(57)【要約】【課題】回転子に発生する高調波二次銅損を低減し、高い電動機効率を達成する。【解決手段】柱状の回転子３であって、周面部分には、回転軸Ｊ方向に延在する複数の回転子スロット３１ａが周方向に所定の間隔で穿設され、前記回転子スロット３１ａには、少なくとも１つの導体棒３３がそれぞれ埋設され、前記導体棒３３の一方の端部は、当該回転子３の周方向に所定個数の前記回転子スロット３１ａを介在させて、少なくとも１つの他の前記導体棒３３の一方の端部と通電可能に連結され、前記導体棒３３の他方の端部は、少なくとも前記他の導体棒３３の他方の端部と通電可能に連結される。【選択図】図１
2009100570.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
誘導電動機に備えられる柱状の回転子であって、
周面部分には、回転軸方向に延在する複数の回転子スロットが周方向に所定の間隔で穿設され、
前記回転子スロットには、少なくとも１つの導体棒がそれぞれ埋設され、
前記導体棒の一方の端部は、当該回転子の周方向に所定個数の前記回転子スロットを介在させて、少なくとも１つの他の前記導体棒の一方の端部と通電可能に連結され、
前記導体棒の他方の端部は、少なくとも前記他の導体棒の他方の端部と通電可能に連結されることを特徴とする回転子。
【請求項２】
前記所定個数は、前記回転子スロットの総数Ｓrと、前記誘導電動機に備えられる固定子がつくる磁界の極数Ｐと、係数βとから下記の式（１）で求まる数Ｎに最も近い整数であり、
前記係数βは、０．６６＜β≦１の範囲であることを特徴とする請求項１に記載の回転子。
Ｎ＝β（Ｓr／Ｐ−１）      （１）
【請求項３】
前記係数βは、β＝０．８であることを特徴とする請求項２に記載の回転子。
【請求項４】
各回転子スロットの間には、回転子ティースが介在しており、
前記導体棒と前記他の導体棒との間に挟まれる複数の前記回転子ティースのうち、前記導体棒に隣接する前記回転子ティースにおける当該導体棒側の端部と、前記他の導体棒に隣接する前記回転子ティースにおける当該他の導体棒側の端部との間の周方向の距離は、
前記回転子の外周側に配設される固定子の内周面で前記回転軸方向に延在する複数の固定子スロットの、当該内周面での周方向の間隔に対し、整数倍であることを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の回転子。
【請求項５】
前記導体棒の他方の端部は、当該回転子の周方向に前記所定個数の前記回転子スロットを介在させて、前記少なくとも１つの他の導体棒の他方の端部と通電可能に連結されることを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載の回転子。
【請求項６】
前記導体棒は、Ｙ形の導体における１本の棒状部分を含んでなり、
当該導体における残り２本の棒状部分がそれぞれ別々の他の前記導体における残り２本の棒状部分のいずれか１本と連結されることにより、前記導体棒と、前記他の導体棒とが互いに通電可能に連結されることを特徴とする請求項１〜５のいずれか１項に記載の回転子。
【請求項７】
前記導体棒と、前記他の導体棒とは、Ｕ形の導体における２本の棒状部分のそれぞれを含んでなり、当該導体の横架部分で互いに通電可能に連結されることを特徴とする請求項１〜５のいずれか１項に記載の回転子。
【請求項８】
前記回転子スロットには、当該回転子の周方向に隣接する別々の前記導体における２つの前記導体棒が並んで埋設されることを特徴とする請求項７に記載の回転子。
【請求項９】
請求項１〜８のいずれか１項に記載の回転子と、当該回転子の外周側に配設される固定子とを備えることを特徴とする誘導電動機。
【請求項１０】
誘導電動機に備えられる柱状の回転子の製造方法であって、
回転軸方向へ延在するとともに周方向に所定の間隔で回転子鉄芯の周面部分に穿設された複数の回転子スロットに対し、Ｙ形の導体における１本の棒状部分を含んでなる導体棒をそれぞれ少なくとも１つ埋設する埋設工程と、
前記導体における残り２本の棒状部分をそれぞれ別々の他の前記導体における残り２本の棒状部分のいずれか１本と連結することにより、前記回転子の周方向に所定個数の前記回転子スロットを介在させて、前記導体棒の一方の端部を前記他の導体における他の前記導体棒の一方の端部と通電可能に連結するとともに、前記導体棒の他方の端部を少なくとも前記他の導体棒の他方の端部と通電可能に連結する連結工程とを備えることを特徴とする回転子の製造方法。
【請求項１１】
誘導電動機に備えられる柱状の回転子の製造方法であって、
回転軸方向へ延在するとともに周方向に所定の間隔で回転子鉄芯の周面部分に穿設された複数の回転子スロットに対し、２つのＵ形の導体の開口側を互いに対向させつつこれら２つの導体それぞれにおける２本の棒状部分のうち１本の各棒状部分を埋設して、当該棒状部分の先端部が互いに隣接した状態とし、かつ、当該回転子スロットから前記回転子の周方向に所定個数の前記回転子スロットを介在させた他の前記回転子スロットに対し、前記２つの導体それぞれにおける残り１本の各棒状部分を埋設する処理を複数回行うことにより、前記複数の回転子スロットのそれぞれに前記棒状部分が埋設された状態とする埋設工程と、
各回転子スロット内で隣接する前記棒状部分の前記先端部同士を通電可能に連結する連結工程とを備えたことを特徴とする回転子の製造方法。
【請求項１２】
誘導電動機に備えられる柱状の回転子の製造方法であって、
回転軸方向へ延在するとともに周方向に所定の間隔で回転子鉄芯の周面部分に穿設された複数の回転子スロットに対し、Ｕ形の導体における横架部分が前記回転子の一方の端部側に配設されるよう、当該導体における２本の棒状部分のうち１本の棒状部分をそれぞれ埋設し、かつ、各回転子スロットから前記回転子の周方向に所定個数の前記回転子スロットを介在させた他の前記回転子スロットに対し、各導体における残り１本の棒状部分を埋設して、各回転子スロット内に２本の前記棒状部分が並んで配設された状態とする埋設工程と、
