(57)【要約】【課題】バインダー成分の使用量が少なくても、十分な密着力を示す塗膜を形成し得る光触媒体コーティング液を提供する。【解決手段】本発明の光触媒コーティング液は、以下の成分（１）、成分（２）および成分（３）含むものである。ＺｒＯ2換算の成分（２）の含有量は成分（１）１００重量部当たり１０〜７０重量部である。成分（４）を含んでもよく、その含有量は成分（１）１００重量部あたり０．０１〜３．０重量部である。成分（１）：光触媒体酸化チタン成分（２）：蟻酸ジルコニウムまたはその塩成分（３）：水【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
以下の成分（１）、成分（２）および成分（３）含む光触媒体コーティング液。
成分（１）：光触媒体酸化チタン
成分（２）：蟻酸ジルコニウムまたはその塩
成分（３）：水
【請求項２】
ＺｒＯ2換算の成分（２）の含有量が、成分（１）１００重量部当たり１０重量部〜７０重量部である請求項１に記載の光触媒体コーティング液。
【請求項３】
以下の成分（４）を含む請求項１または請求項２に記載の光触媒体コーティング液。
成分（４）：金属、金属水酸化物または金属酸化物として光触媒体表面に担持されることにより、電子吸引性を発現する金属化合物
【請求項４】
成分（４）の含有量が成分（１）１００重量部あたり０．０１重量部〜 ３．０重量部である請求項３に記載の光触媒体コーティング液。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、光触媒体コーティング液に関する。
【背景技術】
【０００２】
光触媒体は、光を照射されることで活性を示す触媒であって、例えば特許文献１〔ＷＯ９８／１５６００パンフレット〕、特許文献２〔特開２００３−１０５２６２号公報〕、特許文献３〔特開平９−３２８３３６号公報〕、特許文献４〔特開２００４−５９６８６号公報〕、特許文献５〔ＷＯ０１／０２３４８３パンフレット〕、特許文献６〔特開平１１−２０９６９１号公報〕、特許文献７〔ＷＯ９９／０２８３９３パンフレット〕などに開示されるように、バインダー成分と共に水中に分散させて光触媒体コーティング液とし、これを基材に塗布することにより、塗膜として使用されている。
【０００３】
しかし、従来の光触媒体コーティング液から形成される塗膜は、基材への密着強度が必ずしも十分ではなく、このため、コーティング液中の光触媒体に対するバインダー成分の使用量を多くする必要があった。バインダー成分の使用量が多いと、光触媒体が十分にその活性を発現しにくくなる。
【０００４】
【特許文献１】ＷＯ９８／１５６００号公報
【特許文献２】特開２００３−１０５２６２号公報
【特許文献３】特開平９−３２８３３６号公報
【特許文献４】特開２００４−５９６８６号公報
【特許文献５】ＷＯ０１／０２３４８３パンフレット
【特許文献６】特開平１１−２０９６９１号公報
【特許文献７】ＷＯ９９／０２８３９３パンフレット
【特許文献８】特開２００１−７２４１９号公報
【特許文献９】特開２００１−１９０９５３号公報
【特許文献１０】特開２００１−３１６１１６号公報
【特許文献１１】特開２００１−３２２８１６号公報
【特許文献１２】特開２００１−２９７４９号公報
【特許文献１３】特開２００２−９７０１９号公報
【特許文献１４】ＷＯ０１／１０５５２パンフレット
【特許文献１５】特開２００１−２１２４５７号公報
【特許文献１６】特開２００２−２３９３９５号公報
【特許文献１７】ＷＯ０３／０８０２４４パンフレット
【特許文献１８】ＷＯ０２／０５３５０１パンフレット
【特許文献１９】特開２００７−６９０９３号公報
【特許文献２０】特開２００１−２７８６２５号公報
