(57)【要約】【課題】印刷状態評価用チャート及びその作成方法に関し、各インキ供給ゾーンの絵柄面積率を確実に同一とすることで、隣接するインキ供給ゾーンからのインキの流入出の影響を防止することができるようにする。【解決手段】印刷幅方向に分割されたインキ供給ゾーンＺ1〜Ｚn毎にインキ供給量を調整可能な印刷機による印刷状態を評価するためのチャートであって、前記チャート内で評価用絵柄１１のない余白部に、各インキ供給ゾーンＺ1〜Ｚn毎に絵柄面積率が同一になるようにする面積率調整用絵柄１２を設けるように構成する。【選択図】図１
2009119750.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
印刷幅方向に分割されたインキ供給ゾーン毎にインキ供給量を調整可能な印刷機による印刷状態を評価するためのチャートであって、
前記チャート内で評価用絵柄のない余白部に、前記各インキ供給ゾーン毎に絵柄面積率が同一になるようにする面積率調整用絵柄が設けられている
ことを特徴とする、印刷状態評価用チャート。
【請求項２】
前記評価用絵柄には、複数種類の色調のカラーパッチがタイル状に並べられたカラーチャートが含まれる
ことを特徴とする、請求項１記載の印刷状態評価用チャート。
【請求項３】
前記評価用絵柄には、評価画像が含まれる
ことを特徴とする、請求項１又は２記載の印刷状態評価用チャート。
【請求項４】
前記面積率調整用絵柄は、前記各インキ供給ゾーン毎に前記評価用絵柄では不足する絵柄面積率を補充するインキ転写面積を有するベタ画像又は網点画像である
ことを特徴とする、請求項１〜３のいずれか１項に記載の印刷状態評価用チャート。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか１項に記載の印刷状態評価用チャートを作成する方法であって、
前記チャート内に配置した評価用絵柄の絵柄面積率を前記各インキ供給ゾーン毎に算出する基本絵柄面積率算出工程と、
算出された前記各インキ供給ゾーンの算出絵柄面積率に基づいて目標絵柄面積率を設定する目標絵柄面積率設定工程と、
前記各インキ供給ゾーンの絵柄面積率が、設定された前記目標絵柄面積率となるように、前記目標絵柄面積率と前記算出絵柄面積率とから面積率調整用絵柄の絵柄面積率を算出する調整用絵柄面積率算出工程と、
前記調整用絵柄面積率算出工程で算出された絵柄面積率に基づいて、前記面積率調整用絵柄を前記各インキ供給ゾーン毎に設定し、前記チャート内で前記評価用絵柄のない余白部に、前記各インキ供給ゾーン毎に配置する面積率調整用絵柄配置工程と、を有する
ことを特徴とする、印刷状態評価用チャートの作成方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、印刷特性（印刷色再現特性）の評価等に用いて好適の、印刷状態評価用チャート及びその作成方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
印刷技術において、印刷機やインキや印刷用紙やその他の印刷条件等に応じた印刷特性（印刷色再現特性）を評価したり、或いは、印刷機の調整やインキや印刷用紙等の選定をしたりする際に、通常、規格化された印刷評価用チャートが用いられる。
例えば、オフセット印刷機によりオフセット多色刷り印刷を行なう場合、シアン，マゼンタ，イエロー，ブラック（Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋ）といったプロセスインキ等の各インキ色用の刷版を用意し、各刷版から印刷用紙に段階的に重ね刷りすることで、多色印刷物が得られる。こうした印刷物の発色状態である色再現特性を把握することが印刷を評価する上で必要になり、この場合、多数の色のカラーコントロールパッチ（以下、カラーパッチと呼ぶ）で構成されるカラーチャートが印刷評価用チャートとして用いられる。
【０００３】
