(57)【要約】【課題】無線を使う地上移動通信において、マルチビームアンテナの利用により信号源または干渉源の位置および到来角度の状況を推定する。【解決手段】マルチビームアンテナで水平方向および垂直方向にビームフォーミングを行なって、隣接する一組のビームのアンテナ利得の差をビームの組毎に検出し、予め取得した各ビームの組のアンテナ利得の差と方位角、および仰角とが一対一に対応付けられたデータを参照して、検出したビームの組のアンテナ利得の差に対応する方位角および仰角を推定し、受信信号に対して高速フーリエ変換を行なって、チャネル推定を行ない、チャネル推定後の信号に対して逆高速フーリエ変換を行なって、インパルスレスポンスを算出し、推定した方位角、仰角および算出したインパルスレスポンスに基づいて、信号源の存在する方向を推定する。【選択図】図９
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
電子制御により水平方向および垂直方向へビームフォーミングが可能なマルチビームアンテナを備えた位置推定局による信号源位置推定方法であって、
前記マルチビームアンテナで水平方向にビームフォーミングを行なって、隣接する一組のビームのアンテナ利得の差をビームの組毎に検出するステップと、
予め取得した各ビームの組のアンテナ利得の差と方位角とが一対一に対応付けられたデータを参照して、前記検出したビームの組のアンテナ利得の差に対応する方位角を推定するステップと、
前記マルチビームアンテナで垂直方向にビームフォーミングを行なって、隣接する一組のビームのアンテナ利得の差をビームの組毎に検出するステップと、
予め取得した各ビームの組のアンテナ利得の差と仰角とが一対一に対応付けられたデータを参照して、前記検出したビームの組のアンテナ利得の差に対応する仰角を推定するステップと、
受信信号に対して高速フーリエ変換を行なって、チャネル推定を行なうステップと、
前記チャネル推定後の信号に対して逆高速フーリエ変換を行なって、インパルスレスポンスを算出するステップと、
前記推定した方位角、仰角および前記算出したインパルスレスポンスに基づいて、信号源の存在する方向を推定するステップと、を含むことを特徴とする信号源位置推定方法。
【請求項２】
前記信号源の存在する方向を推定するステップでは、前記算出したインパルスレスポンスにおいて、最も遅延量の小さい最小遅延成分を用いることを特徴とする請求項１記載の信号源位置推定方法。
【請求項３】
電子制御により水平方向および垂直方向へビームフォーミングが可能なマルチビームアンテナを備えた位置推定局による到来角度推定方法であって、
前記マルチビームアンテナで水平方向にビームフォーミングを行なって、隣接する一組のビームのアンテナ利得の差をビームの組毎に検出するステップと、
前記マルチビームアンテナで垂直方向にビームフォーミングを行なって、隣接する一組のビームのアンテナ利得の差をビームの組毎に検出するステップと、
受信信号に対して高速フーリエ変換を行なって、チャネル推定を行なうステップと、
前記チャネル推定後の信号に対して逆高速フーリエ変換を行なって、インパルスレスポンスを算出するステップと、
前記算出したインパルスレスポンスにおける各遅延成分について、予め取得した各ビームの組のアンテナ利得の差と方位角とが一対一に対応付けられたデータを参照して、前記検出したビームの組のアンテナ利得の差に対応する方位角を推定するステップと、
前記算出したインパルスレスポンスにおける各遅延成分について、予め取得した各ビームの組のアンテナ利得の差と仰角とが一対一に対応付けられたデータを参照して、前記検出したビームの組のアンテナ利得の差に対応する仰角を推定するステップと、
前記各遅延成分についてそれぞれ推定した方位角および仰角に基づいて、前記各遅延成分の到来角度を測定するステップと、を少なくとも含むことを特徴とする到来角度推定方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、マルチビームアンテナを用いた信号源位置推定方法および到来角度推定方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、単一性指向ビームを用いて干渉波の到来方向を推定する方法が知られている。図１４は、従来の干渉波到来方向の推定方法を示す図である。図１４に示すように、従来は、単一性指向ビームを、水平方向および垂直方法に物理的に走査させ、干渉波の到来方向を推定していた。
【０００３】
