(57)【要約】【課題】放電電子の加速または減速に伴う内部空間内構成要素の速度変化に際して内部空間に発生する反撥性または吸引性の加速度の、外部空間への拡がりを、外部空間において利用できる重力加速度の生成装置を提供すること。【解決手段】本重力加速度の生成装置は、放電用の電力を供給する放電用電源１と、放電電圧を発生する放電電圧生成回路２と、放電電流を発生させる１対の放電電極３Ａ，３Ｂと、放電電流の速度を制御する１対の制御電極４Ａ，４Ｂと、制御用電圧を発生する制御電圧生成回路５と、制御用の電力を供給する制御用電源６と、放電電圧と制御電圧との相対的な印加タイミングを指令する電圧印加タイミング制御回路７と、を備えて構成され、放電電極３Ａ，３Ｂ間の放電電子流の速度を、制御電極４Ａ，４Ｂにより、放電途中で変化（加速または減速）させる。【選択図】図１
2009156245.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
電極間の電子流を制御することにより、吸引性または反撥性の重力加速度を発生させる重力加速度の生成装置であって、
少なくとも１対の放電用電極間に放電用電圧が印加された時に、前記電極間に電子流を放電させる手段と、
少なくとも１対の制御用電極に制御用電圧が印加された時に、前記電極間に前記放電された電子流の速度を変化させる電界を発生する手段と、
前記放電用電極に前記放電用電圧を印加するタイミングよりも所定の一定時間を遅延させたタイミングでもって、前記制御用電極に前記制御用電圧を印加する手段と、
を備えたことを特徴とする重力加速度の生成装置。
【請求項２】
前記制御用電圧は、前記吸引性の重力加速度を得る場合には前記放電用電極から放電される電子流の速度を加速させるものであり、前記反撥性の重力加速度を発生させる場合には前記放電用電極から放電される電子流の速度を減速させるものであることを特徴とする請求項１記載の重力加速度の生成装置。
【請求項３】
前記放電用電圧及び前記制御用電圧の極性は、いずれも周期的に交替するものであることを特徴とする請求項１または請求項２記載の重力加速度の生成装置。
【請求項４】
前記放電用電極と前記制御用電極とを兼ねる兼用電極を備えたことを特徴とする請求項１乃至３のいずれか１項に記載の重力加速度の生成装置。
【請求項５】
少なくとも、前記放電用電極及び前記制御用電極を含む放電経路については、電磁力を遮蔽するための電磁シールドが張られた箱の内部に収納されていることを特徴とする請求項１乃至４のいずれか１項に記載の重力加速度の生成装置。
【請求項６】
前記電磁シールドが張られた箱の内部は、真空または略真空状態であることを特徴とする請求項１乃至５のいずれか１項に記載の重力加速度の生成装置。
【請求項７】
前記電磁シールドが張られた箱の内部に核融合燃料を注入したことを特徴とする請求項１乃至６のいずれか１項に記載の重力加速度の生成装置。
【請求項８】
前記放電用電圧及び前記制御用電圧の電源として、人力による発電手段を使用したことを特徴とする請求項１乃至６のいずれか１項に記載の重力加速度の生成装置。
【請求項９】
請求項１乃至８のいずれか１項に記載の重力加速度の生成装置を搭載した航空機。
【請求項１０】
請求項１乃至８のいずれか１項に記載の重力加速度の生成装置を搭載したロケットを範疇に含む宇宙船。
【請求項１１】
請求項１乃至８のいずれか１項に記載の重力加速度の生成装置を搭載した移動体。
【請求項１２】
電極間の電子流を制御することにより、吸引性または反撥性の重力加速度を発生させる重力加速度の生成方法であって、
少なくとも１対の放電用電極間に放電用電圧が印加された時に、前記電極間に電子流を放電させるステップと、
少なくとも１対の制御用電極に制御用電圧が印加された時に、前記電極間に前記放電された電子流の速度を変化させる電界を発生するステップと、
前記放電用電極に前記放電用電圧を印加するタイミングよりも所定の一定時間を遅延させたタイミングでもって、前記制御用電極に前記制御用電圧を印加するステップと、
を備えたことを特徴とする重力加速度の生成方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  本発明は重力加速度の生成装置、及び重力加速度の生成方法に係り、特に、アルベルト・アインシュタインが提唱した特殊相対性理論を応用して、正の重力加速度（重力を生み出す吸引性の加速度）及び負の重力加速度（反重力を生み出す反撥性の加速度）を生成することができる重力加速度の生成装置、及び重力加速度の生成方法に関する。
【背景技術】
【０００２】  物理学会では、１９０５年にアルベルト・アインシュタインが光速度不変の原理と、特殊相対性原理とに基づいて特殊相対性理論を発表した。この理論から、静止質量（＝ｍ）の物体が運動量（＝ｐ）で運動する時のエネルギー（＝Ｅ）を求める計算式が、
Ｅ２＝ｍ２ｃ４＋ｐ２ｃ２
として導出され、また、この計算式において、この物体が静止している時のエネルギー（即ち静止エネルギー：Ｅ０）が、
Ｅ０＝ｍｃ２
として求められた。
これにより、質量とエネルギーは、互いに変換可能な等価な存在であるものと認識されるようになった。また、実際、電子対（電子と反電子）とを衝突させる実験により、電子対が光エネルギーに変換することが判明していた。【０００３】  なお、この特殊相対性理論によれば、静止質量（ｍ）の物体が速度（ｖ）で移動している場合の質量、即ち、相対論的質量（ｍｒ）が（１）式で求められる。
ｍｒ＝ｍ／（１−（ｖ２／ｃ２））１／２………………（１）
また、従来の宇宙論では、「万有引力定数が不変量であること」と、宇宙空間における「ＣＰ対称性の破れ」とが普遍的事実であると予想されていた。さらに、この「ＣＰ対称性の破れ」に起因して、我々の宇宙は反物質の量よりも物質の量の方が遙に多いと認識されていた。【０００４】  一方、量子論の分野では、主たる計量として確率解釈の波動関数が周知であったが、この計量では複雑系、即ち、複数の母集団における複数の確率変数を総合的に扱う必要がある場合には使用できないことが明らかであった、しかしながら、情報理論の分野においては、汎用パターン認識の研究から、確率に代わって複雑系を取り扱うことが可能な「勢力」と呼ばれる計量が、この発明の発明者により発見されており、この計量を基にして構築される「拡散速度ベクトル」が、ニューラルネットワークの重みベクトルとして使用できることが開示されていた（特許文献１参照）。【０００５】  さらに、エネルギーの分野では、核融合装置として、新しい常温核融合方式に基づく核融合装置が、この発明の発明者により開示されており、この装置は、本発明の装置と同様に電子線を使用する方式であることから、本発明の装置と一部を兼用させることが可能であり、よって、本発明の装置の動力源として好適に使用できることが判明していた（特許文献２参照）。【０００６】
【特許文献１】  「特許第３７９６７５５号公報」
【特許文献２】  「特開２００７−２４８４７号公報」
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】  しかしながら、前述のとおり、物理の分野では、電子対が光エネルギーに変換する実験結果が得られている一方、この逆過程において、空間には、光子（光エネルギー）の存在によって電子対を発生させる場所と発生させない場所との違いが存在することも判明していた。このことから、完全に何も無い空間には光エネルギーを付与しても質量を生み出さないこと、逆に言って、空間が質量を生み出すには、光エネルギー＋αが必要であることが示唆されていた。【０００８】  また、前述のとおり、従来の宇宙論では、「ＣＰ対称性の破れ」が普遍性を有する事実であると予想されており、その結果、我々の宇宙は反物質の量よりも物質の量の方が遙に多いと認識されてはいたが、近年になって、物質を構成する原子の大部分はクオーク凝縮であり、このクォーク凝縮の正体がクォーク対（クォークと反クォークのペア）であることが判明するに及んで、「我々の宇宙では反物質よりも物質の量の方が遙に多い」といった単純な宇宙像は崩壊することになった。【０００９】  また、従来の物理学では、前述の（１）式を少し変形しただけで得られる変形式の物理的な意味付けが全く説明できなくなるといった問題点を有していた。（１）式を変形して得られる変形式と、その解釈にまつわる問題点については、後述することにして、まず、前述の（１）式を再掲する。
ｍｒ＝ｍ／（１−（ｖ２／ｃ２））１／２………………（１）
（１）式における左辺の相対論的質量ｍｒは、前記物体が移動している速度（ｖ）の関数であることから、これを改めてｍｖと記し、かつ右辺を書き改めると、（２）式を得る。
ｍｖ＝ｍｃ／（ｃ２−ｖ２）１／２……………………（２）
（２）式の両辺に（ｃ２−ｖ２）１／２を乗じると、（３）式を得る。
ｍｖ×（ｃ２−ｖ２）１／２＝ｍｃ……………………（３）【００１０】  ここで、この（３）式の意味する物理的な意味付けを、現在の物理学や天文学の知識では全く説明することができない。例えば、（３）式の右辺については、これを、「静止質量ｍの物体が光速度ｃで移動する場合の運動量である」、と解釈することは全くの誤りである。何故なら、特殊相対論の帰結により、この物体は、光速度ｃで移動することができないからである。また、よしんば、この物体が光速度ｃで移動したとしても、その場合の当該物体の質量は、やはり、特殊相対論の帰結により、もはや静止質量ｍではありえない。よって、本発明に際しての課題の１つは、（３）式の有効な物理的意味付けを与えることであった。【００１１】  さらに、前述のとおり、クォーク凝縮の正体がクォーク対であることが判明するに及んで、「ＣＰ対称性の破れ」が宇宙全体において普遍性を有する事実であるか否かまでもが疑わしくなり、他に、何か重要なパラメータを見落としている可能性が高まって来た。そこで、本発明を考案するに際して、発明者は物理学上の１つの新理論（即ち「相補性理論」）を提唱するのであり、ここで展開した理論では、この見落としていたパラメータが、即ち「勢力」と呼称される新たな計量であることが解明されており、この見通しが正しいとすると、物質や反物質の崩壊速度は、その周囲環境との「勢力」差で決められることになり、決して物性として普遍的に定まっているものではないことになる。【００１２】  また、この「勢力」差には、一種の正帰還が掛かり、即ち、勝者側に傾く方向で「勢力」差が拡大することになるので、これにより、現在の我々の宇宙では物質よりも反物質の崩壊速度が僅かに速いといった１つの事情（いわゆる「ＣＰ対称性の破れ」）が生じていたに過ぎなかったことが推論される。即ち、この「勢力」なるパラメータの存在により、従来の「ＣＰ対称性の破れ」の理論は、宇宙空間における普遍性を喪失することになる。その証拠として、例えば、物質の近傍と反物質の近傍とでは、この「勢力」の値が著しく異なるので、物質は、通常の宇宙空間に存在する場合に比べて、反物質の近傍に存在する場合の方が、遙に崩壊速度が大となる。一般に、物理理論が、重要なパラメータを脱落させていたのでは、宇宙空間における普遍性を確立した理論となることはできない。【００１３】  ここで、本発明の理論的根拠となる「相補性理論」の中核を占めるものとして、前記パラメータの「勢力」の物理的な意味について説明する。
空間が質量を生み出すに必要なものは「光エネルギー＋α」であることは前述したとおりであるが、前述の「勢力」差で言うところの「勢力」とは、このαがとり得る物理的な状態から算出される平均値（後述する）のことである。以下、このαのことを「潜在質量」と呼称する。また、この潜在質量の１単位を構成する潜在質量のことを単位潜在質量と呼称する。【００１４】  具体的には、「相補性理論」では、潜在質量が存在する空間（即ち、我々の宇宙空間）を、物質や反物質の内部空間まで含めて２つの空間（即ち、実空間と、この実空間に対して相補的な相補空間）に２分し、前述の潜在質量が活性化されたもの（以下、「活性化された潜在質量」と称する）を含む或る任意の物理系（以後、単に「領域」と呼称することがある）において、前述の活性化された単位潜在質量が、実空間側に存在する個数から、この活性化された単位潜在質量が相補空間側に存在する個数を差し引いた差の値を、さらに、この単位潜在質量の総個数で除し、その結果として求められる値のことを、この物理系の「勢力」と定義するものである。よって、この「勢力」は、顕在質量（物質及び／または反物質）を含む物理空間のあらゆる領域に定義することが可能な量である。なお、上記領域には、具体例として、その定義により、任意の物体、天体、電子等の全ての素粒子、等々が含まれる。この内、本発明では電子を使用している。【００１５】  ちなみに、この「勢力」なる計量は、前述のとおり、本発明の発明者が既に権利取得したニューラルネットワークに関する特許（特許第３７９６７５５号：「バイオロジカル・ニューラルネットワーク」）においても使用されており、ここでは、センサーによって抽出される観測対象の事象情報からニューロンの重みベクトルを形成することに使用されている（特許文献１参照）。
