(57)【要約】【課題】筒内燃焼空間内の縦型の渦流による火炎の偏りを抑制できる内燃機関を提供すること。【解決手段】筒内燃焼空間に縦型の渦流が形成される内燃機関において、筒内天井部１０１ａの中央部に設けられた点火プラグ１０６と対向する位置である点火プラグ対向点ＯＰよりも吸気側のピストン頂部１０ａに設けられると共に、ピストン頂部１０ａの最も排気側の点であるピストン頂部最排気側部位ＮＰとピストン頂部１０ａの最も吸気側の点であるピストン頂部最吸気側部位ＳＰとを結ぶ流方向仮想線ＰＬに対してピストン頂部１０ａ上において角度を有する方向に向かって形成され、ピストン頂部１０ａにおける縦型の渦流の流れ方向を前記ピストン頂部において前記仮想線から離れる方向に転ずる流方向転換面１３とを備える。【選択図】        図２
2009019614.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
シリンダ内を往復運動するピストンと、
空気と燃料との混合気が燃焼する筒内燃焼空間と、
前記シリンダの内壁面であるシリンダ内壁面と前記ピストンの頂部であるピストン頂部と共に前記筒内燃焼空間を形成する筒内天井部と、
前記筒内天井部に少なくとも２つ形成され前記筒内燃焼空間に吸気流を導入して前記シリンダの軸線方向の縦型渦流を前記筒内燃焼空間に形成する吸気ポートと、
前記筒内天井部の中央部に少なくとも１つ設けられ、前記混合気に点火する点火手段と、
前記点火手段と対向する位置よりも吸気側の前記ピストン頂部に設けられると共に、前記ピストン頂部の最も排気側の点と前記ピストン頂部の最も吸気側の点とを結ぶ仮想線に対して前記ピストン頂部上において角度を有する方向に向かって形成され、前記ピストン頂部における前記縦型渦流の流れ方向を、前記ピストン頂部において前記仮想線から離れる方向に転ずる流方向転換面と、
を備えることを特徴とする内燃機関。
【請求項２】
前記流方向転換面は、曲面を含む形状に形成されることを特徴とする請求項１に記載の内燃機関。
【請求項３】
前記流方向転換面よりも排気側の前記ピストン頂部に形成されると共に、排気側から吸気側へ向かって延伸し、最終的に前記ピストン頂部において前記仮想線から離れる方向に延伸するガイド面を備えることを特徴とする請求項１または請求項２に記載の内燃機関。
【請求項４】
前記ガイド面は、曲面を含む形状に形成されることを特徴とする請求項３に記載の内燃機関。
【請求項５】
前記流方向転換面と前記ガイド面とは連続して形成されることを特徴とする請求項３または請求項４に記載の内燃機関。
【請求項６】
前記流方向転換面及び前記ガイド面は、同一の前記ピストン頂部に２組形成されることを特徴とする請求項３から請求項５のいずれか一項に記載の内燃機関。
【請求項７】
同一の前記ピストン頂部に設けられる２つの前記ガイド面は、吸気側に向かうにしたがって、最終的にそれぞれ相反する方向に延伸することを特徴とする請求項６に記載の内燃機関。
【請求項８】
前記流方向転換面及び前記ガイド面のうち少なくとも一方は、前記ピストン頂部に隆起して形成される隆起部の壁面であることを特徴とする請求項３から請求項７のいずれか一項に記載の内燃機関。
【請求項９】
前記流方向転換面及び前記ガイド面のうち少なくとも一方は、前記ピストン頂部に窪んで形成される凹部の壁面であることを特徴とする請求項３から請求項７のいずれか一項に記載の内燃機関。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、内燃機関に関し、さらに詳しくは、ピストンの頂部に縦型渦流を整流する構造を備えた内燃機関に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、内燃機関において、吸気ポートから供給された空気または混合気が縦方向の渦流となって筒内燃焼空間を流動するように吸気ポートが形成される内燃機関がある。このような内燃機関では、ピストン頂部を所定の形状に形成し、縦型渦流がこのピストン頂部を流れることにより、縦型渦流を所望の流れに形成することがある。
【０００３】
例えば、特許文献１には、ピストンの上面に、吸気側に向けて円滑に上昇する一対の湾曲部と、排気側から吸気側に向けて所定の角度で拡開し縦型渦流を左右に振り分けるセンタリブと、シリンダの軸線が貫通し上死点近傍で点火プラグと対峙するように形成された上端平面部と、を備えることにより、点火プラグの近傍から縦型渦流を排除し、もって火焔核の安定した成長を可能にした技術が開示されている。
【０００４】
【特許文献１】特開平０８−０１４０４８号公報、０００７、００２４、００２５
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、特許文献１に開示された内燃機関においても、特許文献１の段落番号００２１の記載及び図２に示されるように、筒内燃焼空間である燃焼室内には、吸気流の縦型渦流が生成される。よって、燃焼中期から後期にかけて、縦型渦流により火炎が流されることでシリンダ内壁面側に火炎が偏り、結果的に縦型渦流が火炎の成長を妨げるおそれがある。
【０００６】
