線との交点を中心とする円弧状のアウターレースを有し、入力軸の端部に一体的に連結される入力側ヨークと、入力側ヨークに対して９０度回転変位した位置に設けられ、入力側ヨークと同様に構成された出力側ヨークとを備える。
【０００４】
特開平２−２７８０１７号公報にも、トルク変動の低減が図られた等速ユニバーサルジョイントが提案されている。
【０００５】
この等速ユニバーサルジョイントは、第１および第２ヨーク部と、第１ヨーク部に接続された第１シャフトと、第２ヨーク部に接続された第２シャフトと、第２ヨーク部が枢着された中間リングと、中間リングおよび第１ヨーク部に枢着されたスパイダとを備えている。
【０００６】
特開２００２−３１０１８１号公報に記載されたユニバーサルジョイントは、第１軸部および第２軸部を有する十字型スパイダ備え、第１軸部、第２軸部には、各両端外周部であって、両方の軸心を含む基準平面Ｓに対して直角な両方向に位置する２箇所ずつの、計８箇所に、それぞれ欠肉部が形成されている。
【０００７】
各欠肉部の位置は、十字型スパイダをヨーク部材に組み付ける際に干渉する部分と一致するため、ヨーク部材との干渉が軽減され、ヨーク部材を従来と同程度の大きさに維持しつつ、十字型スパイダの軸部を大径化して強度や伝達トルク容量の増大化が図られている。
【特許文献１】特開平７−１７４１５８号公報
【特許文献２】特開平２−２７８０１７号公報
【特許文献３】特開２００２−３１０１８１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
特開平７−１７４１５８号公報に記載された自在継手においては、各球体は、連結保持体に支持された状態で、インナーレースおよびアウターレースのいずれにも係合して、入力軸から出力軸に動力を伝達している。このため、大きなトルクが入力軸に加えられると、各球体に加えられる荷重が大きくなり、球体が損傷するおそれがある。そして、大きなトルクを球体を介して入力軸から出力軸に伝達するには、球体と各インナレースおよびアウタレースとの接触面積を大きくするために、球体を大きくする必要があり、その結果、継手自体の大きさが大きくなる。
【０００９】
特開平２−２７８０１７号公報に記載されたユニバーサルジョイントにおいては、第２ヨーク部が中間リングの外周側から枢着されており、第１ヨーク部が中間リングの内周側から枢着されている。
【００１０】
そして、第２シャフトが、第１ヨーク部と中間リングとの枢着部を中心に回動するように変位すると、第１ヨーク部と中間リングとの２箇所の枢着部によって規定される仮想直線は、第１シャフトの回転軸線と、第２シャフトの回転軸線との二等分線上から外れ、このユニバーサルジョイントは、不等速性のジョイントとなる。
【００１１】
特開２００２−３１０１８１号公報に記載されたユニバーサルジョイントにおいても、外力が加えられ、第１軸部と第２軸部との交差角度が変動すると、回動変動が生じる。
【００１２】
本発明は、上記のような課題に鑑みてなされたものであって、その目的は、第１シャフトと第２シャフトとを連結する継手において、第１シャフトと第２シャフトとの交差角度が変動したとしても、回動変動の抑制が図られ、さらに、大きなトルクを伝達することができると共に、コンパクトに構成された等速継手を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明に係る等速継手は、第１回転軸線を中心に回転可能に設けられた第１シャフトと、第２回転軸線を中心に回転可能に設けられた第２シャフトと、第１軸部および該第１軸部に交差する第２軸部を含み、第１シャフトの一方の端部と第２シャフトの一方の端部とを接続する接続軸部と、第１シャフトの一方の端部に設けられ、第１軸部の一方の端部を第１回転軸線の延在方向に移動可能に支持する第１支持機構および第１軸部の他方の端部を第１回転軸線の延在方向に移動可能に支持する第２支持機構と、第２シャフトの一方の端部に設けられ、第２軸部の一方の端部を第２回転軸線の延在方向に移動可能に支持する第３支持機構および第２軸部の他方の端部を第２回転軸線の延在方向に移動可能に支持する第４支持機構とを備える。これにより、第１軸部の両端部を通る第１仮想軸線が第１回転軸線と第２回転軸線との交点を通り、第１仮想軸線が第１回転軸線との交差角度と、第２回転軸線との交差角度とが等しくなる位置に位置するように、第１軸部は変位可能に支持され、第２軸部の両端部を通る第２仮想直線が第１回転軸線と第２回転軸線との交点を通り、第２仮想軸線が第１回転軸線との交差角度と、第２回転軸線との交差角度とが等しくなる位置に位置するように、第２軸部は変位可能に支持される。
