(57)【要約】【課題】周辺環境における電磁波を簡単かつ正確に測定すること。【解決手段】電磁波モニタリング装置１は、アンテナ２２−１〜２２−ｎおよび受信回路２３−１〜２３−ｎを備えた電磁波測定用ＵＳＢモジュール２０によって、自装置周辺における電磁波強度を測定する。そして、電磁波モニタリング装置１は、測定した電磁波の周波数および電磁波強度を電磁波状態データベースに格納し、格納されているデータを基に、二酸化炭素濃度および酸素濃度の状態を表示する。したがって、利用者個人の作業環境における電磁波強度を高い正確性をもって測定することができる。また、電磁波モニタリング装置１は、電磁波測定用モジュール２０をＰＣのＵＳＢインターフェース１７に接続することで構成することが可能なため、簡単に電磁波強度の測定を行うことができる。【選択図】図１
2009180686.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
電磁波を測定するセンサを備えた電磁波環境センサモジュールと、
前記電磁波環境センサモジュールによって測定された電磁波に関する測定データを処理する情報処理装置とを含み、
前記電磁波環境センサモジュールと前記情報処理装置とは、接続インターフェースによって接続可能であり、
前記情報処理装置は、
前記接続インターフェースによって接続された前記電磁波環境センサモジュールにおける前記センサの測定データを取得する測定データ取得手段と、
前記測定データ取得手段によって取得された測定データを格納する電磁波状態データベースと、
前記電磁波状態データベースに格納された測定データを基に、自装置周辺における電磁波の状態を表示する電磁波環境データ表示手段とを備えることを特徴とする電磁波モニタリング装置。
【請求項２】
前記電磁波状態データベースは、前記測定データ取得手段によって取得された測定データを測定時間と対応付けて格納し、
前記電磁波環境データ表示手段は、前記電磁波状態データベースに格納された測定データおよび前記測定時間を基に、自装置周辺における電磁波の状態を時間と対応付けて表示することを特徴とする請求項１記載の電磁波モニタリング装置。
【請求項３】
前記電磁波環境センサモジュールは、自装置の位置を測定する位置測定手段を備え、
前記測定データ取得手段は、前記位置測定手段によって測定された位置と前記測定データとを前記電磁波環境センサモジュールから取得し、
前記電磁波状態データベースは、前記測定データ取得手段によって取得された測定データを前記位置測定手段によって測定された位置と対応付けて格納し、
前記電磁波環境データ表示手段は、前記電磁波状態データベースに格納された測定データおよび位置を基に、自装置周辺における電磁波の状態を測定位置と対応付けて表示することを特徴とする請求項１または２記載の電磁波モニタリング装置。
【請求項４】
前記電磁波環境センサモジュールは、複数周波数の電磁波を測定する前記センサを備えることを特徴とする請求項１から３のいずれか１項に記載の電磁波モニタリング装置。
【請求項５】
前記電磁波環境センサモジュールによって測定された電磁波の状態と、電磁波の状態について設定された閾値との比較結果に基づいて、電磁波の状態に関するアラームを発するアラーム手段を備えることを特徴とする請求項１から４のいずれか１項に記載の電磁波モニタリング装置。
【請求項６】
前記接続インターフェースは、ＵＳＢインターフェースであることを特徴とする請求項１から５のいずれか１項に記載の電磁波モニタリング装置。
【請求項７】
電磁波を測定するセンサを備えた電磁波環境センサモジュールと、
前記電磁波環境センサモジュールによって測定された電磁波に関する測定データを処理する情報処理装置と、
前記情報処理装置とネットワークを介して通信可能に構成されたサーバとを含み、
前記電磁波環境センサモジュールと前記情報処理装置とは、接続インターフェースによって接続可能であり、
前記情報処理装置は、
前記接続インターフェースによって接続された前記電磁波環境センサモジュールにおける前記センサの測定データを取得する測定データ取得手段と、
前記測定データ取得手段によって取得された測定データを格納する電磁波状態データベースとを備え、
前記サーバは、
前記ネットワークを介して接続された前記情報処理装置から前記測定データを取得する測定データ収集手段と、
前記測定データ収集手段によって収集された測定データを基に、前記ネットワークに接続された前記情報処理装置の設置位置における電磁波の状態を地図上に表示するための表示データを生成する表示データ生成手段とを備えることを特徴とする電磁波モニタリングシステム。
【請求項８】
前記接続インターフェースは、ＵＳＢインターフェースであることを特徴とする請求項７記載の電磁波モニタリングシステム。
【請求項９】
周辺環境における電磁波を測定する電磁波モニタリングシステムにおけるサーバであって、
前記電磁波モニタリングシステムには、ネットワークを介して通信可能に構成された情報処理装置が含まれ、該情報処理装置は、電磁波を測定するセンサを備えた電磁波環境センサモジュールと接続インターフェースによって接続可能であると共に、前記接続インターフェースによって接続された前記電磁波環境センサモジュールにおける前記センサの測定データを取得する測定データ取得手段と、前記測定データ取得手段によって取得された測定データを格納する電磁波状態データベースとを備え、
