(57)【要約】【解決手段】  畝２を跨って配置される門型の車両フレーム３と、この車両フレームの両脚部にそれぞれ設けられ、上記畝の両側の畝間４を走行する走行手段５と、上記車両フレームに設けられ、上記各畝間をそれぞれ掘削しながら進行する２つの掘削体１２とを備えている。そして少なくとも一方の掘削体に土壌を測定する測定手段２２を設けてある。【効果】  畝を跨って配置される門型の車両フレームに、各畝間をそれぞれ掘削しながら進行する２つの掘削体を設けているので、両掘削体から車両フレームに加わる左右の掘削抵抗を可及的に等しくすることができ、それによって車両の運転を容易なものとすることができる。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
畝を跨って配置される門型の車両フレームと、この車両フレームの両脚部にそれぞれ設けられ、上記畝の両側の畝間を走行する走行手段と、上記車両フレームに設けられ、上記各畝間をそれぞれ掘削しながら進行する２つの掘削体とを備え、少なくとも一方の掘削体に土壌を測定する測定手段を設けたことを特徴とする土壌特性測定装置。
【請求項２】
上記２つの掘削体が車両フレームの進行方向に対して横方向に位置調整可能に設けられていることを特徴とする請求項１に記載の土壌特性測定装置。
【請求項３】
上記２つの掘削体が走行手段の進行方向後方に配置され、これら２つの掘削体によって掘削された掘削溝を埋め戻す埋め戻し手段を備えたことを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の土壌特性測定装置。
【請求項４】
畝を跨って配置される門型の車両フレームと、この車両フレームの両脚部にそれぞれ設けられ、上記畝の両側の畝間を走行する走行手段と、この走行手段の進行方向前方に配置され上記車両フレームに設けられて、少なくともいずれか一方の畝間を掘削しながらその土壌を測定する測定手段とを備えたことを特徴とする土壌特性測定装置。
【請求項５】
畝を跨って配置される門型の車両フレームと、この車両フレームの両脚部にそれぞれ設けられ、上記畝の両側の畝間を走行する走行手段と、上記車両フレームに設けられ、上記畝間を回転しながら進行する２枚の電極輪とを備え、２枚の電極輸により土壌の電気伝導度を測定することを特徴とする土壌特性測定装置。
【請求項６】
畝を跨って配置される門型の車両フレームと、この車両フレームの両脚部にそれぞれ設けられ、上記畝の両側の畝間を走行する走行手段と、上記車両フレームに設けられ、上記各畝間を回転しながら進行する２枚の電極輪とを備え、４枚の電極輪により土壌の電気伝導度を測定することを特徴とする土壌特性測定装置。
【請求項７】
走行手段によって走行される車両フレームと、この車両フレームに設けられ土壌を掘削しながら進行する掘削体とを備え、この掘削体に土壌を測定する測定手段を設けた土壌特性測定装置において、
上記掘削体は、車両フレームの前進方向前方側に設けられ上下方向に伸びて土壌を切削する切削刃と、この切削刃の後方に設けられた上記測定手段の収納部とを備え、上記収納部の前進方向両側の側壁は、前方側が狭く後方側が広くなっていて、掘削体が前進することにより各側壁に土圧が作用するようになっており、その側壁に上記測定手段の検出部を設けたことを特徴とする土壌特性測定装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は土壌特性測定装置に関し、より詳しくは、車両フレームによって土壌を掘削しながら進行する掘削体を備え、この掘削体に土壌を測定する測定手段を設けた土壌特性測定装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、走行手段によって走行される車両フレームと、この車両フレームの進行方向後部に設けられ、車両フレームの前進によって牽引されて、土壌を掘削しながら進行する掘削体とを備え、この掘削体に土壌を測定する測定手段を設けた土壌特性測定装置は公知である（特許文献１）。
