(57)【要約】【課題】容易に短い時間で鉄筋の探査を行うことが可能である鉄筋探査装置を提供する。【解決手段】レーダ電波の送信用アンテナ及び受信用アンテナを備えたアンテナユニット１０を備え、これら送信用アンテナ及び受信用アンテナが、いずれも円偏波のスパイラルアンテナであり、かつ、送信用アンテナと受信用アンテナとが、互いに逆方向に旋回したパターンに形成されている鉄筋探査装置１を構成する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
レーダ電波の送信用アンテナ及び受信用アンテナを備えたアンテナユニットを備え、
前記送信用アンテナ及び前記受信用アンテナが、いずれも円偏波のスパイラルアンテナであり、かつ、前記送信用アンテナと前記受信用アンテナとが、互いに逆方向に旋回したパターンに形成されている
ことを特徴とする鉄筋探査装置。
【請求項２】
前記アンテナユニットを第１の直線方向に移動させる手段と、前記アンテナユニットを第１の直線方向に垂直な第２の直線方向に移動させる手段とをさらに備えたことを特徴とする請求項１に記載の鉄筋探査装置。
【請求項３】
前記送信用アンテナと前記受信用アンテナとが、前記スパイラルアンテナの中心軸の方向に重ね合わせて配置されていることを特徴とする請求項１に記載の鉄筋探査装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、コンクリート構造物等の内部にある鉄筋の配置状況の探査に好適な鉄筋探査装置に係わる。
【背景技術】
【０００２】
レーダ電波を用いて、地中の物質や壁面内の鉄筋を探査する探査装置が提案されている（例えば、特許文献１〜特許文献３参照。）。
【０００３】
このような探査装置では、送信アンテナ及び受信アンテナを具備しており、送信アンテナからレーダ電波を送信して、反射により戻ってきたレーダ電波を、受信アンテナによって受信する構成となっている。
【０００４】
【特許文献１】特開平１０−４８３４８号公報
【特許文献２】特開２００３−９８６２３号公報
【特許文献３】特開２００２−７６７３９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、従来提案されている探査装置の構成を、壁面内の鉄筋を探査する探査装置に使用した場合、以下に挙げるような課題を生じていた。
【０００６】
従来の構成では、レーダ電波の送信アンテナ及び受信アンテナとして、ボウタイアンテナ等のように、直線偏波のアンテナを用いていた。
そのため、鉄筋が垂直方向の場合には、垂直偏波となる方向に探査装置を配置して、また鉄筋が水平方向の場合には、水平偏波となる方向に探査装置を配置して、それぞれ探査する必要があった。
従って、鉄筋の構造が垂直部材と水平部材とが混在している場合には、垂直方向と水平方向の合計２度の走査が必要となる。
【０００７】
上述した問題の解決のために、本発明においては、容易に短い時間で鉄筋の探査を行うことが可能である鉄筋探査装置を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の鉄筋探査装置は、レーダ電波の送信用アンテナ及び受信用アンテナを備えたアンテナユニットを備え、これら送信用アンテナ及び受信用アンテナが、いずれも円偏波のスパイラルアンテナであり、かつ、送信用アンテナと受信用アンテナとが、互いに逆方向に旋回したパターンに形成されているものである。
【発明の効果】
【０００９】
上述の本発明の鉄筋探査装置によれば、送信用アンテナと受信用アンテナに、それぞれ互いに逆方向に旋回したパターンの円偏波のスパイラルアンテナを用いることにより、鉄筋の向きに関係なく一定の反射波のレベルで受信信号が得られる。例えば、鉄筋が水平方向及び垂直方向に対して斜めに配置されているような場合でも、受信信号を得て、鉄筋の検出を行うことができる。
これにより、従来の直線偏波のアンテナを用いた探査装置のように、鉄筋の向きに合わせて探査装置を走査させる必要がなく、容易に短い時間で探査を行うことができる。
また、鉄筋の構造が水平部材と垂直部材とが混在している場合でも、複数回の走査を行う必要がなく、１回の走査で水平部材及び垂直部材を検出することが可能になる。