前記サーバは、
前記ネットワークを介して接続された前記情報処理装置から前記測定データを取得する測定データ収集手段と、
前記測定データ収集手段によって収集された測定データを基に、前記ネットワークに接続された前記情報処理装置の設置位置における電磁波の状態を地図上に表示するための表示データを生成する表示データ生成手段とを備えることを特徴とするサーバ。
【請求項１０】
電磁波を測定するセンサと、
情報処理装置と接続するための接続インターフェースとを備え、
前記センサによって測定されたデータを該接続インターフェースを介して前記情報処理装置に提供することを特徴とする電磁波環境センサモジュール。
【請求項１１】
前記接続インターフェースは、ＵＳＢインターフェースであることを特徴とする請求項１０記載の環境センサモジュール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電磁波を測定するための電磁波モニタリング装置、電磁波モニタリングシステム、サーバおよび電磁波センサモジュールに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、住宅やオフィスにおける環境を快適なものとすることに対し、高い関心が集まっている。
住宅やオフィスにおける環境を決定する要因のひとつとして、周辺から発せられる電磁波が挙げられる。
ここで、電磁波の状態を測定する技術として、特許文献１に記載されたものが知られている。
【０００３】
特許文献１に記載された技術は、電磁波シールド扉を挟んで電磁波シールドルーム内側と外側とで電磁波を送受信し、電磁波シールド扉の電磁シールド性能を測定するものである。具体的には、特許文献１に記載された技術では、電磁波シールド扉周囲の電磁波シールドルーム内側および外側に、電磁波の送信アンテナおよび受信アンテナを対向させて設置し、電磁波シールド扉を閉めた状態で電磁波を送受信することにより、電磁波シールド扉の電磁シールド性能を測定している。
【特許文献１】特開２００７−１８３２１１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１に記載された技術は、電磁波シールド扉の電磁シールド性能を測定するものであり、特定の対象における局所的な電磁波の状態が把握できるのみである。
そのため、各個人の日常生活において、電磁波の測定装置が設置された箇所から離れた場合には、その個人の環境における電磁波の状態が正確には測定できないこととなる。
【０００５】
また、特許文献１に記載された技術においては、電磁波測定用のアンテナや送受信設備等、大規模な機器を設置する必要があるため、電磁波の状態を簡単に測定することが困難である。
このように、従来の技術においては、周辺環境における電磁波を簡単かつ正確に測定することが困難であった。
【０００６】
本発明の課題は、周辺環境における電磁波を簡単かつ正確に測定することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
以上の課題を解決するため、第１の発明は、
電磁波を測定するセンサ（例えば、図１のアンテナ２２−１〜２２−ｎおよび受信回路２３−１〜２３−ｎ）を備えた電磁波環境センサモジュール（例えば、図１の電磁波測定用ＵＳＢモジュール２０）と、前記電磁波環境センサモジュールによって測定された電磁波に関する測定データを処理する情報処理装置（例えば、図１のＰＣ本体１０）とを含み、前記電磁波環境センサモジュールと前記情報処理装置とは、接続インターフェース（例えば、ＵＳＢに基づくインターフェース）によって接続可能であり、前記情報処理装置は、前記接続インターフェースによって接続された前記電磁波環境センサモジュールにおける前記センサの測定データを取得する測定データ取得手段（例えば、図３のステップＳ２を実行するＣＰＵ１２）と、前記測定データ取得手段によって取得された測定データを格納する電磁波状態データベース（例えば、図２の記憶装置１３）と、前記電磁波状態データベースに格納された測定データを基に、自装置周辺における電磁波の状態を表示する電磁波環境データ表示手段（例えば、図３のステップＳ６，Ｓ７を実行するＣＰＵ１２）とを備えることを特徴としている。
【０００８】
このような構成により、電磁波モニタリング装置の利用者にごく近い位置における電磁波の状態を測定することができる。
したがって、利用者個人の作業環境における電磁波の状態を高い正確性をもって測定することができる。
また、環境センサモジュールを情報処理装置の接続インターフェースを介して接続することで電磁波モニタリング装置を構成することが可能なため、簡単に電磁波の状態を測定することができる。
即ち、本発明によれば、住宅やオフィスにおける電磁波を簡単かつ正確に測定することが可能となる。
【０００９】
また、第２の発明は、
前記電磁波状態データベースは、前記測定データ取得手段によって取得された測定データを測定時間と対応付けて格納し、前記電磁波環境データ表示手段は、前記電磁波状態データベースに格納された測定データおよび前記測定時間を基に、自装置周辺における電磁波の状態を時間と対応付けて表示することを特徴としている。
このような構成により、自装置周辺における電磁波の状態の時間変化を表示できるため、電磁波の状態の変化をより効果的に示すことができる。
