(57)【要約】【課題】アンテナ素子の受信信号に混入するノイズを効率的に除去する。【解決手段】本発明の一態様としてのアンテナ装置は、導体地板と、第１および第２の給電点それぞれを介して前記導体地板に接続され、それぞれ指向性が略直交するように配置された第１および第２のアンテナ素子と、前記第１および第２のアンテナ素子を介してそれぞれ受信した第１および第２の受信信号間に略１８０度の位相差を与える位相調整回路と、前記略１８０度の位相差を与えられた第１および第２の受信信号を合成して合成信号を得る合成回路と、前記合成信号を無線処理する無線部と、を備える。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
導体地板と、
第１および第２の給電点それぞれを介して前記導体地板に接続され、それぞれ指向性が略直交するように配置された第１および第２のアンテナ素子と、
前記第１および第２のアンテナ素子を介してそれぞれ受信した第１および第２の受信信号間に略１８０度の位相差を与える位相調整回路と、
前記略１８０度の位相差を与えられた第１および第２の受信信号を合成して合成信号を得る合成回路と、
前記合成信号を無線処理する無線部と、
を備えたアンテナ装置。
【請求項２】
前記第１および第２のアンテナ素子は、前記導体地板に略平行に、かつ、それぞれ略直交関係を保つように配置されたことを特徴とする請求項１に記載のアンテナ装置。
【請求項３】
各前記給電点が前記導体地板の隣り合う辺上に設けられていることを特徴とする請求項１または２に記載のアンテナ装置。
【請求項４】
前記第１および第２の給電点間の距離は使用波長の４分の１波長以下であることを特徴とする請求項１ないし３のいずれか一項に記載のアンテナ装置。
【請求項５】
前記第１および第２のアンテナ素子はそれぞれ、前記導体地板に平行な第１の部分アンテナ素子と、前記導体地板に略垂直な第２の部分アンテナ素子とを有し、
前記第２の部分アンテナ素子の一端は前記第１の部分アンテナ素子の一端に接続され、
前記第２の部分アンテナ素子の他端は前記給電点に接続されたことを特徴とする請求項１ないし４のいずれか一項に記載のアンテナ装置。
【請求項６】
各前記第１の部分アンテナ素子は前記導体地板に略平行に折り曲げられ、各折り曲げられた第１の部分アンテナ素子の開放端は互いに近接したことを特徴とする請求項５に記載のアンテナ装置。
【請求項７】
前記第１および第２のアンテナ素子は使用波長の略４分の１波長の長さを有することを特徴とする請求項６に記載のアンテナ装置。
【請求項８】
各前記第１の部分アンテナ素子の開放端側は前記導体地板へ向けて折り曲げられて前記導体地板に短絡されたことを特徴とする請求項５に記載のアンテナ装置。
【請求項９】
前記第１および第２のアンテナ素子は使用波長の略２分の１波長の長さを有することを特徴とする請求項８に記載のアンテナ装置。
【請求項１０】
前記第１および第２のアンテナ素子は、前記導体地板の相隣接する端辺に沿って配置されたことを特徴とする請求項１ないし９のいずれか一項に記載のアンテナ装置。
【請求項１１】
第１および第２の給電点それぞれを介して導体地板に接続され、それぞれ指向性が略直交するように配置された第１および第２のアンテナ素子を介して第１および第２の受信信号を受信し、
前記第１および第２の受信信号に略１８０度の位相差を与え、
前記略１８０度の位相差を与えられた第１および第２の受信信号を合成して合成信号を取得し、
取得した合成信号を無線処理する、
信号受信方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、たとえば移動通信端末用のアンテナ装置および信号受信方法に関し、とりわけアンテナのノイズ抑制技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