このカラーチャートは、通常、様々な色調（つまり、様々な色空間）のカラーパッチがタイル状に並べられたもので、例えば、Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋといった４色印刷においては、Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋの各色について濃度レベルを多段階に設けて各色，各濃度レベルを組み合わせたカラーパッチが並べられる。例えば、Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋの４色に、濃度レベルをそれぞれ５段階に変化させる場合、５の４乗個のカラーパッチが２次元平面上にタイル状に並べられることになる。
【０００４】
このようなカラーチャートに関する技術として、カラーチャートの構成を工夫することにより、インキ供給量の調整を容易に行なうことができるようにした技術が提案されている（特許文献１）。
この技術は、カラーチャートを作る際、元となるデータを作成しやすいことや、印刷されたカラーチャートの取扱いが容易であることから、通常は、隣り合うパッチはＣＭＹＫの網点％のうち１色の網点％だけが異なる近い色であるようにチャートを構成することによって発生する課題に着目している。
【０００５】
つまり、従来の一般的なカラーチャートは、例えば図６に示すように、ＹとＫの網点面積％を固定し、５×５通りのＣとＭの網点％の組み合わせを１グループにした部分チャートを、５×５通りのＹとＫの網点％の組み合わせで並べることにより構成されている。
この一方で、オフセット印刷機等のインキ供給装置は、印刷幅方向に分割された各領域で別々にインキ供給量を制御できるようになっており、形成される網点のインキの盛り量、すなわちインキ膜厚に影響し、色調再現の安定したオフセット印刷物を得るためにはインキ膜厚が一定となるよう、印刷幅方向に分割された各インキ供給ゾーン毎にインキ供給量を調整することが必要となる。
【０００６】
しかし、従来の一般的なカラーチャートを印刷する場合、チャートの部分によって、薄い色を印刷する部分（インキ消費量の少ない部分）と濃い色を印刷する部分（インキ消費量の多い部分）ができることによりインキ消費量に偏りができるため、印刷機オペレータは、各インキキーの開度を調節することによってインキ膜厚が一定となるようにする必要がある。
【０００７】
特に、カラーチャートは印刷機の印刷特性を評価するために印刷するものであるから、その調整は正確なものでければ意味が無く、従って一般の印刷物の場合より慎重に厳密に行う必要があり、印刷幅方向に並んだ複数のインキキーの開度を、印刷物に応じて適切に調整する作業は、熟練を要する面倒な作業であった。
これに対して、特許文献１には、多数の異なる色のパッチをタイル状に並べて形成される印刷評価用カラーチャートについて、ある位置に配置すべきカラーパッチを決める際に、その位置に隣接する既に配置されたカラーパッチのインキ消費量と予め定めたインキ消費量の基準値との差と、適当に定めた誤差拡散マトリクスに従って、対象とする位置に配置すべきカラーパッチのインキ消費量の修正基準値を計算し、これに最も近い色を有するまだ配置されていないカラーパッチを選択してその位置に配置し、この手順を繰り返してカラーチャートを設計又は作成することが提案されている。これにより、インキ消費量が印刷幅方向に偏りなく分布されるようになる。
【０００８】
また、カラーチャートに関する他の技術として、カラーチャートの構成を工夫することにより、カラーチャートが安定した色で印刷されるようにする技術が提案されている（特許文献２）。
この技術は、カラーチャートや評価画像が印刷される際に色の揺らぎ（色が不安定になること）が生じて、そのカラーチャートや評価画像を用いて作成される印刷プロファイルの精度が低くなり、印刷物上での色再現性も悪くなることがあり、これを解決するために、印刷物上のカラーチャートや評価画像の周りの余白を埋める捨て画像を配置している。カラーチャートや評価画像の周りの余白が埋められることにより、インクの消費と供給が安定してインクの流れが安定し、カラーチャート印刷物の色も安定する。