【００１０】
また、第３の発明は、
前記電磁波環境センサモジュールは、自装置の位置を測定する位置測定手段（例えば、図１のＧＰＳ受信部２１）を備え、前記測定データ取得手段は、前記位置測定手段によって測定された位置と前記測定データとを前記電磁波環境センサモジュールから取得し、前記電磁波状態データベースは、前記測定データ取得手段によって取得された測定データを前記位置測定手段によって測定された位置と対応付けて格納し、前記電磁波環境データ表示手段は、前記電磁波状態データベースに格納された測定データおよび位置を基に、自装置周辺における電磁波の状態を測定位置と対応付けて表示することを特徴としている。
このような構成により、電磁波の状態の測定を行った位置と測定データとの対応を示すことができるため、自装置周辺の電磁波の状態をより正確に示すことができる。
【００１１】
また、第４の発明は、
前記電磁波環境センサモジュールは、複数周波数の電磁波を測定する前記センサを備えることを特徴としている。
このような構成により、１つの電磁波環境センサモジュールによって、多種の電磁波の状態を測定することができる。
【００１２】
また、第５の発明は、
前記電磁波環境センサモジュールによって測定された電磁波の状態と、電磁波の状態について設定された閾値との比較結果に基づいて、電磁波の状態に関するアラームを発するアラーム手段（例えば、図３のステップＳ８，Ｓ９を実行するＣＰＵ１２）を備えることを特徴としている。
このような構成により、利用者には認識困難な電磁波の状態についてアラームを発することができ、利用者は、周辺環境における電磁波の状態を適確に認識することができる。
【００１３】
また、第６の発明は、
前記接続インターフェースは、ＵＳＢインターフェースであることを特徴としている。
このような構成により、電磁波環境センサモジュールをＵＳＢインターフェースに接続可能なモジュール（小型のスティック状モジュール等）とすることができるため、より簡単に電磁波の状態を測定することが可能となる。
【００１４】
また、第７の発明は、
電磁波を測定するセンサを備えた電磁波環境センサモジュール（例えば、図１の電磁波測定用ＵＳＢモジュール２０）と、前記電磁波環境センサモジュールによって測定された電磁波に関する測定データを処理する情報処理装置（例えば、図１のＰＣ本体１０）と、前記情報処理装置とネットワークを介して通信可能に構成されたサーバ（例えば、図５の電磁波モニタリングサーバ１００）とを含み、前記電磁波環境センサモジュールと前記情報処理装置とは、接続インターフェース（例えば、ＵＳＢに基づくインターフェース）によって接続可能であり、前記情報処理装置は、前記接続インターフェースによって接続された前記電磁波環境センサモジュールにおける前記センサの測定データを取得する測定データ取得手段（例えば、図３のステップＳ２を実行するＣＰＵ１２）と、前記測定データ取得手段によって取得された測定データを格納する電磁波状態データベース（例えば、図２の記憶装置１３）とを備え、前記サーバは、前記ネットワークを介して接続された前記情報処理装置から前記測定データを取得する測定データ収集手段（例えば、図７のステップＳ１０２を実行するＣＰＵ１２０）と、前記測定データ収集手段によって収集された測定データを基に、前記ネットワークに接続された前記情報処理装置の設置位置における電磁波の状態を地図上に表示するための表示データを生成する表示データ生成手段（例えば、図７のステップＳ１０５を実行するＣＰＵ１２０）とを備えることを特徴としている。
【００１５】
このような構成により、各電磁波モニタリング装置において測定されたデータを、サーバおいて集計し、集計したデータを基に、電磁波の状態について、地理的分布を示すマップが作成される。
したがって、各場所における電磁波の状態を、他の場所における状態と関連付けて表示すること等ができるため、その場所における電磁波の状態の傾向をより適確に把握することができ、住宅やオフィスにおける電磁波を簡単かつより正確に測定することが可能となる。
なお、表示データ生成手段によって生成された表示データは、サーバおよび各電磁波モニタリング装置のいずれにおいて表示することとしても良い。
【００１６】
また、第８の発明は、
前記接続インターフェースは、ＵＳＢインターフェースであることを特徴としている。
このような構成により、電磁波環境センサモジュールをＵＳＢインターフェースに接続可能なモジュール（小型のスティック状モジュール等）とすることができるため、より簡単に電磁波の状態を測定することが可能となる。
【００１７】
また、第９の発明は、
周辺環境における電磁波を測定する電磁波モニタリングシステムにおけるサーバであって、前記電磁波モニタリングシステムには、ネットワークを介して通信可能に構成された情報処理装置（例えば、図１のＰＣ本体１０）が含まれ、該情報処理装置は、電磁波を測定するセンサを備えた電磁波環境センサモジュールと接続インターフェース（例えば、ＵＳＢに基づくインターフェース）によって接続可能であると共に、前記接続インターフェースによって接続された前記電磁波環境センサモジュールにおける前記センサの測定データを取得する測定データ取得手段（例えば、図３のステップＳ２を実行するＣＰＵ１２）と、前記測定データ取得手段によって取得された測定データを格納する電磁波状態データベース（例えば、図２の記憶装置１３）とを備え、前記サーバは、前記ネットワークを介して接続された前記情報処理装置から前記測定データを取得する測定データ収集手段（例えば、図７のステップＳ１０２を実行するＣＰＵ１２０）と、前記測定データ収集手段によって収集された測定データを基に、前記ネットワークに接続された前記情報処理装置の設置位置における電磁波の状態を地図上に表示するための表示データを生成する表示データ生成手段（例えば、図７のステップＳ１０５を実行するＣＰＵ１２０）とを備えることを特徴としている。
