(57)【要約】【課題】時計において、従動車を押さえるバネや油を用いることなく、かつ車等輪列の配置自由度を従来と同様に確保しつつ、従動車が被駆動車を確実に駆動可能とする。【解決手段】案内孔１１，１６（案内溝）が形成されている地板１０（支持部材）および輪列受け１５（支持部材）と、地板１０および輪列受け１５に支持された主動車２０と、主動車２０に噛合しつつ主動車２０の回転に従って案内孔１１，１６に沿って案内される早修正車３０（従動車）とを備え、案内孔１１，１６は、その長手方向に沿った壁面１１ｂ，１６ｂのうち、案内孔１１，１６の長手方向の日車４０（被駆動車）に近い側の端部近傍に、案内孔１１，１６に沿って案内された早修正車３０を突き当てる突当面部１１ｃ，１６ｃを有し、早修正車３０がこの突当面部１１ｃ，１６ｃに突き当てられることによって、案内孔１１，１６の長手方向に逃げるのを防止する。【選択図】図７
2009180534.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
案内溝が形成されている支持部材と、前記支持部材に支持された主動車と、前記主動車に噛合しつつ前記主動車の回転に従って前記案内溝に沿って案内される従動車とを備え、
前記案内溝は、その長手方向に沿った壁面のうち、前記案内溝の長手方向の少なくとも一方の端部近傍に、前記案内溝に沿って案内された前記従動車を突き当てる突当面部を有していることを特徴とする時計。
【請求項２】
前記従動車が前記案内溝に沿って前記一方の端部に向けて案内された状態で前記従動車が噛合する被駆動車を備え、
前記突当面部は、前記従動車が前記被駆動車に噛合した状態で前記従動車に生じる荷重の作用方向に対して、前記従動車との接点において略直交する面であることを特徴とする請求項１に記載の時計。
【請求項３】
前記従動車が前記被駆動車に噛合した状態で前記従動車に生じる荷重は、前記主動車の回転により、前記従動車を前記案内溝に沿って揺動させる荷重と、前記従動車が前記被駆動車に噛合した状態で前記従動車が前記被駆動車を駆動させる荷重の反作用の荷重との合力であることを特徴とする請求項２に記載の時計。
【請求項４】
前記突当面部は、前記案内溝の長手方向に沿った壁面のうち、前記主動車に近い側の壁面に備えられていることを特徴とする請求項１から３のうちいずれか１項に記載の時計。
【請求項５】
前記案内溝の長手方向に沿った壁面のうち、前記突当面部に対向する壁面に、前記従動車を前記突当面部に導入する導入面部を有することを特徴とする請求項１から４のうちいずれか１項に記載の時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は時計に関し、詳細には、主としてカレンダー表示を修正する機構の改良に関する。
【背景技術】
【０００２】
時計のカレンダー表示（月、日、曜表示等）を修正する機構として、車類を支持している地板等（支持部材）に、リューズの回転に応じて回転する主動車を軸支し、この主動車の回転中心と同心の円弧状の長孔（案内溝）を地板に形成し、さらに、主動車と噛み合い、主動車の回転に従って地板の長孔の長手方向に沿って揺動する早修正車（従動車）を設け、この早修正車は、長孔に沿って揺動した状態においてカレンダー用の車（被駆動車）に噛み合うように配設されており、リューズの回転を、主動車および早修正車を介してカレンダー用の車に伝達することで、カレンダーの表示を随時、修正可能とした技術がある（特許文献１，２）。
【０００３】
すなわち、早修正車は主動車の回転によって自転するが、この自転する早修正車の軸と地板の長孔の側壁面のうち外周側の壁面との摩擦により、早修正車自体がこの側壁面に沿って変位する（揺動する）ことで、早修正車は長孔の長手方向に沿ってカレンダー用の車に向かって案内され、案内された早修正車は長孔の長手方向の端部近傍においてカレンダー用の車に噛み合い、噛み合った後は、早修正車の回転がカレンダー用の車を回転させて、カレンダーの表示が修正される。
【特許文献１】実開昭５９−１１２１７６号公報