【００１０】
そして、さらに、アンテナユニットを第１の直線方向に移動させる手段と、アンテナユニットを第１の直線方向に垂直な第２の直線方向に移動させる手段とを備えた構成としたときには、アンテナユニットを第１の直線方向及び第２の直線方向（例えば、水平方向と垂直方向）に移動させて、平面走査を行うことができる。
このとき、アンテナユニットの受信用アンテナが円偏波のスパイラルアンテナを用いていることにより、鉄筋の向きに関係なく受信信号が得られるので、１回の平面走査で走査した領域内の任意の向きの鉄筋の検出を行うことが可能になる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
本発明の一実施の形態として、鉄筋探査装置の概略構成図（斜視図）を、図１に示す。
この鉄筋探査装置１は、壁面１００等のコンクリート構造物の内部の鉄筋を探査するための装置であり、レーダ電波の送信用アンテナ及び受信用アンテナを有するアンテナユニット１０と、このアンテナユニット１０を直線方向（図１では垂直方向Ｙ）に移動させるためのガイドレール５と、枠状部材２及び板状部材３、並びに、車輪４とを備えてなる。
【００１２】
枠状部材２は、２枚の板状部材３を接続している。
車輪４は、各板状部材３に２個ずつ設けられており、矢印で示すように回転することにより、装置１全体を図中水平方向Ｘに移動させることができる。
なお、図示しないが、アンテナユニット１０の移動や車輪４の回転のための駆動を行う駆動部（モータや歯車等）や、アンテナユニット１０に電圧を供給したり、アンテナユニット１０と装置１の外部との間で信号のやり取りを行ったりするための構成（制御回路等）も設けられている。
【００１３】
そして、図示しないが、図１の鉄筋探査装置１を、パーソナルコンピュータ等と接続して、信号をやり取りすることにより、アンテナユニット１０の受信用アンテナで検出した信号を処理して、壁面１００の内部の鉄筋の位置を検出し、パーソナルコンピュータの画面に表示する。
このとき、例えば、鉄筋の位置を２次元平面状に映像化して、パーソナルコンピュータの画面に表示することにより、操作者が容易に鉄筋の位置を知ることができる。
【００１４】
また、図１のアンテナユニット１０の斜視図を、図２に示す。
アンテナユニット１０は、図１及び図２に示すように、送信用のアンテナ及び受信用のアンテナがそれぞれ収納された、２個の円筒形状のアンテナボックス１１，１２と、アンテナボックス１１，１２を取り付けて、ガイドレール５に沿って移動させるための部材１３とから構成される。
アンテナボックス１１，１２の内部には、送信用アンテナ又は受信用アンテナと、アンテナに給電させるための電子部品（バラン等）と、アンテナからの不要な電波（壁面１００とは反対側に向かう電波等）を吸収する電波吸収材とが収納されている。
【００１５】
アンテナボックス１１，１２の内部に設ける送信用アンテナ又は受信用アンテナは、いずれも円偏波のスパイラルアンテナとする。
また、送信用アンテナと受信用アンテナとが、互いに逆方向に旋回したパターンに形成されている。
【００１６】
このような送信用アンテナ及び受信用アンテナに用いるスパイラルアンテナの一形態の平面図を、図３に示す。
図３Ａに示すスパイラルアンテナ２１は、円形の非磁性の基板２３、例えばプラスチック製基板に、中心部から左回りで広がるように、２本の導体パターン２４，２５が形成されている。
図３Ｂに示すスパイラルアンテナ２２は、同様の円形の非磁性の基板２３に、中心部から右回りで広がるように、２本の導体パターン２６，２７が形成されている。
このように、基板２３に導体パターン２４及び２５，２６及び２７を形成して、スパイラルアンテナ２１，２２とすることにより、円偏波のスパイラルアンテナを薄く形成することができる。
【００１７】
そして、図３に示したような、左回りのスパイラルアンテナ２１及び右回りのスパイラルアンテナ２２を用いて、アンテナユニット１０の送信用アンテナ及び受信用アンテナを構成する。これにより、送信用アンテナから円偏波のレーダ電磁波を送信し、鉄筋等で反射した円偏波のレーダ電磁波を受信用アンテナで受信することができる。このとき、鉄筋等で反射した円偏波は送信した円偏波とは逆旋回になる。