前記回転子の他方の端部側における前記１本の棒状部分の先端部を、少なくとも前記残り１本の棒状部分の先端部と通電可能に連結する連結工程とを備えたことを特徴とする回転子の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、誘導電動機、回転子、及び回転子の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、かご形誘導電動機の回転子においては、円柱形の磁性材である回転子鉄心の外周面に回転軸と略平行な複数の回転子スロットが穿設される。そして、各回転子スロットの中には誘導電流を流す導体棒がそれぞれ埋設され、全ての導体棒は両端を環状の導体である短絡環で短絡される。
【０００３】
また、かご形誘導電動機の固定子は、回転子の外周面に対し所定のギャップを保持して外方に配設される。この固定子における磁性材の固定子鉄心の内周面には、コイルを収納する複数の固定子スロットが回転子スロットと略平行に穿設される。
【０００４】
ところで、このような回転子及び固定子の組合せによってなるかご形誘導電動機において回転磁界を形成すると、非磁性である固定子スロットが存在するために、回転方向へ時々刻々と変化する磁束密度の粗密が生じる。そして、このような磁束密度の粗密の変化を回転子が受けると、導体棒にはこの粗密の変化に応じた高調波の誘導電流が流れる。この誘導電流は高調波二次電流と呼ばれ、トルク出力に寄与せず、高調波二次銅損を発生させて電動機効率を低下させてしまう（例えば、非特許文献１）。
【非特許文献１】山崎，「固定子及び回転子の高調波電磁界を考慮した誘導電動機の損失算定」，電気学会論文誌Ｄ，１２３巻４号，ｐｐ，３９２−４００，２００３
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
そのため、近年では、上記のような高調波二次銅損を低減し、高い電動機効率を達成することのできる誘導電動機の開発が望まれている。
【０００６】
本発明は、上記事情を鑑みてなされたもので、高い電動機効率が達成可能な誘導電動機、回転子、及び回転子の製造方法を提案することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
請求項１に記載の発明は、
誘導電動機に備えられる柱状の回転子であって、
周面部分には、回転軸方向に延在する複数の回転子スロットが周方向に所定の間隔で穿設され、
前記回転子スロットには、少なくとも１つの導体棒がそれぞれ埋設され、
前記導体棒の一方の端部は、当該回転子の周方向に所定個数の前記回転子スロットを介在させて、少なくとも１つの他の前記導体棒の一方の端部と通電可能に連結され、
前記導体棒の他方の端部は、少なくとも前記他の導体棒の他方の端部と通電可能に連結されることを特徴とする。
【０００８】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の回転子であって、
前記所定個数は、前記回転子スロットの総数Ｓrと、前記誘導電動機に備えられる固定子がつくる磁界の極数Ｐと、係数βとから下記の式（１）で求まる数Ｎに最も近い整数であり、
前記係数βは、０．６６＜β≦１の範囲であることを特徴とする。
Ｎ＝β（Ｓr／Ｐ−１）      （１）
【０００９】
請求項３に記載の発明は、請求項２に記載の回転子であって、
前記係数βは、β＝０．８であることを特徴とする。  
【００１０】
請求項４に記載の発明は、請求項１〜３のいずれか１項に記載の回転子であって、
各回転子スロットの間には、回転子ティースが介在しており、
前記導体棒と前記他の導体棒との間に挟まれる複数の前記回転子ティースのうち、前記導体棒に隣接する前記回転子ティースにおける当該導体棒側の端部と、前記他の導体棒に隣接する前記回転子ティースにおける当該他の導体棒側の端部との間の周方向の距離は、
前記回転子の外周側に配設される固定子の内周面で前記回転軸方向に延在する複数の固定子スロットの、当該内周面での周方向の間隔に対し、整数倍であることを特徴とする。
【００１１】
請求項５に記載の発明は、請求項１〜４のいずれか１項に記載の回転子であって、
前記導体棒の他方の端部は、当該回転子の周方向に前記所定個数の前記回転子スロットを介在させて、前記少なくとも１つの他の導体棒の他方の端部と通電可能に連結されることを特徴とする。
【００１２】
請求項６に記載の発明は、請求項１〜５のいずれか１項に記載の回転子であって、
前記導体棒は、Ｙ形の導体における１本の棒状部分を含んでなり、
当該導体における残り２本の棒状部分がそれぞれ別々の他の前記導体における残り２本の棒状部分のいずれか１本と連結されることにより、前記導体棒と、前記他の導体棒とが互いに通電可能に連結されることを特徴とする。
【００１３】
請求項７に記載の発明は、請求項１〜５のいずれか１項に記載の回転子であって、
前記導体棒と、前記他の導体棒とは、Ｕ形の導体における２本の棒状部分のそれぞれを含んでなり、当該導体の横架部分で互いに通電可能に連結されることを特徴とする。
【００１４】
請求項８に記載の発明は、請求項７に記載の回転子であって、
前記回転子スロットには、当該回転子の周方向に隣接する別々の前記導体における２つの前記導体棒が並んで埋設されることを特徴とする。
【００１５】
請求項９に記載の発明は、誘導電動機であって、
請求項１〜８のいずれか１項に記載の回転子と、当該回転子の外周側に配設される固定子とを備えることを特徴とする。
【００１６】
請求項１０に記載の発明は、誘導電動機に備えられる柱状の回転子の製造方法であって、
回転軸方向へ延在するとともに周方向に所定の間隔で回転子鉄芯の周面部分に穿設された複数の回転子スロットに対し、Ｙ形の導体における１本の棒状部分を含んでなる導体棒をそれぞれ少なくとも１つ埋設する埋設工程と、
前記導体における残り２本の棒状部分をそれぞれ別々の他の前記導体における残り２本の棒状部分のいずれか１本と連結することにより、前記回転子の周方向に所定個数の前記回転子スロットを介在させて、前記導体棒の一方の端部を前記他の導体における他の前記導体棒の一方の端部と通電可能に連結するとともに、前記導体棒の他方の端部を少なくとも前記他の導体棒の他方の端部と通電可能に連結する連結工程とを備えることを特徴とする。
【００１７】
請求項１１に記載の発明は、誘導電動機に備えられる柱状の回転子の製造方法であって、
回転軸方向へ延在するとともに周方向に所定の間隔で回転子鉄芯の周面部分に穿設された複数の回転子スロットに対し、２つのＵ形の導体の開口側を互いに対向させつつこれら２つの導体それぞれにおける２本の棒状部分のうち１本の各棒状部分を埋設して、当該棒状部分の先端部が互いに隣接した状態とし、かつ、当該回転子スロットから前記回転子の周方向に所定個数の前記回転子スロットを介在させた他の前記回転子スロットに対し、前記２つの導体それぞれにおける残り１本の各棒状部分を埋設する処理を複数回行うことにより、前記複数の回転子スロットのそれぞれに前記棒状部分が埋設された状態とする埋設工程と、
