(57)【要約】【課題】グロープラグ一体型筒内圧センサが組み込まれた内燃機関においては、燃焼室内に混入するデポジットの一部が発熱チューブの表面や小径部の内壁に付着堆積して受圧部の摺動抵抗となり、検出値の信頼性を損なう。【解決手段】エンジン１０の燃焼室１２内の圧力を検出するための筒内圧センサ２０の受圧部がグロープラグ２６のヒータエレメントを内部に収容した発熱チューブ２７にて構成された本発明によるグロープラグ一体型筒内圧センサ２０の回復処理装置は、エンジン１０が所定の運転状態の場合に受圧部とエンジン１０のシリンダヘッド１７との間に堆積するデポジットの量を推定するデポジット堆積量推定手段と、このデポジット堆積量推定手段により推定されるデポジット堆積量に基づき、ヒータエレメントに対する通電を制御するヒータ通電制御手段とを具える。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
内燃機関の燃焼室内の圧力を検出するための筒内圧センサの受圧部がグロープラグのヒータエレメントを内部に収容した発熱チューブにて構成されたグロープラグ一体型筒内圧センサの回復処理装置であって、
内燃機関が所定の運転状態の場合に前記受圧部と内燃機関のシリンダヘッドとの間に堆積するデポジットの量を推定するデポジット堆積量推定手段と、
このデポジット堆積量推定手段により推定されるデポジット堆積量に基づき、前記ヒータエレメントに対する通電を制御するヒータ通電制御手段と
を具えたことを特徴とするグロープラグ一体型筒内圧センサの回復処理装置。
【請求項２】
前記デポジット堆積量推定手段は、グロープラグ一体型筒内圧センサと、内燃機関のクランク角位相を検出するためのクランク角センサと、これらグロープラグ一体型筒内圧センサおよびクランク角センサからの出力信号に基づいて熱発生量パラメータを算出する熱発生量パラメータ算出部とを有し、この熱発生量パラメータ算出部にて算出される熱発生量パラメータに基づき、デポジット堆積量を推定することを特徴とする請求項１に記載のグロープラグ一体型筒内圧センサの回復処理装置。
【請求項３】
前記ヒータ通電制御手段は、前記デポジット堆積量推定手段の熱発生量パラメータ算出部により算出された熱発生量パラメータと予め設定された基準熱発生量パラメータとの差を算出する演算部と、この演算部にて算出された差を予め設定した閾値と比較する比較部とを有し、前記演算部にて算出された差が閾値以上の場合に前記ヒータエレメントに対して通電を行うことを特徴とする請求項２に記載のグロープラグ一体型筒内圧センサの回復処理装置。
【請求項４】
前記デポジット堆積量推定手段は、前記グロープラグ一体型筒内圧センサに組み込まれてその温度を検出する温度センサを有し、この温度センサにより検出される温度推移に基づき、デポジット堆積量を推定することを特徴とする請求項１に記載のグロープラグ一体型筒内圧センサの回復処理装置。
【請求項５】
前記ヒータ通電制御手段は、前記温度センサにより検出される温度と予め設定された基準温度との差を算出する演算部と、この演算部にて算出された差を予め設定された閾値と比較する比較部とを有し、前記演算部にて算出された差が閾値以上の場合に前記ヒータエレメントに対して通電を行うことを特徴とする請求項４に記載のグロープラグ一体型筒内圧センサの回復処理装置。
【請求項６】
前記デポジット堆積量推定手段は、内燃機関の冷却水温を検出する水温センサをさらに有し、この水温センサにより検出される冷却水温に基づいて前記基準温度が補正されることを特徴とする請求項５に記載のグロープラグ一体型筒内圧センサの回復処理装置。
【請求項７】
前記デポジット堆積量推定手段は、グロープラグ一体型筒内圧センサと、内燃機関のクランク角位相を検出するためのクランク角センサとを有し、前記グロープラグ一体型筒内圧センサにより検出される筒内圧に基づき、デポジット堆積量を推定することを特徴とする請求項１に記載のグロープラグ一体型筒内圧センサの回復処理装置。
【請求項８】
前記ヒータ通電制御手段は、前記グロープラグ一体型筒内圧センサにより検出される筒内圧と予め設定された基準筒内圧との差を算出する演算部と、この演算部にて算出された差を予め設定された閾値と比較する比較部とを有し、前記演算部にて算出された差が閾値以上の場合に前記ヒータエレメントに対して通電を行うことを特徴とする請求項７に記載のグロープラグ一体型筒内圧センサの回復処理装置。
【請求項９】
前記デポジット堆積量推定手段は、内燃機関の冷却水温を検出する水温センサをさらに有し、この水温センサにより検出される冷却水温に基づいて前記基準筒内圧が補正されることを特徴とする請求項８に記載のグロープラグ一体型筒内圧センサの回復処理装置。
【請求項１０】
所定の運転状態とは、内燃機関の運転中に燃料が供給されない状態であることを含む請求項１から請求項８の何れかに記載のグロープラグ一体型筒内圧センサの回復処理装置。
【請求項１１】
内燃機関の燃焼室内の圧力を検出するための筒内圧センサの受圧部がグロープラグのヒータエレメントを内部に収容した発熱チューブにて構成されたグロープラグ一体型筒内圧センサの回復処理方法であって、
内燃機関が所定の運転状態にあるか否かを判定するステップと、
内燃機関が所定の運転状態にある場合、前記受圧部と内燃機関のシリンダヘッドとの間に堆積するデポジットの量が所定量を越えているか否かを推定するステップと、
デポジット堆積量が所定量を越えている場合、前記ヒータエレメントに対する通電を行うステップと
を具えたことを特徴とするグロープラグ一体型筒内圧センサの回復処理方法。
【請求項１２】
デポジットの堆積量を推定するステップは、所定のクランク角位相における筒内圧を検出するステップと、所定のクランク角位相における筒内圧から熱発生量パラメータを算出するステップと、算出した熱発生量パラメータと予め設定された基準熱発生量パラメータとの差を算出するステップと、この差を予め設定した閾値と比較するステップとを有し、この差が閾値以上の場合にデポジット堆積量が所定量を越えていると推定することを特徴とする請求項１１に記載のグロープラグ一体型筒内圧センサの回復処理方法。