なお、以下では、単位潜在質量が実空間側に存在する個数から、単位潜在質量が相補空間側に存在する個数を差し引いただけの値のことを「質量準位」と呼称する（即ち、質量準位は、勢力とは違って単位潜在質量の総個数では除さない値）。この定義によれば、先に定義した「勢力」は、即ち平均質量準位を示すものとなる。【００１６】  本発明は、上記従来の物理的な解釈上の問題点に鑑みてなされたものであって、放電電子の移動速度を減速または加速することで、前記電子の内部空間において、反撥性の加速度または吸引性の加速度を生成させることが可能とし、この内部空間における反撥性または吸引性の加速度の、外部空間への拡がりを、外部空間において利用できる重力加速度の生成装置を提供することを目的としている。
本発明の他の目的は、放電電子の移動速度を減速または加速することで、前記電子の内部空間において、反撥性の加速度または吸引性の加速度を生成させることが可能とし、この内部空間における反撥性または吸引性の加速度の、外部空間への拡がりを、外部空間において利用できる重力加速度の生成方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１７】  上記課題を解決するために、本発明に係る重力加速度の生成装置は、電極間の電子流を制御することにより、吸引性または反撥性の重力加速度を発生させる重力加速度の生成装置であって、少なくとも１対の放電用電極間に放電用電圧が印加された時に、前記電極間に電子流を放電させる手段と、少なくとも１対の制御用電極に制御用電圧が印加された時に、前記電極間に前記放電された電子流の速度を変化させる電界を発生する手段と、前記放電用電極に前記放電用電圧を印加するタイミングよりも所定の一定時間を遅延させたタイミングでもって、前記制御用電極に前記制御用電圧を印加する手段と、を備えたことを特徴とする重力加速度の生成装置を提供するものである。【００１８】  また、前記重力加速度の生成装置において、前記制御用電圧は、前記吸引性の重力加速度を得る場合には前記放電用電極から放電される電子流の速度を加速させるものであり、前記反撥性の重力加速度を発生させる場合には前記放電用電極から放電される電子流の速度を減速させるものであることを特徴とする。
また、前記重力加速度の生成装置において、前記放電用電圧及び前記制御用電圧の極性は、いずれも周期的に交替するものであることを特徴とする。
また、前記重力加速度の生成装置において、前記放電用電極と前記制御用電極とを兼ねる兼用電極を備えたことを特徴とする。【００１９】  また、前記重力加速度の生成装置において、少なくとも、前記放電用電極及び前記制御用電極を含む放電経路については、電磁力を遮蔽するための電磁シールドが張られた箱の内部に収納されていることを特徴とする。
また、前記重力加速度の生成装置において、前記電磁シールドが張られた箱の内部は、真空または略真空状態であることを特徴とする。
また、前記重力加速度の生成装置において、前記電磁シールドが張られた箱の内部に核融合燃料を注入したことを特徴とする。
さらに、前記重力加速度の生成装置において、前記放電用電圧及び前記制御用電圧の電源として、人力による発電手段を使用したことを特徴とする。【００２０】  また、本発明は、前記重力加速度の生成装置を搭載した航空機を提供するものである。
また、本発明は、前記重力加速度の生成装置を搭載したロケットを範疇に含む宇宙船を提供するものである。
さらに、本発明は、前記重力加速度の生成装置を搭載した移動体を提供するものである。【００２１】  また、本発明に係る重力加速度の生成方法は、電極間の電子流を制御することにより、吸引性または反撥性の重力加速度を発生させる重力加速度の生成方法であって、少なくとも１対の放電用電極間に放電用電圧が印加された時に、前記電極間に電子流を放電させるステップと、少なくとも１対の制御用電極に制御用電圧が印加された時に、前記電極間に前記放電された電子流の速度を変化させる電界を発生するステップと、前記放電用電極に前記放電用電圧を印加するタイミングよりも所定の一定時間を遅延させたタイミングでもって、前記制御用電極に前記制御用電圧を印加するステップと、を備えたことを特徴とする重力加速度の生成方法を提供するものである。
【発明の効果】
【００２２】  以上説明したように、本発明の重力加速度の生成装置によれば、電極間の電子流を制御することにより、吸引性または反撥性の重力加速度を発生させる重力加速度の生成装置において、少なくとも１対の放電用電極間に放電用電圧が印加された時に、前記電極間に電子流を放電させ、少なくとも１対の制御用電極に制御用電圧が印加された時に、前記電極間に前記放電された電子流の速度を変化させる電界を発生し、さらに、前記放電用電極に前記放電用電圧を印加するタイミングよりも所定の一定時間を遅延させたタイミングでもって、前記制御用電極に前記制御用電圧を印加するので、放電電子の移動速度が放電経路の途中において減速または加速され、この時、特殊相対論を内部空間まで含めて拡大解釈すると、前記電子の内部空間において内部構成要素の移動速度が加速または減速されることになるので、自然界の秩序において、当該内部空間では、前記加速または減速を実現するための反撥性の加速度または吸引性の加速度を生成させることが必要となり、また、このような内部空間において発生される反撥性または吸引性の加速度の、外部空間への拡がりを遮蔽する物質は存在しないので、このような反撥性または吸引性の加速度を、外部空間においても利用することが可能となる重力加速度の生成装置を提供することができる効果がある。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２３】  以下、本発明の重力加速度の生成装置の最良の実施形態について、〔第１の実施形態〕〜〔第９の実施形態〕の順に図面を参照して詳細に説明する。【００２４】  図１は、本発明の第１の実施形態に係る重力加速度の生成装置の全体構成を示す構成図である。
同図において、本実施形態の重力加速度の生成装置は、放電用の電力を供給する放電用電源１と、放電電圧を発生する放電電圧生成回路２と、放電電流を発生させる１対の放電電極３Ａ，３Ｂと、放電電流の速度を制御する１対の制御電極４Ａ，４Ｂと、制御用電圧を発生する制御電圧生成回路５と、制御用の電力を供給する制御用電源６と、放電電圧と制御電圧との相対的な印加タイミングを指令する電圧印加タイミング制御回路７と、を備えて構成される。【００２５】  放電用電源１及び制御用電源６は、直流または連続／不連続の脈流、並びに波形を問わない交流（例えば、矩形、正弦曲線、三角形、円形、楕円形、等）の電力を出力するものであってよく、例えば、商用電源、一次電池、二次電池、太陽電池、原子力電池（核融合手段を含む）等を使用することができる。
放電電圧生成回路２及び制御電圧生成回路５は、例えば、直流昇圧器とスイッチング素子、等によって構成することができる。
放電用電源１は、少なくとも運転期間中の放電電極３Ａ−３Ｂ間の放電に必要な電力を調達可能なものとする。また、放電電圧生成回路２の出力電圧は、少なくとも放電に必要な閾値の電圧値を生成できるものとする。【００２６】  制御用電源６は、少なくとも運転期間中の後述する放電電流の制御に必要な電力を調達可能なものとする。また、制御電圧生成回路６の出力電圧は、少なくとも後述する放電電流の制御（より具体的には放電電流における電子移動速度の減速または加速）に必要な電圧値を生成できるものとする。【００２７】  放電電極３Ａ，３Ｂ、及び制御電極４Ａ，４Ｂを構成する素材には、任意の金属を使用することができるが、放電による消耗が少ない金属を使用することが好ましい。
放電電極３Ａ，３Ｂ、及び制御電極４Ａ，４Ｂの平面形状は、任意の形状であってよい。また、その表面には放電を容易にするための１つ以上の突起を設けることができる。この突起の形状は任意であり、例えば、球面を有することが可能である。また、針状の突起であってもよい。さらに、放電電極３Ａ−３Ｂ間の放電に必要な放電距離（放電間隔）を残してさえしていれば、放電電極３Ａ，３Ｂ、及び制御電極４Ａ，４Ｂの側面の横幅（厚さ）は任意であり、縦幅も任意である。したがって、横幅を縦幅よりも長くした棒状であってもよい。【００２８】  放電電極３Ａ，３Ｂ、及び制御電極４Ａ，４Ｂは、放電時の騒音発生や、電波障害の発生を避けるために、その全体を電磁シールドで覆うことが好ましい。さらに、この電磁シールド内を真空に引くことが好ましい。なお、この電磁シールドに負電荷を帯電させると共に、この電磁シールド内を真空に引いた後、この電磁シールド内に核融合燃料を注入することにより、前述の反重力を得るための放電の際に、この電磁シールド内に核融合反応を実現させることも可能となる（詳細は特許文献２参照）。
電圧印加タイミング制御回路７は、スイッチング素子、タイマー、発振器、等によって構成することができる。【００２９】  以下、本実施形態に係る重力加速度の生成装置の動作について説明する。
図２は、本実施形態に係る重力加速度の生成装置において反重力を発生させる場合に各電極に印加する電圧の印加タイミングの１例を示すタイミングチャート図である。
電圧印加タイミング制御回路７は、放電電圧生成回路２の放電電圧印加のタイミング信号を送出し、この送出時点から所定の時間間隔を挟んで制御電圧生成回路５に対して制御電圧印加のタイミング信号を送出する。以後、このサイクルを繰り返す。放電電圧生成回路２及び制御電圧生成回路５の各々は、前記電圧印加タイミング制御回路７からのタイミング信号により、放電電極３Ａ，３Ｂ及び制御電極４Ａ，４Ｂに印加する電圧を、それぞれ生成する。【００３０】以下、この電圧印加タイミングについて、より具体的に説明する。
まず、放電時電位として放電電極３Ａには負電位が第１の所定の一定時間だけ印加され、同時に、放電電極３Ｂには正電位が前記第１の所定の一定時間だけ印加される。
次に、この第１の所定の一定時間が経過した直後に、制御時電位として制御電極４Ａには正電位が第２の所定の一定時間だけ印加され、同時に、制御電極４Ｂには負電位が前記第２の所定の一定時間だけ印加される。