各回転子スロット内で隣接する前記棒状部分の前記先端部同士を通電可能に連結する連結工程とを備えたことを特徴とする。
【００１８】
請求項１２に記載の発明は、誘導電動機に備えられる柱状の回転子の製造方法であって、
回転軸方向へ延在するとともに周方向に所定の間隔で回転子鉄芯の周面部分に穿設された複数の回転子スロットに対し、Ｕ形の導体における横架部分が前記回転子の一方の端部側に配設されるよう、当該導体における２本の棒状部分のうち１本の棒状部分をそれぞれ埋設し、かつ、各回転子スロットから前記回転子の周方向に所定個数の前記回転子スロットを介在させた他の前記回転子スロットに対し、各導体における残り１本の棒状部分を埋設して、各回転子スロット内に２本の前記棒状部分が並んで配設された状態とする埋設工程と、
前記回転子の他方の端部側における前記１本の棒状部分の先端部を、少なくとも前記残り１本の棒状部分の先端部と通電可能に連結する連結工程とを備えたことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１９】
請求項１に記載の発明によれば、誘導電動機の回転子において、回転子スロットには少なくとも１つの導体棒がそれぞれ埋設され、この導体棒の一方の端部は、回転子の周方向に所定個数の前記回転子スロットを介在させて、少なくとも１つの他の導体棒の一方の端部と通電可能に連結され、この導体棒の他方の端部は少なくとも前記他の導体棒の他方の端部と通電可能に連結されるので、トルク出力に寄与する導体棒と殆ど寄与しない導体棒とを連結してなる誘導電流の経路の形成が抑えられる。したがって、トルク出力を殆ど損なうことなく、当該経路を流れる高調波二次電流の発生を抑えることができるため、高調波二次銅損を低減し、高い電動機効率を達成することができる。
【００２０】
請求項２に記載の発明によれば、前記所定個数は、式（１）から求まる数Ｎに最も近い整数であり、式（１）における係数βは０．６６＜β≦１の範囲であるので、トルク出力を殆ど損なうことなく、回転子に発生する５次，７次の高調波二次電流の発生が抑制される。したがって、高調波二次銅損を更に低減し、より高い電動機効率を達成することができる。また、β＜１の場合には、導体のコイルエンドに相当する部分が小さくなり、損失低減や、材料削減、軽量化、遠心力による応力の低減といった効果が得られる。
【００２１】
請求項３に記載の発明によれば、前記係数βは、β＝０．８であるので、回転子に発生する５次の高調波二次電流の発生が大幅に抑制される。したがって、高調波二次銅損を更に低減し、より高い電動機効率を達成することができる。また、導体のコイルエンドに相当する部分が小さくなり、損失低減や、材料削減、軽量化、遠心力による応力の低減といった効果が得られる。
【００２２】
請求項４に記載の発明によれば、各回転子スロットの間には回転子ティースが介在しており、前記導体棒と前記他の導体棒との間に挟まれる複数の回転子ティースのうち、前記導体棒に隣接する回転子ティースにおける当該導体棒側の端部と、前記他の導体棒に隣接する回転子ティースにおける当該他の導体棒側の端部との間の周方向の距離は、回転子の外周側に配設される固定子の内周面で回転軸方向に延在する複数の固定子スロットの当該内周面での周方向の間隔に対し、整数倍であるので、トルク出力を殆ど損なうことなく、回転子に発生する高調波二次電流の発生が抑制される。したがって、高調波二次銅損を更に低減し、より高い電動機効率を達成することができる。
【００２３】
請求項５に記載の発明によれば、導体棒の他方の端部は、一方の端部と同様に、所定個数の回転子スロットを介在させて他の導体棒と通電可能に連結されるので、一方の端部と他方の端部とで同じ導体棒同士の連結された誘導電流の経路が構成される。したがって、トルク出力に寄与する導体棒と殆ど寄与しない導体棒とを連結してなる誘導電流の経路の形成が一層抑えられ、この経路を流れる高調波二次電流の発生が更に抑えられる。これにより、高調波二次銅損を更に低減し、より高い電動機効率を達成することができる。
【００２４】
請求項６に記載の発明によれば、導体棒はＹ形の導体における１本の棒状部分を含んでなり、この導体における残り２本の棒状部分がそれぞれ別々の他の導体における残り２本の棒状部分のいずれか１本と連結されることにより、この導体棒と、他の導体棒とが通電可能に連結されるので、これら導体の残り２本の棒状部分は回転子スロットの外部に露出しており、当該連結が容易である。
【００２５】
請求項７に記載の発明によれば、導体棒と他の導体棒とはＵ形の導体における２本の棒状部分のそれぞれを含んでなり、この導体の横架部分で互いに通電可能に連結されるので、導体の棒状部分間はＵ形の導体の横架部分で予め連結されており、製作が容易である。
【００２６】
請求項８に記載の発明によれば、回転子スロットには回転子の周方向に隣接する別々のＵ形の導体における２つの導体棒が並んで埋設されるので、導体の棒状部分間はＵ形の導体の横架部分で予め連結されており、製作が容易である。
【００２７】
請求項１０に記載の発明によれば、回転子の製造方法であって、回転子スロットにＹ形の導体における１本の棒状部分を含んでなる導体棒をそれぞれ少なくとも１つ埋設する埋設工程と、この導体における残り２本の棒状部分をそれぞれ別々の他の導体における残り２本の棒状部分のいずれか１本と連結することにより回転子の周方向に所定個数の前記回転子スロットを介在させて導体棒の一方の端部を他の導体における他の導体棒の一方の端部と通電可能に連結するとともに、前記導体棒の他方の端部を少なくとも前記他の導体棒の他方の端部と通電可能に連結する連結工程とを行うことにより、トルク出力に寄与する導体棒と殆ど寄与しない導体棒とを連結してなる誘導電流の経路の形成されにくい回転子を製造することができる。したがって、当該経路を流れる高調波二次電流の発生を抑えることができるため、高調波二次銅損を低減し高い電動機効率を達成することができる。また、導体の残り２本の棒状部分は回転子スロットの外部に露出しているので、当該部分同士の連結が容易である。
【００２８】