【請求項１３】
デポジットの堆積量を推定するステップは、グロープラグ一体型筒内圧センサの温度を検出するステップと、検出されたグロープラグ一体型筒内圧センサの温度と予め設定された基準温度との差を算出するステップと、この差を予め設定された閾値と比較するステップとを有し、この差が閾値以上の場合にデポジット堆積量が所定量を越えていると推定することを特徴とする請求項１１に記載のグロープラグ一体型筒内圧センサの回復処理方法。
【請求項１４】
内燃機関の冷却水温を検出するステップと、検出された冷却水温に基づいて前記基準温度を補正するステップとをさらに有することを特徴とする請求項１３に記載のグロープラグ一体型筒内圧センサの回復処理方法。
【請求項１５】
デポジットの堆積量を推定するステップは、所定のクランク角位相における筒内圧を検出するステップと、検出された筒内圧と予め設定された基準筒内圧との差を算出するステップと、この差を予め設定された閾値と比較するステップとを有し、算出した差が閾値以上の場合にデポジット堆積量が所定量を越えていると推定することを特徴とする請求項１１に記載のグロープラグ一体型筒内圧センサの回復処理方法。
【請求項１６】
内燃機関の冷却水温を検出するステップと、検出された冷却水温に基づいて基準筒内圧を補正するステップとをさらに有することを特徴とする請求項１５に記載のグロープラグ一体型筒内圧センサの回復処理方法。
【請求項１７】
所定の運転状態が内燃機関の運転中に燃料が燃焼室に供給されない状態であることを含む請求項１１から請求項１６の何れかに記載のグロープラグ一体型筒内圧センサの回復処理方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、受圧部にデポジットが付着堆積するグロープラグ一体型筒内圧センサの回復処理装置およびその方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
圧縮点火方式の内燃機関において、燃料のセタン価を推測したり、失火を検出したり、あるいは低ＮＯX燃焼を実現するため、筒内圧センサを用いて着火時期の制御を行うことが実用化されつつある。また、圧縮点火方式の内燃機関においては火花点火方式の内燃機関のような点火プラグが不要であるものの、代わりにグロープラグや直噴形式の燃料噴射弁を吸排気弁およびこれらの動弁機構などと共にシリンダヘッドに組み込む必要がある。このため、特に吸排気弁をそれぞれ複数本具えた多弁構造の圧縮点火方式の内燃機関においては、上述した筒内圧センサを取り付けるためのスペースを確保することが極めて困難となってしまう。
【０００３】
そこで、グロープラグと筒内圧センサとを一体化してグロープラグの装着位置をそのまま筒内圧センサの装着位置とすることにより、筒内圧センサの取り付けスペースに関する制約上の問題を克服した技術が特許文献１にて提案されている。このグロープラグ一体型筒内圧センサは、燃焼室に臨む筒内圧センサの受圧部をヒーターエレメントが内部に収容されたグロープラグの発熱チューブにて構成したものである。従って、受圧部であるグロープラグの発熱チューブは、燃焼室内の圧力変動に伴って変位し、この変位が圧電素子などを用いて検出されるようになっている。
【０００４】
グロープラグ一体型筒内圧センサを収容するためのシリンダヘッドに形成された装着孔は、小径部と、大径部と、段部とを有する。小径部は細長い発熱チューブを取り囲んでこれを燃焼室に臨ませ、大径部はグロープラグ一体型筒内圧センサのケーシングを収容し、段部はこれら小径部と大径部とを接続している。この段部にはケーシングの先端部が緊密に当接し、これによって小径部および燃焼室側を密閉状態に保持している。
【０００５】
【特許文献１】特開２００２−３３９７９３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
グロープラグ一体型筒内圧センサが装着される圧縮点火方式の内燃機関においては、ＥＧＲガス中に含まれる炭素微粒子や炭化水素などの炭素化合物に代表されるＰＭ(Particulate Matter)などのデポジットが燃焼室内に混入する。このため、デポジットの一部が発熱チューブと装着孔の小径部との間にも入り込み、発熱チューブの表面や小径部の内壁に付着堆積してしまう可能性がある。デポジットが発熱チューブの表面や小径部の内壁に付着堆積すると、これが受圧部の摺動抵抗となり、その円滑な変位を損なって検出される圧力変化にヒステリシスを生じさせる場合がある。また、デポジットを構成する物質は熱伝導性の良好な炭素が主体であるため、デポジットが発熱チューブの表面と小径部の内壁とに堆積すると、発熱チューブの冷却性能が向上して筒内圧センサとしての温度特性、つまり感度が変化してしまう。これらのような場合、筒内圧センサとしての特性が変化して燃焼室の圧力変化を正確に検出することができなくなり、内燃機関の燃焼制御を行う際に種々の問題を生ずる可能性がある。
【０００７】
圧縮点火内燃機関においては、アクセル開度が０となる車両の減速中に燃料の供給を停止するため、この時にグロープラグに通電して発熱チューブを加熱することにより、発熱チューブの表面に付着したデポジットを酸化させて除去することが可能である。このような観点から、グロープラグ一体型筒内圧センサの受圧部に付着堆積するデポジットの量を把握し、必要に応じてこれを除去することが有効であると考えられる。
【０００８】
本発明の目的は、内燃機関に組み込まれたグロープラグ一体型筒内圧センサの受圧部に付着堆積するデポジットの量を把握し、これに基づいてグロープラグに対する通電を制御し得る装置およびその方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の第１の形態は、内燃機関の燃焼室内の圧力を検出するための筒内圧センサの受圧部がグロープラグのヒータエレメントを内部に収容した発熱チューブにて構成されたグロープラグ一体型筒内圧センサの回復処理装置であって、内燃機関が所定の運転状態の場合に前記受圧部と内燃機関のシリンダヘッドとの間に堆積するデポジットの量を推定するデポジット堆積量推定手段と、このデポジット堆積量推定手段により推定されるデポジット堆積量に基づき、前記ヒータエレメントに対する通電を制御するヒータ通電制御手段とを具えたことを特徴とするものである。
