(57)【要約】【課題】下半身の筋肉とともに上半身の筋肉も鍛えることが可能な運動装置を提供する。【解決手段】この揺動型運動装置１は、使用者を載せた状態で揺動する座席２ａと、この座席２ａを支持する脚部５０と、座席２ａ上の使用者が手で握り可能な位置に設けられたグリップ部３０とを備えている。グリップ部３０は、使用者によって把持される把持部３１と、この把持部３１を座席２ａに連結する連結部３３とを含んでいる。そして、連結部３３は、弾性体により構成されるとともに、把持部３１が座席２ａの揺動方向に合わせて揺動するように、当該揺動方向と略直交方向に延設されている。【選択図】図７
2009077799.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
使用者を載せた状態で所定方向に揺動する可動部と、この可動部を支持する支持部と、前記可動部上の使用者が手で握り可能な位置に設けられたグリップ部とを備えた運動装置において、
前記グリップ部は、使用者によって把持される把持部と、この把持部を前記可動部または前記支持部に連結する連結部とを含み、
前記連結部は、弾性体により構成されるとともに、前記把持部が前記可動部の揺動方向に合わせて揺動するように、当該可動部の揺動方向と略直交方向に延設されていることを特徴とする運動装置。
【請求項２】
前記弾性体がゴム材であることを特徴とする請求項１に記載の運動装置。
【請求項３】
前記弾性体がコイルスプリングであることを特徴とする請求項１に記載の運動装置。
【請求項４】
前記連結部が、弾性率の異なる複数の弾性体により構成されていることを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の運動装置。
【請求項５】
前記連結部は、弾性率の異なる２つの弾性体を、前記可動部上の使用者から見て前後、左右および上下のいずれかに並べて配置してなることを特徴とする請求項１〜４のいずれか一項に記載の運動装置。
【請求項６】
前記可動部は、使用者が跨ることが可能な鞍状に形成され、当該使用者が跨った状態で前後左右方向に揺動する座席であり、
前記連結部は、前記座席の前端部に接続されるとともに、前記把持部が前記座席に跨った使用者の前方の目線よりやや下方位置に配されるように上方に向けて延設されていることを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載の運動装置。
【請求項７】
前記グリップ部は、前記可動部上の使用者から見て略Ｖ字状となるように、左右に振り分けて設けられた一対の連結部および把持部を有することを特徴とする請求項６に記載の運動装置。
【請求項８】
前記グリップ部は、支点部を介して前記可動部に取り付けられ、前記把持部が下方に位置するように前記支点部を中心に回転可能に構成されていることを特徴とする請求項６または７に記載の運動装置。
【請求項９】
前記連結部に、当該連結部に係る力を検出する検出部を設けたことを特徴とする請求項１〜８のいずれか一項に記載の運動装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、運動装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、使用者を載せた可動部を揺動させることにより、使用者に乗馬や歩行等を模した運動負荷を付与するように構成された揺動型運動装置が知られている（特許文献１）。
【０００３】
このような運動装置は、例えば、使用者が跨るための鞍状の座席を備えており、この座席が前後左右に揺動することで座席上の使用者にバランスを保たせるように仕向け、これによって使用者の主に下半身の筋肉を鍛えるようになっている。
【０００４】
なお、座席の前部に、使用者が握るためのグリップを固定的に設けて、座席上の使用者のバランスが大きく崩れるのを未然に防ぐようにしたものがある。
【特許文献１】特開２００４−２１６０７２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記運動装置において、使用者の上半身の筋肉も合わせて鍛えたいという要望がある。
【０００６】