本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、縦型渦流による火炎の偏りを抑制することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上述した課題を解決し、目的を達成するために、本発明に係る内燃機関は、シリンダ内を往復運動するピストンと、空気と燃料との混合気が燃焼する筒内燃焼空間と、前記シリンダの内壁面であるシリンダ内壁面と前記ピストンの頂部であるピストン頂部と共に前記筒内燃焼空間を形成する筒内天井部と、前記筒内天井部に少なくとも２つ形成され前記燃焼空間に吸気流を導入して前記シリンダの軸線方向の縦型渦流を前記筒内燃焼空間に形成する吸気ポートと、前記筒内天井部の中央部に少なくとも１つ設けられ、前記混合気に点火する点火手段と、前記点火手段と対向する位置よりも吸気側の前記ピストン頂部に設けられると共に、前記ピストン頂部の最も排気側の点と前記ピストン頂部の最も吸気側の点とを結ぶ仮想線に対して前記ピストン頂部上において角度を有する方向に向かって形成され、前記ピストン頂部における前記縦型渦流の流れ方向を前記ピストン頂部において前記仮想線から離れる方向に転ずる流方向転換面と、を備えることを特徴とする。
【０００８】
上記構成により、縦型渦流に前記仮想線に対して角度を有する方向の速度成分を付与できる。これにより、縦型渦流は斜め型の渦流となり、点火手段近傍を避けて流動する。よって、筒内燃焼空間内の渦流によって、火炎がシリンダ内壁面側に押し流されないので、火炎の偏りを抑制できる。また、本実施形態に係る流方向転換面は、点火手段と対向する位置よりも吸気側の前記ピストン頂部に設けられる。これにより、本実施形態に係る流方向転換面は、排気側に偏った渦流を抑制できる。また、火炎の偏りを抑制することによって、結果的に、ノッキングの発生を抑制でき、内燃機関の出力向上も期待できる。
【０００９】
本発明の好ましい態様としては、前記流方向転換面は、曲面を含む形状に形成されることが望ましい。
【００１０】
本発明の好ましい態様としては、前記流方向転換面よりも排気側の前記ピストン頂部に形成されると共に、排気側から吸気側へ向かって延伸し、最終的に前記ピストン頂部において前記仮想線から離れる方向に延伸するガイド面を備えることが望ましい。
【００１１】
本発明の好ましい態様としては、前記ガイド面は、曲面を含む形状に形成されることが望ましい。
【００１２】
本発明の好ましい態様としては、前記流方向転換面と前記ガイド面とは連続して形成されることが望ましい。
【００１３】
本発明の好ましい態様としては、前記流方向転換面及び前記ガイド面は、同一の前記ピストン頂部に２組形成されることが望ましい。
【００１４】
本発明の好ましい態様としては、同一の前記ピストン頂部に設けられる２つの前記ガイド面は、吸気側に向かうにしたがって、最終的にそれぞれ相反する方向に延伸することが望ましい。
【００１５】
本発明の好ましい態様としては、前記流方向転換面及び前記ガイド面のうち少なくとも一方は、前記ピストン頂部に隆起して形成される隆起部の壁面であることが望ましい。
【００１６】
本発明の好ましい態様としては、前記流方向転換面及び前記ガイド面のうち少なくとも一方は、前記ピストン頂部に窪んで形成される凹部の壁面であることが望ましい。
【発明の効果】
【００１７】
本発明に係る内燃機関は、縦型渦流による火炎の偏りを抑制できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
以下、この発明につき図面を参照しつつ詳細に説明する。なお、この発明を実施するための最良の形態（以下実施形態という）によりこの発明が限定されるものではない。また、下記実施形態における構成要素には、当業者が容易に想定できるもの、実質的に同一のもの、いわゆる均等の範囲のものが含まれる。
【００１９】
（実施形態１）
図１は、実施形態１に係る内燃機関を示す模式的断面図である。図１に示すように、本実施形態に係る内燃機関１は、乗用車やトラックなどの車両に搭載されて動力発生源となる。内燃機関１は、シリンダ１００内を往復運動するピストン１０が２往復する間に、吸気行程、圧縮行程、膨張行程及び排気行程からなる一連の４行程を行う、いわゆる４ストロークエンジンである。
【００２０】
内燃機関１は、円筒形状に形成されるシリンダ１００の中心軸であるシリンダ軸線ＳＬ方向に往復運動するピストン１０と、筒内燃焼空間１０１と、クランク室１０２と、を備える。空気と燃料との混合気が燃焼する空間である筒内燃焼空間１０１は、ピストン１０を挟んでシリンダ軸線ＳＬ方向の一方側に設けられる。クランク室１０２は、筒内燃焼空間１０１とは反対側である他方側に設けられる。
【００２１】
内燃機関１は、筒内燃焼空間１０１に接続される吸気ポート１０３及び排気ポート１０４と、吸気ポート１０３内に突出し吸気ポート１０３内に燃料を噴射するインジェクタ１０５と、筒内燃焼空間１０１内の混合気に点火する点火手段としての点火プラグ１０６と、ピストン１０の往復運動を回転運動に変換するクランクシャフト１０７とを備える。さらに、内燃機関１は、シリンダヘッド１０８、シリンダブロック１０９及びクランクケース１１０を備える。なお、本実施形態では、内燃機関１は、吸気ポート１０３内に燃料を噴射する、いわゆるポート噴射型の内燃機関として説明するが、本実施形態はこれに限定されず、例えば、内燃機関１は、筒内燃焼空間１０１内に燃料を噴射する、いわゆる直接噴射型の内燃機関でもよい。
【００２２】
シリンダヘッド１０８は、シリンダブロック１０９に締結され、クランクケース１１０は、シリンダヘッド１０８とは反対側のシリンダブロック１０９に締結される。シリンダブロック１０９の内部には、上述した円筒形状のシリンダ１００が形成される。また、シリンダ１００の内壁面であるシリンダ内壁面１００ａを、ピストン１０が摺動する。
【００２３】