【００１０】
本発明においては、内燃機関が所定の運転状態の場合、デポジット堆積量推定手段は受圧部と内燃機関のシリンダヘッドとの間に堆積するデポジットの量を推定する。このデポジットの量が、燃焼室内の圧力を検出するための筒内圧センサの受圧部の変位を妨げる程度まで付着堆積していると判断した場合、ヒータ通電制御手段はヒータエレメントに対して通電を行う。これにより、受圧部に付着堆積しているデポジットが加熱され燃焼する結果、受圧部からデポジットが除去されることとなる。
【００１１】
本発明の第１の形態によるグロープラグ一体型筒内圧センサの回復処理装置において、デポジット堆積量推定手段は、グロープラグ一体型筒内圧センサと、内燃機関のクランク角位相を検出するためのクランク角センサと、これらグロープラグ一体型筒内圧センサおよびクランク角センサからの出力信号に基づいて熱発生量パラメータを算出する熱発生量パラメータ算出部とを有し、この熱発生量パラメータ算出部にて算出される熱発生量パラメータに基づき、デポジット堆積量を推定するものであってよい。この場合、ヒータ通電制御手段は、デポジット堆積量推定手段の熱発生量パラメータ算出部により算出された熱発生量パラメータと予め設定された基準熱発生量パラメータとの差を算出する演算部と、この演算部にて算出された差を予め設定した閾値と比較する比較部とを有し、演算部にて算出された差が閾値以上の場合にヒータエレメントに対して通電を行うものであってよい。
【００１２】
あるいは、デポジット堆積量推定手段は、グロープラグ一体型筒内圧センサに組み込まれてその温度を検出する温度センサを有し、この温度センサにより検出される温度推移に基づき、デポジット堆積量を推定するものであってよい。この場合、ヒータ通電制御手段は、温度センサにより検出される温度と予め設定された基準温度との差を算出する演算部と、この演算部にて算出された差を予め設定された閾値と比較する比較部とを有し、演算部にて算出された差が閾値以上の場合にヒータエレメントに対して通電を行うものであってよい。また、デポジット堆積量推定手段は、内燃機関の冷却水温を検出する水温センサをさらに有し、この水温センサにより検出される冷却水温に基づいて基準温度が補正されるものであってよい。
【００１３】
代わりに、デポジット堆積量推定手段は、グロープラグ一体型筒内圧センサと、内燃機関のクランク角位相を検出するためのクランク角センサとを有し、グロープラグ一体型筒内圧センサにより検出される筒内圧に基づき、デポジット堆積量を推定するものであってよい。この場合、ヒータ通電制御手段は、グロープラグ一体型筒内圧センサにより検出される筒内圧と予め設定された基準筒内圧との差を算出する演算部と、この演算部にて算出された差を予め設定された閾値と比較する比較部とを有し、演算部にて算出された差が閾値以上の場合にヒータエレメントに対して通電を行うものであってよい。また、デポジット堆積量推定手段は、内燃機関の冷却水温を検出する水温センサをさらに有し、この水温センサにより検出される冷却水温に基づいて基準筒内圧が補正されるものであってよい。
【００１４】
所定の運転状態とは、内燃機関の運転中に燃料が供給されない状態であることを含む。
【００１５】
本発明の第２の形態は、内燃機関の燃焼室内の圧力を検出するための筒内圧センサの受圧部がグロープラグのヒータエレメントを内部に収容した発熱チューブにて構成されたグロープラグ一体型筒内圧センサの回復処理方法であって、内燃機関が所定の運転状態にあるか否かを判定するステップと、内燃機関が所定の運転状態にある場合、前記受圧部と内燃機関のシリンダヘッドとの間に堆積するデポジットの量が所定量を越えているか否かを推定するステップと、デポジット堆積量が所定量を越えている場合、前記ヒータエレメントに対する通電を行うステップとを具えたことを特徴とするものである。
【００１６】
本発明の第２の形態によるグロープラグ一体型筒内圧センサの回復処理方法において、デポジットの堆積量を推定するステップは、所定のクランク角位相における筒内圧を検出するステップと、所定のクランク角位相における筒内圧から熱発生量パラメータを算出するステップと、算出した熱発生量パラメータと予め設定された基準熱発生量パラメータとの差を算出するステップと、この差を予め設定した閾値と比較するステップとを有し、この差が閾値以上の場合にデポジット堆積量が所定量を越えていると推定するものであってよい。
【００１７】
あるいは、デポジットの堆積量を推定するステップは、グロープラグ一体型筒内圧センサの温度を検出するステップと、検出されたグロープラグ一体型筒内圧センサの温度と予め設定された基準温度との差を算出するステップと、この差を予め設定された閾値と比較するステップとを有し、この差が閾値以上の場合にデポジット堆積量が所定量を越えていると推定するものであってよい。この場合、内燃機関の冷却水温を検出するステップと、検出された冷却水温に基づいて基準温度を補正するステップとをさらに有するものであってよい。
【００１８】
代わりに、デポジットの堆積量を推定するステップは、所定のクランク角位相における筒内圧を検出するステップと、検出された筒内圧と予め設定された基準筒内圧との差を算出するステップと、この差を予め設定された閾値と比較するステップとを有し、算出した差が閾値以上の場合にデポジット堆積量が所定量を越えていると推定するものであってよい。この場合、内燃機関の冷却水温を検出するステップと、検出された冷却水温に基づいて基準筒内圧を補正するステップとをさらに有することができる。
【００１９】
所定の運転状態が内燃機関の運転中に燃料が燃焼室に供給されない状態であることを含む。
【発明の効果】
【００２０】
本発明によると、受圧部と内燃機関のシリンダヘッドとの間に堆積しているデポジットの量が所定量を越えた場合、ヒータエレメントに対する通電を行うようにしたので、グロープラグ一体型筒内圧センサの信頼性を常に良好に維持することができる。このため、セタン価の異なる多様な燃料や内燃機関の個体差などに応じた高精度かつ緻密な燃焼制御を行うことが可能となり、燃焼騒音やドライバビリティの向上を図ることができる。