上記掘削体は、車両フレームの前進方向前方側に設けられて土壌を切削する切削刃と、この切削刃の後方に設けられた上記測定手段の収納部とを備えている。そして上記切削刃は、平面状で前方側が下方となるように斜めに配置されており、掘削体が前進する際にその掘削刃に土圧を作用させるとともに、その土圧の作用面に上記測定手段の検出部を設けていた。
また従来、茶園を管理する作業車として、畝を跨って配置される門型の車両フレームと、この車両フレームの両脚部にそれぞれ設けられ、上記畝の両側の畝間を走行する走行手段とを備えたものが知られている。
この種の作業車においては、上記車両フレームに設けられた作業ユニットによって摘栽、剪枝などの作業を行ったり（特許文献２）、耕部によって畝を耕したり（特許文献３）、土中吹き込み装置によって畝に液体肥料と空気とを注入すること（特許文献４）が行われている。
【特許文献１】特開２００３−１３９７６５号公報
【特許文献２】特開２００７−３３０１７２号公報
【特許文献３】特開２００５−１１０５３２号公報
【特許文献４】特許第２７１９５９５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
上記特許文献１に開示された土壌特性測定装置を用いて茶園の畝の土壌を測定するために、車両フレームを畝を跨って配置される門型の車両フレームとするとともに、この車両フレームの両脚部のそれぞれに上記畝の両側の畝間を走行する走行手段を設け、さらにこの車両フレームの一方に土壌を測定する測定手段を備えた掘削体を設けたが、かかる構成では車両フレームの一方のみに掘削抵抗が作用するため、車両の前進力がアンバランスとなり、運転が困難になるという欠点があった。
また、上記特許文献１に開示された土壌特性測定装置においては、上記切削刃は前方側が下方となるように斜めに配置されていたので、土壌が乾燥していたり土塊が多い場合には、掘削体が前進する際に土壌を地表に押し上げるようになり、それによって土圧の作用面に設けていた検出部に充分な土圧が作用せず、測定が不安定になっていた。また水分の多い土壌では、検出部を設けた作用面に土壌が固着して堆積すると、測定不能となっていた。
さらに、掘削体が進行すると畝間が掘り起こされて掘削溝が形成されるようになり、この掘削溝を埋め戻しても掘削体による痕跡を完全に消すことはできない。すると、次回同じ掘削溝を掘削走行して測定すると、土壌の密度状態や含水率、電気伝導度は掘削溝のない周辺とは異なってしまい、適正な測定値を得られないことがある。しかるに、上述した従来の土壌特性測定装置においては、検出部が切削刃の進行方向前面側に配置されていたので、掘削体の横幅を小さくすることができず、その結果、掘削体を畝間の横方向の異なる位置に移動させて測定を行わせることが困難となるので、前回と同じ箇所を測定せざるを得なくなるという欠点がある。
上述した事情に鑑み、本発明は、茶園などの畝の土壌を測定する際に、車両の前進力がアンバランスとなることを可及的に防止することができる土壌測定装置を提供するものであり、さらに、掘削体の横幅を狭くすることが可能で、かつ安定した測定が可能な土壌測定装置を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
すなわち請求項１の発明は、畝を跨って配置される門型の車両フレームと、この車両フレームの両脚部にそれぞれ設けられ、上記畝の両側の畝間を走行する走行手段と、上記車両フレームに設けられ、上記各畝間をそれぞれ掘削しながら進行する２つの掘削体とを備え、少なくとも一方の掘削体に土壌を測定する測定手段を設けたことを特徴とする土壌特性測定装置を提供するものである。
また請求項４の発明は、畝を跨って配置される門型の車両フレームと、この車両フレームの両脚部にそれぞれ設けられ、上記畝の両側の畝間を走行する走行手段と、この走行手段の進行方向前方に配置され上記車両フレームに設けられて、少なくともいずれか一方の畝間を掘削しながらその土壌を測定する測定手段とを備えたことを特徴とする土壌特性測定装置を提供するものである。
また請求項５の発明は、畝を跨って配置される門型の車両フレームと、この車両フレームの両脚部にそれぞれ設けられ、上記畝の両側の畝間を走行する走行手段と、上記車両フレームに設けられ、上記畝間を回転しながら進行する２枚の電極輪とを備え、２枚の電極輸により土壌の電気伝導度を測定することを特徴とする土壌特性測定装置を提供するものである。