【０００９】
また、特許文献２には、画線率調整用捨てベタを、カラーチャート印刷物に対し横方向いっぱいに広がるように設け、その捨てベタ画像の印刷方向の幅は、画線率を調整するように決められる技術も記載されている。つまり、カラーチャート印刷物を印刷方向に平行に分割した複数の領域について、上述したカラーチャートと評価画像による画線率が、ＣＭＹＫ４色それぞれの版について算出される。そして、各領域における各版について算出された各画線率と所定の目標画線率とが比較され、算出された画線率が目標画線率に対して不足している場合には、不足分が算出される。そして、その不足分を補うように、画線率調整用捨てベタの幅が求められる。
【特許文献１】特開２００２−３６１９９９号公報
【特許文献２】特開２００３−２３１３４０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
しかしながら、特許文献１記載の技術の場合、カラーチャートのカラーパッチを新たに決めることが必要であり、このようなカラーチャートの設計又は作成は必ずしも容易ではなく、カラーパッチの並びによっては印刷評価作業にも支障を及ぼしかねない。また、インキ消費量の修正基準値に最も近い色を有するカラーパッチを選定しても、インキ消費量を印刷幅方向で高精度に均一にできるとは限らない。さらに、カラーパッチで構成されるカラーチャートのみに適用できるもので、評価画像には適用できない。
【００１１】
また、特許文献２記載の技術の場合、インキを所定の印刷幅単位で供給する印刷機を想定したものではなく、画線率調整用捨てベタを用いて画線率を調整するに際し、カラーチャート印刷物を印刷方向に平行にどのように複数の領域に分割するかは不明である。したがって、インキ消費量を印刷幅方向で高精度に均一にできるとは限らない。
インキ消費量が印刷幅方向で均一でないと、つまり、インキ供給ゾーン毎にインキ消費量が異なると、隣接するインキ供給ゾーンからのインキの流入や流出の影響が出て、インキ膜厚を一定にすることができず、印刷されたチャートが適切なものにならないおそれがある。
【００１２】
本発明はこのような課題に鑑み案出されたもので、各インキ供給ゾーンの絵柄面積率を確実に同一とすることで、隣接するインキ供給ゾーンからのインキの流入出の影響を防止することができるようにした、印刷状態評価用チャート及びその作成方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
上記目的を達成するために、本発明の印刷状態評価用チャート（請求項１）は、印刷幅方向に分割されたインキ供給ゾーン毎にインキ供給量を調整可能な印刷機による印刷状態を評価するためのチャートであって、前記チャート内で評価用絵柄のない余白部に、前記各インキ供給ゾーン毎に絵柄面積率が同一になるようにする面積率調整用絵柄が設けられていることを特徴としている。
【００１４】
前記評価用絵柄には、複数種類の色調のカラーパッチがタイル状に並べられたカラーチャートが含まれることが好ましい（請求項２）。
前記評価用絵柄には、評価画像が含まれることが好ましい（請求項３）。
前記面積率調整用絵柄は、前記各インキ供給ゾーン毎に前記評価用絵柄では不足する絵柄面積率を補充するインキ転写面積を有するベタ画像又は網点画像であることが好ましい（請求項４）。
【００１５】
また、本発明の印刷状態評価用チャートの作成方法（請求項５）は、請求項１〜４のいずれか１項に記載の印刷状態評価用チャートを作成する方法であって、前記チャート内に配置した評価用絵柄の絵柄面積率を前記各インキ供給ゾーン毎に算出する基本絵柄面積率算出工程と、算出された前記各インキ供給ゾーンの算出絵柄面積率に基づいて目標絵柄面積率を設定する目標絵柄面積率設定工程と、前記各インキ供給ゾーンの絵柄面積率が、設定された前記目標絵柄面積率となるように、前記目標絵柄面積率と前記算出絵柄面積率とから面積率調整用絵柄の絵柄面積率を算出する調整用絵柄面積率算出工程と、前記調整用絵柄面積率算出工程で算出された絵柄面積率に基づいて、前記面積率調整用絵柄を前記各インキ供給ゾーン毎に設定し、前記チャート内で前記評価用絵柄のない余白部に、前記各インキ供給ゾーン毎に配置する面積率調整用絵柄配置工程と、を有することを特徴としている。