【００１８】
このような構成により、各電磁波モニタリング装置において測定されたデータを、サーバおいて集計し、集計したデータを基に、電磁波の状態について、地理的分布を示すマップが作成される。
したがって、各場所における電磁波の状態を、他の場所における状態と関連付けて表示すること等ができるため、その場所における電磁波環境の傾向をより適確に把握することができ、住宅やオフィスにおける電磁波を簡単かつより正確に測定することが可能となる。
【００１９】
また、第１０の発明は、
電磁波を測定するセンサ（例えば、図１のアンテナ２２−１〜２２−ｎおよび受信回路２３−１〜２３−ｎ）と、情報処理装置と接続するための接続インターフェース（例えば、ＵＳＢに基づくインターフェース）とを備え、前記センサによって測定されたデータを該接続インターフェースを介して前記情報処理装置に提供することを特徴としている。
【００２０】
このような構成により、所定の接続インターフェースによって情報処理装置と接続することで、電磁波の測定データを提供可能なセンサを構成することができ、簡単に電磁波の状態の測定を行うことが可能になると共に、利用者にごく近い位置における電磁波の状態を測定することができるため、利用者個人の作業環境における電磁波の状態を正確に測定することができる。
【００２１】
また、第１１の発明は、
前記接続インターフェースは、ＵＳＢインターフェースであることを特徴としている。
このような構成により、電磁波環境センサモジュールをＵＳＢインターフェースに接続可能なモジュール（小型のスティック状モジュール等）とすることができるため、より簡単に電磁波の状態を測定することが可能となる。
即ち、本発明によれば、住宅やオフィスにおける電磁波を簡単かつ正確に測定することが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
以下、図を参照して本発明の実施の形態を説明する。
（第１実施形態）
（構成）
まず、構成を説明する。
図１は、本実施形態に係る電磁波モニタリング装置１の構成を示す図である。
図１において、電磁波モニタリング装置１は、ＰＣ（Personal Computer）本体１０と、電磁波測定用ＵＳＢ（Universal Serial Bus）モジュール２０とを備えている。
ＰＣ本体１０は、電磁波測定用ＵＳＢモジュール２０によって測定されたデータ（以下、「電磁波環境データ」という。）を取得し、その電磁波環境データを処理して、ＰＣ本体１０の周辺環境における電磁波の状態を利用者に提示する機能を有している。
【００２３】
図２は、ＰＣ本体１０の機能構成を示すブロック図である。
図２において、ＰＣ本体１０は、入力装置１１と、ＣＰＵ（Central Processing Unit）１２と、記憶装置１３と、メモリ１４と、表示装置１５と、通信装置１６と、ＵＳＢインターフェース１７とを備えている。
入力装置１１は、カーソルキーや数字入力キー等を備えたキーボード及びマウス等のポインティングデバイスによって構成され、キーボードにおいて押下されたキーの押下信号やマウスの位置信号をＣＰＵ１２に出力する。
【００２４】
ＣＰＵ１２は、電磁波モニタリング装置１全体を制御するもので、入力装置１１から入力される各種の指示信号に従って、記憶装置１３に記憶された各種処理に関するプログラムを読み出して実行する。例えば、ＣＰＵ１２は、記憶装置１３に記憶された電磁波モニタリング処理プログラムを読み出し、電磁波モニタリング処理（後述）を実行する。
そして、ＣＰＵ１２は、各種プログラム等を実行した処理結果を記憶装置１３やメモリ１４の所定の領域に格納したり、表示装置１５に表示させたりする。
【００２５】
記憶装置１３は、ハードディスク等の不揮発性の記憶装置で構成される。この記憶装置１３は、電磁波モニタリング処理プログラムや、電磁波モニタリング装置１の制御のための各種処理に関するプログラムおよびデータを記憶する。また、記憶装置１３は、電磁波モニタリング処理において測定された電磁波の周波数および強度のデータを格納する電磁波状態データベースを記憶している。
【００２６】
メモリ１４は、ＣＰＵ１２により実行される各種処理において生成されたデータを一時的に記憶する。
表示装置１５は、例えばドットマトリクスタイプのカラー液晶表示セル等から構成され、ＣＰＵ１２の指示に従って各種情報を表示する。
通信装置１６は、無線あるいは有線のＬＡＮ（Local Area Network）等、他の装置と通信を行うための通信インターフェースである。
【００２７】
ＵＳＢインターフェース１７は、ＵＳＢ端子を有する機器との接続インターフェースであり、本実施形態においては、このＵＳＢインターフェース１７に電磁波測定用ＵＳＢモジュール２０が接続される。
