(57)【要約】【課題】ダニ等のアレルゲンを容易に低用量で不活化させる剤を提供する。【解決手段】スチレンスルホン酸単位を有する高分子化合物からなるアレルゲン不活化剤。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
スチレンスルホン酸単位を有する高分子化合物からなるアレルゲン不活化剤。
【請求項２】
前記高分子化合物の重量平均分子量が1,000〜1,000,000である請求項１記載のアレルゲン不活化剤。
【請求項３】
前記高分子化合物におけるスチレンスルホン酸単位の割合が、構成単量体中、２０重量％以上である請求項１又は２記載のアレルゲン不活化剤。
【請求項４】
前記請求項１〜３いずれか１項に記載のアレルゲン不活化剤及び水を含むアレルゲン不活化処理剤組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はダニなどのアレルゲンを不活化することができるアレルゲン不活化剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、アレルギー性鼻炎、アトピー性皮膚炎、気管支喘息を始めとする多くのアレルギー疾患が問題となっている。
【０００３】
この原因として、ヒトの生活様式や住宅構造の変化による室内アレルゲン（特に塵中に多いチリダニ（中でもヤケヒョウヒダニ（Dermatophagoides pteronyssinus）、コナヒョウヒダニ（Dermatophagoides farmae）類、（イヌやネコのペットの毛、花粉、カビなど）の増加が挙げられる。
【０００４】
なかでも、ダニ類は畳、絨毯などの敷物類や毛布、布団などの寝具などに生息し増殖しており、例え駆除しても死骸や糞がアレルゲン症状を引き起こすと考えられている。更に、死骸や糞は敷物類や寝具等からカーテン、壁紙、衣料品等その他の繊維製品にも付着していることが知られていることから、被処理物として挙げることができる。
【０００５】
ダニアレルゲンは国際的に認知されているものだけでも10種類存在するが、アレルギーを引き起こす主な原因となっているものはチリダニのDer 1とDer 2の2種類であり、特にダニの糞中に多量に存在するDer 1は感作の頻度が高く重要なアレルゲンである。
【０００６】
実際、アレルゲン疾患のある患者の生活環境からアレルゲンを除去することは症状改善に有効であることが数多く報告されている。
【０００７】
従って、アレルギー疾患の症状を軽減し、新たなアレルギー疾患を予防するためにはダニの駆除とダニアレルゲンの不活化は同時に行われることが必要であることは明らかである。
【０００８】
アレルゲンは蛋白質であるので、アレルゲンを熱、強酸又は強アルカリ等で変性させるとアレルゲンは抗原性を失うと考えられる。しかしながら、非特許文献１ではアレルゲンは非常に安定性が高いことが記載されており、市販の酸化剤、還元剤、熱、アルカリ、酸では容易に分解されない（非特許文献１）。非特許文献１はダニ抗原Der 1とDer 2について記載している。ペット（イヌ、ネコ）に関して、熱についてはダニアレルゲンよりさらに安定であることを記載した非特許文献２が存在する。
【０００９】
アレルゲンを不活化させる技術としてタンニン酸を用いた技術（特許文献１）、茶抽出物、ハイドロキシアパタイト、エピカテキン、エピガロカテキン、エピカテキンガレート、エピガロカテキンガレート、没食子酸等を用いた技術（特許文献２）が記載（開示）されている。しかし、これらの化合物はカテキン、クロロゲン酸、クルクミン等のポリフェノールの一種で、酸化や共存する金属イオンとのキレート形成により変色しやすく、着色している化合物を用いた場合には敷物類や寝具を汚損してしまう問題や加工性に難があった。
【００１０】
芳香属ポリエーテル化合物を用いた技術（特許文献３）が記載（開示）されている。しかし、これらの化合物は不溶性であるため、使用する量や用途に限定が生じてしまう点、高濃度に使用する際には分散剤といった助剤を必要とする問題があった。因みに、価格面も高額で使用には困難が予測される。