ノートPC（Personal Computer）等の移動通信端末に内蔵したアンテナ素子により地上デジタル放送等の信号を受信する場合、端末自身からのノイズの影響がアンテナ素子の受信特性に非常に大きな影響を与える。市販されている地上デジタル放送受信用の内蔵アンテナ装置では、内蔵化による利得の低下を補償するためLNA（Low Noise Amplifier）が挿入されているものもあるが、混入したノイズも共に増幅してしまい、LNAの効果が小さいという問題がある。また、ノートPC等の移動通信端末に内蔵したアンテナ素子では、アンテナの狭帯域化、低利得化等の問題がある。
【０００３】
特許文献１には、混入するノイズ等の不要信号を抑制する技術として、アンテナ素子を複数用意し、それぞれのアンテナ素子の受信信号を多段の増幅回路および位相回路を用いたフィードフォワード制御によりキャンセルする技術が記載されている。この従来技術では、複数の増幅回路及び位相回路とそれらを制御する回路が必要であり、構成が複雑になってしまうという問題がある。
【特許文献１】特開２００１−２８５６１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明は、アンテナ素子の受信信号に混入するノイズを効率的に除去できるアンテナ装置および信号受信方法を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明の一態様としてのアンテナ装置は、
導体地板と、
第１および第２の給電点それぞれを介して前記導体地板に接続され、それぞれ指向性が略直交するように配置された第１および第２のアンテナ素子と、
前記第１および第２のアンテナ素子を介してそれぞれ受信した第１および第２の受信信号間に略１８０度の位相差を与える位相調整回路と、
前記略１８０度の位相差を与えられた第１および第２の受信信号を合成して合成信号を得る合成回路と、
前記合成信号を無線処理する無線部と、
を備える。
【０００６】
第１および第２の給電点それぞれを介して導体地板に接続され、それぞれ指向性が略直交するように配置された第１および第２のアンテナ素子を介して第１および第２の受信信号を受信し、
前記第１および第２の受信信号に略１８０度の位相差を与え、
前記略１８０度の位相差を与えられた第１および第２の受信信号を合成して合成信号を取得し、
取得した合成信号を無線処理する、
ことを特徴とする。
【発明の効果】
【０００７】
本発明により、アンテナ素子の受信信号に混入するノイズを効率的に除去できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
以下、図面を参照しながら本実施の形態について詳細に説明する。
【０００９】
図１は、本発明の第１の実施形態に係るアンテナ装置の概略構成を示す図である。
【００１０】
移動通信端末内の導体地板１上に、たとえば基地局等から到来する信号を受信する第１の略Ｌ字状導体素子（アンテナ素子）２および第２の略Ｌ字状導体素子（アンテナ素子）３が設けられている。
【００１１】
アンテナ素子２およびアンテナ素子３は、直線状の導体素子を略Ｌ字状に折り曲げたものである。アンテナ素子２およびアンテナ素子３の全長は、略同一であり、その長さは、使用波長の約４分の１波長である。
【００１２】
アンテナ素子２およびアンテナ素子３は、一辺（第１の部分アンテナ素子）２ａ、３ａが導体地板１に平行に、残りの辺（第２の部分アンテナ素子）２ｂおよび３ｂが導体地板１に対して垂直になるよう配置される。また、アンテナ素子２の一辺２ａと、アンテナ素子３の一辺２ｂとは、直交関係を保つように（平面的に略９０度の角度を形成するように）、配置されている。つまり、アンテナ素子２およびアンテナ素子３は各々の放射パターンが略直交するように（指向性が異なるように）配置されている。アンテナ素子２の辺２ｂの先端およびアンテナ素子３の辺３ｂの先端は、導体地板１上に配置された給電点Ｐ１、Ｐ２に接続されており、給電点Ｐ１、Ｐ２は互いに近接している。
