(57)【要約】【課題】吊り子を用いることなく、隣接する屋根材同士を簡単且つ確実に一体化できるうえ、連結後の屋根材同士のズレを確実に防止して、雨水等の浸入を確実に防止できる屋根材を提供する。【解決手段】家屋等の屋根上に葺かれる屋根材Ａであって、前記屋根材Ａの一端側の裏面に突起部１を形成すると共に、他端側には、前記突起部１が貫通して固定可能な貫通孔２を開設したことを特徴とする。【選択図】図１
2009235725.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
家屋等の屋根上に葺かれる屋根材であって、
前記屋根材の一端側の裏面に突起部を形成すると共に、他端側には、前記突起部が貫通して固定可能な貫通孔を開設したことを特徴とする屋根材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、家屋等の屋根上に葺かれる屋根材に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、家屋等の屋根上に葺かれる屋根材には種々のものが知られているが、近年では、吊り子を不要にして隣接する屋根材同士を確実に一体化できる屋根材が開発されている（例えば、特許文献１参照。）。
【０００３】
具体的には、この屋根材は、一端側の裏面に係止部を形成すると共に、他端側の裏面に係止受部を形成してなり、屋根の下地材に固定した一方の屋根材の前記係止部に、他方の屋根材の前記係止受部を係止しながら重合させて隣接する屋根材同士を連結すれば、吊り子を用いることなく、隣接する屋根材同士を簡単且つ確実に一体化できるのである。
【特許文献１】特願２００５−１３１５０５号
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、従来の屋根材は、一方の屋根材の裏面に形成した係止部と、他方の屋根材の裏面に形成した係止受部を係止して、隣接する屋根材同士を連結するものであるが、これら係止部と係止受部は、下地上に葺かれる屋根材同士を軒棟方向（軒先から棟に向かう方向）に対して係止するものである。
【０００５】
そのため、風雨に晒される環境下の屋根材では、連結された屋根材同士が左右方向（軒棟方向に直交する方向）に対してズレてしまう恐れがあり、この屋根材のズレによって、屋根材同士の連結が外れたり、又、雨水等が屋根材の連結部分から浸入する危険があった。
【０００６】
本発明は、かかる課題を解決することを目的とし、吊り子を用いることなく、隣接する屋根材同士を簡単且つ確実に一体化できるうえ、連結後の屋根材同士のズレを確実に防止して、雨水等の浸入を確実に防止できる屋根材を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前記目的を達成するため、
本発明に係る屋根材は、家屋等の屋根上に葺かれる屋根材であって、前記屋根材の一端側の裏面に突起部を形成すると共に、他端側には、前記突起部が貫通して固定可能な貫通孔を開設したことを特徴とする。
【発明の効果】
【０００８】
本発明の屋根材によれば、一端側の裏面に突起部を形成すると共に、他端側には、前記突起部が貫通して固定可能な貫通孔を開設しているため、屋根の下地材に固定した一方の屋根材の前記突起部又は貫通孔に対して、他方の屋根材の貫通孔又は突起部を貫通すれば、吊り子を用いることなく、隣接する屋根材同士を簡単且つ確実に一体化できるうえ、前記突起部が貫通孔に固定されるため、連結後の屋根材同士のズレを確実に防止して、雨水等の浸入も確実に防止できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
以下、本発明に係る屋根材Ａを図面とともに説明する。
【実施例１】
【００１０】
図１は、本発明に係る屋根材Ａの一実施例を示す施工状態を示す斜視図であり、図２は、図１の要部を拡大した屋根材Ａの要部断面図である。
【００１１】
本発明の屋根材Ａは、家屋等の屋根上に葺かれるもので、屋根材Ａの一端側の裏面に突起部１を形成すると共に、他端側には、突起部１が貫通して固定可能な貫通孔２を開設してなる。
【００１２】
ここで、屋根材Ａの材質や形状は、特に限定されるものではないが、本実施例では、繊維強化プラスチック（ＦＲＰ）によって波状に形成した複数の瓦部Ａ１が、上下及び左右方向に複数連設して一体成形して１つのユニットを形成したものを例示しており、このような合成樹脂製の屋根材Ａによれば、昔ながらの燻瓦に比べて、軽量且つ施工に優れるため好ましい。
【００１３】
屋根材Ａの一端側の裏面には、棟方向に向けて突起部１を突設してなる。
【００１４】
この突起部１は、屋根材Ａと一体成形してなり、円柱状又は角柱状に形成している。
【００１５】
又、本実施例では、突起部１の先端に、先端方向に向けて細くした傾斜部１ａを形成しており、この傾斜部１ａによって、突起部１が貫通孔２に対してスムーズに貫通できるようにしている。
【００１６】
なお、突起部１の先端に、貫通孔２を貫通した後に抜け外れを防止可能な戻り防止部（不図示）を設けることも可能である。
【００１７】
一方、屋根材Ａの他端側には、突起部１が貫通して固定可能な貫通孔２を開設してなる。
