(57)【要約】【課題】樹脂９の表面と裏面に金属板を固着してなる積層複合材８が備える素材の性能を十分に発揮し得る建築パネル、より具体的には美観を損なうことなく十分な取付強度を確保できるとともに、建築物躯体面への取付作業が容易で現場での施工性に優れる建築パネル１を提供すること。【解決手段】ねじが切られた棒状部材２を四角形のプレート３に形成された貫通孔４に挿嵌してプレート表面に立設させた取付部材と、芯材となる樹脂９の表面と裏面に金属板を固着してなる積層複合材で、裏面の金属板１１に前記プレート３と同形の開口部１２が形成され、その下層の樹脂９に円柱状空間１３が形成された積層複合材８を備え、前記取付部材を積層複合材８に形成した開口部１２から円柱状空間１３に挿入し、挿入した取付部材を円柱状空間１３の中で回転させることにより、当該取付部材を積層複合材８に固定する建築パネル１。【選択図】図４
2009127344.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ねじが切られた棒状部材を四角形のプレートに形成された貫通孔に挿嵌してプレート表面に立設させた取付部材と、
芯材となる樹脂の表面と裏面に金属板を固着してなる積層複合材で、裏面の金属板に前記プレートと同形の開口部が形成され、その下層の樹脂に円柱状空間が形成された積層複合材を備え、
前記取付部材を積層複合材に形成した開口部から円柱状空間に挿入し、挿入した取付部材を円柱状空間の中で回転させることにより、当該取付部材を積層複合材に固定する建築パネル。
【請求項２】
ねじが切られた棒状部材をプレートに溶接してプレート表面に立設させた取付部材と、
芯材となる樹脂の表面と裏面に金属板を固着してなる積層複合材で、裏面の金属板に前記プレートと同形の開口部が形成され、その下層の樹脂に円柱状空間が形成された積層複合材を備え、
前記取付部材を積層複合材に形成した開口部から円柱状空間に挿入し、挿入した取付部材を円柱状空間の中で回転させることにより、当該取付部材を積層複合材に固定する建築パネル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、内装壁または外装壁として、あるいは天井パネルとして下地材を介してビル等の建築物の躯体面に取り付けられる建築パネルに関し、特に樹脂の表面と裏面に金属板を固着してなる積層複合材をパネル素材とする建築パネルに関する。
【背景技術】
【０００２】
下地材を介してビル等の建築物の躯体面に取り付けられる建築パネルには、軽量性、高剛性、不燃性、耐食性、耐久性、水密性、および意匠性等の様々な性能が要求されるところ、近年においては、その優れた性質から、樹脂の表面と裏面にアルミ板等の金属板を固着してなる積層複合材をパネル素材とする建築パネルが注目されている（例えば、特許文献１〜２参照）。
【０００３】
一方、近年における建築物の高層化、大型化、あるいは建築費のコスト競争に伴い、建築パネルの取付作業現場においては、作業容易化等の施工性の向上、工期短縮およびコスト削減が喫緊の課題の一つとなっており、従来から様々な取付部材、具体的には建築物の躯体面に設置された下地材に建築パネルを取り付けるための取付部材、ないし当該取付部材を用いた種々の取付工法が提案されてきた。
【０００４】
例えば、図１８（ａ）に示すボルト２とナット１８を用いて建築パネル１を下地材１６、より具体的には、建築物の躯体面に取り付けられたＺ形状パネル保持用下地材に固定する工法、（ｂ）に示すビス２３を用いて固定する工法、（ｃ）に示すジョイナー２７を用いて固定する工法、および（ｄ）に示すリベット２８を用いて建築パネルの裏面の金属板と下地材とを固定する工法等がその代表格である。また、建築パネルの強度向上とコスト削減を目的として、建築パネルの背面に補強リブを配した建築パネルの取付構造も示されている（例えば、特許文献３参照）。
【０００５】
しかしながら、図１８（ａ）のボルト２とナット１８、（ｂ）のビス２３、および（ｃ）のジョイナー２７を用いて固定する工法では、ある程度の取付強度、具体的には建築パネルを建築物の躯体面に固定する強度は期待できるが、取付部材が建築パネルを貫通して表側に現れるため、意匠性が求められる建築パネルの美観、ひいては建築物それ自体の美観を損なう問題があった。また、取付部材が建築パネルを貫通して表側に現れるため、当該建築パネルを外装壁用として使用する場合には、雨水が取付部材を経由して躯体面側に浸入する問題があった。
【０００６】
一方、（ｄ）のリベット２８を用いる工法では、リベット２８が建築パネルを貫通して表側に現れないために建築パネルの美観を損なう問題や、躯体面側に雨水が浸入する問題こそ発生しないが、建築物にとって、あるいは建築パネルにとって最重要課題となる取付強度の面で問題があった。
【０００７】
すなわち、芯材となる樹脂の表面と裏面にアルミ板等の金属板を固着してなる積層複合材は、軽量性、水密性、意匠性等の建築パネルに要求される様々な性能を満足し得る優れたパネル素材の一つではあるが、その優れた性能を十分に発揮し得る取付工法、あるいは、パネル素材としての性能を十分に発揮し得る建築パネルは皆無であった。
【特許文献１】特開平９−１１３９４号公報
【特許文献２】特開２００５−３３５０９１号公報
【特許文献３】特開２００４−９２０２０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明の解決すべき課題は、樹脂の表面と裏面に金属板を固着してなる積層複合材が備える素材の性能を十分に発揮し得る建築パネル、より具体的には美観を損なうことなく十分な取付強度を確保できるとともに、建築物躯体面への取付作業が容易で現場での施工性に優れる建築パネルを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明者は、前記課題を解決すべく様々な実験的検討および理論的検討を重ねた結果、以下の技術的知見を得た。
