(57)【要約】【課題】少ない移動量で大きな防振効果を得ることができ、また防振用レンズ群のレンズ径を小さく抑えて比較的小型の防振機構を採用することができるようにする。【解決手段】全体として３群構成の望遠レンズ系において、第３レンズ群Ｇ３を、物体側より順に正の屈折力を有する第３ａ群Ｇ３ａと負の屈折力を有する第３ｂ群Ｇ３ｂとで構成し、第３ａ群Ｇ３ａを防振用のレンズ群とし、以下の条件式を満足する。  １．１＜（ｆ・Ｄ３）／（Ｄ１・ｆ３）＜１．４  ……（１）  ただし、ｆは全系の焦点距離、ｆ３は第３レンズ群Ｇ３の焦点距離、Ｄ１は第１レンズ群Ｇ１の最も物体側の面の最大有効径、Ｄ３は第３レンズ群Ｇ３の最も物体側の面の防振時を含めた最大有効径とする。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側より順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とを備え、前記第２レンズ群を光軸上で移動させて合焦を行うと共に、
前記第３レンズ群が、物体側より順に正の屈折力を有する第３ａ群と負の屈折力を有する第３ｂ群とで構成され、前記第３ａ群を光軸と直交する方向に移動させることにより撮影画像のぶれを補正するようになされ、
かつ、以下の条件式を満足する
ことを特徴とする防振機能を有する望遠レンズ。
１．１＜（ｆ・Ｄ３）／（Ｄ１・ｆ３）＜１．４  ……（１）
ただし、
ｆ：全系の焦点距離
ｆ３：第３レンズ群の焦点距離
Ｄ１：第１レンズ群の最も物体側の面の最大有効径
Ｄ３：第３レンズ群の最も物体側の面の防振時を含めた最大有効径
とする。
【請求項２】
前記第３ａ群は、少なくとも２枚の正レンズと１枚の負レンズからなり、
前記第３ｂ群は、少なくとも１枚の正レンズと２枚の負レンズからなる
ことを特徴とする請求項１に記載の防振機能を有する望遠レンズ。
【請求項３】
前記第３ａ群内の正レンズの中で、最も屈折率の高い正レンズをＬａ、最も屈折率の低い正レンズをＬｂとし、
前記第３ａ群内の負レンズの中で、最も屈折率の高い負レンズをＬｃとしたとき、
以下の条件式を満足する
ことを特徴とする請求項２に記載の防振機能を有する望遠レンズ。
Ｎａ−Ｎｂ＞０．３  ……（２）
Ｎｃ＞１．７  ……（３）
ただし、
Ｎａ：正レンズＬａのｄ線に対する屈折率
Ｎｂ：正レンズＬｂのｄ線に対する屈折率
Ｎｃ：負レンズＬｃのｄ線に対する屈折率
とする。
【請求項４】
さらに、以下の条件式を満足する
ことを特徴とする請求項３に記載の防振機能を有する望遠レンズ。
３０＜νｂ−νａ＜６０  ……（４）
νｃ＜３０  ……（５）
ただし、
νａ：正レンズＬａのアッベ数
νｂ：正レンズＬｂのアッベ数
νｃ：負レンズＬｃのアッベ数
とする。
【請求項５】
前記第３ａ群は、物体側より順に、第１の両凸レンズと、物体側に凹面を向けた負のメニスカスレンズと、第２の両凸レンズとで構成されている
ことを特徴とする請求項１ないし４のいずれか１項に記載の防振機能を有する望遠レンズ。
【請求項６】
請求項１ないし５のいずれか１項に記載の望遠レンズを撮影レンズとして搭載したことを特徴とする撮影装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、防振光学系に関し、特に、フィルムカメラやＣＣＤ（Charge Coupled Device）等の撮像素子を用いた電子カメラに搭載される望遠レンズ、およびその望遠レンズを撮影レンズとして搭載した撮影装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、手ぶれ等による光学系の振動に起因する撮影画像のぶれを補正するために、光学系内の一部のレンズを光軸と直交する方向に移動させる方法が知られている。