【００１８】
この貫通孔２は、突起部１の位置及び形状に対応するように開設してなり、具体的には、突起部１を貫通可能な丸孔又は角孔を屋根材Ａの他端側に開設してなる。
【００１９】
このように形成した屋根材Ａは、以下の要領で施工する。
【００２０】
先ず、屋根の軒先側の下地材Ｓ上に、本発明の屋根材Ａを配置し、上方から釘、ネジ等の取付具（不図示）を下地材Ｓに貫通して固定する。
【００２１】
次に、この固定した屋根材Ａの一側（左、右の何れかの方向）に、他の屋根材（不図示）を重合しながら前記他の屋根材（不図示）を前記同様にして、下地材Ｓ上に固定し、複数の屋根材Ａを左右方向に葺いて行く。
【００２２】
そして、この固定した屋根材Ａの棟側から、他の屋根材Ａ’の軒側を被せて重合すると共に、該他の屋根材Ａ’の他端側に設けた突起部１’を、屋根材Ａの貫通孔２に向けて貫通し、他の屋根材Ａ’を屋根材Ａの棟側に連結して固定し、以下、前述同様に複数の屋根材Ａ’を棟方向に葺いて、屋根材Ａ、Ａ’を家屋等の屋根上に葺いて行くのである。
【００２３】
このように本発明の屋根材Ａによれば、一端側の裏面に突起部１を形成すると共に、他端側には、突起部１が貫通して固定可能な貫通孔２を開設しているため、屋根の下地材Ｓに固定した一方の屋根材Ａの貫通孔２に対して、他方の屋根材Ａ’の突起部１を貫通すれば、吊り子を用いることなく、隣接される屋根材Ａ、Ａ’同士を簡単且つ確実に一体化できるうえ、突起部１’が貫通孔２に固定されるため、連結後の屋根材Ａ、Ａ’同士のズレを確実に防止して、雨水等の浸入も確実に防止できる。
【００２４】
又、一方の屋根材Ａの貫通孔２に対して、他方の屋根材Ａ’の突起部１’を貫通するだけで、該他の屋根材Ａ’自体を固定できるため、他の屋根材Ａ’の上方から釘、ネジ等の前記取付具（不図示）を下地材Ｓに貫通して固定する必要が無く、施工性を高めることもできる。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】本発明に係る屋根材Ａの一実施例を示す施工状態を示す斜視図である。
【図２】図１の要部を拡大した屋根材Ａの要部断面図である。
【符号の説明】
【００２６】
Ａ    屋根材
Ａ’  他の屋根材
Ａ１  瓦部
１、１’  突起部
２    貫通孔
【図１】
2009235725.tif 000003
【図２】
2009235725.tif 000004
【手続補正書】
【提出日】平成21年2月18日(2009.2.18)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１０】
図１は、本発明に係る屋根材Ａの一実施例の施工状態を示す斜視図であり、図２は、図１の屋根材Ａの要部拡大断面図である。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１６】
なお、突起部１の先端に、貫通孔２を貫通した後の抜け外れを防止可能な戻り防止部（不図示）を設けることも可能である。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２２】
そして、この固定した屋根材Ａの棟側から、他方の屋根材Ａ’の軒側を被せて重合すると共に、該他方の屋根材Ａ’の他端側に設けた突起部１’を、屋根材Ａの貫通孔２に向けて貫通し、他方の屋根材Ａ’を屋根材Ａの棟側に連結して固定し、以下、前述同様に複数の屋根材Ａ’を棟方向に葺いて、屋根材Ａ、Ａ’を家屋等の屋根上に葺いて行くのである。
なお、図１、図２（ｂ）、（ｃ）において、１ａ’は傾斜部である。
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２３】
このように本発明の屋根材Ａによれば、一端側の裏面に突起部１を形成すると共に、他端側には、突起部１が貫通して固定可能な貫通孔２を開設しているため、屋根の下地材Ｓに固定した一方の屋根材Ａの貫通孔２に対して、他方の屋根材Ａ’の突起部１’を貫通すれば、吊り子を用いることなく、隣接される屋根材Ａ、Ａ’同士を簡単且つ確実に一体化できるうえ、突起部１’が貫通孔２に固定されるため、連結後の屋根材Ａ、Ａ’同士のズレを確実に防止して、雨水等の浸入も確実に防止できる。
【手続補正５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２４】
又、一方の屋根材Ａの貫通孔２に対して、他方の屋根材Ａ’の突起部１’を貫通するだけで、該他方の屋根材Ａ’自体を固定できるため、他方の屋根材Ａ’の上方から釘、ネジ等の前記取付具（不図示）を下地材Ｓに貫通して固定する必要が無く、施工性を高めることもできる。
【手続補正６】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２５】
【図１】本発明に係る屋根材Ａの一実施例の施工状態を示す斜視図である。
【図２】図１の屋根材Ａの要部拡大断面図である。
【手続補正７】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２６】
Ａ    屋根材
Ａ’  他方の屋根材
Ａ１  瓦部
１、１’  突起部
２    貫通孔