図１に戻り、電磁波測定用ＵＳＢモジュール２０は、ＧＰＳ（Global Positioning System）受信部２１と、複数ｎ個（ｎは自然数）のアンテナ２２−１〜２２−ｎと、複数ｎ個の受信回路２３−１〜２３−ｎと、セレクタ部２４と、ＵＳＢコネクタ２５とを備えている。
【００２８】
ＧＰＳ受信部２１は、ＧＰＳ衛星から送信されるＧＰＳ信号を受信し、現在位置を算出する。
アンテナ２２−１〜２２−ｎは、例えばコイル状のヘリカルアンテナ等によって構成され、それぞれ異なる周波数の電磁波を受信する。アンテナ２２−１〜２２−ｎによって受信された電磁波は、それぞれのアンテナに接続された受信回路２３−１〜２３−ｎに入力される。
【００２９】
ここで、各アンテナ２２−１〜２２−ｎの受信周波数については、住宅やオフィスにおいて受信すると想定される電磁波の周波数を設定することができる。住宅やオフィスにおいて受信すると想定される電磁波は、例えば、「携帯電話」、「電子レンジ」あるいは「高圧電線」といった発生源からの電磁波である。
受信回路２３−１〜２３−ｎには、アンテナ２２−１〜２２−ｎによって受信された電磁波が入力され、各受信回路２３−１〜２３−ｎは、入力された電磁波の強度を測定する。そして、受信回路２３−１〜２３−ｎは、測定した電磁波の強度を示す信号をセレクタ部２４に出力する。
【００３０】
セレクタ部２４は、ＵＳＢコネクタ２５を介して入力されるＰＣ本体１０からの指示信号に従って、強度を測定する電磁波の受信回路２３−１〜２３−ｎを選択する。そして、セレクタ部２４は、選択した受信回路２３−１〜２３−ｎの出力信号を、ＵＳＢコネクタ２５を介してＰＣ本体１０に出力する。
ＵＳＢコネクタ２５は、ＵＳＢ規格に基づくデータ伝送を行うコネクタである。このＵＳＢコネクタ２５がＰＣ本体１０のＵＳＢインターフェース１７に接続されると、電磁波測定用ＵＳＢモジュール２０はＰＣ本体１０からの電力供給を受けることが可能となり、また、電磁波測定用ＵＳＢモジュール２０において測定した電磁波の強度、あるいは、ＧＰＳに基づく現在位置データ等の電磁波環境データをＰＣ本体１０に送信することが可能となる。
【００３１】
なお、本実施形態においては、ＵＳＢインターフェースによってＰＣ本体１０と接続される電磁波測定用ＵＳＢモジュール２０を例に挙げて説明するが、接続インターフェースの形態としては、ＵＳＢの他、赤外線通信あるいはブルートゥース等を採用することも可能である。赤外線通信あるいはブルートゥース等の無線通信によるインターフェースを採用する場合、電磁波測定用のモジュールをＰＣ本体１０に固定するための嵌合形状あるいは粘着部材を備えることとしても良い。
【００３２】
（動作）
次に、動作を説明する。
図３は、電磁波モニタリング装置１のＣＰＵ１２が実行する電磁波モニタリング処理を示すフローチャートである。
電磁波モニタリング処理は、電磁波測定用ＵＳＢモジュール２０がＰＣ本体１０に接続された状態で、電磁波モニタリング処理の実行が指示入力されることに対応して開始される。
【００３３】
図３において、電磁波モニタリング処理が開始されると、ＣＰＵ１２は、測定対象とする電磁波の周波数を選択するための入力画面を表示する（ステップＳ１）。この入力画面において、利用者は、測定対象とする電磁波の周波数を選択する。なお、このとき、入力画面において、電磁波の周波数を選択させる場合の他、「携帯電話」、「電子レンジ」あるいは「高圧電線」といった測定対象物を候補として表示し、選択された測定対象物に対応する周波数が選択されたものとすることも可能である。
【００３４】
次に、ＣＰＵ１２は、電磁波測定用ＵＳＢユニット２０から、選択された周波数に対応する受信回路２３−１〜２３−ｎの測定データ（電磁波強度を示すデータ）を受信する（ステップＳ２）。
さらに、ＣＰＵ１２は、電磁波測定用ＵＳＢユニット２０からＧＰＳ受信部２１によって測定された現在位置データを受信する（ステップＳ３）。
【００３５】
そして、ＣＰＵ１２は、ステップＳ１〜Ｓ３において受信した測定データ（電磁波強度および現在位置のデータ）を、現在時刻ｔと対応付けて、電磁波状態データベースに格納する（ステップＳ４）。
また、ＣＰＵ１２は、電磁波状態データベースにおける設定された時間範囲内のデータ（例えば、当日、１時間あるいは３０分以内のデータ）を読み出し（ステップＳ５）、現在位置および時間と対応付けた電磁波強度のグラフを作成する（ステップＳ６）。
【００３６】
続いて、ＣＰＵ１２は、作成したグラフを表示装置１５に表示し（ステップＳ７）、測定された最新の電磁波強度が、設定された閾値を超えているか否かの判定を行う（ステップＳ８）。
なお、電磁波強度に対して設定する閾値は、各種研究結果やガイドライン、あるいはレポートを参考に設定することができる。
【００３７】
例えば、日本国の規制においては、「電磁調理器（２０ＫＨｚ）は、漏洩電解強度が３０ｍの距離で１ｍＶ／ｍ以下」と定められている。
また、インターネットサイト「電磁波コム」（http://www.denjiha.com/about.html）に掲載されているように、電磁波と健康についての各種検討がなされている。
本実施形態においては、これらの情報を基に電磁波強度の閾値を設定するものとする。
【００３８】
図３に戻り、ステップＳ８において、測定された最新の電磁波強度が、設定された閾値を超えていないと判定した場合、ＣＰＵ１２は、ステップＳ７において表示したグラフと併せて、周辺環境における電磁波の状態が基準を超えている旨を示すアラームメッセージを表示する（ステップＳ９）。