本発明は、上記のような要望に応えるためになされたものであり、下半身の筋肉とともに上半身の筋肉も鍛えることが可能な運動装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
請求項１の発明は、使用者を載せた状態で所定方向に揺動する可動部と、この可動部を支持する支持部と、前記可動部上の使用者が手で握り可能な位置に設けられたグリップ部とを備えた運動装置において、前記グリップ部は、使用者によって把持される把持部と、この把持部を前記可動部または前記支持部に連結する連結部とを含み、前記連結部は、弾性体により構成されるとともに、前記把持部が前記可動部の揺動方向に合わせて揺動するように、当該可動部の揺動方向と略直交方向に延設されていることを特徴とするものである。
【０００８】
請求項２の発明は、請求項１に記載の運動装置において、前記弾性体がゴム材であることを特徴とするものである。
【０００９】
請求項３の発明は、請求項１に記載の運動装置において、前記弾性体がコイルスプリングであることを特徴とするものである。
【００１０】
請求項４の発明は、請求項１〜３のいずれか一項に記載の運動装置において、前記連結部が、弾性率の異なる複数の弾性体により構成されていることを特徴とするものである。
【００１１】
請求項５の発明は、請求項１〜４のいずれか一項に記載の運動装置において、前記連結部は、弾性率の異なる２つの弾性体を、前記可動部上の使用者から見て前後、左右および上下のいずれかに並べて配置してなることを特徴とするものである。
【００１２】
請求項６の発明は、請求項１〜５のいずれか一項に記載の運動装置のおいて、前記可動部は、使用者が跨ることが可能な鞍状に形成され、当該使用者が跨った状態で前後左右方向に揺動する座席であり、前記連結部は、前記座席の前端部に接続されるとともに、前記把持部が前記座席に跨った使用者の前方の目線よりやや下方位置に配されるように上方に向けて延設されていることを特徴とするものである。
【００１３】
請求項７の発明は、請求項６に記載の運動装置において、前記グリップ部は、前記可動部上の使用者から見て略Ｖ字状となるように、左右に振り分けて設けられた一対の連結部および把持部を有することを特徴とするものである。
【００１４】
請求項８の発明は、請求項６または７に記載の運動装置において、前記グリップ部は、支点部を介して前記可動部に取り付けられ、前記把持部が下方に位置するように前記支点部を中心に回転可能に構成されていることを特徴とするものである。
【００１５】
請求項９の発明は、請求項１〜８のいずれか一項に記載の運動装置において、前記連結部に、当該連結部に係る力を検出する検出部を設けたことを特徴とするものである。
【発明の効果】
【００１６】
請求項１の発明によれば、把持部を可動部または支持部に連結するための連結部を、弾性体で構成し、かつ把持部が可動部の揺動方向に合わせて揺動するように、当該可動部の揺動方向と略直交方向に延設したので、可動部が所定方向に揺動したときに、把持部が可動部とは異なる位相で揺動する。これにより、使用者の腕に把持部から力が加わるので、使用者が把持部からの力に抗しながら可動部上でバランスを保つために、腕等の上半身の筋肉を積極的に使うようになる。その結果、使用者の上半身を下半身とともに鍛えることができる。
【００１７】
また、使用者が可動部に載って把持部を把持した状態で当該可動部が揺動すれば、使用者は把持部に寄り掛かりながら可動部上でバランスを保つことになる。ここで、連結部が弾性体により構成されているので、使用者が把持部に寄り掛かることで連結部が容易に撓み変形し、可動部に対する把持部の相対位置が容易に変化する。これにより、連結部が例えば剛体により構成されている場合と比べると、使用者が可動部上でバランスを保つために上半身の筋肉をより頻繁に使うことになるので、上半身を効率良く鍛えることができる。
【００１８】
また、連結部を弾性体で構成するだけで、把持部の動きを可動部の動きと異ならせることができるので、安価に上記効果を得ることができる。
【００１９】
請求項２および請求項３の発明によれば、当該装置をより安価な構成とすることができる。
【００２０】
