(57)【要約】【課題】良好なコントロール性能および打球感を得ることができ、打球面でのオフセンター位置においてボールを打った場合においても十分なコントロール性能を発揮するラケットフレームを提供する。【解決手段】打球部４の面積が４８５ｃｍ２以上５５０ｃｍ２未満に設定され、シャフト部６の長さＭが全長Ｌの０．２６８倍以上０．３５２倍以下の範囲内に設定され、スロート領域５の長さＭａが全長Ｌの０．０５倍以上０．１４７倍の範囲内に設定され、スロート部における面外方向幅ＳＷａの最小値が１２ｍｍ以上１８ｍｍ以下の範囲内にあり、面外方向幅ＳＷａの最小値を示す領域におけるスロート部の面内方向幅ＳＷｂが、上記最小値の０．７８８倍以上１．５倍以下に設定され、（ヨーク部１４の狭幅部における面外方向幅ＹＷａ）／（ヨーク部１４端部の面外方向幅ＹＷａｅ）が０．３６以上０．６５以下に設定されている。【選択図】図１
2009261914.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
打球部と、シャフト部と、グリップ部とから構成され、且つ前記シャフト部が二股状に分岐するスロート領域を有して成るラケットフレームにおいて、
前記ラケットフレームの全長Ｌが、６８０ｍｍ以上７１０ｍｍ以下であり、
前記打球部の面積が４８５ｃｍ２以上５５０ｃｍ２未満の範囲内に設定され、
前記シャフト部の長さＭが、前記全長Ｌの０．２６８倍以上０．３５２倍以下の範囲内に設定され、
前記スロート領域の長さＭａが、前記全長Ｌの０．０５倍以上０．１４７倍以下の範囲内に設定され、
前記スロート領域を構成する左右一対のスロート部における面外方向幅ＳＷａの最小値が１２ｍｍ以上１８ｍｍ以下の範囲内にあり、
前記面外方向幅ＳＷａの最小値を示す領域における前記スロート部の面内方向幅ＳＷｂが、前記最小値の０．７８８倍以上１．５倍以下に設定され、
前記スロート領域の上端側で前記左右一対のスロート部同士を接続し、前記打球部の一部を構成するヨーク部は、面外方向幅が最も狭くなっている狭幅部を有し、
前記ヨーク部の狭幅部における面外方向幅をＹＷａ、前記ヨーク部が前記スロート部に接続される領域におけるヨーク部端部の面外方向幅をＹＷａｅとしたとき、ＹＷａに対するＹＷａｅの比（ＹＷａ／ＹＷａe）が０．３６以上０．６５以下の範囲に設定されている、ラケットフレーム。
【請求項２】
打球部と、シャフト部と、グリップ部とから構成され、且つ前記シャフト部が二股状に分岐するスロート領域を有して成るラケットフレームにおいて、
前記ラケットフレームの全長Ｌが、６８０ｍｍ以上７１０ｍｍ以下であり、
前記打球部の面積が５５０ｃｍ２以上６１５ｃｍ２未満の範囲内に設定され、
前記シャフト部の長さＭが、前記全長Ｌの０．２４１倍以上０．３２７倍以下の範囲内に設定され、
前記スロート領域の長さＭａが、前記全長Ｌの０．０５倍以上０．１３３倍以下の範囲内に設定され、
前記スロート領域を構成する左右一対のスロート部における面外方向幅ＳＷａの最小値が１２ｍｍ以上１８ｍｍ以下の範囲内にあり、
前記面外方向幅ＳＷａの最小値を示す領域における前記スロート部の面内方向幅ＳＷｂが、前記最小値の０．７８８倍以上１．５倍以下に設定され、
前記スロート領域の上端側で前記左右一対のスロート部同士を接続し、前記打球部の一部を構成するヨーク部は、面外方向幅が最も狭くなっている狭幅部を有し、
前記ヨーク部の狭幅部における面外方向幅をＹＷａ、前記ヨーク部が前記スロート部に接続される領域におけるヨーク部端部の面外方向幅をＹＷａｅとしたとき、ＹＷａに対するＹＷａｅの比（ＹＷａ／ＹＷａe）が０．３６以上０．６５以下の範囲に設定されている、ラケットフレーム。
【請求項３】
打球部と、シャフト部と、グリップ部とから構成され、且つ前記シャフト部が二股状に分岐するスロート領域を有して成るラケットフレームにおいて、
前記ラケットフレームの全長Ｌが、６８０ｍｍ以上７１０ｍｍ以下であり、
前記打球部の面積が６１５ｃｍ２以上６８０ｃｍ２未満の範囲内に設定され、
前記シャフト部の長さＭが、前記全長Ｌの０．２１６倍以上０．３０１倍以下の範囲内に設定され、
前記スロート領域の長さＭａが、前記全長Ｌの０．０５倍以上０．１１８倍以下の範囲内に設定され、
前記スロート領域を構成する左右一対のスロート部における面外方向幅ＳＷａの最小値が１４ｍｍ以上２０ｍｍ以下の範囲内にあり、
前記面外方向幅ＳＷａの最小値を示す領域における前記スロート部の面内方向幅ＳＷｂが、前記最小値の０．７８８倍以上１．５倍以下に設定され、
前記スロート領域の上端側で前記左右一対のスロート部同士を接続し、前記打球部の一部を構成するヨーク部は、面外方向幅が最も狭くなっている狭幅部を有し、
前記ヨーク部の狭幅部における面外方向幅をＹＷａ、前記ヨーク部が前記スロート部に接続される領域におけるヨーク部端部の面外方向幅をＹＷａｅとしたとき、ＹＷａに対するＹＷａｅの比（ＹＷａ／ＹＷａe）が０．３６以上０．６５以下の範囲に設定されている、ラケットフレーム。
【請求項４】
打球部と、シャフト部と、グリップ部とから構成され、且つ前記シャフト部が二股状に分岐するスロート領域を有して成るラケットフレームにおいて、
前記ラケットフレームの全長Ｌが、６８０ｍｍ以上７１０ｍｍ以下であり、
前記打球部の面積が６８０ｃｍ２以上７４５ｃｍ２未満の範囲内に設定され、
前記シャフト部の長さＭが、前記全長Ｌの０．１９３倍以上０．２７７倍以下の範囲内に設定され、
前記スロート領域の長さＭａが、前記全長Ｌの０．０５倍以上０．１０３倍以下の範囲内に設定され、
前記スロート領域を構成する左右一対のスロート部における面外方向幅ＳＷａの最小値が１４ｍｍ以上２０ｍｍ以下の範囲内にあり、
前記面外方向幅ＳＷａの最小値を示す領域における前記スロート部の面内方向幅ＳＷｂが、前記最小値の０．７８８倍以上１．５倍以下に設定され、
前記スロート領域の上端側で前記左右一対のスロート部同士を接続し、前記打球部の一部を構成するヨーク部は、面外方向幅が最も狭くなっている狭幅部を有し、
前記ヨーク部の狭幅部における面外方向幅をＹＷａ、前記ヨーク部が前記スロート部に接続される領域におけるヨーク部端部の面外方向幅をＹＷａｅとしたとき、ＹＷａに対するＹＷａｅの比（ＹＷａ／ＹＷａe）が０．３６以上０．６５以下の範囲に設定されている、ラケットフレーム。
【請求項５】
前記ヨーク部の前記狭幅部における前記面外方向幅ＹＷａが、前記スロート部における面内方向幅ＳＷｂの０．５倍以上０．８８倍以下の範囲内に設定されていることを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載のラケットフレーム。
【請求項６】
打球部と、シャフト部と、グリップ部とから構成され、且つ前記シャフト部が二股状に分岐するスロート領域を有して成るラケットフレームにおいて、
前記ラケットフレームの全長Ｌが、６８０ｍｍ以上７１０ｍｍ以下であり、
前記打球部の面積が４８５ｃｍ２以上５５０ｃｍ２未満の範囲内に設定され、
前記シャフト部の長さＭが、前記全長Ｌの０．２６８倍以上０．３５２倍以下の範囲内に設定され、
前記スロート領域の長さＭａが、前記全長Ｌの０．０５倍以上０．１４７倍以下の範囲内に設定され、
前記スロート領域を構成する左右一対のスロート部における面外方向幅ＳＷａの最小値が１２ｍｍ以上１８ｍｍ以下の範囲内にあり、
前記面外方向幅ＳＷａの最小値を示す領域における前記スロート部の面内方向幅ＳＷｂが、前記最小値の０．７８８倍以上１．５倍以下に設定され、
前記スロート領域の上端側で前記左右一対のスロート部同士を接続し、前記打球部の一部を構成するヨーク部は、面外方向幅が最も狭くなっている狭幅部を有し、
前記狭幅部における前記面外方向幅ＹＷａが、前記スロート部における面内方向幅ＳＷｂの０．５倍以上０．８８倍以下の範囲内に設定されている、ラケットフレーム。
【請求項７】
打球部と、シャフト部と、グリップ部とから構成され、且つ前記シャフト部が二股状に分岐するスロート領域を有して成るラケットフレームにおいて、
前記ラケットフレームの全長Ｌが、６８０ｍｍ以上７１０ｍｍ以下であり、
前記打球部の面積が５５０ｃｍ２以上６１５ｃｍ２未満の範囲内に設定され、