【００１０】
（Ａ）積層複合材が備える特徴の一つは、その優れた美観や意匠性にあるところ、積層複合材ないしは積層複合材をパネル素材とする建築パネルを建築物の躯体面に設置された下地材に取り付けるための取付部材が積層複合材を貫通して表側に現れるパネル構造であると、美観を大きく損ない、また、外装壁用パネルの場合には躯体面側に雨水が侵入してしまう。したがって、取付部材を積層複合材の内部に固定して、取付部材が積層複合材を貫通しないパネル構造とするのが望ましいこと。
【００１１】
（Ｂ）建築物の躯体面に設置された下地材に、積層複合材ないしは積層複合材をパネル素材とする建築パネルを取り付ける作業現場においては、取付作業の容易化、工期短縮等が喫緊の課題となっているところ、取付部材が積層複合材の内部にあらかじめ固定されているパネル構造であれば、いちいち作業現場において取付部材を積層複合材ないしは積層複合材をパネル素材とする建築パネルに取り付ける必要がないので、パネルの取付作業が容易化かつ短縮され、現場での施工性も向上すること。なお、近年においては、いちいち取付部材を積層複合材ないしは積層複合材をパネル素材とする建築パネルに取り付ける必要のないリベットを用いた工法が主流ではあるが、前記したとおり、この工法では取付強度の面で問題が残る。
【００１２】
（Ｃ）取付部材を積層複合材に固定するにあたっては、その固定作業の容易化についても図る必要があるところ、積層複合材の裏面の金属板に所定の形の開口部を、その下層の樹脂に円柱状空間を形成しておけば、取付部材を積層複合材に形成した開口部から円柱状空間に挿入し、挿入した取付部材を円柱状空間の中で回転させるだけで、当該取付部材を極めて容易に積層複合材に固定することができるので、このようなパネル構造とするのが望ましいこと。換言すると、円柱状空間の中で回転させるだけで積層複合材に固定することができる構造の取付部材を用いるのが望ましいこと。
【００１３】
（Ｄ）そして、このようなパネル構造を実現する取付部材としては、ボルト、ねじ、およびスタッドに代表されるねじが切られた棒状部材と、貫通孔が形成されたプレートとからなり、前記貫通孔に棒状部材を挿嵌して当該棒状部材をプレート表面に立設させた取付部材とするのが望ましいこと。あるいは、スタッドに代表されるねじが切られた棒状部材をプレートに溶接して前記棒状部材をプレート表面に立設させた取付部材とするのが望ましいこと。
【００１４】
（Ｅ）前記取付部材が積層複合材にしっかりと固定されないと、建築パネルの躯体面への取付強度についても確保することができないところ、取付強度を確保する観点から、前記プレートの形状、および積層複合材の裏面の金属板に形成する開口部の形状としては、なるべく四角形とするのが望ましいこと。
【００１５】
（Ｆ）内装壁用、外装壁用、あるいは天井用等の用途に応じて積層複合材に枠体や中桟を取り付け、当該枠体等を下地材にビス止めすることによってもパネル取付作業の容易化が図られるところ、この場合には枠体や中桟を積層複合材に取り付けるための取付部材が必要となるが、前記した積層複合材ないしは積層複合材をパネル素材とする建築パネルを建築物の躯体面に設置された下地材に取り付けるための取付部材は、このような場合にも適用できること。すなわち、前記した取付部材を用いることによって、枠体や中桟を容易に積層複合材に取り付けることができること。
【００１６】
上記の知見に基づき、本発明者は、樹脂の表面と裏面に金属板を固着してなる積層複合材の性能を十分に発揮し得る建築パネル、より具体的には美観を損なうことなく十分な取付強度を確保できるとともに、取付作業が容易で建築現場での施工性に優れる建築パネルに想到した。その要旨とするところは以下のとおりである。
【００１７】
（１）ねじが切られた棒状部材を四角形のプレートに形成された貫通孔に挿嵌してプレート表面に立設させた取付部材と、芯材となる樹脂の表面と裏面に金属板を固着してなる積層複合材で、裏面の金属板に前記プレートと同形の開口部が形成され、その下層の樹脂に円柱状空間が形成された積層複合材を備え、前記取付部材を積層複合材に形成した開口部から円柱状空間に挿入し、挿入した取付部材を円柱状空間の中で回転させることにより、当該取付部材を積層複合材に固定する建築パネル。
【００１８】
（２）ねじが切られた棒状部材をプレートに溶接してプレート表面に立設させた取付部材と、芯材となる樹脂の表面と裏面に金属板を固着してなる積層複合材で、裏面の金属板に前記プレートと同形の開口部が形成され、その下層の樹脂に円柱状空間が形成された積層複合材を備え、前記取付部材を積層複合材に形成した開口部から円柱状空間に挿入し、挿入した取付部材を円柱状空間の中で回転させることにより、当該取付部材を積層複合材に固定する建築パネル。
【発明の効果】
【００１９】
（Ａ）本発明に係る建築パネルは、当該パネルを建築物の躯体面に設置された下地材に取り付けるための取付部材、あるいは枠体や中桟を積層複合材に取り付けるための取付部材が積層複合材の内部に固定されて、積層複合材を貫通しないパネル構造である。したがって、本発明に係る建築パネルは、取付部材が建築パネルを貫通して表側に現れる従来技術に係る建築パネルとは異なり、建築パネルや建築物の美観を損なうことはない。