クランクシャフト１０７は、クランクケース１１０に回転可能に支持される。ピストン１０は、コネクティングロッド１１１の一端と回動可能に連結される。クランクシャフト１０７は、コネクティングロッド１１１において、ピストン１０と連結される端部とは反対側の端部に回転可能に連結される。上記構成により、ピストン１０の往復運動は、クランクシャフト１０７の回転運動に変換されて、内燃機関１の出力として取り出される。なお、クランクシャフト１０７は、その回転を円滑にするため、その軸周りにカウンタウェイト１０７ａを有する。
【００２４】
筒内燃焼空間１０１は、シリンダヘッド１０８においてシリンダ１００側の端面である筒内天井部１０１ａ及び、シリンダ１００のシリンダ内壁面１００ａ及び、ピストン１０のクランク室１０２とは反対側の端面であるピストン頂部１０ａにより形成される空間である。
【００２５】
上述した吸気ポート１０３及び排気ポート１０４は、それぞれ２つずつシリンダヘッド１０８の筒内天井部１０１ａに開口する。また、筒内天井部１０１ａの中央部には、点火プラグ１０６が突出している。なお、本実施形態に係る内燃機関１の点火プラグ１０６は、筒内天井部１０１ａの中央部に突出して設けられるとしたが、ここでいう中央部とは、筒内天井部１０１ａの中央点から、吸気ポート１０３または排気ポート１０４などとの干渉を回避するため当業者が通常行うオフセットの範囲のことをいう。
【００２６】
本実施形態に係る内燃機関１の点火プラグ１０６は、筒内天井部１０１ａの前記中央部に少なくとも１つ点火プラグ１０６が突出して設けられていればよく、複数の点火プラグ１０６を備えていてもよい。また、本実施形態に係る内燃機関１の吸気ポート１０３及び排気ポート１０４は、それぞれ２つずつの筒内天井部１０１ａに開口するとしたが、本実施形態はこれに限定されない。本実施形態に係る内燃機関１は、少なくとも吸気ポート１０３が２つ筒内天井部１０１ａに開口していればよく、例えば、２つの吸気ポート１０３及び１つの排気ポート１０４が筒内天井部１０１ａに開口していてもよい。
【００２７】
吸気ポート１０３には吸気弁１１２が設けられ、吸気弁１１２は、吸気ポート１０３と筒内燃焼空間１０１とを連通する開口を所定のタイミングで開閉する。また、排気ポート１０４には排気弁１１３が設けられ、筒内燃焼空間１０１と排気ポート１０４とを連通する開口を所定のタイミングで開閉する。
【００２８】
さらに、内燃機関１は、各種制御手段として、マイクロコンピュータを中心に構成されることにより内燃機関１の各部を制御するＥＣＵ（Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｕｎｉｔ）１１４を備える。インジェクタ１０５の燃料噴射時期及び燃料噴射量、点火プラグ１０６の点火時期などを制御する。
【００２９】
インジェクタ１０５から吸気ポート１０３内に燃料が噴射されると、吸気通路１１５から吸入された空気とインジェクタ１０５から噴射された燃料とが混合して混合気が形成される。ピストン１０がシリンダ１００のクランク室１０２側へ、つまり下死点側へ移動すると、筒内燃焼空間１０１内に吸気ポート１０３を介して、混合気が吸入される（吸気行程）。さらに、ピストン１０が吸気行程下死点を経てシリンダ１００内をシリンダヘッド１０８の筒内天井部１０１ａ側へ、つまり上死点側へ移動すると、混合気が圧縮される（圧縮行程）。
【００３０】
さらに、ピストン１０が圧縮行程上死点に近づくと、点火プラグ１０６により混合気に点火される。これにより、筒内燃焼空間１０１内で混合気が燃焼し、その燃焼圧力によりピストン１０を下死点側へ移動させる（膨張行程）。燃焼後の混合気は排気ガスとなる。排気ガスは、ピストン１０が下死点を経て上死点に向かって再び移動することで排気ポート１０４及び排気ポート１０４と連結される排気通路１１６を介して筒内燃焼空間１０１から排出される（排気行程）。上記構成により、本実施形態に係るピストン１０を備える内燃機関１は、ピストン１０が、シリンダ１００内を２往復する間に、上記４行程を行うことで、クランクシャフト１０７から出力を発生させる。
【００３１】
図１２は、従来の平面に形成されるピストン頂部を備える内燃機関の筒内燃焼空間を示す模式図である。まず、図１２を用いて、従来の縦型の渦流である２つの渦流ＴＦｃが、火炎をシリンダ内壁面１００ａへ押し流し、結果的に火炎伝播を阻害する仕組みを簡単に説明する。内燃機関１００１は、混合気を筒内燃焼空間１０１へ吸気する吸気弁１１２と、混合気に点火する点火プラグ１０６と、燃焼後の排気ガスを筒内燃焼空間１０１から排出する排気弁１１３と、筒内燃焼空間１０１を構成するシリンダ内壁面１００ａと、ピストン１０１０の頂部であるピストン頂部１０１０ａとを備える。
【００３２】
ここで、説明の便宜上、ピストン頂部１０１０ａの最も吸気側の部位であるピストン頂部最吸気側部位ＳＰｃとピストン頂部１０１０ａの最も排気側の部位であるピストン頂部最排気側部位ＮＰｃとを結ぶ線を流方向仮想線ＰＬｃとする。
【００３３】
図１２に示ように、吸気行程において、ピストン１０１０がクランク室１０２側に移動すると、吸気弁１１２が開弁したことによって筒内燃焼空間１０１と連通した吸気ポート１０３を介して、混合気が筒内燃焼空間１０１に流入する。筒内燃焼空間１０１に流入した混合気は、筒内天井部１０１ａに沿って排気ポート１０４側に流れ、排気ポート１０４側のシリンダ内壁面１００ａに突き当たることで、その流れ方向をクランク室１０２側へ転ずる。
【００３４】
次に、混合気は、排気ポート１０４側のシリンダ内壁面１００ａに沿ってクランク室１０２側に流れ、ピストン頂部１０１０ａに突き当たる。なお、混合気が突き当たったピストン頂部１０１０ａの部位は、図１２に示すピストン頂部最排気側部位ＮＰｃ近傍である。混合気は、ピストン頂部最排気側部位ＮＰｃ近傍に突き当たったことで、その流れ方向をピストン頂部最吸気側部位ＳＰｃ側に転じ、ピストン頂部１０１０ａの表面を流方向仮想線ＰＬｃに沿ってピストン頂部最吸気側部位ＳＰｃに向かって流れる。