前記シャフト部の長さＭが、前記全長Ｌの０．２４１倍以上０．３２７倍以下の範囲内に設定され、
前記スロート領域の長さＭａが、前記全長Ｌの０．０５倍以上０．１３３倍以下の範囲内に設定され、
前記スロート領域を構成する左右一対のスロート部における面外方向幅ＳＷａの最小値が１２ｍｍ以上１８ｍｍ以下の範囲内にあり、
前記面外方向幅ＳＷａの最小値を示す領域における前記スロート部の面内方向幅ＳＷｂが、前記最小値の０．７８８倍以上１．５倍以下に設定され、
前記スロート領域の上端側で前記左右一対のスロート部同士を接続し、前記打球部の一部を構成するヨーク部は、面外方向幅が最も狭くなっている狭幅部を有し、
前記狭幅部における前記面外方向幅ＹＷａが、前記スロート部における面内方向幅ＳＷｂの０．５倍以上０．８８倍以下の範囲内に設定されている、ラケットフレーム。
【請求項８】
打球部と、シャフト部と、グリップ部とから構成され、且つ前記シャフト部が二股状に分岐するスロート領域を有して成るラケットフレームにおいて、
前記ラケットフレームの全長Ｌが、６８０ｍｍ以上７１０ｍｍ以下であり、
前記打球部の面積が６１５ｃｍ２以上６８０ｃｍ２未満の範囲内に設定され、
前記シャフト部の長さＭが、前記全長Ｌの０．２１６倍以上０．３０１倍以下の範囲内に設定され、
前記スロート領域の長さＭａが、前記全長Ｌの０．０５倍以上０．１１８倍以下の範囲内に設定され、
前記スロート領域を構成する左右一対のスロート部における面外方向幅ＳＷａの最小値が１４ｍｍ以上２０ｍｍ以下の範囲内にあり、
前記面外方向幅ＳＷａの最小値を示す領域における前記スロート部の面内方向幅ＳＷｂが、前記最小値の０．７８８倍以上１．５倍以下に設定され、
前記スロート領域の上端側で前記左右一対のスロート部同士を接続し、前記打球部の一部を構成するヨーク部は、面外方向幅が最も狭くなっている狭幅部を有し、
前記狭幅部における前記面外方向幅ＹＷａが、前記スロート部における面内方向幅ＳＷｂの０．５倍以上０．８８倍以下の範囲内に設定されている、ラケットフレーム。
【請求項９】
打球部と、シャフト部と、グリップ部とから構成され、且つ前記シャフト部が二股状に分岐するスロート領域を有して成るラケットフレームにおいて、
前記ラケットフレームの全長Ｌが、６８０ｍｍ以上７１０ｍｍ以下であり、
前記打球部の面積が６８０ｃｍ２以上７４５ｃｍ２未満の範囲内に設定され、
前記シャフト部の長さＭが、前記全長Ｌの０．１９３倍以上０．２７７倍以下の範囲内に設定され、
前記スロート領域の長さＭａが、前記全長Ｌの０．０５倍以上０．１０３倍以下の範囲内に設定され、
前記スロート領域を構成する左右一対のスロート部における面外方向幅ＳＷａの最小値が１４ｍｍ以上２０ｍｍ以下の範囲内にあり、
前記面外方向幅ＳＷａの最小値を示す領域における前記スロート部の面内方向幅ＳＷｂが、前記最小値の０．７８８倍以上１．５倍以下に設定され、
前記スロート領域の上端側で前記左右一対のスロート部同士を接続し、前記打球部の一部を構成するヨーク部は、面外方向幅が最も狭くなっている狭幅部を有し、
前記狭幅部における前記面外方向幅ＹＷａが、前記スロート部における面内方向幅ＳＷｂの０．５倍以上０．８８倍以下の範囲内に設定されている、ラケットフレーム。
【請求項１０】
面内方向の一次固有振動数に対する面外方向の一次固有振動数の比が０．７５以上０．９５以下に設定されたことを特徴とする請求項１〜９のいずれか１項に記載のラケットフレーム。
【請求項１１】
前記面内方向の一次固有振動数が、１２０Ｈｚ以上１５０Ｈｚ以下の範囲内に設定されたことを特徴とする請求項１０に記載のラケットフレーム。
【請求項１２】
打球面と直交する方向から投影した前記スロート領域の外周縁が形成する曲率半径が、３０ｍｍ以上２１０ｍｍ以下の範囲内に設定されたことを特徴とする請求項１〜１１のいずれか１項に記載のラケットフレーム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ソフトテニス用のラケットフレームに関するものであり、特に、シャフト部に二股状に分岐するスロート領域を具備した「ダブルシャフト」構造のラケットフレームに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
テニス競技には使用するボールの相違に応じて、硬式とソフト（軟式とも称される）の区別があり、それぞれ使用するラケットフレームの形状寸法や質量、そして、強度、剛性等の要求品質が異なることは知られている。以下に、ソフトテニス用のラケットフレーム（以下、ラケットフレームと称する）について説明する。
【０００３】
図１０は、従来のラケットフレームを示す正面模式図である。図１０に示すように、この種のラケットフレーム１０１の全長Ｌは６８０ｍｍ〜７１０ｍｍ、ガット張設前の質量は、１７０ｇ〜２８０ｇ、グリップエンド部１１３から８０ｍｍの箇所を回転軸とするスイング方向の慣性モーメントは、２１．５ｇ・ｍ２〜２９．０ｇ・ｍ２の範囲内にあるものが一般的である。
【０００４】
また、打球部１０４の面積は、プレーヤの技量、力量、プレースタイル等の相違により、その好適とされる面積は種々異なり、通常、初級者の間においては、打球部１０４の面積が大きいラケットフレームが好まれ、技量、力量が増す程、打球部１０４の面積が小さいラケットフレームが好まれる傾向にある。一般的に、技量、力量に優れたトップレベルの男子プレーヤの間では、４８５ｃｍ２以上５５０ｃｍ２未満、トップレベルの女子プレーヤや、中級〜上級レベルのプレーヤの間では、５５０ｃｍ２以上６１５ｃｍ２未満、初級〜中級レベルのプレーヤの間では、６１５ｃｍ２以上６８０ｃｍ２未満、シニア層やジュニア層の間では、６８０ｃｍ２以上７４５ｃｍ２未満の範囲内に設定されたラケットフレームが多く使用されている。
【０００５】
また、ラケットフレーム１０１の全長Ｌ中に占めるシャフト部１０６の長さＭは、打球部１０４の面積やグリップ部１０７の長さとの関係で決定されることが多い。通常、打球部１０４の面積が４８５ｃｍ２以上５５０ｃｍ２未満の範囲にある時、シャフト部１０６の長さＭはラケットフレーム１０１の全長Ｌの０．２６８倍〜０．３５２倍となり、打球部１０４の面積が５５０ｃｍ２以上６１５ｃｍ２未満の範囲にある時、シャフト部１０６の長さＭは全長Ｌの０．２４１倍〜０．３２７倍となり、打球部１０４の面積が６１５ｃｍ２以上６８０ｃｍ２未満の範囲にある時、当該長さＭは全長Ｌの０．２１６倍〜０．３０１倍となり、打球部１０４の面積が６８０ｃｍ２以上７４５ｃｍ２未満の範囲にある時、当該長さＭは全長Ｌの０．１９３倍〜０．２７７倍となることが多い。
【０００６】
従来より、シャフト部１０６の形態としては、図１１に示すように、打球部１０４とグリップ部１０７との間を一本形状のシャフト部１０６で構成する、所謂「シングルシャフト」と称されるものと、図１０に示すように、シャフト部１０６において二股状に分岐するスロート領域１０５を設けた、所謂「ダブルシャフト」と称されるものとがある。ここで、図１１は、従来の「シングルシャフト」構造のラケットフレームを示す正面模式図である。
【０００７】
一般に、図１０に示したような「ダブルシャフト」構造のラケットフレーム１０１は、図１１に示したような「シングルシャフト」構造のラケットフレームに比して捩れ難く、面安定性能に優れるといった特性を有している。そのため、「ダブルシャフト」構造のラケットフレームは、オフスポットエリアでの打撃頻度の高い初級プレーヤのみならず、打球のハイスピード化及びハイパワー化が進む近年においては、中上級プレーヤのあいだでも多く使用されるに至っている。
【０００８】