また、例えば、特開平１１−２６６２２８号公報（特許文献１）には、マルチビームアンテナシステムが開示されている。このマルチビームアンテナシステムは、ＣＤＭＡ無線基地局において、受信側アレーアンテナの複数のアンテナ素子で受信した信号に受信ビームフォーマＲＢＦでビームフォーミングを施して複数の上りビームを電気的に形成する。そして、これらの複数の上りビームのうち最適なビーム（例えば電力最大のビーム）に基づいて受信を行なう。また、送信信号にビームフォーミングを施す送信ビームフォーマＴＢＦを設け、制御部ＣＮＴは上り受信信号の有無に基づいて、下りビームフォーミングを行なって上り受信ビームと同一方向の下り送信ビームを形成するか、あるいは下りビームフォーミングを行なわないか制御する。
【０００４】
また、伝搬路を推定する方法としては、単一の広帯域信号における受信スペクトル特性を観測して、伝搬路の状況を推定する方法が知られている。
【０００５】
また、特開２０００−０４０９８７号公報（特許文献２）には、無線通信システムが開示されている。この無線通信システムでは、基地局装置に設けられた自動等価器で伝搬路特性を推定し、その推定結果に基づいて、端末装置に送信する下り送信データに対して伝搬路の逆特性を付加し、その伝搬路の逆特性が付加されたデータを送信データとして端末装置へ送信する。
【特許文献１】特開平１１−２６６２２８号公報
【特許文献２】特開２０００−０４０９８７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、図１４に示す方法では、信号源（希望波または干渉波）の位置（到来方向）を推定するためのビームの走査に大きな時間がかかり、装置も大掛かりになってしまう。また、伝搬路の推定においては、単一の広帯域信号の受信スペクトルの観測のみでは、伝搬路状況と関連するような顕著な特徴が現れないため、十分な伝搬路状況の推定は容易でない。
【０００７】
本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、無線を使う地上移動通信において、マルチビームアンテナの利用により信号源または干渉源の位置を推定することができる信号源位置推定方法を提供することを目的とする。また、広帯域無線信号の受信スペクトルのモニタリングにより到来角度を推定することができる到来角度推定方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
（１）上記の目的を達成するため、本発明は、以下のような手段を講じた。すなわち、本発明の信号源位置推定方法は、電子制御により水平方向および垂直方向へビームフォーミングが可能なマルチビームアンテナを備えた位置推定局による信号源位置推定方法であって、前記マルチビームアンテナで水平方向にビームフォーミングを行なって、隣接する一組のビームのアンテナ利得の差をビームの組毎に検出するステップと、予め取得した各ビームの組のアンテナ利得の差と方位角とが一対一に対応付けられたデータを参照して、前記検出したビームの組のアンテナ利得の差に対応する方位角を推定するステップと、前記マルチビームアンテナで垂直方向にビームフォーミングを行なって、隣接する一組のビームのアンテナ利得の差をビームの組毎に検出するステップと、予め取得した各ビームの組のアンテナ利得の差と仰角とが一対一に対応付けられたデータを参照して、前記検出したビームの組のアンテナ利得の差に対応する仰角を推定するステップと、受信信号に対して高速フーリエ変換を行なって、チャネル推定を行なうステップと、前記チャネル推定後の信号に対して逆高速フーリエ変換を行なって、インパルスレスポンスを算出するステップと、前記推定した方位角、仰角および前記算出したインパルスレスポンスに基づいて、信号源の存在する方向を推定するステップと、を含むことを特徴としている。
【０００９】
このように、推定した方位角、仰角および前記算出したインパルスレスポンスに基づいて、信号源の存在する方向を推定するので、見通し外であっても、高い精度で信号源の方向を推定することができる。また、電子制御により水平方向および垂直方向へビームフォーミングが可能であるため、水平方向にビームフォーミングされたアンテナパターンから、垂直方向にビームフォーミングされたアンテナパターンへ、瞬時に切り替えることができる。また、方位角および仰角を推定するので、その推定した方位角および仰角に基づいて信号源の存在する方向を推定することができる。その結果、従来技術のように、信号源到来方向の検知のために、ビーム走査する必要が無く、短時間で信号源の位置推定を行なうことができる。また、干渉回避および周波数の有効利用を促進することが可能となる。さらに、ソフトウェア無線機を使用することにより、従来のハードウェアに大きな変更を加えることなく、本発明の実施が可能となる。
