(57)【要約】【課題】サージングや極端な効率低下を招くことなく、より低負荷まで安定に容量制御を行うことができる圧縮式冷凍機及びその容量制御方法を提供すること。【解決手段】蒸発器１０と多段圧縮機１３と凝縮器１５とエコノマイザ１７と膨張機構１９とを有する。エコノマイザ１７と多段圧縮機１３の複数の圧縮段（１３ａ，１３ｂ）の中間部分間を連通する蒸気配管３１中に蒸気配管３１を開閉する制御弁３３を設ける。制御弁３３を閉じてエコノマイザ１７による中間冷却効果を無くすことで冷凍効果を減少させる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
冷媒を封入した冷凍サイクルから構成され、前記冷凍サイクルは、被冷却流体から熱を奪って冷媒が蒸発し冷凍効果を発揮する蒸発器と、蒸発して蒸気となった冷媒を多段の羽根車によって圧縮する多段圧縮機と、圧縮蒸気を冷却流体で冷却して凝縮させる凝縮器と、凝縮した冷媒液の一部を蒸発させて蒸発した冷媒蒸気を前記多段圧縮機の複数の圧縮段の中間部分に供給する中間冷却器であるエコノマイザと、凝縮した冷媒液を膨張させる膨張機構とを有する圧縮式冷凍機において、
前記エコノマイザと多段圧縮機の複数の圧縮段の中間部分とを連通する蒸気配管中に、この蒸気配管を開閉する制御弁を設けたことを特徴とする圧縮式冷凍機。
【請求項２】
冷媒を封入した冷凍サイクルから構成され、前記冷凍サイクルは、被冷却流体から熱を奪って冷媒が蒸発し冷凍効果を発揮する蒸発器と、蒸発して蒸気となった冷媒を多段の羽根車によって圧縮する多段圧縮機と、圧縮蒸気を冷却流体で冷却して凝縮させる凝縮器と、凝縮した冷媒液の一部を蒸発させて蒸発した冷媒蒸気を前記多段圧縮機の複数の圧縮段の中間部分に供給する中間冷却器であるエコノマイザと、凝縮した冷媒液を膨張させる膨張機構とを有する圧縮式冷凍機の容量制御方法において、
前記冷凍サイクルの冷凍作用を減少させる際は、前記エコノマイザから前記多段圧縮機の複数の圧縮段の中間部分に供給する冷媒蒸気を減少あるいは無くすことを特徴とする圧縮式冷凍機の容量制御方法。
【請求項３】
前記冷凍サイクルの冷凍作用を減少させる際は、まず前記多段圧縮機の吸込部分に設けたベーンの開度を絞り、最小ベーン開度まで開度を絞った後にさらに冷凍作用を減少させる場合に前記エコノマイザから前記多段圧縮機の複数の圧縮段の中間部分に供給する冷媒蒸気を減少あるいは無くすことを特徴とする請求項２に記載の圧縮式冷凍機の容量制御方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、エコノマイザを具備する圧縮式冷凍機にかかり、特に低負荷まで安定に容量制御を行うことができる圧縮式冷凍機及びその容量制御方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、冷凍空調装置などに利用される圧縮式冷凍機は、冷媒を封入したクローズドシステムで構成され、冷水（被冷却流体）から熱を奪って冷媒が蒸発して冷凍効果を発揮する蒸発器と、前記冷媒蒸気を圧縮して高圧蒸気にする圧縮機と、高圧蒸気を冷却水（冷却流体）で冷却して凝縮させる凝縮器と、前記凝縮した冷媒を減圧して膨張させる膨張弁（膨張機構）とを、冷媒配管によって連結して構成されている。そして圧縮機として冷媒蒸気を多段の羽根車によって多段に圧縮する多段圧縮機を用いた場合は、凝縮器と蒸発器の間の冷媒配管中に設置した中間冷却器であるエコノマイザーで生じる冷媒蒸気を圧縮機の中間段（複数の羽根車の中間部分）に導入して冷凍サイクル全体としての冷凍効果を増加させている場合が多い（例えば特許文献１の図２）。即ちこの冷凍効果に圧縮機で吸い込む冷媒流量を乗じたものが冷凍能力となる。
【０００３】