【００１４】
好ましくは、上記第１支持機構は、第１軸部の一方の端部を回転可能に支持する第１軸受部と、第１シャフトの一方の端部に設けられ、第１回転軸線の延在方向に向けて延びると共に第１軸受部を移動可能に支持する第１穴部が形成された第１支持部とを含む。上記第２支持機構は、第１軸部の他方の端部を回転可能に支持する第２軸受部と、第１シャフトの一方の端部に設けられ、第１回転軸線の延在方向に向けて延びると共に第２軸受部を移動可能に支持する第２穴部が形成された第２支持部とを含む。上位第３支持機構は、第２軸部の一方の端部を回転可能に支持する第３軸受部と、第２シャフトの一方の端部に設けられ、第２回転軸線の延在方向に向けて延びると共に第３軸受部を移動可能に支持する第３穴部が形成された第３支持部とを含む。上記第４支持機構は、第２軸部の他方の端部を回転可能に支持する第４軸受部と、第２シャフトの一方の端部に設けられ、第２回転軸線の延在方向に向けて延びると共に第４軸受部を移動可能に支持する第４穴部が形成された第４支持部とを含む。
【００１５】
好ましくは、上記第１軸部は、一方の端部に形成された球体状の第１球体部と、他方の端部に形成された球体状の第２球体部とを含み、上記第２軸部は、一方の端部に形成された球体状の第３球体部と、他方の端部に形成された球体状の第４球体部とを含む。好ましくは、上記第１および第２軸受部は、第１軸部を該第１軸部の軸線方向に移動可能に支持する第１および第２ローラ軸受部とされ、第３および第４軸受部は、第２軸部を該第２軸部の軸線方向に移動可能に支持する第３および第４ローラ軸受部とされる。
【発明の効果】
【００１６】
本発明に係る等速継手によれば、第１シャフトと第２シャフトとの交差角度が変動したとしても、回動変動の抑制を図ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
本実施の形態に係る等速継手について、図１から図５を用いて説明する。
なお、以下に説明する実施の形態において、個数、量などに言及する場合、特に記載がある場合を除き、本発明の範囲は必ずしもその個数、量などに限定されない。また、以下の実施の形態において、各々の構成要素は、特に記載がある場合を除き、本発明にとって必ずしも必須のものではない。また、以下に複数の実施の形態が存在する場合、特に記載がある場合を除き、各々の実施の形態の特徴部分を適宜組合わせることは、当初から予定されている。
【００１８】
図１は、本発明の実施の形態に係る等速ジョイント１００の一部を断面視した平面図であり、図２は、図１中のＩＩ方向から見た平面図であり、一部を断面視した平面図である。これら、図１および図２に示すように、等速ジョイント１００は、回転中心軸線Ｏ１を中心に回転可能に設けられた入力シャフト１１０と、回転中心軸線Ｏ２を中心に回転可能に設けられた出力シャフト２１０と、軸部１５１および軸部１５１に交差する軸部１５２を含む十字形状のスパイダー１５０とを備えている。
【００１９】
さらに、等速ジョイント１００は、入力シャフト１１０の一方の端部に設けられ、軸部１５１の一方の端部を回転中心軸線Ｏ１の延在方向に向けて移動可能に支持するスライダー機構２７２と、軸部１５１の他方の端部を回転中心軸線Ｏ１の延在方向に向けて移動可能に支持するスライダー機構２７３とを備えている。
【００２０】
また、等速ジョイント１００は、出力シャフト２１０の一方の端部に設けられ、軸部１５２の一方の端部を回転中心軸線Ｏ２の延在方向に向けて移動可能に支持するスライダー機構２７０と、出力シャフト２１０の一方の端部に設けられ、軸部１５２の他方の端部を回転中心軸線Ｏ２の延在方向に向けて移動可能に支持するスライダー機構２７１とを備えている。
【００２１】