【００１０】
（２）また、本発明の信号源位置推定方法において、前記信号源の存在する方向を推定するステップでは、前記算出したインパルスレスポンスにおいて、最も遅延量の小さい最小遅延成分を用いることを特徴としている。
【００１１】
このように、インパルスレスポンスにおいて、最も遅延量の小さい最小遅延成分を用いるので、誤差を最小に抑えることが可能となる。すなわち、多重伝搬路であると考えられる見通し外の場合、インパルスレスポンスにおいて、遅延の最も小さいプロファイル成分は、信号源と観測局との距離が最も短いパスに相当すると考えられる。この最小遅延成分を用いることによって、信号源の推定誤差を最小にすることが可能となる。
【００１２】
（３）また、本発明の到来角度推定方法は、電子制御により水平方向および垂直方向へビームフォーミングが可能なマルチビームアンテナを備えた位置推定局による到来角度推定方法であって、前記マルチビームアンテナで水平方向にビームフォーミングを行なって、隣接する一組のビームのアンテナ利得の差をビームの組毎に検出するステップと、前記マルチビームアンテナで垂直方向にビームフォーミングを行なって、隣接する一組のビームのアンテナ利得の差をビームの組毎に検出するステップと、受信信号に対して高速フーリエ変換を行なって、チャネル推定を行なうステップと、前記チャネル推定後の信号に対して逆高速フーリエ変換を行なって、インパルスレスポンスを算出するステップと、前記算出したインパルスレスポンスにおける各遅延成分について、予め取得した各ビームの組のアンテナ利得の差と方位角とが一対一に対応付けられたデータを参照して、前記検出したビームの組のアンテナ利得の差に対応する方位角を推定するステップと、前記算出したインパルスレスポンスにおける各遅延成分について、予め取得した各ビームの組のアンテナ利得の差と仰角とが一対一に対応付けられたデータを参照して、前記検出したビームの組のアンテナ利得の差に対応する仰角を推定するステップと、前記各遅延成分についてそれぞれ推定した方位角および仰角に基づいて、前記各遅延成分の到来角度を測定するステップと、を少なくとも含むことを特徴としている。
【００１３】
このように、各遅延成分についてそれぞれ推定した方位角および仰角に基づいて、前記各遅延成分の到来角度を測定するので、各遅延成分からなる多重伝搬路の状況を推定することが可能となる。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、推定した方位角、仰角および前記算出したインパルスレスポンスに基づいて、信号源の存在する方向を推定するので、見通し外であっても、高い精度で信号源の方向を推定することができる。また、電子制御により水平方向および垂直方向へビームフォーミングが可能であるため、水平方向にビームフォーミングされたアンテナパターンから、垂直方向にビームフォーミングされたアンテナパターンへ、瞬時に切り替えることができる。また、方位角および仰角を推定するので、その推定した方位角および仰角に基づいて信号源の存在する方向を推定することができる。その結果、従来技術のように、信号源到来方向の検知のために、ビーム走査する必要が無く、短時間で信号源の位置推定を行なうことができる。また、干渉回避および周波数の有効利用を促進することが可能となる。さらに、ソフトウェア無線機を使用することにより、従来のハードウェアに大きな変更を加えることなく、本発明の実施が可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
次に、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。図１は、本実施形態に係る無線通信システムの概略構成を示すブロック図である。図１において、無線基地局１００は、受信側のアレーアンテナＡＮＴ１を備えており、このアレーアンテナＡＮＴ１は、複数のアンテナ素子ＡＲ１〜ＡＲＮを有している。また、無線基地局１００は、送信側のアレーアンテナＡＮＴ２を備えており、このアレーアンテナＡＮＴ２は、複数のアンテナ素子ＡＴ１〜ＡＴＮを有している。
【００１６】