これで、１サイクルの動作（放電動作及び制御動作）が完了する。以後、上記と同様の１サイクルの動作を繰り返す。【００３１】  なお、第１の所定の一定時間と第２の所定の一定時間との合計（１サイクルの時間長）は、放電電極３Ａから発せられた自由放電（制御を受けない場合の放電）の放電電流が放電電極３Ｂに到達するのに要する時間よりも短い時間とする。即ち、１サイクルにおける放電電極３Ａ−３Ｂ間の放電動作、及びそれを制御する制御電極４Ａ，４Ｂの制御動作は、放電電極３Ａから発せられた自由放電の場合の放電電流が放電電極３Ｂに到達するのに要する時間よりも短い時間内で行われる。【００３２】  この上記の各サイクルにおいて、放電電極３Ａから発せられた放電電流中の電子は放電電極３Ｂに到達するまでに制御電極４Ａ，４Ｂの制御作用を受け、この場合は、その移動速度が減少させられる。即ち、この放電電流中の電子は減速度を受け、これにより、その内部空間を構成する顕在化した潜在質量には、特殊相対論の要請から加速度が加えられる。この加速度は、内部空間または当該顕在化した潜在質量に生じるものであるが、そのいずれにしても、その作用が外部空間にまで漏れ出すことを妨げる物質または反物質は存在しないので、結果として、この加速度は、外部空間にまで拡がり、その途上に存在する顕在質量（即ち物質及び／または反物質）に対しても、（それが如何に巨大な質量を有していても）、同様に加速度（即ち反重力）の作用を及ぼすことになる。【００３３】  ちなみに、この装置の消費電力について考察すると、放電電極３Ａ−３Ｂ間の放電経路において電流中の電子の速度は制御電極４Ａ，４Ｂの制御作用を受けて減速させられるので、減速前の速い流速で大量の電子が放電電極３Ｂに流れ込むことが阻止され、即ち、放電電極３Ａ−３Ｂ間の放電経路における実行インピーダンスが大きくなるので、この装置の消費電力は自由放電時の消費電力に比べて遙に少なくて済むのである。【００３４】  なお、前述の第１の所定の一定時間が経過した直後に、制御時電位として制御電極４Ａには負電位を第２の所定の一定時間だけ印加し、同時に、制御電極４Ｂには正電位を前記第２の所定の一定時間だけ印加することにより、放電電極３Ｂに向かう放電電子の移動速度を一層加速するように制御すれば、本実施形態に係る重力加速度の生成装置において重力を発生させることが可能となる。しかし、この場合は大量の電力が必要となる。【００３５】  図３は、本実施形態に係る重力加速度の生成装置において反重力を発生させる場合に各電極に印加する電圧の印加タイミングの他の１例を示すタイミングチャート図であり、図３（ａ）は、電圧の印加時間にΔｔだけのオーバーラップが存在する場合を示し、図３（ｂ）は、電圧の印加時間にΔｔだけの遅延が存在する場合を示すものである。【００３６】  図３（ａ）に示す各電極の電位印加時間には、放電電極３Ａ−３Ｂ間の放電時電位の印加時間と、制御電極４Ａ−４Ｂ間の制御時電位の印加時間とに、Δｔだけのオーバーラップが存在する。また、図３（ｂ）に示す各電極の電位印加時間には、放電電極３Ａ−３Ｂ間の放電時電位の印加時間と、制御電極４Ａ−４Ｂ間の制御時電位の印加時間とに、Δｔだけの遅���が存在する。【００３７】  本発明では、各電極に印加する電圧の印加タイミングは、原則として制限されるものではないが、放電電極３Ａと制御電極４Ａとの間に短絡放電を生じさせないタイミングを選んで設定する必要がある。勿論、制御電極４Ａ，４Ｂの作用タイミングが早すぎたり、逆に遅すぎたりすることも回避されるべきである。【００３８】  図４は、本実施形態に係る重力加速度の生成装置において反重力を発生させる場合に各電極に印加する電圧の印加タイミングの他の１例を示すタイミングチャート図である。
同図に示す場合は、放電電極３Ａ−３Ｂ間、及び制御電極４Ａ−４Ｂ間の電位を交互に入れ替えている。即ち、印加電圧として脈流の交番電圧を使用している。重力が発生するまでの過程と作用は上記と同様である。【００３９】  図５は、本実施形態に係る重力加速度の生成装置において反重力を発生させる場合に各電極に印加する電圧の印加タイミングの他の１例を示すタイミングチャート図であり、図５（ａ）は、脈流の交番電圧の印加時間にΔｔだけのオーバーラップが存在する場合を示し、図５（ｂ）は、脈流の交番電圧の印加時間にΔｔだけの遅延が存在する場合を示すものである。
図５（ａ）に示す場合は、放電電極３Ａ−３Ｂ間、及び制御電極４Ａ−４Ｂ間の電位を交互に入れ替え、即ち、印加電圧として脈流の交番電圧を使用すると共に、脈流の交番電圧の印加時間にΔｔだけのオーバーラップが存在する。重力が発生するまでの過程と作用は上記と同様である。【００４０】  図５（ｂ）に示す場合は、放電電極３Ａ−３Ｂ間、及び制御電極４Ａ−４Ｂ間の電位を交互に入れ替え、即ち、印加電圧として脈流の交番電圧を使用すると共に、脈流の交番電圧の印加時間にΔｔだけの遅延が存在する。重力が発生するまでの過程と作用は上記と同様である。【００４１】  図６は、本実施形態に係る重力加速度の生成装置における放電電極の１構造例を示す説明図である。
同図に示す放電電極３Ａ，３Ｂの各放電板３１には、制御電極４Ａ−４Ｂ間に渡る電界（より具体的には電気力線）が放電電極３Ａ，３Ｂを貫通できるようにするために貫通孔３２が穿たれている。これにより、制御電極４Ａ，４Ｂの電子流に対する制御作用を確実なものにすることができる。【００４２】  図７は、本実施形態に係る重力加速度の生成装置における放電電極の１構造例を示す説明図であり、図７（ａ）は平面図、図７（ｂ）は側面透視図を示すものである。
同図に示す放電電極３Ａ，３Ｂ、及び制御電極４Ａ，４Ｂは、各々が同心円をなす円柱状であり、かつ放電電極３Ａ，３Ｂの各放電板３１には、制御電極４Ａ−４Ｂ間に渡る電界（より具体的には電気力線）が放電電極３Ａ，３Ｂを貫通できるようにするために貫通孔３２が穿たれている。これにより、制御電極４Ａ，４Ｂの電子流に対する制御作用を確実なものにすると共に、円柱構造により、上下方向以外の方向に向かう反重力ベクトルを互いに相殺させることができる。
〔第２の実施形態〕【００４３】  図８は、本発明の第２の実施形態に係る重力加速度の生成装置の全体構成を示す構成図である。
同図に示す本実施形態の重力加速度の生成装置の構成は、本発明の第１の実施形態に係る重力加速度の生成装置と比べて、電圧印加タイミング制御回路７が電圧印加タイミング遅延回路１７に代わっているだけであって、その他の構成は本発明の第１の実施形態に係る重力加速度の生成装置と同じである。また、電圧印加タイミング遅延回路１７の出力仕様（即ちタイミング信号の出力タイミング）も、電圧印加タイミング制御回路７の出力仕様と同じであるので、以下では、電圧印加タイミング遅延回路１７を主とした、前記出力仕様を可能にする動作について説明する。【００４４】  放電電圧生成回路２は、放電電極３Ａ−３Ｂ間に前述の放電電位を印加した時点で、電圧印加タイミング遅延回路１７に合図の信号を送出する。電圧印加タイミング遅延回路１７は、この合図の信号を受け、この信号の受信時点から、図２〜５に示す所定の時間間隔を挟んで制御電圧生成回路５に対して合図の信号を送出する。制御電圧生成回路５は、この合図の信号を受け、制御電極４Ａ−４Ｂ間に所定の制御電位を印加する。これにより、本装置は、図２〜５のタイミングチャート図と同様の動作タイミングで作動する。【００４５】  この実施形態においても、電圧印加タイミング遅延回路１７によって、第１の実施の形態で述べた第１の所定の一定時間が経過した直後に、制御時電位として制御電極４Ａには負電位を第２の所定の一定時間だけ印加し、同時に、制御電極４Ｂには正電位を前記第２の所定の一定時間だけ印加して、放電電極３Ｂに向かう放電電子の移動速度を一層加速するように制御すれば、重力を発生させることも可能となる。
〔第３の実施形態〕【００４６】  図９は、本発明の第３の実施形態に係る重力加速度の生成装置の全体構成を示す構成図である。
同図に示す本実施形態の重力加速度の生成装置の構成は、本発明の第１の実施形態に係る重力加速度の生成装置と比べて、放電電極３Ａ，３Ｂ、及び制御電極４Ａ，４Ｂが兼用電極１３Ａ，１３Ｂに代わっているだけであって、その他の構成は本発明の第１の実施形態に係る重力加速度の生成装置と同じである。【００４７】  この実施形態においても、電圧印加タイミング制御回路２７によって、第１の実施の形態における図２，４に示すタイミングと同じタイミングで、兼用電極１３Ａ，１３Ｂに放電電圧及び制御電圧を印加し、放電後に兼用電極１３Ｂに向かう放電電子の移動速度を減速するように制御すれば、反重力を得ることが可能である。また、電圧印加タイミング制御回路２７によって、放電後、第１の実施の形態で述べた第１の所定の一定時間が経過した直後に、制御時電位として兼用電極１３Ａには負電位を第２の所定の一定時間だけ印加し、同時に、兼用電極１３Ｂには正電位を前記第２の所定の一定時間だけ印加して、兼用電極１３Ｂに向かう放電電子の移動速度を一層加速するように制御すれば、重力を発生させることも可能となる。【００４８】  図１０は、本発明の第３の実施形態に係る重力加速度の生成装置の兼用電極１３Ａ，１３Ｂの１構造例を示すものであり、図１０（ａ）は平面図を示し、図１０（ｂ）は側面透視図を示す。
同図に示す構造例では、図１０（ａ）に示すように、兼用電極１３Ａ，１３Ｂは、それぞれリング（円環）形状であり、しかも、兼用電極１３Ａと兼用電極１３Ｂは同心円の関係をなしている。このように構成すれば、平面に拡がる反重力ベクトルの各々を当該リング内で閉じ込めて互いに相殺させ、集中的に上下方向だけに向かわせる効果が期待される。
〔第４の実施形態〕【００４９】  図１１は、本発明の第４の実施形態に係る重力加速度の生成装置の全体構成を示す構成図である。
同図に示す本実施形態の重力加速度の生成装置の構成は、本発明の第３の実施形態に係る重力加速度の生成装置と比べて、電圧印加タイミング制御回路２７（図９）が電圧印加タイミング遅延回路３７に代わっているだけであって、その他の構成は本発明の第３の実施形態に係る重力加速度の生成装置と同じである。【００５０】  この実施の形態においても、電圧印加タイミング遅延回路３７によって、第１の実施の形態における図２，４に示すタイミングと同じタイミングで、兼用電極１３Ａ，１３Ｂに放電電圧及び制御電圧を印加し、放電後に兼用電極１３Ｂに向かう放電電子の移動速度を減速するように制御すれば、反重力を得ることが可能である。また、電圧印加タイミング遅延回路３７によって、放電後、第１の実施の形態で述べた第１の所定の一定時間が経過した直後に、制御時電位として兼用電極１３Ａには負電位を第２の所定の一定時間だけ印加し、同時に、兼用電極１３Ｂには正電位を前記第２の所定の一定時間だけ印加して、兼用電極１３Ｂに向かう放電電子の移動速度を一層加速するように制御すれば、重力を発生させることも可能となる。
〔第５の実施形態〕【００５１】  図１２は、本発明の第５の実施形態に係る重力加速度の生成装置の全体構成を示す構成図である。
同図に示す本実施形態の重力加速度の生成装置の構成は、本発明の第１の実施形態に係る重力加速度の生成装置と比べて、放電用電源１（図１）が制御用電源６（図１）と兼用の兼用電源１１に代わっているだけであって、その他の構成、及び動作は本発明の第１の実施形態に係る重力加速度の生成装置と全く同じである。
〔第６の実施形態〕【００５２】  図１３は、本発明の第６の実施形態に係る重力加速度の生成装置の全体構成を示す構成図である。
同図に示す本実施形態の重力加速度の生成装置の構成は、本発明の第２の実施形態に係る重力加速度の生成装置と比べて、放電用電源１（図８）が制御用電源６（図８）と兼用の兼用電源１１に代わっているだけであって、その他の構成、及び動作は本発明の第２の実施形態に係る重力加速度の生成装置と全く同じである。【００５３】  図１４は、本発明の第６の実施形態に係る重力加速度の生成装置の具体的な１構成例を示す回路図である。
ＡＣ電源１０１は、波長の整数倍が放電電極３Ａ−３Ｂ間の長さとなることが必要であり、例えば、〔ｍｍ〕のオーダーから〔ｍ〕のオーダーまでの設計幅が可能である。放電電極３Ａ−３Ｂ間に印加する電圧値は、勿論、放電電極３Ａ−３Ｂ間の決定された長さでの放電が可能な電圧値とすることが必要であるので、高圧変圧器１０２は、これらの要請を満たすものでなければならない。遅延用リアクトルＬは、電圧印加タイミング遅延回路１７（図１３）を具体化したものであり、高圧変圧器１０２から制御電極４Ａ，４Ｂに向かう配線の片側だけに設置してもよい。
〔第７の実施形態〕【００５４】  図１５は、本発明の第７の実施形態に係る重力加速度の生成装置の全体構成を示す構成図である。
同図に示す本実施形態の重力加速度の生成装置の構成は、本発明の第３の実施形態に係る重力加速度の生成装置と比べて、放電用電源１（図９）が制御用電源６（図９）と兼用の兼用電源１１に代わっているだけであって、その他の構成、及び動作は本発明の第３の実施形態に係る重力加速度の生成装置と全く同じである。【００５５】  この実施形態においても、電圧印加タイミング制御回路２７によって、第１の実施の形態における図２，４に示すタイミングと同じタイミングで、兼用電極１３Ａ，１３Ｂに放電電圧及び制御電圧を印加し、放電後に兼用電極１３Ｂに向かう放電電子の移動速度を減速するように制御すれば、反重力を得ることが可能である。また、電圧印加タイミング制御回路２７によって、放電後、第１の実施の形態で述べた第１の所定の一定時間が経過した直後に、制御時電位として兼用電極１３Ａには負電位を第２の所定の一定時間だけ印加し、同時に、兼用電極１３Ｂには正電位を前記第２の所定の一定時間だけ印加して、兼用電極１３Ｂに向かう放電電子の移動速度を一層加速するように制御すれば、重力を発生させることも可能となる。
