(57)【要約】【課題】植物を育成する植物育成方法において、光触媒を良好に作用させること。【解決手段】本発明では、植物育成方法において、ハウスの内部の雰囲気を空気中に粉末状の光触媒と粉末状のアパタイトとが混在した雰囲気にして、ハウスの内部で植物を育成することにした。また、本発明では、植物育成方法において、植物に粉末状の光触媒と粉末状のアパタイトとを散布して植物を育成することにした。前記光触媒は、前記アパタイトよりも小径のものを用いることにした。また、前記光触媒は、前記アパタイトよりも含有量を少なくすることにした。また、前記光触媒は、可視光応答型二酸化チタンを含有することにした。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ハウスの内部の雰囲気を空気中に粉末状の光触媒と粉末状のアパタイトとが混在した雰囲気にして、ハウスの内部で植物を育成することを特徴とする植物育成方法。
【請求項２】
植物に粉末状の光触媒と粉末状のアパタイトとを散布して植物を育成することを特徴とする植物育成方法。
【請求項３】
前記光触媒は、前記アパタイトよりも小径のものを用いることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の植物育成方法。
【請求項４】
前記光触媒は、前記アパタイトよりも含有量を少なくしたことを特徴とする請求項１〜請求項３のいずれかに記載の植物育成方法。
【請求項５】
前記光触媒は、可視光応答型二酸化チタンを含有することを特徴とする請求項１〜請求項４のいずれかに記載の植物育成方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、植物を育成するための植物育成方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来より、野菜や果物などの植物を育成するための植物育成方法においては、植物を病害などから守るために、農薬が広く利用されているが、その一方で、残留農薬による人体への影響などが問題視されている。
【０００３】
そのため、近年では、人体や環境への影響を考慮して、無機物である二酸化チタンの光触媒作用に注目して、二酸化チタンを農薬として利用する植物育成方法が考えられている（たとえば、特許文献１参照。）。
【０００４】
【特許文献１】特開平１１−３４３２０９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところが、二酸化チタンに代表される光触媒は、紫外線の照射によってＯＨラジカルを発生し、このＯＨラジカルによって有機物を分解する作用を有しているために、植物の育成において農薬として利用した場合には、植物に害を及ぼす病原菌や害虫に対して有効に作用するものの、それだけではなく、植物の葉や茎や実などの植物自体の表面をも分解してしまう作用がある。
【０００６】
そのため、単に粉末状の二酸化チタンを植物に向けて散布しただけでは、植物に多大なる影響を与えてしまうおそれがあり、農薬としての使用には適していなかった。
【０００７】
特に、二酸化チタンは付着性が低いために、植物の表面に長期間にわたって付着させておくことができず、農薬として使用する場合には、大量の二酸化チタンを散布しなければならず、植物の表面を白色化してしまい、この点からも農薬としての使用には適していなかった。
【０００８】
しかも、近年では、紫外線が植物に与える影響も考慮して、紫外線カットフィルムで被覆されたハウスの内部で植物の育成が行われることが多くなってきており、これに伴って、植物に照射される紫外線の量が減少しており、益々大量の二酸化チタンを使用せざるを得ず、コスト面からも農薬としての使用には適していなかった。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
そこで、請求項１に係る本発明では、植物を育成するための植物育成方法において、ハウスの内部の雰囲気を空気中に粉末状の光触媒と粉末状のアパタイトとが混在した雰囲気にして、ハウスの内部で植物を育成することにした。
【００１０】
また、請求項２に係る本発明では、植物を育成するための植物育成方法において、植物に粉末状の光触媒と粉末状のアパタイトとを散布して植物を育成することにした。
【００１１】
また、請求項３に係る本発明では、前記請求項１又は請求項２に係る本発明において、前記光触媒は、前記アパタイトよりも小径のものを用いることにした。
【００１２】
また、請求項４に係る本発明では、前記請求項１〜請求項３のいずれかに係る本発明において、前記光触媒は、前記アパタイトよりも含有量を少なくすることにした。
【００１３】
また、請求項５に係る本発明では、前記請求項１〜請求項４のいずれかに係る本発明において、前記光触媒は、可視光応答型二酸化チタンを含有することにした。