請求項４の発明によれば、連結部を弾性率の異なる複数の弾性体で構成したので、連結部を単一の弾性体で構成する場合と比べて、把持部の動きを多様化させやすい。これにより、使用者が可動部上で使う筋肉を細かく選択することができるので、鍛えたい筋肉を的確に鍛えることができ、使用者の個々のニーズに十分に応えることができる。
【００２１】
請求項５の発明によれば、連結部が単一の弾性体により構成される場合の把持部の揺動軌道に比べて、当該軌道を前後、左右または上下に容易にずらすことができる。
【００２２】
請求項６の発明によれば、座席の前端部からグリップ部が立ち上がる構成であるので、平面的に省スペースとすることができる。また、把持部が座席に跨った使用者の前方の目線よりやや下方位置に配されるので、使用者が自然な体勢で把持部を把持することができる。これにより、無理なく上半身を鍛えることができる。また、前後左右に揺動する座席にグリップ部を直接設けることによって、把持部がより大きく複雑に揺動することになるので、さらに効率良く上半身を鍛えることができるようになる。
【００２３】
請求項７の発明によれば、使用者が一対の把持部を自然な体勢で握ることができるようになる。
【００２４】
請求項８の発明によれば、把持部を下方に位置させるように支点部を中心にグリップ部を回転させることで、グリップ部をコンパクトに収容することができるようになる。
【００２５】
請求項９の発明によれば、連結部に係った力を検出部で検出して、使用者にフィードバックすることが可能になる。また、検出部による検出回数から連結部に力が係った回数をカウントすることで、使用者に運動の結果を具体的な数値として伝えることが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２６】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。
【００２７】
図１は、本発明の一実施形態による揺動型運動装置の全体構成を示した側面図である。また、図２〜図４は、揺動型運動装置の駆動装置を示した図であり、図５は、揺動型運動装置のグリップ部周辺を拡大して示した正面図である。なお、本実施形態では、使用者に乗馬を模した運動負荷を付与するように構成された揺動型運動装置１を例に挙げて説明する。
【００２８】
揺動型運動装置１は、図１に示すように、馬の背や鞍を模した形状で使用者が跨るように着座する座席（可動部）２ａを有する運動装置本体２と、この運動装置本体２内に設けられ、運動装置本体２を揺動させる駆動装置３と、運動装置本体２および駆動装置３を支える脚部（支持部）５０とを備えている。なお、図中の１５１は使用者が操作可能な押圧式のスイッチ類である。
【００２９】
図２〜図４において、座席２ａを有する運動装置本体２が取り付けられる台座４は、連結リンク５ａ，５ｂを介して可動架台６に前後に揺動可能に支持され、可動架台６は、水平なベース８に左右に揺動可能に支持されているとともに、台座４と可動架台６との間には駆動部１３が収納されている。
【００３０】
連結リンク５ａ，５ｂのうち、５ａは、台座４の左右両側に設けられた前リンクであり、５ｂは、台座４の左右両側に設けられた後リンクである。前リンク５ａの上端部は、台座４の前端部に設けた上軸ピン４ａに軸着され、前リンク５ａの下端部は、可動架台６の側板１６の前端部に設けた下軸ピン７ａに軸着されている。また、後リンク５ｂの上端部は、台座４の後端部に設けた上軸ピン４ｂに軸着され、後リンク５ｂの下端部は、可動架台６の側板１６の後端部に設けた下軸ピン７ｂに軸着されている。
【００３１】
前後の各下軸ピン７ａ，７ｂは、連結リンク５ａ，５ｂを左右方向Ｙの軸線回りに回動可能に支持する左右軸を構成しており、これによって、台座４は、左右軸７ａ，７ｂ回りに図２の矢印Ｍで示す前後方向に往復回転移動可能となっている。
【００３２】
ベース８の両端部には、図２および図４に示すように、軸支板２４が立設され、可動架台６の両端部には軸支板２４と対向する連結板２５がそれぞれ垂設され、軸支板２４に対して連結板２５がベース８と平行な前後軸９によって回動可能に連結されている。前後軸９は、ベース８の前後中央部の２箇所に配置されて可動架台６を前後軸９回りに回動可能に支持するものであり、これによって、台座４は、前後軸９回りに図４の矢印Ｎで示す左右方向に回転往復移動可能となっている。