また、外装壁用として本発明に係る建築パネルを使用する場合には、取付部材が建築パネルを貫通して表側に現れる従来技術に係る建築パネルとは異なり、雨水が取付部材を経由して躯体面側に浸入することはない。
【００２０】
（Ｂ）本発明に係る建築パネルは、当該パネルを建築物の躯体面に設置された下地材に取り付けるための取付部材、あるいは枠体や中桟を積層複合材に取り付けるための取付部材が積層複合材の内部にあらかじめ固定されたパネル構造である。したがって、本発明に係る建築パネルによれば、いちいち作業現場において取付部材を積層複合材に取り付けなければならない従来技術に係る建築パネルと比較して、建築物躯体面への取付作業を容易化かつ短縮することができる。
【００２１】
（Ｃ）本発明に係る建築パネルは、ねじが切られた棒状部材をプレートに形成された貫通孔に挿嵌してプレート表面に立設させた取付部材、あるいはねじが切られた棒状部材をプレートに溶接してプレート表面に立設させた取付部材を、積層複合材に形成した開口部から円柱状空間に挿入し、円柱状空間の中で当該取付部材を回転させるだけで、当該取付部材を積層複合材に固定することができるパネル構造である。したがって、本発明に係る建築パネルは、当該パネルを建築物の躯体面に設置された下地材に取り付けるための取付部材、あるいは枠体や中桟を積層複合材に取り付けるための取付部材を極めて容易に積層複合材に固定することができ、これにより建築物躯体面への取付作業を容易化かつ短縮することができる。
【００２２】
（Ｄ）本発明に係る建築パネルは、ねじが切られた棒状部材を四角形のプレートに形成された貫通孔に挿嵌してプレート表面に立設させた取付部材、あるいはねじが切られた棒状部材をプレートに溶接してプレート表面に立設させた取付部材を、積層複合材に形成した開口部から円柱状空間に挿入し、円柱状空間の中で当該取付部材を回転させて、当該取付部材が備えるプレートを円柱状空間に張り出させて、当該取付部材が備える棒状部材２を外側から引っ張ってもプレート３が開口部ないし円柱状空間から抜け出ないようにして、取付部材を積層複合材に固定するパネル構造である。したがって、本発明に係る建築パネルは、当該パネルを建築物の躯体面に設置された下地材に取り付けるための取付部材、あるいは、枠体や中桟を積層複合材に取り付けるための取付部材を強固に積層複合材に固定することができ、これにより建築パネルの躯体面への取付強度を十分に確保することができる。
【００２３】
（Ｅ）すなわち、本発明に係る建築パネルは、樹脂の表面と裏面に金属板を固着してなる積層複合材の性能を最大限に発揮し得る画期的な建築パネルであり、建築業界、パネル業界に与える経済的効用は極めて甚大である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２４】
以下、図１〜図６を主に参照して、本発明を実施するための最良の形態を説明する。
本発明に係る建築パネル１は、内装壁用の壁面パネル、外装壁用の壁面パネル、あるいは天井パネルとして使用することができる建築パネルであって、（１）当該パネルを建築物の躯体面に設置された下地材に取り付けるための取付部材と、（２）芯材となる樹脂の表面と裏面に金属板を固着してなる積層複合材で、裏面の金属板に前記プレートと同形の開口部が形成され、その下層の樹脂に円柱状空間が形成された積層複合材８を備える。
【００２５】
本発明に係る建築パネル１を構成する取付部材は、（ａ）ねじが切られた棒状部材２をプレート３に形成された貫通孔４に挿嵌して当該棒状部材２をプレート表面に立設させたタイプのものと、（ｂ）ねじが切られた棒状部材２をプレート３に溶接して当該棒状部材２をプレート表面に立設させたタイプのものを用いることができる。
なお、ねじが切られた棒状部材２としては、前者の場合にはボルト、ねじ、およびスタッドを、後者の場合にはスタッドを挙げることができる。
【００２６】
図１は前者のタイプの一例を示す模式図であり、図１（ａ）はプレート３の平面図、（ｂ）は（ａ）のＡ−Ａ断面図である。図１（ａ）、（ｂ）に示すようにこのタイプのプレート３には、ねじが切られた棒状部材２であるボルトを挿通する貫通孔４が形成され、当該貫通孔４の内側側面にはネジ溝５が形成されている。そして、当該ネジ溝５に沿って棒状部材２を回転させることにより、当該棒状部材２をプレート表面に立設させる。図２（ａ）は棒状部材２を挿通したプレート３の平面図、（ｂ）は（ａ）のＢ−Ｂ断面図である。
【００２７】
図１９は前者のタイプの別の一例を示す模式図であり、図１９（ａ）はプレート３の平面図、（ｂ）は（ａ）のＡ２−Ａ２断面図、（ｃ）は棒状部材２を挿通したプレート３の断面図である。この場合についてもプレート３には、ねじが切られた棒状部材２であるねじを挿通する貫通孔４が形成され、当該貫通孔４の内側側面にはネジ溝５が形成されている。そして、当該ネジ溝５に沿って棒状部材２を回転させることにより、当該棒状部材２をプレート表面に立設させる。
【００２８】
図２０は前者のタイプのさらに別の一例を示す模式図であり、図２０（ａ）はプレート３の平面図、（ｂ）は（ａ）のＡ３−Ａ３断面図、（ｃ）は棒状部材２を挿通したプレート３の断面図である。この場合についてもプレート３には、ねじが切られた棒状部材２であるねじを挿通する貫通孔４が形成されており、当該貫通孔４に棒状部材２を挿入することにより、当該棒状部材２をプレート表面に立設させる。
【００２９】
図２１は前者のタイプのさらに他の一例を示す模式図であり、図２１（ａ）はプレート３の平面図、（ｂ）は（ａ）のＡ４−Ａ４断面図、（ｃ）は棒状部材２を挿通したプレート３の断面図である。この場合についてもプレート３には、ねじが切られた棒状部材２であるスタッド（セルスタッド）を挿通する貫通孔４が形成されており、当該貫通孔４に図中の下側から棒状部材２を圧入することにより、当該棒状部材２をプレート表面に立設させる。