受信回路ＲＶ１〜ＲＶＮは、受信信号の高周波増幅、周波数変換などを行なう。送信回路ＳＤ１〜ＳＤＮは、周波数変換、高周波増幅などを行なう。受信ビームフォーマＲＢＦは、Ｎ個のアンテナ素子ＡＲ１〜ＡＲＮで受信した信号に対して受信ビームフォーミングを施し、Ｍ本の上り受信ビームＢ１〜ＢＭを電気的に形成する。送信ビームフォーマＴＢＦは、送信信号に送信ビームフォーミングを施してアンテナ素子入力信号を発生し、これら入力信号を各アンテナ素子に入力することにより所定方向の指向性を有する送信ビームを生成することができる。
【００１７】
制御部ＣＮＴは、受信ビームフォーマＲＢＦおよび送信ビームフォーマＴＢＦを制御して希望するビームを生成する。受信部ＲＶは、信号検波や誤り訂正などを行ない、送信部ＳＤは、送信データに変調などを施す。電力モニターＰＷＭは、任意のビームにおける受信電力を観測し、信号源到来角の推定に利用される。スペクトルモニターＳＰＭは、任意のビームにおいて受信される信号スペクトルを観測し、伝送路の状況推定に利用される。なお、図１には、送信および受信の両方の構成を示しているが、信号源の位置を推定する場合には、受信機能だけを用いる。
【００１８】
図２は、本発明の信号源位置推定方法の基本的な考え方を、水平方向（方位角方向）に対して示す図である。本発明では、２つの隣接するビームにおける受信電力の差を検出し、その差（＝アンテナ利得の差）より信号源到来角度を求める。すなわち、位置推定局（以下、単に「推定局」と呼称することもある。）では、予め隣接ビームの利得差を計算しておき、２つの検出電力差から、到来角を算出する。例えば、図２に示すように、ビーム４の受信電力（アンテナ利得）と、ビーム５の受信電力（アンテナ利得）との差を求め、図２中、向かって右側に示すように、予め取得した各ビームの組のアンテナ利得の差と方位角とが一対一に対応付けられたデータを参照して、検出したビーム４と５のアンテナ利得の差に対応する方位角を推定する。垂直方向（仰角方向）に対しても、同様に考えられる。
【００１９】
図３（ａ）は、水平方向の信号源到来角を求める際に用いられる、水平方向にビームフォーミングを行なった場合のマルチビームアンテナ利得特性の一例を示している。また、図３（ｂ）は、垂直ビームを示している。また、図４は、垂直方向の信号源到来角を求める際に用いられる、垂直方向にビームフォーミングを行なった場合のマルチビームアンテナ利得特性を示している。図３の水平方向と垂直方向を入れ替え、アンテナから見て低仰角方向の４ビームを用いている。
【００２０】
本発明における信号源位置推定方法では、これらのマルチビームアンテナシステムを用いた位置推定局において、水平方向と垂直方向の信号源到来角度の推定を行なうことで信号源の位置を推定する。
【００２１】
次に、本発明の信号源の位置推定方法の手順について説明する。図５（ａ）に示す位置推定局のマルチビームアンテナにおいて、図３（ａ）に示す水平方向のビームフォーミングを行なう。この状態で、信号源の受信電力が最大となるビームと、それに隣接するビームのうち受信電力がより大きい方のビームとの間の受信電力差を求める。予め計算しておいた当該２ビーム間の利得差と方位角の関係より、方位角を算出し、水平方向の信号源到来角度の推定値とする。
【００２２】
図５（ｂ）に示す位置推定局のマルチビームアンテナにおいて、図４に示す垂直方向のビームフォーミングを行なう。この状態で、信号源の受信電力が最大となるビームと、それに隣接するビームのうち受信電力がより大きい方のビームとの間の受信電力差を求める。予め計算しておいた当該２ビーム間の利得差と仰角の関係より、仰角を算出し、垂直方向の信号源到来角度の推定値とする。
【００２３】
水平方向と垂直方向の信号源到来角度の推定値より、信号源の位置推定を行なう。信号源の高さが未知の場合は信号源の方向のみ推定可能であるが、信号源の高さが既知の場合は、信号源の位置が推定可能である。
【００２４】
マルチビームアンテナを用いて位置推定を行なう場合、そのままでは多重路伝搬した信号を伝搬路毎に分けることができない。この場合、多重成分のすべてから位置推定を行わなければならない。その結果、伝搬減衰の小さい伝搬路を通った信号、すなわち、受信電力の大きな信号成分が支配的となり、誤差が大きくなってしまう。
【００２５】
また、コグニティブ無線では、周囲の無線環境を測定し、無線方式やアンテナなどの最適な制御を行なう必要がある。無線環境のうち、基本的な特性の一つとして、伝搬路状況があるが、これを特別なハードウェア（測定器やアンテナ等）の追加することなく、容易に測定することが求められている。また、上記のような環境制御のためには、推定値を受信機内部において、リアルタイムで得られる必要がある。