通常、このような「ダブルシャフト」構造を有するラケットフレームの殆どは、シャフト部１０６の大部分がスロート領域１０５で構成されており、結果的にラケットフレーム１０１の全長Ｌに対するスロート領域１０５の長さＭａの割合が高い。具体的には、ラケットフレーム１０１の打球部１０４の面積が４８５ｃｍ２以上５５０ｃｍ２未満の範囲にある時、スロート領域１０５の長さＭａはラケットフレーム１０１の全長Ｌの０．１４８倍〜０．１９倍となっており、打球部１０４の面積が５５０ｃｍ２以上６１５ｃｍ２未満の範囲にある時、スロート領域１０５の長さＭａはラケットフレーム１０１の全長Ｌの０．１３４倍〜０．１８倍となっており、打球部１０４の面積が６１５ｃｍ２以上６８０ｃｍ２未満の範囲にある時、スロート領域１０５の長さＭａはラケットフレーム１０１の全長Ｌの０．１１９倍〜０．１７倍、打球部１０４の面積が６８０ｃｍ２以上７４５ｃｍ２未満の範囲にある時、スロート領域１０５の長さＭａはラケットフレーム１０１の全長Ｌの０．１０４倍〜０．１６倍となっているものが殆どである。
【０００９】
ところで、このような「ダブルシャフト」構造を有するラケットフレーム１０１は、良好な面安定性能が得られる反面、撓りが少ないことから、打撃時にボールを打球面１０３で捕える時間（ボールと打球面１０３の接触時間）が短い。このため、「ダブルシャフト」構造を有するラケットフレーム１０１は、ボレー以外の通常のストロークやサービス、スマッシュなどにおいて、打球をコントロールし難いという問題があると共に、打球感が硬く、良好なフィーリングが得られ難い傾向にある。
【００１０】
そのため、この種のラケットフレーム１０１においては、例えば、ラケットフレーム１０１を構成する外殻の肉厚を全体的に或いは、部分的に薄く構成したり、補強繊維の種類や弾性率、或いは、配向角度等の仕様を種々設計するなどしてある程度撓りを持たせるような設計が成されていた。しかし、ラケットフレームとして必要な設計強度を確保しなければならないという制約の中で十分に満足のできる撓りを発現させることは難しかった。
【００１１】
従来、ラケットフレームの撓りを改善するため、例えば、特許文献１では、図１２に示すように、ラケット全長Ｌを７１０〜８１２ｍｍの長尺としたラケットフレーム１０１において、ラケット全長Ｌに対するシャフト部１０６の長さＭの割合を小さく設計したラケットフレームが提案されていた。この特許文献１において提案されているラケットフレーム１０１では、従来のラケットフレームよりも前記全長Ｌに占めるシャフト部１０６の長さＭを短く構成することによって、良好な撓りを発現できるとしている。ここで、図１２は従来のラケットフレームの他の例を示す正面図である。
【００１２】
しかし、上述のような従来のラケットフレームでは、ラケット全長Ｌに対するシャフト部１０６の長さＭ（ダブルシャフト構造のテニスラケットの場合は、二股状に分岐するスロート領域１０５（図１２参照）を含む長さ）の割合を小さく設定するものにあっては、上述した割合を得るために、打球部１０４とグリップ部１０７の長さを長く構成することが必要となり、打球部１０４はより一層大型化し、グリップ部１０７は長尺化する傾向にある。そして、このように打球部１０４が大型化すると、必然的にラケットフレーム自体の質量や、慣性モーメント及び、スイング時における風圧面積が増大してしまうことから振り抜き性が悪くなるという問題があり、スピードのあるプレーに対応し難くなるものと予測される。一方、このような問題に鑑みて、ある程度打球部１０４の大型化を抑制すると、その分グリップ部１０７を長尺化しなければならない。この場合、グリップ部１０７が長くなり過ぎて、使用時に違和感が生じるという問題があった。
【００１３】
また、この種のテニスラケットでは、ラケット全長Ｌを長尺としているため、ラケットの回転中心（プレーヤの手により把持されるグリップ部１０７）からスイートスポットまでの距離が長くなる。このため打撃時にスイートスポットでボールを捕えるミート率が低下し、却って、良好な打撃を行なえる頻度が少なくなる傾向にある。
【００１４】
そこで本発明者らはこのような問題点に鑑み、特許文献２において、ラケットフレームの全長Ｌ及び、該全長Ｌに対するシャフト部の長さＭの割合を、従来の一般的なラケットフレームと略同様な適性範囲内に制限させながらも、打撃時に良好な撓りを発現できるラケットフレームを提案している。
【００１５】
発明者は上述した従来のラケットフレームについて撓りの挙動を考察した。その結果、図１３に示すように、ボール１１１を打撃した際、ラケットフレーム１０１は、グリップエンド部１１３からシャフト部１０６を構成するスロート領域１０５の二股状に分岐する分岐点１１０位置までの区間Ｓ１は曲げ剛性が高いため殆ど撓らず、該分岐点１１０位置を起点（キックポイント）として、該分岐点１１０位置から打球部１０４の先端部までの区間Ｓ２が折れ曲がるような撓り挙動を呈する。従来のラケットフレームにおいては、シャフト部１０６の大部分がスロート領域１０５で構成されているため、分岐点１１０位置がグリップ部１０７の近傍にあり、該分岐点１１０位置を起点として撓る区間Ｓ２が長い。その結果、打撃時に区間Ｓ２が撓ることによって得られる傾斜角（撓り角θ）が小さくなるため、打球面１０３でボール１１１を捕える時間（ボール１１１と打球面１０３の接触時間）が短くなっていた。ここで、図１３は、従来のラケットフレームの撓り挙動を説明するための模式図である。
【００１６】
そこで、発明者は、分岐点１１０位置を打球部１０４側に移行させ、該分岐点１１０を起点として撓る区間Ｓ２を短く構成する、即ち、シャフト部１０６の長さＭに占めるスロート領域１０５の長さＭａの割合を小さく構成したラケットフレームを提案している（たとえば、特許文献２参照）。特許文献２において提案しているラケットフレームによれば、打撃時に撓る区間の撓り角θを大きくすることができるため、打球面１０３でボール１１１を捕える時間（ボール１１１と打球面１０３の接触時間）を長くすることができ、打撃時に良好なコントロール性能及び、打球感を得ることができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１７】
【特許文献１】特許第２８６６０２０号公報
【特許文献２】特開２００４−９７３０３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１８】
発明者は、さらに検討を進め、特許文献２に示したようなラケットフレームでは、ボール１１１を打球面１０３のオフセンター位置で打った場合でのボールのコントロール特性について、更なる改善の余地があることを見出した。すなわち、特許文献２に開示されたラケットフレームでは、ラケットフレームにおける撓り方向はラケットフレームに対する横軸（面内方向であってグリップ部１０７の延在方向と垂直な方向に延びる軸）を回転軸とした方向となる。つまりラケットフレームの縦軸（面内方向であってグリップ部１０７の延在方向に沿って延びる軸）を回転中心とした撓りの程度はあまり大きくない。そのため、ボール１１１を打球面１０３のオフセンター位置で打った場合、ボールと打球面１０３のガットとの接触時間は短くなり、ボールのコントロール性能が不十分であるという問題があった。
【００１９】
また、最近のプレーでは、ベースライン前後における高い打点でのボールの打撃（トップ打ち）も多く見られ、その結果ラケットの打球面１０３がボール１１１の進行方向に対して斜めに入っていくことも多くなっている。この場合、従来のラケットフレームでは、スロート領域１０５での面内方向における剛性が不十分であるため、ラケットの安定が低く、結果的にミスショットとなる可能性が高くなっていた。
【００２０】
この発明は、上述のような課題を解決するために成されたものであり、この発明の目的は、良好なコントロール性能および打球感を得ることができるとともに、打球面でのオフセンター位置においてボールを打った場合においても十分なコントロール性能を発揮し、トップ打ちのような局面においても高い安定性を示すラケットフレームを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００２１】