〔第８の実施形態〕【００５６】  図１６は、本発明の第８の実施形態に係る重力加速度の生成装置の全体構成を示す構成図である。
同図に示す本実施形態の重力加速度の生成装置の構成は、本発明の第７の実施形態に係る重力加速度の生成装置と比べて、電圧印加タイミング制御回路２７（図１５）が電圧印加タイミング遅延回路３７に代わっているだけであって、その他の構成は本発明の第７の実施形態に係る重力加速度の生成装置と同じである。【００５７】  この実施の形態においても、電圧印加タイミング遅延回路３７によって、第１の実施の形態における図２，４に示すタイミングと同じタイミングで、兼用電極１３Ａ，１３Ｂに放電電圧及び制御電圧を印加し、放電後に兼用電極１３Ｂに向かう放電電子の移動速度を減速するように制御すれば、反重力を得ることが可能である。また、電圧印加タイミング遅延回路３７によって、放電後、第１の実施の形態で述べた第１の所定の一定時間が経過した直後に、制御時電位として兼用電極１３Ａには負電位を第２の所定の一定時間だけ印加し、同時に、兼用電極１３Ｂには正電位を前記第２の所定の一定時間だけ印加して、兼用電極１３Ｂに向かう放電電子の移動速度を一層加速するように制御すれば、重力を発生させることも可能となる。
〔第９の実施形態〕【００５８】  図１７は、本発明の第９の実施形態に係る重力加速度の生成装置の全体構成を示す構成図である。
高圧高周波生成回路２１の出力波の波長は、その整数倍が兼用電極１３Ａ−１３Ｂ間の長さとなることが必要であり、例えば、〔ｍｍ〕のオーダーから〔ｍ〕のオーダーまでの設計幅が可能である。また、高圧高周波生成回路２１の出力波の波形は任意であり、例えば、矩形、正弦曲線、三角形、円形、楕円形、等が可能である。【００５９】  兼用電極１３Ａ−１３Ｂ間に印加する電圧値は、勿論、兼用電極１３Ａ−１３Ｂ間の決定された長さでの放電が可能な電圧値とすることが必要であるので、高圧高周波生成回路２１は、これらの要請を満たすものでなければならない。電圧調整用回路２２は、制御用電圧の印加タイミングを放電用電圧の印加タイミングよりも遅延させるためのものであり、高圧高周波生成回路２１から兼用電極１３Ａ，１３Ｂに向かう配線の片側だけに設置してもよい。【００６０】  図１８は、本発明の第９の実施形態に係る重力加速度の生成装置の具体的な１構成例を示す回路図である。
高周波電源２３は、波長の整数倍が放電電極１３Ａ−１３Ｂ間の長さとなることが必要であり、例えば、〔ｍｍ〕のオーダーから〔ｍ〕のオーダーまでの設計幅が可能である。放電電極１３Ａ−１３Ｂ間に印加する電圧値は、勿論、放電電極１３Ａ−１３Ｂ間の決定された長さでの放電が可能な電圧値とすることが必要であるので、高圧高周波変圧器１０２Ａは、これらの要請を満たすものでなければならない。抵抗Ｒ，ダイオードＤ１，Ｄ２で構成された回路部分は、電圧調整用回路２２（図１７）を具体化したものであり、高圧高周波変圧器１０２Ａから兼用電極１３Ａ，１３Ｂに印加される電圧の電圧値を、その位相（電流方向）によって違えるようにするものである。
（発明の原理）【００６１】まず、前述の（３）式を再掲する。
ｍｖ×（ｃ２−ｖ２）１／２＝ｍｃ……………………（３）
前述のとおり、この（３）式の意味する物理的な意味付けは、現在の物理学や天文学の知識では全く説明することができない。
では、前述の相補性理論を踏まえて、（３）式はどのように解釈できるであろうか。
一つの解釈は、「或る空間（領域）では、顕在化した潜在質量（＝顕在質量）ｍが、速度ｃ（即ち光速度）で運動する」ということを示しており、（３）式の右辺は、この空間における当該潜在質量の運動量を示すものに他ならないのである【００６２】  さらに、もう一つの解釈として、（３）式の右辺は、「この空間で顕在化した潜在質量（即ち、生成された顕在質量）は、その生成時に速度ｃ（即ち光速度）を与えられた」ということをも示しているのである。この場合、（３）式の右辺（＝ｍｃ）は、潜在質量が顕在化して顕在質量として生成される際に、クリアされたところの、生成に必要な運動量の閾値を示すものとなる。
（３）式の意味する物理的な意味付けに関する上記２つの解釈は、どちらも可能である。ここで、（３）式の左辺について言及すると、（３）式の左辺についても、上記の右辺と同様の解釈が可能となる。【００６３】  物体が速度ｖで移動する時に、この物体の内部空間において顕在化した潜在質量の運動速度が光速度ｃよりも遅くなる理由は、実空間と同様の相対論的な効果によるものであると考えられる。即ち、内部空間においても運動量保存則が成立するものとすれば、物体の速度が光速度ｃに達した時には、質量ｍｖがどのような値をとろうとも、保存されるべき運動量が零乃至は不定になってしまうので、物体が内部構成要素（即ち顕在化した潜在質量）を有する限りは物体の速度が光速度ｃに達することは否定されることになる。
また、物体が光速度ｃを超えようとする時にも、上記と同様の矛盾が発生する時点が到来するので、物体が内部構成要素を有する限りは、やはり、光速度ｃを超えることは否定されることになる。
なお、現代物理では、静止空間についての解釈も曖昧であり、喧しく議論されている所であるが、顕在化した潜在質量（＝顕在質量）ｍが、光速度ｃで運動する領域（空間）、或いは光速度ｃで生成される領域（空間）のことを、改めて静止空間と定義することを発明者は提案している。【００６４】  （３）式は、この領域の内部空間において、少なくとも、その構成要素である顕在化した潜在質量の内部運動量が、外部空間における領域の移動速度に関わらず保存されるものであることを示すものに他らない。ここで、（３）式の左辺の速度項：（ｃ２−ｖ２）１／２は、この領域の内部空間における前記顕在化した潜在質量の運動速度を示すものである。つまり、（３）式の右辺は、この領域の外部空間での静止時に、前記顕在化した潜在質量が有する内部運動量を示し、（３）式の左辺は、この領域が速度ｖで外部空間を移動する時に、当該顕在化した潜在質量が有する内部運動量を示すものである。【００６５】  以下、外部空間における領域（顕在質量を含んでいてよい）の創生地点からの移動速度を「Ｖｏｕｔ」と呼称し、内部空間における顕在化した潜在質量の運動速度を「Ｖｉｎ」と呼称する。この呼称を使用すれば、前述の顕在化した潜在質量の運動速度（＝Ｖｉｎ）は、
Ｖｉｎ＝（ｃ２−Ｖｏｕｔ２）１／２……………………（４）
で示される。【００６６】  ここで重要なことは、前記内部空間における顕在化した潜在質量の運動速度（＝Ｖｉｎ）は、（４）式の示すところによれば、外部空間における前記領域の速度（＝Ｖｏｕｔ）の増減により、減速または加速しなければならないということであり、よって、この時、何等かの作用、より具体的には、この顕在化した潜在質量を減速または加速させるような何等かの減速度または加速度が付与されなければならないということである。【００６７】  ちなみに、加速度場または非加速度場において自由運動する物体が、何等かの仕組みにより、この運動途中において、その質量を減少させたとしても、そのことにより、この物体の速度が自動的に増加することはない（このことは、思考実験からも直ぐに導かれる結論である）。よって、１つの仕組み（仮定）として、「このような減速度または加速度の付与は、自然界の秩序における空間的な性質として、当該顕在化した潜在質量に付与されるものでなければならない。その具体的な手段としては、当該顕在化した潜在質量自体が、正または負の重力加速度（「α」と呼称する）を発生させるものと考えることができる。【００６８】  一方、初速度Ｖ１ｏｕｔの領域が、時間ｔ秒内に、速度Ｖ２ｏｕｔに変化する時、当該顕在化した潜在質量に付与される加速度（「α’」と呼称する）の大きさは（５式）で求められる。
α’＝（（ｃ２−Ｖ２ｏｕｔ２）１／２−（ｃ２−Ｖ１ｏｕｔ２）１／２）／ｔ……………（５）
当然ながら、前述の重力加速度αの大きさは、（５）で算出される加速度α’と等しくなくてはならない。【００６９】  ところで、現在までのところ、加速度を遮蔽できる顕在質量（物質及び／または反物質）は、未だ発見されていないので、前記領域の内部空間において顕在化した潜在質量に付与された加速度α’は、あたかも当該領域で発生する正または負の重力加速度であるかのようにして外部空間にまで漏れ出すものと考えられ、外部空間において、これを利用することができる。この具体的な利用形態としては、、外部空間に存在する重力加速度等の打ち消し（過剰な打ち消しも含む）や、重力加速度の増加作用に使用できる他、外部空間に存在する顕在質量（物質及び／または反物質）に直接的に作用させ、この顕在質量に対して力学的な力を付与することにも利用することができる。【００７０】  なお、（４）式の両辺を２乗して変形すると、（６）式が導かれる。
Ｖｉｎ２＋Ｖｏｕｔ２＝ｃ２＝一定……………………（６）
（６）式は、特殊相対論の前提である「光速度最大の原理」が、内部空間も含めて成立するものであることを示している。【００７１】  図１９は、外部空間における領域の速度Ｖｏｕｔと、内部空間における顕在化した潜在質量の速度Ｖｉｎとの幾何学的な関係を示す説明図である。
さらに、（６）式は、単なる代数的な関係というよりも、図１９に示す直角三角形（ピタゴラスの定理が適用される幾何学構造）を示しているものと考えることが可能であり、即ち、光速度ｃが直角三角形の斜辺に対応し、Ｖｉｎ、Ｖｏｕｔが、それぞれ残りの２辺に対応する幾何学的な関係を示しているものと考えることも可能である。【００７２】  よって、内部空間における顕在化した潜在質量の運動速度Ｖｉｎは、外部空間の３つの次元と直交する基本的な次元における速度と考えられる。ちなみに、宇宙空間の至る所で、このような幾何学構造（即ち直角三角形）が存在すると言える。このような次元が存在することについては、既に知られており、それは、一般相対性理論を５次元時空で考えるカルツァ・クライン理論で考察されている次元であり、「余剰次元」と呼称されている。しかしながら、同理論には、前述の特殊相対論との関係までは含まれておらず、従って、この余剰次元と上記の特殊相対論との関係までは公知ではなかった。
内部空間に存在するこのような基本的な次元を「余剰次元」などと称することには、いささか異義を唱えたいところであるが、後塵を配する身であっては、先哲が唱えた用語には従わざるを得ない。【００７３】  この余剰次元を導入すると、前記領域における内部空間のイメージが、一層明確になる。まず、前記領域の物理状態（即ち物理的な特性）を示すシンボルマークとして、この領域に対応する十字架を使用することにする。但し、このシンボルマークの使用は、あくまで単なる便宜的な使用であって、宗教的な意図は全く含まれていない。
すると、十字架の縦棒の長さは、当該領域の、外部空間上での創生地点からの移動速度を示すものとすることができる。【００７４】  次に、十字架の横棒の長さは、この領域における単位潜在質量の総個数を示すものとすることができる。前述の相補性理論に適用すれば、この横棒の左側の長さは、この領域の相補世界側における単位潜在質量の総個数を示すものとすることができ、この横棒の右側の長さは、この領域の実世界側における単位潜在質量の総個数を示すものとすることができる。また、この横棒の縦幅は、この領域における潜在質量の質量を示すものとし得る、さらに、この横棒の奥行幅は、この領域における潜在質量の平均速度（余剰次元によって内部空間に張られた座標系での平均速度）を示すものとし得る。勿論、横棒の縦幅と奥行幅に関する前記意味付けは互いに入れ替えてもよい。【００７５】  なお、上記の潜在質量の質量とは、十字架の縦棒の長さが、この領域が外部空間上で静止していることを示している時には、静止質量ｍであり、さもなければ、相対論的効果による増分を含む質量である。【００７６】  内部空間において、内部運動量の保存、つまり、Ｍｉｎ・Ｖｉｎ＝一定、が成立するとしても、一般には内部運動エネルギーの保存、つまり、Ｍｉｎ・Ｖｉｎ＾２＝一定、までは成立しない。よって、この領域が、外部空間において速度Ｖｏｕｔを変ずる時、内部空間では内部運動エネルギーの増減が生じる。この分が相対論的な質量の減増に繋がると考えられる。これにより、内部空間では、運動エネルギーも一定量に保存されることになる。