【００２６】
本実施形態は、このような要望に応えるべく、以下のような手法を実現している。まず、伝搬路の伝達関数と、伝達関数から導かれるインパルスレスポンスについて説明する。図６は、受信信号から伝達関数を求める機能を有する伝搬状態モニター装置の概略構成を示す図である。例えば、ＷｉＭＡＸのようなＯＦＤＭ通信方式では、ＲＦ部６０において、受信波（受信信号）を得て、Ａ／Ｄ変換部６１でアナログ／ディジタル変換をした後で、ＦＦＴ回路６２でマルチキャリア復調を行なう。その後、チャネル推定部６３において、マルチパスで歪んだ信号を補償するために、チャネル推定を行なう。そして、チャネル等化部６４で伝搬路等化を行ない、復号部６５で復号化を行なう。チャネル推定には、送信側で付加されるプリアンブル信号を利用し、受信機側で持っている既知の信号と比較することにより行なう。この伝搬状態モニター装置５０は、チャネル推定部６３で得られた振幅および位相を出力する。なお、図６では、この振幅および位相をＰＣで表示できるように構成されている。
【００２７】
図７は、伝搬状態モニター装置の試験構成例を示す図である。多重路伝搬を模擬的に再現するために、等価的なベースバンド信号を波形データとして作成し、それをＳＧ（信号発生器）に入力し、ＲＦ信号を得る。図８は、多重路伝搬モデルの振幅と位相を示す図である。図８の左上と左下に、図６で示した伝搬状態モニター装置で得られた各サブチャネルの振幅と位相のスペクトル（伝達関数）の一例を示す。また、図８の右上と右下に図７に示すＳＧで設定したパラメータから計算した各サブチャネルの振幅と位相のスペクトル（伝達関数）の一例を示す。図８に示すように、伝搬状態モニター装置で得られた各サブチャネルの振幅と位相のスペクトル（図６）と、ＳＧで設定したパラメータから計算した各サブチャネルの振幅と位相のスペクトル（図７）とは、よく一致している。
【００２８】
図９は、伝搬状態モニター装置により測定した伝達関数の逆フーリエ変換した特性（インパルスレスポンス）を示す図である。このインパルスレスポンスは、伝搬路の遅延プロファイルとしての意味を有する。図９において、遅延時間に応じて発声するピーク（極値）は、マルチパスにおける各遅延成分を表している。このように、伝達関数を逆フーリエ変換することにより、多重伝搬した信号を遅延成分ごとに分けることができる。
【００２９】
（位置推定）
次に、本実施形態に係る位置推定方法について説明する。多重伝搬路の場合、遅延の最も小さいプロファイル特性は、信号源と観測局とが最も短いパスに相当する。例えば、図９では、０．１μｓがこれに相当する。各マルチビームで受信した信号から計算した遅延プロファイルにおいて、同じ遅延成分を利用して、上記の位置推定手法を用いて、到来角度を推定する。そして、この推定を行なう際に、この最小遅延成分を用いると最も推定誤差が小さくなると考えられる。
【００３０】
本実施形態の効果を確認するため、レイトレーシング法による伝搬シミュレーションを行なった。図１０は、使用した伝搬路の市街地マップを示す図であり、図１１は、シミュレーション結果を示す図である。図１１は、図２の中心のビーム（ビーム＃４）を用いて、干渉源に正対させた場合（横軸の角度：０度）、さらに５度、１０度、１５度、２０度オフビームさせた場合の、各伝搬遅延値毎の値をプロットしたものである。“・”は、各パスの受信電力を示す。実線はこれらの信号の合成電力、星型の部分は、合成電力の最大値である。なお、ここで行なったシミュレーションは、ソフトウェアシミュレーションであるため、精度は無限大となる。実際の測定では、信号の帯域幅の逆数程度。１０ＭＨｚであれば、０．１μｓ程度となる。
【００３１】
図１１における評価では、最大値が０度に近いほど誤差が小さくなる。図１１に示されるように、遅延値が小さいほど誤差が小さくなっている。これにより、前述の想定がシミュレーションにより確認された。さらに、従来技術であるマルチビームから位置測定を行なう方式において、その際に用いる電力を、最小遅延の成分としたもの、全電力（全部の遅延成分の和）、最大電力の成分としたものを図１２に示す。図１２中、干渉源Ａ、Ｂ、Ｃは、それぞれ図１０における３種類の信号源に対応している。
【００３２】
図１２に示すように、遅延が最小となる成分を用いると、推定誤差は、全電力を用いる従来手法よりもかなり改善される。例えば、干渉源Ｂの場合では、誤差が１８度から２．５度に減少している。干渉源Ｃの場合には、１３度が１度に改善されており、この手法の優位性が示されている。