【特許文献２１】特開２００１−２７８６２６号公報
【特許文献２２】特開２００１−２７８６２７号公報
【特許文献２３】特開２００１−３０２２４１号公報
【特許文献２４】特開２００１−３３５３２１号公報
【特許文献２５】特開２００１−３５４４２２号公報
【特許文献２６】特開２００２−２９７５０号公報
【特許文献２７】特開２００２−４７０１２号公報
【特許文献２８】特開２００２−６０２２１号公報
【特許文献２９】特開２００２−１９３６１８号公報
【特許文献３０】特開２００２−２４９３１９号公報
【非特許文献１】「酸化チタン」（清野学著、技報堂出版）
【非特許文献２】Chemistry Letters, Vol.32, No.2, P.196-197(2003)
【非特許文献３】Chemistry Letters, Vol.32, No.4, P.364-365(2003)
【非特許文献４】Chemistry Letters, Vol.32, No.8, P.772-773(2003)
【非特許文献５】Angewandte Chemie, Internationaol Edition, 42, P.4908-4911(2003)
【非特許文献６】Chemistry of materials, 17, P.1548-1552(2005)
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
そこで本発明者は、バインダー成分の使用量が少なくても、十分な密着力を示す塗膜を形成し得るコーティング液を開発するべく鋭意検討した結果、蟻酸ジルコニウムまたはその塩をバインダー成分として用いることで、バインダー成分量を少ない場合にも十分な密着力の塗膜が得られることを見出し、本発明に至った。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
すなわち本発明は、以下の成分（１）、成分（２）および成分（３）含む光触媒体コーティング液を提供するものである。
成分（１）：光触媒体酸化チタン
成分（２）：蟻酸ジルコニウムまたはその塩
成分（３）：水
【発明の効果】
【０００７】
本発明の光触媒体コーティング液によれば、十分な密着力の塗膜を形成できるので、光触媒体に対するバインダー成分の使用量を少なくすることができ、十分な光触媒活性を示す塗膜を形成することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
本発明の光触媒体コーティング液に含まれる成分（１）は、光触媒体酸化チタンである。光触媒体酸化チタンは、光触媒活性を示す粒子状の酸化チタンであって、その結晶型としてはアナターゼ、ブルッカイト、ルチルのものを用いることができ、アナターゼやルチルのものを用いるのが好ましい。
【０００９】
光触媒体酸化チタンは、光触媒コーティング液を基準にして通常０．１重量％以上、好ましくは１重量％以上であり、通常３０重量％以下、好ましくは１５重量部以下である。光触媒体酸化チタンの濃度が０．１重量％未満の場合、得られる塗膜中の光触媒体酸化チタンの量が少なくなり、十分な光触媒活性が得られない。また３０重量％を越える場合、得られる塗膜の透明性が低下する等の不具合が生じる。
【００１０】
コーティング液において光触媒体酸化チタンは通常、平均粒子径２００ｎｍ以下の２次粒子を形成して安定に分散している。この２次粒子径が小さいほど、分散液の安定性が向上して光触媒粒子の沈降を抑制することができるので好ましく、例えば１５０ｎｍ以下、さらには１００ｎｍ以下が好ましい。
【００１１】
本発明で用いる光触媒体酸化チタンは、例えば非特許文献１〔「酸化チタン」（清野学著、技報堂出版）〕に記載されている硫酸法や塩素法により製造することができる。