請求項１１に記載の発明によれば、回転子の製造方法であって、２つのＵ形の導体の開口側を互いに対向させつつこれら各導体における２本の棒状部分のうち１本を回転子スロットに埋設して当該棒状部分の先端部が互いに隣接した状態とし、かつ、この回転子スロットから回転子の周方向に所定個数の回転子スロットを介在させた他の回転子スロットに前記各導体における残り１本の各棒状部分を埋設する処理を複数回行って、複数の各回転子スロットに棒状部分が埋設された状態とする埋設工程と、各回転子スロット内で隣接する棒状部分の先端部同士を通電可能に連結する連結工程とを行うことにより、トルク出力に寄与する導体棒と殆ど寄与しない導体棒とを連結してなる誘導電流の経路の形成されにくい回転子を製造することができる。したがって、当該経路を流れる高調波二次電流の発生を抑えることができるため、高調波二次銅損を低減し高い電動機効率を達成することができる。また、棒状部分間はＵ形の導体の横架部分で予め連結されているので、製作が容易である。
【００２９】
請求項１２に記載の発明によれば、回転子の製造方法であって、Ｕ形の導体の横架部分が回転子の一方の端部側に配設されるよう、回転子スロットにこの導体における２本の棒状部分のうち１本の棒状部分をそれぞれ埋設し、かつ、各回転子スロットから回転子の周方向に所定個数の前記回転子スロットを介在させた他の前記回転子スロットに対し、各導体における残り１本の棒状部分を埋設して、各回転子スロット内に２本の棒状部分が並んで配設された状態とする埋設工程と、回転子の他方の端部側における前記１本の棒状部分の先端部を、少なくとも前記残り１本の棒状部分の先端部と通電可能に連結する連結工程とを行うことにより、トルク出力に寄与する導体棒と殆ど寄与しない導体棒とを連結してなる誘導電流の経路の形成されにくい回転子を製造することができる。したがって、当該経路を流れる高調波二次電流の発生を抑えることができるため、高調波二次銅損を低減し高い電動機効率を達成することができる。また、棒状部分間はＵ形の導体の横架部分で予め連結されているので、製作が容易である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３０】
以下、本発明の実施の形態について、図を参照して説明する。
［第一の実施の形態］
図１は、本発明に係る誘導電動機１の模式的な要部断面図である。なお、図１では回転軸の軸線Ｊと平行な断面における誘導電動機１の片側を示しており、回転軸の軸線Ｊでほぼ対称となる下半分については後述する回転軸４を除き図示を省略している。
【００３１】
図１に示すように、誘導電動機１は、外部からの電源供給に基づいて回転磁界を発生させる円環状の固定子２と、回転軸４を介して固定子２の内側に回転可能に支持され回転磁界によって回転する回転子３とを備えている。また、外部からの電源は、例えばＰＷＭ（Ｐｕｌｓｅ  Ｗｉｄｔｈ  Ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ）制御を行うインバーター（図示せず）を介すことによる周波数可変の三相交流となっている。
【００３２】
固定子２は、積層した磁性材からなる円筒状の固定子鉄芯２１を備えており、この固定子鉄芯２１の内周面には、軸線Ｊと平行な方向に延在する複数の固定子スロット２１ａが周方向に所定の間隔で開口している。そして、各固定子スロット２１ａの内部には、外部からの電流が流れる固定子巻線２２が収納されており、この固定子巻線２２は、三相交流の電源供給により４極の回転磁界が形成されるよう各固定子スロット２１ａに配設されている。
【００３３】
回転子３は、図１及び図２（ａ）に示すように、磁性材からなる円筒状の回転子鉄芯３１を備えており、この回転子鉄芯３１の外周面には、軸線Ｊと平行な方向に延在する４４個の回転子スロット３１ａが周方向Ｙに所定の間隔で開口している。ここで、図２は回転子３の軸方向と垂直な断面図である。そして、各回転子スロット３１ａの内部には、回転磁界による誘導電流が流れる導体棒３３がそれぞれ収納されている。また、回転子３の内周面は、回転軸４の外周面と嵌合している。なお、回転子スロット３１ａには、異常トルクを抑制するためのスキューを設けてもよい。
【００３４】
導体棒３３は、図３に示すように、Ｙ形の導体３２の１本の棒状部分３２ａを含んで形成されている。この導体３２の残り２本の棒状部分３２ｂは、導体棒３３間の距離ｄが回転子スロット３１ａの極ピッチの距離と等しくなるように、回転子３の一方の端部（図１の左端）において他の導体３２の２本の棒状部分３２ｂのうちの１本と通電可能に連結されている。
【００３５】
ここで、回転子スロット３１ａの極ピッチとは、回転磁界の１極分の角度に相当する回転子スロット３１ａの数であり、この回転子３では、（回転子スロット３１ａの総数）／（回転磁界の極数）＝４４／４＝１１となる。したがって、距離ｄは回転子スロット３１ａの１１個分の距離であり、導体棒３３は周方向に１０個の回転子スロット３１ａを介在させて他の導体棒３３と通電可能に連結されている。
【００３６】
また、導体棒３３は、回転子３の他方の端部（図１の右端）において、全ての他の導体棒３３と通電可能なように、銅合金製の短絡環３４に連結されている。但し、この他方の端部においては、各導体棒３３は、この導体棒３３と、当該導体棒３３から回転子スロット３１ａの極ピッチの距離にある他の導体棒３３とを含んで通電経路のループが形成されるように、少なくとも当該他の導体棒３３と通電可能に連結されていればよい。したがって、前記一方の端部と同様に、回転子スロット３１ａの極ピッチ毎に連結されていてもよい。
【００３７】
なお、上述の導体３２は、黄銅などの銅合金を構成材料としているが、アルミニウム製としてもよい。
【００３８】
また、導体３２の２本の棒状部分３２ｂと短絡環３４とには、その外周に補強用の保持環を被せてもよい。この場合、当該保持環は、例えば、非磁性のステンレス製として、セラミクス製の絶縁部材を介して設けるとよい。
【００３９】
次に、回転子３の製造方法について説明する。
【００４０】
まず、回転子鉄芯３１を得るために、図１及び図２（ａ）に示すように、円柱状に積層した電磁鋼板に対し、その外周面に軸線Ｊと平行な４４個の回転子スロット３１ａを、周方向Ｙに所定の間隔で穿設する。また、回転軸４と嵌合する穴も併せて穿設する。これらの穿設は、打ち抜きやワイヤカットによって行われるが、旋盤加工等の一般的な機械加工によってもよい。なお、円盤状の電磁鋼板に回転軸４と嵌合する穴及び回転子スロット３１ａを穿設してから所定の厚さに積層してもよい。