特許文献１には、物体側より順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とを備え、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って移動させて合焦を行い、第３レンズ群Ｇ３中の像補正群Ｇ３Ｓを光軸と直交する方向に移動させて像位置の補正を行う像位置補正光学系の発明が開示されている。
【０００３】
【特許文献１】特許第３５９０８４５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、望遠レンズでは、焦点距離が延びるほど、また、光学系をコンパクトにするほど色収差が悪化する。また、焦点距離を伸ばせば重量も増大し、撮影時の手ぶれが問題となる。しかしながら、手ぶれを補正する防振機構の採用はさらにレンズの大型化を招いてしまう。従来の防振光学系では、防振用のレンズ群が防振時に光軸と垂直に動いたときに光線を蹴らないよう、ある程度余裕のある大きいレンズ径を必要としていた。また、防振時はレンズ系が非回転対称となってしまうため、画面中心部の色収差等の発生や、画面周辺での像面の倒れなどが発生することがあった。このため、防振用のレンズ群の径を必要最小限に抑えつつ、防振時に性能劣化の少ない防振光学系の開発が望まれている。
【０００５】
特許文献１に記載の光学系では、防振用のレンズ群の移動量と結像面での像の移動量との比が、ほぼ１となっている。しかしながら、より長焦点ではレンズ移動量に対して像の移動量の比を１より大きくした方が、少ない移動量で大きな防振効果が得られる。また、防振時の移動量が少ない方が防振機構の小型化を図れる。また、特許文献１には、実施例としては第３レンズ群Ｇ３全体を像補正群Ｇ３Ｓとする場合しか開示されておらず、第３レンズ群Ｇ３中の一部のレンズを像補正群Ｇ３Ｓとする場合については具体的な記述がなく、具体的にどのように第３レンズ群Ｇ３中の一部のレンズを像補正群Ｇ３Ｓとして最適化すれば良いか説明されていない。
【０００６】
本発明はかかる問題点に鑑みてなされたもので、その目的は、少ない移動量で大きな防振効果を得ることができ、また防振用レンズ群のレンズ径を小さく抑えて比較的小型の防振機構を採用することができる望遠レンズ、およびその望遠レンズを搭載して安定した撮影を行うことができる撮影装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明による防振機能を有する望遠レンズは、物体側より順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とを備え、第２レンズ群を光軸上で移動させて合焦を行うと共に、第３レンズ群が、物体側より順に正の屈折力を有する第３ａ群と負の屈折力を有する第３ｂ群とで構成され、第３ａ群を光軸と直交する方向に移動させることにより撮影画像のぶれを補正するようになされ、かつ、以下の条件式を満足するものである。
１．１＜（ｆ・Ｄ３）／（Ｄ１・ｆ３）＜１．４  ……（１）
ただし、ｆは全系の焦点距離、ｆ３は第３レンズ群の焦点距離、Ｄ１は第１レンズ群の最も物体側の面の最大有効径、Ｄ３は第３レンズ群の最も物体側の面の防振時を含めた最大有効径とする。
【０００８】
本発明による撮影装置は、本発明による望遠レンズを撮影レンズとして搭載したものである。
【０００９】
