(57)【要約】【課題】粉末材料を使わざるを得ない溶射において、溶射時のヒュームの発生を抑制し、被溶射基材への付着歩留まりを向上させることができるとともに、作業環境及び作業性を向上させることができる溶射用材料とそれを用いた溶射皮膜を提供すること。【解決手段】、軸芯部に空洞部を有するチューブ状の金属１又は樹脂の空洞部に、Ｚｎ−Ｍｇ合金粉末、セラミックス粉末等の溶射材料粉末２を充填した溶射用線材を用いて、Ｚｎ−Ｍｇ合金溶射皮膜、セラミックス溶射皮膜等の溶射皮膜を形成する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
軸芯部分に空洞部を有するチューブ状の金属又は樹脂の前記空洞部に、溶射材料粉末が充填されている溶射用線材。
【請求項２】
溶射材料粉末が、Ｚｎ−Ｍｇ合金粉末である請求項１に記載の溶射用線材。
【請求項３】
Ｚｎ−Ｍｇ合金粉末が、Ｍｇを０．１〜２０質量％含有する請求項２に記載の溶射用線材。
【請求項４】
Ｚｎ−Ｍｇ合金粉末が、さらにＡｌ：０．１〜５質量％、Ｓｉ：０．１〜３質量％の１種又は２種を含有する請求項３に記載の溶射用線材。
【請求項５】
Ｚｎ−Ｍｇ合金粉末の平均粒径が１〜５００μｍである請求項２〜４のいずれかに記載の溶射用線材。
【請求項６】
溶射材料粉末が、セラミックス粉末である請求項１に記載の溶射用線材。
【請求項７】
チューブ状の金属が、Ｚｎである請求項１〜５のいずれかに記載の溶射用線材。
【請求項８】
チューブ状の金属が、Ａｌを０．１〜５質量％含有し、残部がＺｎ及び不可避的不純物である請求項１〜５のいずれかに記載の溶射用線材。
【請求項９】
チューブ状の樹脂が、セルロースである請求項１〜６のいずれかに記載の溶射用線材。
【請求項１０】
請求項１〜９のいずれかに記載の溶射用線材を用いて形成された溶射皮膜。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、鉄鋼構造物等に良好な耐食性、耐摩耗性等の表面特性を付与するための溶射用線材及びそれを用いて形成された溶射皮膜に関する。
【背景技術】
【０００２】
橋梁、建築用鉄骨、タンク類等の鉄鋼構造物に用いられる鋼材の多くは、自然環境下において赤錆を発生し、損耗する。これらの鉄鋼構造物に耐食性を与える方法として従来からＺｎ、Ａｌ、Ｚｎ−Ａｌ等の金属溶射皮膜を施すことが知られている。また、鋼材の熱処理用加熱炉内の搬送用耐熱ロール表面への凝着堆積物の形成防止、耐熱、付着防止、耐摩耗等の分野でＡｌ２Ｏ３、ＺｒＯ２、Ｃｒ２Ｏ３、ＳｉＣ等の様々なセラミックス溶射皮膜が用いられている。
【０００３】
一般に、鋼材等に耐食性を付与するために施工されるＺｎ溶射皮膜はＺｎの犠牲防食作用を利用したものであるが、自らは溶出して消耗するためその寿命は十分でない。また、Ａｌ溶射皮膜は犠牲防食作用がＺｎに比べて劣り、柔らかいため、加工時や自然環境下でわずかな傷が入ることにより早期に部分的な赤錆が発生し、外観及び性能を損なう欠点がある。
【０００４】
これに対して、特許文献１、２にはＺｎとＡｌをクラッドにより一体化したり、Ｚｎ線とＡｌ線を合体させたり、あるいはＺｎ−Ａｌ合金を使用することにより、Ｚｎ−Ａｌ溶射皮膜を形成する技術が開示されている。このＺｎ−Ａｌ溶射皮膜は、それぞれ単体のＺｎ及びＡｌ溶射皮膜に比べ、皮膜の溶出が抑えられ、かつ、優れた犠牲防食作用が得られるが、その改善効果には限界があった。
【０００５】
そこで、これらの欠点を補い、傷付きにくさと犠牲防食作用と長期耐食性を実現する溶射皮膜として、特許文献３にＺｎ−Ｍｇ合金溶射皮膜が提案されている。
【０００６】