内部空間からは力ではなく、加速度が生じて、前記の内部運動エネルギー→←質量の転換を仲立ちすることになる。【００７７】  力と加速度とは異なるディメンジョンであるので、両者を同一として扱うことはできない。例えば、天体の重力加速度などは、機械的な力が媒介するものではない。電磁力も同様である。因果関係で見れば、最初に質量が有り、そこへ加速度が作用して力（重力等）が生成される。この力に対抗するには、反対方向の力が必要になるが、この反対方向の力も、同じ大きさの反対方向の加速度によって生成される。【００７８】  よって、加速度（即ち空間の歪みの１形態）こそが内部空間における物理現象の元となる作用素（立て役者）であり、この作用素から、顕在化した潜在質量が生成されると共に、前記領域の内部空間における内部運動エネルギーが生成される。内部空間で増減した前述の内部運動エネルギーは、質量を減増させる（つまり潜在質量に貯蔵されたり、放出されたりする）ことにより、内部空間における空間の歪み量を一定に維持する。この仕組みは、真水の氷が解けても水位が一定に維持される仕組みに例えることができる。
（計算例）【００７９】  巨大質量の天体と、電子のような微細質量の物質とは、どちらが重力波を発生させ易いであろうか？重力波は、未だ観測されていないが、一般相対性理論では、天体のような巨大質量の物体が加速度運動する時に発生するものとされている。即ち、従来の学説では、巨大質量の天体の方が重力波を発生させ易いと考えられていた。そこで、両者を比較すると、巨大質量の天体は、容易には動かせず、よって速度は小である。しかし、質量は巨大である。他方、例えば電子は、質量は微細であっても、その速度は大気中では高速であり、例えば雷の速度となることが観測事実である。真空中では、さらに速度アップさせることが可能となる。【００８０】  次に、相対論的効果による内部空間における加速度の式、つまり（５）式で算出される加速度α’を吟味すると、その作用効果は線形ではなく、指数関数的とまでは言えなくとも、前記領域の外部空間における速度Ｖｏｕｔが、光速度ｃに近づくに連れて、急な上昇曲線を示す。他方、質量による加速度への貢献は、個々の、顕在化された単位潜在質量の加速度のサーメーション（つまり足し算、すなわち直線）で効いてくるに過ぎない。よって、上記の勝負は、明らかに電子の勝ちとなる。これにより、従来の学説が注目していた巨大質量の天体からの重力波の観測は絶望であり、目を付けるべきは電子となる。【００８１】  つまり、電子のように微小な顕在質量しか有さず、かつ電線内では蟻の動きよりも遅いとされる存在であっても、真空放電における電子の初速度は、原理的には空気に邪魔される雷の速度よりも速くすることが可能であり（ちなみに、雷の場合は電流速度＝電子速度と考えてよく、この値は光速の約２万５千分の１で、約１２〔ｋｍ／ｓ〕となる）、利用可能な重力波を発生させることができる。【００８２】  よしんば、この真空放電における電子の初速度を、雷の電子速度よりも遥かに遅い光速の４万分の１程度に設定しても、これを０．１〔ｍｓ〕程度の時間内で少しだけ加速または減速することにより、（ｃ２−ｖ２）１／２で示される顕在化した潜在質量の速度を、０．１〔ｍｓ〕につき、０．００１〜０．１〔ｍ〕の割合で遅らせるよう制御することが可能となる。【００８３】  この時の内部空間における前記顕在化した潜在質量の減速度／加速度は約１〔ｇ（ジー）〕乃至１００〔ｇ〕に相当する。例えば、最終速度が光速の４万２千の１程度となるように制御した場合は約９〔ｇ〕、光速の８万分の１の場合は約７２〔ｇ〕の反重力が得られる。勿論、この内部空間で生起された減速度（重力）／加速度（反重力）が、外部空間にまで漏れ出すことを妨げる物質／反物質は、前述のとおり、未だ発見されていない。【００８４】  よって、僅かの“エネルギー”消費で生成された約１〔ｇ〕乃至１００〔ｇ〕程度の重力／反重力が、外部空間にまで漏れ出し、大質量の物体に作用する可能性は大である。ちなみに、電力会社の研究所では、人工雷による放電現象の研究が行われているが、そこでは、コンクリートの建材が真っ二つに割ける威力が得られている（気圧にして１０〔気圧〕＝１０１３〔ｈＰａ〕、重量にして約１０〔トン〕にも達する）。この現象につき、これまでは、イオン化された空気やコン���リートの材料自体が自身を破壊するからと考えられているが、実際には、相対論的な反重力が作用している可能性の方が大であると考えられる。【００８５】  なお、熱電子を加速／減速する程度の手段（例えば真空管）では、制御される電子速度が光速に比べて余りにも遅く、無視されるオーダーとなるので、この程度の手段では観測可能な重力／反重力は全く生じて来ない。【００８６】  本発明の各実施形態に係る重力加速度の生成装置は、以上に述べた原理・構成により、アルベルト・アインシュタインが提唱した特殊相対性理論を応用して、実用可能な正の重力加速度（重力を生み出す加速度）及び負の重力加速度（反重力を生み出す加速度）を生成することができる。
【産業上の利用可能性】
【００８７】本発明に係る重力加速度の生成装置は、ロケットや宇宙船を範疇に含む航空機、移動体、船舶等の推進機関として好適に使用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００８８】
【図１】  本発明の第１の実施形態に係る重力加速度の生成装置の全体構成を示す構成図である。
【図２】  本発明の第１の実施形態に係る重力加速度の生成装置において反重力を発生させる場合に各電極に印加する電圧の印加タイミングの１例を示すタイミングチャート図である。
【図３】  本発明の第１の実施形態に係る重力加速度の生成装置において反重力を発生させる場合に各電極に印加する電圧の印加タイミングの他の１例を示すタイミングチャート図であり、図３（ａ）は、電圧の印加時間にΔｔだけのオーバーラップが存在する場合を示し、図３（ｂ）は、電圧の印加時間にΔｔだけの遅延が存在する場合を示すものである。
【図４】  本発明の第１の実施形態に係る重力加速度の生成装置において反重力を発生させる場合に各電極に印加する電圧の印加タイミングの他の１例を示すタイミングチャート図である。
【図５】  本発明の第１の実施形態に係る重力加速度の生成装置において反重力を発生させる場合に各電極に印加する電圧の印加タイミングの他の１例を示すタイミングチャート図であり、図５（ａ）は、脈流の交番電圧の印加時間にΔｔだけのオーバーラップが存在する場合を示し、図５（ｂ）は、脈流の交番電圧の印加時間にΔｔだけの遅延が存在する場合を示すものである。
【図６】  本発明の第１の実施形態に係る重力加速度の生成装置における放電電極の１構造例を示す説明図である。
【図７】  本発明の第１の実施形態に係る重力加速度の生成装置における放電電極の１構造例を示す説明図であり、図７（ａ）は平面図、図７（ｂ）は側面透視図を示すものである。
【図８】  本発明の第２の実施形態に係る重力加速度の生成装置の全体構成を示す構成図である。
【図９】  本発明の第３の実施形態に係る重力加速度の生成装置の全体構成を示す構成図である。
【図１０】  本発明の第３の実施形態に係る重力加速度の生成装置の兼用電極１３Ａ，１３Ｂの１構造例を示すものであり、図１０（ａ）は平面図を示し、図１０（ｂ）は側面透視図を示す。
【図１１】  本発明の第４の実施形態に係る重力加速度の生成装置の全体構成を示す構成図である。
【図１２】  本発明の第５の実施形態に係る重力加速度の生成装置の全体構成を示す構成図である。
【図１３】  本発明の第６の実施形態に係る重力加速度の生成装置の全体構成を示す構成図である。
【図１４】  本発明の第６の実施形態に係る重力加速度の生成装置の具体的な１構成例を示す回路図である。
【図１５】  本発明の第７の実施形態に係る重力加速度の生成装置の全体構成を示す構成図である。
【図１６】  本発明の第８の実施形態に係る重力加速度の生成装置の全体構成を示す構成図である。
【図１７】  本発明の第９の実施形態に係る重力加速度の生成装置の全体構成を示す構成図である。
【図１８】  本発明の第９の実施形態に係る重力加速度の生成装置の具体的な１構成例を示す回路図である。
【図１９】  外部空間における領域の速度Ｖｏｕｔと、内部空間における顕在化した潜在質量の速度Ｖｉｎとの幾何学的な関係を示す説明図である。
【符号の説明】
【００８９】    １  放電用電極
２  放電電圧生成回路
３Ａ，３Ｂ  放電電極
４Ａ，４Ｂ  制御電極
５  制御電圧生成回路
６  制御用電源
７  電圧印加タイミング制御回路
１０  真空電磁シールド
１１  兼用電極
３１  放電板
３２，３３  貫通孔
１０１  ＡＣ電源
１０２  高圧変圧器
【図１】
2009156245.tif 000003
【図２】
2009156245.tif 000004
【図３】
2009156245.tif 000005
【図４】
2009156245.tif 000006
【図５】
2009156245.tif 000007
【図６】
2009156245.tif 000008
【図７】
2009156245.tif 000009
【図８】
2009156245.tif 000010
【図９】
2009156245.tif 000011
【図１０】
2009156245.tif 000012
【図１１】
2009156245.tif 000013
【図１２】
2009156245.tif 000014
【図１３】
2009156245.tif 000015
【図１４】
2009156245.tif 000016
【図１５】
2009156245.tif 000017
【図１６】
2009156245.tif 000018
【図１７】
2009156245.tif 000019
【図１８】
2009156245.tif 000020
【図１９】
2009156245.tif 000021
【手続補正書】
【提出日】平成20年1月30日(2008.1.30)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】請求項６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【請求項６】
前記電磁シールドが張られた箱の内部は、真空または略真空状態であることを特徴とする請求項５記載の重力加速度の生成装置。
【手続補正２】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】請求項７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【請求項７】
前記電磁シールドが張られた箱の内部に核融合燃料を注入したことを特徴とする請求項６記載の重力加速度の生成装置。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００４】  一方、量子論の分野では、主たる計量として確率解釈の波動関数が周知であったが、この計量では複雑系、即ち、複数の母集団における複数の確率変数を総合的に扱う必要がある場合には使用できないことが明らかであった。しかしながら、情報理論の分野においては、汎用パターン認識の研究から、確率に代わって複雑系を取り扱うことが可能な「勢力」と呼ばれる計量が、この発明の発明者により発見されており、この計量を基にして構築される「拡散速度ベクトル」が、ニューラルネットワークを構成するニューロンの重みベクトルとして使用できることが開示されていた（特許文献１参照）。