【００２１】
デポジット堆積量推定手段が、グロープラグ一体型筒内圧センサおよびクランク角センサからの出力信号に基づいて熱発生量パラメータを算出する熱発生量パラメータ算出部を有し、特に、ヒータ通電制御手段が、算出された熱発生量パラメータと基準熱発生量パラメータとの差を算出する演算部と、算出された差を閾値と比較する比較部とを有し、算出された差が閾値以上の時にヒータエレメントに対して通電を行う場合、デポジット堆積量を極めて正確に把握することができる。
【００２２】
デポジット堆積量推定手段が、グロープラグ一体型筒内圧センサの温度を検出する温度センサを有し、特に、ヒータ通電制御手段が、検出される温度と基準温度との差を算出する演算部と、算出された温度差を閾値と比較する比較部とを有し、算出された温度差が閾値以上の時にヒータエレメントに対して通電を行う場合、極めて簡単な方法でデポジット堆積量を把握することができる。また、デポジット堆積量推定手段が、内燃機関の冷却水温を検出する水温センサをさらに有し、この水温センサにより検出される冷却水温に基づいて基準温度を補正する場合、デポジット堆積量をより正確に把握することができる。
【００２３】
デポジット堆積量推定手段が、グロープラグ一体型筒内圧センサにより検出される筒内圧に基づいてデポジット堆積量を推定する場合、特に、ヒータ通電制御手段が、検出される筒内圧と基準筒内圧との差を算出する演算部と、算出された差を閾値と比較する比較部とを有し、算出された差が閾値以上の時にヒータエレメントに対して通電を行う場合、特別なセンサなどを用いることなく、グロープラグ一体型筒内圧センサ自体を用いて容易にデポジット堆積量を把握することができる。また、デポジット堆積量推定手段が、内燃機関の冷却水温を検出する水温センサをさらに有し、この水温センサにより検出される冷却水温に基づいて基準筒内圧を補正する場合、デポジット堆積量をより正確に把握することができる。
【００２４】
所定の運転状態とは、内燃機関の運転中に燃料が供給されない状態であることを含む場合、筒内圧がクランク角に応じて常に一定の値となるため、デポジットの堆積状態をより正確に把握することが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２５】
本発明を圧縮点火方式の内燃機関に応用した実施形態について、図１〜図１４を参照しながら詳細に説明する。しかしながら、本発明はこれらの実施形態のみに限らず、必要に応じてこれらをさらに組み合わせたり、本発明の精神に帰属する他の任意の技術にも応用することができることに注意されたい。
【００２６】
本実施形態におけるエンジンシステムの概念を図１に示す。本実施形態におけるエンジン１０は、燃料である軽油を燃料噴射弁１１から圧縮状態にある燃焼室１２内に直接噴射することにより、自然着火させる圧縮点火式の多気筒内燃機関であるが、本実施形態ではこれが単気筒の内燃機関であってもかまわない。このエンジン１０には、通常、排気通路１３内を流れる排気の一部を吸気通路１４内に導く図示しない排気還流（ＥＧＲ）装置と、排気通路１３内を流れる排気の運動エネルギーを利用して燃焼室１２への過給を行う図示しないターボ過給機とが組み込まれている。
【００２７】
燃焼室１２にそれぞれ臨む吸気ポート１５および排気ポート１６が形成されたシリンダヘッド１７には、吸気ポート１５を開閉する吸気弁１８および排気ポート１６を開閉する排気弁１９を含む図示しない動弁機構が組み込まれている。また、このシリンダヘッド１７には吸気弁１８および排気弁１９に挟まれるように燃焼室１２の上端中央に臨む先の燃料噴射弁１１や後述する筒内圧センサ２０なども取り付けられている。本実施形態における動弁機構は、エンジン１０の運転状態に応じて吸気弁１８および排気弁１９の開閉タイミングを変更し得るものであるが、これらの開閉タイミングが固定されたものであってもよい。
【００２８】
排気ポート１６に連通するようにシリンダヘッド１７に連結されて排気ポート１６と共に排気通路１３を画成する排気管２１の途中には、排気中に含まれる有害成分を無害化させるための酸化触媒２２などが組み込まれている。
【００２９】
従って、吸気ポート１５に連通するようにシリンダヘッド１７に連結されて吸気ポート１５と共に吸気通路１４を画成する吸気管２３から燃焼室１２内に供給される吸気は、燃料噴射弁１１から燃焼室１２内に噴射される燃料と混合気を形成する。そして、一般的にはピストン２４の圧縮上死点直前にて自然着火して燃焼し、これによって生成する排気が酸化触媒２２を通って排気管２１から大気中に排出される。
【００３０】
エンジン１０の燃焼室１２内の圧力を検出してこれをＥＣＵ２５に出力する本実施形態における筒内圧センサ２０の概略構造を図２に示す。この筒内圧センサ２０は、いわゆるグロープラグ一体型筒内圧センサであり、燃焼室１２に臨む受圧部が筒内圧センサ２０と一体のグロープラグ２６（図４参照）の図示しないヒータエレメントを内部に収容した発熱チューブ２７にて構成されている。その基本構造は、例えば特許文献１や特開２００６−１０３０６号公報などに開示されているように、発熱チューブ２７がその長手方向（図１中、上下方向）に沿ってケーシング２８のチューブ保持部２９に対し摺動可能に支持されたものである。なお、可撓性のベローズやダイヤフラムなどを介して発熱チューブ２７とケーシング２８のチューブ保持部２９とを一体に接合したグロープラグ一体型筒内圧センサも、本発明に含まれることに注意されたい。
【００３１】
先のシリンダヘッド１２には、上述した筒内圧センサ２０を取り付けるための装着孔３０が形成されている。この装着孔３０は、筒内圧センサ２０のケーシング２８が収容される大径部３１と、筒内圧センサ２０の受圧部となる発熱チューブ２７が収容される小径部３２と、これら大径部３１と小径部３２との境界を画成する段部３３とを有する。大径部３１の開口端側にはケーシング２８を装着孔３０に対して固定するための雌ねじ部３４が形成されている。この雌ねじ部３４を利用してケーシング２８を装着孔３０内にねじ込むことにより、段部３３にはケーシング２８のチューブ保持部２９の先端部が緊密に当接し、これによって燃焼室１２に続く小径部３２側が大径部３１側に対してシールされた状態となる。