このＺｎ−Ｍｇ合金の溶射皮膜を形成するための溶射用材料としては粉末材料と線材が考えられるが、後述するように、Ｚｎ−Ｍｇ合金を直接線材化することは困難であることから、一般的には粉末材料が使用される。しかし、Ｚｎ−Ｍｇ合金粉末を用いた粉体溶射ではその融点が低いため、溶射時に大部分がヒュームとなって逃げ、被溶射基材への付着歩留まりが非常に低く、コスト高になるとともに、溶射皮膜も気孔が多くなりやすく、さらに、作業環境上も問題となり実用上ほとんど使えないのが現状である。
【０００７】
また、Ｚｎ−Ｍｇ合金は、Ｍｇが脆い性質を持っているため、一般的には線材に加工することが困難であり、特許文献４に示す方法でようやく線材化が実現されている。しかし、この方法においても線材化の工程に非常に手間がかかり、Ｍｇ添加量も０．７質量％以下に抑える必要があり、線径も、細くすると製造工程で切れてしまうため、４．７ｍｍφより小さくすることができなかった。また、溶射施工時、線径が太いためにハンドリング性が悪く、さらには、溶射途中に切れてしまうことが多く、非常に作業性が悪いという問題があった。
【０００８】
一方、粉末材料で施工されるＡｌ２Ｏ３、ＺｒＯ２、ＴｉＯ２、ＭｇＯ等のセラミックス溶射皮膜や、Ｃｏ、Ｃｒ、Ｎｉ、Ｚｒ、Ｙ等の金属溶射皮膜においても、溶射施工時のヒュームの発生と安定供給が問題であり、定量供給装置の他に、特許文献５に記載されている粉末材料の供給装置のように、粉末材料を計量して搬送する搬送装置と粉末材料導入管とプラズマ溶射ガンとを接続するとともに、円滑な供給のための振動装置や供給量確認装置等が必要となっている。
【０００９】
このように、粉末材料を使わざるを得ない溶射では似かよった問題が発生しているのが現状である。
【特許文献１】特開２００２−２８５３１４号公報
【特許文献２】特開２００４−１４３５１４号公報
【特許文献３】特開平１０−００１７６６号公報
【特許文献４】特開２００２−０１２９３２号公報
【特許文献５】特開昭６０−２４１９５８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
本発明の課題は、粉末材料を使わざるを得ない溶射において、溶射時のヒュームの発生を抑制し、被溶射基材への付着歩留まりを向上させることができるとともに、作業環境及び作業性を向上させることができる溶射用材料とそれを用いた溶射皮膜を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明の溶射用線材は、軸芯部に空洞部を有するチューブ状の金属又は樹脂の空洞部に、Ｚｎ−Ｍｇ合金粉末、セラミックス粉末等の溶射材料粉末が充填されていることを特徴とするものであり、この溶射用線材を用いて、Ｚｎ−Ｍｇ合金溶射皮膜、セラミックス溶射皮膜等の溶射皮膜を形成する。
【発明の効果】
【００１２】
本発明の溶射用線材では、溶射材料粉末がチューブ状の金属又は樹脂の空洞部に充填されているので、溶射時のヒュームの発生が抑制され、被溶射基材への付着歩留まりを向上させることができる。また、溶射時のヒュームの発生が抑制されることから作業環境も向上する。
【００１３】
さらに、本発明の溶射用線材は、溶射材料粉末が充填されたチューブ状の金属又は樹脂であり、全体としては線材としての取り扱いが可能であり、その線径も適正なものが選択可能となって、作業性の向上を図ることができる。また、粉末材料の供給装置等が不要となり、溶射コストも低減できる。
【００１４】
またさらに、本発明によれば、溶射材料自体の線材化は不要であるので、高濃度のＭｇを含有するＺｎ−Ｍｇ合金を粉末化し、これを本発明の溶射用線材に適用すれば、高濃度のＭｇを含有するＺｎ−Ｍｇ合金溶射皮膜の形成が容易に可能となり、厳しい腐食環境下においても十分な耐食性を示す高耐食性溶射皮膜を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
図１は本発明の溶射用線材の一実施形態を示し、図２は他の実施形態を示す。
【００１６】