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１４】  具体的には、「相補性理論」では、潜在質量が存在する空間（即ち、我々の宇宙空間）を、物質や反物質の内部空間まで含めて２つの空間（即ち、実空間と、この実空間に対して相補的な相補空間）に２分し、前述の潜在質量が空間の歪みを蓄えることによって顕在化されたもの（以下、「顕在化された潜在質量」と称する。これは全体として外部空間上の顕在質量を形成する）を含む或る任意の物理系（以後、単に「領域」と呼称することがある）において、前述の顕在化された単位潜在質量が、実空間側に存在する個数から、この顕在化された単位潜在質量が相補空間側に存在する個数を差し引いた差の値を、さらに、この単位潜在質量の総個数で除し、その結果として求められる値のことを、この物理系の「勢力」と定義するものである。よって、この「勢力」は、顕在質量（物質及び／または反物質）を含む物理空間のあらゆる領域に定義することが可能な量である。なお、上記領域には、具体例として、その定義により、任意の物体、天体、電子等の全ての素粒子、等々が含まれる。この内、本発明では電子を使用している。
【手続補正５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２５】  放電用電源１及び制御用電源６は、直流または連続／不連続の脈流、並びに波形を問わない交流（例えば、矩形、正弦曲線、三角形、円形、楕円形、等）の電力を出力するものであってよく、例えば、商用電源、一次電池、二次電池、太陽電池、原子力電池（核融合手段を含む）等を使用することができる。放電用電源１と制御用電源６とは、互いに独立した（即ち、電気的な接続箇所を有しない）電源であることが好ましい。
放電電圧生成回路２及び制御電圧生成回路５は、例えば、直流昇圧器とスイッチング素子、等によって構成することができる。
放電用電源１は、少なくとも運転期間中の放電電極３Ａ−３Ｂ間の放電に必要な電力を調達可能なものとする。また、放電電圧生成回路２の出力電圧は、少なくとも放電に必要な閾値の電圧値を生成できるものとする。
【手続補正６】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２７】  放電電極３Ａ，３Ｂ、及び制御電極４Ａ，４Ｂを構成する素材には、任意の金属、炭素等を使用することができるが、放電による消耗が少ない素材を使用することが好ましい。
放電電極３Ａ，３Ｂ、及び制御電極４Ａ，４Ｂの平面形状は、任意の形状であってよい。また、その表面には放電を容易にするための１つ以上の突起を設けることができる。この突起の形状は任意であり、例えば、球面を有することが可能である。また、針状の突起であってもよい。さらに、放電電極３Ａ−３Ｂ間の放電に必要な放電距離（放電間隔）を残してさえしていれば、放電電極３Ａ，３Ｂ、及び制御電極４Ａ，４Ｂの側面の横幅（厚さ）は任意であり、縦幅も任意である。したがって、横幅を縦幅よりも長くした棒状であってもよい。
【手続補正７】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２８】  放電電極３Ａ，３Ｂ、及び制御電極４Ａ，４Ｂは、放電時の騒音発生や、電波障害の発生を避けるために、その全体を電磁シールドで覆うことが好ましいさらに、この電磁シールド内を真空に引くことが好ましい。なお、この電磁シールドに負電荷を帯電させると共に、この電磁シールド内を真空に引いた後、この電磁シールド内に核融合燃料を注入することにより、前述の反重力を得るための放電の際に、この電磁シールド内に核融合反応を実現させることも可能となる（詳細は特許文献２参照）。
さらに、本装置を搭載した宇宙船等は、近くに天体が存在しない宇宙空間において、この電磁シールドの一面を開放することにより、本装置から電子線を宇宙空間に放出させることができるので、本装置を、光子ロケットよりも効率の高い推進機構とすることができる。この場合、宇宙空間も略真空であるので、電磁シールドの一面を開放する操作には気圧差に起因する困難が生じない。また、制御電極４Ｂからも制御電極４Ａに向けて積極的に放電させ、放電電極３Ａからの放電電子と衝突させることで、宇宙空間に放出する電子の運動エネルギーを高めることができる。
電圧印加タイミング制御回路７は、スイッチング素子、タイマー、発振器、等によって構成することができる。
【手続補正８】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３７】  本発明では、各電極に印加する電圧の印加タイミングは、原則として制限されるものではないが、放電用電源１と制御用電源６とが、互いに独立でない場合には、放電電極３Ａと制御電極４Ａとの間に短絡放電を生じさせないタイミングを選んで設定する必要がある。勿論、制御電極４Ａ，４Ｂの作用タイミングが早すぎたり、逆に遅すぎたりすることも回避されるべきである。
また、本発明では、反重力を生成させる場合の前記制御タイミング等において、制御電極４Ａ−４Ｂ間に、前記放電電極に印加した放電電圧とは逆極性で、かつ前記放電電圧以上の高電圧を印加することで、正規方向の放電電流に含まれる電子の移動速度を急速に、かつ大規模に減速させることが可能である。この時、制御電極４Ａ−４Ｂ間には、好都合なことに、前記正規方向の放電電流の存在により、逆方向の放電電流が生じ難くなっているが、この逆方向の放電電流は、多少は生じてもよい。なお、反重力加速度を生成する場合、制御電極４Ａ−４Ｂ間には、放電電流に含まれる先端電子が放電電極３Ｂに到達する寸前に制御電圧を印加することで、放電電流に含まれる電子に十分な移動速度を付与することができるので、その減速度を、これまでに付与された加速度よりも大きくすることが可能となり、後述するように、移動速度が大きい場合に顕著な効果を示す相対論的効果と相俟って、反重力加速度の生成効果を高めることができる。また、この制御電極４Ａ−４Ｂ間に印加する制御電圧は、放電電流に含まれる電子の移動速度を瞬間的かつ大規模に変化させると共に、放電電極３Ｂの損傷を防ぐ効果も有している。
【手続補正９】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００４２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００４２】  図７は、本実施形態に係る重力加速度の生成装置における放電電極の１構造例を示す説明図であり、図７（ａ）は平面図、図７（ｂ）は側面透視図を示すものである。
同図に示す放電電極３Ａ，３Ｂ、及び制御電極４Ａ，４Ｂは、各々が同心円をなす円柱状であり、かつ放電電極３Ａ，３Ｂの各放電板３１には、制御電極４Ａ−４Ｂ間に渡る電界（より具体的には電気力線）が放電電極３Ａ，３Ｂを貫通できるようにするために貫通孔３２が穿たれている。これにより、制御電極４Ａ，４Ｂの電子流に対する制御作用を確実なものにすると共に、円柱構造により、上下方向以外の方向に向かう反重力加速度ベクトルを互いに相殺させることができる。また、放電電極３Ｂより内側の円内領域へは、反重力加速度ベクトルの侵入を回避することができるので、放電電極３Ｂより内側の円内領域を人間の搭乗スペースや、器物の収納場所とすることができる。
【手続補正１０】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００４８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００４８】  図１０は、本発明の第３の実施形態に係る重力加速度の生成装置の兼用電極１３Ａ，１３Ｂの１構造例を示すものであり、図１０（ａ）は平面図を示し、図１０（ｂ）は側面透視図を示す。
同図に示す構造例では、図１０（ａ）に示すように、兼用電極１３Ａ，１３Ｂは、それぞれリング（円環）形状であり、しかも、兼用電極１３Ａと兼用電極１３Ｂは同心円の関係をなしている。このように構成すれば、平面に拡がる反重力加速度ベクトルの各々を当該リング内で閉じ込めて互いに相殺させ、集中的に上下方向だけに向かわせる効果が期待される。また、放電電極３Ｂより内側の円内領域へは、反重力加速度ベクトルの侵入を回避することができるので、兼用電極１３Ｂより内側の円内領域を人間の搭乗スペースや、器物の収納場所とすることができる。
【手続補正１１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００６３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００６３】  物体が速度ｖで移動する時に、この物体の内部空間において顕在化した潜在質量の運動速度が光速度ｃよりも遅くなる理由は、実空間と同様の相対論的な効果によるものであると考えられる。即ち、内部空間においても運動量保存則が成立するものとすれば、物体の速度が光速度ｃに達した時には、質量ｍｖがどのような値をとろうとも、保存されるべき運動量が零または不定になってしまうので、物体が内部構成要素（即ち顕在化した潜在質量）を有する限りは物体の速度が光速度ｃに達することは否定されることになる。
また、物体が光速度ｃを超えようとする時にも、上記と同様の矛盾が発生する時点が到来するので、物体が内部構成要素を有する限りは、やはり、光速度ｃを超えることは否定されることになる。
なお、現代物理では、静止空間についての解釈も曖昧であり、喧しく議論されている所であるが、顕在化した潜在質量（＝顕在質量）ｍが、光速度ｃで運動する領域（空間）、或いは光速度ｃで生成される領域（空間）のことを、改めて静止空間と定義することを発明者は提案している。
ここで、顕在化した単位潜在質量自体は内部構造を有さないものとすると、それが何等かの領域の内部構成要素ではない場合には、この顕在化した単位潜在質量は完全にフリーな状態であり、光速度ｃを超えることができないとの、前述の内部運動量からの制約を受けることがない。これが、成いは、宇宙創成期に存在したとされるインフラトンの正体であり、このような顕在化した単位潜在質量が、後述する余剰次元で張られた空間（例えばカラビ・ヤウ空間）を粛々と飛び交う状態が、或いはインフレーション宇宙の実体なのかも知れない。
【手続補正１２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００６７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００６７】  ちなみに、加速度場または非加速度場において自由運動する物体が、何等かの仕組みにより、この運動途中において、その質量を減少させたとしても、そのことにより、この物体の速度が自動的に増加することはない（このことは、思考実験からも直ぐに導かれる結論である）。よって、１つの仕組み（仮定）として、「このような減速度または加速度の付与は、自然界の秩序における空間的な性質として、当該顕在化した潜在質量に付与される」ものでなければならない。その具体的な手段としては、当該顕在化した潜在質量自体が、正または負の重力加速度（「α」と呼称する）を発生させるものと考えることができる。
【手続補正１３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００７１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００７１】  図１９は、外部空間における領域の速度Ｖｏｕｔと、内部空間における顕在化した潜在質量の速度Ｖｉｎとの幾何学的な関係を示す説明図である。
さらに、（６）式は、単なる代数的な関係というよりも、図１９に示す直角三角形（ピタゴラスの定理が適用される幾何学構造）を示しているものと考えることが可能であり、即ち、光速度ｃが直角三角形の斜辺に対応し、Ｖｉｎ、Ｖｏｕｔが、それぞれ残りの２辺に対応する幾何学的な関係を示しているものと考えることも可能である。
なお、内部空間における顕在化した潜在質量の速度Ｖｉｎは、実際には図１９に示すものだけではなく、外部空間における領域の速度Ｖｏｕｔ（ベクトル）と直交して、その回りに、角度３６０度の範囲で存在するものである。よって、人間の搭乗スペースや、器物の収納場所には、このような範囲に存在する複数の速度Ｖｉｎが侵入しないようにする必要がある。そのための放電電極の構造例は、例えば図７，１０で示されるが、それは、何もこの例に限るものではなく、他に無数の構造例が可能である。