ここで、図１および図２に示す例においては、軸部１５１と軸部１５２とは互いに直交するように形成されている。
【００２２】
そして、入力シャフト１１０と出力シャフト２１０とは、図１に示すように、軸部１５１の軸線方向から平面視すると、回転中心軸線Ｏ１と回転中心軸線Ｏ２とは互いに交差するように配置されており、また、図２に示すように、軸部１５２の軸線方向から平面視すると、回転中心軸線Ｏ１と回転中心軸線Ｏ２とは一致するように配置されている。
【００２３】
そして、軸部１５２の中心軸線Ｏ４は、回転中心軸線Ｏ１と回転中心軸線Ｏ２との交点を通る。軸部１５２は、中心線Ｏ４と回転中心軸線Ｏ１との交差角度のうち、小さい方の交差角度θ１と、中心線Ｏ４と回転中心軸線Ｏ２との交差角度のうち、小さい方の交差角度θ２とが等しくなるように配置されている。
【００２４】
軸部１５１は、回転中心軸線Ｏ１および回転中心軸線Ｏ２とのいずれとも直交しており、交差角度θ３，θ４は、いずれも等しくなっている。
【００２５】
このように、入力シャフト１１０と出力シャフト２１０とがスパイダー１５０によって接続されることで、入力シャフト１１０からの回転トルクは、スパイダー１５０を介して出力シャフト２１０に出力される。
【００２６】
そして、入力シャフト１１０の任意の点が一回転することで描く軌跡を通る平面を仮想平面Ｓ１とする。この仮想平面Ｓ１は、回転中心軸線Ｏ１に対して垂直な平面となる。中心線Ｏ３および中心線Ｏ４のいずれも含む平面を仮想平面Ｓ０とする。この仮想平面Ｓ０は、スパイダー１５０の軸部１５２および軸部１５１のいずれも通る仮想平面である。そして、回転中心軸線Ｏ２に対して垂直な平面を仮想平面Ｓ２とする。
【００２７】
ここで、仮想平面Ｓ０と仮想平面Ｓ１との交差角度θ５は、仮想平面Ｓ０と仮想平面Ｓ２との交差角度θ６とが等しくなる。このように、仮想平面Ｓ０は、仮想平面Ｓ１と仮想平面Ｓ２との二等分線上に位置している。
【００２８】
このため、入力シャフト１１０の回転をスパイダー１５０に伝達する回転半径ｒ１と、スパイダー１５０の回転を出力シャフト２１０に伝達する回転半径ｒ２とは、等しくなっている。さらに、入力シャフト１１０から出力シャフト２１０には、スパイダー１５０を介して動力が伝達されているため、瞬間的な速度は、１つしかない。このため、入力シャフト１１０の回転角速度ω１とし、出力シャフト２１０の回転角速度ω２とすると、ｒ１×ω１＝ｒ２×ω２となる。そして、上記のように、ｒ１＝ｒ２であるため、ω１＝ω２となり、等速ジョイント１００は、等速ジョイントであることが分かる。
【００２９】
図２において、スライダー機構２７２は、入力シャフト１１０の一方の端部に形成され、軸部１５１の一方の端部および他方の端部を支持するヨーク部１１３，１１４と、軸部１５１の一方の端部に設けられ、軸部１５１を回転可能に支持するローラ軸受部１３０と、軸部１５１の他方の端部に設けられ、軸部１５１を回転可能に支持するローラ軸受部１３１とを備えている。
【００３０】
ローラ軸受部１３０は、ヨーク部１１３に形成され、回転中心軸線Ｏ１方向に延びる支持溝部１１５内に、支持溝部１１５の延在方向に移動可能に装着されている。ローラ軸受部１３１は、ヨーク部１１４に形成され、回転中心軸線Ｏ１方向に延びる支持溝部１１６内に、支持溝部１１６の延在方向に移動可能に装着されている。
【００３１】
図１において、スライダー機構２７０は、出力シャフト２１０の一方の端部に形成され、軸部１５２の一方の端部および他方の端部を支持するヨーク部２１３，２１４と、軸部１５２の一方の端部に設けられ、軸部１５２を回転可能に支持するローラ軸受部２３０と、軸部１５２の他方の端部に設けられ、軸部１５２を回転可能に支持するローラ軸受部２３１とを備えている。
【００３２】
ローラ軸受部２３０は、ヨーク部２１３に形成され、回転中心軸線Ｏ２方向に延びる支持溝部２１５内に、支持溝部２１５の延在方向に移動可能に装着されている。ローラ軸受部２３１は、ヨーク部２１４に形成され、回転中心軸線Ｏ２方向に延びる支持溝部２１６内に支持溝部２１６の延在方向に移動可能に装着されている。
【００３３】