また請求項６の発明は、畝を跨って配置される門型の車両フレームと、この車両フレームの両脚部にそれぞれ設けられ、上記畝の両側の畝間を走行する走行手段と、上記車両フレームに設けられ、上記各畝間を回転しながら進行する２枚の電極輪とを備え、４枚の電極輪により土壌の電気伝導度を測定することを特徴とする土壌特性測定装置を提供するものである。
さらに請求項７の発明は、走行手段によって走行される車両フレームと、この車両フレームに設けられ土壌を掘削しながら進行する掘削体とを備え、この掘削体に土壌を測定する測定手段を設けた土壌特性測定装置において、
上記掘削体は、車両フレームの前進方向前方側に設けられ上下方向に伸びて土壌を切削する切削刃と、この切削刃の後方に設けられた上記測定手段の収納部とを備え、上記収納部の前進方向両側の側壁は、前方側が狭く後方側が広くなっていて、掘削体が前進することにより各側壁に土圧が作用するようになっており、その側壁に上記測定手段の検出部を設けたことを特徴とする土壌特性測定装置を提供するものである。
【発明の効果】
【０００５】
請求項１の発明によれば、畝を跨って配置される門型の車両フレームに、各畝間をそれぞれ掘削しながら進行する２つの掘削体を設け、かつ少なくとも一方の掘削体に土壌を測定する測定手段を設けたものであるから、両掘削体から車両フレームに加わる左右の掘削抵抗を可及的に等しくすることができ、それによって車両の運転を容易なものとすることができる。
また請求項４の発明は、畝を跨って配置される門型の車両フレームに、走行手段の進行方向前方に配置した測定手段を設けたものであるから、走行手段の進行方向後方に測定手段を配置した場合に比較して、車両の運転を容易なものとすることができる。そして、測定手段の掘削走行に続いて走行手段が走行するので、測定手段が掘削した掘削溝を走行手段によって埋め戻すことが可能となり、したがって掘削溝の埋め戻し手段を省略することが可能となる。
また請求項５の発明は、畝を跨って配置される門型の車両フレームに、上記畝間を回転しながら進行する２枚の電極輪を設け、この２枚の電極輸により土壌の電気伝導度を測定するようにしたものであるから、掘削体に比較して車両フレームに加わる抵抗を低減することができ、それによって車両の運転を容易なものとすることができる。そして上記電極輪は畝間を掘削するものではないので、掘削することによる土壌状態の変化を生じさせることがない。
また請求項６の発明は、畝を跨って配置される門型の車両フレームに、それぞれの畝間を回転しながら進行する２枚の電極輪を備え、４枚の電極輪により土壌の電気伝導度を測定するようにしたものであるから、掘削体に比較して車両フレームに加わる抵抗を低減することができるとともに、車両フレームに加わる左右の抵抗を可及的に等しくすることができ、それによって車両の運転を容易なものとすることができる。そして上記電極輪は畝間を掘削するものではないので、掘削することによる土壌状態の変化を生じさせることがない。
さらに請求項７の発明においては、走行手段によって走行される車両フレームに設けた掘削体は、車両フレームの前進方向前方側に設けられ上下方向に伸びて土壌を切削する切削刃と、この切削刃の後方に設けられた上記測定手段の収納部とを備え、上記収納部の前進方向両側の側壁は、前方側が狭く後方側が広くなっているため、該掘削体は土壌を横方向に掻き分けながら進行するようになる。
このため、土壌が地表に押し上げられることがなく、土壌が乾燥していたり土塊が多くても側壁がこれを砕きながら前進するので、その側壁に設けた検出部に充分な土圧を作用させることができ、安定した測定を行わせることができる。さらに水分の多い土壌でも、検出部を設けた側壁は常に土壌を横方向に掻き分けながら進行するようになるので、その側壁に土壌が固着して堆積することを防止することができ、やはり安定した測定を行わせることができる。
さらに、検出部を側壁に設けているので、従来に比較して掘削体の横幅を狭くすることが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００６】