本発明による望遠レンズでは、全体として３群構成の望遠レンズ系において、第３レンズ群を、物体側より順に正の屈折力を有する第３ａ群と負の屈折力を有する第３ｂ群とで構成し、第３ａ群を防振用のレンズ群としたことで、少ない移動量で大きな防振効果を得やすくなる。また防振用レンズ群のレンズ径を小さく抑えやすくなる。特に、条件式（１）を満足することで、防振時に防振用のレンズ群で光線が蹴らないようにしつつ、レンズ径の大型化が抑えられる。
そしてさらに、次の好ましい条件を適宜採用して満足することで、本発明の目的をより実現しやすくなる。また、防振時の性能劣化の少ない光学系とすることができる。
【００１０】
本発明による望遠レンズにおいて、第３ａ群は、少なくとも２枚の正レンズと１枚の負レンズからなり、第３ｂ群は、少なくとも１枚の正レンズと２枚の負レンズからなることが好ましい。
【００１１】
第３ａ群内の正レンズの中で、最も屈折率の高い正レンズをＬａ、最も屈折率の低い正レンズをＬｂとし、第３ａ群内の負レンズの中で、最も屈折率の高い負レンズをＬｃとしたとき、以下の条件式を満足することが好ましい。
Ｎａ−Ｎｂ＞０．３  ……（２）
Ｎｃ＞１．７  ……（３）
ただし、Ｎａは正レンズＬａのｄ線に対する屈折率、Ｎｂは正レンズＬｂのｄ線に対する屈折率、Ｎｃは負レンズＬｃのｄ線に対する屈折率とする。
【００１２】
さらに、以下の条件式を満足することが好ましい。
３０＜νｂ−νａ＜６０  ……（４）
νｃ＜３０  ……（５）
ただし、νａは正レンズＬａのアッベ数、νｂは正レンズＬｂのアッベ数、νｃは負レンズＬｃのアッベ数とする。
【００１３】
また、第３ａ群は、物体側より順に、第１の両凸レンズと、物体側に凹面を向けた負のメニスカスレンズと、第２の両凸レンズとで構成されていることが好ましい。
【発明の効果】
【００１４】
本発明の防振機能を有する望遠レンズまたは撮影装置によれば、全体として３群構成の望遠レンズ系において、第３レンズ群を、物体側より順に正の屈折力を有する第３ａ群と負の屈折力を有する第３ｂ群とで構成し、かつ第３ａ群を防振用のレンズ群としてその構成の最適化を行うようにしたので、少ない移動量で大きな防振効果を得ることができ、また防振用レンズ群のレンズ径を小さく抑えて比較的小型の防振機構を採用することができる。
【００１５】
また、本発明の撮影装置によれば、上記本発明の望遠レンズを搭載するようにしたので、防振時にも安定した撮影を行うことができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
以下、本発明の実施の形態について図面を参照して詳細に説明する。
図１は、本発明の一実施の形態に係る望遠レンズの第１の構成例を示している。この構成例は、後述の第１の数値実施例（図６、図７）のレンズ構成に対応している。同様にして、後述の第２〜第４の数値実施例のレンズ構成に対応する第２〜第４の構成例の断面構成を、図２〜図４に示す。なお、図１〜図４には、無限遠物体に合焦している状態でのレンズ配置を示す。図１〜図４において、符号ｄｉは、ｉ番目の面とｉ＋１番目の面との光軸Ｚ１上の面間隔を示す。なお符号ｄｉについては、合焦に伴って変化する部分の面間隔部分にのみ符号を付している。
【００１７】
この望遠レンズは、光軸Ｚ１に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とを備えている。光学的な開口絞りＳｔは、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に配置されている。
【００１８】