図１に示す溶射用線材は、チューブ状の金属１の軸心部分の空洞部に溶射材料粉末２を充填したもので、図２に示す溶射用線材は、チューブ状の樹脂３の軸心部分の空洞部に溶射用材料２を充填したものである。
【００１７】
チューブ状の金属１又は樹脂３の空洞部に充填する溶射材料粉末２としては、Ｚｎ−Ｍｇ合金粉末、セラミックス粉末等が挙げられるが、いずれの場合も同じであるので、Ｚｎ−Ｍｇ合金粉末を例に本発明の実施の形態を説明する。
【００１８】
チューブ状の金属又は樹脂の空洞部に充填するＺｎ−Ｍｇ合金粉末としては、金属粉末の製造で一般的に用いられているガスアトマイズ法や遠心アトマイズ法等で容易に所要の粒径のものを得ることができる。
【００１９】
Ｚｎ−Ｍｇ合金粉末を空洞部に充填するための方法としては、金属製もしくは樹脂製のチューブ状のワイヤー材（所定長さの中空状線材）にＺｎ−Ｍｇ合金粉末を注入充填する方法と、金属製あるいは樹脂製のフープ材（帯状板材又は所定幅の長尺板材）を徐々にチューブ状に成形する過程でＺｎ−Ｍｇ合金粉末を充填し、最終的に所定の線径に調整、封止する方法がある。
【００２０】
ここで言う、充填とは、チューブ材のその内方空間（空洞部）において、最小限の自由度（外力が加わった際に個々の粉末粒子が安定する位置に変位可能な状態を言う。）を確保できる状況でＺｎ−Ｍｇ合金粉末を内蔵させたもので、チューブ状に成形する過程においては、所定の線径まで絞り加工した後も、内蔵されたＺｎ−Ｍｇ合金粉末の個々の合金粒子の移動性を完全に抑止するまでの圧着、圧密化を行っていない状態であることを意味するものである。
【００２１】
本発明の溶射用線材を用いた溶射皮膜の形成方法は、特に限定されるものではなく、通常のＺｎ線材を用いた溶射方法と同じ方法を用いることができる。前処理として、鋼材等の被溶射基材の表面に通常のグリッドブラスト処理等で粗面を形成した後、ガスフレーム溶射を行い、皮膜を形成する。また、皮膜そのものが高耐食性を有するため、そのままでもかまわないが、必要に応じて封孔処理や、塗装処理を行えば、さらなる寿命延長が期待できる。
【００２２】
本発明の溶射用線材の線径は、通常、１〜６ｍｍに設定することが好ましいが、ガスフレーム溶射用の線材として３．１５ｍｍと４．７ｍｍが規格化されており、それに合わせた線径にしておくことが汎用性の面からより好ましい。なお、アーク溶射も適用できるが、この場合、一般的には１．２〜１．６ｍｍ程度の線径の線材が使われるため、本発明の溶射用線材の場合、線径が細くなるほど溶射材料粉末の充填がし難くなり、特に必要のない限りはガスフレーム溶射を適用した方が好ましい。線径が１ｍｍ未満ではチューブ材の厚みと溶射材料粉末の粒径との関係もあり、軸芯部分の空洞部に溶射材料粉末を充填することが難しくなるとともに、所望の皮膜付着量確保のために溶射用線材の送給速度の高速化等、溶射時に溶射材料を安定的に供給することが難しくなる。一方、線径が６ｍｍを超えると、溶射時のハンドリングが難しくなるばかりでなく、充填された溶射材料粉末が動きやすくなり、溶射材料粉末の充填状況の不均衡等から、溶射皮膜が不均一になる可能性がある。
【００２３】
チューブ材として金属を使用する場合、Ｆｅ、Ｎｉ、Ｃｕ、Ａｌ、Ｚｎ及びそれらの合金等、チューブ化が可能な伸びと強度があり、溶射が可能で、溶射皮膜の防食性能を妨害しないものであれば何でもかまわないが、溶射材料粉末としてＺｎ−Ｍｇ合金粉末を用いる場合、その主成分であるＺｎを用いるのが皮膜の形成、密着力、防食効率等の面から最良である。また、Ｚｎに微量の添加元素を加えることも妨げるものではないが、特に、Ａｌを０．１〜５質量％加えることで、チューブ材の強度が上がり、チューブ化の加工性が増すとともに、耐食性も向上する。Ａｌが０．１質量％未満では添加の効果がなく、５質量％を超えると十分な耐食性が得られなくなる。
【００２４】