【手続補正１４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００７６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００７６】  内部空間において、内部運動量の保存、つまり、Ｍｉｎ・Ｖｉｎ＝一定、が成立するとしても、一般には内部運動エネルギーの保存、つまり、Ｍｉｎ・Ｖｉｎ２＝一定、までは成立しない。よって、この領域が、外部空間において速度Ｖｏｕｔを変ずる時、内部空間では内部運動エネルギーの増減が生じる。この分が相対論的な質量の減増に繋がると考えられる。これにより、内部空間では、運動エネルギーも一定量に保存されることになる。
内部空間からは力ではなく、加速度が生じて、前記の内部運動エネルギー→←質量の転換を仲立ちすることになる。
【手続補正１５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００８０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００８０】  次に、相対論的効果による内部空間における加速度の式、つまり（５）式で算出される加速度α’を吟味すると、その作用効果は線形ではなく、指数関数的とまでは言えなくとも、前記領域の外部空間における速度Ｖｏｕｔが、光速度ｃに近づくに連れて、急な上昇曲線を示す。他方、質量による加速度への貢献は、個々の、顕在化された単位潜在質量の加速度のサーメーション（つまり足し算、すなわち直線）で効いてくるに過ぎない。よって、上記の勝負は、明らかに電子の勝ちとなる。これにより、従来の学説が注目していた巨大質量の天体からの重力波の観測は絶望であり、目を付けるべきは電子となる。
但し、天体が保持する重力加速度（引力）は、宇宙膨張に起因して（５）式で算出される重力加速度（極微量）に、この天体が含有している顕在化された潜在質量の総個数を乗じて得られる値に比例するものである。
【手続補正１６】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００８４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００８４】  よって、僅かの“エネルギー”消費で生成された約１〔ｇ〕乃至１００〔ｇ〕程度の重力／反重力が、外部空間にまで漏れ出し、大質量の物体に作用する可能性は大である。ちなみに、電力会社の研究所では、人工雷による放電現象の研究が行われているが、そこでは、コンクリートの建材が真つ二つに割ける威力が得られている（気圧にして１０〔気圧〕＝１０１３〔ｈＰａ〕、重量にして約１０〔トン〕にも達する）。この現象につき、これまでは、イオン化された空気やコンクリートの材料自体が自身を破壊するからと考えられているが、実際には、相対論的な反重力が作用している可能性の方が大であると考えられる。
ちなみに、上記の重力加速度または反重力加速度重力の計算値は、あくまで顕在化された潜在質量１個分が生成する重力加速度または反重力加速度重力であって、電子１個は、顕在化された潜在質量を複数個含んでいるので、電子１個が生成する重力加速度または反重力加速度は、この値よりも遥かに大きくなる（但し、強度ではなく線密度）。
また、或る領域（以下、「領域Ｘ」と称する）に含まれる顕在化された潜在質量が、他の領域（以下、「領域Ｙ」と称する）を、自己が生成する反重力（（５）式参照）により押しのけようとして逆に跳ね飛ばされる場合、若しくは自己が生成する重力（（５）式参照）により引き込もうとして逆に引っ張られる場合の、いずれにおいても当該顕在化された潜在質量は、領域Ｘ内から抜け出すことなく領域Ｘ内に留まり、領域Ｘ−領域Ｙ間に、（５）式で算出される重力／反重力を媒介する媒体として作用する。これは、電子に含まれる電荷が、電子から抜け出すことなくモータを回転させるのと同様の原理である。
なお、領域Ｘで反重力加速度を得る場合で、かつ放電経路の真下（ここでは領域Ｙに近い側）に、床（本装置を搭載する宇宙船等の一部板材や、前述の電磁シールドが張られた箱の底部等）を設ける場合は、当該放電経路と当該床までの距離間隔を大きくすることで、放電電子の加速期間において領域Ｙに引っ張られる放電電子の逆作用（重力による領域Ｘの領域Ｙへの引き込み）を肩透かしさせることができる。これとは逆に、放電経路の真上（ここでは領域Ｙに遠い側）に、天井（本装置を搭載する宇宙船等の一部板材や、前述の電磁シールドが張られた箱の上部等）を設け、この天井を、制御電圧印加時点と同時、または制御電圧印加時点直前に、負に荷電すること（若しくは前述の床を設ける場合は当該床に対してこの天井に負電位を付与すること）で、当該放電経路の放電電子を領域Ｙ側に押し付け、これにより、この放電電子を、（５）式で算出される重力／反重力を確実に媒介する媒体として、領域Ｘ−領域Ｙ間に作用させることができる。但し、上記構成は、本装置の本質部分ではないが、本装置を応用する際のノウハウとして重要な部分である。
【手続補正１７】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００８５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００８５】  なお、放電電流を得る手段として、熱電子を加速／減速する程度の手段（例えば真空管）では、電子速度が光速に比べて余りにも遅く、生成される重力効果は無視されるオーダーとなる。また、アーク溶接や電子ビーム溶接で使用される放電電流であっても、それらは大気中放電であるので不満足である。放電電流を得る最適手段（実施形態）は、真空中で電極間に高電圧を印加する手段である。
最後に、放電経路を除く放電回路に生じる反作用（ここでは悪影響）について考察すると、この回路部分では、放電開始直後に、電子が、略一定の定常速度で放電電極に移動し、放電電流源として供給される。電圧は略光速度で伝搬されても、個々の電子の移動速度は、蟻の動きよりも遅い（ちなみに、１ｍｍ径の銅線に１アンペアの電流が流れているとき、電子の移動速度は約０．１ｍｍ毎秒とされる）ので、放電経路を除く放電回路では、重力効果は無視できる。但し、電流束の電子密度が高いため、放電経路における放電電子の個数は確保される。また、放電経路を除く放電回路における個々の電子の動作を観察すると、電線で構成される当該回路部分では、電子は、周知のように、いわゆる玉突き衝突動作で“移動”し、よって、衝突先の電子に運動量を伝えて急速に減速して停止に至る電子の個数と、この運動量を受け取って急速に加速して移動を開始する電子の個数とは、ほぼ均衡するので、重力加速度は正・負が相殺され、やはり、重力効果は、ほぼ生じない。即ち、利用可能な顕著な重力効果が生じる箇所は、電子が自由に連続移動し、かつ制御電極の作用により、制御電圧印加時点までに付与された速度変化以上に、急激で、かつ大規模な速度変化を受ける放電経路区間にほぼ限定される。
なお、制御電極に全く制御電圧を印加しない場合は、放電電極の対抗電極に到達した電子は、そこで大部分が跳ね返され、速度の符号が反転しても、その絶対値は減少しないので、（５）式で計算される加速度は大きくならず、即ち、実用的な重力効果は生じない。また、この時、放電電極への放電電圧の印加を継続していると、放電電極の対抗電極に到達した電子の大部分は、この対抗電極に吸収され、この時に、その移動速度を急速に低下させるが、これにより生じる重力加速度等は、この対抗電力を物理的に破壊することに費やされ、本装置の連続運転を不可能にする。さらに、放電回路には実電流が流れるので、電力消費量が膨大となる。
【手続補正書】
【提出日】平成20年4月16日(2008.4.16)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００６８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００６８】  一方、初速度Ｖ１ｏｕｔの領域が、時間ｔ秒内に、速度Ｖ２ｏｕｔに変化する時、当該顕在化した潜在質量に付与される加速度（「α’」と呼称する）の大きさは（５式）で求められる。
α’＝−（（ｃ２−Ｖ２ｏｕｔ２）１ ２−（ｃ２−Ｖ１ｏｕｔ２）１ ２）／ｔ  ……………（５）
当然ながら、前述の重力加速度αの大きさは、（５）で算出される加速度α’と等しくなくてはならない。
なお、（５）式において、右辺に掛かる負符号は、ここでは、重力加速度を正の加速度、反重力加速度を負の加速度としているために形式的に付与されたものである。
【手続補正書】
【提出日】平成20年7月14日(2008.7.14)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００７６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００７６】  内部空間において、内部運動量の保存、つまり、Ｍｉｎ・Ｖｉｎ＝一定、が成立するとしても、一般には内部運動エネルギーの保存、つまり、Ｍｉｎ・Ｖｉｎ２＝一定、までは成立しない。よって、この領域が、外部空間において速度Ｖｏｕｔを変ずる時、内部空間では運動エネルギーの増減が生じる。しかし、この内部空間における運動エネルギーの増減分は、周知のローレンツ短縮を原理として生ずる内部空間の圧縮／膨張に起因した、内部空間の内圧（一種のポテンシャルエネルギー）の変化により補償されると考えられる。これにより、内部空間が保持するエネルギーも一定量に保存されることになる。このローレンツ短縮の作用は、電子が光速近くまで加速されている場合に更に加速されると、最早や爆縮といった様相を呈し、逆に、減速されると、最早や爆発といった様相を呈するものとなる。
電子から生成する重力加速度や反重力加連度は、この内部空間体積の瞬間的な変化（一種の空間的な歪み）に起因して発生するものと考えられる。余剰次元で張られた内部空間は、非常に極微な揺らぎの空間（前述の「勢力」を記憶する空間）であることから、これこそが、いわゆる零点エネルギーの正体であると考えてもよい。
但し、電子に負荷を掛けている場合には、加速していた電子が減速に転じることによって内部空間の体積が元の大きさに戻っても、この内部空間からは、外部空間に既にエネルギーが放出されているので、当該電子の内部空間における活性化された潜在質量の速度は、元の光速度を回復することはなく、少なくとも一部の電子は、質量欠損を生じ、いわゆる周知の「低エネルギー状態の電子」となる。
しかし、この質量欠損を生じた電子からエネルギーを貰って、内部空間における活性化された潜在質量の速度が元の光速度を回復できる電子も有り得る。
但し、上記の一連の仕組みは、自然が、エネルギー収支の辻褄を合わせるために構成した技巧的な仕組みであって、より本質的な仕組みは、いわゆるローレンツ短縮の原理によって構成される、零点エネルギーの仕組みであると考えられる。
内部空間からは力ではなく、重力加速度が生じて、前記の内部運動エネルギー→←質量の転換を仲立ちすることになる。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００７８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００７８】  よって、加速度（即ち空間の歪みの１形態）こそが内部空間における物理現象の元となる作用素（立て役者）であり、この作用素から、顕在化した潜在質量が生成されると共に、前記領域の内部空間における内部運動エネルギーが生成される。電子を加減速することにより内部空間で増減する前述の内部運動エネルギーは、前述のとおり、周知のローレンツ短縮を原理として生ずる内部空間の圧縮／膨張に起因した、内部空間の内圧（一種のポテンシャルエネルギー）の変化により補償されるので、電子に負荷が掛けられていない限り、これにより、電子の内部エネルギーは一定に維持される。
【手続補正書】