また圧縮式冷凍機で出力する冷凍能力の容量制御は、圧縮機の吸込部に設けたベーンの開閉動作（開度の可変）により行なわれる場合が多い。即ち冷凍負荷が増大して圧縮式冷凍機の能力を増加させる場合にはベーンを開く方向に動作（開動作）させ、一方冷凍負荷が減少して冷凍能力も減少させる場合にはベーンを閉じる方向に動作（閉動作）させる。即ち冷凍負荷、具体的には冷水出口温度を制御目標値（プロセスバリュー）とし、操作端をベーンとするのが従来の圧縮式冷凍機の容量制御方法である。
【０００４】
しかしながら上記容量制御方法では、冷凍負荷が小さくなってきた場合に、ベーン開度を絞りすぎると、とりわけ冷却水温度が高い高ヘッド運転条件では、圧縮機の最小風量が確保できずにサージングを引き起こし、運転を継続することができなくなるという問題があった。またサージング防止の目的で圧縮機最低風量確保のためのいわゆめホットガスバイパス制御を行なうと、極端な冷凍機効率低下を引き起こす可能性があった。
【特許文献１】特開２００７−３０９６０４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は上述の点に鑑みてなされたものでありその目的は、サージングや極端な効率低下を招くことなく、より低負荷まで安定に容量制御を行うことができる圧縮式冷凍機及びその容量制御方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本願請求項１に記載の発明は、冷媒を封入した冷凍サイクルから構成され、前記冷凍サイクルは、被冷却流体から熱を奪って冷媒が蒸発し冷凍効果を発揮する蒸発器と、蒸発して蒸気となった冷媒を多段の羽根車によって圧縮する多段圧縮機と、圧縮蒸気を冷却流体で冷却して凝縮させる凝縮器と、凝縮した冷媒液の一部を蒸発させて蒸発した冷媒蒸気を前記多段圧縮機の複数の圧縮段の中間部分に供給する中間冷却器であるエコノマイザと、凝縮した冷媒液を膨張させる膨張機構とを有する圧縮式冷凍機において、前記エコノマイザと多段圧縮機の複数の圧縮段の中間部分とを連通する蒸気配管中に、この蒸気配管を開閉する制御弁を設けたことを特徴とする圧縮式冷凍機にある。
【０００７】
本願請求項２に記載の発明は、冷媒を封入した冷凍サイクルから構成され、前記冷凍サイクルは、被冷却流体から熱を奪って冷媒が蒸発し冷凍効果を発揮する蒸発器と、蒸発して蒸気となった冷媒を多段の羽根車によって圧縮する多段圧縮機と、圧縮蒸気を冷却流体で冷却して凝縮させる凝縮器と、凝縮した冷媒液の一部を蒸発させて蒸発した冷媒蒸気を前記多段圧縮機の複数の圧縮段の中間部分に供給する中間冷却器であるエコノマイザと、凝縮した冷媒液を膨張させる膨張機構とを有する圧縮式冷凍機の容量制御方法において、前記冷凍サイクルの冷凍作用を減少させる際は、前記エコノマイザから前記多段圧縮機の複数の圧縮段の中間部分に供給する冷媒蒸気を減少あるいは無くすことを特徴とする圧縮式冷凍機の容量制御方法にある。
【０００８】
本願請求項３に記載の発明は、前記冷凍サイクルの冷凍作用を減少させる際は、まず前記多段圧縮機の吸込部分に設けたベーンの開度を絞り、最小ベーン開度まで開度を絞った後にさらに冷凍作用を減少させる場合に前記エコノマイザから前記多段圧縮機の複数の圧縮段の中間部分に供給する冷媒蒸気を減少あるいは無くすことを特徴とする請求項２に記載の圧縮式冷凍機の容量制御方法にある。
【発明の効果】
【０００９】
請求項１に記載の発明によれば、蒸気配管中に制御弁を設けるという簡単な構成で、エコノマイザによる中間冷却効果を無くした（または減少した）多段圧縮冷凍サイクルを構成でき、冷凍効果を減少させることができる。よって冷凍負荷が小さくなった場合のベーン開度の絞りすぎによるサージングが生じにくくなる。また冷凍機の効率低下を引き起こすホットガスバイパス方式を極力使用しないようにすることができる。従って効率の低下を抑制しながらより低負荷まで安定に圧縮式冷凍機の容量制御運転を行うことが可能になる。