金属製チューブ材の厚さについては特に限定されるものではなく、例えば０．１ｍｍ〜１ｍｍとすることができるが、前述したワイヤー材やフープ材から線径３．１５ｍｍと４．７ｍｍのＺｎ−Ｍｇ合金粉末を充填した線材を得ようとする場合は加工性、ハンドリング性から０．３〜０．５ｍｍがより好ましい。最終的な溶射皮膜中のＭｇの目標含有量と充填するＺｎ−Ｍｇ合金粉末中のＭｇの含有量とチューブ材の材質から設定すればよい。
【００２５】
金属製チューブ材の厚さが０．１ｍｍより薄い場合は、チューブ材の材質によっては強度が不足し、加工時に破断しやすくなるほか、封止（長手方向の接合）が難しくなり、１ｍｍより厚い場合は、チューブ化に無駄な労力が必要になるとともに、チューブ状に形成後の溶射用線材のハンドリングが困難になる。
【００２６】
チューブ材料が樹脂の場合も特に材質を選ばず、チューブ化が可能で、溶射の熱で消滅し、溶射皮膜上に残存物が残らないものであれば何でもかまわず、具体的にはメチルセルロース、ニトロセルロース等のセルロース、ポリビニルアルコール、ポリエチレン等が挙げられる。強度があり、熱で消滅しやすいものとして、特に、セルロースが好ましい。
【００２７】
樹脂製チューブ材の厚さについても特に限定されず、例えば０．１ｍｍ〜１ｍｍとすることができるが、溶射時に消滅しやすくするためには、強度があればなるべく薄くすることが好ましく、Ｚｎ−Ｍｇ合金粉末を充填した線材を得ようとする場合は、その加工性と加工後の線材のハンドリング性から０．１〜０．３ｍｍが最良である。
【００２８】
Ｚｎ−Ｍｇ合金粉末のＭｇ含有量は、０．１〜２０質量％が好ましく、実用上は０．５〜１０質量％が最良である。０．１質量％未満では十分な耐食性の向上は得られず、２０質量％を超えるとでは耐食性が逆に低下する。この範囲から、チューブ材のＺｎ含有量による線材の材質及び線径等を考慮して、最終的な溶射皮膜中のＭｇの目標含有量を達成できるよう設定すればよい。なお、粉末中のＭｇ含有量を変えたい場合、Ｚｎ−Ｍｇ合金粉末の製造時点での組成調整はもとより、線材へ加工しながらＺｎ−Ｍｇ合金粉末を充填する時点で純Ｚｎ粉末（もしくは純Ｍｇ粉末）を混合することで調整することも可能である。最終的な溶射皮膜中のＭｇの目標含有量は、充填するＺｎ−Ｍｇ合金粉末中のＭｇの含有量とチューブ材のＺｎ含有量とを考慮して設定すればよい。
【００２９】
さらに、チューブ材に充填するＺｎ−Ｍｇ合金粉末には、Ａｌ：０．１〜５質量％、Ｓｉ：０．１〜３質量％の１種又は２種を含有させることで、耐食性がより向上させることができる。Ａｌが０．１質量％未満では耐食性向上の効果がなく、５質量％を超えると逆に効果が低下してくる。Ｓｉも同様に０．１質量％未満では耐食性向上の効果がなく、３質量％を超えると効果が逆に低下する。
【００３０】
Ｚｎ−Ｍｇ合金粉末の粒度に関しては、チューブ材への充填しやすさと、チューブ材に充填後の線材のハンドリングの観点から平均粒径で１〜５００μｍとすることが好ましい。平均粒径が１μｍ以下ではＺｎ−Ｍｇ合金粉末の製造コストが上昇するとともに、流動性が悪く充填が難しくなる。平均粒径が５００μｍを超えると均一な充填が難しくなる。
【実施例】
【００３１】
（実施例１）
まず、溶射材料粉末として、その合金組成が、質量％で、Ｚｎ−０．１％Ｍｇ、Ｚｎ−１％Ｍｇ、Ｚｎ−４％Ｍｇ、Ｚｎ−１０％Ｍｇ、Ｚｎ−２０％Ｍｇ及びＺｎ−４％Ｍｇ−０．５％Ａｌの６種類のＺｎ−Ｍｇ合金粉末（平均粒径約１００μｍ）を遠心アトマイズ法によって作製した。
【００３２】
次に、厚さ０．５ｍｍ、幅１２ｍｍのＺｎ製のフープ材を使用し、この材料をローラーダイスによりＵ字型に成形し、Ｚｎ−Ｍｇ合金粉末を充填した後、断面が丸型のチューブ状に成形し、最終的に線径を３．１５ｍｍに調整して、封止することにより、Ｚｎ−Ｍｇ合金粉末を充填した溶射用線材を得た。
【００３３】