【００４１】
次いで、図３に示すような、Ｙ形の導体３２における１本の棒状部分３２ａを含んでなる導体棒３３を、各回転子スロット３１ａに１本ずつ埋設する（埋設工程）。この際、導体３２の残り２本の棒状部分３２ｂが、回転子３の一方の端部側に配置されるようにする。なお、導体棒３３は、各回転子スロット３１ａに２本以上埋設してもよい。
【００４２】
次いで、回転子３の外周側に露出した導体棒３３の面に対し鋭利な治具で溝を形成すること（スウェッジング）により、導体棒３３を回転子スロット３１ａの内側面に密着させて固定する。
【００４３】
次いで、回転子３の一方の端部において、図３に示すように、導体３２における残り２本の棒状部分３２ｂを、それぞれ別々の他の導体３２における残り２本の棒状部分３２ｂのいずれか１本と、ろう付け又は溶接によって通電可能に連結する。この際、当該導体３２と他の導体３２とは、それぞれにおける導体棒３３間の距離ｄが回転子スロット３１ａの極ピッチの距離と等しくなるようにする。併せて、回転子３の他方の端部において、図１に示すように、全ての導体棒３３と１つの短絡環３４とを、ろう付け又は溶接によって通電可能に連結する（連結工程）。
【００４４】
なお、上述のように、回転子３の他方の端部においては、各導体棒３３は、この導体棒３３と、当該導体棒３３から回転子スロット３１ａの極ピッチの距離にある他の導体棒３３とを含んで通電経路のループが形成されるように、少なくとも当該他の導体棒３３と通電可能に連結されていればよい。
【００４５】
このような回転子３の製造方法によれば、Ｙ形の導体３２における２本の棒状部分３２ｂが回転子スロット３１ａの外部に露出しているので、当該部分の連結を容易に行うことができる。
【００４６】
次に、誘導電動機１の動作について説明する。
【００４７】
まず、固定子巻線２２に所定の周波数の三相交流が供給される。すると、例えば図２（ｂ）に示すように、この周波数に応じた速度で方向Ｒへ回転する４極の回転磁界Ｍが固定子２内に形成される。
【００４８】
なお、図２（ｂ）の回転子３の外周上の数字は、導体棒３３の便宜的な識別番号である。以下では、簡単のために識別番号１〜１２番の導体棒３３に限定して説明する。
【００４９】
導体棒３３が回転磁界Ｍを受けると、この導体棒３３には、図２（ｂ）及び図４に示すように、電磁誘導の法則に基づいて、フレミングの右手の法則で決定される方向へ誘導電流Ｉが流れる。具体的には、回転方向Ｒと回転磁界Ｍとが略直交する１番の導体棒３３に所定の大きさの誘導電流Ｉが図２（ｂ）の紙面手前向きに流れる。他の導体棒３３を流れる誘導電流Ｉは、１番から６番の導体棒３３までは同方向のまま徐々に減少し、７番の導体棒３３では誘導電流Ｉの方向が逆転して紙面奥向きとなる。そして、この７番から１２番の導体棒３３までは、誘導電流Ｉは紙面奥向きの方向のまま徐々に増加していき、回転方向Ｒと回転磁界Ｍとが略直交する１２番の導体棒３３では１番での誘導電流Ｉと同等の大きさとなる。
【００５０】
導体棒３３に誘導電流Ｉが流れると、図２（ｃ）に示すように、この導体棒３３に対してフレミングの左手の法則で決定される方向へ電磁力Ｆが作用する。具体的には、回転磁界Ｍと誘導電流Ｉとが略直交する１番の導体棒３３に対しては回転方向Ｒへの電磁力Ｆが作用する。他の導体棒３３に作用する電磁力Ｆは、１番から６番の導体棒３３までは回転磁界Ｍの方向変化と誘導電流Ｉの減少とに伴って、減少しながら内周向きに変化していく。そして、７番から１２番の導体棒３３までは誘導電流Ｉの向きが逆転するため、回転磁界Ｍの方向変化と誘導電流Ｉの増加とに伴って、電磁力Ｆは外周向きから回転方向Ｒの向きへ変化しながら増加していき、１２番の導体棒３３では回転方向Ｒの向きへ１番での電磁力Ｆと同等の大きさとなる。
【００５１】
こうして、導体棒３３に作用する電磁力Ｆは、回転子３を回転させ、回転子３と一体的に回転する回転軸４を介して、回転トルクとして出力される。
【００５２】
上記の電磁力Ｆは、１番や１２番付近の導体棒３３では回転方向Ｒに近い向きへ作用するため回転トルクとして有効に働くが、これらから離れる（６，７番に向かう）に従って、回転方向Ｒとは異なる向きへ作用するようになるため、徐々に回転トルクの出力に寄与しなくなる。したがって、１番や１２番付近以外の導体棒３３を流れる誘導電流Ｉもトルク出力には殆ど寄与しない。
【００５３】
ここで、従来の回転子にあっては、図５（ａ）に示すように、短絡環によって全ての導体棒が両端部で連結されていた。この図５（ａ）は、従来の回転子における導体棒と短絡環からなる誘導電流の経路を展開して模式的に表した図であり、本図中の番号は、図３（ｂ）中の導体棒３３の識別番号と形式的に対応している。この従来の回転子においては、トルク出力に大きく寄与する誘導電流の流れる導体棒（例えば１番）が、同じくトルク出力に寄与する導体棒（例えば１２番）だけでなく、トルク出力に殆ど寄与しない他の全ての導体棒とも連結されていたため、図５（ａ）の矢印で示すようにトルク出力に殆ど寄与しない誘導電流の経路も多く形成され、この経路に高調波二次電流が発生して電動機効率を悪化させていた。
【００５４】
一方、本発明に係る回転子３では、その一方の端部において、導体棒３３が周方向に１０個の回転子スロット３１ａ、すなわち１０個の導体棒３３を介在させて別の導体棒３３と通電可能に連結されているので、図５（ｂ）に示すように、トルク出力に大きく寄与する誘導電流Ｉの流れる導体棒３３（例えば１番）は、同じくトルク出力に寄与する導体棒３３（例えば１２番）と連結され、トルク出力に殆ど寄与しない導体棒３３（例えば６番）とは連結されない。ここで、図５（ｂ）は、導体３２及び短絡環３４からなる誘導電流Ｉの経路を展開して模式的に表した図であり、本図中の番号は、図３（ｂ）中の導体棒３３の識別番号と対応している。このように、トルク出力に寄与する導体棒３３と殆ど寄与しない導体棒３３とを連結してなる誘導電流Ｉの経路の形成が抑えられるので、トルク出力を殆ど損なうことなく、当該経路を流れる高調波二次電流の発生を抑えることができる。これにより、高調波二次銅損を低減し高い電動機効率を達成することができる。なお、回転子３の他方の端部において、一方の端部と同様に、回転子スロット３１ａの極ピッチ毎に導体棒３３を連結しておけば、高調波二次銅損を更に低減し、より高い電動機効率を達成することができる。
【００５５】