このため、たとえば、外力が加えられることで、入力シャフト１１０と出力シャフト２１０との交差角度が変動した場合においても、ローラ軸受部１３０，１３１が支持溝部１１５，１１６内を移動したり、ローラ軸受部２３０，２３１が支持溝部２１５，２１６内を移動して、仮想平面Ｓ０が仮想平面Ｓ１と仮想平面Ｓ２との二等分線上に位置するように変位する。これにより、出力シャフト２１０に回動変動が生じることを抑制することができ、回動変動に伴う異音の発生の抑制を図ることができる。
【００３４】
図３は、ヨーク部１１３およびローラ軸受部１３０の断面図である。この図３に示すように、軸部１５１の端部には、球体状の球体部１６０が形成されており、この球体部１６０は、ローラ軸受部１３０内に挿入されている。
【００３５】
支持溝部１１５内に装着されたローラ軸受部１３０は、筒状に形成された円筒部２５０と、円筒部２５０の内周面に間隔を隔てて複数配置され、回転可能に設けられた複数のニードル部２５１とを備えている。ニードル部２５１は、内部に挿入された球体部１６０を回転可能に支持している。
【００３６】
ヨーク部１１３は、上壁部３２３と、この上壁部３２３の両端部から垂下する支持側壁部３２０，３２１と、上壁部３２３と対向する底壁部１２３と、底壁部１２３の両端部に形成された支持側壁部１２０，１２１とを備えている。
【００３７】
支持側壁部３２１と支持側壁部１２１とは、互いに対向しており、支持側壁部３２１と支持側壁部１２１との間には、回転中心軸線Ｏ１方向に延びる開口部１３２が形成されている。この開口部１３２には、軸部１５１が挿入されている。
【００３８】
支持側壁部３２０と支持側壁部１２０とは、互いに対向しており、支持側壁部３２０と支持側壁部１２０との間には、回転中心軸線Ｏ１方向に延びる開口部１３３が形成されている。
【００３９】
そして、支持側壁部３２１と支持側壁部３２０とが円筒部２５０を支持すると共に、支持側壁部１２０と支持側壁部１２１とが円筒部２５０を支持しており、ローラ軸受部１３０が支持溝部１１５から脱落することを抑制している。
【００４０】
ここで、開口部１３２と開口部１３３とローラ軸受部１３０とによって、貫通孔が規定されている。そして、球体部１６０は、ローラ軸受部１３０、開口部１３２および開口部１３３によって規定される貫通孔内を移動可能に設けられている。
【００４１】
なお、ローラ軸受部１３０およびヨーク部１１３に限られず、ヨーク部１１４，２１３，２１４およびローラ軸受部１３１，２３０，２３１も同様に構成されている。軸部１５２の両端部には、球体部１６２，１６３が形成されており、軸部１５２の両端部は、中心線Ｏ４方向に移動可能にローラ軸受部２３０，２３１に支持されている。また、軸部１５１の両端部には、球体部１６０，１６１が形成されており、軸部１５１の両端部は、中心線Ｏ３方向に移動可能にローラ軸受部１３０およびローラ軸受部１３１に支持されている。
【００４２】
このように、スパイダー１５０の各端部は、球体状の球体部１６０，１６１，１６２，１６３とされているため、ローラ軸受部１３０，１３１，２３０，２３１との間で生じる摩擦を低減することができる。さらに、軸部１５１の両端部および軸部１５２の両端部は、ローラ軸受部１３０，１３１，２３０，２３１内を良好に変位することができる。
【００４３】
図４は、図２に示すように、軸部１５２の軸線方向から平面視した際に、入力シャフト１１０の回転中心軸線Ｏ１と出力シャフト２１０の回転中心軸線Ｏ２とが交差するように、出力シャフト２１０が変位した状態を示す平面図である。
【００４４】
この図４に示すように、出力シャフト２１０が傾斜すると、ローラ軸受部１３０およびローラ軸受部１３１は、上記図２に示す状態からそれぞれ変位する。
【００４５】
そして、中心線Ｏ３を含む仮想平面Ｓ０が回転中心軸線Ｏ１および回転中心軸線Ｏ２の交差点を通り、回転中心軸線Ｏ１と回転中心軸線Ｏ２との二等分線上に位置するように、ローラ軸受部１３０およびローラ軸受部１３１が変位する。
【００４６】
ここで、ローラ軸受部１３０，１３１が図２に示す状態から、図４に変位する過程において、軸部１５１の一方の端部および他方の端部は、中心線Ｏ３方向に移動可能にローラ軸受部１３０，１３１に支持されているので、各球体部１６０，１６１は、ローラ軸受部１３０，１３１に対して相対的に移動する。具体的には、球体部１６０は、ローラ軸受部１３０内を、ヨーク部１１４側の側面に向けて変位し、球体部１６１は、ローラ軸受部１３１内をヨーク部１１３側に向けて変位する。これにより、ローラ軸受部１３０とローラ軸受部１３１との間の距離が長くなる一方で、軸部１５１の長さは、一定に維持される。