なお、ステップＳ９において、アラームメッセージを表示する場合の他、アラーム音を鳴らす、あるいは、アラームメッセージを音声で出力するといった形態で、周辺環境における電磁波の状態が基準を超えている旨を通知することが可能である。
【００３９】
ステップＳ８において、測定された最新の電磁波強度が、設定された閾値を超えていないと判定した場合、および、ステップＳ９の後、ＣＰＵ１２は、電磁波モニタリング処理の終了が指示入力されたか否かの判定を行う（ステップＳ１０）。
ステップＳ１０において、電磁波モニタリング処理の終了が指示入力されていないと判定した場合、ＣＰＵ１２は、ステップＳ２の処理に移行し、電磁波モニタリング処理の終了が指示入力されたと判定した場合、電磁波モニタリング処理を終了する。
電磁波モニタリング処理が実行されることにより、ＰＣ本体１０において、周辺の環境における電磁波の状態が表示される。
【００４０】
図４は、電磁波モニタリング処理において表示される電磁波強度のグラフの一例を示す図である。
図４においては、特定の位置（位置Ｐ）における電磁波強度の時間変化が表されている。
図４に示すグラフでは、８００ＭＨｚ帯および２．５ＧＨｚ帯の周波数が測定対象として選択されており、これらの電磁波強度が時刻と対応付けて表示されている。
【００４１】
そして、図４においては、携帯電話が使用された場合に、８００ＭＨｚ帯の電磁波強度が高くなり、電子レンジが使用された場合に、２．５ＧＨｚ帯の電磁波強度が高くなっている。なお、これらの機器が使用された場合でも、各周波数について設定されている電磁波強度の閾値を超えておらず、周辺環境における電磁波の状態は基準範囲に収まっている。
【００４２】
以上のように、本実施形態に係る電磁波モニタリング装置１は、アンテナ２２−１〜２２−ｎおよび受信回路２３−１〜２３−ｎを備えた電磁波測定用ＵＳＢモジュール２０によって、自装置周辺における電磁波強度を測定する。そして、電磁波モニタリング装置１は、測定した電磁波の周波数および電磁波強度を電磁波状態データベースに格納し、格納されているデータを基に、二酸化炭素濃度および酸素濃度の状態を表示する。
【００４３】
そのため、電磁波モニタリング装置１の利用者にごく近い位置における電磁波強度を、利用者が電磁波モニタリング装置１において作業を行っている間、継続的に測定することができる。
したがって、利用者個人の作業環境における電磁波強度を高い正確性をもって測定することができる。
【００４４】
また、電磁波モニタリング装置１は、電磁波測定用モジュール２０をＰＣのＵＳＢインターフェース１７に接続することで構成することが可能なため、簡単に電磁波強度の測定を行うことができる。
即ち、本実施形態に係る電磁波モニタリング装置１によれば、住宅やオフィスにおける電磁波を簡単かつ正確に測定することが可能となる。
【００４５】
（応用例１）
上記実施形態においては、アンテナ２２−１〜２２−ｎそれぞれが１つの周波数帯を受信し、そのアンテナに対応する受信回路２３−１〜２３−ｎによって、各周波数帯の電磁波強度を測定するものとして説明したが、アンテナ２２−１〜２２−ｎをマルチバンドアンテナとすることができる。
即ち、上記アンテナと、それに対応する受信回路とによって複数周波数帯の電磁波を受信するマルチバンドアンテナを構成することが可能である。
このように、１組のアンテナおよび受信回路によって、複数周波数帯の電磁波を受信することとした場合、電磁波測定用ＵＳＢモジュール２０によって、より多種の電磁波を対象として電磁波強度を測定することができる。
【００４６】
（応用例２）
上記実施形態においては、住宅やオフィスにおいて受信すると想定される電磁波の発生源を具体的に想定し、想定した発生源の周波数を各アンテナ２２−１〜２２−ｎの受信周波数として設定するものとして説明したが、電磁波強度の測定対象とする周波数範囲を定め、その周波数範囲を分割した各帯域の周波数を各アンテナ２２−１〜２２−ｎの受信周波数として設定することが可能である。
【００４７】
このとき、測定対象とする周波数範囲を均等に分割し、各帯域を受信周波数として設定したり、測定対象とする周波数範囲を対数軸上で均等に分割し、各帯域を受信周波数として設定したり、あるいは、低周波領域は広い帯域に分割すると共に、高周波領域は狭い帯域に分割し、それらの帯域を受信周波数として設定するといったことが可能である。
このような場合、測定対象とする周波数範囲全体に渡り、電磁波強度を測定することができると共に、目的に応じた周波数範囲の分割形態とすることにより、周辺環境における電磁波の強度をより効果的に測定することができる。
【００４８】
（応用例３）
上記実施形態においては、測定された電磁波強度が設定された閾値を超えているか否かに応じてアラームを発する例について説明したが、電磁波強度のみでなく、その受信時間あるいは電磁波強度と受信時間とを要素とする値について閾値を設定しておくことが可能である。
【００４９】
例えば、電磁波強度と受信時間との積を算出し、基準とする時間内において、これらの積が閾値を超えた場合に、アラームを発することができる。
より具体的には、電磁波強度の閾値Ａ、および、電磁波強度と受信時間との積についての閾値Ｂを設定し、測定された電磁波強度が閾値Ａを超えている場合に、その受信時間を測定し、さらに、電磁波強度と受信時間との積が、閾値Ｂを超えている場合に、アラームを発するといったことが可能である。