そして、回転磁界Ｍは、固定子巻線２２に供給される三相交流の周波数に応じた速度で回転方向Ｒへ回転する。すると、この回転磁界Ｍの回転に伴って、回転トルクとして有効な電磁力Ｆが作用する導体棒３３も同方向へ順番に変わっていく。こうして、回転子３は回転磁界Ｍの速度に応じた速度で回転し、連続的に回転トルクが出力される。
【００５６】
なお、上述の通り、ここでは簡単のために１〜１２番の導体棒３３に限定して説明したが、他の１３〜４４番については、回転磁界Ｍと回転方向Ｒとの関係が共通する１〜１２番のいずれかと全く同じように電磁力Ｆが作用する。
【００５７】
以上のように、回転子３によれば、回転子３の一方の端部において、導体棒３３が回転子３の周方向に所定個数の回転子スロット３１ａを介在させて他の導体棒３３と通電可能に連結され、回転子３の他方の端部において、この導体棒３３が少なくとも他の導体棒３３と通電可能に連結されているので、トルク出力に寄与する導体棒３３と殆ど寄与しない導体棒３３とを連結してなる誘導電流Ｉの経路の形成が抑えられる。したがって、トルク出力を殆ど損なうことなく、当該経路を流れる高調波二次電流の発生を抑えることができるため、高調波二次銅損を低減し、高い電動機効率を達成することができる。
【００５８】
［第一の実施の形態の変形例］
続いて、上記の誘導電動機１の変形例としての誘導電動機７について説明する。なお、上記第一の実施の形態と同様の構成要素には同一の符号を付し、その説明を省略する。
【００５９】
誘導電動機７は、図１に示すように、上記第一の実施の形態における回転子３に代えて回転子８を備えている。回転子８は、回転子鉄芯８１を備えており、この回転子鉄芯８１の外周面には、４６個の回転子スロット８１ａが開口している。そして、各回転子スロット８１ａの内部には、導体棒８３がそれぞれ収納されている。
【００６０】
導体棒８３は、図３に示すように、Ｙ形の導体８２の棒状部分８２ａを含んで形成されている。そして、この導体８２における残りの２本の棒状部分８２ｂは、回転子８の一方の端部において、当該導体８２における導体棒８３と他の導体棒８３との距離ｄが回転子スロット８１ａの９個分に相当する距離となるよう、他の導体８２における２本の棒状部分８２ｂのいずれか１本と通電可能に連結されている。すなわち、導体棒８３は周方向に８個の回転子スロット８１ａを介在させて他の導体棒８３と通電可能に連結されている。  
【００６１】
このように、導体棒８３と他の導体棒８３とが回転子スロット３１ａの極ピッチより短い距離ｄで連結されているので、その分だけ２本の棒状部分８２ｂを短くすることができる。これにより、導体８２のコイルエンドに相当する部分（端部に露出している部分）が小さくなり、損失低減や、材料削減、軽量化、遠心力による応力の低減といった効果が得られる。
【００６２】
なお、以上の誘導電動機７において、回転子スロット８１ａの個数及び導体棒８３間の距離ｄ以外の構成については、第一の実施の形態と同様に形成されている。
【００６３】
次に、誘導電動機７の動作について説明する。
【００６４】
誘導電動機７は、誘導電動機１と殆ど同じ動作によって回転トルクを出力する。すなわち、まず、固定子巻線２２に所定の周波数の三相交流が供給され、この周波数に応じた速度で方向Ｒへ回転する４極の回転磁界Ｍが固定子２内に形成される。次いで、回転磁界Ｍを受けて導体棒８３に誘導電流Ｉが流れる。そして、この誘導電流Ｉが流れたことにより導体棒８３に電磁力Ｆが作用する。こうして、電磁力Ｆが回転子８を回転させることにより、回転子８と一体的に回転する回転軸４を介して回転トルクが出力される。
【００６５】
このとき、回転子８では、その一方の端部において、導体棒８３が周方向に８個の回転子スロット８１ａを介在させて他の導体棒８３と通電可能に連結されているので、回転子３と同様に、トルク出力に大きく寄与する誘導電流Ｉの流れる導体棒８３とトルク出力に殆ど寄与しない導体棒８３とを連結してなる誘導電流Ｉの経路の形成が抑えられる。これにより、トルク出力を殆ど損なうことなく、当該経路を流れる高調波二次電流の発生を抑えることができる。特に、回転子８では、５次の高調波二次電流の発生を効果的に抑制できる。
【００６６】
このように、回転子８において５次の高調波二次電流の発生が効果的に抑制できるのは、以下の理由によるものと考えられる。
【００６７】
一般に、固定子巻線は、電流が流れることにより空間に関して方形波状の起磁力分布を発生させるが、この起磁力分布には奇数次の高調波成分が含まれ、特に５次や７次の高調波が多く含まれる。そこで、これらの高調波を極力抑えるために、短節巻という固定子巻線の巻き方が用いられる。この短節巻とは、極ピッチより少ない固定子スロットのピッチで巻く手法であり、基本波を含む高調波を低減する効果がある。そして、この低減効果は、極ピッチで巻いた時の起磁力に対する短節巻での起磁力の比として求まる短節係数ｋpで表される。この短節係数ｋpと、極ピッチに対する実ピッチの比である巻線ピッチβとは、図８に示す関係がある。
【００６８】
しかしながら、一般的には、この短節巻によっても５次や７次の高調波を完全に消すことはできず、これらの高調波が重畳した回転磁界が形成されてしまう。このとき、このような回転磁界において、本変形例のように導体棒８３同士を極ピッチより小さいピッチで連結した回転子８を用いると、図８と同様の効果が得られ、この回転磁界の高調波による導体棒８３への有効鎖交磁束が小さくなる。こうして、高調波による誘導電流、すなわち高調波二次電流の発生を抑制することができる。
【００６９】
ここで、回転子８における回転子スロット８１ａと導体棒８３とが、上記の固定子における固定子スロットと固定子巻線とにそれぞれ対応すると考えると、回転子８における巻線ピッチβは、β＝９／（４６／４）≒０．７８となる。そして、図８によれば、β＝０．７８における５次の高調波に対する短節係数ｋpは−０．１３となる。
したがって、回転子８では、５次の高調波の鎖交磁束の大きさを従来の１３％に抑えられる。すなわち、５次の高調波二次電流の発生を従来の１３％に抑制できるのである。
【００７０】
なお、磁界の極数や回転子スロット８１ａの数は、本実施の形態の数値に限定されない。この際、導体棒８３が、回転子スロット８１ａの総数Ｓrと、磁界の極数Ｐと、巻線ピッチβとから以下の式（１）で求まる数Ｎに最も近い整数個の回転子スロット８１ａを介在させて、他の導体棒８３と通電可能に連結されていればよい。