【００１２】
本発明で用いる光触媒体酸化チタンとしては、上記の他に、
（ａ）Ｘ線光電子分光法で酸化チタンの結合エネルギー４５８ｅＶ〜４６０ｅＶの間にあるチタンのピークの半価幅を４回測定した時の１回目と２回目のチタンのピークの半価幅の平均値をＡとし、３回目と４回目のチタンのピークの半価幅の平均値をＢとし、前記半価幅ＡおよびＢから下式（Ｉ）
Ｘ＝Ｂ／Ａ          （Ｉ）
で示される指数Ｘが０．９７以下であり、かつ紫外可視拡散反射スペクトルを測定したときの、波長２２０ｎｍ〜８００ｎｍでのスペクトルの吸光度の積分値をＣとし、波長４００ｎｍ〜８００ｎｍでのスペクトルの吸光度の積分値をＤとし、前記積分値ＣおよびＤから下式（II）
Ｙ＝Ｄ／Ｃ              （II）
で示される指数Ｙが０．１４以上である酸化チタン。（特許文献８：特開２００１−７２４１９号公報）
【００１３】
（ｂ）電子スピン共鳴スペクトルにおいてｇ値１．９３０〜２．０３０の間に３つ以上のピークを有し、かつそれらピークの内の極大となるピークがｇ値１．９９０〜２．０２０の間に存在する酸化チタン。（特許文献９：特開２００１−１９０９５３号公報）
【００１４】
（ｃ）可視光線照射後に測定した電子スピン共鳴スペクトルから求められるスピン濃度Ｘが１．５０×１０16ｓｐｉｎ／ｇ以上であり、可視光線照射後に測定した電子スピン共鳴スペクトルから求められるスピン濃度Ｘと、可視光線照射前に測定した電子スピン共鳴スペクトルから求められるスピン濃度Ｙとの比（Ｘ／Ｙ）が１．００を超える酸化チタン。（特許文献１０：特開２００１−３１６１１６号公報）
【００１５】
（ｄ）Ｘ線光電子分光法により８回分析し、チタンの電子状態について、１回目と２回目の分析の積算スペクトル及び７回目と８回目の分析の積算スペクトルを求め、それぞれの積算スペクトルのうち結合エネルギー４５８ｅＶ〜４６０ｅＶにあるピークを求め、１回目と２回目の分析の積算スペクトルにあるピークの半価幅をＡ1とし、７回目と８回目の分析の積算スペクトルにあるピークの半価幅をＢ1としたとき、下式（III）
Ｘ1＝Ｂ1／Ａ1          （III）
により算出される指数Ｘ1が０．９以下であり、かつ、紫外可視拡散反射スペクトルを測
定して、波長２５０ｎｍ〜５５０ｎｍの吸光度の積分値をＣ1とし、波長４００ｎｍ〜５
５０ｎｍの吸光度の積分値をＤ1としたとき、下式（IV）
Ｙ1＝Ｄ1／Ｃ1          （IV）
により算出される指数Ｙ1が０．０７５以上である酸化チタン。（特許文献１１：特開２００１−３２２８１６号公報）
【００１６】
（ｅ）Ｘ線光電子分光法により８回分析し、チタンの電子状態について、１回目と２回目の分析の積算スペクトルおよび７回目と８回目の分析の積算スペクトルを求めたときに、１回目と２回目の分析の積算スペクトルにおける少なくとも１つのピークの位置が結合エネルギー４５９〜４６０ｅＶにあり、７回目と８回目の分析の積算スペクトルにおける少なくとも１つのピークの位置が結合エネルギー４５８〜４５９ｅＶにあり、遷移金属の含有量が元素換算で酸化チタン中のチタンに対し０．００５〜３．０ｍｏｌ％である酸化チタン。（特許文献１２：特開２００１−２９７４９号公報）
【００１７】
（ｆ）熱天秤質量分析同時測定法により求められるマスクロマトグラムについて、質量数ｍとイオンの電荷数ｅの比ｍ／ｅが２８である成分の脱離ピークが６００℃以上にある酸化チタン、もしくは熱天秤質量分析同時測定法により求められるマスクロマトグラムについて、質量数ｍとイオンの電荷数ｅの比ｍ／ｅが２８である成分の脱離ピークが６００℃以上、９５０℃以下にあり、ｍ／ｅが１４である成分の脱離ピークが６００℃以上、９５０℃以下にある酸化チタン。（特許文献１３：特開２００２−９７０１９号公報）