【００３２】
ケーシング２８は、発熱チューブ２７を摺動自在に保持する先のチューブ保持部２９と、大径部３１の雌ねじ部３４に対応した雄ねじ部３５が形成されたベース部３６と、センサ本体３７を収容する本体収容部３８とを有する。また、これらチューブ保持部２９とベース部３６と本体収容部３８とは、一体的に連結された状態となっている。ベース部３６の基端側にはチャージアンプ回路基板３９が組み込まれ、基端のコネクタ４０に接続している。
【００３３】
ケーシング２８のチューブ保持部２９を摺動自在に貫通する発熱チューブ２７の先端側は、燃焼室１５内に突出した状態となっている。この発熱チューブ２７の先端部にはグロープラグ２６の図示しないヒーターエレメントが組み込まれ、このヒーターエレメントに電気的に導通するリード線４１が本体収容部３８から引き出されてチャージアンプ回路基板３９に接続している。
【００３４】
発熱チューブ２７の基端と本体収容部３８との間に組み込まれる本実施形態のセンサ本体３７は、圧電効果を利用したものであり、圧電素子４２と、この圧電素子４２を挟むように配される一対の絶縁部材４３，４４とを有する。圧電素子４２は、本体収容部３８と一体をなす一方の絶縁部材４３に接合され、ここから引き出された一対の信号線４５，４６が本体収容部３８を通ってチャージアンプ回路基板３９に接続している。他方の絶縁部材４４は、圧電素子４２と発熱チューブ２７の基端面との間に組み込まれ、発熱チューブ２７からの力を圧電素子４２に伝達するための機能を有する。このセンサ本体３７を構成する圧電素子４２および絶縁部材４３，４４は、発熱チューブ２７の摺動方向に沿って一直線状に並ぶように配されている。
【００３５】
エンジン１０がモータリング状態、すなわちエンジン１０の運転中にアクセペダル３３の開度が０となって、燃料噴射弁１１から燃料が噴射されない燃料カット状態においては、燃焼室１５内の筒内圧の波形が基本的に一定となる。この時のクランク軸４７の回転位相、つまりクランク角位相と熱発生量Ｑとの関係を図３中の二点鎖線で模式的に示す。これは、筒内圧センサ２０の発熱チューブ２７の表面や小径部３２の内壁に付着堆積していない状態を示す。しかしながら、筒内圧センサ２０の発熱チューブ２７の表面や小径部３２の内壁に付着堆積すると、発熱チューブ２７の動きが次第に鈍くなる結果、検出される筒内圧の値に遅れが生じ、その波形は実線で示すように変化する。本実施形態では、まず所定のクランク角位相における熱発生量Ｑnを算出する。そして、これを筒内圧センサ２０の発熱チューブ２７の表面や小径部３２の内壁にデポジットが付着堆積していない場合の熱発生量、つまり基準熱発生量ＱRと比較することにより、その付着堆積量を推定している。そして、この推定結果に基づいて発熱チューブ２７のヒータエレメントに対する通電のオン／オフを制御する。この場合、熱発生量Ｑnの算出を行うのに適当なクランク角位相は、正常な状態における熱発生量ＱRとの差ができるだけ大きく現れるクランク角位相であることが好ましい。このような観点から、本実施形態では圧縮上死点前６０度のクランク角位相の熱発生量Ｑnを算出するようにしているが、これに限定されるわけではないことに注意されたい。
【００３６】
上述の制御を実行するため、本実施形態におけるエンジンシステムにおいては、先の筒内圧センサ２０の他に、アクセル開度センサ４８，冷却水温センサ４９，クランク角センサ５０などもさらに具えている。アクセル開度センサ４８は、運転者によって操作されるアクセルペダル５１の踏み込み量を検出してこれをＥＣＵ２５に出力する。冷却水温センサ４９は、ピストン２４が往復動するシリンダブロック５２に形成されたウォータージャケット５３内の冷却水の温度を検出してこれをＥＣＵ２５に出力する。シリンダブロック５２に取り付けられるクランク角センサ５０は、連接棒５４を介してピストン２４が連結されるクランク軸４７の回転位相を検出してこれをＥＣＵ２５に出力する。
【００３７】
本実施形態における筒内圧センサ２０の回復処理のための制御ブロックを図４に示す。なお、ここで言う回復処理とは、発熱チューブ２７のヒータエレメントに通電して発熱チューブ２７を加熱し、発熱チューブ２７の表面や小径部３２の内壁に付着堆積しているデポジットを燃焼させ、これを除去する処理のことである。本実施形態におけるエンジンシステムにおいては、デポジット堆積量推定手段と、ヒータ通電制御手段とを具えている。
【００３８】
デポジット堆積量推定手段は、エンジン１０が所定の運転状態の場合に受圧部である発熱チューブ２７の表面や、この発熱チューブ２７とシリンダヘッド１２に形成された装着孔３０の小径部３２の内周面になどに付着堆積するデポジットの量を推定する。このため、デポジット堆積量推定手段は、先の筒内圧センサ２０と、クランク角センサ５０と、これら筒内圧センサ２０およびクランク角センサ５０からの出力信号に基づいて先の熱発生量パラメータＱnを算出する熱発生量算出部５５とを有する。熱発生量算出部５５はＥＣＵ２５内に組み込まれ、本発明における熱発生量パラメータ算出部の一部を構成する。このデポジット堆積量推定手段によるデポジット堆積量の推定は、熱発生量算出部５５にて算出された熱発生量パラメータＱnに基づいて行われる。
【００３９】
ヒータ通電制御手段は、デポジット堆積量推定手段により推定されるデポジット堆積量に基づき、発熱チューブ２７のヒータエレメントに対する通電を制御する。このため、ヒータ通電制御手段は、本発明における演算部としての発熱量差算出部５６と、本発明における比較部としてのグロープラグ駆動判定部５７と、グロープラグ駆動制御部５８とをＥＣＵ２５内に有する。発熱量差算出部５６は、熱発生量算出部５５により算出された熱発生量パラメータＱnと予め設定された基準熱発生量パラメータＱRとの差（ＱR−Ｑn）を算出する。グロープラグ駆動判定部５７は、この発熱量差算出部５６にて算出された差（ＱR−Ｑn）を予め設定した閾値ΔＱと比較する。グロープラグ駆動制御部５８は、発熱チューブ２７のヒータエレメントに対する通電のオン／オフを制御する。このヒータ通電制御手段は、発熱量差算出部５６にて算出された差（ＱR−Ｑn）が閾値ΔＱ以上の場合、発熱チューブ２７のヒータエレメントに対して通電を行うようになっている。