【００１３】
給電線路６、７の一端は、各々の給電点Ｐ１、Ｐ２に接続され、他端は減算器（位相調整回路）４に接続されている。給電線路６、７はここでは同軸線路であり、同軸線路の内導体の一端が給電点Ｐ１、Ｐ２に接続され、内導体の他端が減算器４に接続され、外導体は導体地板１に接続される。
【００１４】
給電点Ｐ１、Ｐ２は、アンテナ素子２およびアンテナ素子３により受信された受信信号を取り出し、給電線路６、７に出力する。ここで、受信時において、給電点Ｐ１、Ｐ２には、導体地板１上に存在する他の回路等のノイズ源（図示せず）からのノイズ信号が導体地板１を伝導して入力される。給電点Ｐ１に入力される信号、すなわちアンテナ素子２の受信信号とノイズ信号とが合わさった信号は給電線路６を介して減算器４に入力される。また給電点Ｐ２に入力される信号、すなわちアンテナ素子３の受信信号とノイズ信号とが合わさった信号も、給電線路７を介して減算器４に入力される。
【００１５】
減算器（位相調整回路）４は、給電線路６、７から入力される信号の一方の位相を略１８０度だけずらして合成し、合成信号をマイクロストリップ線路または同軸線路等の線路８の一端に入力する。線路８の他端は無線部５に接続され、一端に入力された信号は無線部５に与えられる。
【００１６】
減算器４はたとえば給電線路６、７から入力される信号に、約１８０度の位相差を与える移相回路と、位相調整された信号を合成する合成点とを含む。移相回路は、たとえばインダクタおよびキャパシタを用いて構成されてもよいし、２つの信号間に約180度の位相差がつくように、２つの信号の線路長に差をつける遅延線路から構成されてもよい。
【００１７】
ここで上述したように給電点Ｐ１、Ｐ２は導体地板１上において近接して配置される。このため、給電点Ｐ１、Ｐ２に入力されるノイズ信号は略同位相となる。そこで減算器４が、給電点Ｐ１、Ｐ２から給電線路６、７を介して入力される信号の一方の位相を略１８０度ずらして合成（すなわち減算）を行うことで、給電点Ｐ１、Ｐ２に混入したノイズは互いに打ち消し合い、これにより受信信号に混入するノイズは大きく抑制される。ここでノイズが効果的に打ち消し合うためには、給電点Ｐ１、Ｐ２の間隔は0.25波長以下が望ましい。これは、給電点の間隔が0.25波長以上となると両アンテナ素子で受信するノイズの位相が打ち消しあう関係となり、減算器４において合成した際に、ノイズが強めあって、抑制されないこととなるからである。
【００１８】
このようにノイズが効率的に抑制されることに加え、上述のようにアンテナ素子２およびアンテナ素子３は各々の放射パターンが略直交するため、ある方向から到来する電波信号を受信する場合は、各アンテナ素子２、３で受信する到来電波のレベルに大きな差が生じる。すなわち、ある方向から到来する電波信号に対しては、アンテナ素子２、３のいずれか一方が高レベルで受信し、他方のアンテナ素子は低レベルでの受信となる。したがって、アンテナ素子２、３で受信された信号を減算器４で１８０度ずらして合成しても、到来電波信号の受ける影響は問題にならない。つまり、減算器４による処理により、導体地板上のノイズ源から混入したノイズは抑制されるが、到来電波信号の損失は、復調に問題のない程度である。
【００１９】