【特許文献２】実公昭５６−２２３４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ここで、早修正車は、カレンダー用の車に噛合した状態において、カレンダー用の車を回転させるための荷重をカレンダー用の車に伝達するが、この荷重は、早修正車の歯車の歯面とカレンダー用の車の歯車の歯面との接触部において歯面に対して略直交方向となる。さらに、互いに噛み合った早修正車の歯とカレンダー用の車の歯との間では、１歯分送るごとに接触部分が歯先側に移動していくため歯面に沿った摩擦力も発生し、これらの合力が早修正車からカレンダー用の車に作用する一方、早修正車にはカレンダー用の車から反作用の力が作用する。
【０００５】
したがって、早修正車は、主動車とカレンダー用の車とからそれぞれ荷重を受けることとなるが、これらの荷重の合力が、早修正車の揺動する長孔の長手方向であってカレンダー用の車から離れる向きの成分を含んでいると、早修正車はカレンダー用車から逃げて、早修正車だけが空回りし、カレンダー用の車を適切に回転させることができない、という問題が生じる。
【０００６】
そこで、特許文献２においては、その第１図および第２図に示すように、早修正車を座のバネ力（摩擦力）で押さえたり、第３図に示すように、バネによる摺動抵抗と同程度に抵抗を生じる高粘度の油（輪列などに潤滑等の目的で通常用いられている油よりも高粘度の油（硬い油））を利用するなどして、早修正車がカレンダー用の車から逃げるのを防止する構造などが提案されている。
【０００７】
しかし、バネで押さえる構造においては、バネの配置スペース確保や部品コスト、組付け作業の煩雑さなどの点で、バネの無い構成に比べて不利になる。
【０００８】
また、バネは非常に小さい部品であるため、搬送中の取扱い状態や経年劣化などによって、変形したり弾性力のばらつきが生じて、修正動作や通常のカレンダー送りにおける動作が不安定となり、適切な動作が行われない事態も生じ得る。上述した高粘度の油を用いた構造においても、その油の保持状態の変化によって、バネの場合と同様の事態が生じ得る。
【０００９】
一方、バネや高粘度の油を用いない場合は、早修正車が受ける荷重の合力が、長孔の長手方向であってカレンダー用車から離れる向きの成分を含まないように、車類の大きさや配置を設計することが考えられ、例えば、早修正車がカレンダー用車から受ける反作用の力の向きが、長孔の長手方向に沿わないように、早修正車の大きさおよび配置並びに主動車およびカレンダー用車の配置を設計すればよい。
【００１０】
しかし、車類の配置を、カレンダー表示の修正の目的だけのために設計すると、本来の時刻表示のための他の車や輪列機構の配置の自由度が制限され、大幅な設計変更で対応しなければならない場合もあり、設計コスト面や製造設備面でも好ましくない。特に、腕時計のような小型の携帯時計では、スペースに限りがあるため、配置の設計自由度が阻害され易い。
【００１１】
本発明は上記事情に鑑みなされたものであって、従動車を押さえるバネや油を用いることなく、かつ車等輪列の配置自由度を従来と同様に確保しつつ、従動車が被駆動車を確実に駆動することができる時計を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明に係る時計は、従動車が案内される案内溝の長手方向端部近傍の側壁面に、従動車が突き当てられる突当面部を形成して、従動車がこの突当面部に突き当てられることによって、長孔の長手方向に逃げるのを防止したものである。
【００１３】
すなわち、本発明に係る時計は、案内溝が形成されている支持部材と、前記支持部材に支持された主動車と、前記主動車に噛合しつつ前記主動車の回転に従って前記案内溝に沿って案内される従動車とを備え、前記案内溝は、その長手方向に沿った壁面のうち、前記案内溝の長手方向の少なくとも一方の端部近傍に、前記案内溝に沿って案内された前記従動車を突き当てる突当面部を有していることを特徴とする。
【００１４】
このように構成された本発明に係る時計によれば、従動車は、噛合している主動車の回転に従い、案内溝の長手方向の一方の端部に向かって案内されるが、案内された後は、従動車が案内溝の長手方向に沿って逃げようとしても、従動車は、案内溝の長手方向に沿った壁面のうち案内溝の長手方向の端部近傍に形成された突当面部に突き当てられるため、案内溝の長手方向に沿って逃げるのを防止することができる。
【００１５】
したがって、従動車は被駆動車を確実に駆動することができ、動作を安定させることができる。
【００１６】