【００３３】
一方、駆動部１３は、例えばＤＣブラシレスモータである単体のモータ１０と、このモータ１０の出力回転軸１２の回転力を台座４の前後方向Ｘの往復直進移動、左右軸７ａ，７ｂ回りの回転往復移動および前後軸９回りの回転往復移動にそれぞれ変換して、これら３動作を組合せて運動装置本体２を駆動可能とする２つの駆動部１３ａ，１３ｂを備えている。本例のモータ１０は、ベース８上の可動架台６内に縦据え置きされ、出力回転軸１２の突出方向は上向きとされる。
【００３４】
第１駆動部１３ａは、前後方向Ｘの往復直進移動および左右軸７ａ，７ｂ回りの回転往復移動用であり、第２駆動部１３ｂは、前後軸９回りの回転往復移動用である。
【００３５】
第１駆動部１３ａは、図２および図３で示すように、出力回転軸１２にモータギア１１および第１ギア１４を介して連結される第１シャフト１７と、第１シャフト１７の端部に偏心して連結される偏心クランク１９と、一端部が偏心クランク１９に連結され、他端部が前リンク５ａに設けた軸ピン５ｃに軸着されるアームリンク２０とからなる。
【００３６】
第１シャフト１７の両端部は、可動架台６にそれぞれ回動可能に支持されており、偏心クランク１９が第１シャフト１７に対して偏心円運動を行うことによって、アームリンク２０を介して前リンク５ａの上部が前後方向Ｘに往復移動し、これにより連結リンク５ａ，５ｂに連結されている台座４、すなわち運動装置本体２が図１および図２の矢印Ｍで示す方向に揺動可能となっている。
【００３７】
また、第２駆動部１３ｂは、図３および図４で示すように、前記第１シャフト１７の連動ギア２２と第２ギア１５を介して連結された第２シャフト１８と、一端部が第２シャフト１８の端部に偏心して連結され、他端部がベース８に回動可能に連結される偏心ロッド２１とを備えて構成される。
【００３８】
第２シャフト１８の両端部は、可動架台６に回動可能に支持されている。偏心ロッド２１は、可動架台６の左側あるいは右側のいずれか一方に配置され（図３および図４では右側）、偏心ロッド２１の上端部２１ａが図４に示す軸ピン２９により第２シャフト１８の端部に対して偏心して連結され、偏心ロッド２１の下端部２１ｂは、ベース８に固定したＬ形連結金具２７に対して軸ピン２８により回動可能に連結されている。したがって、第２シャフト１８の回転により、偏心ロッド２１の上端部２１ａが偏心円運動を行うことによって、台座４、すなわち運動装置本体２が図４の矢印Ｎで示すように、前後軸９回りの回転往復移動可能となっている。
【００３９】
また、揺動型運動装置１の座席２ａには、図１および図５に示すように、グリップ部３０が設けられている。このグリップ部３０は、座席２ａに着座した使用者が手で容易に握り可能なように、当該座席２ａの前端部に設けられている。
【００４０】
グリップ部３０は、図５（ａ）に示すように、正面視で略Ｖ字状を呈しており、使用者の両手で各々把持される左右一対の筒状の把持部３１と、座席２ａに固定される取付け部３２と、各把持部３１および取付け部３２を各々連結する左右一対の連結部３３とにより構成されている。
【００４１】
ここで、本実施形態では、連結部３３は、ゴム材（弾性体）により構成されており、座席２ａの揺動方向と略直交方向である上方（正確には、斜め上方）に延設されている。これにより、図６を参照して下記に詳述するように、座席２ａが揺動したときに、把持部３１が座席２ａの揺動方向に合わせて当該座席２ａとは異なる位相で揺動するように構成されている。なお、図５（ｂ）に示すように、コイルスプリング（弾性体）により構成される連結部３３´であっても、把持部３１が座席２ａの揺動方向に合わせて当該座席２ａとは異なる位相で揺動するようになる。本実施形態では、このように、連結部３３をゴム材やコイルスプリングで構成することにより、安価な構成とすることができる。
【００４２】
また、連結部３３は、把持部３１が座席２ａに着座した使用者の前方の目線よりやや下方位置に配されるように延びており、これによって座席２ａに着座した使用者が自然な体勢で把持部３１を把持することができるようになっている。
【００４３】
次に、本実施形態の揺動型運動装置１の動作について説明する。
【００４４】