【００１８】
送信用アンテナ及び受信用アンテナの組み合わせの模式図を、図４に示す。図４では、スパイラルを単純化して半円で表示している。
この場合、受信側の受信用アンテナＲに、図３Ａに示した左回りのスパイラルアンテナ２１を使用して、送信側の送信用アンテナＳに、図３Ｂに示した右回りのスパイラルアンテナ２２を使用している。即ち、送信用アンテナＳと受信用アンテナＲとで、互いに逆向きの旋回パターンに形成された、円偏波のスパイラルアンテナ２１及び２２を用いている。
それぞれのスパイラルアンテナ２１，２２の導体パターン２４と２５，２６と２７の中心部には、バラン２８が接続され、給電や信号検出を行っている。アンテナの右回り、左回りは、バラン２８に接続された中心部の端子側から、外側の自由端側への向きで考えている。
【００１９】
図４に示すように、送信用アンテナＳに右回り円偏波のスパイラルアンテナ２２を用い、受信用アンテナＲに左回り円偏波のスパイラルアンテナ２１を用いることにより、送信した円偏波とは逆旋回である、鉄筋からの反射波を受信用アンテナＲで検出することができる。また、互いに逆向きの旋回パターンのスパイラルアンテナ２１，２２を用いているので、送信用アンテナＳと受信用アンテナＲとの間で干渉を生じない。
そして、送信用アンテナＳ及び受信用アンテナＲに、円偏波のスパイラルアンテナ２１，２２を使用していることにより、鉄筋の向きに関係なく一定の反射波レベルで受信信号が得られる。
【００２０】
なお、図４とは逆に、送信用アンテナに左回り円偏波のスパイラルアンテナを用いて、受信用アンテナに右回り円偏波のスパイラルアンテナを用いても構わない。
【００２１】
次に、送信用アンテナＳ及び受信用アンテナＲに対して、給電や信号検出を行うための、制御回路の構成例のブロック図を、図５に示す。
図５のブロック図に示すように、この制御回路４０は、トリガ信号発生器４１、送信パルス発生器４２、遅延トリガ発生器４３、サンプリングパルス発生器４４、サンプルホールド（Ｓ／Ｈ）回路４５、ＲＦアンプ４６、ローパスフィルタ（ＬＰＦ）４７、ビデオ信号増幅器４８の各回路を備えている。
【００２２】
トリガ信号発生器４１で発生させたトリガ信号Ｐは、送信パルス発生器４２及び遅延トリガ発生器４３に送られる。送信パルス発生器４２では、トリガ信号Ｐを利用して、送信パルスＰ１を作成して、出力端子Ｔ１を通じて出力する。出力された送信パルスＰ１は、アンテナユニット１０の送信用アンテナＳに供給される。
また、遅延トリガ発生器４３及びサンプリングパルス発生器４４により、トリガ信号Ｐを利用して、サンプリングパルスＰ２を作成する。サンプリングパルスＰ２は、サンプルホールド回路４５に供給される。
アンテナユニット１０の受信用アンテナＲで受信した受信信号は、入力端子Ｔ２を通じて、制御回路４０に入力される。そして、ＲＦアンプ４６で増幅されて、サンプルホールド回路４５に供給される。
サンプルホールド回路４５では、サンプリングパルスＰ２を使用して、受信信号をサンプリングする。そして、サンプリングした受信信号は、ローパスフィルタ４７、ビデオ信号増幅器４８を経て、信号出力端子Ｔ３を通じて外部に出力される。
【００２３】
図５の送信パルスＰ１及びサンプリングパルスＰ２の波形を、それぞれ、図６Ａ及び図６Ｂに示す。図６Ａ及び図６Ｂは一周期の波形を示している。
図６Ａに示す送信パルスＰ１は、正弦波形となっている。図６Ｂに示すサンプリングパルスＰ２は、正電圧部分のみの短いパルスとなっている。
なお、送信パルスＰ１とサンプリングパルスＰ２には、図６Ａ及び図６Ｂにそれぞれ示した波形に限らず、様々な波形が使用可能である。例えば、送信パルスＰ１に、正電圧或いは負電圧のみのパルスを用いることも可能である。例えば、サンプリングパルスＰ２に、正弦波形を用いることも可能である。
また、サンプリングの前後の受信信号の波形を、図７Ａ及び図７Ｂに示す。
図７Ａに示すサンプリング前の受信信号は、ｎｓ（ナノ秒）オーダーとなっている。最初の強い波形は、壁面１００の表面で反射した信号Ｓ１１であり、後の少し小さい波形は、鉄筋による反射信号（エコー）Ｓ１２である。