Ｎ＝β（Ｓr／Ｐ−１）        （１）
【００７１】
また、回転子８における巻線ピッチβの好ましい範囲は、以下のように考えられる。
三相交流機における３次の高調波の位相差は、各相間で相殺されて現れない。また、９次以上の高調波は非常に小さいので考慮しない。加えて、基本波（１次）の低下はトルク出力の低下に直接繋がってしまう。これらのことから、巻線ピッチβは、トルク出力を殆ど損なうことなく５次，７次の高調波二次電流の発生が抑制される０．６６＜β≦１の範囲とするのが好ましい。特に、５次の高調波二次電流の発生が大幅に抑制されるβ＝０．８とするのがより好ましい。これにより、高調波二次銅損を更に低減し、より高い電動機効率を達成することができる。
【００７２】
以上のように、回転子８によれば、上記第一の実施の形態と同様の効果を得ることができるのは勿論のこと、導体棒８３が、回転子スロット８１ａの総数Ｓrと、磁界の極数Ｐと、回転子８における巻線ピッチβとから式（１）で求まる数Ｎに最も近い整数個の回転子スロット８１ａを介在させて、他の導体棒８３と通電可能に連結し、巻線ピッチβの値を、０．６６＜β≦１の範囲とするので、トルク出力を殆ど損なうことなく５次，７次の高調波二次電流の発生が抑制される。
【００７３】
また、回転子８における巻線ピッチβの値を、β＝０．８とするので、５次の高調波二次電流の発生が大幅に抑制される。
【００７４】
また、巻線ピッチβをβ＜１とした場合には、導体棒８３同士を連結する実ピッチが極ピッチ以下となるので、導体８２のコイルエンドに相当する部分が小さくなり、損失低減や、材料削減、軽量化、遠心力による応力の低減といった効果が得られる。
【００７５】
［第一の実施の形態の他の変形例］
続いて、上記の誘導電動機１の他の変形例としての誘導電動機９について説明する。なお、上記第一の実施の形態と同様の構成要素には同一の符号を付し、その説明を省略する。
【００７６】
誘導電動機９は、図１及び図６に示すように、固定子２と回転子１０とを備えている。ここで、図６は、固定子２と回転子１０とのギャップ周辺の一部を直線的に表した軸方向と垂直な断面の概念図である。回転子１０は、回転子鉄芯１０１を備えており、この回転子鉄芯１０１の外周面には、４４個の回転子スロット１０１ａが開口している。隣り合う回転子スロット１０１ａは、これらに挟まれた回転子ティース１０１ｂを形成する。そして、各回転子スロット１０１ａの内部には導体棒３３がそれぞれ収納され、当該導体棒３３は、導体棒３３間の距離ｄが回転子スロット１０１ａの極ピッチの距離と等しくなるように、回転子１０の一方の端部において他の導体棒３３と通電可能に連結されている。なお、図６に示す回転子スロット１０１ａの下方の数字は、図２（ｂ）中の数字と同様、導体棒３３の便宜的な識別番号である。
【００７７】
また、回転子１０は、その一方の端部で連結される導体棒３３と他の導体棒３３（例えば、図６における１番と１２番）とに挟まれる複数の回転子ティース１０１ｂのうち、導体棒３３（例えば１番）に隣接する回転子ティース１０１ｂにおける当該導体棒３３側の端部と、他の導体棒（例えば１２番）に隣接する回転子ティース１０１ｂにおける当該他の導体棒３３側の端部との間の周方向の距離Ｌｒが、固定子２の内周面での固定子スロット２１ａの周方向の間隔Ｌｓに対し、整数倍となるよう形成されている。
【００７８】
このように、回転子ティース１０１ｂ間の距離Ｌｒが固定子スロット２１ａの間隔Ｌｓの整数倍となる回転子１０を形成するには、最初に回転子ティース１０１ｂのチップ部１０１ｃを周方向に長めにしておき、必要に応じて当該チップ部１０１ｃを削って調整すればよい。
【００７９】
上述の誘導電動機９は、誘導電動機１と殆ど同じ動作によって回転トルクを出力する。このとき、回転子１０は、その一方の端部で連結される導体棒３３と他の導体棒３３とに挟まれる複数の回転子ティース１０１ｂのうち、導体棒３３に隣接する回転子ティース１０１ｂにおける当該導体棒３３側の端部と、他の導体棒３３に隣接する回転子ティース１０１ｂにおける当該他の導体棒３３側の端部との間の周方向の距離Ｌｒが、固定子２の内周面での固定子スロット２１ａの周方向の間隔Ｌｓの整数倍となるよう形成されているので、前述の回転子８を用いたときと同じように、図８と同様の効果が得られ、回転磁界の高調波による導体棒３３への有効鎖交磁束が小さくなる。こうして、高調波による誘導電流、すなわち高調波二次電流の発生を抑制することができる。
【００８０】
以上のように、回転子１０によれば、上記第一の実施の形態と同様の効果を得ることができるのは勿論のこと、その一方の端部で連結される導体棒３３同士に挟まれる回転子ティース１０１ｂのうち、これら導体棒３３に隣接する回転子ティース１０１ｂそれぞれにおける当該導体棒３３側の端部の間の周方向の距離Ｌｒが、固定子２の内周面での固定子スロット２１ａの周方向の間隔Ｌｓの整数倍となるよう形成されているので、トルク出力を殆ど損なうことなく高調波二次電流の発生が抑制される。
【００８１】
なお、回転子スロット１０１ａの数は、本変形例の数値に限定されない。
【００８２】
［第二の実施の形態］
続いて、本発明を適用した第二の実施の形態である回転子６について説明する。なお、上記第一の実施の形態と同様の構成要素には同一の符号を付し、その説明を省略する。
【００８３】
回転子６は、上記第一の実施の形態及びその変形例における導体３２，８２に代えて導体６２を有している。この導体６２は、黄銅などの銅合金製であり、図７に示すように、Ｕ形をなしている。そして、導体棒６３は、このＵ形の導体６２の２本の棒状部分６２ａそれぞれを含んで形成されている。これら２本の棒状部分６２ａは、横架部分６２ｂを通じて通電可能であり、当該棒状部分６２ａ間の距離ｄは、回転子スロット３１ａの極ピッチの距離と等しくなっている。なお、導体６２は、アルミニウム製としてもよい。
【００８４】
この導体６２における導体棒６３と、これに隣接する他の導体６２における導体棒６３とは、図７（ａ）に示すように、同一の回転子スロット３１ａ内に並べて配設されている。ここで、図７（ａ）のように導体棒６３は径方向Ｘ（図１参照）に重ねられてもよいし、周方向に並べられてもよい。また、回転子３の他方の端部における導体棒６３同士の連結は、短絡環３４を用いて全ての他の導体棒６３と通電可能になっている。
【００８５】