まず、図６を参照して、駆動装置３により駆動される座席２ａの軌道を説明する。駆動装置３の第１駆動部１３ａおよび第２駆動部１３ｂは、座席２ａを左右方向に１往復させる間に、前後方向に２往復させるように設定されている。これにより、座席２ａは、平面視で横倒しの８の字の軌道ａ（図６（ａ）参照）で、かつ、側面視で前後に長径の楕円軌道ｃ（図６（ｂ）参照）で揺動し、乗馬を模した動作を再現している。なお、座席２ａは、８の字の軌道ａを１周する間に、楕円軌道ｃを２周するようになっている。
【００４５】
次に、座席２ａが上記軌道で揺動したときの把持部３１の軌道を説明する。
【００４６】
把持部３１は、平面視で当該把持部３１を中心とする前後に長径の楕円軌道ｂ（図６（ａ）参照）で、かつ、側面視で当該把持部３１を中心とする前後に長径の楕円軌道ｄ（図６（ｂ）参照）で揺動する。なお、座席２ａが８の字の軌道ａを１周する間に、把持部３１が楕円軌道ｂ，ｄを各々２周するようになっている。
【００４７】
そして、本実施形態では、上記のようにグリップ部３０の連結部３３を構成したので、以下に示すような効果を奏するものである。
【００４８】
本実施形態では、上記のように、把持部３１を、取付け部３２を介して座席２ａに連結するための連結部３３を、弾性体で構成し、かつ把持部３１が座席２ａの揺動方向に合わせて揺動するように、当該座席２ａの揺動方向と略直交方向に延設したので、座席２ａが揺動したときに、把持部３１が座席２ａとは異なる位相で揺動する。これにより、使用者の腕に把持部３１から力が加わるので、使用者が把持部３１からの力に抗しながら座席２ａ上でバランスを保つために、腕等の上半身の筋肉を積極的に使うようになる。その結果、使用者の上半身を下半身とともに鍛えることができる。
【００４９】
また、本実施形態では、上記のように、使用者が座席２ａに載って把持部３１を把持した状態で当該座席２ａが揺動すれば、使用者は把持部３１に寄り掛かりながら座席２ａ上でバランスを保つことになる。ここで、連結部３３が弾性体により構成されているので、使用者が把持部３１に寄り掛かることで連結部３３が容易に撓み変形し、座席２ａに対する把持部３１の相対位置が容易に変化する。これにより、連結部３３が例えば剛体により構成されている場合と比べると、使用者が座席２ａ上でバランスを保つために上半身の筋肉をより頻繁に使うことになるので、上半身を効率良く鍛えることができる。
【００５０】
また、本実施形態では、上記のように、連結部３３を弾性体で構成するだけで、把持部３１の動きを座席２ａの動きと異ならせることができるので、安価に上記効果を得ることができる。
【００５１】
また、本実施形態では、上記のように、座席２ａの前端部からグリップ部３０が立ち上がる構成であるので、平面的に省スペースとすることができる。
【００５２】
また、本実施形態では、上記のように、把持部３１が座席２ａに跨った使用者の前方の目線よりやや下方位置に配されるので、使用者が自然な体勢で把持部３１を把持することができる。これにより、無理なく上半身を鍛えることができる。
【００５３】
また、本実施形態では、上記のように、前後左右に揺動する座席２ａにグリップ部３０を直接設けることによって、把持部３１がより大きく複雑に揺動することになるので、さらに効率良く上半身を鍛えることができるようになる。
【００５４】
また、本実施形態では、上記のように、正面視で略Ｖ字状のグリップ部３０を設けたので、使用者が一対の把持部３１を自然な体勢で握ることができるようになる。
【００５５】
なお、今回開示された実施形態は、すべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は、上記した実施形態の説明ではなく特許請求の範囲によって示され、さらに特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれる。
【００５６】
例えば、図７に示すように、弾性率の異なる２つの弾性部材１３３ａ，１３３ｂを、座席２ａ上の使用者から見て左右方向（図７（ａ）では紙面と直交する方向）に並列状に並べて配置して構成される連結部１３３を有する変形例によるグリップ部１３０であってもよい。なお、図７（ｂ）では、座席２ａに着座した使用者から見て左側の連結部１３３を示している。これらの弾性部材１３３ａ，１３３ｂは、例えばゴム材（弾性体）により構成されるのが好ましいが、コイルスプリング等の弾性体で構成されていてもよい。以下の変形例における弾性部材の構成材料もこれと同様である。