この望遠レンズは、フィルムカメラやＣＣＤ等の撮像素子を用いた電子スチルカメラ、ビデオカメラ等の撮影装置に搭載可能である。この望遠レンズの像側には、搭載されるカメラの撮影部の構成に応じた部材が配置される。例えば電子カメラの場合、この望遠レンズの結像面（撮像面）１００には、ＣＣＤ（Charge Coupled Device）やＣＭＯＳ（Complementary Metal Oxide Semiconductor）等の撮像素子が配置される。また、最終レンズ群（第３レンズ群Ｇ３）と撮像面との間には、例えば、各種光学フィルタやカバーガラス、プリズム等の光学部材ＧＦが配置される。
【００１９】
この望遠レンズにおいて、第１レンズ群Ｇ１は防振時および合焦時に固定の群であり、複数のレンズを有している。第２レンズ群Ｇ２は合焦用のレンズ群であり、複数のレンズを有している。第２レンズ群Ｇ２は、無限遠から近距離に合焦する場合には、図１等に示したように、光軸Ｚ１上を像側に移動する。
【００２０】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側より順に正の屈折力を有する第３ａ群Ｇ３ａと、負の屈折力を有する第３ｂ群Ｇ３ｂとで構成されている。第３ａ群Ｇ３ａは、防振用のレンズ群であり、図１等に示したように、光軸Ｚ１と直交する方向に移動することで、撮影画像のぶれを補正するようになっている。
【００２１】
この望遠レンズは、以下の条件式を満足している。
１．１＜（ｆ・Ｄ３）／（Ｄ１・ｆ３）＜１．４  ……（１）
ただし、ｆは全系の焦点距離、ｆ３は第３レンズ群Ｇ３の焦点距離、Ｄ１は第１レンズ群Ｇ１の最も物体側の面の最大有効径（図１等参照）、Ｄ３は第３レンズ群Ｇ３の最も物体側の面の防振時を含めた最大有効径とする。
【００２２】
ここで、図５（Ａ）〜（Ｃ）を参照して、上記条件式（１）における有効径Ｄ３について説明する。第３レンズ群Ｇ３の最も物体側のレンズとは、すなわち第３ａ群Ｇ３ａの最も物体側のレンズであり、防振時に移動するレンズである。その最も物体側のレンズの防振移動前の状態での有効径が、図５（Ａ）に示したようにＤ３０であるものとする。また、防振移動前の状態を基準として、防振時のレンズの最大移動量をＤ３１とする。防振時にレンズの移動量が最大となるのは、例えば上下方向に移動する場合を例にすると、上方向に移動量Ｄ３１で移動する場合（図５（Ｂ））と、下方向に移動量Ｄ３１で移動する場合（図５（Ｃ））とがある。防振時にも光線が蹴られないようにするためには、上下双方の移動を含めた径を考慮する必要がある。この場合、上記「防振時を含めた最大有効径」とは、防振移動前の状態での有効径Ｄ３０（図５（Ａ））と上方向の最大移動量Ｄ３１（図５（Ｂ））と下方向の最大移動量Ｄ３１（図５（Ｃ））とを足した値となる。すなわち、
Ｄ３＝Ｄ３０＋２・Ｄ３１
となる。
【００２３】
この望遠レンズにおいて、第３ａ群Ｇ３ａは、少なくとも２枚の正レンズと１枚の負レンズからなり、第３ｂ群Ｇ３ｂは、少なくとも１枚の正レンズと２枚の負レンズからなることが好ましい。第３ａ群Ｇ３ａは例えば、物体側より順に、第１の両凸レンズと、物体側に凹面を向けた負のメニスカスレンズと、第２の両凸レンズとで構成されていることが好ましい。
【００２４】
ここで、第３ａ群Ｇ３ａを、少なくとも２枚の正レンズと１枚の負レンズから構成した場合において、特に、第３ａ群Ｇ３ａ内の正レンズの中で、最も屈折率の高い正レンズをＬａ、最も屈折率の低い正レンズをＬｂとし、第３ａ群Ｇ３ａ内の負レンズの中で、最も屈折率の高い負レンズをＬｃとしたとき、以下の条件式を適宜選択的に満足することが好ましい。
