(57)【要約】    【課題】  プラグイン構造でモジュールの電気的結合が可能であり、而もコネクタの挿脱方向とは異なる方向にモジュールの取付けを可能とした電子機器を提供する。    【解決手段】  機器本体１に対してコネクタを介してモジュール２が電気的に接続されるプラグイン構造を有する電子機器に於いて、前記モジュールに設けられる第１コネクタ４、前記機器本体に設けられる第２コネクタ６のいずれか一方をコネクタの挿脱方向に対して直角方向にスライド可能とした。    【選択図】          図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
機器本体に対してコネクタを介してモジュールが電気的に接続されるプラグイン構造を有する電子機器に於いて、前記モジュールに設けられる第１コネクタ、前記機器本体に設けられる第２コネクタのいずれか一方をコネクタの挿脱方向に対して直角方向にスライド可能としたことを特徴とする電子機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、少なくとも１つの着脱可能なモジュールを有する電子機器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
電子機器は、製造上、保守上等から機能毎にブロック化され、機能ブロック（モジュール）を有し、該モジュールは機器本体に装着される様になっている。又、モジュールの着脱を容易とする為、モジュールと機器本体との電気的接続は、コネクタによって直接接続されるプラグイン構造とされることが多い。
【０００３】
プラグイン構造とした場合、モジュールの着脱方向はコネクタの着脱方向となり、例えば特許文献１に示される様に、機器本体の上にモジュールが設置される場合は、機器本体の上面に、雄型コネクタが設けられ、前記モジュールの下面に雌型コネクタが設けられ、モジュールを機器本体に重合させることで、雄型コネクタと雌型コネクタとが嵌合する様になっている。
【０００４】
上記した従来の電子機器では、機器本体の上方に充分なスペースがある場合は問題ないが、電子機器の小型化、スペースの有効利用等から、コネクタの挿脱方向とモジュールの着脱方向が一致していない場合、プラグイン構造とすることが困難となる場合が生じる。
【０００５】
或は、モジュールが増幅器等の機能を有し、発熱体である場合、機器本体のシャーシ壁面に密着させて設け、シャーシの壁面を放熱板とする場合もある。この場合の、取付けも取付け方向と、コネクタの挿脱方向とモジュールの着脱方向が一致していない場合がある。
【０００６】
コネクタとモジュールの挿脱方向が一致していない場合は、少なくとも一方のコネクタをケーブルにより取付けて自在とし、モジュールを固定した後でコネクタ同士を結合していた。
【０００７】
例えば、図２に示される様に、機器本体１の壁面１ａにモジュール２を螺子３により固着し、その後前記機器本体１の第１コネクタ４にケーブル５の先端に設けた第２コネクタ６を結合していた。この為、ケーブルの配線、製作が必要でありコストが上昇すると共に、作業が複雑化する等の問題があった。
【０００８】
【特許文献１】特開２０００−８９８５１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は斯かる実情に鑑み、プラグイン構造でモジュールの電気的結合が可能であり、而もコネクタの挿脱方向とは異なる方向にモジュールの取付けを可能とした電子機器を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明は、機器本体に対してコネクタを介してモジュールが電気的に接続されるプラグイン構造を有する電子機器に於いて、前記モジュールに設けられる第１コネクタ、前記機器本体に設けられる第２コネクタのいずれか一方をコネクタの挿脱方向に対して直角方向にスライド可能とした電子機器に係るものである。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、機器本体に対してコネクタを介してモジュールが電気的に接続されるプラグイン構造を有する電子機器に於いて、前記モジュールに設けられる第１コネクタ、前記機器本体に設けられる第２コネクタのいずれか一方をコネクタの挿脱方向に対して直角方向にスライド可能としたので、機器本体にコネクタの挿脱方向から装着できない様な場合でも、或は放熱の為機器本体の壁面に密着させて取付ける場合にプラグイン方式でモジュールの装脱が可能となり、製作コストの低減、組立て、分解作業の能率化が図れるという優れた効果を発揮する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
以下、図面を参照しつつ本発明を実施する為の最良の形態を説明する。