この発明に従ったラケットフレームは、打球部と、シャフト部と、グリップ部とから構成され、且つシャフト部が二股状に分岐するスロート領域を有して成るラケットフレームであって、ラケットフレームの全長Ｌが、６８０ｍｍ以上７１０ｍｍ以下である。打球部の面積が４８５ｃｍ２以上５５０ｃｍ２未満の範囲内に設定される。シャフト部の長さＭが、全長Ｌの０．２６８倍以上０．３５２倍以下の範囲内に設定される。スロート領域の長さＭａが、全長Ｌの０．０５倍以上０．１４７倍以下の範囲内に設定される。スロート領域を構成する左右一対のスロート部における面外方向幅ＳＷａの最小値が１２ｍｍ以上１８ｍｍ以下である。前記面外方向幅ＳＷａの最小値を示す領域における前記スロート部の面内方向幅ＳＷｂが、前記最小値の０．７８８倍以上１．５倍以下の範囲内に設定される。スロート領域の上端側で左右一対のスロート部同士を接続し、打球部の一部を構成するヨーク部は、面外方向幅が最も狭くなっている狭幅部を有する。前記ヨーク部の狭幅部における面外方向幅をＹＷａ、前記ヨーク部が前記スロート部に接続される領域におけるヨーク部端部の面外方向幅をＹＷａｅとしたとき、ＹＷａに対するＹＷａｅの比（ＹＷａ／ＹＷａe）が０．３６以上０．６５以下の範囲に設定されている。
【００２２】
この発明に従ったラケットフレームは、打球部と、シャフト部と、グリップ部とから構成され、且つシャフト部が二股状に分岐するスロート領域を有して成るラケットフレームであって、ラケットフレームの全長Ｌが、６８０ｍｍ以上７１０ｍｍ以下である。打球部の面積が５５０ｃｍ２以上６１５ｃｍ２未満の範囲内に設定される。シャフト部の長さＭが、全長Ｌの０．２４１倍以上０．３２７倍以下の範囲内に設定される。スロート領域の長さＭａが、全長Ｌの０．０５倍以上０．１３３倍以下の範囲内に設定される。スロート領域を構成する左右一対のスロート部における面外方向幅ＳＷａの最小値が１２ｍｍ以上１８ｍｍ以下である。前記面外方向幅ＳＷａの最小値を示す領域における前記スロート部の面内方向幅ＳＷｂが、前記最小値の０．７８８倍以上１．５倍以下の範囲内に設定される。スロート領域の上端側で左右一対のスロート部同士を接続し、打球部の一部を構成するヨーク部は、面外方向幅が最も狭くなっている狭幅部を有する。前記ヨーク部の狭幅部における面外方向幅をＹＷａ、前記ヨーク部が前記スロート部に接続される領域におけるヨーク部端部の面外方向幅をＹＷａｅとしたとき、ＹＷａに対するＹＷａｅの比（ＹＷａ／ＹＷａe）が０．３６以上０．６５以下の範囲に設定されている。
【００２３】
この発明に従ったラケットフレームは、打球部と、シャフト部と、グリップ部とから構成され、且つ前記シャフト部が二股状に分岐するスロート領域を有して成るラケットフレームであって、ラケットフレームの全長Ｌが、６８０ｍｍ以上７１０ｍｍ以下である。打球部の面積が６１５ｃｍ２以上６８０ｃｍ２未満の範囲内に設定される。シャフト部の長さＭが、全長Ｌの０．２１６倍以上０．３０１倍以下の範囲内に設定される。スロート領域の長さＭａが、全長Ｌの０．０５倍以上０．１１８倍以下の範囲内に設定される。スロート領域を構成する左右一対のスロート部における面外方向幅ＳＷａの最小値が１４ｍｍ以上２０ｍｍ以下である。前記面外方向幅ＳＷａの最小値を示す領域における前記スロート部の面内方向幅ＳＷｂが、前記最小値の０．７８８倍以上１．５倍以下の範囲内に設定される。スロート領域の上端側で左右一対のスロート部同士を接続し、打球部の一部を構成するヨーク部は、面外方向幅が最も狭くなっている狭幅部を有する。前記ヨーク部の狭幅部における面外方向幅をＹＷａ、前記ヨーク部が前記スロート部に接続される領域にお
けるヨーク部端部の面外方向幅をＹＷａｅとしたとき、ＹＷａに対するＹＷａｅの比（ＹＷａ／ＹＷａe）が０．３６以上０．６５以下の範囲に設定されている。
【００２４】
この発明に従ったラケットフレームは、打球部と、シャフト部と、グリップ部とから構成され、且つシャフト部が二股状に分岐するスロート領域を有して成るラケットフレームであって、ラケットフレームの全長Ｌが、６８０ｍｍ以上７１０ｍｍ以下である。打球部の面積が６８０ｃｍ２以上７４５ｃｍ２未満の範囲内に設定される。シャフト部の長さＭが、全長Ｌの０．１９３倍以上０．２７７倍以下の範囲内に設定される。スロート領域の長さＭａが、全長Ｌの０．０５倍以上０．１０３倍以下の範囲内に設定される。スロート領域を構成する左右一対のスロート部における面外方向幅ＳＷａの最小値が１４ｍｍ以上２０ｍｍ以下である。前記面外方向幅ＳＷａの最小値を示す領域における前記スロート部の面内方向幅ＳＷｂが、前記最小値の０．７８８倍以上１．５倍以下の範囲内に設定される。スロート領域の上端側で左右一対のスロート部同士を接続し、打球部の一部を構成するヨーク部は、面外方向幅が最も狭くなっている狭幅部を有する。前記ヨーク部の狭幅部における面外方向幅をＹＷａ、前記ヨーク部が前記スロート部に接続される領域におけるヨーク部端部の面外方向幅をＹＷａｅとしたとき、ＹＷａに対するＹＷａｅの比（ＹＷａ／ＹＷａe）が０．３６以上０．６５以下の範囲に設定されている。
【００２５】
上記ラケットフレームにおいて、ヨーク部の前記狭幅部における前記面外方向幅ＹＷａが、前記スロート部における面内方向幅ＳＷｂの０．５倍以上０．８８倍以下の範囲内に設定されていてもよい。
【００２６】
この発明に従ったラケットフレームは、打球部と、シャフト部と、グリップ部とから構成され、且つシャフト部が二股状に分岐するスロート領域を有して成るラケットフレームであって、ラケットフレームの全長Ｌが、６８０ｍｍ以上７１０ｍｍ以下である。打球部の面積が４８５ｃｍ２以上５５０ｃｍ２未満の範囲内に設定される。シャフト部の長さＭが、全長Ｌの０．２６８倍以上０．３５２倍以下の範囲内に設定される。スロート領域の長さＭａが、全長Ｌの０．０５倍以上０．１４７倍以下の範囲内に設定される。スロート領域を構成する左右一対のスロート部における面外方向幅ＳＷａの最小値が１２ｍｍ以上１８ｍｍ以下である。前記面外方向幅ＳＷａの最小値を示す領域における前記スロート部の面内方向幅ＳＷｂが、前記最小値の０．７８８倍以上１．５倍以下の範囲内に設定される。スロート領域の上端側で左右一対のスロート部同士を接続し、打球部の一部を構成するヨーク部は、面外方向幅が最も狭くなっている狭幅部を有する。狭幅部における前記面外方向幅ＹＷａが、前記スロート部における面内方向幅ＳＷｂの０．５倍以上０．８８倍以下の範囲内に設定されている。
【００２７】
この発明に従ったラケットフレームは、打球部と、シャフト部と、グリップ部とから構成され、且つシャフト部が二股状に分岐するスロート領域を有して成るラケットフレームであって、ラケットフレームの全長Ｌが、６８０ｍｍ以上７１０ｍｍ以下である。打球部の面積が５５０ｃｍ２以上６１５ｃｍ２未満の範囲内に設定される。シャフト部の長さＭが、全長Ｌの０．２４１倍以上０．３２７倍以下の範囲内に設定される。スロート領域の長さＭａが、全長Ｌの０．０５倍以上０．１３３倍以下の範囲内に設定される。スロート領域を構成する左右一対のスロート部における面外方向幅ＳＷａの最小値が１２ｍｍ以上１８ｍｍ以下である。前記面外方向幅ＳＷａの最小値を示す領域における前記スロート部の面内方向幅ＳＷｂが、前記最小値の０．７８８倍以上１．５倍以下の範囲内に設定される。スロート領域の上端側で左右一対のスロート部同士を接続し、打球部の一部を構成するヨーク部は、面外方向幅が最も狭くなっている狭幅部を有する。狭幅部における前記面外方向幅ＹＷａが、前記スロート部における面内方向幅ＳＷｂの０．５倍以上０．８８倍以下の範囲内に設定されている。
【００２８】
この発明に従ったラケットフレームは、打球部と、シャフト部と、グリップ部とから構成され、且つ前記シャフト部が二股状に分岐するスロート領域を有して成るラケットフレームであって、ラケットフレームの全長Ｌが、６８０ｍｍ以上７１０ｍｍ以下である。打球部の面積が６１５ｃｍ２以上６８０ｃｍ２未満の範囲内に設定される。シャフト部の長さＭが、全長Ｌの０．２１６倍以上０．３０１倍以下の範囲内に設定される。スロート領域の長さＭａが、全長Ｌの０．０５倍以上０．１１８倍以下の範囲内に設定される。スロート領域を構成する左右一対のスロート部における面外方向幅ＳＷａの最小値が１４ｍｍ以上２０ｍｍ以下である。前記面外方向幅ＳＷａの最小値を示す領域における前記スロート部の面内方向幅ＳＷｂが、前記最小値の０．７８８倍以上１．５倍以下の範囲内に設定される。スロート領域の上端側で左右一対のスロート部同士を接続し、打球部の一部を構成するヨーク部は、面外方向幅が最も狭くなっている狭幅部を有する。狭幅部における前記面外方向幅ＹＷａが、前記スロート部における面内方向幅ＳＷｂの０．５倍以上０．８８倍以下の範囲内に設定されている。