【００３５】
渦流ＴＦｃは、ピストン頂部最吸気側部位ＳＰｃ近傍のシリンダ内壁面１００ａに突き当たると、流れ方向を吸気ポート１０３が設けられる筒内天井部１０１ａ側へ転じる。渦流ＴＦｃは、シリンダ内壁面１００ａを沿って流動し、筒内天井部１０１ａに突き当たると、流れ方向を排気ポート１０４側へ転じる。渦流ＴＦｃは、筒内天井部１０１ａに沿って点火プラグ１０６近傍を通過し、排気側のシリンダ内壁面１００ａに向かって流動する。
【００３６】
内燃機関１００１において、上記点火プラグ１０６近傍を通過して、排気側のシリンダ内壁面１００ａに向かう渦流ＴＦｃが、点火プラグ１０６によって点火されることで筒内燃焼空間１０１内に生じた火炎を排気側のシリンダ内壁面１００ａ側に押し流すおそれがある。
【００３７】
図１３は、縦型渦流を筒内燃焼空間に形成する内燃機関の、火炎伝播の様子を示す図である。図１３において、最も外側の円がシリンダ内壁面１００ａを示し、その中心が点火プラグ１０６が設けられる位置を示す。また、ＦＬｃ０１が燃焼初期の火炎の末端であり、ＦＬｃ０２が燃焼中期の火炎の末端である。
【００３８】
図１３に示すように、内燃機関１００１では、燃焼初期の火炎ＦＬｃ０１が排気側のシリンダ内壁面１００ａ側に流されているのが分かる。燃焼中期の火炎ＦＬｃ０２は、さらに排気側のシリンダ内壁面１００ａ側に偏り、シリンダ内壁面１００ａに接触している。
【００３９】
このように、シリンダ内壁面１００ａに火炎が接触すると、筒内燃焼空間１０１中にある未燃ガスと火炎との接触面積が減少し、効率よく火炎が伝播しない。これにより、燃焼中期から後期にかけて火炎伝播速度が落ち、耐ノッキング性が低下するおそれがある。また、燃焼速度が遅くなるため、内燃機関１００１から取り出せる出力が低下するおそれがある。
【００４０】
図２は、実施形態１に係るピストン及び筒内燃焼空間を模式的に示す斜視図である。本実施形態に係る内燃機関１のピストン１０は、ピストン頂部１０ａの基面１０ａｂ上に、隆起部１１と、ガイド面１２と、流方向転換面１３と、反り返り部１４と、バルブリセス１５とを備える。
【００４１】
ここで、説明の便宜上、点火プラグ１０６と対向するピストン頂部１０ａの部位を点火プラグ対向点ＯＰとし、ピストン頂部１０ａの最も吸気側の部位であるピストン頂部最吸気側部位ＳＰとピストン頂部１０ａの最も排気側の部位であるピストン頂部最排気側部位ＮＰとを結ぶ線を流方向仮想線ＰＬとし、ピストン頂部１０ａにおいて点火プラグ対向点ＯＰを通り流方向仮想線ＰＬと直交する線を直交方向仮想線ＣＬとする。また、直交方向仮想線ＣＬとピストン頂部１０ａの円周端との交点を吸排気中間点ＥＰ、ＷＰとする。
【００４２】
基面１０ａｂは、ピストン頂部１０ａの基準となる面である。基面１０ａｂは、シリンダ軸線ＳＬと直交する。隆起部１１は、基面１０ａｂ上に形成され、基面１０ａｂよりも盛り上がった部分である。本実施形態に係る隆起部１１は、例えば、流方向仮想線ＰＬに対して対称となる形状に形成される。
【００４３】
本実施形態に係るガイド面１２は、隆起部１１の端面として、基面１０ａｂに対して例えば略９０度の角度で壁状に形成される。また、ガイド面１２は、ＥＰ側ガイド面１２ａと、ＥＰ側ガイド面１２ａと流方向仮想線ＰＬに対して対称に形成されるＷＰ側ガイド面１２ｂとから構成される。ＥＰ側ガイド面１２ａ及びＷＰ側ガイド面１２ｂは、ピストン頂部１０ａ上をピストン頂部最排気側部位ＮＰ側からピストン頂部最吸気側部位ＳＰ側に向かって延伸し、徐々に流方向仮想線ＰＬから離れる方向に延伸方向を転じる。つまり、ＥＰ側ガイド面１２ａは、ピストン頂部最吸気側部位ＳＰ側に向かうにしたがって、徐々に吸排気中間点ＥＰに延伸方向を転じる。また、ＷＰ側ガイド面１２ｂは、ピストン頂部最吸気側部位ＳＰ側に向かうにしたがって、徐々に吸排気中間点ＷＰに延伸方向を転じる。
【００４４】
なお、本実施形態に係るガイド面１２は、ピストン頂部最吸気側部位ＳＰ側に向かうにしたがって、徐々に流方向仮想線ＰＬから離れる方向に延伸方向を転じるとしたが、最終的に流方向仮想線ＰＬから離れる方向に延伸方向を転じていればよい。つまり、ガイド面１２は部分的に流方向仮想線ＰＬに近づく箇所があってもよい。
【００４５】
本実施形態に係る流方向転換面１３は、直交方向仮想線ＣＬよりも吸気側の基面１０ａｂに形成される。つまり、流方向転換面１３は、ガイド面１２よりも吸気側のピストン頂部１０ａに形成される。また、流方向転換面１３は、ＥＰ側流方向転換面１３ａと、ＥＰ側流方向転換面１３ａと流方向仮想線ＰＬに対して対称に形成されるＷＰ側流方向転換面１３ｂとから構成される。ＥＰ側流方向転換面１３ａ及びＷＰ側流方向転換面１３ｂは、隆起部１１の端面として、基面１０ａｂに対して例えば略９０度の角度で壁状に形成される。
【００４６】
ここで、流方向転換面１３を直交方向仮想線ＣＬよりも排気側の基面１０ａｂに形成すると、筒内燃焼空間１０１内に形成される渦流が排気側に偏って形成される。この偏った渦流により、筒内燃焼空間１０１内の火炎伝播も偏り、均等な火炎伝播が阻害されるおそれがある。よって、本実施形態に係る流方向転換面１３は、直交方向仮想線ＣＬよりも吸気側の基面１０ａｂに形成される。これにより、本実施形態に係る流方向転換面１３は、筒内燃焼空間１０１内の火炎伝播の偏りを抑制できる。
【００４７】
流方向転換面１３は、流方向仮想線ＰＬに対してガイド面１２よりもさらに角度を有する方向にピストン頂部１０ａの中心から径方向外側に向かって延伸する。つまり、ＥＰ側流方向転換面１３ａは、ピストン頂部１０ａの中心から吸排気中間点ＥＰ側の径方向外側へ延伸する。本実施形態に係るＷＰ側流方向転換面１３ｂは、例えば、ピストン頂部１０ａの中心から吸排気中間点ＷＰ側の径方向外側へ延伸する。