図７Ｂに示すサンプリング後の受信信号は、ｍｓ（ミリ秒）オーダーに変換されている。図７Ａと同様に、壁面１００の表面で反射した信号Ｓ２１と、鉄筋による反射信号Ｓ２２とを有している。
【００２４】
図５に示した制御回路４０は、鉄筋探査装置１の内部（例えば、アンテナユニット１０の部材１３の中や主面上）に設けられる、或いは、鉄筋探査装置１に配線等で接続される。
【００２５】
また、アンテナユニット１０をガイドレール５に沿って走行させ、車輪４を回転させることにより、壁面１００の表面を、高速に２次元平面状に走査（平面走査）することができる。
平面走査の手法としては、図８Ａに模式的に示すようなステップ状走査や、図８Ｂに模式的に示すような連続的走査が挙げられる。
図８Ａに示すステップ状走査を行うには、アンテナユニット１０がガイドレール５の端部に来たときに、車輪４を回転させて、装置１全体の位置を水平方向Ｘに移動させる。
図８Ｂに示す連続的走査を行うには、アンテナユニット１０をガイドレール５に沿って走査させると同時に、車輪４を回転させて、装置１全体の位置を水平方向Ｘに移動させる。
【００２６】
直線偏波のアンテナを用いた鉄筋探査装置では、鉄筋の構造が垂直部材と水平部材とが混在している場合には、主走査方向をそれぞれ垂直方向と水平方向とした、合計２回の平面走査が必要となる。また、垂直方向及び水平方向に対して斜め方向の部材がある場合には、その方向に沿って走査しないと、検出ができない。
【００２７】
これに対して、図１に示した鉄筋探査装置１のような、本発明の鉄筋探査装置では、送信用及び受信用アンテナとして円偏波のスパイラルアンテナを用いているので、１回の平面走査で、垂直部材及び水平部材を共に検出することができる。また、垂直方向及び水平方向に対して斜め方向の部材がある場合でも、１回の平面走査で、走査した領域内に存在する鉄筋の検出を行うことができる。
これにより、走査に要する時間を短くすることができる。
【００２８】
なお、スパイラルアンテナの他にも、ターンスタイルアンテナ、ヘリカルアンテナ等の円偏波のアンテナが考えられるが、スパイラルアンテナが最も効率が良い。そして、スパイラルアンテナは、アンテナの大きさや帯域幅や形状等の要求される仕様を満足する。
【００２９】
上述の実施の形態の鉄筋探査装置１では、アンテナユニット１０の２個のアンテナボックス１１，１２を、ガイドレール５に沿った主走査方向に対して垂直な方向に２個並べていた。
この場合、アンテナユニット１０の横幅が大きくなるが、主走査方向におけるストローク（走査距離）を長くとれる。
上述の実施の形態とは、アンテナユニットのアンテナの配置を変更した変形例を、以下に説明する。
【００３０】
１つの変形例として、図９Ａに平面図を示すように、ガイドレール５に沿った主走査方向に対して平行な方向に、２個のアンテナボックス１１，１２を並べる構成が考えられる。
比較対照として、図１の鉄筋探査装置１の場合の平面図を、図９Ｂに示す。
主走査方向に対して平行な方向に２個のアンテナボックス１１，１２を並べることにより、アンテナユニット１０の横幅を約半分にすることができるため、装置の小型化を図ることができる。これにより、建物の内部の狭い箇所でも探査が可能になる。
なお、主走査方向におけるストロークは、２個のアンテナボックスが並んでいる分減少する。
【００３１】
本発明において、送信アンテナと受信アンテナとは、逆旋であり互いに干渉しないので、壁面や走査面に対して垂直な方向に、送信アンテナと受信アンテナを重ねて配置することも可能である。その場合の変形例を次に示す。
【００３２】
本発明の鉄筋探査装置の他の変形例として、図１０に要部（アンテナユニット部分）の模式的斜視図を示すように、送信用アンテナＳと受信用アンテナＲとを、スパイラルアンテナ２１，２２の中心軸の方向に重ね合わせて配置することが考えられる。
この場合、図１０に示すように、２つのアンテナＳ，Ｒのバラン２８を同じ側（図中左側）に配置している。
【００３３】
なお、この構成において、図１や図９Ａの構成で用いたアンテナボックスをそのまま使用すると、２個のアンテナボックスが場所をとる。そこで、アンテナボックスを使用する場合でも、１個のボックス内に２個のアンテナＳ，Ｒを収納し、電波吸収材は共用とすることが好ましい。