しかも、この時計は、主動車等が支持される地板等支持部材に形成された長孔に、突当面部を形成した構成であって、従動車を押さえるバネや油は備えられていないため、これらバネや油を用いた構造における問題（製造上および組立上における取扱いの難しさ）が発生することはなく、また、車等輪列の配置やサイズ自体は従来のものに対して大きな変更を加えることがないため、輪列の配置自由度を従来と同様に確保することができる。
【００１７】
本発明に係る時計においては、従動車が前記案内溝に沿って前記一方の端部に向けて案内された状態で前記従動車が噛合する被駆動車を備え、前記突当面部は、前記従動車が前記被駆動車に噛合した状態で前記従動車に生じる荷重の作用方向に対して、前記従動車との接点において略直交する面であることが好ましい。
【００１８】
このように構成された本発明に係る時計によれば、突当面部が、従動車が被駆動車に噛合した状態で従動車に生じる荷重の作用方向に対して、前記従動車との接点において略直交する面であるため、従動車が突当面部に突き当たった状態では、従動車から突当面部に対して作用する荷重には、突当面部に沿った方向成分が存在しないか、または例え存在しているとしても、従動車が突当面部に沿って滑ることが無い程度の無視しうる非常に小さい荷重であるため、従動車が突当面部に沿って滑ることが防止され、従動車が突当面部に沿って滑った場合に起こる、被駆動車からの従動車の離脱（噛合の解除）を、確実に防止することができる。
【００１９】
ここで、従動車に生じる荷重の作用方向に対して、従動車との接点において略直交する面としては、平面であってもよいし、凸面や凹面などの曲面であってもよい。その突当面部が、少なくとも従動車との接点において、従動車に作用している荷重の作用方向に対して略直交していれば、従動車が突当面部に沿って滑るのを防止する作用、効果を発揮することができるからである。
【００２０】
なお、本発明に係る時計は、突当面部が、従動車との接点において、従動車に作用している荷重の作用方向に対して略直交していることが好ましいが、本発明に係る時計の本質的な技術的意義は、この好ましい構成においてのみ存在するのではなく、案内溝に沿って案内された従動車がその位置から滑って逃げるのを防止する突当面部が形成されている点に有るため、そのような突当面部は、単一の平面や曲面でなくてもよく、角度１８０度未満で交わる２つの平面や２つの曲面によって形成されているものであってもよい。
【００２１】
本発明に係る時計においては、前記従動車が前記被駆動車に噛合した状態で前記従動車に生じる荷重は、前記主動車の回転により、前記従動車を前記案内溝に沿って揺動させる荷重と、前記従動車が前記被駆動車に噛合した状態で前記従動車が前記被駆動車を駆動させる荷重の反作用の荷重との合力であることが好ましい。
【００２２】
このように構成された本発明に係る時計によれば、従動車が被駆動車に噛合した状態で従動車に生じる荷重を、主動車、従動車および被駆動車の大きさや相互の配置関係から簡単に求めることができ、突当面部の設計を容易にすることができる。
【００２３】
本発明に係る時計においては、前記突当面部は、前記案内溝の長手方向に沿った壁面のうち、前記主動車に近い側の壁面に備えられていることが好ましい。
【００２４】
このように構成された本発明に係る時計によれば、突当面部が主動車に近い側の壁面すなわち円弧状の案内溝の内側の側壁面に形成されているため、従動車に作用する荷重（合力）に抗する面となり、確実にその荷重を受けることができる。
【００２５】
本発明に係る時計においては、前記案内溝の長手方向に沿った壁面のうち、前記突当面部に対向する壁面に、前記従動車を前記突当面部に導入する導入面部を有することが好ましい。
【００２６】
このように構成された本発明に係る時計によれば、導入面部が従動車を、導入面部に対向する突当面部に、円滑に導入することができる。
【発明の効果】
【００２７】
本発明に係る時計によれば、従動車が被駆動車を確実に駆動することができるとともに、バネや油を用いた構造における問題（製造上および組立上における取扱いの難しさ）が発生することはなく、輪列の配置自由度を従来と同様に確保することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２８】
以下、本発明に係る時計の実施の形態について、図面を用いて説明する。
【００２９】
図１は本発明に係る時計の一実施形態である腕時計１００を、ケースから出した状態で裏面（裏蓋）側から見た分解斜視図、図２は巻真９２の軸を含み腕時計１００の厚さ方向に沿った面による断面図、図３は図１に示した矢視Ｂによる平面図であって輪列受け１５（支持部材）を透視した状態を示す図である。