なお、上記の回転子６の他方の端部では、別の導電性の材料を用いて導体棒６３同士を、一方の端部と同じように連結し、Ｏ形のループを形成してもよい。この場合、図７（ｃ），（ｄ）に示すように、対向させた２個のＵ形の導体６２を連結することができる。
【００８６】
また、図７（ｂ）に示すように、一の導体６２の導体棒６３とこれに隣接する他の導体６２の導体棒６３とは、異なる回転子スロット３１ａに配設されていてもよい。
【００８７】
また、導体６２の横架部分６２ｂには、その外周に補強用の保持環を被せてもよい。この場合、当該保持環は、例えば、非磁性のステンレス製のものが好ましく、また、セラミクス製の絶縁部材を介して設けるのが好ましい。
【００８８】
次に、回転子６の製造方法について説明する。
【００８９】
まず、回転子鉄芯３１に形成された回転子スロット３１ａに対し、Ｕ形の導体６２における横架部分６２ｂが回転子６の一方の端部側に配設されるよう、導体６２における２本の棒状部分６２ａのうち１本をそれぞれ埋設する。そして、各回転子スロット３１ａから回転子６の周方向に回転子スロット３１ａの極ピッチ分の距離にある他の回転子スロット３１ａに対し、各導体６２における残り１本の棒状部分６２ａを埋設する。こうして、各回転子スロット３１ａ内に２本の棒状部分６２ａが並んで配設された状態とする（埋設工程）。
【００９０】
次いで、回転子６の外周側に露出した導体棒６３の面に対し鋭利な治具で溝を形成すること（スウェッジング）により、導体棒６３を回転子スロット３１ａの内側面に密着させて固定する。
【００９１】
最後に、回転子６の他方の端部において、図１に示すように、全ての導体棒６３を、１つの短絡環３４と、ろう付け又は溶接によって通電可能に連結する（連結工程）。なお、この連結は、回転子６の他方の端部側において導体６２における１本の棒状部分６２ａの先端部を、この棒状部分６２ａを含む導体６２が通電経路のループを形成するよう、少なくともこの導体６２の残り１本の棒状部分６２ａの先端部と通電可能にしてあればよい。
【００９２】
このような回転子６の製造方法によれば、導体棒６３を形成する棒状部分６２ａ間がＵ形の導体６２の横架部分６２ｂとして予め連結されているので、回転子６の一方の端部における導体棒６３の連結が不要となり、製作が容易である。
【００９３】
なお、上述したように、２個のＵ形の導体６２を使用して、図７（ｃ），（ｄ）に示すようなＯ型のループを形成する場合には、以下のような製造方法となる。
【００９４】
まず、回転子鉄芯３１に形成された回転子スロット３１ａに対し、２つのＵ形の導体６２の開口側を互いに対向させつつこれら２つの導体６２それぞれにおける２本の棒状部分６２ａのうち１本の各棒状部分６２ａを埋設して、当該棒状部分６２ａの先端部が互いに隣接した状態とする。そして、当該回転子スロット３１ａから回転子６の周方向に回転子スロット３１ａの極ピッチ分の距離にある他の回転子スロット３１ａに対し、これら２つの導体それぞれにおける残り１本の各棒状部分６２ａを埋設する。これらの処理を複数回行うことにより、各回転子スロット３１ａのそれぞれに棒状部分６２ａが埋設された状態とする（埋設工程）。
【００９５】
次いで、各回転子スロット３１ａ内で隣接する棒状部分６２ａの先端部同士を、ろう付け又は溶接によって通電可能に連結する（連結工程）。
【００９６】
最後に、回転子６の外周側に露出した導体棒６３の面に対し鋭利な治具で溝を形成すること（スウェッジング）により、導体棒６３を回転子スロット３１ａの内側面に密着させて固定する。但し、この工程は、上記の連結工程前に行ってもよい。
【００９７】
このような回転子６の製造方法によれば、導体棒６３を形成する棒状部分６２ａ間がＵ形の導体６２の横架部分６２ｂとして予め連結されているので、回転子６の端部における導体棒６３の連結が不要となり、製作が容易である。また、導体６２同士を図７（ｃ）のように導体棒６３の中間で連結すれば、導体６２の個々の長さを短くすることができ、導体６２自体の製作が容易になる。あるいは、図７（ｄ）のように導体棒６３の端で連結すれば、回転子スロット３１ａの端部で連結でき、連結作業が容易になる。
【図面の簡単な説明】
【００９８】
【図１】本実施の形態における誘導電動機の要部断面図である。
【図２】（ａ）は第一の実施の形態における回転子の軸方向と垂直な断面図であり、（ｂ）は回転磁界中の導体棒に発生する誘導電流を示した図であり、（ｃ）は回転磁界中の導体棒に作用する電磁力を示した図である。
【図３】第一の実施の形態及びその変形例におけるＹ形の導体の連結状態を示した図である。
【図４】第一の実施の形態における導体棒に流れる誘導電流を示した図である。
【図５】（ａ）は従来の回転子での誘導電流の経路の模式図であり、（ｂ）は第一の実施の形態における回転子での誘導電流の経路の模式図である。
【図６】第一の実施の形態の他の変形例における固定子と回転子とのギャップ周辺の一部を直線的に表した軸方向と垂直な断面の概念図である。
【図７】（ａ）は第二の実施の形態におけるＵ形の導体の配設状態の一例を示した図であり、（ｂ）はＵ形の導体の配設状態の別例を示した図であり、（ｃ）は対向させた２つのＵ形の導体の連結状態の一例を示した図であり、（ｄ）は対向させた２つのＵ形の導体の連結状態の別例を示した図である。
【図８】一般の固定子における巻線ピッチβと短節係数ｋpとの関係を示した図である。
【符号の説明】
【００９９】
１，７，９  誘導電動機
２          固定子
３，６，８，１０  回転子
２１ａ            固定子スロット
３１，８１，１０１  回転子鉄芯
３１ａ，８１ａ，１０１ａ  回転子スロット
１０１ｂ          回転子ティース
３２，６２，８２  導体
３２ａ，６２ａ，８２ａ  棒状部分
３２ｂ，８２ｂ    ２本の棒状部分
３３，６３，８３  導体棒
６２ｂ  横架部分
ｄ      導体棒間の距離
Ｐ      磁界の極数
Ｓr      回転子スロットの総数
β      巻線ピッチ（係数）
【図１】
2009100570.tif 000003
【図２】
2009100570.tif 000004
【図３】
2009100570.tif 000005
【図４】
2009100570.tif 000006
【図５】
2009100570.tif 000007
【図６】
2009100570.tif 000008
【図７】
2009100570.tif 000009
【図８】
2009100570.tif 000010