なお、図１〜図４の構成例では、第３ａ群Ｇ３ａが物体側より順に、第１の両凸レンズと、負のメニスカスレンズと、第２の両凸レンズとで構成されている。そのうち、第１の両凸レンズが最も屈折率の低い正レンズＬｂに相当し、第２の両凸レンズが最も屈折率の高い正レンズＬａに相当し、負のメニスカスレンズが最も屈折率の高い負レンズＬｃに相当する。
Ｎａ−Ｎｂ＞０．３  ……（２）
Ｎｃ＞１．７  ……（３）
３０＜νｂ−νａ＜６０  ……（４）
νｃ＜３０  ……（５）
ただし、Ｎａは正レンズＬａのｄ線に対する屈折率、Ｎｂは正レンズＬｂのｄ線に対する屈折率、Ｎｃは負レンズＬｃのｄ線に対する屈折率とする。νａは正レンズＬａのアッベ数、νｂは正レンズＬｂのアッベ数、νｃは負レンズＬｃのアッベ数とする。
【００２５】
次に、以上のように構成された望遠レンズの作用および効果を説明する。
【００２６】
この望遠レンズでは、全体として３群構成の望遠レンズ系において、第３レンズ群Ｇ３を、物体側より順に正の屈折力を有する第３ａ群Ｇ３ａと負の屈折力を有する第３ｂ群Ｇ３ｂとで構成し、第３ａ群Ｇ３ａを防振用のレンズ群としたことで、少ない移動量で大きな防振効果を得やすくなる。また防振用レンズ群のレンズ径を小さく抑えやすくなる。特に、条件式（１）を満足することで、防振時に防振用のレンズ群で光線が蹴らないようにしつつ、レンズ径の大型化が抑えられる。そしてさらに、条件式（２），（３）および（４），（５）を適宜選択的に満足することで防振時の性能劣化が抑えられる。
【００２７】
上記条件式（１）の下限を下回ると、防振時に防振用レンズ群である第３ａ群Ｇ３ａにおいて、光束が蹴られてしまう。上限を上回ると、防振用レンズ群の径が大きくなり、重量の大きいレンズ群を移動することとなり、防振機構が大型化してしまう。例えば防振用のアクチュエーターが大型化してしまう。
【００２８】
上記条件式（２），（３）は、第３ａ群Ｇ３ａを構成する各レンズの適切な屈折率の関係を規定している。上記条件式（２）または（３）の条件を外れると、防振時の像面変動が抑えられなくなり、防振時の性能劣化が生じやすくなる。
【００２９】
上記条件式（４），（５）は、第３ａ群Ｇ３ａを構成する各レンズの適切なアッベ数の関係を規定している。条件式（４）または（５）の条件を外れると、防振時の倍率色収差の変動が抑えられなくなり、防振時の性能劣化が生じやすくなる。
【００３０】
以上説明したように、本実施の形態に係る望遠レンズによれば、少ない移動量で大きな防振効果を得ることができ、また防振用レンズ群のレンズ径を小さく抑えて比較的小型の防振機構を採用することができる。また、本実施の形態に係る望遠レンズを撮影装置に搭載することで、防振時にも安定した撮影を行うことができる。
【実施例】
【００３１】
次に、本実施の形態に係る望遠レンズの具体的な数値実施例について説明する。以下では、複数の数値実施例をまとめて説明する。
【００３２】
図１に示した望遠レンズの構成に対応する具体的なレンズデータを実施例１として、図６に示す。図６に示したレンズデータにおける面番号Ｓｉの欄には、実施例１に係る望遠レンズについて、最も物体側の構成要素の面を１番目として、像側に向かうに従い順次増加するようにして符号を付したｉ番目の面の番号を示している。曲率半径Ｒｉの欄には、物体側からｉ番目の面の曲率半径の値（ｍｍ）を示す。面間隔ｄｉの欄についても、同様に物体側からｉ番目の面Ｓｉとｉ＋１番目の面Ｓｉ＋１との光軸上の間隔（ｍｍ）を示す。Ｎｄｊの欄には、物体側からｊ番目の光学要素のｄ線（波長５８７．６ｎｍ）に対する屈折率の値を示す。νｄｊの欄には、物体側からｊ番目の光学要素のｄ線に対するアッベ数の値を示す。また、Ｄｋの欄には、上記条件式（１）のＤ１、Ｄ３に対応する有効径を示す。
【００３３】