【００１８】
（ｇ）酸化チタン結晶の酸素サイトの一部を窒素原子で置換した酸化チタン、酸化チタン結晶の格子間に窒素を原子をドーピングした酸化チタン、酸化チタンの結晶粒界に窒素原子をドーピングしたもの。（特許文献１４：ＷＯ０１／１０５５２パンフレット）
【００１９】
（ｈ）安定した酸素欠陥を有する酸化チタンであって、真空中、７７Ｋ、暗黒下で測定された電子スピン共鳴スペクトルにおいて、ｇ値が２．００３〜２．００４であるシグナルが観測され、かつこのｇ値が２．００３〜２．００４であるシグナルは、真空中、７７Ｋにおいて少なくとも４２０〜６００ｎｍの光を照射下で測定したとき、暗黒下で測定された場合よりシグナル強度が大きい酸化チタン。（特許文献１５：特開２００１−２１２４５７公報）
【００２０】
（ｉ）表面にＰｔＣｌ2、ＰｔＣｌ4、ＰｔＣｌ2・２Ｈ2Ｏ、Ｈ2[Ｐｔ(ＯＨ)2Ｃｌ4]・ｎＨ2Ｏ、ＰｔＢｒ2、ＰｔＢｒ2、ＰｔＩ2、ＰｔＩ4、ＰｔＦ4、塩化白金酸、塩化白金酸塩、ブロモ白金錯塩、ヨウ化白金酸塩などのハロゲン化白金化合物を有している紡錘形状酸化チタン。（特許文献１６：特開２００２−２３９３９５号公報）
【００２１】
（ｊ）表面に金属ハロゲン化物（ＴｉＣｌ４等）、金属錯体（ヘテロポリ酸及びイソポリ酸等）、を含有している酸化チタン。（特許文献１７：ＷＯ０３／０８０２４４パンフレット）
【００２２】
（ｋ）表面にアルカリ土類金属、遷移金属及びＡｌを含有している酸化チタン。（特許文献１８：ＷＯ０２／０５３５０１パンフレット）
【００２３】
（ｌ）Ｓｎ化合物等の粒生長抑制剤を添加して合成したルチル型酸化チタン。（特許文献１９：特開２００７−６９０９３号公報）
【００２４】
（ｍ）窒素とフッ素を酸素の位置に置換した酸化チタン。（非特許文献２：Chemistry Letters, Vol.32, No.2, P.196-197(2003)）
【００２５】
（ｎ）硫黄をＴｉの位置に置換した酸化チタン。（非特許文献３：Chemistry Letters, Vol.32, No.4, P.364-365(2003)）
【００２６】
（ｏ）炭素をドープした酸化チタン（非特許文献４：Chemistry Letters, Vol.32, No.8, P.772-773(2003)、非特許文献５：Angewandte Chemie, Internationaol Edition, 42, P.4908-4911(2003)）などが挙げられる。
【００２７】
（ｐ）沃素をドープした酸化チタン（非特許文献５：Journal of the American Chemical Society, 127, P.8286-8287(2005)などが挙げられる。
【００２８】
（ｑ）また特許文献２０（特開２００１−２７８６２５号公報）、特許文献２１（特開２００１−２７８６２６号公報）、特許文献２２（特開２００１−２７８６２７号公報）、特許文献２３（特開２００１−３０２２４１号公報）、特許文献２４（特開２００１−３３５３２１号公報）、特許文献２５（特開２００１−３５４４２２号公報）、特許文献２６（特開２００２−２９７５０号公報）、特許文献２７（特開２００２−４７０１２号公報）、特許文献２８（特開２００２−６０２２１号公報）、特許文献２９（特開２００２−１９３６１８号公報）、特許文献３０（特開２００２−２４９３１９号公報）などに記載の方法により得られる酸化チタンなども挙げられる。
【００２９】
これらの光触媒体酸化チタンは、それぞれ単独でまたは２種以上を組み合わせて用いられる。
【００３０】