【００３０】
図示の腕時計１００は、使用者がリューズ９１を手動で回転させることにより、カレンダー表示用の日板（図示を省略）を早送りしてカレンダー表示を修正する機構を備えたものである。具体的には、図１に示すように、輪列の車などが支持され、それぞれに長孔の案内孔１１（案内溝）が形成された地板１０（支持部材）および案内孔１６（案内溝）が形成された輪列受け１５（支持部材）と、地板１０と輪列受け１５との間に配置されて、これらに軸支された主動車２０（主動車）と、同じく地板１０と輪列受け１５との間に配置されて、これらに軸支されているとともに、主動車２０に噛合しつつ主動車２０の回転に従って案内孔１１，１６の長手方向に沿って案内される早修正車３０（従動車）と、日板に回転駆動力を伝達する日車４０（被駆動車）とを備えている。
【００３１】
ここで、地板１０に形成された案内孔１１および輪列受け１５に形成された案内孔１６は、図３に示すように、主動車２０の回転中心Ｃ１と同心の略円弧状に延びた長孔（円弧に沿った方向が長手方向）であり、後述する早修正車３０の軸部３４ａ，３４ｂの直径が同一の場合は、これら２つの案内孔１１，１６は原則的に同一の輪郭形状を有する。なお、軸部３４ａ，３４ｂの直径が同一でない場合であっても、２つの案内孔１１，１６の輪郭形状は略同一である。
【００３２】
通常の運針動作状態（カレンダーの表示修正動作状態ではない状態）においては、図示を省略した筒車（時針が固定された車）が２回転する（２４時間経過する）ごとに日車４０が１歯分乃至２歯分回転することで、日板に表示された日付を１日分送るように、周知の構造によって連動して構成されている（たとえば筒車の外周の１カ所に設けられた爪が日車４０に設けられた爪を押すことで、筒車が１回転したときに日車４０を所定角度だけ回転させる構成など。）。なお、日車４０の歯車の歯には、弾性力によって日車４０の回転を停止させている日ジャンパ４１が係合しており、通常の運針動作状態において日車４０が不測の回転をするのを防止している。
【００３３】
使用者がリューズ９１を把持して巻真９２を矢印Ａ方向（図１参照）に一段引き出した状態では、図２の断面図に示すように、巻真９２に形成された外周面９２ａと、主動車２０に噛合している歯車状の早修正伝え車９３の内周面９３ａとが強く接して、両者間の摩擦力により、使用者がリューズ９１に作用させる矢印Ｒ方向へのトルクが、巻真９２、早修正伝え車９３、主動車２０へと伝達され、さらに後述する作用によって、主動車２０から早修正車３０、日車４０へと順次伝達されて、日板のカレンダー表示が修正される。
【００３４】
このカレンダー表示の修正状態から、使用者がリューズ９１を図２の矢印−Ａ方向に押して、巻真９２を一段引き出す前の状態（通常の運針状態における位置）に戻すと、巻真９２の外周面９２ａは早修正伝え車９３の内周面９３ａから離れ、これによって、巻真９２と早修正伝え車９３との間の摩擦力が無くなり、両者は連動しない状態、すなわちカレンダー表示の修正を行わない状態に戻される。
【００３５】
早修正車３０は、図４に示すように、主動車２０に常時噛合する外周歯車３１と、カレンダー表示の修正動作時にのみ日車４０に噛合する内周歯車３２とが、軸（ほぞ）３４に一体的に設けられている。
【００３６】
軸３４は、内周歯車３２側の端面と外周歯車３１側の端面とにそれぞれ突出した軸部３４ａ，３４ｂを有し、図５（ａ）に示す輪列受け１５に形成された案内孔１６は、軸部３４ａの直径よりも大きい幅（長手方向に直交する方向に沿った長さ）で形成され、図５（ｂ）に示す地板１０に形成された案内孔１１は、軸部３４ｂの直径よりも大きい幅（長手方向に直交する方向に沿った長さ）で形成されている。
【００３７】
そして、軸部３４ａは輪列受け１５に形成された案内孔１６に挿入され、軸部３４ｂは地板１０に形成された案内孔１１に挿入されている。
【００３８】
両案内孔１１，１６は、上述したように同一乃至略同一の輪郭形状を有しており、各案内孔１１，１６は、それぞれその長手方向に沿った壁面１１ｂ，１６ｂのうち、案内孔１１，１６の長手方向の一方の端部（日車４０に近い側の端部）近傍に、案内孔１１，１６に沿ってその長手方向に案内された早修正車３０の軸部３４ｂ，３４ａの各外周面を突き当てる突当面部１１ｃ，１６ｃを有している（図５（ａ），（ｂ）参照）。
【００３９】