【発明の効果】
【００１４】
そして、本発明では、以下に記載する効果を奏する。
【００１５】
すなわち、本発明では、アパタイトが展着剤として機能して植物の表面に付着し、そのアパタイトの吸着性によってアパタイトの表面に光触媒が吸着されることになる。
【００１６】
そのため、植物の表面に長期間にわたって光触媒をアパタイトを介して付着させることができ、農薬としての効果を持続させることができ、また、植物の表面に光触媒が直接的に付着してしまうのを防止することができるので、光触媒の作用で植物自体の表面が分解されてしまうのを防止することができる。
【００１７】
しかも、光触媒とアパタイトとを混合しているために、光触媒の使用量を低減することができ、農薬としてのコストを低減することができる。
【００１８】
また、アパタイトの吸着性によって病原菌や微生物を吸着することができ、光触媒による殺菌作用や殺虫作用を向上させることができる。
【００１９】
さらに、アパタイトには肥料成分としてのリンが含有されているために、植物の表面から地面に落下したアパタイトが肥料として植物の成長を促成させることができる。
【００２０】
特に、光触媒としてアパタイトよりも小径のものを用いた場合には、比較的大径のアパタイトの表面に比較的小径の光触媒を良好に吸着させることができ、植物の表面に光触媒が直接的に付着してしまうのを確実に防止することができる。
【００２１】
また、光触媒の含有量をアパタイトの含有量よりも少なくした場合には、比較的多量のアパタイトの表面に比較的少量の光触媒を良好に吸着させることができるので、植物の表面に光触媒が直接的に付着してしまうのを確実に防止することができ、しかも、光触媒の使用量を低減することができるので、農薬のコストを低減することができる。
【００２２】
また、光触媒として可視光応答型二酸化チタンを含有した場合には、紫外線の照射量の少ない場所でも光触媒の殺菌作用や殺虫作用を発揮させることができ、農薬として有効に作用させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２３】
本発明に係る植物を育成するための植物育成方法は、粉末状の光触媒と粉末状のアパタイトとの混合物（以下、便宜上「農薬」という。）を植物に直接的に散布したり、或いは、ハウスの内部に散布又は拡散させて植物に間接的に散布して、植物を育成するものである。
【００２４】
すなわち、本発明では、植物に粉末状の光触媒と粉末状のアパタイトとを散布して植物を育成してもよく、また、ハウスの内部の雰囲気を空気中に粉末状の光触媒と粉末状のアパタイトとが混在した雰囲気にして、ハウスの内部で植物を育成してもよい。
【００２５】
本発明に係る植物育成方法において使用される農薬は、光触媒の殺菌作用や殺虫作用を利用して植物に害を及ぼす病原菌や害虫を除去し、植物の成長を補助し促成するものであり、一般に利用されている薬剤散布器を用いて植物に向けて散布して使用される粉末状の農薬である。
【００２６】
そして、本発明では、粉末状の光触媒と粉末状のアパタイトとを混合した組成物となっている。なお、増量剤として、クレー、タクル、炭酸カルシウム、珪藻土、ゼオライトのいずれか一種又は二種以上の混合物を添加することもできる。
【００２７】
このように、粉末状の光触媒と粉末状のアパタイトとを混合した農薬とすることで、植物に向けて散布した場合に、展着性が光触媒に比べて良好なアパタイトが植物の表面に付着することになる。
【００２８】
また、粉末状の光触媒と粉末状のアパタイトとを混合した農薬とすることで、吸着性が光触媒に比べて良好なアパタイトが光触媒を吸着することになる。
【００２９】
その結果、植物の表面には主にアパタイトが直接的に付着し、そのアパタイトの表面に光触媒が付着することになり、植物の表面に光触媒がアパタイトを介して付着した状態となる。
【００３０】
これにより、光触媒だけを植物に向けて散布する場合に比べて、アパタイトの展着性によって長期間にわたって植物の表面に光触媒をアパタイトを介して付着させ続けることができ、光触媒の作用による農薬としての効果を持続させることができる。
【００３１】
また、光触媒だけを植物に向けて散布する場合と異なって、植物の表面に光触媒が直接的に付着してしまうのを防止することができるので、光触媒の作用で植物自体の表面が分解されてしまうのを防止することができる。
【００３２】
しかも、光触媒とアパタイトとを混合しているために、光触媒だけを農薬として用いる場合に比べて、光触媒の使用量を低減することができ、農薬としてのコストを低減することができる。
【００３３】
また、アパタイトを含有しているために、吸着性が光触媒に比べて良好なアパタイトによって植物の表面や近傍に存在する病原菌や微生物を吸着することができ、光触媒だけを農薬として用いる場合に比べて、光触媒による殺菌作用や殺虫作用を向上させることができる。