なお、この実施例１に係る望遠レンズは、合焦に伴って第２レンズ群Ｇ２が光軸上を移動するため、第２レンズ群Ｇ２の前後の面間隔ｄ１１，ｄ１６の値は可変となっている。
【００３４】
図７には、この実施例１に係る望遠レンズの諸データとして、全系の焦点距離ｆ（ｍｍ）、バックフォーカスＢｆ（ｍｍ）、Ｆｎｏ（Ｆ値）、画角２ωの値を示す。また、無限遠時と近距離合焦時の面間隔ｄ１１，ｄ１６の値を示す。また、上述の各条件式に関する値を示す。図７に示したように、この実施例１に係る望遠レンズは、各条件式の条件を満足している。図７には、さらに、防振に関するデータとして、防振量、像移動量、防振群（第３ｂ群Ｇ３ｂ）の移動量、防振群の移動量に対する像の移動量の比を示す。この実施例１に係る望遠レンズは、防振群の移動量に対する像の移動量が１．４倍となっており、少ない防振群移動量で大きな防振効果が得られる。
【００３５】
以上の実施例１と同様にして、図２に示した望遠レンズの構成に対応する具体的なレンズデータを実施例２として、図８および図９に示す。また同様にして、図３に示した望遠レンズの構成に対応する具体的なレンズデータを実施例３として、図１０および図１１に示す。また同様にして、図４に示した望遠レンズの構成に対応する具体的なレンズデータを実施例４として、図１２および図１３に示す。
【００３６】
なお、実施例２〜４に係る望遠レンズについても、実施例１と同様、合焦に伴って第２レンズ群Ｇ２が光軸上を移動するため、第２レンズ群Ｇ２の前後の面間隔ｄ１１，ｄ１６の値は可変となっている。また、実施例２〜４に係る望遠レンズはいずれも、防振群の移動量に対する像の移動量が１倍を超えており、実施例１と同様、少ない防振群移動量で大きな防振効果が得られる。また、実施例２〜４に係る望遠レンズはいずれも、上記各条件式の条件を満足している。
【００３７】
図１４（Ａ）〜図１４（Ｃ）はそれぞれ、実施例１に係る望遠レンズにおいて無限遠物体に合焦している状態での防振前の球面収差、非点収差、およびディストーション（歪曲収差）を示している。各収差図には、ｄ線を基準波長とし、ｇ線（波長４３５．８ｎｍ），Ｃ線（波長６５６．３ｎｍ）についての収差も示す。非点収差図において、実線はサジタル方向、破線はタンジェンシャル方向の収差を示す。ＦＮＯ．はＦ値、Ｙは像高を示す。
【００３８】
同様にして、実施例２に係る望遠レンズにおいて無限遠物体に合焦している状態での防振前の諸収差を図１５（Ａ）〜図１５（Ｃ）に示す。また同様にして、実施例３に係る望遠レンズにおいて無限遠物体に合焦している状態での防振前の諸収差を図１６（Ａ）〜図１６（Ｃ）に示す。また同様にして、実施例４に係る望遠レンズにおいて無限遠物体に合焦している状態での防振前の諸収差を図１７（Ａ）〜図１７（Ｃ）に示す。
【００３９】
図１８（Ａ）〜（Ｅ）および（Ｆ）〜（Ｈ）は、実施例１に係る望遠レンズにおいて無限遠物体に合焦している状態での横収差を示している。特に、図１８（Ａ）〜（Ｅ）は防振前の状態での横収差を示し、図１８（Ｆ）〜（Ｈ）は防振時における横収差を示している。
【００４０】
同様にして、実施例２に係る望遠レンズにおいて無限遠物体に合焦している状態での横収差を図１９（Ａ）〜（Ｅ）および（Ｆ）〜（Ｈ）に示す。また同様にして、実施例３に係る望遠レンズにおいて無限遠物体に合焦している状態での横収差を図２０（Ａ）〜（Ｅ）および（Ｆ）〜（Ｈ）に示す。また同様にして、実施例４に係る望遠レンズにおいて無限遠物体に合焦している状態での横収差を図２１（Ａ）〜（Ｅ）および（Ｆ）〜（Ｈ）に示す。
【００４１】
以上の各数値データおよび各収差図から分かるように、各実施例について、少ない移動量で大きな防振効果を得ることができ、また防振用レンズ群のレンズ径が小さく抑えられ、防振時の性能劣化の少ない望遠レンズ系が実現できている。