【００２９】
この発明に従ったラケットフレームは、打球部と、シャフト部と、グリップ部とから構成され、且つシャフト部が二股状に分岐するスロート領域を有して成るラケットフレームであって、ラケットフレームの全長Ｌが、６８０ｍｍ以上７１０ｍｍ以下である。打球部の面積が６８０ｃｍ２以上７４５ｃｍ２未満の範囲内に設定される。シャフト部の長さＭが、全長Ｌの０．１９３倍以上０．２７７倍以下の範囲内に設定される。スロート領域の長さＭａが、全長Ｌの０．０５倍以上０．１０３倍以下の範囲内に設定される。スロート領域を構成する左右一対のスロート部における面外方向幅ＳＷａの最小値が１４ｍｍ以上２０ｍｍ以下である。前記面外方向幅ＳＷａの最小値を示す領域における前記スロート部の面内方向幅ＳＷｂが、前記最小値の０．７８８倍以上１．５倍以下の範囲内に設定される。スロート領域の上端側で左右一対のスロート部同士を接続し、打球部の一部を構成するヨーク部は、面外方向幅が最も狭くなっている狭幅部を有する。狭幅部における前記面外方向幅ＹＷａが、前記スロート部における面内方向幅ＳＷｂの０．５倍以上０．８８倍以下の範囲内に設定されている。
【００３０】
このようにすれば、スロート領域の長さを上述のような範囲とすることで打撃時に撓る区間の撓り角が大きくなり、打球面でボールを捕える時間を長くできるとともに、ヨーク部に上述のような面外方向幅の狭幅部を形成することで、ラケットフレームの縦軸（面内方向であってグリップ部の延在方向に沿って延びる軸）を回転中心とした撓みの程度を大きくすることで、オフセンター位置でボールを打ったときのコントロール性能を向上させることができる。また、スロート部の面外方向幅ＳＷａと面内方向幅ＳＷｂとを上述のような関係を満たすように規定することで、スロート領域での面内方向における剛性を向上させてラケットの安定性を高めることができる。
【００３１】
上記ラケットフレームにおいて、面内方向の一次固有振動数に対する面外方向の一次固有振動数の比が０．７５以上０．９５以下に設定されていてもよい。
【００３２】
上記ラケットフレームにおいて、面内方向の一次固有振動数は、１２０Ｈｚ以上１５０Ｈｚ以下の範囲内に設定されていてもよい。
【００３３】
上記ラケットフレームにおいて、打球面と直交する方向から投影したスロート領域の外周縁が形成する曲率半径は、３０ｍｍ以上２１０ｍｍ以下の範囲内に設定されていてもよい。
【発明の効果】
【００３４】
この発明によれば、十分なコントロール性能と安定性を示すラケットフレームを実現できる。
【図面の簡単な説明】
【００３５】
【図１】本発明によるラケットフレームを示す正面模式図である。
【図２】図１の線分ＩＩ−ＩＩにおける断面模式図である。
【図３】図１の線分ＩＩＩ−ＩＩＩにおける断面模式図である。
【図４】図１〜図３に示したラケットフレームの変形例を示す断面模式図である。
【図５】図１〜図３に示したラケットフレームの撓み挙動を説明するための模式図である。
【図６】図１〜図３に示したラケットフレームのスロート領域を表す拡大模式図である。
【図７】ラケットフレームの一次曲げ固有振動数の測定に用いた測定装置の構成を示す模式図である。
【図８】図７に示した測定装置において、ラケットフレームの面内方向に関して一次曲げ固有振動数を測定するときのラケットフレームの状態を示す模式図である。
【図９】図７に示した測定装置において、ラケットフレームの面外方向に関して一次曲げ固有振動数を測定するときのラケットフレームの状態を示す模式図である。
【図１０】従来のラケットフレームを示す正面模式図である。
【図１１】従来の「シングルシャフト」構造のラケットフレームを示す正面模式図である。
【図１２】従来のラケットフレームの他の例を示す正面図である。
【図１３】従来のラケットフレームの撓り挙動を説明するための模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００３６】
以下、図面に基づいて本発明の実施の形態を説明する。なお、以下の図面において同一または相当する部分には同一の参照番号を付しその説明は繰返さない。
【００３７】
図１〜図３を参照して、本発明によるラケットフレームの実施の形態を説明する。
図１〜図３を参照して、ラケットフレーム１は、ガット２が張設されて打球面３が形成される打球部４と、二股状に分岐して前記打球部４に繋がるスロート領域５を有したシャフト部６と、グリップ部７とから構成されている。ラケットフレーム１の全長Ｌ及び、シャフト部６の長さＭは、従来の一般的なラケットフレームと略同様の寸法を成すもので、全長Ｌが６８０ｍｍ以上７１０ｍｍ以下、シャフト部６の長さＭが、全長Ｌの０．１９３倍以上０．３５２倍以下の範囲内に設定されている。
【００３８】
そして、ラケットフレーム１では、シャフト部６を構成するスロート領域５の長さＭａを短く構成し、従来のラケットフレームよりも全長Ｌに占めるスロート領域５の長さＭａの割合を小さく設計している。
【００３９】
即ち、図１〜図３に示したラケットフレーム１において設定するシャフト部６の長さＭ及び、スロート領域５の長さＭａなどは、前述したようにラケットフレーム１を構成する打球部４の面積の相違によりその好適な長さは種々相違するものである。シャフト部６の長さＭ、スロート領域５の長さＭａなど、本発明の実施の形態であるラケットフレーム１の特徴的な構成について、各打球部４の面積毎にその好適なサイズなどの要件を説明すると、打球部４の面積が４８５ｃｍ２以上５５０ｃｍ２未満の範囲にある時、スロート領域の長さＭａは、全長Ｌの０．０５倍以上０．１４７倍以下の範囲内に設定される。図２に示すように、スロート領域を構成する左右一対のスロート部６における面外方向幅ＳＷａの最小値が１２ｍｍ以上１８ｍｍ以下、より好ましくは１４ｍｍ以上１６ｍｍ以下である。前記面外方向幅ＳＷａの最小値を示す領域における前記スロート部６の面内方向幅ＳＷｂは、前記最小値の０．７８８倍以上１．５倍以下、より好ましくは０．８３倍以上１．１３倍以下の範囲内に設定される。スロート領域５の上端側で左右一対のスロート部同士を接続し、打球部４の一部を構成するヨーク部１４は、図３に示すように面外方向幅が最も狭くなっている狭幅部１７を有する。前記ヨーク部１４の狭幅部１７における面外方向幅をＹＷａ、前記ヨーク部１４が前記スロート部６に接続される領域におけるヨーク部端部の面外方向幅ＹＷａｅ（図３参照）としたとき、ＹＷａに対するＹＷａｅの比（ＹＷａ／ＹＷａe）が０．３６以上０．６５以下、より好ましくは０．４５以上０．６０以下の範囲に設定されている。ヨーク部１４の狭幅部１７における面外方向幅ＹＷａ（図３参照）は、スロート領域フレーム１５の面内方向幅ＳＷｂの０．５倍以上０．８８倍以下、より好ましくは０．５倍以上０．６３倍以下の範囲内に設定されている。
【００４０】
また、前記打球部４の面積が５５０ｃｍ２以上６１５ｃｍ２未満の範囲にある時、スロート領域の長さＭａは、全長Ｌの０．０５倍以上０．１３３倍以下の範囲内に設定される。図２に示すように、スロート領域を構成する左右一対のスロート部における面外方向幅ＳＷａの最小値が１２ｍｍ以上１８ｍｍ以下、より好ましくは１４ｍｍ以上１６ｍｍ以下である。前記面外方向幅ＳＷａの最小値を示す領域における前記スロート部の面内方向幅ＳＷｂが、前記最小値の０．７８８倍以上１．５倍以下、より好ましくは０．８３倍以上１．１３倍以下の範囲内に設定される。スロート領域５の上端側で左右一対のスロート部同士を接続し、打球部４の一部を構成するヨーク部１４は、図３に示すように面外方向幅が最も狭くなっている狭幅部１７を有する。前記ヨーク部１４の狭幅部１７における面外方向幅をＹＷａ、前記ヨーク部１４が前記スロート部６に接続される領域におけるヨーク部端部の面外方向幅ＹＷａｅ（図３参照）としたとき、ＹＷａに対するＹＷａｅの比（ＹＷａ／ＹＷａe）が０．３６以上０．６５以下の範囲、より好ましくは０．４５以上０．６０以下の範囲に設定されている。ヨーク部１４の狭幅部１７における面外方向幅ＹＷａ（図３参照）は、スロート領域フレーム１５の面内方向幅ＳＷｂの０．５倍以上０．８８倍以下、より好ましくは０．５倍以上０．６３倍以下の範囲内に設定されている。