【００３０】
図２２は後者のタイプの一例を示す模式図であり、図２２（ａ）はプレート３の平面図、（ｂ）は（ａ）のＡ５−Ａ５断面図、（ｃ）は棒状部材２の立面図、（ｄ）は棒状部材２を溶接したプレート３の立面図である。図２２（ａ）〜（ｄ）に示すように後者のタイプの取付部材は、ねじが切られた棒状部材２であるスタッド（ＣＤスタッド）をプレート３に溶接することにより、当該棒状部材２をプレート表面に立設させる。
【００３１】
プレート３の材質としては、前者のタイプの取付部材を用いる場合には、プラスチック、強化プラスチック、鉄および鉄を主成分とする鋼、アルミニウム、亜鉛、銅、チタン等の非鉄金属等を用いることができるが、建築パネルに求められる耐食性、耐久性等の観点からはステンレス鋼を用いるのが望ましい。
一方、後者のタイプの取付部材を用いる場合には、鉄および鉄を主成分とする鋼、アルミニウムを用いることができるが、溶接性、耐食性、耐久性等の観点からはステンレス鋼を用いるのが望ましい。
【００３２】
棒状部材２の材質についても、前者のタイプの取付部材を用いる場合には、プラスチック、強化プラスチック、鉄および鉄を主成分とする鋼、アルミニウム、亜鉛、銅、チタン等の非鉄金属等を用いることができるが、建築パネルに求められる耐食性、耐久性等の観点からはステンレス製を用いるのが望ましい。
一方、後者のタイプの取付部材を用いる場合には、鉄および鉄を主成分とする鋼、アルミニウムを用いることができるが、溶接性、耐食性、耐久性等の観点からはステンレス鋼を用いるのが望ましい。
【００３３】
本発明に係る建築パネル１を構成する積層複合材８は、図３（ｂ）の断面図に示すように、芯材となる樹脂９の表面と裏面に金属板を固着してなる積層複合材である。図３（ａ）は積層複合材８の平面図、（ｂ）は（ａ）のＣ−Ｃ断面図である。なお、図３（ａ）は、芯材となる樹脂９に形成された円柱状空間１３を透視した平面図となっており、図中の点線は円柱状空間１３の側壁を示している。
【００３４】
積層複合材８の材質としては、パネル用素材として市販されている種々のものを用いることができる。例えば、市場を流通している積層複合材８の例としては、不燃性の無機フィラーを混入したポリオレフィン系樹脂を主成分とする厚さ２〜７ｍｍの樹脂、あるいは、厚さ２〜７ｍｍのソリッドプラスチック板や発泡プラスチック板等を芯材として、その表面と裏面に板厚０．３〜０．５ｍｍのアルミニウム板を固着したアルミ積層複合材を用いることができる。ただし、樹脂の厚さや金属板の厚さについては、特に限定されるものではない。
また、金属板としてチタンやステンレス鋼を使用するチタン積層複合材やステンレス積層複合材を用いる場合には、アルミ積層複合材よりも優れた耐食性を発揮することができ、経済性がより重視される場合には鋼板を使用することもできる。
なお、表面の金属板１０と裏面の金属板１１には異なる素材の金属板を用いることもできるが、膨張率の差に起因する歪や捻れ等が発生するおそれがあるので、表面の金属板１０と裏面の金属板１１には同素材の金属板を用いるのが好ましい。
【００３５】
積層複合材８の裏面の金属板１１には図３（ａ）に示すように前記プレート３と同形の開口部１２が形成され、その下層の樹脂９には図３（ｂ）に示すように円柱状空間１３が形成される。裏面の金属板１１ならびにその下層の樹脂９を切削する機械器具については特に問わないが、例えば、マシニングセンタを用いることができる。
【００３６】
以下、ねじが切られた棒状部材２とプレート３からなる取付部材を積層複合材８に固定する手順について説明する。
先ず、棒状部材２をプレート表面に立設させた取付部材を、積層複合材８に形成した開口部１２から円柱状空間１３の中に挿入して載置する。より具体的には、棒状部材２の軸部が開口部１２から突出するように、そして棒状部材２が円柱状空間１３の中に立設するように、棒状部材２をプレート表面に立設させた取付部材を円柱状空間１３の中に挿入して載置する。図３（ｃ）はこの状態を示す断面図であり、図４（ａ）はこの状態を示す平面図である。
【００３７】
次に、円柱状空間１３に挿入した取付部材を、棒状部材２の軸心を軸として円柱状空間１３の中で所定の角度回転させて積層複合材８に固定する。図４（ｂ）は棒状部材２を指先で摘んで時計方向に所定の角度回転させた状態を示す平面図である。なお、当該図は、芯材となる樹脂に形成された円柱状空間１３、および当該円柱状空間１３の中に挿入されたプレート３の角を透視した平面図となっており、当該図に示すように、プレート３が備える４つの角が円柱状空間１３に張り出すことによって、取付部材が積層複合材８に強固に固定される。換言すると、棒状部材２を外側から引っ張ってもプレート３が開口部１２に引っかかって開口部１２ないし円柱状空間１３から抜け出ない位置になるまで取付部材を回転させて、取付部材を積層複合材８に固定する。
【００３８】
ただし、プレート３が備える４つの角が円柱状空間１３に張り出すとはいっても、プレート３が備える４つの角と積層複合材８との接触面積がなるべく大きくなるように、すなわち、図４（ｂ）において斜線で示した領域がなるべく大きくなるように取付部材を回転させる。したがって、取付部材を回転させたときにプレート３が最適な位置で固定されるように、プレート３には図４（ａ）〜（ｃ）に示すようなストッパ６を設けるのが望ましい。図４（ｃ）は取付部材が積層複合材８に固定された状態を示す平面図である。
【００３９】