【００４０】
ＥＣＵ２５は、図示しないＣＰＵ，ＲＯＭ，ＲＡＭ，Ａ／Ｄ変換器および入出力インタェースなどを含むマイクロコンピュータを含む。このＥＣＵ２５は、筒内圧センサ２０の回復処理のために上述したセンサ２０，４８〜５０などからの検出信号に基づいて所定の演算処理を行う。そして、予め設定されたプログラムに従ってグロープラグ２６の発熱チューブ２７のヒータエレメントに対する通電のオン／オフを制御する。このため、本実施形態におけるＥＣＵ２５は、先の熱発生量算出部５５，熱発生量差算出部５６，グロープラグ駆動判定部５７，グロープラグ駆動制御部５８の他に、運転状態判定部５９と、基準熱発生量記憶部６０とを具えている。
【００４１】
運転状態判定部５９は、各種センサ２０，４８〜５０などからの検出信号に基づいてエンジン１０の運転状態を把握し、エンジン１０が所定の運転状態にあるか否かを判定する。この場合、本実施形態における所定の運転状態とは、先のモータリング状態を指す。また、この運転状態判定部５９にて把握されたエンジン１０の運転状態に関する情報は、熱発生量算出部５５と基準熱発生量記憶部６０とに出力される。
【００４２】
本発明における熱発生量パラメータ算出部の一部を構成する先の熱発生量算出部５５は、気体の状態方程式に基づき、筒内圧センサ２０およびクランク角センサ５０からの検出信号を利用して算出する。熱発生量Ｑの算出方法に関する具体的な理論や詳細については、特開２００１−１５２９５２号公報や特開２００５−３０３３２号公報などに記載されている。すなわち、熱発生量算出部５５は、まず、膨張行程における燃焼室１４内の圧力、つまり筒内圧Ｐと、この筒内圧Ｐの検出時における燃焼室１４の容積Ｖを所定の指数κで累乗した値との積ＰＶκを算出する。そして、このＰＶκを筒内圧Ｐの検出時における瞬時熱発生量ｈに関する熱発生量パラメータとする。なお、筒内圧Ｐおよびこの筒内圧Ｐの検出時における燃焼室１４の容積Ｖを指数κで累乗した値Ｖκの積ＰＶκと、瞬時熱発生量ｈとが相関を有する、つまりｈ∽ＰＶκとなることは、特開２００５−３６７５４号公報などで詳述されており、周知である。
【００４３】
このようにして熱発生量算出部５５にて算出されたＰＶκは、熱発生量パラメータＱnとして熱発生量差算出部５６に出力される。なお、熱発生量パラメータＱnの算出方法については、上述したような実施形態に限らず、他の周知の手法を採用することも当然可能である。
【００４４】
本実施形態における基準熱発生量記憶部６０には、図３中の二点鎖線で示すような基準熱発生量ＱRが記憶されており、本実施形態ではエンジン１０の冷却水温ＴWに応じて複数種類のものが用意されている。この基準熱発生量記憶部６０は、記憶している複数の基準熱発生量ＱRのうち、運転状態判定部５９からの冷却水温情報に基づき、冷却水温ＴWに対応した基準熱発生量ＱRを選択してこれを熱発生量差算出部５６に出力する。このように、エンジン１０の冷却水温ＴWに対応した基準熱発生量ＱRを選択して熱発生量差算出部５６に出力するようにした場合、発熱チューブ２７の表面などに付着堆積するデポジットの量をより正確に把握することができる。
【００４５】
本発明におけるヒータ通電制御手段の演算部としての熱発生量差算出部５６は、前述したように、熱発生量算出部５５からの熱発生量パラメータＱnと、基準熱発生量記憶部６０からの基準熱発生量パラメータＱRとの差（ＱR−Ｑn）を算出する。算出結果は、グロープラグ駆動判定部５７に出力される。
【００４６】
本発明におけるヒータ通電制御手段の比較部としてのグロープラグ駆動判定部５７は、前述したように、発熱量差算出部５６からの差（ＱR−Ｑn）が予め設定した閾値ΔＱよりも大きいか否かを比較判定する。判定結果は熱発生量差算出部５６およびグロープラグ駆動判定部５７と共に本発明におけるヒータ通電制御手段を構成するグロープラグ駆動制御部５８に出力される。
【００４７】
グロープラグ駆動制御部５８は、基準熱発生量パラメータＱRと算出された熱発生量パラメータＱnとの差（ＱR−Ｑn）が閾値ΔＱよりも大きいとグロープラグ駆動判定部５７が判断した場合には、発熱チューブ２７のヒータエレメントに通電を行う。つまり、発熱チューブ２７の表面などにデポジットが大量に付着堆積して筒内圧センサ２０の測定に悪影響を与える可能性が高いので、この場合にはグロープラグ２６を作動させる。また、冷態始動時のように冷却水温センサ４９によって検出される冷却水温ＴWが所定温度以下の場合にも、ヒータエレメントに対して通電を行い、これによって燃焼室１２内の温度を高めて燃料の着火性を向上させる。
【００４８】
このような本実施形態における筒内圧センサ２０の回復処理手順を図５のフローチャートに示す。すなわち、Ｓ１１のステップにてエンジン１０が所定の運転状態、つまりモータリング状態にあるか否かを判定する。そして、モータリング状態にある場合にのみ、Ｓ１２のステップに移行して筒内圧センサ２０により筒内圧Ｐnを検出し、さらにこの筒内圧Ｐnに基づいて熱発生量ＱnをＳ１３のステップにて算出する。
【００４９】
次に、Ｓ１４のステップにて熱発生量差（ＱR−Ｑn）が閾値ΔＱよりも大きいか否かを判定し、熱発生量差（ＱR−Ｑn）が閾値ΔＱよりも大きいと判断した場合には、Ｓ１５のステップに移行してグロープラグ２６を作動させる。これにより、発熱チューブ２７の表面や、発熱チューブ２７とシリンダヘッド１２に形成された装着孔３０の小径部３２の内周面になどに付着堆積したデポジットを加熱してここから除去する。また、Ｓ１４のステップにて熱発生量差（ＱR−Ｑn）が閾値ΔＱ以下である、つまりデポジットの堆積量が悪影響をもたらすほど多くないと判断した場合には、Ｓ１１のステップに戻って上述した操作が繰り返される。
【００５０】