【発明の効果】
【００１６】
本発明の印刷状態評価用チャートによれば、本発明の印刷状態評価用チャートの作成方法のように、極めてシンプルな構成で作成することができ、しかも、各インキ供給ゾーン毎に絵柄面積率が確実に同一になるようにすることができる。このため、インキ消費量が印刷幅方向で均一になり、隣接するインキ供給ゾーンからのインキの流入や流出が防止され、インキ膜厚を一定にすることができ、印刷状態評価用チャートを適切に印刷することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
以下、図面により、本発明の実施の形態について説明する。
図１〜図５は本発明の一実施形態に係る印刷状態評価用チャート及び印刷機を示すもので、図１はその刷状態評価用チャートの模式図、図２，図３はその刷状態評価用チャートの具体的構成例を示す図、図４,図５はその印刷機のインキ供給部を示す模式的構成図である。
【００１８】
まず、本印刷状態評価用チャートを適用する印刷機について説明する。
＜適用対象の印刷機＞
本チャートの適用対象の印刷機は、例えばオフセット印刷機のように、刷版を版胴に装着し、インキローラ群を通じて刷版にインキを供給して印刷を行なう印刷機であり、印刷幅方向に区分された複数の領域（インキ供給ゾーン、以下、キーゾーンとも言う）単位でインキ供給を制御しうるものである。ここでは、適用対象の印刷機をオフセット印刷機とする。
【００１９】
本印刷機のインキ供給部は、図４に模式的に示すように、インキキー２１、インキ元ローラ２２、側版２３（図５参照）、インキ移しローラ２４、インキ練りローラ群２５、揺動ローラ２６、印刷時に版胴２０の刷版２０Ａに接触する複数（ここでは、３本）のインキ着けローラ２７、及びインキキー２１，インキ元ローラ２２，側版２３により囲繞されて構成されたインキ壷２８を備えている。
【００２０】
そして、インキキー２１とインキ元ローラ２２との隙間Ｇを通じて、インキ元ローラ２２の周面にインキが供給され、この供給されたインキが、さらに、インキ移しローラ２４、インキ練りローラ群２５、揺動ローラ２６、インキ着けローラ２７を介して刷版２０Ａへ供給される。また、刷版２０Ａへは、湿し水供給装置２９によって湿し水も供給される。
【００２１】
インキ元ローラ２２の周面に供給されるインキの量（インキ供給量）は、インキキー２１のインキ元ローラ２２との隙間（以下、インキキー開度と呼ぶ）Ｇに対応したものになるため、このインキキー開度Ｇを制御することにより刷版２０Ａへのインキ供給量を制御することができる。
インキキー２１は、図５に示すように、印刷幅（印刷用紙の幅方向）に複数並んで配置され、それぞれを個別にインキキー開度Ｇを調整できるようになっている。各インキキー２１の下方には、インキキー開度Ｇを調節するための機構であるインキキー開度調節装置３０がそれぞれ設けられている。詳細は図示しないが、インキキー開度調節装置３０は、各インキキー２１の先端下面に当接する押上金具をプッシャにより揺動昇降させるようになっており、モータ等のアクチュエータによりプッシャを進退駆動させることで、各インキキー開度Ｇを個別に調整することができるようになっている。なお、アクチュエータは、コントローラ３１によって作動を制御される。
【００２２】
このように、インキ供給部では、インキキー２１を個別に駆動することにより、インキキー２１の幅単位をインキ供給ゾーンとして、インキ供給量を印刷幅方向に区分して制御できるようになっている。
なお、インキ供給量を印刷幅方向に区分されたインキ供給ゾーン毎に制御しうるインキ供給方式としては、このようなインキキー方式に限定されるものではなく、例えば、デジタルポンプ方式のものなど、種々の方式のものを適用しうる。