積層複合材の裏面の金属板１１に形成する開口部１２の形状、およびこれと同形のプレート３の形状としては、プレート３を円柱状空間１３の中で所定の角度回転させたときに、当該プレート３の一部が円柱状空間１３に張り出す形状であれば良いので、例えば、楕円形、長円形、半円形、弓形、三角形、四角形、台形、星形、十文字形等を用いることができるが、取付強度、引張強度を確保する観点からは、菱形、平行四辺形等の四角形とするのが望ましい。より好ましくは、２本の対角線の長さが異なる菱形、平行四辺形等の四角形とするのが望ましい。図４（ｂ）の内部を透視した平面図に示すように、プレート３を円柱状空間１３の中で回転させたときに、円柱状空間１３に２つの角が深く張り出すのでプレート３が開口部１２から抜けにくくなり、これにより満足すべき引張荷重強度を得ることができ、躯体面１５への取付強度を確保することができる。
また、開口部１２とプレート３のサイズとしては特に限定されるものではないが、相対的にプレート３のサイズを開口部１２より小さくする必要があるので、図４（ａ）に示すように若干のクリアランスを設けることが望ましい。
【００４０】
図４（ａ）〜（ｃ）においては、プレート３の備える２つの角が円柱状空間１３の側壁と接触するように、プレート３の長い方の対角線の長さと円柱状空間１３の直径を一致させているが、このようにすると円柱状空間１３に挿入したときのプレート３のぐらつきが小さくなり、取付部材をより強固に積層複合材８に固定することができる。
【００４１】
プレート３の形状としては、図４（ａ）〜（ｃ）に示すようにプレート３の角を丸めるのが望ましい。このようにすると、プレート３と円柱状空間１３の側壁との接触面積を十分確保することができ、円柱状空間１３に挿入したときのプレート３のぐらつきがより小さくなり、取付部材をより強固に積層複合材８に固定することができる。また、プレート３を円柱状空間１３の中で回転させやすくなり、積層複合材８への取付作業が容易となる。
【００４２】
プレート３の板厚としては、図３（ｃ）に示すようにプレートの板厚７と円柱状空間の高さ１４を極力一致させるのが望ましい。このようにすると、プレート３と積層複合材８との接触面積を十分確保することができ、取付部材をより強固に積層複合材８に固定することができる。したがって、建築パネルの躯体面１５への取付強度を十分に確保することができる。より好ましくは、プレートの板厚７と円柱状空間の高さ１４とが完全に同一であると、円柱状空間１３の中でプレート３を回転させることが困難となるので、プレート３が摺動可能な程度にプレートの板厚７よりも円柱状空間の高さ１４が若干高くなるようにするのが望ましい。プレートの板厚７よりも円柱状空間の高さ１４が若干高くても、プレート３に前記したストッパ６を形成することにより、プレート３をしっかりと積層複合材８に固定することができる。
【００４３】
円柱状空間１３を形成する位置、より具体的には樹脂９のどの部分に円柱状空間１３を形成するかに関しては、図３（ｂ）に示す位置に限定されるものではない。
例えば、図５（ａ）のＥ−Ｅ断面に示すように、上から裏面の金属板１１→円柱状空間１３→表面の金属板１０のように円柱状空間１３を形成してもよい。
また、図５（ｂ）のＦ−Ｆ断面に示すように、上から裏面の金属板１１→円柱状空間１３→樹脂９→表面の金属板１０のように円柱状空間１３を形成してもよい。
あるいは、図５（ｃ）のＧ−Ｇ断面に示すように、上から裏面の金属板１１→樹脂９→円柱状空間１３→表面の金属板１０のように円柱状空間１３を形成してもよい。
ただし、金属製のプレート３を使用する場合、特に、表面の金属板１０や裏面の金属板１１と種類の異なる金属製のプレート３を使用する場合には、図３（ｂ）のＤ−Ｄ断面に示すように、上から裏面の金属板１１→樹脂９→円柱状空間１３→樹脂９→表面の金属板１０のように円柱状空間１３を形成するのが望ましい。この場合には、金属製のプレート３が樹脂９に挟まれる形となり、表面の金属板１０と裏面の金属板１１とに金属製のプレート３が接触しないので接触腐食作用が発生することはない。
【００４４】
図４（ｂ）においては、プレート３を時計方向に回転させているが、回転方向については、時計方向、反時計方向を問わず、棒状部材２を摘んで回転させたときに棒状部材２のねじが緩まない方向に回転させるのが望ましい。換言すると、前記したようにプレート３には棒状部材２を挿通する貫通孔４が形成され、当該貫通孔４の内側側面にはネジ溝５が形成されるが、円柱状空間１３の中で棒状部材２を挿通したプレート３を回転させたときに棒状部材２のねじが締まる方向のネジ溝５を形成するのが望ましく、このようなネジ溝５に適合する棒状部材２を選択するのが望ましい。なお、これに関しては、ねじが切られた棒状部材２をプレート３に形成された貫通孔４に挿嵌してプレート表面に当該棒状部材２を立設させた取付部材を用いる場合に望ましい条件であり、ねじが切られた棒状部材２をプレート３に溶接して当該棒状部材２をプレート表面に立設させた取付部材を用いる場合については、ねじが緩むことがないので、この限りでない。
【００４５】
図６は建築物の躯体面１５に設置された下地材１６への本発明に係る建築パネル１の取り付け例を示す断面図である。
図６に示す本発明に係る建築パネル１は、当該パネル１を建築物の躯体面１５に設置された下地材１６に取り付けるための取付部材が、積層複合材８の内部に固定されたパネル構造である。したがって、本発明に係る建築パネル１は、取付部材が建築パネルを貫通して表側に現れる従来技術に係る建築パネルとは異なり、建築パネルや建築物の美観を損なうことはない。また、外装壁用として本発明に係る建築パネル１を使用する場合には、取付部材が建築パネルを貫通して表側に現れる従来技術に係る建築パネルとは異なり、雨水が取付部材を経由して躯体面側に浸入することはない。