上述した実施形態では、熱発生量パラメータＱnを算出し、これに基づいてデポジットの堆積量を推定している。代わりとして、デポジットの堆積量が増大するに連れて筒内圧センサ２０によって検出される筒内圧の波形も変化するため、この波形の変化に基づいてデポジットの堆積量を推定することも可能である。ここで、クランク角位相と筒内圧との関係を図６に示す。図中の二点鎖線は、デポジットが付着堆積していない場合の筒内圧の変化を示し、図中の実線は、デポジットが付着堆積した状態における筒内圧の変化を模式的に示す。つまり、所定のクランク角位相における筒内圧Ｐnを検出し、これを筒内圧センサ２０の発熱チューブ２７の表面や小径部３２の内壁にデポジットが付着堆積していない場合の筒内圧ＰRと比較することにより、その付着堆積量を推定することができる。この場合、この場合、筒内圧Ｐnの検出を行うのに適当なクランク角位相は、デポジットが付着堆積していない正常な状態における筒内圧ＰRとの差ができるだけ大きく現れるクランク角位相であることが好ましい。
【００５１】
このような観点に基づく本発明の他の実施形態における筒内圧センサ２０の回復処理のための制御ブロックを図７に示すが、先の実施形態と同一機能の要素にはこれと同一符号を記すに止め、重複する説明は省略するものとする。すなわち、本実施形態におけるデポジット堆積量推定手段は、先の筒内圧センサ２０，冷却水温センサ４９，クランク角センサ５０を有し、筒内圧センサ２０により検出される筒内圧Ｐnに基づき、デポジット堆積量を推定する。また、ヒータ通電制御手段は、本発明における演算部としての筒内圧差算出部６１と、本発明における比較部としてのグロープラグ駆動判定部５７とを有する。筒内圧差算出部６１は、筒内圧センサ２０により検出される筒内圧Ｐnと予め設定された基準筒内圧ＰRとの差（ＰR−Ｐn）を算出する。グロープラグ駆動判定部５７は、この筒内圧差算出部６１にて算出された差（ＰR−Ｐn）を予め設定された閾値ΔＰと比較する。そして、筒内圧差算出部６１にて算出された差（ＰR−Ｐn）が閾値ΔＰよりも大きいとグロープラグ駆動判定部５７が判断した場合、グロープラグ駆動制御部５８はヒータエレメントに対して通電を行う。
【００５２】
本実施形態におけるＥＣＵ２５は、先の基準熱発生量記憶部６０および熱発生量差算出部５６に代えて基準筒内圧記憶部６２および筒内圧差算出部６１を具えている。
【００５３】
本実施形態における基準筒内圧記憶部６２には、図６中の二点鎖線で示すような基準筒内圧ＰRが記憶されており、本実施形態ではエンジン１０の冷却水温ＴWに応じて基準筒内圧ＰRの値が補正されるようになっている。ここで、エンジン１０の冷却水温ＴWと基準筒内圧ＰRとの関係を図８に示す。この図８から明らかなように、冷却水温ＴWが高いほど高い基準筒内圧ＰRが基準筒内圧記憶部６２から筒内圧差算出部６１に出力されるようになっている。つまり、基準筒内圧記憶部６２は、運転状態判定部５９からの冷却水温情報に基づき、記憶している基準筒内圧ＰRを補正してこれを筒内圧差算出部６１に出力する。このように、エンジン１０の冷却水温ＴWに対応した基準筒内圧ＰRを筒内圧差算出部６１に出力するようにした場合、発熱チューブ２７の表面などに付着堆積するデポジットの量をより正確に把握することができる。
【００５４】
本発明におけるヒータ通電制御手段の演算部としての筒内圧差算出部６１は、運転状態判定部５９から所定のクランク角位相における筒内圧Ｐnと、基準筒内圧記憶部６２からの基準筒内圧ＰRとの差（ＰR−Ｐn）を算出する。算出結果は、グロープラグ駆動判定部５７に出力される。なお、本実施形態における所定のクランク角位相は、先の実施形態と同じ圧縮上死点前６０度である。
【００５５】
このような本実施形態における筒内圧センサ２０の回復処理手順を図９のフローチャートに示す。すなわち、Ｓ２１のステップにてエンジン１０が所定の運転状態、つまりモータリング状態にあるか否かを判定する。そして、モータリング状態にある場合にのみ、Ｓ２２のステップに移行してエンジン１０の冷却水温ＴWを検出し、Ｓ２３のステップにて冷却水温ＴWに対応した基準筒内圧ＰRを読み出し、さらにＳ２４のステップにて筒内圧Ｐnを検出する。
【００５６】
次に、Ｓ２５のステップにて筒内圧差（ＰR−Ｐn）が閾値ΔＰよりも大きいか否かを判定し、筒内圧差（ＰR−Ｐn）が閾値ΔＰよりも大きいと判断した場合には、Ｓ２６のステップに移行してグロープラグ２６を作動させる。これにより、発熱チューブ２７の表面や、発熱チューブ２７とシリンダヘッド１２に形成された装着孔３０の小径部３２の内周面になどに付着堆積したデポジットを加熱してここから除去する。また、Ｓ２５のステップにて筒内圧差（ＰR−Ｐn）が閾値ΔＰ以下である、つまりデポジットの堆積量が悪影響をもたらすほど多くないと判断した場合には、Ｓ２１のステップに戻って上述した操作が繰り返される。
【００５７】
ところで、発熱チューブ２７の表面温度、つまりグロープラグ２６の表面温度の経時的変化を図１０に示す。発熱チューブ２７の表面や小径部３２の内壁にデポジットが付着堆積するに従い、シリンダヘッド１７よりも高温になっている発熱チューブ２７側からシリンダヘッド１７への熱伝導がデポジットによって良好となる。この結果、グロープラグ２６の表面温度が次第に低下し、最終的に平衡状態となることが図１０から理解されよう。換言すれば、発熱チューブ２７の表面温度の推移を把握することにより、発熱チューブ２７の表面や小径部３２の内壁に付着堆積するデポジットの量を推定することが可能となる。
【００５８】
このような観点に基づく本発明の別な実施形態における筒内圧センサの外観を図１１に示し、その回復処理のための制御ブロックを図１２に示すが、先の実施形態と同一機能の要素にはこれと同一符号を記すに止め、重複する説明は省略するものとする。すなわち、本実施形態における筒内圧センサ２０の発熱チューブ２７には、その表面温度ＴSを検出するための熱電対温度計などを利用したプラグ温度センサ６３が埋設されており、その検出信号がＥＣＵ２５に出力されるようになっている。
【００５９】
本実施形態におけるＥＣＵ２５は、先の実施形態における基準筒内圧記憶部６２および筒内圧差算出部６１の代わりに基準プラグ温度記憶部６４およびプラグ温度差算出部６５を具えている。