以上についてさらに詳細に説明する。本アンテナ装置の動作原理を考えるため、アンテナ素子と導体板との関係を模式的に図２に示す。図２（Ａ）に示すように、導体地板上のノイズ源から見た場合、給電線路の特性インピーダンスを50Ωとすると、両方のアンテナ素子とも５０Ωの線路がつながってみえる。つまり、給電点Ｐ１、Ｐ２に入力されたノイズ信号にとって、アンテナ素子は同等に見えるため、両方のアンテナ素子に同振幅の電流が流れやすくなる。また図２（Ｂ）に示すように、一方のアンテナ素子に給電する場合（一方のアンテナ素子で受信する場合）、他方のアンテナ素子は50Ωの線路にみえるためハイインピーダンスであり、給電された電流は、一方のアンテナ素子と基板とに流れやすくなる（図中の太い矢印参照）。つまり一方のアンテナ素子の受信信号は他方のアンテナ素子へは流れ込みにくい。よって、２つのアンテナ素子を、直交関係を保つように配置する事で、各アンテナ素子に給電した際に流れる電流が直交し、各アンテナ素子の放射パターンが直交する。したがって、ある方向から到来する波を受信する場合、各アンテナ素子で受信する到来波のレベルに差が生じ（アンテナ素子間の電流振幅レベルに差が生じ）、各アンテナ素子の各受信信号が、減算器４へ流れて合成されても、合成信号は、到来波信号の特性を保ち、問題は生じない。以上の理由により、ノイズ信号を抑制しつつ、到来波信号を適正に受信することが可能となる。
【００２０】
減算器４により得られた、ノイズが抑制された受信信号（合成信号）は、線路８を介して、無線部５に与えられ、無線部５は、減算器４から入力された受信信号（合成信号）を受信処理（たとえば増幅処理、帯域制限処理、復調処理、復号処理など）する。
【００２１】
以上のように、本実施形態によれば、各アンテナ素子で受信した受信信号に略１８０度の位相差を与えて合成することにより受信信号に混入するノイズを効率的かつ簡易に除去することが可能となる。
【００２２】
図３は、本発明の第２の実施形態に係るアンテナ装置の概略構成を示す図である。
【００２３】
第２の実施形態は、図１のアンテナ装置において、アンテナ素子２、３における辺２ａ、３ａをそれぞれ導体地板１に平行に折り曲げ、折り曲げられた辺２ａ、３ａの開放端（先端）Ｅ１、Ｅ２同士を近接させたものである。
【００２４】
このようにアンテナ素子２、３の先端Ｅ１、Ｅ２を近接させることによりアンテナ素子２、３同士間の容量結合が強まる。これにより、導体地板１上のノイズ源からのノイズが、給電点Ｐ１、Ｐ２に異なる大きさ（振幅）で入った場合にも、２つのアンテナ素子２、３上のノイズ振幅が同程度になり、減算器４で減算した際のノイズ抑制効果が向上する。望ましくは、開放端Ｅ１、Ｅ２の間隔は0.015波長以下がよく、このとき、上記効果がより一層高く得られる。
【００２５】
このようにして、先端Ｅ１、Ｅ２の結合を強めても、一方のアンテナ素子で受信する場合にはもう一方のアンテナ素子はやはりハイインピーダンスであるため、電流分布は直交して、放射パターンが直交する。したがって減算器４においてノイズを十分に抑制しつつ、到来波信号を適正に受信できる。
【００２６】
ここでアンテナ素子２、３は、使用波長の略４分の１波長の長さをそれぞれ有するとよい。この場合、アンテナ素子と給電線路とが整合しやすい利点がある。
【００２７】
図４は、本発明の第３の実施形態に係るアンテナ装置の概略構成を示す図である。
【００２８】
第３の実施形態は、図３のアンテナ装置（ただし導体地板を除いた部分）を導体地板１の角部に移動したものである。アンテナ素子２、３の一部２ａ、３ａが、電流が流れやすい、導体地板１のエッジ辺上に沿っている。このようにすることにより、アンテナ素子と導体地板の端部とに電流が集中し、両アンテナ素子の直交性が向上する。
【００２９】
以下、図４に示すアンテナ装置の特性を本発明者らによりシミュレーションにより確認した結果を示す。ただし、シミュレーションのパラメータは、導体地板のサイズは280ｍｍ×210ｍｍ、アンテナ素子の長さが145ｍｍとした。また給電点の間隔は85ｍｍ、開放端の間隔は7ｍｍとした。
【００３０】
図５は、シミュレーションにより得られた、２つのアンテナの水平面内水平偏波の放射パターン（受信パターン）である。同図から、各アンテナ素子２、３の放射パターン（指向性）は大きく異なり、略直交していることが理解される。