【００４１】
前記打球部４の面積が６１５ｃｍ２以上６８０ｃｍ２未満の範囲にある時、スロート領域の長さＭａは、全長Ｌの０．２１６倍以上０．３０１倍以下の範囲内に設定される。図２に示すように、前記スロート領域を構成する左右一対のスロート部６における面外方向幅ＳＷａの最小値が１４ｍｍ以上２０ｍｍ以下、より好ましくは１６ｍｍ以上１８ｍｍ以下である。前記面外方向幅ＳＷａの最小値を示す領域における前記スロート部の面内方向幅ＳＷｂが、前記最小値の０．７８８倍以上１．５倍以下、より好ましくは０．８３倍以上１．１３倍以下の範囲内に設定される。スロート領域５の上端側で左右一対のスロート部同士を接続し、打球部４の一部を構成するヨーク部１４は、図３に示すように面外方向幅が最も狭くなっている狭幅部１７を有する。前記ヨーク部の狭幅部１７における面外方向幅をＹＷａ、前記ヨーク部１４が前記スロート部に接続される領域におけるヨーク部端部の面外方向幅ＹＷａｅ（図２参照）としたとき、ＹＷａに対するＹＷａｅの比（ＹＷａ／ＹＷａe）が０．３６以上０．６５以下、より好ましくは０．４５以上０．６０以下の範囲に設定されている。ヨーク部１４の狭幅部１７における面外方向幅ＹＷａ（図３参照）は、スロート領域フレーム１５の面内方向幅ＳＷｂの０．５倍以上０．８８倍以下、より好ましくは０．５倍以上０．６３倍以下の範囲内に設定されている。
【００４２】
前記打球部４の面積が６８０ｃｍ２以上７４５ｃｍ２未満の範囲にある時、スロート領域の長さＭａは、全長Ｌの０．１９３倍以上０．２７７倍以下の範囲内に設定される。図２に示すように、スロート領域を構成する左右一対のスロート部６における面外方向幅ＳＷａの最小値が１４ｍｍ以上２０ｍｍ以下、より好ましくは１６ｍｍ以上１８ｍｍ以下である。前記面外方向幅ＳＷａの最小値を示す領域における前記スロート部の面内方向幅ＳＷｂが、前記最小値の０．７８８倍以上１．５倍以下、より好ましくは０．８３倍以上１．１３倍以下の範囲内に設定される。スロート領域５の上端側で左右一対のスロート部同士を接続し、打球部４の一部を構成するヨーク部１４は、図３に示すように面外方向幅が最も狭くなっている狭幅部１７を有する。前記ヨーク部１４の狭幅部１７における面外方向幅をＹＷａ、前記ヨーク部１４が前記スロート部に接続される領域におけるヨーク部端部の面外方向幅ＹＷａｅ（図２参照）としたとき、ＹＷａに対するＹＷａｅの比（ＹＷａ／ＹＷａe）が０．３６以上０．６５以下、より好ましくは０．４５以上０．６０以下の範囲に設定されている。ヨーク部１４の狭幅部１７における面外方向幅ＹＷａ（図３参照）は、スロート領域フレーム１５の面内方向幅ＳＷｂの０．５倍以上０．８８倍以下、より好ましくは０．５倍以上０．６３倍以下の範囲内に設定されている。
【００４３】
なお、図１〜図３に示すラケットフレーム１におけるシャフト部６の長さＭとは、該シャフト部６を構成するスロート領域５が打球部４と接する境界端部８からグリップ部７の上端部９までの長さを言う。また、スロート領域５の長さＭａとは、境界端部８から、二股状に分岐するスロート領域５の分岐点１０の位置までの長さを言う。
【００４４】
また、ヨーク部１４の形状としては、図３に示すようにヨーク部１４の端部から中央部の狭幅部１７に向けて、ヨーク部の面外方向幅が徐々に小さくなる（ヨーク部１４の端部における面外方向幅ＹＷａｅから、狭幅部１７における面外方向幅ＹＷａまで幅がなだらかに変化する）ような構成としてもよいが、他の構成を採用してもよい。たとえば、図４に示すように、ヨーク部１４において端部から中央部にかけてほとんど面外方向幅は変わらず、中央部において比較的急激に面外方向幅が小さくなり狭幅部１７が形成されるような構成としてもよい。ここで、図４は、図１〜図３に示したラケットフレームの変形例を示す断面模式図である。図４は図３に対応する。
【００４５】
このようなラケットフレーム１においては、ラケットフレーム１の全長Ｌ及び、シャフト部６の長さＭを、従来の一般的なラケットフレームと略同様の寸法としていることから、振り抜き性が悪くなるようなことがなく、又、使用時に違和感を抱く問題もない。更に、ラケットの回転中心（プレーヤの手により把持されるグリップ部）からスイートスポットまでの距離が変わらないため、打撃時にスイートスポットでボールを捕えるミート率が低下するようなことがない。従って、スピードのある実際のプレーにおいて扱い易く、安定した打撃を行なうことが可能となる。
【００４６】
また、従来のラケットフレームよりも全長Ｌに占めるスロート領域５の長さＭａの割合を小さく設計しているため、図５に示すように、前記スロート領域５の二股状に分岐する分岐点１０位置が打球部４側に移行し、ボール打撃時に該分岐点１０位置を起点として撓る区間Ｓ２の長さが短く構成される。この結果、打撃時に撓る前記区間Ｓ２の撓り角θを大きくすることができるため、打球面３でボール１１を捕える時間（ボール１１と打球面３の接触時間）を長くすることができ、打撃時に良好なコントロール性能及び、打球感を得ることができる。ここで、図５は、図１〜図３に示したラケットフレームの撓み挙動を説明するための模式図である。
【００４７】
さらに、図１および図２に示すように、スロート領域のスロート領域フレーム１５の断面形状を、従来より面外方向幅ＳＷａに対する面内方向幅ＳＷｂの割合を大きくした（スロート領域フレーム１５の断面形状を面内方向においてより肉厚にした）ことにより、ラケットフレーム１のスロート領域５における面内方向（図２の矢印１６に示す方向）での剛性を高めている。このため、高い打点でのボールの打撃を行なう場合においても、ラケットの安定性を高めることができる。
【００４８】
さらに、図１および図３に示すように、ヨーク部１４においてその中央部に面外方向幅ＹＷａが相対的に狭くなっている狭幅部１７を形成することで、ラケットフレーム１の縦軸（面内方向であってグリップ部７の延在方向に沿って延びる軸）を回転中心とした撓りを発生しやすくしている。この結果、図５に示すように、打球部４においてオフセンター位置でボール１１ａを打った場合でも、打球部４が縦軸を回転中心として撓ることによってボール１１ａと打球面３のガットとの接触時間を相対的に長くし、ボールのコントロール性能を向上させることができる。
【００４９】
上述したラケットフレーム１において、シャフト部６の長さＭの上限値を上記のように、打球部４の面積が４８５ｃｍ２以上５５０ｃｍ２未満の場合で全長Ｌの０．３５２倍、５５０ｃｍ２以上６１５ｃｍ２未満の場合で０．３２７倍、６１５ｃｍ２以上６８０ｃｍ２未満の場合で０．３０１倍、６８０ｃｍ２以上７４５ｃｍ２未満の場合で０．２７７倍に設定したのは、これより大きいと、グリップ部７が短くなり過ぎて使用時に違和感が生じるという理由による。また、シャフト部６の長さＭの下限値を上記のように、打球部４の面積が４８５ｃｍ２以上５５０ｃｍ２未満の場合で全長Ｌの０．２６８倍、５５０ｃｍ２以上６１５ｃｍ２未満の場合で０．２４１倍、６１５ｃｍ２以上６８０ｃｍ２未満の場合で０．２１６倍、６８０ｃｍ２以上７４５ｃｍ２未満の場合で０．１９３倍に設定したのは、これより小さいと、グリップ部７が長くなり過ぎて使用時に違和感が生じるという理由による。
【００５０】
また、上述したラケットフレーム１において、スロート領域５の長さＭａの上限値を上記のように、打球部４の面積が４８５ｃｍ２以上５５０ｃｍ２未満の場合で全長Ｌの０．１４７倍、５５０ｃｍ２以上６１５ｃｍ２未満の場合で０．１３３倍、６１５ｃｍ２以上６８０ｃｍ２未満の場合で０．１１８倍、６８０ｃｍ２以上７４５ｃｍ２未満の場合で０．１０３倍に設定したのは、これより大きいと、打撃時に良好な撓り角θの発現が得られず、打球面３でボール１１を捕える時間（ボール１１と打球面３の接触時間）が短くなって、打球をコントロールし難くなってしまうからである。また、スロート領域５の長さＭａの下限値を上記のように、打球部４の面積が４８５ｃｍ２以上５５０ｃｍ２未満の場合、５５０ｃｍ２以上６１５ｃｍ２未満の場合、６１５ｃｍ２以上６８０ｃｍ２未満の場合、６８０ｃｍ２以上７４５ｃｍ２未満の場合でそれぞれ０．０５倍に設定したのは、これより小さいと、打球部４が過度に捩れ、安定した打撃を行うことができなくなるからである。