前述の６種類のＺｎ−Ｍｇ合金粉末を充填したそれぞれの溶射用線材を用いて耐食性評価のための試験片を作製した。試験片にはＳＳ材（厚さ３．２ｍｍ、幅７０ｍｍ、長さ１５０ｍｍ）を用い、これに通常のグリッドブラスト処理を行い、各試験片を通常のガスフレーム溶射で、膜厚が１００μｍとなるように溶射した。
【００３４】
溶射施工は、６種類とも問題なく実施できた。この溶射作業終了後、材料使用量と形成された溶射皮膜の重量から、皮膜付着歩留まりを計算したところ何れも約６０％と高い歩留まりを確認した。
【００３５】
（実施例２）
実施例１と同様にＺｎ−４％Ｍｇ合金粉末（平均粒径約１００μｍ）を遠心アトマイズ法によって作製した。
【００３６】
このＺｎ−Ｍｇ合金粉末を厚さ０．２ｍｍのメチルセルロース製の中空状樹脂ワイヤーに充填し、溶射用線材を作製した。Ｚｎ−Ｍｇ合金を充填しやすいように中空状樹脂ワイヤーの線径は４．７ｍｍとした。
【００３７】
この溶射用線材を用いて実施例１と同様に耐食性評価のための試験片を作製した。すなわち、試験片にはＳＳ材（厚さ３．２ｍｍ、幅７０ｍｍ、長さ１５０ｍｍ）を用い、これに通常のグリッドブラスト処理を行い、通常のガスフレーム溶射で、膜厚が１００μｍとなるように溶射した。溶射施工は問題なく実施でき、溶射皮膜表面に樹脂かすが残ることもなく良好であった。
【００３８】
（従来例）
実施例１と同様に遠心アトマイズ法によって作製した平均粒径１００μｍのＺｎ−４％Ｍｇ合金粉末を溶射材料として、ガスフレーム粉体溶射を行った。溶射皮膜は形成できたものの、この溶射作業終了後、材料使用量と形成された溶射皮膜の重量から、皮膜付着歩留まりを計算したところ、約２０％であり、ヒュームとなって飛散した量が多かった。
【００３９】
上述の実施例１及び実施例２で作製した試験片の耐食性評価結果を図３に示す。耐食性試験評価は、ＪＩＳ Ｚ ２３７１に準拠した塩水噴霧試験（５％ＮａＣｌ噴霧）により行った。なお、耐食性評価には、比較例として、溶射用に市販されている径３．１５ｍｍのＺｎ線材を用いて同じように溶射皮膜を成形した耐食性試験片も供した。
【００４０】
図３に示すように、いずれのＭｇ含有率でも、また、チューブ材が金属製であるか樹脂製であるかにかかわらず、従来のＺｎ線材により形成した溶射皮膜と比べて、Ｚｎ−Ｍｇ合金粉末を用いた溶射皮膜が同等あるいは数倍高い耐食性を発現している。さらに、Ｍｇ含有量が、０．１質量％以下、２０質量％以上ではＺｎ溶射皮膜と比べ、飛躍的に耐食性が向上しているとは言い難いところが認められるが、特に、１質量％、４質量％、１０質量％ではその効果は顕著に現れており、Ｍｇを０．１〜２０質量％含有する製造容易なＺｎ−Ｍｇ合金粉末をチューブ状材料に充填し線材として耐食性溶射皮膜を形成することは産業上非常に有用であると言える。
【００４１】
以上の実施例では、溶射材料粉末としてＺｎ−Ｍｇ合金粉末を使用した例について説明したが、他の溶射材料粉末、セラミックス粉末においても、溶射施工の作業性の向上、歩留まりの向上を図ることができる。
【産業上の利用可能性】
【００４２】
鉄鋼構造物に用いられる鋼材の耐食性の向上に寄与できる。また、各種材料の表面に耐熱、付着防止、耐摩耗等の機能を付与する様々なセラミックス溶射皮膜の低コスト化が可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００４３】
【図１】本発明の溶射用線材の一実施形態を示す。
【図２】本発明の溶射用線材の他の実施形態を示す。
【図３】本発明の実施例及び比較例で作製した試験片の塩水噴霧試験結果を示す。
【符号の説明】
【００４４】
１  チューブ状の金属
２  溶射材料粉末
３  チューブ状の樹脂
【図１】
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【図２】
2009019218.tif 000004
【図３】
2009019218.tif 000005