【００１０】
請求項２に記載の発明によれば、エコノマイザによる中間冷却効果を減少あるいは無くしてゆくことができ、これによって冷凍効果を減少させることができる。よって冷凍負荷が小さくなった場合のベーン開度の絞りすぎによるサージングが生じにくくなる。また冷凍機の効率低下を引き起こすホットガスバイパス制御を極力行わないようにすることができる。これらのことから効率の低下を抑制した運転が可能になり、より低負荷まで安定に容量制御を行うことができる。
【００１１】
請求項３に記載の発明によれば、サージングを引き起こさない最小ベーン開度までベーンの開度を絞った後にエコノマイザーによる中間冷凍効果を減少あるいは無くしてゆくので、スムーズに圧縮式冷凍機の冷凍効果を減少させていくことができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
以下、本発明の実施形態を図面を参照して詳細に説明する。
〔第１実施形態〕
図１は本発明の第１実施形態にかかる圧縮式冷凍機（多段圧縮式冷凍機）１−１の全体概略構成図である。同図に示す圧縮式冷凍機１−１は、蒸気圧縮式の冷凍サイクルを行う圧縮式冷凍機であって、冷媒を注入したクローズドサイクル（冷凍サイクル）から構成され、この冷凍サイクル１００は、冷水（被冷却流体）から熱を奪って冷媒が蒸発し冷凍効果を発揮する蒸発器１０と、蒸発して蒸気となった冷媒（冷媒蒸気）を多段圧縮（二段圧縮）する多段圧縮機１３と、圧縮蒸気を冷却水（冷却流体）で冷却して凝縮させる凝縮器１５と、中間冷却器であるエコノマイザ（気液分離器）１７と、前記凝縮器１５と蒸発器１０の間のエコノマイザ１７の前後に設置され凝縮冷媒を減圧して膨張させる膨張機構（膨張弁）１９，１９とを、冷媒を循環する冷媒配管２１によって連結して構成されている。
【００１３】
前記多段圧縮機１３はその駆動源であるモータ２３の駆動軸２５の両側に一対の圧縮機１３ａ，１３ｂ（その羽根車）を取り付け、これら圧縮機１３ａ，１３ｂの吸込側にそれぞれ圧縮機１３ａ，１３ｂへの吸込風量を制御するベーン２７ａ，２７ｂを取り付けて構成されている。圧縮機１３ａは１段目の圧縮機、圧縮機１３ｂは二段目の圧縮機であり、１段目の圧縮機１３ａの吐出側と２段目の圧縮機１３ｂの吸込側が配管２９によって連結されている。即ち蒸発器１０からベーン２７ａを介して１段目の圧縮機１３ａに導入された冷媒蒸気は１段目の圧縮が行なわれ、次に配管２９によって２段目の圧縮機１３ｂにベーン２７ｂを介して導入された冷媒蒸気は２段目の圧縮が行なわれ、その後凝縮器１５に送られる。
【００１４】
またエコノマイザ１７と配管２９の間は蒸気配管３１によって接続されており、これによってエコノマイザ１７で分離した冷媒蒸気が多段圧縮機１３の複数の圧縮段（この例では２段）の中間部分（この例では１段目と二段目の間の部分）に連通されている。さらに蒸気配管３１中にはこの蒸気配管３１を開閉する制御弁３３が設けられている。制御弁３３は開閉制御が行なえるばかりか、その開度制御も行なえる構造に構成されている。
【００１５】
上記圧縮式冷凍機１−１において、冷水を蒸発器１０に流し、冷却水を凝縮器１５に流し、同時にモータ２３を起動して多段圧縮機１３（１３ａ，１３ｂ）を駆動すれば、この冷凍サイクル１００において冷媒が循環し、圧縮式冷凍機１−１が運転される。そして通常運転時は制御弁３３は開かれており（全開）、エコノマイザ１７で分離された冷媒蒸気は多段圧縮機１３の複数の圧縮段（２段）の中間部分に吸引され圧縮される。図２は上記２段圧縮１段エコノマイザサイクルの圧縮式冷凍機１−１のモリエル線図である。同図に示すモリエル線図においては、エコノマイザ１７による冷凍効果部分Ａ１が付加されるので、その分冷凍効果が増加し、エコノマイザ１７を設置しない場合に比べて冷凍効果の高効率化を図ることができる。