【００１１】
住居内環境改善剤として、特許文献４には、特定の高分子化合物を用いた技術が記載されている。しかし、改善効果は高分子化合物単独によるものではなく、溶剤の蒸発により生じた固体様物質の生成によりもたらされる。また、特許文献４では、例えば、高分子高分子（ＰＶＡやＰＶＰ）は0.1%(1000ppm)濃度で使用されているため、これら高分子化合物が単独でアレルゲン不活化剤として使用できることを示唆していない。
【非特許文献１】The Journal of Immunology 1990；Vol 144：1353-1360
【非特許文献２】Allergy 1998；Vol 53 :1213-1215
【特許文献１】特開２００６−３３５９３４号公報
【特許文献２】特開平６−２７９２７３号公報
【特許文献３】特開２００６−２５７３７６号公報
【特許文献４】特開２００４−２７５６０５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
本発明はダニ等のアレルゲンを容易に低用量で不活化させる剤を提供することにある。さらに詳しくは、本発明は、アレルゲン不活化剤として充分な効果を持ち、かつ実使用に充分に耐えうる薬剤を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明は、スチレンスルホン酸単位を有する高分子化合物からなるアレルゲン不活化剤に関する。また、本発明は、該本発明のアレルゲン不活化剤及び水を含むアレルゲン不活化処理剤組成物に関する。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、スチレンスルホン酸単位を有する高分子化合物を対象物に適用することにより、ダニ等のアレルゲンを容易に低用量で不活性化させることができる。ここで言う「アレルゲン不活化効果」とはチリダニのアレルゲン（Der 1、Der 2）、空気中に浮遊する花粉、イヌ・ネコのアレルゲンを不活化し、アレルゲンの特異的抗体に対する反応を不活化させる効果をいう。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
本発明のスチレンスルホン酸単位を有する高分子化合物としては、スチレンスルホン酸を構成単位とする高分子化合物であれば、ホモポリマーやコポリマーいずれでも構わない。すなわち、本発明の高分子化合物は、スチレンスルホン酸のホモポリマー、スチレンスルホン酸と他の単量体とのコポリマー、及びこれらの塩である。
【００１６】
コポリマーの場合、高分子化合物を構成する他のモノマーとしては以下のものが挙げられる。
【００１７】
アニオン性モノマーとしては、アクリル酸、メタクリル酸、マレイン酸、ヒドロキシエチルアクリル酸、ヒドロキシエチルメタクリル酸、２−アクリルアミド−２−メチルプロパンスルホン酸、リン酸モノ−10−メタクリロイルオキシデシル、特にアクリル酸、マレイン酸から選ばれる１種以上のモノマーが好ましい。
【００１８】
カチオン性モノマーとしては、メタクリル酸２−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ）エチル、アクリル酸２−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ）エチル、Ｎ−｛３−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ）プロピル｝アクリルアミド、Ｎ−｛３−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ）プロピル｝メタクリルアミド、エチル硫酸２−（メタクリロイルオキシ）エチルジメチルエチルアンモニウム、塩化２−（メタクリロイルオキシ）エチルトリメチルアンモニウム、塩化（メタ）アクリルアミドプロピルトリメチルアンモニウム、塩化４−ビニルベンジルトリメチルアンモニウム、特にアクリル酸２−（Ｎ，Ｎ―ジメチルアミノ）エチル、メタクリル酸２−（Ｎ，Ｎ―ジメチルアミノ）エチル、Ｎ−｛３−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ）プロピル｝アクリルアミド、Ｎ−｛３−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ）プロピル｝メタクリルアミドが好ましい。