この場合、利用者が受けた電磁波のエネルギーについて、基準範囲内であるか否かを報知することができる。
【００５０】
（第２実施形態）
次に、本発明の第２実施形態について説明する。
本実施形態においては、異なる場所に設置された第１実施形態の電磁波モニタリング装置１を、ネットワークを介してサーバに接続し、各場所における電磁波強度を関連付けて表示する電磁波モニタリングシステムについて説明する。
このような形態とすることで、各場所における電磁波強度を、他の場所における状態と関連付けて表示すること等ができるため、その場所における電磁波の状態をより適確に把握することができ、住宅やオフィスにおける環境を簡単かつより正確に測定することが可能となる。
【００５１】
（構成）
まず、構成を説明する。
図５は、本実施形態に係る電磁波モニタリングシステム２の構成を示す図である。
図５において、電磁波モニタリングシステム２は、複数の電磁波モニタリング装置１と、電磁波モニタリングサーバ１００とを備えており、複数の電磁波モニタリング装置１と電磁波モニタリングサーバ１００とは、ネットワーク２００を介して通信可能に構成されている。
【００５２】
電磁波モニタリング装置１は、第１実施形態において説明した電磁波モニタリング装置１と同様の構成であり、常時、電磁波モニタリング処理を実行している。
そして、電磁波モニタリングサーバ１００が、各電磁波モニタリング装置１の電磁波測定用ＵＳＢモジュール２０において測定された電磁波環境データ（電磁波強度、現在位置のデータ）の送信を要求すると、電磁波モニタリング装置１は、自装置の電磁波状態データベースに格納されているデータを測定時間のデータと共に読み出し、読み出したデータを通信装置１６を介して電磁波モニタリングサーバ１００に送信する。
電磁波モニタリングサーバ１００は、ネットワーク２００に接続された複数の電磁波モニタリング装置１において測定されたデータを収集して解析し、各電磁波モニタリング装置１の設置場所と対応付けて、それらのデータを表示したり、解析結果を各電磁波モニタリング装置１に送信したりする機能を有している。
【００５３】
図６は、電磁波モニタリングサーバ１００の機能構成を示すブロック図である。
図６において、電磁波モニタリングサーバ１００は、入力装置１１０と、ＣＰＵ１２０と、記憶装置１３０と、メモリ１４０と、表示装置１５０と、通信装置１６０とを備えている。
ここで、図６における入力装置１１０、メモリ１４０、表示装置１５０および通信装置１６０の構成は、図２における電磁波モニタリング装置１の入力装置１１、メモリ１４、表示装置１５および通信装置１６と同様である。
【００５４】
ＣＰＵ１２０は、電磁波モニタリングサーバ１００全体を制御するもので、入力装置１１０から入力される各種の指示信号に従って、記憶装置１３０に記憶された各種処理に関するプログラムを読み出して実行する。例えば、ＣＰＵ１２０は、記憶装置１３０に記憶された電磁波環境データ解析処理プログラムを読み出し、電磁波環境データ解析処理（後述）を実行する。
【００５５】
そして、ＣＰＵ１２０は、各種プログラム等を実行した処理結果を記憶装置１３０やメモリ１４０の所定の領域に格納したり、表示装置１５０に表示させたりする。
記憶装置１３０は、ハードディスク等の不揮発性の記憶装置で構成される。この記憶装置１３０は、電磁波環境データ解析処理プログラムや、電磁波モニタリングサーバ１００の制御のための各種処理に関するプログラムおよびデータを記憶する。
【００５６】
また、記憶装置１３０は、各電磁波モニタリング装置１から取得した電磁波環境データを集計したデータを格納する統合データベースを記憶している。
ネットワーク２００は、無線あるいは有線のＬＡＮやインターネット等、電磁波モニタリング装置１と電磁波モニタリングサーバ１００との間において授受されるデータを送受信可能な各種ネットワークによって構成される。
【００５７】
（動作）
次に、動作を説明する。
図７は、電磁波モニタリングサーバ１００のＣＰＵ１２０が実行する電磁波環境データ解析処理を示すフローチャートである。
電磁波環境データ解析処理は、電磁波モニタリングサーバ１００において、電磁波環境データ解析処理の実行が指示入力されることに対応して開始される。
図７において、電磁波環境データ解析処理が開始されると、ＣＰＵ１２０は、ネットワーク２００を介して電磁波モニタリングサーバ１００に接続されている電磁波モニタリング装置１を検出する（ステップＳ１０１）。
【００５８】
このとき、例えば、電磁波モニタリングサーバ１００がネットワーク２００を介して、電磁波モニタリング装置１を検出するための同報送信を行い、それに応答した電磁波モニタリング装置１の現在位置およびＭＡＣアドレス等の端末ＩＤを認識することにより、電磁波モニタリング装置１の接続状況を検出することができる。
次に、ＣＰＵ１２０は、各電磁波モニタリング装置１から電磁波測定用ＵＳＢモジュール２０において測定されたデータ（電磁波強度を示すデータ、現在位置のデータおよびそれらの測定時間のデータ）を取得する（ステップＳ１０２）。
そして、ＣＰＵ１２０は、各電磁波モニタリング装置１から取得したデータを集計する（ステップＳ１０３）。