以下本発明を図示実施例に基づいて説明すると、図１、図２において、土壌特性測定装置は、茶樹１が植えられた畝２を跨って配置される門型の車両フレーム３と、この車両フレーム３の両脚部３ａにそれぞれ設けられ、上記畝２の両側の畝間４を走行する走行手段５とを備えている。本実施例では、図２に示すように上記走行手段５はキャタピラを用いたものとなっているが、これに限定されるものではなく、タイヤを備えた走行手段であってもよい。
上記車両フレーム３にはＧＰＳ手段６を設けてあり、このＧＰＳ手段６によって車両フレーム３の位置を計測することができるようにしてある。
【０００７】
上記車両フレーム３には、その前進方向に対する後部の両側位置に昇降機構１１を設けてあり、各昇降機構１１の下端部に、各畝間４をそれぞれ掘削しながら進行する掘削体１２を設けてある。上記各昇降機構１１は、それぞれ平行クランク機構１１ａ（図２）を備えており、各平行クランク機構１１ａの下端部１１ｂに上記掘削体１２をそれぞれ取り付けてある。
また図示しないが、各昇降機構１１は、平行クランク機構１１ａを介して掘削体１２を上下動させるための駆動手段を備えており、各掘削体１２はそれぞれ平行クランク機構１１ａにより鉛直状態を保って昇降されるようになっている。したがって本実施例では、各掘削体１２を鉛直状態を保って昇降させることによってその深さを調整できるので、従来のように揺動によって掘削体の深さを調整する場合に比較して、車両フレーム３に加わる掘削抵抗の変動を小さくすることができる。
さらに上記各昇降機構１１は、２つの掘削体１２を車両フレーム３の進行方向に対して横方向に位置調整する位置調整手段１３を介して車両フレーム３に取り付けてあり、それによって各掘削体１２を各畝間４に対してそれぞれ最適な横方向位置となるように調整することができる。
【０００８】
上記車両フレーム３の各脚部３ａには、それぞれ走行手段５と掘削体１２との間に円盤状のコールタ１４（図２）を設けてあり、各コールタ１４によって土壌表面を切削することにより、各掘削体１２の土中における前進が容易となるようにしてある。
また、各昇降機構１１には、掘削体１２の後方位置に埋め戻し手段１５を設けてあり、各埋め戻し手段１５によって、上記掘削体１２によって掘削された掘削溝やトンネルを埋め戻すことができるようにしてある。
上記埋め戻し手段１５としては、例えば図３に示すように円筒状のローラを用いることができ、この場合にはローラの自重により、又は自重と図示しないばね機構とでローラを地面に押し付けることにより、掘削溝やトンネルを埋め戻すことができる。或いは他の埋め戻し手段１５として、図４に示すように進行方向前方側を広げた２枚の円盤プラウであってもよい。
【０００９】
上記掘削体１２のそれぞれは、図５、図６に示すように、車両フレーム３の前進方向前方側に設けられ、上下方向に伸びて土壌を切削する切削刃２１と、この切削刃２１の後方に設けられた測定手段２２の収納部２３とを備えている。
上記収納部２３は、進行方向両側となる側壁２３ａと、両側壁２３ａの上端部を連結する天面壁２３ｂとを備えており、両側壁２３ａは前進方向前方側が狭く後方側が広くなっていて、掘削体１２が前進することにより各側壁２３ａに土圧が作用するようになっている。
上記天面壁２３ｂは平行クランク機構１１ａの下端部１１ｂに連結されており、この下端部１１ｂは進行方向前面が断面三角形状に形成されて、地面を切削する切削刃となっている。
【００１０】
上記測定手段２２は種々の測定を行う複数の検出部２４〜２６を備えており、土壌の電気伝導度を測定する土壌電気伝導度検出部２４は一方の側壁２３ａに設けられている。また、側壁２３ａに作用する土圧を検出する土圧検出部２５は、上記土壌電気伝導度検出部２４の後方位置で側壁２３ａに設けてあり、土壌の水分を測定する土壌水分検出部２６は、他方の側壁２３ａに設けてある。
その他、必要に応じて、土壌の光学特性を測定する土壌光学特性測定部を設けたり、特許文献１に開示されている種々の測定を行う測定部を設けてもよいことは勿論である。
【００１１】
さらに図２に示すように、上記車両フレーム３の後部には、それぞれの畝間４に肥料を施す可変施肥装置３１を設けてある。