【００３３】
（多重伝搬路での到来角度推定）
次に、本実施形態に係る多重伝搬路での到来角度推定方法について説明する。上記のように、位置推定を行なう場合は、最小遅延の成分を用いたが、その他の遅延成分を見ることにより、各遅延成分の到来角度を知ることができる。ここでは、シミュレーションであるので計算可能であるため、図１２に、最大受信電力に相当する成分の測定結果と真の値を併せて示している。図１２から明らかなように、誤差最大の干渉源Ｂの場合でも、１度となり、かなり精度は高いと言える。また、多重伝搬路をモデル化して、解析式にしたものが図１３である。ただし、同図では２波モデルになっているが、多重路も同様である。伝搬路遅延は、伝達関数に反映され、さらに遅延プロファイルにも反映される。
【００３４】
以上説明したように、本実施形態によれば、従来技術では特別なアンテナや測定装置を利用しなければできなかった、位置推定や到来角度推定が、ハードウェアに大きな変更を加えることなく、通常使用する無線機により実施することができる。特に、ソフトウェア無線機を使用していれば、ソフトウェアの変更のみで実現可能となる。さらに、位置推定は、従来技術よりも精度が上がり、たとえ見通し外であっても、高い精度を得られることが明らかとなった。さらに、この測定は、データ伝送用に用いる信号自体で行なうことができ、そのための特別な信号は不要であるという格別の効果を奏する。
【００３５】
なお、本発明に係る信号源位置推定方法、および本発明に係る到来角度推定方法は、携帯電話のＩＰ化が進んだときの基地局へのエントランス回線、コグニティブ無線システムの基地局間リンクなどに適用することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００３６】
【図１】本実施形態に係る無線通信システムの概略構成を示すブロック図である。
【図２】本発明の信号源位置推定方法の基本的な考え方を、水平方向（方位角方向）に対して示す図である。
【図３】（ａ）は、水平方向の信号源到来角を求める際に用いられる、水平方向にビームフォーミングを行なった場合のマルチビームアンテナ利得特性の一例を示している。（ｂ）は、垂直ビームを示している。
【図４】垂直方向の信号源到来角を求める際に用いられる、垂直方向にビームフォーミングを行なった場合のマルチビームアンテナ利得特性を示す図である。
【図５】（ａ）は、位置推定局を１局設ける場合、各位置推定局における水平方向のビームフォーミングの様子を示す図である。（ｂ）は、位置推定局を１局設ける場合、各位置推定局における垂直方向のビームフォーミングの様子を示す図である。受信信号から伝達関数を求める機能を有する伝搬状態モニター装置の概略構成を示す図である。
【図６】受信信号から伝達関数を求める機能を有する伝搬状態モニター装置の概略構成を示す図である。
【図７】伝搬状態モニター装置の試験構成例を示す図である。
【図８】多重路伝搬モデルの振幅と位相を示す図である。
【図９】伝搬状態モニター装置により測定した伝達関数の逆フーリエ変換した特性（インパルスレスポンス）を示す図である。
【図１０】使用した伝搬路の市街地マップを示す図である。
【図１１】シミュレーション結果を示す図である。
【図１２】マルチビームを用いた位置測定を行なう際の電力を示す図である。
【図１３】多重伝搬路をモデル化して、解析式として示した図である。
【図１４】従来の干渉波の到来方向推定方法の概略を示す図である。
【符号の説明】
【００３７】
１００  無線基地局
ＡＮＴ１  受信アレーアンテナ
ＡＮＴ２  送信アレーアンテナ
ＡＲ１〜ＡＲＮ  受信アンテナ素子
ＡＴ１〜ＡＴＮ  送信アンテナ素子
ＣＮＴ  制御部
ＰＷＭ  電力モニター
ＲＢＦ  受信ビームフォーマ
ＲＶ  受信部
ＲＶ１〜ＲＶＮ  受信回路
ＳＤ  送信部
ＳＤ１〜ＳＤＮ  送信回路
ＳＰＭ  スペクトルモニター
ＴＢＦ  送信ビームフォーマ
【図１】
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【図６】
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【図７】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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