【００１３】
図１に於いて、図２中で示したものと同等のものには同符号を付してある。
【００１４】
尚、図１に示す例では、図２に示した従来と同様のモジュール２は機器本体１の壁面１ａに螺子３で取付けられる場合を示している。
【００１５】
前記モジュール２に設けられる第１コネクタ４は、前記モジュール２の下面に取付けられる。
【００１６】
前記機器本体１の前記モジュール２が取付けられる空間に臨接する底面１ｂには、凹部８が形成され、該凹部８は反壁面側に突出部８ａを有し、凸状の平面形状をしている。
【００１７】
前記凹部８にはスライド部材９が、摺動自在に設けられ、前記壁面１ａに対して近接離反可能となっており、又前記スライド部材９の壁面１ａ側には圧縮スプリング１１が設けられ、該圧縮スプリング１１は前記スライド部材９を前記壁面１ａに対して離反方向に付勢している。
【００１８】
前記スライド部材９には前記第１コネクタ４と嵌合可能な第２コネクタ６が取付けられ、該第２コネクタ６に接続されたケーブル５は前記突出部８ａを通って前記凹部８外部に延出している。前記ケーブル５が前記突出部８ａを経ることで、前記スライド部材９が前記ケーブル５と干渉することなく摺動可能となっている。尚、図示していないが、前記スライド部材９と前記凹部８間はガイド溝等が刻設され、前記スライド部材９は摺動するが、前記凹部８から外れることについては規制されている。
【００１９】
図１に示される様に、前記モジュール２を取外した状態では、前記スライド部材９は前記圧縮スプリング１１の反発力で前記反壁面１ａ側に移動しており、前記モジュール２を上方から前記機器本体１に収納させる。
【００２０】
前記第１コネクタ４が前記第２コネクタ６に嵌合することで、前記モジュール２は前記第１コネクタ４、前記第２コネクタ６を介して前記機器本体１に電気的に接続される。
【００２１】
前記モジュール２を前記壁面１ａ側にスライドさせる。前記モジュール２の移動により、前記スライド部材９が前記凹部８内をスライドする。前記モジュール２を前記壁面１ａに密着させ、前記螺子３により前記モジュール２を前記壁面１ａに固定する。
【００２２】
前記モジュール２が、発熱体である場合は、前記モジュール２が前記壁面１ａに螺子３により、密着固定されるので前記モジュール２と前記壁面１ａ間の熱抵抗は小さくなり、前記モジュール２の熱は前記壁面１ａに伝達され、該壁面１ａより効率よく放熱される。
【００２３】
保守等で前記モジュール２を取外す必要がある場合は、前記螺子３を外し、前記モジュール２を前記壁面１ａから離反させる。前記圧縮スプリング１１の反発力を適宜選択することで、前記圧縮スプリング１１の反発力で前記モジュール２は前記壁面１ａから離反する。
【００２４】
前記モジュール２を上方に引上げることで、前記第１コネクタ４が前記第２コネクタ６から外れ、前記モジュール２は独立した単体の状態となる。
【００２５】
尚、前記圧縮スプリング１１は省略してもよい。或は、該圧縮スプリング１１は、板バネであってもよく、又、前記ケーブル５自体が有する弾性力を利用してもよい。
【００２６】
又、上記実施の形態では、前記機器本体１側のコネクタをスライド可能としたが、モジュール２側のコネクタをスライド可能としてもよい。更に、スライド方向についても、コネクタの長手方向にスライド可能としてもよい。
【００２７】
又、前記第２コネクタ６に接続されるケーブルの処理については、前記底面１ｂを貫通させ、下方に延出させてもよい。この場合、前記ケーブル５が貫通する孔については、前記第２コネクタ６のスライド量に対応して前記ケーブル５が動き得る遊びを設ける。
【００２８】
本発明を実施することで、モジュール２の放熱特性を向上させることができ、或はモジュール２が収納される空間上方に障害物があり、前記モジュール２を上方から設置できない場合も、障害物を避けて横方向からスライドさせて設置可能であり、複雑な機構、狭小な空間を有効に利用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】本発明の実施の形態を示す斜視図である。
【図２】従来例を示す斜視図である。
【符号の説明】
【００３０】
１              機器本体
２              モジュール
３              螺子
４              第１コネクタ
５              ケーブル
６              第２コネクタ
８              凹部
８ａ            突出部
９              スライド部材
１１            圧縮スプリング
【図１】
2009021074.tif 000003
【図２】
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