また、光触媒体酸化チタンの分散液を用いると、光触媒体酸化チタンの分散処理工程を省け、バインダーと溶媒を添加・混合するだけで光触媒体コーティング液を得ることができる為、好適に用いられる。このような酸化チタン分散液としては、ＰＣ−２０１（酸化チタンゾル、チタン工業製）や、ＴＳ−Ｓ４１１０、４４２０、及び４４４０（酸化チタンゾル、住友化学製）が市販されている。
【００３１】
本発明のコーティング液は、成分（２）の蟻酸ジルコニウムまたはその塩を含む。蟻酸ジルコニウムの塩としては、蟻酸ジルコニウムナトリウム、蟻酸ジルコニウムカリウム、蟻酸ジルコニウムアンモニウムなどを用いることができる。これらの中でも、光触媒活性を低下させる可能性のあるアルカリ金属イオンを含まないという点から、蟻酸ジルコニウム、蟻酸ジルコニウムアンモニウムを用いるのが好ましい。
【００３２】
本発明の光触媒体コーティング液における成分（２）の含有量はＺｒＯ２換算で、成分（１）の光触媒体酸化チタン１００重量部あたり１０重量部〜７０重量部、好ましくは１５重量部〜４５重量部である。１０重量部未満では、密着性のよい強固な塗膜が得られなくなる場合があり、また７０重量部を超えて含有させると、十分な光触媒活性の塗膜が得にくくなる。
【００３３】
本発明の光触媒体コーティング液は成分（３）の水を含む。
【００３４】
また、溶媒としては成分（２）の蟻酸ジルコニウムまたはその塩を安定に溶解させるものであれば、有機溶媒を含んでいてもよい。有機溶媒としては、メタノール、エタノール、イソポロパノール、ブタノール、アセトン、メチルエチルケトン、ジエチルエーテル、トルエン、キシレン等が用いられ、これらの中でも特に水を用いるのが好ましい。
【００３５】
本発明のコーティング液は、コーティング液から揮発成分を揮発させて得られる固形分の含有量が通常０．５重量％〜３０重量％、好ましくは１重量％〜２０重量％、より好ましくは２重量〜１０重量％程度となるように水や溶媒で希釈されて用いられる。固形分含有量が０．５重量％未満のでは、十分な厚さの塗膜を形成しにくくなり、また固形分含有量が３０重量％を超えると、得られる塗膜の透明性が損なわれ易くなる。
【００３６】
本発明の光触媒体コーティング液は、例えば成分（１）の光触媒酸化チタンを単独で溶媒に分散させた光触媒体分散液と、成分（２）の蟻酸ジルコニウムまたはその塩を溶解したバインダー液とを混合する方法で製造することができる。
【００３７】
本発明のコーティング液は、以下の成分（４）を含んでいてもよい。
成分（４）：金属、金属水酸化物または金属酸化物として光触媒体表面に担持されることにより、電子吸引性を発現する金属化合物
成分（４）が、金属、金属水酸化物または金属酸化物として光触媒体酸化チタンの表面に担持されることにより、光励起により酸化チタン中に生じた電子と正孔の電荷分離が促進されて、高い光触媒活性を発現することができる。
【００３８】
成分（４）の金属化合物として、Ｃｕ、Ｐｔ、Ａｇ、Ｆｅ、Ｎｂ、Ｗ、Ｐｄ、Ｒｕ、Ｒｈ、Ｃｏなどののコロイド粒子、硝酸塩、塩化物、硫酸塩、蓚酸塩等が挙げられる。成分（４）を含む場合、その含有量は、成分（１）の光触媒体酸化チタン１００重量部に対し通常０．０１重量部〜３．０重量部、好ましくは０．１重量部〜１．０重量部の範囲で添加することができる。添加量が０．０１重量部未満の場合、十分な光触媒活性を示さない。また添加量が３．０重量部を越える場合、酸化チタン表面を必要以上の金属、金属水酸化物または金属酸化物が覆い、光触媒活性が低下する。
【００３９】