【００１９】
イオン性モノマー以外のモノマーとしては、メタクリル酸エチル等のメタクリレート類、Ｎ，Ｎ−ジメチルアクリルアミド、ジアセトンアクリルアミド、酢酸ビニル等が特に好ましい。
【００２０】
本発明のスチレンスルホン酸単位を有する高分子化合物の分子量は重量平均分子量は1,000〜1,000,000が好ましく、より好ましくは、10,000〜800,000であり、更に好ましくは100,000〜500,0000である。かかる分子量は、ポリエチレングリコール換算のゲルろ過式液体クロマトグラフィーにより測定されたものである。
【００２１】
コポリマーの場合、スチレンスルホン酸の構成割合としては、構成単量体中、２０重量％以上が好ましく、より好ましくは、５０重量％以上、更に好ましくは、７０重量％以上である。
【００２２】
本発明の高分子化合物の製造方法としては、従来公知の方法を用いることができる。例えば、ビニル系高分子化合物の合成方法は、例えば特開平６−２０６７５０号公報に記載されている様な方法が適用できる。具体的には、ラジカル開始剤の存在下に、前記の各モノマーを所定のモル比率で、ラジカル共重合することにより得られる。
【００２３】
本発明のアレルゲン不活化剤の使用方法としては特に限定されず、例えば、水溶剤、油剤、乳剤又は懸濁剤等の液体としてそのまま散布する方法、スプレー剤又はエアゾール剤にして噴霧する方法、不織布又は織布等の繊維積層体に含浸させる方法、クリーナーワックス又はディスポーザブルクリーナーとして使用する方法、洗剤又は柔軟仕上げ剤等に添加して洗濯する方法等が挙げられる。
【００２４】
又、その使用濃度としては、環境条件等により適宜選定できるが、例えば、ダニ抗原Der f１の重量１に対して、本発明に係る高分子化合物の重量が１〜１００であることが好ましく、５〜５０がより好ましい。
【００２５】
本発明のアレルゲン不活化剤は、衣料用洗浄剤、柔軟剤、漂白剤、糊剤、住居用洗浄剤、仕上げ剤、食器用洗浄剤、自動食器洗い機用洗浄剤、スプレー型消臭剤等に顆粒又は液体の形状で添加して用いることにより、製品中のアレルゲンを効果的に不活化することができる。添加量としては衣料用洗浄剤、柔軟剤、漂白剤、糊剤の場合は、０．１ｐｐｍ以上、効果の点から１ｐｐｍ以上が好ましく、これらの剤中に０.０１重量％以上、効果の点から０.１重量％以上添加することが好ましい。スプレー型消臭剤や住居用洗浄剤、住居用仕上げ剤の場合は、これらの剤中に０．０１〜５重量％添加することが好ましい。
【００２６】
本発明のアレルゲン不活化剤は、上記高分子化合物を適当な溶媒に溶解して液状成分として用いられることが好ましい。上記溶媒としては水が最も好ましいが、水と相溶可能な溶媒を混合していてもよい。相溶可能な溶媒としてはエタノール、１−プロパノール、２−プロパノール、エチレングリコール、プロピレングリコールが挙げられる。本発明により、本発明のアレルゲン不活化剤及び水を含むアレルゲン不活化処理剤組成物を得ることができる。
【００２７】
洗浄剤の一例として、衣料用洗浄剤組成物は、衣類を洗浄するための洗剤等として使用され、界面活性剤、ビルダー、アルカリ剤、漂白成分等の従来の洗浄剤組成物に配合される成分を含有することができる。
【００２８】
衣料用洗浄剤組成物に使用できる界面活性剤としては、陰イオン界面活性剤、非イオン界面活性剤、両性界面活性剤、陽イオン界面活性剤等が挙げられる。
【００２９】
陰イオン界面活性剤としては、高級アルコールの硫酸エステル塩、高級アルコールのエトキシル化物の硫酸エステル塩、アルキルベンゼンスルホン酸塩、パラフィンスルホン酸塩、α−オレフィンスルホン酸塩、α−スルホ脂肪酸塩若しくはそのエステル塩、又は脂肪酸塩等が挙げられる。特に、アルキル鎖の炭素数が１０〜１８（好ましくは１２〜１４）の直鎖アルキルベンゼンスルホン酸塩、炭素数が１０〜２０のα−スルホ脂肪酸アルキルエステル塩が好ましい。また、対イオンとしては、アルカリ金属、アルカリ土類金属、アンモニウム、アルカノールアミン等が挙げられる。