【００４６】
図６に示す本発明に係る建築パネル１は、当該パネル１を建築物の躯体面１５に設置された下地材１６に取り付けるための取付部材が、積層複合材８の内部にあらかじめ固定されたパネル構造である。したがって、従来技術に係る建築パネルであれば、いちいち作業現場において取付部材を積層複合材に取り付けなければならないが、本発明に係る建築パネル１によれば、下地材１６にねじが切られた棒状部材２を挿通してナット１８を締める作業をするだけで、建築パネル１を躯体面１５に固定することができる。すなわち、本発明に係る建築パネル１によれば、建築物躯体面への取付作業を容易化かつ短縮することができる。
【００４７】
また、図６に示す本発明に係る建築パネル１は、前記したようにねじが切られた棒状部材２をプレート３に形成された貫通孔４に挿嵌して当該棒状部材２をプレート表面に立設させた取付部材、あるいはねじが切られた棒状部材２をプレート３に溶接して当該棒状部材２をプレート表面に立設させた取付部材を、積層複合材８に形成した開口部１２から円柱状空間１３に挿入し、円柱状空間１３の中で当該取付部材を所定の角度回転させることにより積層複合材８に固定するパネル構造である。したがって、本発明に係る建築パネル１は、当該パネルを建築物の躯体面１５に設置された下地材１６に取り付けるための取付部材を極めて容易に積層複合材８に固定することができ、これによっても建築物躯体面への取付作業を容易化かつ短縮することができる。
【００４８】
そして、図６に示す本発明に係る建築パネル１は、ねじが切られた棒状部材２をプレート３に形成された貫通孔４に挿嵌して当該棒状部材２をプレート表面に立設させた取付部材、あるいはねじが切られた棒状部材２をプレート３に溶接して当該棒状部材２をプレート表面に立設させた取付部材を、積層複合材８に形成した開口部１２から円柱状空間１３に挿入し、円柱状空間１３の中で当該取付部材を回転させて、当該取付部材が備えるプレートを円柱状空間１３に張り出させて、当該取付部材が備える棒状部材２を外側から引っ張ってもプレート３が開口部ないし円柱状空間から抜け出ないようにして、取付部材を積層複合材８に固定するパネル構造である。したがって、本発明に係る建築パネル１は、当該パネルを建築物の躯体面１５に設置された下地材１６に取り付けるための取付部材を強固に積層複合材８に固定することができ、これにより建築パネルの躯体面１５への取付強度を十分に確保することができる。
【００４９】
以上説明したように本発明に係る建築パネル１は、樹脂９の表面と裏面に金属板を固着してなる積層複合材８が備える素材の性能を最大限に発揮し得る建築パネルであり、より具体的には美観を損なうことなく十分な取付強度を確保できるとともに、建築物躯体面１５への取付作業が容易で現場での施工性に優れる建築パネルであり、建築業界、パネル業界に与える経済的効用は極めて甚大である。
【００５０】
以上説明した本発明に係る建築パネル１は、上記方法によって積層複合材８に固定された取付部材を用いて、本発明に係る建築パネル１を建築物の躯体面１５に設置された下地材１６に取り付ける態様のものである。
【００５１】
次に説明する本発明に係る建築パネル１は、上記構成に中桟２０や枠体１９を加えた態様の建築パネルであり、上記態様と同様の手段によって積層複合材８に固定された取付部材を用いて中桟２０や枠体１９を積層複合材８に固定する態様の建築パネルである。以下、図７〜図１７を参照して、この態様の建築パネル１について説明する。
【００５２】
図７は本発明に係る外装壁用の建築パネルの一例を示す模式図、図８は図７のＡ−Ａ断面図、図９は図７のＢ−Ｂ断面図である。図７〜図９に示すように外装壁用として使用される本発明に係る建築パネル１は、積層複合材８に枠体１９と中桟２０を取り付けた構造である。なお、内装壁用の場合には枠体１９を取り付けないのが一般的であるが、枠体１９を取り付けても構わない。
【００５３】
取付部材が備える棒状部材２を挿通して積層複合材８の裏面周縁に固定される枠体１９について説明する。枠体１９には図７〜図９に示すようにねじが切られた棒状部材２を挿通する貫通孔が複数形成されており、当該形成された貫通孔にねじが切られた棒状部材２を挿通してナット１８を締めることにより、積層複合材８の裏面周縁に枠体１９が固定される。前記したようにパネル取り付けの作業現場、特に外装壁の作業現場においては取付作業の容易化、工期短縮等が喫緊の課題となっているところ、本発明に係る建築パネル１を外装壁として使用する場合には、積層複合材８の裏面周縁に枠体１９を取り付けておき、当該枠体１９を下地材１６にビス止めすることによりパネル取付作業の容易化が図られる。また、積層複合材８の裏面周縁に枠体１９を取り付けることにより、建築パネル１に求められる高剛性が向上し、躯体面１５への取付強度も増大できる。
【００５４】
内装壁として本発明に係る建築パネル１を使用する場合には、風雨に晒されることのない屋内空間が作業現場であり、また屋内での取り付けとなることから、外装壁用パネルほどは作業効率の向上とパネルの高剛性や取付強度は求められない。このため、内装壁として本発明に係る建築パネル１を使用する場合には、必ずしも積層複合材８の裏面周縁に枠体１９を取り付ける必要がない。
【００５５】
枠体１９の材質については特に限定されるものではないが、建築パネル１に求められる耐食性、耐久性等の観点からはステンレスを用いるのが望ましい。また、建築パネル１に求められる軽量性、加工性等の観点からはアルミニウムを用いるのが望ましい。