【００２３】
＜印刷状態評価用チャート＞
次に、本実施形態にかかる印刷状態評価用チャートを説明する。
図１に示すように、本印刷状態評価用チャート１０は、印刷状態評価用チャート本体（評価用絵柄）１１と、チャート１０内でチャート本体１１の印刷されない余白部に配置された、面積率調整用捨網（面積率調整用絵柄）１２とを備えている。チャート本体１１は、例えば図６に示すような、カラーパッチが２次元平面上にタイル状に並べられた、既存の印刷状態評価用チャートを適用することができる。また、面積率調整用捨網１２は、各インキ供給ゾーン毎に絵柄面積率が同一になるようにするために設けられる。
【００２４】
つまり、チャート本体１１を各インキ供給ゾーンＺ1〜Ｚnで区分したときの各インキ供給ゾーンＺ1〜Ｚnでのチャート本体部分１１ａ〜１１ｋの絵柄面積率（画線率ともいう、以下、面積率とも省略する）を算出する。この面積率は、印刷状態評価用チャート全体を各インキ供給ゾーンＺ1〜Ｚn毎に区分して形成される短冊状領域（インキ供給ゾーン幅で印刷状態評価用チャートの上端から下端までの領域）の全面積Ａｚに対するインキを供給する部分の面積Ａｚｐの割合（＝Ａｚｐ／Ａｚ）であり、チャート本体１１の絵柄データから容易に算出することができる。なお、面積Ａｚｐとは、実際にインキが転写される実面積（インキ転写面積）であり、各インキ転写部にその部分の網点面積率を乗算した面積となる。
【００２５】
図１に示す例では、チャート本体１１はインキ供給ゾーンＺ1〜Ｚnの両端のゾーンＺ1，Ｚnを除いて設けられており、ここで、インキ供給ゾーンＺ2に対応するチャート本体部分１１ａの面積率が１０％、インキ供給ゾーンＺ3に対応するチャート本体部分１１ｂの面積率が３０％、インキ供給ゾーンＺ4に対応するチャート本体部分１１ｃの面積率が２０％、インキ供給ゾーンＺ5に対応するチャート本体部分１１ｄの面積率が２５％、インキ供給ゾーンＺ6に対応するチャート本体部分１１ｅの面積率が１５％、・・・、インキ供給ゾーンＺn-1に対応するチャート本体部分１１ｋの面積率が５％、であるものとする。
【００２６】
ここで、各チャート本体部分１１ａ〜１１ｋの面積率に基づいて、インキ供給ゾーンＺ2〜Ｚn-1の目標絵柄面積率を設定する。この目標絵柄面積率ＲＴは、各インキ供給ゾーンＺ2〜Ｚn-1において、後述する面積率調整用捨網部分１２ａ〜１２ｋの網点の面積率との合計の絵柄面積率となることから、合計面積率とも呼ぶ。この目標絵柄面積率（合計面積率）ＲＴは、各チャート本体部分１１ａ〜１１ｋの最大値以上とすることは当然であるが、この条件下でインキ供給がより安定する絵柄面積率を採用することが好ましい。
【００２７】
ここでは、全てのインキ供給ゾーンＺ1〜Ｚnの中でチャート本体部分の面積率が最も高い箇所が、３０％であるものとする。この場合、目標絵柄面積率ＲＴは、３０％とすることもできるが、インキ供給がより安定する絵柄面積率として４０％採用することとしている。
面積率調整用捨網（面積率調整用絵柄）１２は、各チャート本体部分１１ａ〜１１ｋと対応するように、面積率調整用捨網部分１２ａ〜１２ｋに区分され、各捨網部分１２ａ〜１２ｋは、目標絵柄面積率ＲＴ（ここでは、４０％）に対する各チャート本体部分１１ａ〜１１ｋの面積率の不足分を補うように、つまり、インキ供給ゾーンＺ1〜Ｚnにおいて、各チャート本体部分１１ａ〜１１ｋと加算した全体の絵柄面積率（合計面積率）が目標絵柄面積率ＲＴとなるように、捨網部分１２ａ〜１２ｋの各絵柄面積率を設定する。
【００２８】
図１に示す例では、インキ供給ゾーンＺ2では、チャート本体部分１１ａの面積率が１０％なので捨網部分１２ａの面積率を３０％とし、インキ供給ゾーンＺ3では、チャート本体部分１１ｂの面積率が３０％なので捨網部分１２ｂの面積率を３０％とし、インキ供給ゾーンＺ4では、チャート本体部分１１ｃの面積率が２０％なので捨網部分１２ｃの面積率を２０％とし、インキ供給ゾーンＺ5では、チャート本体部分１１ｄの面積率が２５％なので捨網部分１２ｄの面積率を１５％とし、インキ供給ゾーンＺ6では、チャート本体部分１１ｅの面積率が１５％なので捨網部分１２ｅの面積率を２５％とし、・・・、インキ供給ゾーンＺn-1では、チャート本体部分１１ｋの面積率が５％なので捨網部分１２ｋの面積率を３５％としている。