各可変施肥手段３１は、肥料を貯溜する肥料容器３２と、施肥量を調整する施肥量制御手段３３と、施肥パイプ３４とを備えており、肥料容器３２内に貯溜された肥料は、施肥量制御手段３３によって施肥量が調整されながら、施肥パイプ３４から上記埋め戻し手段１５によって埋め戻された畝間４の表面に散布されるようになっている。
上記施肥量制御手段３３は、上記掘削体１２に設けた測定手段２２によって測定された土壌特性の測定結果に応じて、一例としては測定された電気伝導度から求められた土壌中の窒素量に応じて、その測定後直ちに必要な施肥量を調整しながら散布することができるようになっている。
但し、これに限定されるものではなく、測定手段２２によって今回の土壌特性を測定しながら、前回の測定結果に基づいて施肥量を調整するようにしてもよい。或いは、上記可変施肥装置３１を別の車両に搭載して、測定用の車両に後続させて測定用の車両から無線により施肥量を指示することにより、測定しながらその測定結果に応じた最適な施肥量を散布できるようにしてもよい。
【００１２】
以上の構成において、上記畝間４の土壌を測定する際には、先ず位置調整手段１３により各掘削体１２を各畝間４に対してそれぞれ最適な横方向位置となるように調整する。次に、各昇降機構１１により平行クランク機構１１ａを介して各掘削体１２を地表面より５〜２０ｃｍの深さとなる高さ位置まで降下させる。
この際、本実施例では各掘削体１２を降下させる位置に予め穴を掘ってある。しかしながら、その必要性をなくすために、従来のように揺動によって掘削体１２の深さを調整できるようにしてもよい。より具体的には、平行クランク機構１１ａの下端部１１ｂと掘削体１２との間に、平行クランク機構１１ａの下端部１１ｂに対して掘削体１２を鉛直面で回転させる回転駆動手段を設け、車両の前進に伴って掘削体１２が徐々に土中となるように揺動させるようにしてもよい。
この場合であっても、掘削体１２が土中となったら、平行クランク機構１１ａによって掘削体１２を一定の水平状態に保ったまま昇降させてその深さを調整することができるので、掘削体１２を揺動させることによって土中における深さを調整する場合に比較して、車両フレーム３に加わる掘削抵抗の変動を小さくすることができる。また、土壌に対する掘削体１２の向きを常に一定に保つことができるので、より安定した土壌計測を行うことができる。
【００１３】
掘削体１２を土中に位置させたら、作業者は走行手段５により車両フレーム３を前進させ、それにより各畝間４を各掘削体１２によってそれぞれ掘削させながら、各掘削体１２を前進させる。各掘削体１２が前進する際には、各掘削体１２の前進方向前方側に設けられた切削刃２１が土壌を上下方向に切削するようになる。
このため上記切削刃２１は、従来の前方側が下方となるように斜めに配置された切削刃のように土壌を地表に押し上げるのではなく、土壌を横方向に掻き分けながら進行するようになるので、乾燥した土壌や土塊が地表に押し上げられて測定が不安定になることを防止することができる。
また上記各掘削体１２は、畝２を跨って配置される門型の車両フレーム３の両側に設けてあるので、一回の走行で２つの畝間４の土壌を同時に測定することができ、したがって効率的に畝間４の土壌を測定することができる。そして、両掘削体１２から車両フレーム３に加わる左右の掘削抵抗を可及的に等しくすることができるので、車両の運転を容易なものとすることができる。
【００１４】
さらに各掘削体１２が前進される際には、切削刃２１の後方の収納部２３は、前方側が狭く後方側が広くなっている側壁２３ａを備えているので、掘削体１２が前進することにより各側壁２３ａに土圧が作用するようになる。そしてその側壁２３ａに上記測定手段２２の各検出部２４〜２６を設けているので、各検出部２４〜２６に対する必要な土圧を確保しながら、確実な測定を行うことができる。
このとき、土塊が多くても側壁２３ａがこれを砕きながら前進するので、その側壁２３ａに設けた検出部２４〜２６に充分な土圧を作用させることができ、安定した測定を行わせることができる。また水分の多い土壌でも、検出部２４〜２６を設けた側壁２３ａは常に土壌を横方向に掻き分けながら進行するようになるので、その側壁２３ａに土壌が固着して堆積することを防止することができ、この点でも安定した測定を行わせることができる。