【００５６】
図１０は外装壁の施工例を示す模式図であり、施工した建築パネル１の右方から見た断面図である。同じく、図１１は外装壁の施工例を示す模式図であり、施工した建築パネル１の上方から見た断面図である。図１０〜図１１に示す例においては、アンカー１７によって建築物の躯体面１５に下地材１６が取り付けられており、下地材１６に枠体１９をビス止めすることによって建築パネル１を躯体面１５に固定している。なお、躯体面１５への雨水侵入を阻止するために、建築パネル１と建築パネル１との間にシール２１を施している。
【００５７】
外装壁として取り付けられる建築パネルには水密性が要求されるところ、躯体面１５への雨水侵入を阻止する観点からは、図１０〜図１１に示すように、積層複合材８の裏面周縁に固定される枠体１９と積層複合材８の間、かつ、枠体１９を積層複合材８に固定する棒状部材２の位置よりも外縁側の部位に止水材２２を備えることが望ましい。なお、止水材２２としては特に限定されるものではないが、例えばブチルを用いることができる。
【００５８】
図１２は従来技術に係る建築パネルの止水材２２の配置を示す模式図である。この例においては、本発明に係る建築パネル１と同様に、積層複合材８に枠体１９を取り付け、当該枠体１９を下地材１６にビス止めすることによって躯体面１５に建築パネル１を固定している。また、本発明に係る建築パネル１と同様に、枠体１９と積層複合材８の間に止水材２２を備えている。
【００５９】
しかし、図１２に示す従来技術に係る建築パネル１においては、枠体１９を積層複合材８に取り付けるためのリベット２８が止水材２２よりもパネルの縁側に配置されていることから、図１２のＡ点から侵入した雨水は、その裏面上方に位置するリベット２８に浸入してから、その後方に配置された止水材２２によって躯体面１５への侵入が阻止される構造である。同様に、図１２のＢ点から侵入した雨水は、その裏面下方に位置するリベット２８に浸入してから、その後方に配置された止水材２２によって躯体面１５への侵入が阻止される構造である。
【００６０】
すなわち、従来技術に係る建築パネル１は、枠体１９を積層複合材８に取り付けるための取付部材に雨水が浸入してから、その後方に配置された止水材２２によって、はじめて躯体面１５への雨水侵入が阻止される構造設計であるため、たとえ防錆性に優れた取付部材を使用したとしても、建築パネルに要求される水密性を完全に満足できるものではなかった。いったん取付部材に錆が生じてしまうと、積層複合材８と枠体１９との取付強度が低下することから、枠体１９によって積層複合材８に固定されている止水材２２は容易に積層複合材８から剥離し、それ以降は止水材としての役割を果たすことはできない。
【００６１】
これに対して本発明に係る建築パネル１においては、図１０〜図１１に示すように、枠体１９を積層複合材８に固定する棒状部材２より外縁側の部位に止水材２２が配置されているため、図１０のＣ点から侵入しようとする雨水は止水材２２によって浸入を阻止され、その上方に位置する棒状部材２に至ることはない。同様に図１０のＤ点から侵入しようとする雨水は止水材２２によって浸入を阻止され、その下方に位置する棒状部材２に至ることはない。
【００６２】
図１３は内装壁の施工例を示す模式図であり、施工した建築パネル１の右方から見た断面図である。同じく、図１４は内装壁の施工例を示す模式図であり、施工した建築パネル１の上方から見た断面図である。この例においては、内装壁として本発明に係る建築パネル１が使用されることから、積層複合材８の裏面周縁に枠体１９が取り付けられていない。なお、内装壁用パネルの場合には風雨に晒されることのない屋内空間が作業現場であり、また屋内での取り付けとなることから、外装壁用パネルほどは作業効率の向上とパネルの高剛性や取付強度は求められない。したがって、内装壁として本発明に係る建築パネル１を使用する場合には、必ずしも積層複合材８の裏面周縁に枠体１９を取り付ける必要がないのであって、枠体１９を取り付けても構わない。
【００６３】
図１５は建築物の躯体面１５に設置される下地材１６の一般的な形状を示す説明図であって、（ａ）は外装壁用、（ｂ）は内装壁用の下地材１６を示す断面図である。図１５（ａ）、（ｂ）に示すように建築物の躯体面１５に設置される下地材１６は、一般にＺ形の形状をしており、下地材１６の先端部分においては刃部２４が鉛直方向に突き出している。
【００６４】
外装壁として取り付けられる建築パネルはもちろんのこと、内装壁として取り付けられる建築パネルにも取付作業の容易化、工期短縮等が求められるところ、本発明に係る建築パネル１においては、図１０および図１３に示すように、積層複合材８の裏面に固定される中桟２０と積層複合材８の間に凹部を形成し、当該凹部に建築物の躯体面１５に設置された下地材１６の刃部２４を挿入して、取付作業の容易化を図っている。図１０および図１３に示すように、中桟２０と積層複合材８の間に凹部を形成した建築パネル１は、鉛直方向に突き出している刃部２４に容易に引っ掛けることができるので、刃部２４に引っ掛けた建築パネル１を躯体面１５に固定する作業は非常に容易である。
【００６５】