【００４８】
本実施形態に係る反り返り部１４は、隆起部１１の端面として、基面１０ａｂに対して例えば略９０度の角度で壁状に形成される。反り返り部１４は、流方向転換面１３よりも径方向外側に形成される。反り返り部１４は、ＥＰ側反り返り部１４ａと、ＷＰ側反り返り部１４ｂとから構成され、ＥＰ側反り返り部１４ａとＷＰ側反り返り部１４ｂとは、流方向仮想線ＰＬに対して対称に形成される。ＥＰ側反り返り部１４ａは、例えば、吸排気中間点ＥＰの近傍まで吸気側から排気側に向かって延伸する。ＷＰ側反り返り部１４ｂは、例えば、吸排気中間点ＷＰの近傍まで吸気側から排気側に向かって延伸する。
【００４９】
なお、本実施形態に係る反り返り部１４が延伸する方向によって、筒内燃焼空間１０１内に形成される渦流の形状を微調整できる。例えば、反り返り部１４の曲率半径を調整してもよいし、ＥＰ側反り返り部１４ａを、例えば吸排気中間点ＥＰを超えて、ピストン頂部最排気側部位ＮＰ側へ反り返った形状に形成してもよい。また、吸排気中間点ＷＰは、例えば吸排気中間点ＷＰを超えて、ピストン頂部最排気側部位ＮＰ側へ反り返った形状に形成されてもよい。また、反り返り部１４の反り返りを小さくし、流方向転換面１３と同様に直交方向仮想線ＣＬに沿う方向に延伸させてもよい。
【００５０】
本実施形態に係るガイド面１２及び流方向転換面１３及び反り返り部１４は、連続して一体に形成される。このとき、ガイド面１２と流方向転換面１３と反り返り部１４とは段差なく円滑に連続することが好ましい。つまり、ガイド面１２及び流方向転換面１３及び反り返り部１４は、一連の円滑な曲面を構成する。
【００５１】
本実施形態に係るバルブリセス１５は、隆起部１１よりも窪んだ形状で吸気弁１１２と対向する位置のピストン頂部１０ａに形成される。バルブリセス１５は、ピストン１０が上死点に位置する時、ピストン頂部１０ａと吸気弁１１２との衝突を回避する目的で形成される。なお、本実施形態に係るピストン頂部１０ａにおいて、隆起部１１以外の基面１０ａｂは、ピストン頂部１０ａと排気弁１１３との衝突を回避するためのバルブリセスとしての機能も備える。
【００５２】
図３は、実施形態１に係る内燃機関の筒内燃焼空間近傍を示す模式的断面図である。本実施形態に係る内燃機関１は、筒内燃焼空間１０１内の混合気を撹拌し、燃焼を促進するために、筒内燃焼空間１０１内にまず縦型の渦流を形成し、最終的に斜型の渦流を形成する。なお、筒内燃焼空間１０１内における混合気の流れを渦流ＴＦとする。また、ここでいう縦とは、シリンダ１００の軸線であるシリンダ軸線ＳＬに沿う方向であり、斜めとは、シリンダ軸線ＳＬと直交する方向を横としたとき、縦と横との間の方向である。
【００５３】
本実施形態に係る吸気ポート１０３は、吸気ポート１０３から筒内燃焼空間１０１に導入した混合気が、筒内燃焼空間１０１の内部にまず縦型の渦流ＴＦを形成するような形状に形成される。具体的には、例えば、吸気ポート１０３の筒内燃焼空間１０１との開口部近傍を、ピストン頂部１０ａに対して起き立った状態に形成することにより、筒内燃焼空間１０１に縦型の渦流ＴＦを形成できる。
【００５４】
図３に示ように、吸気行程において、ピストン１０がクランク室１０２側に移動すると、吸気弁１１２が開弁したことによって筒内燃焼空間１０１と連通した吸気ポート１０３を介して、混合気が筒内燃焼空間１０１に流入する。筒内燃焼空間１０１に流入した混合気は、筒内天井部１０１ａに沿って排気ポート１０４側に流れ、排気ポート１０４側のシリンダ内壁面１００ａに突き当たることで、その流れ方向をクランク室１０２側へ転ずる。
【００５５】
次に、混合気は、排気ポート１０４側のシリンダ内壁面１００ａに沿ってクランク室１０２側に流れ、ピストン頂部１０ａに突き当たる。なお、混合気が突き当たったピストン頂部１０ａの部位は、図２に示すピストン頂部最排気側部位ＮＰ近傍である。混合気は、ピストン頂部最排気側部位ＮＰ近傍に突き当たったことで、その流れ方向をピストン頂部最吸気側部位ＳＰ側に転じ、ピストン頂部１０ａの表面を流れる。これにより、筒内燃焼空間１０１内に、縦型の渦流ＴＦが一時的に形成される。
【００５６】
図４は、実施形態１に係るピストン頂部を正面から模式的に示す平面図である。図２及び図４を用いて、ピストン頂部１０ａ上での混合気の流れを説明する。なお、ピストン頂部１０ａに形成されるＥＰ側ガイド面１２ａ及びＥＰ側流方向転換面１３ａ及びＥＰ側反り返り部１４ａと、ＥＰ側ガイド面１２ａ及びＥＰ側流方向転換面１３ａ及びＥＰ側反り返り部１４ａとは、流方向仮想線ＰＬに対して対称に形成される。この構成により、図２に示すように、筒内燃焼空間１０１内に２つの渦流が形成される。渦流ＴＦａと渦流ＴＦｂとは、流方向仮想線ＰＬに対して略対称な渦流となるので、次においては吸排気中間点ＥＰ側に形成される渦流ＴＦａを説明する。
【００５７】
ピストン頂部最排気側部位ＮＰ側からピストン頂部最吸気側部位ＳＰ側に流れる渦流ＴＦは、ピストン頂部最排気側部位ＮＰ近傍に形成されるＥＰ側ガイド面１２ａとＷＰ側ガイド面１２ｂとによって流方向仮想線ＰＬに沿って二分される。二分された渦流ＴＦのうち吸排気中間点ＥＰ側の渦流を渦流ＴＦａとし、吸排気中間点ＷＰ側の渦流を渦流ＴＦｂとする。渦流ＴＦａはＥＰ側ガイド面１２ａに沿ってピストン頂部最排気側部位ＮＰ側からピストン頂部最吸気側部位ＳＰ側へ流動する。この時、ＥＰ側ガイド面１２ａは、ピストン頂部最吸気側部位ＳＰ側に向かうにしたがって、流方向仮想線ＰＬから離れる方向に延伸して形成されているため、渦流ＴＦａもＥＰ側ガイド面１２ａの延伸方向に沿って流れる。