【００３４】
このように２個のアンテナＳ，Ｒを重ね合わせることにより、アンテナの占有する面積を半減できるので、鉄筋探査装置の小型化を図ることができる。
なお、一度に探査できる面積は、図１及び図９Ｂに示した配置よりも小さくなる。
【００３５】
また、図１０に示した構成をさらに発展させて、図１１に示すように、スパイラルアンテナ２１，２２を重ね合わせて、２個のアンテナＳ，Ｒを一体化することも可能である。
図１１に示すように２個のスパイラルアンテナ２１，２２を重ね合わせた場合でも、送信側と受信側のアンテナエレメントが互いに直交しているので、相互の干渉は少なく、それぞれ送信用アンテナＳ及び受信用アンテナＲとして問題なく機能する。
【００３６】
このように２個のアンテナＳ，Ｒを一体化することにより、アンテナユニットの横幅を半減できるので、鉄筋探査装置の小型化を図ることができる。また、主走査方向におけるストロークも長く取れる。
【００３７】
また、図１０に示した構成のように２個のアンテナＳ，Ｒを重ね合わせたり、図１１に示した構成のように２個のアンテナＳ，Ｒを一体化したりすると、反射波の向きが探査対象構造物の表面（壁面、床面、天井面等）に対して略垂直となるため、信号検出の位置精度を高めたり、検出される信号強度を高めたりすることも可能であると考えられる。
【００３８】
ここで、図１に示した構成の反射波の向きと、図１０に示した構成及び図１１に示した構成の反射波の向きとを比較して、それぞれ図１２Ａ及び図１２Ｂに示す。
図１に示した構成では、図１２Ａに示すように、送信用アンテナＳからの電磁波が、壁面に入射角θで入射して、反射角θで反射されて、受信用アンテナＲに到達する。壁面の内部の鉄筋等で反射される際も、同様である。
図１０や図１１に示した各構成では、図１２Ｂに示すように、送信用アンテナＳからの電磁波が、壁面にほぼ垂直に入射して、反射されて壁面にほぼ垂直に進み、受信用アンテナＲに到達する。壁面の内部の鉄筋等で反射される際も、同様である。
このように、壁面や鉄筋等に垂直に入射して、同じ方向に反射されるので、図１２Ａに示すように斜めに反射される場合と比較して、例えば内部の鉄筋等を、より高い位置精度で検出することが可能になる。
【００３９】
ここで、送信用アンテナ及び受信用アンテナを重ね合わせた場合の影響について、実際にアンテナユニットを作製して、実験を行った。
図１に示した構成と、図１０に示した構成とについて、それぞれの構成の鉄筋探査装置を作製した。
これらの構成の鉄筋探査装置について、送信用アンテナＳから電磁波を放射させて、受信信号の波形を測定した。
【００４０】
測定して得られた受信信号の波形を比較して、図１３Ａ及び図１３Ｂにそれぞれ示す。
図１３Ａは、図１に示した構成、即ち、２つのアンテナＳ，Ｒが横に並んでいて、送信用アンテナＳの前に障害物が何もない場合の受信信号の波形を示している。
一方、図１３Ｂは、図１０に示した構成、即ち、送信用アンテナＳの前に受信用アンテナＲを重ねた場合の受信信号の波形を示している。このとき、受信レベル（受信信号の振幅）が図１３Ａの場合より約３０％程度減少しているが、この程度の減少であれば実際の探査における影響は少ない。
【００４１】
次に、図１の構成と、図１０の構成とについて、電界のパターン（送信用アンテナＳの放射パターン及び受信用アンテナＲの受信パターン）を比較して、図１４Ａ及び図１４Ｂにそれぞれ示す。
図１に示した構成、即ち２つのアンテナＳ，Ｒを横に並べたときには、図１４Ａに示すように、送信用アンテナＳの放射パターンと、受信用アンテナＲの受信パターンとが独立している。
これに対して、図１０に示した構成のように、２つのアンテナＳ，Ｒを重ね合わせたときには、図１４Ｂに示すように、送信用アンテナＳの放射パターン及び受信用アンテナＲの受信パターンが重なる。
【００４２】
送信用アンテナ及び受信用アンテナの数は、上述した実施の形態や変形例で示した一対に限定されるものではない。
送信用アンテナ及び受信用アンテナを複数対設けることにより、或いは受信用アンテナのみを複数設けることにより、一度に検出できる面積を大きくすることができる。
ただし、アンテナ数が多くなると、その分場所を占めるようになり、また、全体の重量が増大するために、装置の持ち運びに対して負担が大きくなる。