本発明の光触媒体コーティング液は、上記した以外の無機化合物を含むことができる。かかる無機化合物としては、例えば、非晶質アルミナ、アルミナゾルのようなアルミニウム(水)酸化物、ゼオライト、カオリナイトのようなアルミノ珪酸塩、酸化マグネシウム、酸化カルシウム、酸化ストロンチウム、酸化バリウム、水酸化マグネシウム、水酸化カルシウム、水酸化ストロンチウムおよび水酸化バリウムのようなアルカリ土類金属(水)酸化物、リン酸カルシウム、モレキュラーシーブまたは活性炭等があげられ、これらは１種または２種以上組み合わせて用いることができる。
【００４０】
本発明の光触媒体コーティング液は、界面活性剤などの添加剤を含んでいてもよい。また、バインダー成分として、成分（３）以外のもの、例えばジルコニアゾル、シリカゾルなどを含んでいてもよい。
【００４１】
本発明のコーティング液を用いて光触媒体酸化チタンを含む塗膜を形成する方法としては、硝子、プラスチック、金属、陶磁器およびコンクリートのような基材に、例えばスピンコート、ディップコート、ドクターブレード、スプレーまたはハケ塗りなどにより行い、その後、室温〜２００℃の温度範囲で溶媒を乾燥蒸発させる方法が挙げられる。
【実施例】
【００４２】
以下、本発明を実施例により詳細に説明するが、本発明は本実施例に限定されるものではない。
【００４３】
分散粒子径
サブミクロン粒度分布測定装置（商品名「Ｎ４Ｐｌｕｓ」、コールター製）を用いて、試料の粒度分布を測定し、累積５０重量％径を求め、これを平均分散粒子径とした。
【００４４】
結晶構造
Ｘ線回折装置（商品名「ＲＩＮＴ２０００／ＰＣ」、リガク製）を用いて、酸化チタン分散液を真空乾燥して得られた酸化チタン粉末のＸ線回折スペクトルを測定し、そのスペクトルから主成分の結晶構造を求めた。
【００４５】
３．硬度試験
塗膜の硬度は、鉛筆硬度試験法（ＪＩＳ  ５６００−５−４）により測定した。
【００４６】
４．耐擦れ性試験
基板との耐擦れ性は、１２枚に重ねたチーズクロス（サマーズ社製）を消しゴム摩擦試験機（三光製作所製）に固定し、試料が塗布されたガラス基板を１０往復して擦った後、塗膜の状態を黙示により下記３段階で評価した。
Ａ：塗膜に傷がない
Ｂ：塗膜に傷がついている部分が見られる。
Ｃ：塗膜に剥離が見られる。
【００４７】
５．透明性評価
塗膜の透明性は、ヘイズ・透過・反射率計（商品名「ＨＲ−１００」、村上色彩技術研究所製）を用いて測定し、下記３段階で評価した。
Ａ：ヘイズ率２．５％未満
Ｂ：ヘイズ率２．５％以上５．０％未満
Ｃ：ヘイズ率５．０％以上
【００４８】
６．付着性評価
付着性試験はＪＩＳ  Ｋ５４００に準拠した碁盤目テープ法で行った．切り傷間隔 １ｍｍ、升目数２５で行った。
【００４９】
７．光触媒活性評価用塗布膜の作製
外径７０ｍｍ、内径６６ｍｍ、高さ１４ｍｍ、容量約４８ｍＬのガラス製シャーレ容器内に、固形分で１ｇ／ｍ２となるように光触媒コーティング液を滴下し、シャーレ全体に均一となるように展開した。これを１１０℃の乾燥機で１時間乾燥させ、光触媒塗布膜を作製した。その後ブラックライト（紫外線強度２ｍＷ/ｃｍ２）を１６時間照射して、光触媒塗膜を初期化した。
【００５０】
８．光触媒活性：アセトアルデヒド分解能
１Ｌガスバッグに測定サンプルを入れて密閉し、ガスバッグ内を真空にした後、酸素と窒素との体積比が１：４である混合ガスを６００ｍｌ封入した。さらに１％アセトアルデヒドを含む窒素ガス６ｍｌ封入し暗所で１時間安定化させた後、試料表面の照度が６０００ルクスになるようにシャーレを設置し、アセトアルデヒドの分解反応を行った。光源には、市販の蛍光灯を用いた。蛍光灯照射後よりガスバッグ内のガスを１．５時間毎にサンプリングして、アセトアルデヒドの残存濃度をガスクロマトグラフ（商品名「ＧＣ−１４Ａ」島津製作所製）にて測定した。