【００５１】
また、上述したラケットフレーム１において、スロート部（スロート領域フレーム１５）における面外方向幅ＳＷａの最小値の上限値を上記のように、打球部４の面積が４８５ｃｍ２以上５５０ｃｍ２未満の場合、及び５５０ｃｍ２以上６１５ｃｍ２未満の場合で１８ｍｍ、６１５ｃｍ２以上６８０ｃｍ２未満の場合、及び６８０ｃｍ２以上７４５ｃｍ２未満の場合で２０ｍｍに設定したのは、これより大きいと、打撃時に良好な撓り角θの発現が得られず、打球面３でボール１１を捕える時間（ボール１１と打球面３の接触時間）が短くなって、打球をコントロールし難くなってしまうからである。また、前記最小値の下限値を上記のように、打球部４の面積が４８５ｃｍ２以上５５０ｃｍ２未満の場合、及び５５０ｃｍ２以上６１５ｃｍ２未満の場合で１２ｍｍ、６１５ｃｍ２以上６８０ｃｍ２未満の場合、及び６８０ｃｍ２以上７４５ｃｍ２未満の場合で１４ｍｍに設定したのは、これより小さいと、ラケットフレームとして必要な耐久強度（実使用に必要な強度）が確保し難くなるからである。
【００５２】
また、上述したラケットフレーム１において、スロート領域フレーム１５の面内方向幅ＳＷｂの上限値を上記のように、打球部４の面積が４８５ｃｍ２以上５５０ｃｍ２未満の場合、５５０ｃｍ２以上６１５ｃｍ２未満の場合、６１５ｃｍ２以上６８０ｃｍ２未満の場合、６８０ｃｍ２以上７４５ｃｍ２未満の場合でそれぞれ１．５倍に設定したのは、これより大きいと、打撃時に良好な撓り角θの発現が得られず、打球面３でボール１１を捕える時間（ボール１１と打球面３の接触時間）が短くなって、打球をコントロールし難くなってしまうからである。また、面内方向幅ＳＷｂの下限値を上記のように、打球部４の面積が４８５ｃｍ２以上５５０ｃｍ２未満の場合、５５０ｃｍ２以上６１５ｃｍ２未満の場合、６１５ｃｍ２以上６８０ｃｍ２未満の場合、６８０ｃｍ２以上７４５ｃｍ２未満の場合でそれぞれ０．７８８倍に設定したのは、これより小さいと、ラケットフレームとして必要な耐久強度（実使用に必要な強度）が確保し難くなり、また所望とする面内方向剛性及び面外方向剛性の発現が難しくなる。
【００５３】
また、上述したラケットフレーム１において、ヨーク部１４の狭幅部１７における面外方向幅をＹＷａ、前記ヨーク部１４が前記スロート部に接続される領域におけるヨーク部端部の面外方向幅ＹＷａｅとしたとき、ＹＷａに対するＹＷａｅの比（ＹＷａ／ＹＷａe
）の上限値を上記のように、打球部４の面積が４８５ｃｍ２以上５５０ｃｍ２未満の場合、５５０ｃｍ２以上６１５ｃｍ２未満の場合、６１５ｃｍ２以上６８０ｃｍ２未満の場合、６８０ｃｍ２以上７４５ｃｍ２未満の場合でそれぞれ０．６５に設定したのは、これより大きいと、打撃時に良好な撓り角θの発現が得られず、またオフセンター打撃時のラケットフレームの縦軸（面内方向であってグリップ部１０７の延在方向に沿って延びる軸）を回転中心とした撓りが小さくなり過ぎるため、打球面３でボール１１を捕える時間（ボール１１と打球面３の接触時間）が短くなって、打球をコントロールし難くなってしまうからである。また、上記した比（ＹＷａ／ＹＷａｅ）の下限値を上記のように、打球部４の面積が４８５ｃｍ２以上５５０ｃｍ２未満の場合、５５０ｃｍ２以上６１５ｃｍ２未満の場合、６１５ｃｍ２以上６８０ｃｍ２未満の場合で、６８０ｃｍ２以上７４５ｃｍ２未満の場合でそれぞれ０．３６に設定したのは、これより小さいと、打球部４が必要以上に大きく捩れ、打球部の面安定性が低下するからである。
【００５４】
また、上述したラケットフレーム１において、ヨーク部１４における狭幅部１７の面外方向幅ＹＷａについて、上限値を上記のようにスロート領域フレーム１５における面内方向幅ＳＷｂの最小値の０．８８倍に設定したのは、これより大きいと、打撃時に良好な撓り角θの発現が得られず、またオフセンター打撃時のラケットフレームの縦軸（面内方向であってグリップ部１０７の延在方向に沿って延びる軸）を回転中心とした撓りが小さくなり過ぎるため、打球面３でボール１１を捕える時間（ボール１１と打球面３の接触時間）が短くなって、打球をコントロールし難くなってしまうからである。また、前記下限値を上記のように０．５倍に設定したのは、これよりも小さいと、実使用に必要な強度が確保し難く、また要求特性（球持ち感、撓り、飛び等）を好適に実現し難くなってしまうからである。
【００５５】
なお、図１〜図３に示したラケットフレーム１においては、上記のような構成に加え、図６に示すように、打球面３と直交する方向から投影したスロート領域５の外周縁１２が形成する曲率半径Ｒを、従来の一般的なラケットフレームよりも小さい、３０ｍｍ以上２１０ｍ以下の範囲内に設定している。このように、スロート領域５の曲率半径Ｒを小さく設計すると、該スロート領域５の柔軟性が増し、打撃時に良好な撓りが得られるためソフトな打球感が発現できる。スロート領域５の曲率半径Ｒは、スロート領域５の長さＭａを上記の範囲内に設定した場合における適性範囲であり、曲率半径Ｒの上限値を２１０ｍｍに設定したのは、これ以上大きいと、スロート領域５の柔軟性が乏しくなり、打撃時の打球感が硬くなるからである。又、下限値を３０ｍｍに設定したのは、これよりも小さいと、打撃時に打球部４が必要以上に捩れ易くなり、安定した打球を行なうことが難しくなるからである。
【００５６】
また、図１〜図３に示したラケットフレーム１においては、上記のような構成に加え、面内方向の一次固有振動数（一次曲げ固有振動数）に対する面外方向の一次固有振動数の比（面外方向の一次固有振動数／面内方向の一次固有振動数）が０．７５以上０．９５以下に設定されている。なお、上記比が０．９５を超えると、面外方向の動的な曲げ剛性が高くなりすぎて、打球時の打球感が硬くなってしまう。また、上記比が０．７５を下回ると、面外方向での動的な曲げ剛性が低くなりすぎて、打球の飛距離が短くなったり、安定した打球動作が難しくなったりする弊害が顕著になる。なお、上記比は、好ましくは０．８０以上０．９３以下、より好ましくは０．８４以上０．８８以下、さらに好ましくは０．８５以上０．８７以下である。
【００５７】
また、図１〜図３に示したラケットフレーム１においては、上記のような構成に加え、面内方向の一次固有振動数（一次曲げ固有振動数）を、１２０Ｈｚ以上１５０Ｈｚ以下の範囲内に設定している。なお、面内方向の一次固有振動数が上記のような範囲内に設定されることで、ラケットフレームとして好適な安定性能が備わる。上記面内方向における一次固有振動数は、とりわけ、１２５Ｈｚ以上１４５Ｈｚ以下の範囲内に、さらに好ましくは１２５Ｈｚ以上１４０Ｈｚ以下の範囲内に設定されることが好ましい。
【００５８】
本発明のラケットフレームは、繊維強化樹脂材料或いは、軽金属材料等から構成されることが好ましく、特に繊維強化樹脂材料から構成されることが好ましい。また、図１〜図３に示したラケットフレーム１を、たとえば繊維強化樹脂を用いて製造する場合、以下のような工程を用いることができる。例えば、まず内圧成形用のチューブの周囲に、ラケットフレーム成形用の複数のプリプレグシートを積層する。その後、当該プリプレグシートが積層されたチューブを、金型のフレーム形状としたキャビティ内に配置する。そして、当該チューブ内に圧縮空気等を注入するとともに金型を加熱する。このように、図１〜図３に示したラケットフレーム１は、繊維強化樹脂製ラケットフレームの通常の製造法によって製造することができる。
【００５９】
また、繊維強化樹脂製のラケットフレーム１を構成する主たる補強繊維としては、炭素繊維、ガラス繊維、ボロン繊維、芳香族ポリアミド繊維等種々のものが使用できるが、強度や剛性、質量、コストの面からも炭素繊維を用いることが好ましい。また、マトリックス樹脂としては、エポキシ樹脂、ナイロン樹脂等が使用できるが、強度、耐久性の点でエポキシ樹脂を用いることが好ましい。
【００６０】