ここで、通常の運針状態においては、前述したように、巻真９２と早修正伝え車９３とは連動しないため、リューズ９１を回転させても、その回転は主動車２０には伝達されない。このとき早修正車３０は、図６に示すように、その軸部３４ｂが案内孔１１の長手方向の端部ではない範囲に位置し、この位置に在るとき、早修正車３０の外周歯車３１は主動車２０に噛合しているが、内周歯車３２は日車４０に噛合していない。
【００４０】
一方、カレンダー表示の修正状態においては、巻真９２と早修正伝え車９３とが摩擦力によって連動し、リューズ９１が図１の矢印Ｒ方向（反時計回り方向）に回転されると、その回転は、早修正伝え車９３を介して主動車２０に伝達され、主動車２０は回転中心Ｃ１回りに、図６における矢印−Ｒ方向（時計回り方向）に回転する。
【００４１】
早修正車３０は、その外周歯車３１が主動車２０に常時噛合しているため、主動車２０とは反対向き（反時計回り）に回転する荷重を受ける。しかし、早修正車３０の軸３４は主動車２０のように一点に軸支されているのではないため、主動車２０の回転によって主動車２０から早修正車３０に伝達される荷重は、早修正車３０を自転させるのに先行して早修正車３０自体を案内孔１１の長手方向Ｐに沿って、その長手方向Ｐの端部（日車４０に近い側の端部）に向けて揺動させる荷重となる。
【００４２】
これにより、早修正車３０は、図７に示すように、案内孔１１の長手方向の端部（日車４０に近い側の端部）まで変位する（案内される）。
【００４３】
案内孔１１の長手方向の端部まで変位した早修正車３０は、主動車２０の回転によって伝達されている荷重によって、その端部に付勢されたままとなり、内周歯車３２が日車４０に噛合し、リューズ９１の回転が、早修正伝え車９３、主動車２０、早修正車３０および日車４０を介して、日板に伝達され、リューズ９１に入力された操作量に応じて日板によるカレンダー表示が修正される。
【００４４】
上述した作用については、輪列受け１５を除去した状態で説明したが、これは説明の煩雑を避けるために過ぎず、実際には、上述した早修正車３０の軸部３４ｂが案内孔１１に沿って長手方向Ｐの端部まで案内される作用と同時に、早修正車３０の軸部３４ａが輪列受け１５の案内孔１６に沿って長手方向Ｐの端部まで案内される作用を奏する。
【００４５】
使用者による所望とするカレンダー表示の修正動作が完了すると、リューズ９１が元の位置まで矢印−Ａ方向（図２）に押し込まれて、巻真９２と早修正伝え車９３との連結が解除され、主動車２０に対する回転駆動力の供給が停止される。
【００４６】
これにより、早修正車３０を案内孔１１（１６）の長手方向Ｐの端部に付勢している主動車２０からの荷重が無くなり、早修正車３０は、日車４０から受ける荷重（早修正車３０が日車４０に作用させていた荷重の反作用の力）により、案内孔１１（１６）の長手方向に沿って端部から離脱して、図６に示した位置に戻り、カレンダー表示の修正状態は終了して通常の運針状態となる。
【００４７】
ここで、地板１０および輪列受け１５にそれぞれ形成されている案内孔１１，１６は、前述したように、それらの長手方向の一方の端部（日車４０に近い側の端部）近傍に、案内孔１１，１６に沿ってその長手方向に案内された早修正車３０の軸部３４ｂ，３４ａの各外周面を突き当てる突当面部１１ｃ，１６ｃが形成されている（図５（ａ），（ｂ）、図６，７）が、以下、この突当面部１１ｃについて、図７を単純化した図８を参照してそれぞれ説明する。なお、図８における説明は、突当面部１１ｃについてのみであるが、これは単に説明の重複を避けるためだけであり、突当面部１６ｃについては、構成および作用・効果ともに、突当面部１１ｃと同様である。
【００４８】
図８に示すように、主動車２０と早修正車３０の外周歯車３１とは常時噛合しているため、カレンダー表示の修正状態においては、リューズ９１から供給された回転駆動力が、主動車２０から早修正車３０に伝達され、早修正車３０はこの伝達された荷重を受けて、案内孔１１の長手方向に沿って日車４０に近い側の端部まで揺動されるが、揺動による変位により、早修正車３０の内周歯車３２と日車４０とが噛合した状態において、早修正車３０に作用する荷重は以下の通りである。
【００４９】
すなわち、主動車２０が早修正車３０を案内孔１１に沿って揺動させる荷重ｆ１と、早修正車３０が日車４０に噛合した状態で早修正車３０が日車４０を駆動させる荷重の反作用の荷重ｆ２との合力ｆ３である。