【００３１】
図６は、導体地板において２つの給電点に近い角部をＸ−Ｙ座標の原点とし、ノイズ源の位置をそれぞれ、(-40,-160)、(-180,-140)、 (-200,-40)とした場合に、アンテナ装置により抑制されるノイズ量を、各位置について示したものである。同図から、ノイズ源の位置によらず、ノイズが大きく抑制されていることが確認できる。
【００３２】
図７は、本発明の第４の実施形態に係るアンテナ装置の概略構成を示す図である。
【００３３】
第４の実施形態は、図１に示すアンテナ装置（ただし導体地板を除いた部分）を導体地板の端部に移動し、アンテナ素子２、３における辺２ａ、３ａを導体地板１側へ折り曲げて、その先端を導体地板１に短絡したものである。先端を短絡することで、アンテナ素子で受信した際の導体地板１上の電流分布が当該アンテナ素子直下の部分に集中するため、電流分布の直交性が改善し、放射パターンの直交性が増し、よって、SIRの改善量が増す。この際、アンテナ素子２、３を導体地板１のエッジ辺上に沿わせているため、この効果はより一層増す。アンテナ素子２、３は、たとえば使用波長の略２分の１波長の長さを有するとよい。この場合、アンテナ素子と給電線路とが整合しやすい利点がある。
【００３４】
図８は、本発明の第５の実施形態に係るアンテナ装置の概略構成を示す図である。
【００３５】
第５の実施形態は、図７のアンテナ装置におけるアンテナ素子の存在する面が導体地板１と平行になるように、かつ、アンテナ素子が導体地板１と同じ高さに位置するように、アンテナ素子を配置したものである。
【００３６】
アンテナ素子と導体地板１とを同じ高さに配置することで、アンテナ素子の設置が容易になるとともにアンテナ装置の低姿勢化が可能となる。具体的な構成としては、たとえば誘電体板上に金属層を形成し、金属層の一部の領域を用いて導体地板１、線路および給電線路（たとえばマイクロストリップ線路）を形成し、残りの領域をたとえばパターニングしてアンテナ素子を形成することで、同一平面に位置する導体地板とアンテナ素子とを容易に構成することが可能である。
【００３７】
また、アンテナ素子を、導体地板１より高い位置に配置するようにしてもよく、これによっても、アンテナ装置の低姿勢化を図ることができる。この場合、たとえばアンテナ素子の先端と導体地板１との接続は、はんだ付けにより行うことが可能である。
【００３８】
図９は、図４に示すアンテナ装置の変形例を示す図である。
【００３９】
図４では線路８および給電線路６、７は同軸線路であったが、本例ではマイクロストリップ線路である。このように、本発明は、線路構造に制限は無く、同軸線路、マイクロストリップ線路以外にも、他の構造の線路を用いることも可能である。
【００４０】
また本例では、減算器４として、給電線路６上に移相器１２を設置して、一方の給電線路の信号に約180度の位相遅延を与えるようにしている。２つの給電線路の他端は互いに合成点２２に接続され、この合成点２２において、２つの給電線路からの約１８０度の位相差をもつ信号同士が合成される。合成点２２において得られた合成信号は線路を介して無線部５に入力される。
【００４１】
図１０は、図９に示すアンテナ装置の変形例を示す図である。図９のアンテナ装置では２つのアンテナ素子は線状であったが、図１０に示すように、２つのアンテナ素子は、板状であってもよい。板状にすることにより、アンテナ素子を広帯域化することが出来る。
【００４２】
図１１は、図９に示すアンテナ装置の変形例を示す図である。図１１に示すように、２つのアンテナ素子はメアンダ形状を有していてもよい。メアンダ形状とすることで、アンテナ素子の小型化が可能となる。
【００４３】