【提出日】平成21年3月5日(2009.3.5)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００６８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００６８】  具体的な１つの仕組み（仮定）として、「活性化された潜在質量に対する前述の減速度または加速度は、空間の性質として、当該活性化された潜在質量に付与されるものである」、とすることができる。換言すれば、「実空間上で、顕在質量に減速度または加速度が加えられた時に、内部空間乃至は実空間では、活性化された潜在質量に対して、それに対応した減速度または加速度が付与される」、とすることができる（このことは、特殊相対論、特に光速度最大の原理から、新たに得られた知見である（「梯子モデル」と称している）。
万有引力定数Ｇを使用した重力理論では、Ｇがブラックボックスとなっているので、重力発生のメカニズムが不明となる。しかしながら、この重力発生のメカニズムも、アインシュタインの特殊相対性理論より、簡単に導くことができる。
即ち、或る任意の物質の速度が、初速度ｖ１から、時間ｔ秒内に、速度ｖ２に変化する時、この物質の内部空間（余剰次元軸）では、全ての活性化された潜在質量（即ち量子化された空間の歪みを捕獲している存在）の速度を、
√（ｃ２−ｖ１２）から、（√（ｃ２−ｖ２２）に変化させる必要があり、この時の加速度を、加速度α’とすると、この活性化された潜在質量は、この内部空間（余剰次元軸）において、
α’＝−（（ｃ２−Ｖ２ｏｕｔ２）１／２−（ｃ２−Ｖ１ｏｕｔ２）１／２）／ｔ  ……………（５）
（ここで、時間ｔは、この物質における経過時間である。）
で計算される加速度α’を受けることが必要になり、換言すれば、空間は、前述のとおり、上記のα’に相当する加速度を、全ての活性化された潜在質量の各々に対して付与する必要がある。
よって、活性化された潜在質量の総数をＭ’個とすると、この物質全体に付与される加速度のトータルはＭ’α’となる。一般の物質の質量をＭとすると、Ｍ＝ｋＭ’であるから、この質量Ｍの物質では、Ｍα’／ｋなる加速度がトータルとして付与される。ちなみに、ｋは、１よりも遥かに小さい定数である。
なお、この物質に付与される加速度は、全体として、ｖ１＜ｖ２の時は引力（即ち求心性の加速度）となり、ｖ１＞ｖ２の時には反撥力（即ち遠心性の加速度）となる。
その中心は、この物質の重心であり、個々の活性化された潜在質量の加速度α’は、天体の引力（＝ＧＭ）の場合と同様に、この物質内部で積算されて、質量Ｍに比例する加速度または減速度を生成することになる。
さらに、この加速度または減速度は、外部に漏れ出して、他の物質と相互作用する。
この加速度または減速度が、余剰次元に限って作用するものであるとしても、他の物質も余剰次元成分を有しているので、やはり、この相互作用が存在することになる。
ちなみに、力の起源についても、以下で説明することができる。
力の起源については、難解な疑問点が多いが、集約すると、慣性（抵抗）の要因の１つにもなる重力加速度や反重力加速度の生起原因となろう。
空間由来なのか、それとも特殊相対論由来なのかが問題点である。空間由来とすると、裸の、活性化された潜在質量自体は、空間が無いので、重力加速度や反重力加速度は生成できず、よって、慣性も伴わないことになる。しかし、反面、空間の内圧が変化することにより、活性化された潜在質量の速度が変化すると考えることが可能となる。
一方、特殊相対論由来とすると、裸の、活性化された潜在質量自体に重力加速度や反重力加速度が付与されることとなり、これにより、活性化された潜在質量の速度が変化すると考えることも可能となる。しかし、反面、その具体的なメカニズムに関心が移ることになる。さらには、活性化された潜在質量の速度が変化しても、この活性化された潜在質量自体は、内部構造を有さないので、光速度最大の原理の適用を受ける内部要素によって慣性を付与されることがなく、よって、物質の静止時には、慣性を有さない活性化された潜在質量が光速度で移動しているだけの存在となり、エネルギーは、放出可能な運動エネルギーの形態では貯蔵されていないことになる（それだからこそ、活性化された潜在質量は、減衰もしないで、運動し続けるのであろう）。
上記の疑問点は、裸ではない（即ち、何等かの空間内に存在する）活性化された潜在質量に対して、特殊相対論を適用することにより、全て解決する。即ち、活性化された潜在質量を内包する空間と、この活性化された潜在質量との間に、光速度最大の原理が適用されて、この裸ではない活性化された潜在質量に対しても、重力加速度や反重力加速度が付与されることとなり、空間内に複数の活性化された潜在質量が存在する場合には、それらと、この重力加速度や反重力加速度との相互作用により、この空間（一般に物質）は慣性を有することになる（解明済）。
この慣性は、言うまでもなく、運動エネルギーや熱エネルギーに変換される。
なお、活性化された潜在質量が捕獲している空間の歪み自体は、あくまで、運動エネルギーや熱エネルギーに置き換えられるような存在ではなく、物質生成時点において、潜在質量に対して、光速度を付与することができた存在にしか過ぎないと考えられる。
なお、活性化された潜在質量は、空間由来（即ち内圧が変化する）場合にも、その速度を変化させることができると考えられ、これが、前述の梯子モデルに基づいて、加速度場において物体の速度が変化する原因であるとも考えられる（解明済）。
空間の内圧変化がローレンツ短縮によって生じるならば、このことが、前述の、活性化された潜在質量の速度を変化させる具体的なメカニズムにも対応していることになる。
【手続補正書】
【提出日】平成21年3月6日(2009.3.6)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００６８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００６８】  具体的な１つの仕組み（仮定）として、「活性化された潜在質量に対する前述の減速度または加速度は、空間の性質として、当該活性化された潜在質量に付与されるものである」、とすることができる。換言すれば、「実空間上で、顕在質量に減速度または加速度が加えられた時に、内部空間乃至は実空間では、活性化された潜在質量に対して、それに対応した減速度または加速度が付与される」、とすることができる（このことは、特殊相対論、特に光速度最大の原理から、新たに得られた知見である。
より具体的には、光速度最大の原理を余剰次元まで含めた真の物理空間に適用したものであり、即ち、後述の（６）式を、図１９に示すように図式化し、光速度ｃを示すベクトルを、壁に立て掛けた梯子と見立てて、「梯子モデル」と称している。
万有引力定数Ｇを使用した重力理論では、Ｇがブラックボックスとなっているので、重力発生のメカニズムが不明となる。しかしながら、この重力発生のメカニズムも、アインシュタインの特殊相対性理論より、簡単に導くことができる。
即ち、或る任意の物質の速度が、初速度ｖ１ｏｕｔから、時間ｔ秒内に、速度ｖ２ｏｕｔに変化する時、この物質の内部空間（余剰次元軸）では、全ての活性化された潜在質量（即ち量子化された空間の歪みを捕獲している存在）の速度を、
√（ｃ２−ｖ１ｏｕｔ２）から、（√（ｃ２−ｖ２ｏｕｔ２）に変化させる必要があり、この時の加速度を、加速度α’とすると、この活性化された潜在質量は、この内部空間（余剰次元軸）において、（５）式、
α’＝−（（ｃ２−Ｖ２ｏｕｔ２）１／２−（ｃ２−Ｖ１ｏｕｔ２）１／２）／ｔ  ……………（５）
（ここで、時間ｔは、この物質における経過時間である。）
で計算される加速度α’を受けることが必要になり、換言すれば、空間は、前述のとおり、上記のα’に相当する加速度を、全ての活性化された潜在質量の各々に対して付与する必要がある。
よって、活性化された潜在質量の総数をＭ’個とすると、この物質全体に付与される加速度のトータルはＭ’α’となる。一般の物質の質量をＭとすると、Ｍ＝ｋＭ’であるから、この質量Ｍの物質では、Ｍα’／ｋなる加速度がトータルとして付与される。ちなみに、ｋは、１よりも遥かに小さい定数である。
なお、この物質に付与される加速度は、全体として、ｖ１＜ｖ２の時は引力（即ち求心性の加速度）となり、ｖ１＞ｖ２の時には反撥力（即ち遠心性の加速度）となる。その中心は、この物質の重心であり、個々の活性化された潜在質量の加速度α’は、天体の引力（＝ＧＭ）の場合と同様に、この物質内部で積算されて、質量Ｍに比例する加速度または減速度を生成することになる。
さらに、この加速度または減速度は、外部に漏れ出して、他の物質と相互作用する。この加速度または減速度が、余剰次元に限って作用するものであるとしても、他の物質も余剰次元成分を有しているので、やはり、この相互作用が存在することになる。
ちなみに、力の起源についても、以下で説明することができる。
力の起源については、難解な疑問点が多いが、集約すると、慣性（抵抗）の要因の１つにもなる重力加速度や反重力加速度の生起原因となろう。
空間由来なのか、それとも特殊相対論由来なのかが問題点である。空間由来とすると、裸の、活性化された潜在質量自体は、空間が無いので、重力加速度や反重力加速度は生成できず、よって、慣性も伴わないことになる。しかし、反面、空間の内圧が変化することにより、活性化された潜在質量の速度が変化すると考えることが可能となる。
一方、特殊相対論由来とすると、裸の、活性化された潜在質量自体に重力加速度や反重力加速度が付与されることとなり、これにより、活性化された潜在質量の速度が変化すると考えることも可能となる。しかし、反面、その具体的なメカニズムに関心が移ることになる。さらには、活性化された潜在質量の速度が変化しても、この活性化された潜在質量自体は、内部構造を有さないので、前述の梯子モデル（光速度最大の原理を余剰次元まで含めた真の物理空間に適用した図式）の適用を受ける内部要素によっては慣性を付与されることがなく、よって、物質が創成された時空（物質対応の絶対静止空間）では、潜在質量が光速度で移動することができたのである。物質化された以後は、活性化された潜在質量においては内在的な要因による慣性はやはり存在しないが、活性化された潜在質量は、これを包含する空間との間で、前述の梯子モデルに従って運動し続けることになる（即ち、本来の慣性が生成されて、慣性運動する）。なお、この物質形態では、エネルギーは、放出可能な運動エネルギーの形態としては貯蔵されていないことになる。但し、この活性化された潜在質量の速度を、物質加速以外の手段で強制的に低下させるような状況が発生すると（例えば、反物質との遭遇）、余剰次元を除くこの物質の３次元軸には、前述の梯子モデルに従って、拡散方向への加速度（ここでは遠心性の加速度）が生成することになる。勿論、この加速度は、直接的に該物質等に作用することができる。
上記の疑問点は、裸ではない（即ち、何等かの空間内に存在する）活性化された潜在質量に対して、特殊相対論を適用することにより、全て解決する。即ち、活性化された潜在質量を内包する空間と、この活性化された潜在質量との間に、前述の梯子モデルが適用されて、この裸ではない活性化された潜在質量に対しても、重力加速度や反重力加速度が付与されることとなり、空間内に複数の活性化された潜在質量が存在する場合には、それらと、この重力加速度や反重力加速度との相互作用により、この空間（一般に物質）は慣性を有することになる（解明済）。
この慣性は、言うまでもなく、運動エネルギーや熱エネルギーに変換される。
なお、活性化された潜在質量が捕獲している空間の歪み自体は、あくまで、運動エネルギーや熱エネルギーに置き換えられるような存在ではなく、物質生成時点において、潜在質量に対して、光速度を付与することができた存在にしか過ぎないと考えられる。
なお、活性化された潜在質量は、空間由来（即ち内圧が変化する）場合にも、その速度を変化させることができると考えられ、これが、前述の梯子モデルに基づいて、加速度場において物体の速度が変化する原因であるとも考えられる（解明済）。
空間の内圧変化がローレンツ短縮によって生じるならば、このことが、前述の、活性化された潜在質量の速度を変化させる具体的なメカニズムにも対応していることになる。