更に、ラケットフレーム１のガット張設前の質量は、１７０ｇ以上２８０ｇ以下とすることが好ましく、中でもとりわけ中上級者向けのラケットフレームの場合では２３０ｇ以上２８０ｇ以下とすることが好ましい。また、初級者或いは、非力なプレーヤ向けのラケットフレームの場合ではラケットフレーム１のガット張設前の質量を１７０ｇ以上２３０ｇ以下とすることがより好ましい。
【００６１】
又、振り抜き性を考慮して、ラケットフレーム１のグリップエンド部１３から８０ｍｍの箇所を回転軸とするスイング方向の慣性モーメントは、中上級者向けのラケットフレーム１の場合では２３．０ｇ・ｍ２以上２９．０ｇ・ｍ２以下、初級者或いは、非力なプレーヤ向けのラケットフレームの場合では２１．５ｇ・ｍ２以上２６．０ｇ・ｍ２以下とすることが好ましい。
【００６２】
（実施例１）
本発明の効果を確認するため、以下のような実打試験を行なった。
【００６３】
（試料）
表１に示すような実施例１〜５、比較例１〜１４のラケットフレームの試料を準備した。なお、実施例１〜５は、いずれも基本的な構成は図１〜図３に示したラケットフレームの構成とした。
【００６４】
【表１】
2009261914.tif 000003
【００６５】
（試験）
これらのラケットフレームについて、面外方向および面内方向での一次曲げ固有振動数（一次固有振動数とも言う）の測定を行なった。一次曲げ固有振動数の測定方法としては、図７に示した装置構成を用いて具体的に以下のような方法を用いた。図７を参照して、一次曲げ固有振動数の測定方法を説明する。
【００６６】
図７に示すように、測定に用いた装置（振動減衰測定装置）は、ラケットフレームの吊り下げ台４４と、化学繊維系の紐４５と、インパルスハンマ４３と、加速度計４６と、シグナルコンディショナ４２と、ＦＦＴ（Ｆａｓｔ  Ｆｏｕｒｉｅｒ  Ｔｒａｎｓｆｏｒｍａｔｉｏｎ）アナライザ４１と、制御装置としてのコンピュータ４０とを備える。
【００６７】
このような装置構成において、まずラケットフレームの吊り下げ台４４に紐４５を用いてラケットフレーム１を吊り下げる。紐４５はラケットフレーム１のグリップ部側に接続される。この結果、ラケットフレーム１は軸方向（図７の上下方向）における移動が主に制限され、その他の方向においてはほぼ自由に移動・回転できる。そして、ラケットフレーム１のグリップ側端部から２００ｍｍの位置に加速度計４６を設置した。この加速度計４６はシグナルコンディショナ４２に接続される。また、ラケットフレーム１を打撃するためのインパルスハンマ４３もシグナルコンディショナ４２に接続される。そして、シグナルコンディショナ４２はＦＦＴアナライザ４１を介してコンピュータ４０に接続される。
【００６８】
また、面内方向での一次曲げ固有振動数を測定する場合には、図８に示すように、グリップ軸に垂直な方向であって、かつラケット面に平行な方向からラケットフレーム１の表面に加速度計４６を設置する。また、インパルスハンマ４３による打撃も、図８の矢印４７、４８に示す方向（グリップ軸に垂直な方向であって、かつラケット面に平行な方向）から行なう。なお、インパルスハンマ４３による打撃位置は、ラケットフレーム１の軸方向において複数箇所設ける。
【００６９】
また、面外方向での一次曲げ固有振動数を測定する場合には、図９に示すように、グリップ軸に垂直な方向であって、かつラケット面に垂直な方向からラケットフレーム１の表面に加速度計４６を設置する。また、インパルスハンマ４３による打撃も、図９の矢印４９に示す方向（グリップ軸に垂直な方向であって、かつラケット面に垂直な方向）から行なう。なお、インパルスハンマ４３による打撃位置は、図８に示した場合と同様に、ラケットフレーム１の軸方向において複数箇所設ける。なお、いずれの場合にもグリップ部には打撃位置を設けない。
【００７０】
このような装置構成において、以下のように測定を行なった。
まずインパルスハンマ４３によってラケットフレーム１の所定の打撃位置を打撃する。そして、この打撃によるラケットフレーム１の振動（変形）の経時変化を、加速度計４６により時系列のデータとして測定する。そして、当該測定結果をＦＦＴアナライザ４１により解析することで、固有振動数を測定した。なお、当該測定結果はコンピュータ４０において表示／記録される。
【００７１】
ここで、インパルスハンマ４３、加速度計４６、シグナルコンディショナ４２、ＴＦＴアナライザ４１については、それぞれＰＣＢ  ＰＩＥＺＯＴＲＯＮＩＣＳ．ＩＮＣ．の型式２０８Ａ０４、ＰＣＢ  ＰＩＥＺＯＴＲＯＮＩＣＳ．ＩＮＣ．の型式３５２Ａ２１、ＰＣＢ  ＰＩＥＺＯＴＲＯＮＩＣＳ．ＩＮＣ．の型式４８３Ａ、株式会社  小野測器の型式ＤＳ−９１１０という装置を用いた。
【００７２】
また、上記ラケットフレームについて、実打試験を行なった。この実打試験では、複数（２０名）の中上級プレーヤ（高校、大学、社会人）を対象にして、実際に、実施例１〜５及び、比較例１〜１４のラケットフレームを用いて実戦に則した試合形式の打撃練習を行い、その際、プレーヤが体感したコントロール性、面安定性、打球感等の評価を行った。また、特にオフセンター位置での打撃時におけるコントロール性能および高い打点でのボールの打撃時でのラケットの安定性については、独立した項目として評価を行なった。上述した試験の結果を以下の表に示す。
【００７３】
（結果）
【００７４】
【表２】
2009261914.tif 000004
【００７５】
表２は、上述した一次曲げ固有振動数の測定結果および振動数比（面外方向での一次曲げ固有振動数／面内方向での一次曲げ固有振動数）の計算結果を示す表である。表２からわかるように、実施例１〜５については当該振動数比が０．８４〜０．９３という数値範囲内に入っており、また面内方向での一次曲げ固有振動数が１２４Ｈｚ以上１３０Ｈｚ以下という数値範囲に入っている。一方、比較例１〜１４の試料については、当該振動数比がほとんど１前後の値となっており、また面内方向での一次曲げ固有振動数はほとんどが１２０Ｈｚ以下となっている。
【００７６】
【表３】
2009261914.tif 000005
【００７７】
表３は、上述した実打試験の結果を閉めす表である。表３からわかるように、実施例１〜５については、いずれも各項目において良好な評価を得た。一方、比較例１〜１４については、個別の項目については部分的に良好な評価を得たものもあったが、特にオフセンター位置での打撃時におけるコントロール性能および高い打点でのボールの打撃時でのラケットの安定性については低い評価であった。
【００７８】
今回開示された実施の形態および実施例はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。
【産業上の利用可能性】
【００７９】
この発明は、ダブルシャフト構造を有するソフトテニス用のラケットフレームに有利に適用される。
【符号の説明】
【００８０】
１，１０１  ラケットフレーム、２  ガット、３，１０３  打球面、４，１０４  打球部、５，１０５  スロート領域、６，１０６  シャフト部、７，１０７  グリップ部、８  境界端部、９  上端部、１０，１１０  分岐点、１１，１１ａ，１１１  ボール、１２  外周縁、１３，１１３  グリップエンド部、１４  ヨーク部、１５  スロート領域フレーム、１６，４７〜４９  矢印、１７  狭幅部、４０  コンピュータ、４１  ＦＦＴアナライザ、４２  シグナルコンディショナ、４３  インパルスハンマ、４４  吊り下げ台、４５  紐、４６  加速度計。
【図１】
2009261914.tif 000006
【図２】
2009261914.tif 000007
【図３】
2009261914.tif 000008
【図４】
2009261914.tif 000009
【図５】
2009261914.tif 000010
【図６】
2009261914.tif 000011
【図７】
2009261914.tif 000012
【図８】
2009261914.tif 000013
【図９】
2009261914.tif 000014
【図１０】
2009261914.tif 000015
【図１１】
2009261914.tif 000016
【図１２】
2009261914.tif 000017
【図１３】
2009261914.tif 000018