図１２は、図１１に示すアンテナ装置の変形例を示す図である。図１２に示すように、２つのメアンダ形状のアンテナ素子の先端を導体地板１に短絡してもよい。これにより図７で説明したアンテナ装置と同等の効果を得ることができる。
【００４４】
図１３は、図４に示すアンテナ装置の変形例を示す図である。図４のアンテナ装置では、アンテナ素子２における辺２ａを折り曲げる位置と、アンテナ素子３における辺３ａを折り曲げる位置とが略同じであったが、本例では、図１３に示すように、それぞれ異なる位置で折り曲げられている。別の観点から説明すると、図４では辺２ａと辺３ａとは、それぞれの開放端（先端）を結ぶ線分の中心と、それぞれの他端（辺２ｂ、辺３ｂとの接続点）を結ぶ線分の中心と、を通る直線に対して対称であったが、本例では、辺２ａおよび辺３ａは、当該直線に対して、非対称となっている。このように、非対称であっても、本発明の効果は損なわれないため、アンテナ実装時の自由度が増すこととなる。
【００４５】
図１４は、図４に示すアンテナ装置の変形例を示す図である。図４のアンテナ装置では、２つのアンテナ素子をＬ字状（ただし辺２ａ、３ａは折り曲げられている）としていたが、図１４に示すように、２つのアンテナ素子は逆Fアンテナ形状（ただし辺２ａ、３ａは折り曲げられている）としてもよい。逆Fアンテナ形状とすることで、アンテナ素子と給電線路との整合がとりやすくなる利点がある。なお、逆Ｆアンテナでは、図１４に示すように、辺２ａと辺２ｂとの交点Ｈ１から導体地板１に平行に導体素子２ｃが延び、途中で導体地板１側に折り曲げられて、導体地板１に短絡される。同様に、辺３ａと辺３ｂとの交点Ｈ２から導体地板１に平行に導体素子３ｃが延び、途中で導体地板１側に折り曲げられて、導体地板１に短絡される。
【００４６】
図１５は、図４に示すアンテナ装置の変形例を示す図である。図１５に示すように、２つのアンテナ素子２、３における辺２ａおよび辺３ａの途中から、導体素子２ｄおよび３ｄを新たに分岐させている。すなわち、導体地板１上において、辺２ａおよび辺３ａに対して、導体地板１に平行に、導体素子２ｄ、３ｄの一端を接続している。これにより、多周波化が可能となる。
【００４７】
図１６は、図９に示すアンテナ装置の変形例を示す図である。図１６に示すように、２つのアンテナ素子２、３の途中にスイッチＳＷ１、ＳＷ２を設け、そのスイッチＳＷ１、ＳＷ２のオン（ON）・オフ（OFF）が切り替え可能になっている。これにより、アンテナ素子の長さを切り替えできるため、多周波化が可能となる。
【００４８】
図１７は、図１５に示すアンテナ装置の変形例を示す図である。図１６と同様に、２つのアンテナ素子２、３の途中にスイッチＳＷ１、ＳＷ２を設け、そのスイッチＳＷ１、ＳＷ２のオン（ON）・オフ（OFF）を切り替えることで、多周波化が可能となる。
【００４９】
図１８は、図９に示すアンテナ装置の変形例を示す図である。図１８に示すように、２つのアンテナ素子２、３の先端と、導体地板１との間に可変容量素子Ｃ１、Ｃ２を配置している。可変容量素子Ｃ１、Ｃ２の容量を切り替えることでアンテナ素子２、３の動作周波数を変化させることができる。可変容量素子Ｃ１、Ｃ２をアンテナ素子２、３の途中に挿入してもよく、これによっても同様の効果を得ることができる。
【００５０】
図１９は、本発明に係わるアンテナ装置をノートパソコンの下筐体内部に実装した構成を概略的に示す図である。このように本アンテナ装置は、ノートパソコン等の移動体端末装置に実装できる。本発明に係わるアンテナ装置を実装する対象は移動体端末装置に限定されず、たとえばフラットパネルディスプレイ (FPD ：Flat Panel Display)等のディスプレイへ実装することも可能である。この場合、本アンテナ装置は、地上デジタル放送受信用アンテナとして動作できる。
【００５１】