【００３４】
さらに、アパタイトを含有しているために、アパタイトに含有される肥料成分としてのリンの作用で植物の表面から地面に落下したアパタイトが肥料として植物の成長を促成させることができる。
【００３５】
ここで、光触媒は、光の照射によってＯＨラジカルを発生し、有機物を分解する能力がある物質であり、金属酸化物（TiO2、ZnO、NiO、Cu2O）や金属硫化物（ZnS、CdS、HgS）や金属セレン化物（CdSe）などがある。
【００３６】
特に、光触媒としては、入手性や機能性の面を考慮すると二酸化チタンが好ましく、近年の紫外線カットフィルムを使用したハウス内での使用をも考慮すると可視光応答型二酸化チタンが好ましい。また、光触媒として、一般的な二酸化チタンと可視光応答型二酸化チタンとを混合したものを用いてもよい。
【００３７】
このように、光触媒として可視光応答型二酸化チタンを含有させた場合には、紫外線カットフィルムを使用したハウスのように紫外線の照射量の少ない場所でも光触媒の殺菌作用や殺虫作用を発揮させることができ、農薬として有効に作用させることができる。
【００３８】
一方、アパタイトは、フッ素燐灰石（Ca5F(PO4)3）や塩素燐灰石（Ca5Cl(PO4)3）や水酸燐灰石（Ca5(OH)(PO4)3）や炭酸燐灰石（Ca5F(CO3)3、Ca5Cl(CO3)3、Ca5(OH)(CO3)3）などを用いることができ、地中から産出される鉱物や焼成骨粉のような天然アパタイトでもよく、人工的に化学合成した人工アパタイトでもよい。
【００３９】
特に、アパタイトとしては、焼成骨粉に代表される天然アパタイトが好ましく、この場合には、特定防除資材（特定農薬）として指定された農薬とすることができる。
【００４０】
そして、光触媒としては、粒径が30nm〜500nmのものを用い、一方、アパタイトとしては、粒径が1μm〜100μmのものを用いることが好ましく、光触媒の粒径をアパタイトの粒径よりも小さくすることが好ましい。
【００４１】
このように、光触媒としてアパタイトよりも小径のものを用いた場合には、比較的大径のアパタイトの表面に比較的小径の光触媒を良好に吸着させることができ、植物の表面に光触媒が直接的に付着してしまうのを確実に防止することができる。
【００４２】
また、光触媒の含有量は、30重量％以下が好ましく、光触媒の含有量をアパタイトの含有量よりも少なくすることが好ましい。
【００４３】
このように、光触媒の含有量をアパタイトの含有量よりも少なくした場合には、比較的多量のアパタイトの表面に比較的少量の光触媒を良好に吸着させることができるので、植物の表面に光触媒が直接的に付着してしまうのを確実に防止することができ、しかも、光触媒の使用量を低減することができるので、農薬のコストを低減することができる。
【００４４】
以上に説明した本発明について、効果の一例を示す実証試験結果を表１に示す。
【００４５】
【表１】
2009171850.tif 000002
【００４６】
この実証試験では、キュウリ（あそみどり５号）のうどんこ病に対する発病葉率及び発病度を調べたものであり、粉末状の二酸化チタン２５重量％と粉末状のアパタイト７５重量％との混合物を１０アール当り５００ｇの量で用いたものである。
【００４７】
そして、「直接散布領域」では、苗の定植後に１週間間隔で３回に分けて苗に直接的に散布し、一方、「間接散布領域」では、苗の定植後に１週間間隔で３回に分けてハウスの内部に散布することで苗に対して間接的に散布し、最終散布日から１週間後、２週間後、３週間後の発病の有無を肉眼観察で調べ、発病葉率と発病度を算出した。
【００４８】
この結果、表１に示すように、「直接散布領域」では、最終散布日から１週間後の発病葉率が30.0%で発病度が7.8であり、散布当初から発病を抑制することができる効果が認められる。
【００４９】
しかも、表１に示すように、「直接散布領域」では、最終散布日から２週間後、３週間後と時間が経つにつれて急激に発病葉率及び発病度が低下し、最終散布日から３週間後には発病が完全に抑制されたことが確認された。
【００５０】
これにより、植物に粉末状の光触媒と粉末状のアパタイトとを散布して植物を育成することで、植物の発病を抑制することができることが確認された。
【００５１】
さらに、表１の「間接散布領域」での結果に注目すると、直接散布ではないために最終散布日から１週間後の発病葉率が89.1％で発病度が50.5と高くなっているものの、最終散布日から２週間後、３週間後と時間が経つにつれて急激に発病葉率及び発病度が低下し、間接散布であっても発病が抑制されることが確認された。
【００５２】
これにより、ハウスの内部の雰囲気を空気中に粉末状の光触媒と粉末状のアパタイトとが混在した雰囲気にして、ハウスの内部で植物を育成することでも、植物の発病を抑制することができることが確認された。