【００３０】
非イオン界面活性剤としては、高級アルコールのエチレンオキシド（以下「ＥＯ」という）付加物、若しくはＥＯ／プロピレンオキシド（以下「ＰＯ」という）付加物、脂肪酸アルカノールアミド、アルキル（ポリ）グリコシド等が挙げられる。特に炭素数が１０〜１６のアルコールのＥＯ平均１〜１０モル付加物が皮脂汚れの除去、耐硬水性、生分解性の点、及び直鎖アルキルベンゼンスルホン酸塩との相性の点で好ましい。
【００３１】
陽イオン界面活性剤としては、アルキルトリメチルアンモニウム塩等が、両性界面活性剤としては、カルボベタイン型、スルホベタイン型両性界面活性剤等が挙げられる。
【００３２】
漂白成分としては、水溶液中で過酸化水素を放出する物質（以下過酸化水素放出物質という）や漂白活性化剤が挙げられる。過酸化水素放出物質としては、炭酸塩・過酸化水素付加物、硼酸塩・過酸化水素付加物、トリポリリン酸塩・過酸化水素付加物、ピロリン酸塩・過酸化水素付加物、尿素・過酸化水素付加物等が挙げられる。この中でも、炭酸塩・過酸化水素付加物、硼酸塩・過酸化水素付加物が好ましく、過炭酸ナトリウム、過硼酸ナトリウムがより好ましい。
【００３３】
柔軟剤組成物は、衣類等、繊維製品の柔軟処理に用いられ、柔軟基剤、抗菌剤等を含有することができる。柔軟基剤としては、下記式（Ｉ）〜（VI）で表される化合物が挙げられる。
【００３４】
【化１】
2009155453.tif 000002
【００３５】
〔式中、Ｒ1及びＲ2はそれぞれ炭素数１１〜２３の直鎖又は分岐鎖の飽和又は不飽和炭化水素基、Ｒ3は炭素数１〜２４の直鎖又は分岐鎖の飽和又は不飽和炭化水素基、ヒドロキシエチル基あるいはヒドロキシプロピル基、ｍは２又は３、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ9及びＲ10はそれぞれ炭素数１０〜２４のアルキル基、アルケニル基又はβ−ヒドロキシアルキル基であり、Ｒ6、Ｒ7及びＲ8はそれぞれ炭素数１〜３のアルキル基もしくはヒドロキシアルキル基、ベンジル基又は−（Ｃ2Ｈ4Ｏ）p−Ｈ（但し、ｐは１〜３である）を示し、Ｘ-はハロゲンイオン、炭素数１〜３のアルキル基を有するモノアルキル硫酸イオン等の陰イオン基を示す。〕
【００３６】
液体消臭剤組成物は、空間中へ又は対象物へ直接適用する事により、長期間に渡って、消臭効果を発現することができる。液体消臭剤組成物を適用する方法としては、噴霧や塗布が好ましいが、噴霧がより好ましく、各種トリガースプレイヤー等の空気圧を利用した噴霧方法が考えられる。すなわち、噴霧手段を備えた容器に充填してなるスプレー式消臭剤が好適である。液体消臭剤組成物には、シクロデキストリン等の包接化合物を配合することができる。さらに可溶化剤として、イソプロパノール等の低級（炭素数３〜４）アルコール類、エチレングリコール、プロピレングリコール、グリセリン、ソルビトール等の多価アルコール類（炭素数２〜１２）、ｐ−トルエンスルホン酸塩、ｍ−キシレンスルホン酸塩等の芳香族スルホン酸塩類を配合することができる。また、ｐＫＣａが３以下のクエン酸等のポリカルボン酸又はその塩を含有しても良い。また、香料成分を配合しても良く、マスキングや変調作用を考慮して種類を選択使用することにより、さらに好まれる仕上がりとなる。香料成分は、他の成分に影響されない化合物が選ばれる。その他、色素、増粘剤等を配合しても良く、防腐剤を配合しても良い。
【実施例】
【００３７】
（１）実験材料
（１−１）ダニ抗原懸濁液
ダニ抗原としては精製ダニ抗原Der f1  AB-T-1（アサヒフードアンドヘルスケア（株）製）を用い、終濃度100pg/mLとなるようにイオン交換水に溶解させ、ダニ抗原懸濁液を得た。
【００３８】
（１−２）高分子化合物
・高分子化合物１：ポリスチレンスルホン酸（シグマアルドリッチジャパン（株）：重量平均分子量1,400）