なお、本発明は上記実施形態そのままに限定されるものではなく、実施段階ではその要旨を逸脱しない範囲で構成要素を変形して具体化できる。また、上記実施形態に開示されている複数の構成要素の適宜な組み合わせにより、種々の発明を形成できる。例えば、実施形態に示される全構成要素から幾つかの構成要素を削除してもよい。さらに、異なる実施形態にわたる構成要素を適宜組み合わせてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００５２】
【図１】本発明の第１の実施形態に係るアンテナ装置の概略構成を示す図である。
【図２】図１のアンテナ装置の動作原理を説明する図である。
【図３】本発明の第２の実施形態に係るアンテナ装置の概略構成を示す図である。
【図４】本発明の第３の実施形態に係るアンテナ装置の概略構成を示す図である。
【図５】シミュレーションにより得られた、図４に示すアンテナ装置の放射パターンを示す図である。
【図６】シミュレーションにより得られた、図４に示すアンテナ装置のノイズ抑制量を示す図である。
【図７】本発明の第４の実施形態に係るアンテナ装置の概略構成を示す図である。
【図８】図７のアンテナ素子を導体地板と同一平面に設置した場合のアンテナ装置の概略構成を示す図である。
【図９】図４に示すアンテナ装置の給電線路をマイクロストリップラインとし、図４の減算器を移相器と合成点とで構成した場合のアンテナ装置の概略構成を示す図である。
【図１０】図９に示すアンテナ装置のアンテナ素子を板状形状に変えた場合のアンテナ装置の概略構成を示す図である。
【図１１】図９に示すアンテナ装置のアンテナ素子をメアンダ形状とした場合のアンテナ装置の概略構成を示す図である。
【図１２】図１１に示すアンテナ装置のアンテナ素子の先端を導体地板に短絡した場合のアンテナ装置の概略構成を示す図である。
【図１３】図４に示すアンテナ装置の２つのアンテナ素子の形状を非対称とした場合のアンテナ装置の概略構成を示す図である。
【図１４】図４に示すアンテナ装置のアンテナ素子を逆Fアンテナ素子とした場合のアンテナ装置の概略構成を示す図である。
【図１５】図４に示すアンテナ装置のアンテナ素子から線状導体素子を新たに分岐させた場合のアンテナ装置の概略構成を示す図である。
【図１６】図７に示すアンテナ装置のアンテナ素子の途中にスイッチを装荷した場合のアンテナ装置の概略構成を示す図である。
【図１７】図１５に示すアンテナ装置のアンテナ素子の途中にスイッチを装荷した場合のアンテナ装置の概略構成を示す図である。
【図１８】図４に示すアンテナ装置のアンテナ素子の先端を可変容量素子を介して導体地板に接続した場合のアンテナ装置の概略構成を示す図である。
【図１９】本発明のアンテナ装置をノートパソコンに内蔵した際の概略構成を示す図である。
【符号の説明】
【００５３】
１…導体地板
２、３…アンテナ素子
２ａ、３ａ…アンテナ素子の一辺（部分アンテナ素子）
２ｂ、３ｂ…アンテナ素子の他の一辺（部分アンテナ素子）
２ｃ、２ｄ、３ｃ、３ｄ…導体素子（部分アンテナ素子）
４…減算器（位相調整回路、合成回路）
５…無線部
６、７…給電線路
８…線路
１２…移相器（位相調整回路）
２２…合成点（合成回路）
Ｐ１、Ｐ２…給電点
Ｈ１、Ｈ２…交点
Ｅ１、Ｅ２…辺２ａ、３ａの開放端（先端）
ＳＷ１、ＳＷ２…スイッチ
Ｃ１、Ｃ２…可変容量素子
１１…ノートパソコン
【図１】
2009060169.tif 000003
【図２】
2009060169.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
2009060169.tif 000008
【図７】
2009060169.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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