【００４２】
なお、本発明は、上記実施の形態および各実施例に限定されず種々の変形実施が可能である。例えば、各レンズ成分の曲率半径、面間隔および屈折率の値などは、上記各数値実施例で示した値に限定されず、他の値をとり得る。
【図面の簡単な説明】
【００４３】
【図１】本発明の一実施の形態に係る望遠レンズの第１の構成例を示すものであり、実施例１に対応するレンズ断面図である。
【図２】本発明の一実施の形態に係る望遠レンズの第２の構成例を示すものであり、実施例２に対応するレンズ断面図である。
【図３】本発明の一実施の形態に係る望遠レンズの第３の構成例を示すものであり、実施例３に対応するレンズ断面図である。
【図４】本発明の一実施の形態に係る望遠レンズの第４の構成例を示すものであり、実施例４に対応するレンズ断面図である。
【図５】防振用の移動群の有効径についての説明図である。
【図６】実施例１に係る望遠レンズの基本的なレンズデータを示す図である。
【図７】実施例１に係る望遠レンズの諸データを示す図である。
【図８】実施例２に係る望遠レンズの基本的なレンズデータを示す図である。
【図９】実施例２に係る望遠レンズの諸データを示す図である。
【図１０】実施例３に係る望遠レンズの基本的なレンズデータを示す図である。
【図１１】実施例３に係る望遠レンズの諸データを示す図である。
【図１２】実施例４に係る望遠レンズの基本的なレンズデータを示す図である。
【図１３】実施例４に係る望遠レンズの諸データを示す図である。
【図１４】実施例１に係る望遠レンズの諸収差を示す収差図であり、（Ａ）は球面収差、（Ｂ）は非点収差、（Ｃ）はディストーションを示す。
【図１５】実施例２に係る望遠レンズの諸収差を示す収差図であり、（Ａ）は球面収差、（Ｂ）は非点収差、（Ｃ）はディストーションを示す。
【図１６】実施例３に係る望遠レンズの諸収差を示す収差図であり、（Ａ）は球面収差、（Ｂ）は非点収差、（Ｃ）はディストーションを示す。
【図１７】実施例４に係る望遠レンズの諸収差を示す収差図であり、（Ａ）は球面収差、（Ｂ）は非点収差、（Ｃ）はディストーションを示す。
【図１８】実施例１に係る望遠レンズの横収差を示す収差図であり、（Ａ）〜（Ｅ）は防振前の状態での横収差、（Ｆ）〜（Ｈ）は防振時の状態での横収差を示す。
【図１９】実施例２に係る望遠レンズの横収差を示す収差図であり、（Ａ）〜（Ｅ）は防振前の状態での横収差、（Ｆ）〜（Ｈ）は防振時の状態での横収差を示す。
【図２０】実施例３に係る望遠レンズの横収差を示す収差図であり、（Ａ）〜（Ｅ）は防振前の状態での横収差、（Ｆ）〜（Ｈ）は防振時の状態での横収差を示す。
【図２１】実施例４に係る望遠レンズの横収差を示す収差図であり、（Ａ）〜（Ｅ）は防振前の状態での横収差、（Ｆ）〜（Ｈ）は防振時の状態での横収差を示す。
【符号の説明】
【００４４】
Ｇ１…第１レンズ群、Ｇ２…第２レンズ群、Ｇ３…第３レンズ群、Ｇ３ａ…第３ａ群、Ｇ３ｂ…第３ｂ群、Ｌａ…第３ａ群内で最も屈折率の高い正レンズ、Ｌｂ…第３ａ群内で最も屈折率の低い正レンズ、Ｌｃ…第３ａ群内で最も屈折率の高い負レンズ、Ｓｔ…絞り、ｄｉ…物体側から第１番目と第１＋１番目のレンズ面との面間隔、Ｚ１…光軸。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2009180827.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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