従って、鉄筋探査装置を使用する場所の広さや使用形態に応じて、適切な数のアンテナを設けて鉄筋探査装置を構成する。
【００４３】
ある程度以上構造物の内部に深く電磁波を届かせるためには、送信用アンテナからの電磁波の周波数を低くする方が良いが、そのためには、送信用アンテナをある程度以上の大きさ確保する必要がある。
アンテナを大きくすると、その分場所を占めるようになるため、鉄筋探査装置を使用する場所の広さやどの程度の深さまで検出する必要があるかを考慮して、適切な大きさのアンテナを使用して鉄筋探査装置を構成する。
【００４４】
主走査方向（図１の装置１ではＹ方向）への移動手段は、ガイドレールに限らない。ベルト等を用いることも可能である。
また、ガイドレールを用いる場合でも、形状は特に限定されるものではない。図１に示した断面円形の棒状の他、断面角型の棒状、板状部材に形成した溝等が考えられる。
ガイドレールの位置は、アンテナユニット１０の板状部材１３のどちら側でも良く、図１のように板状部材１３の内部を貫通していても、板状部材１３のアンテナボックス１１，１２側でも、その反対側でも、いずれの構成とすることも可能である。
【００４５】
本発明は、上述の実施の形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲でその他様々な構成が取り得る。
【図面の簡単な説明】
【００４６】
【図１】本発明の一実施の形態の鉄筋探査装置の概略構成図（斜視図）である。
【図２】図１のアンテナユニットの斜視図である。
【図３】Ａ、Ｂ  送信用アンテナ及び受信用アンテナに用いるスパイラルアンテナの一形態の平面図である。
【図４】送信用アンテナ及び受信用アンテナの組み合わせの模式図である。
【図５】送信用アンテナ及び受信用アンテナに対して、給電や信号検出を行うための制御回路の構成例のブロック図である。
【図６】Ａ、Ｂ  図５の送信パルス及びサンプリングパルスの波形である。
【図７】Ａ、Ｂ  サンプリングの前後の受信信号の波形である。
【図８】Ａ、Ｂ  鉄筋探査装置の平面走査の手法を示す図である。
【図９】Ａ  図１の鉄筋探査装置に対する変形例の平面図である。  Ｂ  図１の鉄筋探査装置の平面図である。
【図１０】本発明の鉄筋探査装置の他の変形例の要部の模式的斜視図である。
【図１１】２個のスパイラルアンテナを一体化した構成を示す図である。
【図１２】Ａ、Ｂ  図１の構成と、図１０及び図１１に示した各構成とについて、反射波の向きを比較した図である。
【図１３】Ａ、Ｂ  図１の構成と、図１０の構成とについて、それぞれ受信信号の波形を測定した図である。
【図１４】Ａ、Ｂ  図１の構成と、図１０の構成とについて、電界のパターンを比較した図である。
【符号の説明】
【００４７】
１  鉄筋探査装置、４  車輪、５  ガイドレール、１０  アンテナユニット、１１，１２  アンテナボックス、２１，２２  スパイラルアンテナ、２３  基板、２４，２５，２６，２７  導体パターン、２８  バラン、４０  制御回路、４１  トリガ信号発生器、４２  送信パルス発生器、４３  遅延トリガ発生器、４４  サンプリングパルス発生器、４５  サンプルホールド（Ｓ／Ｈ）回路、４６  ＲＦアンプ、４７  ローパスフィルタ（ＲＰＦ）、４８  ビデオ信号増幅器、１００  壁面、Ｐ  トリガ信号、Ｐ１  送信パルス、Ｐ２  サンプリングパルス、Ｒ  受信用アンテナ、Ｓ  送信用アンテナ、Ｔ１  出力端子、Ｔ２  入力端子、Ｔ３  信号出力端子
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
2009069082.tif 000011
【図１０】
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【図１１】
2009069082.tif 000013
【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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