【００１６】
そして前記圧縮式冷凍機１−１の運転中は、蒸発器１０の冷水出口温度を図示しない温度センサ等によって検知して、この冷水温度が所定の目標温度（プロセスバリューＰＶ）になるようにベーン２７ａ，２７ｂを開閉動作させてこれらの開度を調整する。即ち冷凍負荷が増大して圧縮式冷凍機１−１の能力を増大させる場合にはベーン２７ａ，２７ｂを開動作させる。一方冷凍負荷が減少して冷凍能力も減少させる場合にはベーン２７ａ，２７ｂを閉方向に動作する。
【００１７】
このように冷凍負荷の減少と共にベーン２７ａ，２７ｂは閉動作するが、冷却水と冷水温度で決まる圧力ヘッドに対してベーン２７ａ，２７ｂの開度が小さ過ぎると前述のようにサージングを引き起こす可能性がある。そこでこの圧縮式冷凍機１−１においては圧力ヘッドに対するベーンの最小開度を一義的に決めており、最小ベーン開度（例えばサージングを引き起こす限界開度）まで冷凍容量を絞った後に、さらに冷凍能力を減少させる場合は、制御弁３３を閉じることで中間冷却器であるエコノマイザ１７と圧縮機中間段である配管２９間を遮断するように圧縮式冷凍機１−１を制御している。これによりエコノマイザ１７による中間冷却の効果が無くなり、その結果冷凍効果も減少し、これによってさらに冷凍容量を絞ることが可能になる。
【００１８】
図３は制御弁３３を閉じることで中間冷却器であるエコノマイザ１７の効果を無くした状態の圧縮式冷凍機１−１のモリエル線図である。即ち図２に示すモリエル線図においては、エコノマイザ１７による冷凍効果の部分Ａ１があるが、図３に示すモリエル線図においては部分Ａ１がなくなってその分の冷凍効果が削減される。このように意図的に冷凍効果を削減することにより、より低負荷まで圧縮式冷凍機１−１の容量を絞ることが可能となる。
【００１９】
なお上記制御方法では、制御弁３３を全開状態から即座に全閉状態にする制御方法（開閉制御）を示したが、制御弁３３の開度を変更する制御方法（開度制御）を用いても良い。即ち制御弁３３の開度を絞った場合、絞った分だけエコノマイザ１７による中間冷却の効果は小さくなる。そして最も冷凍効果を減少する場合は制御弁３３を全閉にする。図４は上記２段圧縮１段エコノマイザサイクルの圧縮式冷凍機１−１の制御弁３３の開度を所定量だけ絞った状態でのモリエル線図である。同図に示すように、制御弁３３の開度を絞った分、エコノマイザ１７による冷凍効果の部分Ａ２が図２に示す部分Ａ１よりも減少することがわかる。
【００２０】
〔第２実施形態〕
図５は本発明の第２実施形態にかかる圧縮式冷凍機（多段圧縮式冷凍機）１−２の全体概略構成図である。同図に示す圧縮式冷凍機１−２は、蒸気圧縮式の冷凍サイクルを行う圧縮式冷凍機であって、冷媒を注入した２組のクローズドサイクルである高圧側の冷凍サイクル１００Ａと低圧側の冷凍サイクル１００Ｂとを具備している。同図に示す圧縮式冷凍機１−２において、前記図１に示す圧縮式冷凍機１−１と同一又は相当部分には同一符号を付す。但しこの圧縮式冷凍機１−２においては２組の冷凍サイクル１００Ａ，１００Ｂがあるので、それぞれの構成部分を示す符号には添え字「Ａ」，「Ｂ」を付している。なお以下で説明する事項以外の事項については、前記図１〜図４に示す圧縮式冷凍機１−１と同じである。
【００２１】
各冷凍サイクル１００Ａ，１００Ｂはそれぞれ、冷水（被冷却流体）から熱を奪って冷媒が蒸発し冷凍効果を発揮する高圧側蒸発器１０Ａ，低圧側蒸発器１０Ｂと、蒸発した冷媒（冷媒蒸気）を多段圧縮（２段圧縮）する高圧側多段圧縮機１３Ａ，低圧側多段圧縮機１３Ｂと、圧縮蒸気を冷却水（冷却流体）で冷却して凝縮させる高圧側凝縮器１５Ａ，低圧側凝縮器１５Ｂと、中間冷却器である高圧側エコノマイザ１７Ａ，低圧側エコノマイザ１７Ｂと、前記高圧側エコノマイザ１７Ａ，低圧側エコノマイザ１７Ｂのそれぞれ前後に設置され凝縮冷媒を減圧して膨張させる高圧側膨張機構（膨張弁）１９Ａ，低圧側膨張機構（膨張弁）１９Ｂとを、冷媒を循環する冷媒配管２１Ａ，２１Ｂによって連結して構成されている。