【００４７】
そして、この図４に示す状態においても、回転中心軸線Ｏ２と仮想平面Ｓ０との交差角度θ４と、回転中心軸線Ｏ２と仮想平面Ｓ０との交差角度θ３とが等しくなる。さらに、仮想平面Ｓ０と仮想平面Ｓ２との交差角度θ７と、仮想平面Ｓ０と仮想平面Ｓ１との交差角度θ８とが等しくなる。
【００４８】
このため、入力シャフト１１０の回転をスパイダー１５０に伝達する回転半径ｒ１と、スパイダー１５０の回転を出力シャフト２１０に伝達する回転半径ｒ２とは、等しくなっている。さらに、入力シャフト１１０から出力シャフト２１０には、スパイダー１５０を介して動力が伝達されているため、瞬間的な速度は、１つしかない。このため、入力シャフト１１０の回転角速度ω１とし、出力シャフト２１０の回転角速度ω２とすると、ｒ１×ω１＝ｒ２×ω２となる。そして、上記のように、ｒ１＝ｒ２であるため、ω１＝ω２となる。このため、等速ジョイント１００が、等速ジョイントである状態が維持される。
【００４９】
図５は図１に示すように、軸部１５１の軸線方向から平面視した際に、回転中心軸線Ｏ１と回転中心軸線Ｏ２との交差角度が図１に示す状態よりも小さくなるように、入力シャフト１１０または出力シャフト２１０が変位した状態を示す平面図である。
【００５０】
この図５に示すように、入力シャフト１１０および出力シャフト２１０の少なくとも一方が変位して、回転中心軸線Ｏ１と回転中心軸線Ｏ２との交差角度が変動しても、ローラ軸受部２３０およびローラ軸受部２３１が、支持溝部２１５および支持溝部２１６内を変位することで、仮想平面Ｓ０と仮想平面Ｓ１との交差角度θ５と、仮想平面Ｓ０と仮想平面Ｓ２との交差角度θ６とが等しくなる。これにより、入力シャフト１１０が等速ジョイントである状態が維持される。
【００５１】
ここで、入力シャフト１１０からの動力を出力シャフト２１０にボールを介して伝達する場合と、ローラ軸受部を介して動力を伝達する場合とを比較すると、ローラ軸受部を介して動力を伝達する方が、大きな動力を伝達することができる。さらに、スパイダー１５０は、２つの軸部を交差（直交）させることで構成されており、その剛性は高く変形し難くなっている。このため、大きなトルクをも入力シャフト１１０から出力シャフト２１０に伝達することができる。
【００５２】
以上のように本発明の実施の形態について説明を行なったが、今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。さらに、上記数値などは、例示であり、上記数値および範囲にかぎられない。
【産業上の利用可能性】
【００５３】
本発明は、等速ジョイントに好適である。
【図面の簡単な説明】
【００５４】
【図１】本発明の実施の形態に係る等速ジョイントの一部を断面視した平面図である。
【図２】図１中のＩＩ方向から見た平面図である。
【図３】ヨーク部およびローラ軸受部の断面図である。
【図４】軸部の軸線方向から平面視した際に、入力シャフトの回転中心軸線と出力シャフトの回転中心軸線が交差するように、出力シャフトが変位した状態を示す平面図である。
【図５】軸部の軸線方向から平面視した際に、回転中心軸線と回転中心軸線との交差角度が図１に示す状態よりも小さくなるように、入力シャフトまたは出力シャフトが変位した状態を示す平面図である。
【符号の説明】
【００５５】
１００  等速ジョイント、１１０  入力シャフト、１１３，１１４  ヨーク部、１１５，１１６  支持溝部、１３０，１３１，２３０，２３１  ローラ軸受部、１６０，１６１，１６２，１６３  球体部、２７０，２７１，２７２，２７３  スライダー機構。
【図１】
2009250256.tif 000003
【図２】
2009250256.tif 000004
【図３】
2009250256.tif 000005
【図４】
2009250256.tif 000006
【図５】
2009250256.tif 000007