【００２９】
また、本実施形態では、捨網部分１２ａ〜１２ｋの網点面積率の設定により絵柄面積率を操作している。例えば、各捨網部分１２ａ〜１２ｋの印刷方向領域が、印刷状態評価用チャートの印刷方向領域（チャート１０の上端から下端までの領域）の４０％を占めるものとすれば、捨網部分の網点面積率を１００％（つまり、ベタ塗り）とすると、捨網部分における実面積（インキ転写面積）の短冊状領域に占める割合（つまり、面積率）は４０％となり、捨網部分の網点面積率を５０％とすると捨網部分の面積率は２０％［＝４０（％）×０．５］となり、捨網部分の網点面積率を２５％とすると捨網部分の面積率は１０％［＝４０（％）×０．２５］となる。
【００３０】
なお、チャート本体（評価用絵柄）１１には、例えば図２に示すように、カラーパッチが２次元平面上にタイル状に並べられた、既存の印刷状態評価用チャートを適用することができるほか、例えば図３に示すように、写真或いは絵を用いた印刷状態評価用チャートを適用することもできる。
もちろん、このような面積率調整用捨網（面積率調整用絵柄）１２は、各インキ色の絵柄データに応じてインキ色毎に設定される。
【００３１】
＜作用及び効果＞
本発明の一実施形態にかかる印刷状態評価用チャートは上述のように構成されているので、既存のさまざまな印刷状態評価用チャートをそのまま適用しながら、各インキ供給ゾーンＺ2〜Ｚn-1毎に絵柄面積率が確実に同一になるように設定することができる。換言すれば、インキキーゾーン毎Ｚ2〜Ｚn-1に絵柄面積率の山谷がなくなる。
【００３２】
特に、図３に示すように、写真或いは絵を用いた印刷状態評価用チャートにも何ら支障なく適用することができ、絵柄面積率が確実に同一になるように設定することができる。
したがって、インキ消費量が印刷幅方向で均一になり、隣接するインキ供給ゾーンからのインキの流入や流出が防止され、チャート本体１１を印刷するためのインキ膜厚を一定にすることができ、印刷状態評価用チャートを適切に印刷することができる。
【００３３】
また、目標絵柄面積率ＲＴを、インキ供給がより安定する絵柄面積率としているので、印刷状態評価用チャートを適切に印刷する上でより有利である。
なお、本実施形態では、捨網部分１２ａ〜１２ｋの網点面積率の設定により絵柄面積率を操作しているが、捨網部分１２ａ〜１２ｋに替えて、ベタ塗り印刷の印刷面積を調整することにより、絵柄面積率を操作してもよい。ただし、網点面積率の設定により絵柄面積率を操作した方が、印刷方向（図１〜図３中、上下方向）のインキ転写量の急変が少なく、インキ供給がより安定し、印刷状態評価用チャートを適切に印刷する上で有利である。
【００３４】
なお、一般に、印刷用紙の外周の枠部分にインキを塗布しないため、本実施形態でも、同様に印刷状態評価用チャートの外周の枠部分にはインキを塗布しておらず、特に、両端のインキキーゾーンＺ1，Ｚnには、印刷状態評価用チャート本体（評価用絵柄）１１も面積率調整用捨網（面積率調整用絵柄）１２も配置されていない構成になっている。
しかし、この場合、インキキーゾーンＺ2からインキキーゾーンＺ1への、及び、インキキーゾーンＺn-1からインキキーゾーンＺnへのインキの流出による、インキキーゾーンＺ1，Ｚn-1のインキ供給量の低下のおそれが考えられ、これを考慮して、チャート本体１１及び捨網１２を配置することがより好ましい。
【００３５】
例えば、上記実施形態と同様に、図１に示すインキキーゾーンＺ2〜Ｚn-1の範囲に捨網１２を印刷し、チャート本体１１については、捨網１２を印刷された領域のうちの両端のインキキーゾーンＺ2，Ｚn-1を除いた、インキキーゾーンＺ3〜Ｚn-2の範囲に限定して印刷するようにすれば、チャート本体１１の一端のインキキーゾーンＺ3の領域では、インキキーゾーンＺ2の捨網部分１２ａによってインキキーゾーンＺ3からインキキーゾーンＺ2へのインキの流出が抑制され、チャート本体１１の他端のインキキーゾーンＺn-2の領域では、インキキーゾーンＺnー1の捨網部分１２ｋによってインキキーゾーンＺn-2からインキキーゾーンＺn-1へのインキの流出が抑制される。