【００５８】
次に、渦流ＴＦａは直交方向仮想線ＣＬを超え、吸気側のピストン頂部１０ａに達すると、直交方向仮想線ＣＬに沿う方向に形成されるＥＰ側流方向転換面１３ａに沿って、直交方向仮想線ＣＬに沿う方向へ流れ方向を転ずる。これにより、流方向仮想線ＰＬに沿う方向の混合気の流れに、直交方向仮想線ＣＬ方向の速度成分を与える。
【００５９】
図５は、実施形態１に係るピストン頂部及び筒内燃焼空間をシリンダの径方向から模式的に示す平面図である。図６は、実施形態１に係るピストン頂部及び筒内燃焼空間を模式的に示す斜視図である。詳しくは、図５は、ピストン頂部１０ａのピストン頂部最排気側部位ＮＰを正面に示している。また、図６は、ピストン頂部１０ａの吸排気中間点ＥＰを正面やや筒内天井部１０１ａ側から示している。なお、図５に示す渦流ＴＦの矢印の太さは、説明の便宜を図り、太い部分がピストン頂部最排気側部位ＮＰ側、細い部分がピストン頂部最吸気側部位ＳＰ側としている。また、図６に示す渦流ＴＦの矢印の太さは、太い部分が吸排気中間点ＥＰ側、細い部分が吸排気中間点ＷＰ側としている。
【００６０】
ピストン頂部１０ａを離れた渦流ＴＦは、図５及び図６に示すように、筒内天井部１０１ａに向かいながらシリンダの径方向外側へ流れる。よって、本実施形態に係るピストン頂部１０ａは、縦型の渦流ＴＦに斜めの速度成分を与えて、縦型の渦流ＴＦを斜型の渦形状とする。これにより、渦流ＴＦの軌跡は、点火プラグ１０６近傍を避ける軌跡となる。よって、本実施形態に係る内燃機関１は、点火プラグ１０６が混合気に着火することで生じた火炎を、渦流ＴＦが排気側のシリンダ内壁面１００ａに押し流すことを抑制できる。次に、渦流ＴＦによる火炎の押し流しが抑制される様子を説明する。
【００６１】
図７は、実施形態１に係る内燃機関の火炎伝播の様子を示す図である。図７において、最も外側の円は、シリンダ内壁面１００ａを示し、その円の中心点は、点火プラグ１０６が設けられる位置を示す。また、ＦＬ０１が本実施形態に係る燃焼初期の火炎の末端であり、ＦＬ０２が本実施形態に係る燃焼中期の火炎の末端である。
【００６２】
図７に示すように、燃焼初期の火炎ＦＬ０１は、排気側のシリンダ内壁面１００ａ側に流されていない。また、燃焼中期の火炎ＦＬ０２は、点火プラグ１０６を中心に均等にシリンダ内壁面１００ａに向かって円状に火炎が成長している。これにより、燃焼中期において、火炎ＦＬ０２が排気側のシリンダ内壁面１００ａ側に偏り、シリンダ内壁面１００ａに火炎が接触しない。よって、本実施形態に係る内燃機関１は、筒内燃焼空間１０１内の未燃ガスと火炎との接触面積が減少することに起因する、火炎の伝播速度低下を抑制できる。
【００６３】
図８は、実施形態１に係る内燃機関及び従来の内燃機関におけるＭＢＴ−ＴＫと燃焼期間との関係を示す図である。図８において、横軸は燃焼期間を表し、単位はｄｅｇＣＡである。この値が小さいほど、燃焼速度が速い。また、図８における縦軸は、内燃機関から取り出せるトルクが最大となる点火時期であるＭｉｎｉｍｕｍ  Ａｄｖａｎｃｅ  ｆｏｒ  Ｂｅｓｔ  Ｔｏｒｑｕｅ（以下ＭＢＴという）からノッキングが発生する限界の点火時期であるＴｒａｃｅ  Ｋｎｏｃｋ（以下ＴＫという）を減算した値である。ＭＢＴ−ＴＫ値が０より小さくなると、内燃機関から取り出せるトルクはＭＢＴにおけるトルクよりも減少する。ＭＢＴ−ＴＫ値が正の値の場合は、ＭＢＴの時期に点火することにより、内燃機関から最大のトルクを取り出せる。
【００６４】
図８が示すように、内燃機関１００１のＭＢＴ−ＴＫ値は負の値である。つまりＴＫ値がＭＢＴ値より大きい。これにより、内燃機関１００１は、ＭＢＴの時期に点火するとノッキングが発生するおそれがある。一方、本実施形態に係る内燃機関１のＭＢＴ−ＴＫ値は正の値である。つまりＴＫ値よりＭＢＴ値の方が大きい。これにより、本実施形態に係る内燃機関１は、ＭＢＴの時期に混合気に点火できるので、ノッキングの発生を抑制し、効率よく内燃機関１から出力を取り出せる。
【００６５】
また、図８に示すように、内燃機関１００１の燃焼期間よりも、本実施形態に係る内燃機関１の燃焼期間の方が小さい。つまり、内燃機関１００１の燃焼速度よりも、内燃機関１の燃焼速度の方が早い。これにより、本実施形態に係る内燃機関１は、機関回転数が向上し、効率よく内燃機関１から出力を取り出せる。
【００６６】
図９は、実施形態１に係る内燃機関の燃焼パターンと、従来の内燃機関の燃焼パターンとを示すグラフである。図９において、縦軸は筒内燃焼空間内の混合気のうち燃焼済みの混合気の割合を示す。横軸は、点火後のクランク角を示す。
【００６７】
図９に示すように、本実施形態に係る内燃機関１の燃焼パターンは、従来の内燃機関１００１の燃焼パターンと比較して、燃焼後期の燃焼速度が速い燃焼パターンとなる。燃焼後期の燃焼速度が速い燃焼パターンは、耐ノッキング性に優れる。よって、本実施形態に係る内燃機関１は、ノッキングの発生を抑制できる。
【００６８】
以上、本実施形態に係る内燃機関１は、シリンダ１００内を往復運動するピストン１０と、空気と燃料との混合気が燃焼する筒内燃焼空間１０１と、シリンダ１００の内壁面であるシリンダ内壁面１００ａとピストン１０の頂部であるピストン頂部１０ａと共に筒内燃焼空間１０１を形成する筒内天井部１０１ａと、筒内天井部１０１ａに少なくとも２つ形成され筒内燃焼空間１０１に吸気流を導入してシリンダ１００の軸線方向の縦型の渦流を筒内燃焼空間１０１に形成する吸気ポート１０３と、筒内天井部１０１ａの中央部に少なくとも１つ設けられ、混合気に点火する点火プラグ１０６と、点火プラグ１０６と対向する位置である点火プラグ対向点ＯＰよりも吸気側のピストン頂部１０ａに設けられると共に、ピストン頂部１０ａの最も排気側の点であるピストン頂部最排気側部位ＮＰとピストン頂部１０ａの最も吸気側の点であるピストン頂部最吸気側部位ＳＰとを結ぶ流方向仮想線ＰＬに対してピストン頂部１０ａ上において角度を有する方向に向かって形成され、ピストン頂部１０ａにおける縦型の渦流の流れ方向を、ピストン頂部１０ａにおいて流方向仮想線ＰＬから離れる方向に転ずる流方向転換面１３とを備える。