【００５０】
ここで、荷重ｆ１は、主動車２０の回転中心Ｃ１と案内孔１１の端部に変位している状態における早修正車３０の自転の中心Ｃ３とを結んだ線分に直交する方向、すなわち、主動車２０と早修正車３０との共通接線方向であって、主動車２０の回転方向（時計回り）に応じた向きを有している。
【００５１】
一方、荷重ｆ２は、早修正車３０の内周歯車３２の歯面と日車４０の歯面との接触部における歯面に略直交方向に向いた荷重と、互いに噛み合った内周歯車３２の歯と日車４０の歯との間で、両車３０，４０の回転に伴って接触部分が歯先側に移動していくことによる歯面に沿った摩擦力との合力である。
【００５２】
そして、早修正車３０の自転中心Ｃ３において早修正車３０が主動車２０から受ける荷重ｆ１と日車４０から受ける荷重ｆ２との合力ｆ３は、図８に示すような向きとなる。
【００５３】
ここで、本実施形態の腕時計１００における案内孔１１（１６）の突当面部１１ｃ（１６ｃ）は、図８に示すように、早修正車３０が日車４０に噛合した状態で早修正車３０に生じる合力ｆ３（荷重）の作用方向に対して、早修正車３０との接点において略直交する面として、例えば略平面に形成されている。
【００５４】
そして、本実施形態の腕時計１００によれば、突当面部１１ｃ（１６ｃ）が、早修正車３０が日車４０に噛合した状態で早修正車３０に生じる荷重ｆ３の作用方向に対して、早修正車３０との接点において略直交する面として形成されているため、早修正車３０の軸部３４ｂ（３４ａ）が突当面部１１ｃ（１６ｃ）に突き当たった状態では、早修正車３０から突当面部１１ｃ（１６ｃ）に対して作用する荷重ｆ３には、突当面部１１ｃ（１６ｃ）に沿った方向成分が存在しないか、または例え存在しているとしても、早修正車３０が突当面部１１ｃ（１６ｃ）に沿って滑ることが無い程度の無視しうる非常に小さい荷重となり、早修正車３０が突当面部１１ｃ（１６ｃ）に沿って滑ることが防止され、早修正車３０が突当面部１１ｃ（１６ｃ）に沿って滑った場合に起こる日車４０からの早修正車３０の逃げ（噛合の解除）を、確実に防止することができる。
【００５５】
なお、本実施形態の腕時計１００は、案内孔１１（１６）の突当面部１１ｃ（１６ｃ）の延びた方向が、早修正車３０が日車４０に噛合した状態で早修正車３０に生じる合力ｆ３（荷重）の作用方向に対して略直交する方向であるが、この略直交とは、厳密に９０度で交わる形態に限定されるものではなく、９０度から適度な角度範囲までの角度で交わる形態も含む。
【００５６】
ここで、日車４０に噛合した状態で合力ｆ３の作用している早修正車３０が当該突当面部１１ｃ（１６ｃ）に突き当てられたとき、早修正車３０の軸部３４ｂ（３４ａ）の外周面と突当面部１１ｃ（１６ｃ）との間には、突当面部１１ｃ（１６ｃ）の延びる方向に沿って摩擦力が作用し、この摩擦力は、早修正車３０が日車４０から逃げる抵抗となるため、当該摩擦力が大きい場合は、上述した適度な角度範囲は大きくてもよい。
【００５７】
ただし、この摩擦力は、早修正車３０の軸部３４ｂ（３４ａ）の外周面と突当面部１１ｃ（１６ｃ）との交わる角度や、軸部３４ｂ（３４ａ）および案内孔１１（１６）を形成する地板１０、輪列受け１５の材質、表面粗さ等に応じて変動するため、上記適度な角度範囲を一概に特定することはできないが、少なくとも、上述した摩擦力が合力ｆ３の突当面部１１ｃ（１６ｃ）に沿った方向成分を上回る範囲の角度範囲であれば、上述した「略直交」に含めることができる。このことは、本実施形態の腕時計１００においてのみ適用される構成ではなく、本発明に係る時計における「略直交」の意義においても同様である。
【００５８】
また、早修正車３０に生じる荷重ｆ３の作用方向に対して、早修正車３０との接点において略直交する突当面部１１ｃ，１６ｃとしては、上述した平面だけではなく、凸面や凹面などの曲面を適用することもできる。そのような曲面であっても、早修正車３０との接点においては、早修正車３０に作用している荷重ｆ３の作用方向に対して略直交した面となりうるのであって、平面の場合と同様に、早修正車３０の軸部３４ｂ，３４ａが突当面部１１ｃ，１６ｃに沿って滑るのを防止することができる。
【００５９】
なお、突当面部１１ｃ，１６ｃは、上述したような単一の平面や曲面でなくてもよく、角度１８０度未満で交わる２つの平面や２つの曲面（屈曲部を有する２つの面）によって形成されているものであってもよい。
【００６０】