【００２２】
この圧縮式冷凍機１−２は、１台のモータ２３で前記２台の多段圧縮機１３Ａ，１３Ｂを駆動する構成であり、モータ２３の駆動軸２５は左右の軸受３３，３５を通してそれぞれ圧縮機１３ａＡ，１３ｂＡ，圧縮機１３ａＢ，１３ｂＢ（それらの羽根車）に接続されている。圧縮機１３ａＡ，１３ａＢの吸込側にはそれぞれ圧縮機１３ａＡ，１３ａＢへの吸込風量を制御するベーン２７Ａ，２７Ｂが取り付けられている。圧縮機１３ａＡ，１３ａＢは１段目の圧縮機、圧縮機１３ｂＡ，１３ｂＢは二段目の圧縮機である。
【００２３】
またエコノマイザ１７Ａ，１７Ｂと多段圧縮機１３Ａ，１３Ｂの複数の圧縮段（この例では２段）の中間部分（この例では１段目と２段目の間の部分）の間はそれぞれ蒸気配管３１Ａ，３１Ｂによって接続されており、これによってエコノマイザ１７Ａ，１７Ｂで分離した冷媒蒸気がこの多段圧縮機１３Ａ，１３Ｂの中間部分に導入されるように構成されている。さらに蒸気配管３１Ａ，３１Ｂ中にはこの蒸気配管３１Ａ，３１Ｂを開閉する制御弁３３Ａ，３３Ｂが設けられている。制御弁３３Ａ，３３Ｂはその開度制御が行なえる構造に構成されている。
【００２４】
上記圧縮式冷凍機１−２において、冷水を高圧側蒸発器１０Ａから低圧側蒸発器１０Ｂに向かって流し、冷却水を低圧側凝縮器１５Ｂから高圧側凝縮器１５Ａに向かって流し、同時にモータ２３を起動して両多段圧縮機１３Ａ，１３Ｂを駆動すれば、両冷凍サイクル１００Ａ，１００Ｂにおいてそれぞれ冷媒が循環し、圧縮式冷凍機１−２が運転される。そして通常運転時は両制御弁３３Ａ，３３Ｂは開かれており（全開）、エコノマイザ１７Ａ，１７Ｂで分離された冷媒蒸気は多段圧縮機１３Ａ，１３Ｂの複数の圧縮段（２段）の中間部分に吸引され圧縮され、前記圧縮式冷凍機１−１の場合と同様に、エコノマイザ１７Ａ，１７Ｂを設置しない場合に比べて冷凍効果の高効率化を図ることができる。
【００２５】
そして前記圧縮式冷凍機１−２の運転中は、蒸発器１０Ａ，１０Ｂの冷水出口温度を図示しない温度センサ等によってそれぞれ検知して、この冷水温度が所定の目標温度（プロセスバリューＰＶ）になるようにベーン２７Ａ，２７Ｂを開閉動作させてこれらの開度を調整する。即ち冷凍負荷が増大して圧縮式冷凍機１−２の能力を増大させる場合にはベーン２７Ａ，２７Ｂを開動作させる。一方冷凍負荷が減少して冷凍能力も減少させる場合にはベーン２７Ａ，２７Ｂを閉方向に動作する。このように冷凍負荷の減少と共にベーン２７Ａ，２７Ｂは閉動作するが、冷却水と冷水温度で決まる圧力ヘッドに対してベーン２７Ａ，２７Ｂの開度が小さ過ぎると前述のようにサージングを引き起こす可能性があるので、この圧縮式冷凍機１−２においても圧力ヘッドに対するベーンの最小開度を一義的に決めており、最小ベーン開度まで冷凍容量を絞った後に、さらに冷凍能力を減少させる場合は、制御弁３３Ａ，３３Ｂを閉じる（または絞る）ことで、中間冷却器であるエコノマイザ１７Ａ，１７Ｂと圧縮機中間段間を遮断（または制限）するように圧縮式冷凍機１−２を制御している。これによりエコノマイザ１７Ａ，１７Ｂによる中間冷却の効果が無くなり（または減少し）、その結果冷凍効果も減少し、これによってさらに冷凍容量を絞ることが可能になる。なお前記ベーン２７Ａと制御弁３３Ａによる冷凍サイクル１００Ａの制御と、前記ベーン２７Ｂと制御弁３３Ｂによる冷凍サイクル１００Ｂの制御は、別々に単独で行なっても良いし、両者を関連付けて行なっても良い。また上記圧縮式冷凍機１−２では記載していないが、２段目の圧縮機１３ｂＡ，１３ｂＢの吸込側の直前にもベーンを設置しても良い。