【００６９】
上記構成により、本実施形態に係る流方向転換面１３は、縦型の渦流に流方向仮想線ＰＬに対して角度を有する方向の速度成分を付与できる。これにより、縦型の渦流ＴＦは斜め型の渦流ＴＦとなり、点火プラグ１０６近傍を避けて流動する。よって、筒内燃焼空間１０１内の渦流ＴＦによって、火炎がシリンダ内壁面１００ａ側に押し流されないので、火炎の偏りを抑制できる。また、本実施形態に係る流方向転換面１３は、直交方向仮想線ＣＬよりも吸気側の基面１０ａｂに形成される。これにより、本実施形態に係る流方向転換面１３は、排気側に偏った渦流を抑制できる。よって、流方向転換面１３は、筒内燃焼空間１０１内の火炎伝播の偏りを抑制できる。また、火炎の偏りを抑制することによって、結果的に、ノッキングの発生を抑制でき、内燃機関の出力向上も期待できる。
【００７０】
また、本実施形態に係る内燃機関１の流方向転換面１３は、曲面を含む形状に形成される。上記構成により、本実施形態に係る流方向転換面１３は、流方向転換面１３に沿って流動する渦流ＴＦの流れを阻害せず、円滑に渦流ＴＦの流れ方向を転換できる。よって、渦流ＴＦが有するエネルギーの損失を抑え、渦流ＴＦによる混合気の攪拌の効率低下を抑制できる。
【００７１】
また、本実施形態に係る内燃機関１は、流方向転換面１３よりも排気側のピストン頂部１０ａに形成されると共に、排気側から吸気側へ向かって延伸し、最終的にピストン頂部１０ａにおいて流方向仮想線ＰＬから離れる方向に延伸するガイド面１２を備える。
【００７２】
上記構成により、ガイド面１２に沿って流動した渦流ＴＦは、円滑に流方向転換面へと流入する。よって、渦流ＴＦが有するエネルギーの損失を抑え、渦流ＴＦによる混合気の攪拌の効率低下を抑制できる。
【００７３】
また、本実施形態に係る内燃機関１のガイド面１２は、曲面を含む形状に形成される。上記構成により、本実施形態に係るガイド面１２は、ガイド面１２に沿って流動する渦流ＴＦの流れを阻害せず、円滑に渦流ＴＦを流方向転換面１３へ導ける。よって、渦流ＴＦが有するエネルギーの損失を抑え、渦流ＴＦによる混合気の攪拌の効率低下を抑制できる。
【００７４】
また、本実施形態に係る内燃機関１の流方向転換面１３とガイド面１２とは連続して形成される。上記構成により、本実施形態に係る内燃機関１は、ガイド面１２から流方向転換面１３へ円滑に渦流ＴＦを導ける。よって、渦流ＴＦが流動する時の、渦流のエネルギーの損失を抑え、渦流ＴＦによる混合気の攪拌の効率低下を抑制できる。
【００７５】
また、本実施形態に係る内燃機関１の流方向転換面１３及びガイド面１２は、同一のピストン頂部１０ａに２組形成される。本実施形態に係る内燃機関１の吸気ポート１０３は、筒内天井部１０１ａに２つ開口しており、よって渦流ＴＦも筒内燃焼空間１０１に２つ形成される。よって、上記構成により、２つの渦流ＴＦの流れ方向を、２組の流方向転換面１３及びガイド面１２によってそれぞれ転換できる。これにより、火炎の偏りを抑えつつ、筒内燃焼空間１０１内の混合気を効率よく攪拌できる。よって、本実施形態に係る内燃機関１から取り出せる出力が向上する。
【００７６】
また、本実施形態に係る内燃機関１において、同一のピストン頂部１０ａに設けられる２つのガイド面１２は、吸気側に向かうにしたがって、最終的にそれぞれ相反する方向に延伸する。上記構成により、本実施形態に係る内燃機関１において、筒内燃焼空間１０１内の２つの渦流ＴＦが点火プラグ１０６を避けて流動する。よって、内燃機関１は、渦流ＴＦによる火炎の押し流しを抑制し、筒内燃焼空間１０１内での火炎の偏りを抑制し、火炎伝播が効率よく行われる。これに起因して、本実施形態に係る内燃機関１は、ノッキングの発生を抑制し、効率よく内燃機関１から出力を取り出せる。
【００７７】
また、本実施形態に係る内燃機関１は、流方向転換面１３及びガイド面１２のうち少なくとも一方は、ピストン頂部１０ａに隆起して形成される隆起部１１の壁面である。本実施形態の隆起部１１は、ピストン頂部１０ａの耐久性を向上させる。また、隆起部１１は、筒内燃焼空間１０１内の混合気の流れの阻害を抑制できる。
【００７８】
なお、本実施形態に係る内燃機関１のガイド面１２及び流方向転換面１３及び反り返り部１４は、連続して一体に形成されるものとして説明したが、本実施形態はこれに限定されない。例えば、内燃機関１は、ガイド面１２と流方向転換面１３とが別個に形成された内燃機関２であってもよい。
【００７９】
（実施形態２）
図１０は、実施形態２に係る他のピストン及び筒内燃焼空間を模式的に示す斜視図である。本実施形態に係る内燃機関２のピストン２０は、基面２０ａｂよりも隆起した隆起部２１ａ及び隆起部２１ｂを有する。隆起部２１ａは、直交方向仮想線ＣＬよりも排気側のピストン頂部２０ａに形成される。また、隆起部２１ｂは、直交方向仮想線ＣＬよりも吸気側のピストン頂部２０ａに形成される。隆起部２１ａは、ガイド面１２として機能する壁面が形成されている。また、隆起部２１ｂは、流方向転換面１３として機能する壁面が形成されている。
【００８０】