このとき、ＣＰＵ１２０は、測定時間毎の各場所における電磁波強度が一覧となった表形式の集計データを作成する。
【００５９】
図８は、ステップＳ１０３において作成された集計データを示す図である。
図８においては、各電磁波モニタリング装置１から取得したデータが、測定時間順に、各場所（Ａ〜Ｃ地点）の位置（緯度および経度）、周波数毎の電磁波強度と対応付けた状態とされている。
ステップＳ１０３の後、ＣＰＵ１２０は、ステップＳ１０３において作成した集計データを統合データベースに格納する（ステップＳ１０４）。
【００６０】
そして、ＣＰＵ１２０は、統合データベースから特定時間のデータ（例えば、直近３０分のデータあるいは最新のデータ）を抽出し、それらのデータを基に、電磁波強度の地理的分布を示すマップデータ（以下、「電磁波環境ＧＩＳデータ」という。）を作成する（ステップＳ１０５）。
そして、ＣＰＵ１２０は、作成した電磁波環境ＧＩＳデータを表示し（ステップＳ１０６）、電磁波環境データ解析処理を繰り返す。
ここで、電磁波環境データ解析処理のステップＳ１０６において表示される電磁波環境ＧＩＳデータの表示画面について説明する。
【００６１】
図９は、電磁波環境ＧＩＳデータの表示画面例（８００ＭＨｚ帯）を示す図である。
また、図１０は、図９に示す表示画面例において、電磁波モニタリング装置１が設置された場所を示す図である。
図９および図１０において、電磁波モニタリング装置１は、Ａ〜Ｃ地点に設置されており、これらの電磁波モニタリング装置１によって測定されたデータが、電磁波モニタリングサーバ１００に集計される。
そして、電磁波モニタリングサーバ１００が、電磁波環境データ解析処理のステップＳ１０６において、図９に示すように特定時間の電磁波強度を地図上に表したマップを表示する。
【００６２】
図９においては、Ａ〜Ｃ地点それぞれの近傍が同一の電磁波強度の領域として識別表示されており、地図外側部分において、各領域を識別する網掛けそれぞれの電磁波強度が表示されている。
また、図９に示す例においては、Ｂ地点近傍に携帯電話の基地局（８００ＭＨｚ帯の基地局）が設置されている。そのため、図８の集計データおよび図９の表示画面例では、Ｂ地点付近における８００ＭＨｚ帯の電磁波強度が高い値を示している。
【００６３】
以上のように、本実施形態に係る電磁波モニタリングシステム２は、異なる場所に設置された複数の電磁波モニタリング装置１において測定されたデータを、電磁波モニタリングサーバ１００において集計し、集計したデータを基に、電磁波強度の地理的分布を示すマップが作成される。
したがって、各場所における電磁波強度を、他の場所における状態と関連付けて表示すること等ができるため、その場所における電磁波環境の傾向をより適確に把握することができ、住宅やオフィスにおける電磁波を簡単かつより正確に測定することが可能となる。
なお、本実施形態においては、ＧＰＳを利用して測定した位置を、各電磁波モニタリング装置１の位置を示すデータとして用いたが、各電磁波モニタリング装置１の位置を電磁波モニタリングサーバ１００が予め把握しておき、把握している位置を各電磁波モニタリング装置１の位置を示すデータとして用いることもできる。
【図面の簡単な説明】
【００６４】
【図１】第１実施形態に係る電磁波モニタリング装置１の構成を示す図である。
【図２】ＰＣ本体１０の機能構成を示すブロック図である。
【図３】電磁波モニタリング装置１のＣＰＵ１２が実行する電磁波モニタリング処理を示すフローチャートである。
【図４】電磁波モニタリング処理において表示される電磁波強度のグラフの一例を示す図である。
【図５】第２実施形態に係る電磁波モニタリングシステム２の構成を示す図である。
【図６】電磁波モニタリングサーバ１００の機能構成を示すブロック図である。
【図７】電磁波モニタリングサーバ１００のＣＰＵ１２０が実行する電磁波環境データ解析処理を示すフローチャートである。
【図８】ステップＳ１０３において作成された集計データを示す図である。
【図９】電磁波環境ＧＩＳデータの表示画面例（８００MHｚ帯）を示す図である。
【図１０】電磁波環境ＧＩＳデータの表示画面例において、電磁波モニタリング装置１が設置された場所を示す図である。
【符号の説明】
【００６５】
１  電磁波モニタリング装置、２  電磁波モニタリングシステム、１０  ＰＣ本体、１１，１１０  入力装置、１２，１２０  ＣＰＵ、１３，１３０  記憶装置、１４，１４０  メモリ、１５，１５０  表示装置、１６，１６０  通信装置、１７  ＵＳＢインターフェース、２０  電磁波測定用ＵＳＢモジュール、２１  ＧＰＳ受信部、２２−１〜２２−ｎ  、アンテナ、２３−１〜２３−ｎ  受信回路、２４  セレクタ部、２５  ＵＳＢコネクタ、１００  電磁波モニタリングサーバ、２００  ネットワーク
【図１】
2009180686.tif 000003
【図２】
2009180686.tif 000004
【図３】
2009180686.tif 000005
【図４】
2009180686.tif 000006
【図５】
2009180686.tif 000007
【図６】
2009180686.tif 000008
【図７】
2009180686.tif 000009
【図８】
2009180686.tif 000010
【図９】
2009180686.tif 000011
【図１０】
2009180686.tif 000012