【００５７】
詳細には、座席２ａに着座した使用者から見て左右方向の外側に弾性率の低い（軟らかい）弾性部材１３３ａが配されるとともに、左右方向の内側に弾性部材１３３ａよりも弾性率の高い（硬い）弾性部材１３３ｂが配されている。これにより、グリップ部１３０の各連結部１３３は、使用者から見て外側により撓み変形しやすくなっている。なお、弾性部材１３３ａ，１３３ｂは、対向面同士を互いに接着固定されていてもよいし、締結具等で互いに固定されていてもよい。また、２つの弾性部材の同時成形により連結部１３３が形成されていてもよい。
【００５８】
次に、図７を参照して、上記構成の変形例によるグリップ部１３０の把持部１３１の軌道を詳細に説明する。ここでは、互いに弾性率の異なる２つの弾性部材１３３ａ，１３３ｂから構成される連結部１３３を有する変形例によるグリップ部１３０の把持部１３１の軌道を、単一の弾性体からなる連結部３３を有する上記実施形態によるグリップ部３０の把持部３１の軌道と比較しながら説明する。
【００５９】
この変形例によるグリップ部１３０の場合、把持部１３１は、側面視では、上記実施形態の把持部３１とほぼ同様、把持部１３１を中心とする前後に長径の楕円軌道ｄ（図６（ｂ）参照）で揺動する。そして、変形例では、連結部１３３が異なる弾性率の２つの弾性部材１３３ａ，１３３ｂを左右方向に並べて配置して構成されているため、把持部１３１は、図８に示すように、平面視で、上記実施形態の把持部３１の軌道ｂよりも使用者から見て外側にずれた当該把持部１３１を中心とする前後に長径の楕円軌道ｂ´で揺動する。
【００６０】
このように、外側にずれた軌道ｂ´で揺動する把持部１３１を使用者が把持する場合、例えば、使用者の肩水平伸展屈曲動作において、水平伸展と水平屈曲との移動距離が異なるとともに、肘伸展屈曲動作において、伸展と屈曲との移動距離が異なるようになるため、肩屈曲筋群および肘屈曲筋群よりも肩伸展筋群および肘伸展筋群を重点的に鍛えたりストレッチさせたりすることができるようになる。従って、使用者が座席２ａ上で使う筋肉を細かく選択することができるので、鍛えたい筋肉を的確に鍛えることができ、使用者の個々のニーズに十分に応えることができる。
【００６１】
なお、この変形例の構成とは逆に、座席２ａに着座した使用者から見て外側に弾性率の高い（硬い）弾性部材が配されるとともに、内側に弾性率の低い（軟らかい）弾性部材が配される構成の場合、把持部１３１の軌道は使用者から見て内側にずれることになる。
【００６２】
また、図９に示すように、異なる弾性率の２つの弾性部材２３３ａ，２３３ｂを上下方向に直列状に並べて配置して構成される連結部２３３を備えたグリップ部２３０であってもよい。このグリップ部２３０であれば、例えば弾性部材の一方を比較的弾性率の低い（軟らかい）弾性体で構成することで、把持部２３１の軌道ｄ´を上記実施形態の把持部３１の軌道ｄよりも上側にずらすことができる。
【００６３】
これによっても、把持部２３１を把持した使用者の肩水平伸展屈曲動作において、水平伸展と水平屈曲との移動距離を異ならせるとともに、肘伸展屈曲動作において、伸展と屈曲との移動距離を異ならせることが可能になるため、肩屈曲筋群および肘屈曲筋群よりも肩伸展筋群および肘伸展筋群を重点的に鍛えたりストレッチさせたりすることができるようになる。
【００６４】
また、図１０（ａ），（ｂ）に示すように、異なる弾性率の２つの弾性部材３３３ａ，３３３ｂを前後方向に並列状に並べて配置して構成される連結部３３３を備えたグリップ部３３０であってもよい。図１０では、前側に弾性率の低い（軟らかい）弾性部材３３３ａが配されるとともに、後側に弾性部材３３３ａよりも弾性率の高い（硬い）弾性部材３３３ｂが配されている。この場合、グリップ部３３０は、外力に対して前側により撓み変形しやすく、把持部３３１の軌道ｂ´´（図１０（ｃ）参照）を上記実施形態の把持部３１の軌道ｂよりも前方にずらすことができる。
【００６５】