さらに、上記車両フレーム３にＧＰＳ手段６を設けてあるので、測定位置を記録しながら、各測定位置における上記各検出部２４〜２６による測定結果を記録することができる。したがってこれにより、土壌溶液電気伝導度ＥＣや、硝酸態窒素、無機態窒素、水分などの土壌特性を算出でき、またＧＰＳ手段６による位置情報とから、茶園の土壌特性の分布マップや平均値を求めることができる。
【００１５】
上記各掘削体１２が前進されると、各掘削体１２によって掘削溝やトンネルが掘削されるようになるが、各掘削体１２の進行方向後方には埋め戻し手段１５を設けているので、それによって掘削溝やトンネルを埋め戻すことができる。
このとき、上述したように各掘削体１２の横幅を従来に比較して狭くすることができるので、畝間４に形成される掘削溝やトンネルの幅も狭くすることができる。その結果、狭い畝間４に対して複数本の掘削溝やトンネルを形成することが可能となり、上記位置調整手段１３によって各掘削体１２の横方向位置を調整することにより、前回形成された掘削溝やトンネルを避けた位置に、各掘削体１２を位置させて測定を行うことができる。これにより、前回と同じ掘削溝を掘削走行して測定した場合に、適正な測定値を得られないという問題を改善することができる。
【００１６】
さらに、上記測定手段２２によって測定された結果は可変施肥装置３１の施肥量制御手段３３に入力され、この施肥量制御手段３３によって最適な量の肥料が上記埋め戻し手段１５によって埋め戻された畝間４の表面に散布される。そして畝間４の表面に散布された肥料は、やがて畝２の茶樹１に供給されるようになる。
なお、掘削体１２による掘削溝を埋め戻す前にその内部に肥料を施すと、肥料はその掘削溝内に長く留まって茶樹１への供給が不足がちとなるため、肥料を埋め戻し手段１５によって埋め戻された畝間４の表面に散布することが望ましい。
【００１７】
ところで、上記実施例では左右の掘削体１２が備える測定手段２２の構成を同一に構成しているが、これに限定されるわけではない。例えば、一方の測定手段２２と他方の測定手段２２とで検出部の種類を異ならせてもよく、このように検出部を分散して一方の測定手段２２と他方の測定手段２２とに振り分ければ、それぞれの測定手段２２を小型にしてその掘削抵抗をより小さくすることができる。
また、一方の掘削体１２及び測定手段２２を省略して、そのコストの低減を図ってもよい。但し、一方の掘削体１２を省略すると、車両フレーム３に加わる左右の掘削抵抗がアンバランスとなるので、測定手段２２を備えないダミーの掘削体１２を設けて、車両フレーム３に加わる左右の掘削抵抗が実質的に等しくなるように維持することが好ましい。この場合には、左右の掘削抵抗がアンバランスとなることを防止しながら、測定手段２２のコストを半分にすることができる。
さらに、土壌を上下方向に切削する切削刃２１を有する掘削体１２は、水平の切削刃を前方側が下方となるように斜めに配置した従来装置に比較して、土塊や水分が多くても安定した測定を行わせることができるので、これを上記特許文献１に記載されているような１つの掘削体を有する土壌特性測定装置の掘削体として利用することができる。
【００１８】
次に、図７は本発明の第２実施例を示したもので、本実施例は上記掘削体１２を車両の前方に設けたものである。
すなわち、畝を跨って配置される門型の車両フレーム３の前進方向前方には、上記実施例と同様に位置調整手段１３を介してその左右に昇降機構１１を設けてある。そして各昇降機構１１の平行クランク機構１１ａの下端部１１ｂにそれぞれ掘削体１２を設けてある。そして本実施例では、コールタ１４は平行クランク機構１１ａに設けてあり、他方、掘削体１２による掘削溝やトンネルは走行手段５によって埋め戻すことができるので、上記埋め戻し手段１５は省略してある。
また本実施例では、可変施肥装置３１を省略してあるが、必要に応じて可変施肥装置３１を設けてもよいことは勿論であり、その他の構成は上記第１実施例と同様に構成してある。
本実施例においては、各掘削体１２は走行手段５により、牽引ではなく押圧されながら前進されるようになり、それによって上記実施例と同様に土壌の特性を測定することができるので、上記実施例と同等の作用効果を得ることができる。