以上、詳細に説明したように、本実施形態に係る腕時計１００によれば、案内孔１１が形成された地板１０および案内孔１６が形成された輪列受け１５と、これら地板１０および輪列受け１５に支持された主動車２０と、主動車２０に噛合しつつ主動車２０の回転に従って案内孔１１，１６に沿って案内される早修正車３０とを備え、案内孔１１，１６は、その長手方向に沿った壁面１１ｂ，１６ｂのうち、案内孔１１ｂ，１６ｂの長手方向の一方の端部（日車４０に近い側の端部）近傍に、案内孔１１，１６に沿って案内された早修正車３０を突き当てる突当面部１１ｃ，１６ｃを有しているため、早修正車３０は、噛合している主動車２０の回転に従い、案内孔１１，１６の長手方向の端部（日車４０に近い側の端部）に向かって案内されるが、案内された後は、早修正車３０が案内孔１１，１６の長手方向に沿って逃げようとしても、早修正車３０は、案内孔１１，１６の長手方向に沿った壁面１１ｂ，１６ｂのうち案内孔１１，１６の長手方向の端部近傍に形成された突当面部１１ｃ，１６ｃに突き当てられるため、案内孔１１，１６の長手方向に沿って逃げるのを防止することができる。
【００６１】
したがって、早修正車３０は、日車４０から逃げることなく、日車４０を確実に駆動することができる。
【００６２】
しかも、この腕時計１００は、主動車２０や早修正車３０などが支持される地板１０および輪列受け１６に形成された長孔である案内孔１１，１６に、突当面部１１ｃ，１６ｃを形成した構成であって、早修正車３０を押さえるバネや油は備えられていないため、これらバネや油を用いた構造における問題（製造上および組立上における取扱いの難しさ）が発生することはなく、また、車等輪列の配置やサイズ自体は従来のものに対して大きな変更を加えることがないため、輪列（主動車２０，早修正車３０，日車４０等）の配置自由度を従来と同様に確保することができる。
【００６３】
また、本実施形態に係る腕時計１００は、早修正車３０が日車４０に噛合した状態で早修正車３０に生じる荷重ｆ３は、主動車２０の回転により、早修正車３０を案内孔１１，１６に沿って揺動させる荷重ｆ１と、早修正車３０が日車４０に噛合した状態で早修正車３０が日車４０を駆動させる荷重の反作用の荷重ｆ２との合力であるため、早修正車３０が日車４０に噛合した状態で早修正車３０に生じる荷重ｆ３を、主動車２０、早修正車３０および日車４０の大きさや相互の配置関係から簡単に求めることができ、突当面部１１ｃ，１６ｃの設計を容易にすることができる。
【００６４】
さらに、本実施形態に係る腕時計１００は、突当面部１１ｃ，１６ｃは、案内孔１１，１６の長手方向に沿った各２つの壁面１１ａ，１１ｂ，１６ａ，１６ｂのうち、主動車２０に近い側の壁面（円弧状の案内孔１１，１６の内側の側壁面）１１ｂ，１６ｂに備えられているため、この突当面部１１ｃ，１６ｃは早修正車３０に作用する荷重ｆ３に対抗する面となり、その作用する荷重ｆ３を確実に受けることができる。
【００６５】
また、本実施形態に係る腕時計１００においては、図８に示すように、案内孔１１の長手方向に沿った壁面１１ａ，１１ｂのうち突当面部１１ｃに対向する壁面１１ａ、および案内孔１６の長手方向に沿った壁面１６ａ，１６ｂのうち突当面部１６ｃに対向する壁面１６ａに、早修正車３０を突当面部１１ｃ，１６ｃに導く導入面部１１ｄ，１６ｄをそれぞれ形成するのが好ましい。
【００６６】
このように好ましい構成の実施形態の腕時計１００によれば、導入面部１１ｄ，１６ｄが早修正車３０を、導入面部１１ｄ，１６ｄにそれぞれ対向する突当面部１１ｃ，１６ｃに円滑に導くことができる。
【００６７】
なお、この導入面部１１ｄ，１６ｄは、案内孔１１，１６の外側の壁面１１ａ，１６ａから長手方向に端部（日車４０に近い側の端部）にかけて、連続的に曲率が小さくなる曲面で形成されていることが、より好ましい。導入面部１１ｄと早修正車３０の軸部３４ｂとの間、および導入面部１６ｄと早修正車３０の軸部３４ａの外周面との間で、不連続な摺動または転動となるのを防止することができるからである。
【００６８】