照射時間に対するアセトアルデヒドの濃度減少を対数軸にプロットし、得られた直線の傾きから一次反応速度定数を算出し、これをアセトアルデヒド分解能とした。下記４段階で評価した。一次反応速度定数が大きいほど、アセトアルデヒドの分解能は大きい。
【００５１】
実施例１
〔酸化チタン分散液〕
酸化チタン分散液には、可視光応答型酸化チタン光触媒ゾル（ＴＳ−Ｓ４１１０、住友化学製）を用いた。分散粒径は６０ｎｍで、結晶型はアナターゼであった。
【００５２】
〔光触媒体コーティング液の調製〕
上記の酸化チタン分散液を水で１０重量％に調整した。この分散液３０．０ｇに純水４１．０ｇ、および蟻酸ジルコニウム水溶液（ＺｒＯ2換算濃度１８．７重量％）４．０ｇを添加して光触媒体コーティング液を調製した。酸化チタン分散液の酸化チタン量は３．０ｇで、ジルコニウム化合物のＺｒＯ2換算の重量は０．７５ｇであった。ここからバインダー中の上の成分は酸化物換算で、酸化チタン１００重量部に対して２５重量部で混合したことになる。
【００５３】
〔バインダー含有光触媒体塗膜の形成〕
上記で得た光触媒体コーティング液を、縦８０ｍｍ、横８０ｍｍ、厚さ３ｍｍの十分に脱脂した硝子板に塗布した後、スピンコーター（商品名「１Ｈ−Ｄ７」、ミカサ製）を用いて、４５０ｒｐｍで１８０秒間回転させて、過剰のコーティング液を取り除き、室温で乾燥させた後、この硝子板を１１０℃で1時間乾燥して、硝子板の片面全体にバインダー含有光触媒体塗膜を形成した。
【００５４】
〔光触媒活性評価用塗布膜の形成〕と同じ操作を行ってシャーレ上に光触媒塗膜を形成した。この塗膜の光触媒活性を測定した。
【００５５】
実施例２
〔光触媒体コーティング液の調製〕
実施例１と同じ光触媒体コーティング液に、１８８ｍＭのＣｕ（ＮＯ3）2水溶液を添加した。Ｃｕの添加量はＴｉに対して０．３ｍｏｌ％とした。
【００５６】
実施例１と同様にして硝子板の片面全体にバインダー含有光触媒体塗膜を形成した。
【００５７】
比較例１
実施例１で用いた濃度１０重量％の酸化チタン分散液１０．０ｇに純水１３．０ｇ、およびオキシ塩化ジルコニウム水溶液（ＺｒＯ2換算濃度２０重量％）１．３ｇを添加して光触媒体コーティング液を調製した。酸化チタン分散液の酸化チタン量は１．０ｇで、ジルコニウム化合物のＺｒＯ2換算の重量は０．２５ｇであった。ここからバインダー中の上の成分は酸化物換算で、酸化チタン１００重量部に対して２５重量部で混合したことになる。このコーティング液を用いて塗膜を作製したところ、得られた膜は極めて不透明であった。
【００５８】
実施例、比較例それそれの光触媒体塗膜の鉛筆硬度、透明性、耐擦れ性、密着性、および〔光触媒活性評価用塗布膜の作製〕の光触媒性能の結果を第１表に示す。
【００５９】
第 １ 表                                  
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
バインダー含有光触媒体塗膜特性          光触媒能                  
透明性  鉛筆硬度  耐擦れ性    密着性    一次反応速度定数（／ｈ-1）
──────────────────────────────────────
実施例１    Ａ      Ｂ        Ｂ        良好      ０．１６                  
実施例２    Ａ      Ｂ        Ｂ        良好      ０．２２                  
比較例１    Ｃ      Ｂ        Ｂ        不良      ０．１５                  
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━