これによっても、把持部３３１を把持した使用者の肩水平伸展屈曲動作において、水平伸展と水平屈曲との移動距離を異ならせるとともに、肘伸展屈曲動作において、伸展と屈曲との移動距離を異ならせることが可能になるため、肩屈曲筋群および肘屈曲筋群よりも肩伸展筋群および肘伸展筋群を重点的に鍛えたりストレッチさせたりすることができるようになる。なお、前後の弾性率が入れ替われば、把持部３３１の軌道が後側にずれる。
【００６６】
なお、上記各変形例では、連結部を、互いに異なる弾性率の２つの弾性部材を並べて配置して構成する例について示したが、これに限らず、互いに異なる弾性率の３つ以上の弾性部材を並べて配置して構成される連結部であってもよい。
【００６７】
また、図１１（ａ）に示すように、２つの弾性部材を径内側と径外側とに配して構成される連結部４３３（５３３）を備えたグリップ部４３０も考えられる。例えば、図１１（ｂ）に示すような、弾性部材４３３ａの凹部４３３ｃに弾性部材４３３ｂの凸部４３３ｄが入り込んだ状態の連結部４３３や、図１１（ｃ）に示すような、弾性部材５３３ａの周面に周方向の一方に撓む複数のひだ状の突起５３３ｃを設け、当該弾性部材５３３ａと円筒状の弾性部材５３３ｂとが互いに摺擦するように同心状に配される構成の連結部５３３が挙げられる。
【００６８】
このような連結部４３３（５３３）を有するグリップ部４３０によれば、グリップ部４３０の周方向の一方への自転運動と他方への自転運動とで、把持部４３１に加わる外力に対するグリップ部４３０の回転量を異ならせることが可能となる。これにより、把持部４３１を把持した使用者の肩内転外転動作において、外転と内転との移動距離を異なるものにすることが可能になるので、肩内転よりも肩外転を重点的に鍛えたりストレッチさせたりすることができるようになる。なお、この場合、２つの弾性部材の弾性率を異ならせれば、より多様な効果を得ることが可能である。
【００６９】
また、図１２に示すように、正面視で略Ｔ字状のグリップ部６３０であってもよい。このグリップ部６３０は、座席２ａの前端部に上方に延びる姿勢で固定された取付け部６３２を有しており、この取付け部６３２の上端に、座席２ａの主たる揺動方向である前後方向と略直交方向の左右方向に各々延在する一対の連結部６３３が設けられている。
【００７０】
この変形例による連結部６３３も、連結部３３と同様に、２つの弾性部材を、座席２ａ上の使用者から見て前後に並列状に、あるいは左右に直列状に、あるいは上下に並列状に並べて配置して構成されるのが好ましい。このように構成されたグリップ部６３０の把持部６３１の軌道は、同じ方向に弾性部材を並べて構成されるＶ字状のグリップ部３０の把持部３１の軌道とほぼ同じであり、同様の効果を奏する。
【００７１】
また、図１３に示すように、長さ調節可能な連結部７３３を有するグリップ部７３０であってもよい。この連結部７３３は、図略の取付け部に接続された内筒体７３３ａと、把持部７３１に接続され、内筒体７３３ａの外径よりも僅かに大きい内径を有する外筒体７３３ｂとで構成されている。これらの内筒体７３３ａおよび外筒体７３３ｂは、軸心を通る面を境とする２つの弾性部材により構成されている。そして、内筒体７３３ａの内側に配設された圧縮コイルバネ７３４と、図略の位置決めピンとによって連結部７３３の長さが調節可能となっている。このようにすれば、安価かつ小型で使用者に伝わる力を調整可能となる。また、連結部７３３を短くすれば、収納時に嵩張らない。
【００７２】
また、図１４に示すように、連結部８３３が力センサ（検出部）８３４を介して取付け部８３２に接続される構成のグリップ部８３０であってもよい。このように構成すれば、把持部８３１から連結部８３３に係った力を力センサ８３４で検出して、使用者にフィードバックすることが可能になる。また、力センサ８３４による検出回数から連結部８３３が撓んだ回数をカウントすることで、使用者に運動の結果を具体的な数値として伝えることが可能となる。
【００７３】
また、図１５に示すように、把持部９３１を下方に位置させるように支点部９３４を中心に回転することでコンパクトに収容されるように構成されたグリップ部９３０であってもよい。
【００７４】
また、図１６に示すように、グリップ部３０を座席２ａとは独立して駆動するグリップ部駆動機構１６０をさらに備えていてもよい。これにより、容易に、把持部３１の軌道を座席２ａとは異なるものにすることができるようになる。