【００２６】
以上本発明の実施形態を説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲、及び明細書と図面に記載された技術的思想の範囲内において種々の変形が可能である。なお直接明細書及び図面に記載がない何れの構成であっても、本発明の作用・効果を奏する以上、本発明の技術的思想の範囲内である。例えば、上記各実施形態では２段圧縮１段エコノマイザサイクルの圧縮式冷凍機に本発明を適用しているが、本発明は、２段以上（Ｎ＋１段，Ｎ：自然数）の圧縮機を用い、また１段以上（Ｎ段）のエコノマイザを用いた圧縮式冷凍機にも同様に適用できる。例えば圧縮式冷凍機のさらなる高効率化のために、圧縮機を３段で構成し、エコノマイザを凝縮器と蒸発器の間に２台設置した場合は、蒸発器側のエコノマイザの蒸気配管を２段目の圧縮機の吸込側に接続し、凝縮器側のエコノマイザの蒸気配管を３段目の圧縮機の吸込側に接続し、それぞれの蒸気配管に制御弁を設ける。
【００２７】
また上記各例で用いた制御弁は開度調整のできる制御弁であるが、単に全開と全閉を行なう制御弁を用いても良い。また上記各例では圧縮機最低風量確保のために圧縮機で吐出されたガスを再度吸い込ませるいわゆるホットガスバイパス機構を設けていないが、上記圧縮式冷凍機１−１（１−２）の制御弁３３（３３Ａ，３３Ｂ）を閉じることによって冷凍効果を減少させて冷凍容量を絞った後の、さらなるサージングの防止のためにホットガスバイパス機構を併せて設置しておいても良い。
【００２８】
また上記各例では１組の冷凍サイクルまたは２組の冷凍サイクルによって構成された圧縮式冷凍機に本発明を適用したが、３組以上の冷凍サイクルによって構成された圧縮式冷凍機に本発明を適用しても良い。２組以上の冷凍サイクルに本発明を適用する際、場合によってはその何れかの組の冷凍サイクルのみに本発明を適用しても良い。また冷却流体としては冷却水の他に、冷却用空気等の他の顕熱変化をする流体を用いても良い。また被冷却流体としては冷水の他に、ブライン等の他の顕熱変化をする流体を用いても良い。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】圧縮式冷凍機１−１の全体概略構成図である。
【図２】圧縮式冷凍機１−１のモリエル線図である。
【図３】制御弁３３を閉じた状態での圧縮式冷凍機１−１のモリエル線図である。
【図４】制御弁３３の開度を絞った状態での圧縮式冷凍機１−１のモリエル線図である。
【図５】圧縮式冷凍機１−２の全体概略構成図である。
【符号の説明】
【００３０】
１−１  圧縮式冷凍機
１００  冷凍サイクル
１０  蒸発器
１３  多段圧縮機
１３ａ，１３ｂ  圧縮機
１５  凝縮器
１７  エコノマイザ（中間冷却器、気液分離器）
１９  膨張機構（膨張弁）
２１  冷媒配管
２３  モータ
２７ａ，２７ｂ  ベーン
２９  配管
３１  蒸気配管
３３  制御弁
１−２  圧縮式冷凍機
１００Ａ，１００Ｂ  冷凍サイクル
１０Ａ  高圧側蒸発器
１０Ｂ  低圧側蒸発器
１３Ａ  高圧側多段圧縮機
１３Ｂ  低圧側多段圧縮機
１５Ａ  高圧側凝縮器
１５Ｂ  低圧側凝縮器
１７Ａ  高圧側エコノマイザ
１７Ｂ  低圧側エコノマイザ
１９Ａ  高圧側膨張機構（膨張弁）
１９Ｂ  低圧側膨張機構（膨張弁）
２１Ａ，２１Ｂ  冷媒配管
１３ａＡ，１３ｂＡ，１３ａＢ，１３ｂＢ  圧縮機
２７Ａ，２７Ｂ  ベーン
３１Ａ，３１Ｂ  蒸気配管
３３Ａ，３３Ｂ  制御弁
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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