【００６０】
本実施形態における基準プラグ温度記憶部６４には、発熱チューブ２７の表面や小径部３２の内壁にデポジットが付着堆積していない場合において、プラグ温度センサ６３により検出される発熱チューブ２７の表面温度が基準プラグ温度ＴRとして記憶されている。本実施形態では、エンジン１０の冷却水温ＴWに応じて基準プラグ温度ＴRの値が補正される。ここで、エンジン１０の冷却水温ＴWと基準プラグ温度ＴRとの関係を図１３に示す。この図１３から明らかなように、冷却水温ＴWが高いほど低い基準プラグ温度ＴRが基準プラグ温度記憶部６４からプラグ温度差算出部６５に出力されるようになっている。つまり、基準プラグ温度記憶部６４は、運転状態判定部５９からの冷却水温情報に基づき、記憶している基準プラグ温度ＴRを補正してこれをプラグ温度差算出部６５に出力する。このように、エンジン１０の冷却水温ＴWに対応した基準プラグ温度ＴRをプラグプラグ温度差算出部６５に出力するようにした場合、発熱チューブ２７などに付着堆積するデポジットの量をより正確に把握することができる。
【００６１】
本発明におけるヒータ通電制御手段の演算部としてのプラグ温度差算出部６５は、プラグ温度センサ６３からの検出温度ＴSと、基準プラグ温度記憶部６４からの基準プラグ温度ＴRとの差（ＴR−ＴS）を算出する。算出結果は、グロープラグ駆動判定部５７に出力される。
【００６２】
このような本実施形態における筒内圧センサ２０の回復処理手順を図１４のフローチャートに示す。すなわち、Ｓ３１のステップにてエンジン１０が所定の運転状態、つまりモータリング状態にあるか否かを判定する。そして、モータリング状態にある場合にのみ、Ｓ３２のステップに移行してエンジン１０の冷却水温ＴWを検出し、Ｓ３３のステップにて冷却水温ＴWに対応した基準プラグ温度ＴRを読み出し、さらにＳ３４のステップにて温度ＴSを検出する。
【００６３】
次に、Ｓ３５のステップにてプラグ温度差（ＴR−ＴS）が閾値ΔＴよりも小さいか否かを判定し、プラグ温度差（ＴR−ＴS）が閾値ΔＴよりも小さいと判断した場合には、Ｓ３６のステップに移行してグロープラグ２６を作動させる。これにより、発熱チューブ２７の表面や、発熱チューブ２７とシリンダヘッド１２に形成された装着孔３０の小径部３２の内周面になどに付着堆積したデポジットを加熱してここから除去する。また、Ｓ３５のステップにてプラグ温度差（ＴR−ＴS）が閾値ΔＴ以上である、つまりデポジットの堆積量が悪影響をもたらすほど多くないと判断した場合には、Ｓ３１のステップに戻って上述した操作が繰り返される。
【００６４】
なお、本発明はその特許請求の範囲に記載された事項のみから解釈されるべきものであり、上述した実施形態においても、本発明の概念に包含されるあらゆる変更や修正が記載した事項以外に可能である。つまり、上述した実施形態におけるすべての事項は、本発明を限定するためのものではなく、本発明とは直接的に関係のないあらゆる構成を含め、その用途や目的などに応じて任意に変更し得るものである。
【図面の簡単な説明】
【００６５】
【図１】本発明の対象となる圧縮点火方式の内燃機関の模式図である。
【図２】図１に組み込まれた本発明の対象となるグロープラグ一体型筒内圧センサの一例を表す断面図である。
【図３】第１の実施形態におけるクランク角位相と熱発生量との関係を模式的に表すグラフである。
【図４】図１に示した内燃機関に本発明を適用した第１の実施形態における制御ブロック図である。
【図５】第１の実施形態における回復処理手順を表すフローチャートである。
【図６】クランク角位相と筒内圧との関係を模式的に表すグラフである。
【図７】図１に示した内燃機関に本発明を適用した第２の実施形態における制御ブロック図である。
【図８】第２の実施形態における冷却水温と筒内圧の基準圧力との関係を表すグラフである。
【図９】第２の実施形態における回復処理手順を表すフローチャートである。
【図１０】図２に示したグロープラグ表面温度の経時的変化を模式的に表すグラフである。
【図１１】本発明の第３の実施形態におけるグロープラグ一体型筒内圧センサの先端部の抽出拡大図である。
【図１２】図１に示した内燃機関に本発明を適用した第３の実施形態における制御ブロック図である。
【図１３】冷却水温と基準となる温度との関係を模式的に表すグラフである。
【図１４】第３の実施形態における回復処理手順を表すフローチャートである。
【符号の説明】
【００６６】
１０  エンジン
１１  燃料噴射弁
１２  燃焼室
１３  排気通路
１４  吸気通路
１５  吸気ポート
１６  排気ポート
１７  シリンダヘッド
１８  吸気弁
１９  排気弁
２０  筒内圧センサ
２１  排気管
２２  酸化触媒
２３  吸気管
２４  ピストン
２５  ＥＣＵ
２６  グロープラグ
２７  発熱チューブ
２８  ケーシング
２９  チューブ保持部
３０  装着孔
３１  大径部
３２  小径部
３３  段部
３４  雌ねじ部
３５  雄ねじ部
３６  ベース部
３７  センサ本体
３８  本体収容部
３９  チャージアンプ回路基板
４０  コネクタ
４１  リード線
４２  圧電素子
４３，４４  絶縁部材
４５，４６  信号線
４７  クランク軸
４８  アクセル開度センサ
４９  冷却水温センサ
５０  クランク角センサ
５１  アクセルペダル
５２  シリンダブロック
５３  ウォータージャケット
５４  連接棒
５５  熱発生量算出部
５６  発熱量差算出部
５７  グロープラグ駆動判定部
５８  グロープラグ駆動制御部
５９  運転状態判定部
６０  基準熱発生量記憶部
６１  筒内圧差算出部
６２  基準筒内圧記憶部
６３  プラグ温度センサ
６４  基準プラグ温度記憶部
６５  プラグ温度差算出部
【図１】
2009222031.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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