【００７５】
また、図１７に示すように、グリップ部１０３０が土台部（支持部）５０ａに設けられている揺動型運動装置１０００であってもよい。このグリップ部１０３０は、正面視で略Ｈ字状の取付け部１０３２の左右一対の上端部に、それぞれ、連結部１０３３および把持部１０３１を設けた構成となっている。
【００７６】
また、乗馬を模したもの以外の揺動型運動装置にも本発明を適用可能である。例えば図１８（ａ）のように、使用者を載せたステップ（可動部）１１０３が上下に揺動することで、腰掛部１１０２に寄り掛かった半立位姿勢の使用者に歩行を模した運動負荷を付与する運動装置１１００において、土台部（支持部）１１０４にグリップ部１１３０が設けられたものであってもよい。また、図１８（ｂ）のように、使用者を載せたステップ（可動部）１２０３が上下に揺動することで、立位姿勢の使用者に歩行を模した運動負荷を付与する運動装置１２００において、土台部（支持部）１２０４にグリップ部１２３０が設けられたものであってもよい。
【００７７】
また、上記実施形態において、一方の連結部がゴム材で構成され、他方の連結部がコイルスプリングで構成されていてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００７８】
【図１】本発明の一実施形態による揺動型運動装置の全体構成を示した側面図である。
【図２】揺動型運動装置の駆動装置を示した側面図である。
【図３】図２に示した駆動装置の平面図である。
【図４】図２に示した駆動装置の背面図である。
【図５】揺動型運動装置のグリップ部を拡大して示した正面図であり、（ａ）はゴム材からなる連結部を有するグリップ部を示した正面図、（ｂ）はコイルスプリングからなる連結部を有するグリップ部を示した正面図である。
【図６】座席の軌道およびグリップ部の把持部の軌道を示した概略図であり、（ａ）は平面図、（ｂ）は側面図である。
【図７】変形例によるグリップ部を示した概略図であり、（ａ）は側面図、（ｂ）は（ａ）のＡ−Ａ線断面図である。
【図８】図７に示した変形例によるグリップ部の把持部の軌道を示した平面図である。
【図９】変形例によるグリップ部を示した概略側面図である。
【図１０】変形例よるグリップ部を示した概略図であり、（ａ）は側面図、（ｂ）は（ａ）のＢ−Ｂ線断面図、（ｃ）は把持部の軌道を示した平面図である。
【図１１】変形例よるグリップ部を示した概略図であり、（ａ）は側面図、（ｂ）および（ｃ）はそれぞれ（ａ）のＣ−Ｃ線断面の一例を示した図である。
【図１２】変形例による正面視略Ｔ字状のグリップ部を備えた揺動型運動装置の正面図である。
【図１３】変形例による長さ調整可能な連結部を有するグリップ部の概略断面図である。
【図１４】変形例による連結部の基端側に力センサを備えたグリップ部の側面図である。
【図１５】変形例による下側に回転可能に構成されたグリップ部を示した側面図である。
【図１６】変形例によるグリップ部駆動機構により駆動されるグリップ部を備えた揺動型運動装置の側面図である。
【図１７】変形例による脚部に設けられたグリップ部を備えた揺動型運動装置の斜視図である。
【図１８】本発明のグリップ部を適用した他の揺動型運動装置の斜視図である。
【符号の説明】
【００７９】
１，１０００，１１００，１２００  揺動型運動装置
２ａ  座席（可動部）
３０，１３０，２３０，３３０，４３０，６３０，７３０，８３０，９３０，１０３０，１１３０，１２３０  グリップ部
３１，１３１，２３１，３３１，４３１，６３１，７３１，８３１，９３１，１０３１  把持部
３３，１３３，２３３，３３３，４３３，５３３，６３３，７３３，８３３，１０３３  連結部
５０  脚部（支持部）
５０ａ，１１０４，１２０４  土台部（支持部）
１３３ａ，１３３ｂ，２３３ａ，２３３ｂ，３３３ａ，３３３ｂ，４３３ａ，４３３ｂ，５３３ａ，５３３ｂ  弾性部材
８３４  力センサ（検出部）
９３４  支点部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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