中桟２０と積層複合材８の間に形成する凹部の構造については特に限定されるものではなく、下地材１６の刃部２４を受け入れる構造であれば、どのような形態でも構わない。例えば、図１０および図１３に示す中桟２０は、ステンレスやアルミニウム等の薄板を折り曲げ成形して、断面形状を柄の部分と器の部分とからなる柄杓形とし、当該柄の部分にボルト２を挿通する複数の貫通孔を形成し、当該貫通孔に棒状部材２を挿通してナット１８を締めて積層複合材８の裏面に固定された中桟２０であるが、図１０および図１３に示すように器の部分の深さを場所によって異ならせることにより、より具体的には柄側の深さよりも下地材１６の刃部２４が挿入される側の深さを浅くすることにより、中桟２０と積層複合材８の間に下地材１６の刃部２４を受け入れる凹部が形成される。また、図１３に示すように器の部分の底の長さを刃部２４の長さと一致させれば、建築パネル１を刃部２４に引っ掛けたときの安定度が増して、建築パネル１を躯体面１５に固定する作業がさらに容易となる。
【００６６】
図１６は天井の施工例を示す模式図であり、施工した建築パネルの斜め下方から見た斜視図である。また、図１７は天井の施工例を示す模式図であり、施工した建築パネルの横から見た断面図である。
【図面の簡単な説明】
【００６７】
【図１】本発明に係る建築パネルを構成するプレートの模式図であり、（ａ）はプレートの平面図、（ｂ）は（ａ）のＡ−Ａ断面図である。
【図２】本発明に係る建築パネルを構成するプレートとボルトの模式図であり、（ａ）はボルトを挿通したプレートの平面図、（ｂ）は（ａ）のＢ−Ｂ断面図である。
【図３】本発明に係る建築パネルを構成する積層複合材の模式図であり、（ａ）は積層複合材の平面図、（ｂ）は（ａ）のＣ−Ｃ断面図、（ｃ）はボルトを挿通したプレートを載置したときのＣ−Ｃ断面図である。
【図４】プレートとボルトを積層複合材に固定する手順を説明する模式図であり、（ａ）はボルトを挿通したプレートを積層複合材に形成した開口部から円柱状空間の中に挿入して載置した状態を示す平面図、（ｂ）はプレートとボルトを円柱状空間の中で回転させた状態を示す平面図、（ｃ）はプレートとボルトが積層複合材に固定された状態を示す平面図である。
【図５】（ａ）〜（ｃ）は積層複合材に形成する円柱状空間の他の３態様を示す断面図である。
【図６】建築物の躯体面に設置された下地材への取り付け例を示す断面図である。
【図７】本発明に係る外装壁用の建築パネルの一例を示す模式図である。
【図８】図７のＡ−Ａ断面図である。
【図９】図７のＢ−Ｂ断面図である。
【図１０】外装壁の施工例を示す模式図であり、施工した建築パネルの右方から見た断面図である。
【図１１】外装壁の施工例を示す模式図であり、施工した建築パネルの上方から見た断面図である。
【図１２】従来技術に係る建築パネルの止水材の配置を示す模式図である。
【図１３】内装壁の施工例を示す模式図であり、施工した建築パネルの右方から見た断面図である。
【図１４】内装壁の施工例を示す模式図であり、施工した建築パネルの上方から見た断面図である。
【図１５】建築物の躯体面に設置される下地材の一般的な形状を示す説明図であり、（ａ）は外装壁用、（ｂ）は内装壁用の下地材を示す断面図である。
【図１６】天井の施工例を示す模式図であり、施工した建築パネルの斜め下方から見た斜視図である。
【図１７】天井の施工例を示す模式図であり、施工した建築パネルの横から見た断面図である。
【図１８】従来技術に係る建築パネルの取付工法を示す模式図であり、（ａ）はボルトとナット、（ｂ）はビス、（ｃ）はジョイナー、（ｄ）はリベットを用いた取付工法を示す模式図である。
【図１９】本発明に係る建築パネルを構成する取付部材の一例を示す模式図である。
【図２０】本発明に係る建築パネルを構成する取付部材の一例を示す模式図である。
【図２１】本発明に係る建築パネルを構成する取付部材の一例を示す模式図である。
【図２２】本発明に係る建築パネルを構成する取付部材の一例を示す模式図である。
【符号の説明】
【００６８】
１  建築パネル                ２  棒状部材
３  プレート                  ４  貫通孔
５  ネジ溝                    ６  ストッパ
７  プレートの板厚            ８  積層複合材
９  樹脂                    １０  表面の金属板
１１  裏面の金属板            １２  開口部
１３  円柱状空間              １４  円柱状空間の高さ
１５  躯体面                  １６  下地材
１７  アンカー                １８  ナット
１９  枠体                    ２０  中桟
２１  シール                  ２２  止水材
２３  ビス                    ２４  刃部
２５  スペーサ                ２６  目板
２７  ジョイナー              ２８  リベット                  
２９  吊ボルト                ３０  クリップ  
３１  野縁                    ３２  野縁受け
３３  ハンガー
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
2009127344.tif 000016
【図１５】
2009127344.tif 000017
【図１６】
2009127344.tif 000018
【図１７】
2009127344.tif 000019
【図１８】
2009127344.tif 000020
【図１９】
2009127344.tif 000021
【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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