上記構成により、本実施形態に係る内燃機関２は、上記記載の内燃機関と同様の効果を奏すると共に、上述の内燃機関１のピストン１０よりも、隆起部１１の体積を小さくできるので、ピストンの軽量化ができる。これにより、内燃機関２の出力向上や応答性の向上が期待できる。また、本実施形態に係る内燃機関３は、ピストン頂部２０ａと、筒内天井部１０１ａに設けられる他部材との干渉を抑制できるので、筒内燃焼空間１０１の設計の自由度が向上する。
【００８１】
また、上述の本実施形態に係る内燃機関１は、ピストン頂部１０ａに隆起部１１を備えるものとして説明したが、隆起部１１は必ずしも備えていなくてもよい。例えば、本実施形態に係る内燃機関は、隆起部１１に代えて、ガイド面１２及び流方向転換面１３を有する壁をピストン頂部１０ａに形成してもよい。また、内燃機関１は、隆起部１１に代えてピストン１０の基面１０ａｂよりも窪んで形成される凹部を備える内燃機関３であってもよい。
【００８２】
（実施形態３）
図１１は、実施形態３に係る他のピストン及び筒内燃焼空間を模式的に示す斜視図である。本実施形態に係る内燃機関３のピストン３０は、基面３０ａｂよりも窪んで形成される凹部３１を備える。また、本実施形態に係るガイド面１２及び流方向転換面１３及び反り返り部１４は、凹部３１と基面３０ａｂとの境界である壁面を構成している。また、本実施形態に係る内燃機関３は、吸気弁１１２との干渉を回避するバルブリセス３５を備えてもよい。バルブリセス３５は、基面３０ａｂよりも窪んで形成される。
【００８３】
本実施形態に係る内燃機関３において、流方向転換面１３及びガイド面１２のうち少なくとも一方は、ピストン頂部３０ａに窪んで形成される凹部の壁面である。
【００８４】
上記構成により、本実施形態に係る内燃機関３は、上記記載の内燃機関と同様の効果を奏すると共に、ピストン３０の軽量化による出力向上が期待できる。また、本実施形態に係る内燃機関３は、ピストン頂部３０ａと、筒内天井部１０１ａに設けられる他部材との干渉を抑制できるので、筒内燃焼空間１０１の設計の自由度が向上する。
【産業上の利用可能性】
【００８５】
以上のように、本発明に係る内燃機関は、筒内燃焼空間内に縦型の渦流を形成する内燃機関に有用であり、特に、縦型の渦流による火炎の偏りを抑制することに適している。
【図面の簡単な説明】
【００８６】
【図１】実施形態１に係る内燃機関を示す模式的断面図である。
【図２】実施形態１に係るピストン及び筒内燃焼空間を模式的に示す斜視図である。
【図３】実施形態１に係る内燃機関の筒内燃焼空間近傍を示す模式的断面図である。
【図４】実施形態１に係るピストン頂部を正面から模式的に示す平面図である。
【図５】実施形態１に係るピストン頂部及び筒内燃焼空間をシリンダの径方向から模式的に示す平面図である。
【図６】実施形態１に係るピストン頂部及び筒内燃焼空間を模式的に示す斜視図である。
【図７】実施形態１に係る内燃機関の火炎伝播の様子を示す図である。
【図８】実施形態１に係る内燃機関及び従来の内燃機関におけるＭＢＴ−ＴＫと燃焼期間との関係を示す図である。
【図９】実施形態１に係る内燃機関の燃焼パターンと、従来の内燃機関の燃焼パターンとを示すグラフである。
【図１０】実施形態２に係る他のピストン及び筒内燃焼空間を模式的に示す斜視図である。
【図１１】実施形態３に係る他のピストン及び筒内燃焼空間を模式的に示す斜視図である。
【図１２】従来の平面に形成されるピストン頂部を備える内燃機関の筒内燃焼空間を示す模式図である。
【図１３】縦型の渦流を筒内燃焼空間に形成する内燃機関の、火炎伝播の様子を示す図である。
【符号の説明】
【００８７】
１、２、３  内燃機関
１０、２０、３０  ピストン
１０ａ、２０ａ、３０ａ  ピストン頂部
１０ａｂ、２０ａｂ、３０ａｂ  基面
１１、２１ａ、２１ｂ  隆起部
１２  ガイド面
１２ａ  ＥＰ側ガイド面
１２ｂ  ＷＰ側ガイド面
１３ａ  ＥＰ側流方向転換面
１３ｂ  ＷＰ側流方向転換面
１４ａ  ＥＰ側反り返り部
１４ｂ  ＷＰ側反り返り部
１３  流方向転換面
１４  反り返り部
１５、３５  バルブリセス
３１  凹部
１００  シリンダ
１００ａ  シリンダ内壁面
１０１  筒内燃焼空間
１０１ａ  筒内天井部
１０２  クランク室
１０３  吸気ポート
１０４  排気ポート
１０５  インジェクタ
１０６  点火プラグ
１０７  クランクシャフト
１０８  シリンダヘッド
１０９  シリンダブロック
１１０  クランクケース
１１１  コネクティングロッド
１１２  吸気弁
１１３  排気弁
１１４  ＥＣＵ
１１５  吸気通路
１１６  排気通路
１００１  内燃機関
１０１０  ピストン
１０１０ａ  ピストン頂部
ＳＬ  シリンダ軸線
ＰＬ  流方向仮想線
ＣＬ  直交方向仮想線
ＦＬ０１  火炎
ＦＬ０２  火炎
ＯＰ  点火プラグ対向点
ＮＰ  ピストン頂部最排気側部位
ＳＰ  ピストン頂部最吸気側部位
ＥＰ  吸排気中間点
ＷＰ  吸排気中間点
ＴＦ  渦流
【図１】
2009019614.tif 000003
【図２】
2009019614.tif 000004
【図３】
2009019614.tif 000005
【図４】
2009019614.tif 000006
【図５】
2009019614.tif 000007
【図６】
2009019614.tif 000008
【図７】
2009019614.tif 000009
【図８】
2009019614.tif 000010
【図９】
2009019614.tif 000011
【図１０】
2009019614.tif 000012
【図１１】
2009019614.tif 000013
【図１２】
2009019614.tif 000014
【図１３】
2009019614.tif 000015