・高分子化合物２：ポリスチレンスルホン酸（ライオン（株）（ポリティ2000）：重量平均分子量17,000）
・高分子化合物３：ポリスチレンスルホン酸（東ソー（株）：重量平均分子量140,000）
・高分子化合物４：ポリスチレンスルホン酸（東ソー（株）：重量平均分子量380,000）
・高分子化合物５：ポリアクリル酸にポリスチレンスルホン酸をグラフト重合したグラフトコポリマー（Na塩）（主鎖モノマー/側鎖モノマーモル比5/5）（重量平均分子量340,000）
・高分子化合物６：ポリアクリル酸にポリスチレンスルホン酸をグラフト重合したグラフトコポリマー（Na塩）（主鎖モノマー/側鎖モノマーモル比7/3）（重量平均分子量999,000）
・高分子化合物７：アクリル酸とポリスチレンスルホン酸とのコポリマー（Na塩）・モノマーモル比5/5（重量平均分子量66,000）
・高分子化合物８：ポリビニルアルコール（日本合成化学（株）製（ゴーセノールＧＭ−１４））
・高分子化合物９：ポリビニルピロリドン（ISP TECHNOLOGY  Inc.（Ｋ−９０））
高分子化合物１〜７の分子量は、ゲルろ過式液体クロマトグラフィー（カラム：GMPWXL（東ソー（株））、溶離液：0.2Mリン酸／CH3CN＝7：3、温度：40℃、流速：0.5ｍL/min、検出：UV254nm）（GPC）によるポリエチレングリコール（PEG）換算分子量である。
【００３９】
（３）評価
上記懸濁液に対して、上記高分子化合物をその濃度が表１の通りとなるように添加（合計1ｍL）し、懸濁液と高分子化合物を混合接触させた後、同混合液を30℃、１時間静置処理を行い、処理後の溶液中に残留するアレルゲン量を以下に示した方法〔酵素免疫測定法（ELISA法）〕にて測定し、抗体とアレルゲン不活化処理した抗原が抗原抗体反応をするかどうかをin vitroで評価した。アレルゲン不活化効果は以下の判定基準（ブランクに対する低減割合）に従った（表１）。
不活化効果（％）＝１００−（Ａ／Ｂ×１００）
Ａ：不活化処理後のアレルゲン量
Ｂ：ブランクのアレルゲン量
判定基準
◎：不活化効果70％以上
○：不活化効果30％以上〜70％未満
△：不活化効果10％以上〜30％未満
×：不活化効果10％未満
【００４０】
（アレルゲン成分測定）
残存したアレルゲン成分の測定法としては酵素免疫測定法（ＥＬＩＳＡ法）のサンドイッチ法を用いた。即ち、生活環境中の汚染物質測定マニュアル（発行：独立行政法人環境再生保全機構、改訂版（平成１６年）P.196-198）に従った。そのプロトコールについては以下に示す。
１．マイクロプレートの各ウェルに0.1ｍLの一次抗体溶液を加え、37℃、30分、ついで4℃で一晩インキュベートした後、0.3ｍLの洗浄用緩衝液（PBS-T）でウェルを3回洗浄する。
２．各ウェルに0.25ｍLのブロッキング溶液を加え、37℃で1時間インキュベートした後、0.3ｍLの洗浄用緩衝液（PBS-T）でウェルを3回洗浄する。
３．Der f1の標準溶液（200-0.5pg/mL）、および試料の抽出液0.1ｍLをそれぞれ2ウェルに加える。25℃で5時間インキュベートした後、0.3ｍLの洗浄用緩衝液（PBS-T）でウェルを5回洗浄する。
４．各ウェルに0.1ｍLのビオチン化二次抗体溶液を加え、25℃で1時間インキュベートした後、0.3ｍLの洗浄用緩衝液（PBS-T）でウェルを5回洗浄する。
５．各ウェルに0.1ｍLのストレプトアビジン-β-D-ガラクトシダーゼ溶液を加え、25℃で2時間インキュベートした後、0.3ｍLの洗浄用緩衝液（PBS-T）でウェルを5回洗浄する。
６．各ウェルに0.1ｍLの基質溶液を加え、37℃で1時間インキュベートする。
７．各ウェルに酵素反応停止用緩衝液（pH10.4）を加えた後、蛍光プレートリーダーを用いて励起波長360nm、蛍光波長465nmで各ウェルの蛍光強度を測定する。
８．標準溶液の濃度と蛍光強度から標準曲線を描き、その標準曲線を用いて各試料抽出液の蛍光強度からアレルゲン濃度を算出する。
【００４１】
【表１】
2009155453.tif 000003