上述したように、本実施形態に係る腕時計１００は、早修正車３０が日車４０に噛合した状態で早修正車３０に生じる荷重ｆ３を垂直抗力として受ける突当面部１１ｃ，１６ｄを、案内孔１１，１６に備えた構成であるが、カレンダー表示の修正動作が終了して、使用者がリューズ９１が元の位置に戻された状態（図２において、巻真９２を矢印−Ａ方向に押した状態）に移行すると通常の運針状態となるが、このとき早修正車３０に作用している荷重は、図８に示す荷重ｆ３のうち主動車２０から早修正車３０に作用していた荷重ｆ１を除去した荷重ｆ２のみとなり、主動車２０から早修正車３０に荷重ｆ１が作用していた状態（カレンダー表示の修正状態）よりも、案内孔１１，１６の長手方向に沿って日車４０から離れる向きの荷重成分が相対的に大きくなり、早修正車３０は、案内孔１１，１６の長手方向に沿って日車４０から円滑に離れるように変位する。
【００６９】
したがって、突当面部１１ｃ，１６ｃが形成されていることは、カレンダー表示の修正状態から通常の運針状態に移行する動作の障害とはならない。
【００７０】
上述した実施形態の腕時計１００は、早修正車３０が案内孔１１，１６の一方の端部側に変位したときのみ、カレンダー表示の修正動作を行う（日板で表示される日にちの表示を修正する動作を行う）ものであるが、本発明に係る時計は、この実施形態に限定されるものではなく、従動車が案内溝の他方の端部側に変位した状態においてもカレンダー表示の修正動作を行うものとしてもよい。すなわち、例えば、従動車が案内溝の一方の端部側に変位した状態では、実施形態の腕時計１００と同様に、日にちの修正動作を行うものとし、従動車が案内溝の他方の端部側に変位した状態では、曜日や月の修正動作を行うものとすることもできる。
【００７１】
また、上述した実施形態は、本発明に係る時計として、携帯用時計の一例である腕時計を適用したものであるが、本発明に係る時計はこの実施形態の腕時計や携帯用時計に限定されるものではなく、従動車を、長孔の案内溝に沿って揺動させることで、カレンダー表示を修正させる構造を有する時計であれば、他の種々の形態の時計に適用することができる。
【００７２】
なお、上述した実施形態における荷重ｆ１〜ｆ３の向きは、厳密には、主動車２０、早修正車３０および日車４０の各歯車の歯の輪郭形状が図３に示した形状の場合のものであるため、特に図８における荷重ｆ２の向きについては、この点を考慮した向きとして記載されている。
【００７３】
また、図４における早修正車３０の内周歯車３２や日車４０の歯車の歯の輪郭形状は、図３に示したカギ状の輪郭形状とは異なる一般的な平歯車（直歯）の輪郭形状であるが、図４は、図３に示した内周歯車３２および日車４０を模式的に記載したため、平歯車の輪郭形状として簡易に表現されているに過ぎず、厳密には、図３，６，７に示したカギ状の輪郭形状を有するものである。
【００７４】
なお、早修正車３０の内周歯車３２および日車４０の歯車の歯の輪郭形状は、上述したカギ状であるものに限定されるものではなく、図４に示した内周歯車３２のように、平歯車（直歯）の輪郭形状を有するものであってもよい。
【図面の簡単な説明】
【００７５】
【図１】本発明に係る時計の一実施形態である腕時計を、ケースから出した状態で裏面（裏蓋）側から見た分解斜視図である。
【図２】図１に示した腕時計における、巻真の軸を含み腕時計の厚さ方向に沿った面による断面図である。
【図３】図１に示した矢視Ｂによる平面図であって輪列受け１５（支持部材）を透視した状態を示す図である。
【図４】図１に示した早修正車の詳細を示す斜視図である。
【図５】（ａ）は図１に示した輪列受けにおける案内孔を示す平面図、（ｂ）は図１に示した地板における案内孔を示す平面図である。
【図６】早修正車が案内孔の長手方向の端部ではない範囲に位置している状態（カレンダー表示の修正開始時および終了時、並びに通常の運針時の状態）を示す平面図である。
【図７】早修正車が案内孔の長手方向の端部に位置している状態（カレンダー表示の修正状態）を示す平面図である。
【図８】早修正車が日車に噛合した状態で早修正車に生じる合力を示す模式図である。
【符号の説明】
【００７６】
１０    地板（支持部材）
１１，１６  案内孔（案内溝）
１１ａ，１１ｂ，１６ａ，１６ｂ  壁面
１１ｃ，１６ｃ  突当面部
１５    輪列受け（支持部材）
２０    主動車
３０    早修正車（従動車）
４０    日車（被駆動車）
１００  腕時計（時計）
Ｃ０    日車の回転中心
Ｃ１    主動車の回転中心
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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