【００３６】
あるいは、上記実施形態と同様に、図１に示すインキキーゾーンＺ2〜Ｚn-1の範囲にチャート本体１１を印刷し、捨網１２については、両端のインキキーゾーンＺ1，Ｚnにも捨網１２を設けることによっても、チャート本体１１の端部（インキキーゾーンＺ2，Ｚn-1）からの外側へのインキ流出を抑制することができる。
もちろん、この場合も、インキキーゾーンＺ1，Ｚnにおいて、チャート１０の左端或いは右端に達しない範囲で捨網１２を設けることが必要であり、捨網１２の面積率は、この端部のインキを転写しない印刷幅領域を除いた短冊状面積に対する捨網１２のインキ転写面積（実面積）とする。例えば、上記実施形態で説明したように、目標絵柄面積率ＲＴが４０％で、各捨網部分の印刷方向領域が、印刷状態評価用チャートの印刷方向領域の４０％を占めるものとすれば、捨網部分の網点面積率を１００％（つまり、ベタ塗り）とすると、インキキーゾーンＺ1，Ｚnの捨網部分におけるインキ転写面積（実面積）の短冊状領域に占める割合（面積率）も４０％となり、目標絵柄面積率を実現できる。
【００３７】
＜その他＞
以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明はかかる実施形態に限定されることなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更して実施しうるものである。
【００３８】
例えば、上記実施形態では、適用する印刷機としてオフセット印刷機を例に説明したが、適用しうる印刷機はこれに限るものではなく、少なくとも印刷幅方向に分割されたインキ供給ゾーン毎にインキ供給量を調整可能な印刷機であれば適用しうる。
【図面の簡単な説明】
【００３９】
【図１】本発明の一実施形態にかかる印刷状態評価用チャートの構成を示す模式図である。
【図２】本発明の一実施形態にかかる印刷状態評価用チャートの具体的構成例を示す図である。
【図３】本発明の一実施形態にかかる印刷状態評価用チャートの具体的構成例を示す図である。
【図４】本発明の一実施形態にかかる印刷状態評価用チャートを適用する印刷機のインキ供給部を示す模式的な側面図である。
【図５】本発明の一実施形態にかかる印刷状態評価用チャートを適用する印刷機のインキ供給部を示す、図４のＡ方向矢視図である。
【図６】従来の印刷状態評価用チャートの構成例を示す模式図である。
【符号の説明】
【００４０】
１０  印刷状態評価用チャート
１１  印刷状態評価用チャート本体（評価用絵柄）
１１ａ〜１１ｋ  チャート本体部分絵柄面積率（画線率、面積率）
１２  面積率調整用捨網（面積率調整用絵柄）
１２ａ〜１２ｋ  面積率調整用捨網部分
２０  版胴
２０Ａ  刷版
２１  インキキー
２２  インキ元ローラ
２３  側版
２４  インキ移しローラ
２５  インキ練りローラ群
２６  揺動ローラ
２７  インキ着けローラ
２８  インキ壷
２９  湿し水供給装置
３０  インキキー開度調節装置
３１  コントローラ
Ｚ1〜Ｚn  インキ供給ゾーン
【図１】
2009119750.tif 000003
【図４】
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【図５】
2009119750.tif 000005
【図６】
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【図２】
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【図３】
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