なお、本実施例においては車両フレーム３の左右両側に掘削体１２を設けているが、いずれか一方の掘削体１２を省略してもよい。すなわち、上記第１実施例のように掘削体１２を牽引する場合には、いずれか一方の掘削体１２を省略して掘削抵抗がアンバランスとなると、その影響により車両の運転がしづらくなるが、本実施例のように掘削体１２を押圧する場合には掘削抵抗がアンバランスとなっても、その影響が少ないからである。
【００１９】
図８、図９は本発明の第３実施例を示したもので、本実施例では上記各掘削体１２の代わりに、それぞれ２枚の電極輪４１ａ、４１ｂ、４２ａ、４２ｂを設け、各電極輸により土壌の電気伝導度を測定することができるようにしたものである。
すなわち本実施例では、第１組の２枚の電極輪４１ａ、４１ｂは一方の畝間４を回転しながら進行するようになっており、第２組の２枚の電極輪４２ａ、４２ｂは他方の畝間４を回転しながら進行するようになっている。
各組の電極輪４１ａ、４１ｂ、４２ａ、４２ｂはそれぞれ車両フレーム３に設けられており、図示しないばね機構などにより下方に付勢されて、各電極輪４１ａ、４１ｂ、４２ａ、４２ｂの下端部が所要量だけ土中にもぐった状態で走行されるようになっている。
【００２０】
本実施例では、外側となる電極輪４１ａと４２ｂとで両畝間４の間に電流を流し、また内側となる電極輪４１ｂと４２ａとで外側の電極輪４１ａと４２ｂとの間の電圧を測定することにより、茶樹１が植えられた畝２の箇所を対象に土壌の電気伝導度を測定している。
このように、本実施例では電極輪４１ａ、４１ｂ、４２ａ、４２ｂによって土壌の電気伝導度を測定しているので、掘削体１２を用いる場合に比較して車両フレーム３に加わる電極輪からの抵抗を遥かに低減することができ、したがって各組の電極輪によって生じる抵抗のアンバランスさも小さくすることができる。これにより、車両の運転も容易なものとすることができる。また上記電極輪は畝間を掘削するものではないので、掘削することによる土壌状態の変化を生じさせることがない。
【００２１】
なお、上記実施例では４枚の電極輪４１ａ、４１ｂ、４２ａ、４２ｂによる４端子法によって土壌の電気伝導度を測定しているが、各２枚の電極輪４１ａ、４１ｂと、電極輪４２ａ、４２ｂとの間にそれぞれ電流を流して、２端子法で土壌の電気伝導度を測定してもよい。或いは、一方の畝間４のみに電極輪４１ａ、４１ｂを設けるようにし、或いは各畝間のそれぞれに１枚の電極輪４１ａと電極輪４２ｂとを設けて、それらによって２端子法で土壌の電気伝導度を測定してもよい。
そして２端子法の場合、元々電極輪からの抵抗が小さいので、仮に一方の畝間側の電極輪を省略しても、車両の運転が困難となるような抵抗のアンバランスさが生じることはなく、また電極輪は畝間を掘削するものではないので、掘削することによる土壌状態の変化を生じさせることがない。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】本発明の第１実施例を示す正面図
【図２】図１の側面図
【図３】埋め戻し手段１５の平面図
【図４】他の埋め戻し手段１５を示す平面図
【図５】掘削体１２を拡大して示す側面図
【図６】図５の平面図
【図７】本発明の第２実施例を示す側面図
【図８】本発明の第３実施例を示す正面図
【図９】図８の要部の側面図
【符号の説明】
【００２３】
２  畝                              ３  車両フレーム
３ａ  脚部                          ４  畝間
５  走行手段                        １１  昇降機構
１２  掘削体                        １３  位置調整手段
１５  埋め戻し手段                  ２１  切削刃
２２  測定手段                      ２３  収納部
２３ａ  側壁                        ２４〜２６  検出部
４１ａ、４１ｂ、４２ａ、４２ｂ  電極輪
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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