(57)【要約】【課題】高画質、高耐久性の電子写真感光体、画像形成方法、画像形成装置、及びこれらに用いられる新規なアミン化合物を提供することにある。【解決手段】下記一般式（１）で表されることを特徴とするアミン化合物。    【化１】2009190977.tif 000027（式中、Ａｒ1、Ａｒ2、Ａｒ4、Ａｒ5は、それぞれ独立して置換基を有してもよいアリール基を表し、Ａｒ3、Ａｒ6は、それぞれ独立して置換基を有してもよいアリーレン基を表す。Ｚはヘテロ原子を含む環式構造を有する複素環基を表し、炭素数１〜８のアルキル基、アルコキシ基、アリール基で置換されていてもよい。）【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）で表されることを特徴とするアミン化合物。
【化１】
2009190977.tif 000023
（式中、Ａｒ1、Ａｒ2、Ａｒ4、Ａｒ5は、それぞれ独立して置換基を有してもよいアリール基を表し、Ａｒ3、Ａｒ6は、それぞれ独立して置換基を有してもよいアリーレン基を表す。Ｚはヘテロ原子を含む環式構造を有する複素環基を表し、炭素数１〜８のアルキル基、アルコキシ基、アリール基で置換されていてもよい。）
【請求項２】
前記一般式（１）のＺが、下記一般式（２）で表される複素環基であることを特徴とする請求項１に記載のアミン化合物。
【化２】
2009190977.tif 000024
（式中、Ｒ1〜Ｒ8は、それぞれ独立して水素原子または炭素数１〜４のアルキル基を表し、Ｘ1は酸素原子または硫黄原子を表す。）
【請求項３】
前記一般式（１）のＺが、下記一般式（３）で表される複素環基であることを特徴とする請求項１に記載のアミン化合物。
【化３】
2009190977.tif 000025
（式中、Ｒ1〜Ｒ9は、それぞれ独立して水素原子、炭素数１〜４のアルキル基またはアリール基を表し、Ｘ2は窒素を表す。）
【請求項４】
前記一般式（１）のＺが、下記一般式（４）で表される複素環基であることを特徴とする請求項１に記載のアミン化合物。
【化４】
2009190977.tif 000026
（式中、Ｒ1〜Ｒ6は、それぞれ独立して水素原子または炭素数１〜４のアルキル基を表し、Ｘ3、Ｘ4は酸素原子または硫黄原子を表す。ｎは０〜２の整数を表す。）
【請求項５】
導電性支持体上に、電荷発生物質及び電荷輸送物質を含有する感光層からなる電子写真感光体において、前記電荷輸送物質が請求項１〜４のいずれか１項に記載のアミン化合物であることを特徴とする電子写真感光体。
【請求項６】
前記電荷発生物質が多環キノン化合物であることを特徴とする請求項５に記載の電子写真感光体。
【請求項７】
電子写真感光体上に、発振波長が３５０〜５００ｎｍの半導体レーザまたは発光ダイオードの書込み光源を用いて静電潜像を形成する露光工程、及び該静電潜像をトナー像に顕像化する現像工程を有する画像形成方法において、前記電子写真感光体が請求項５に記載の電子写真感光体であることを特徴とする画像形成方法。
【請求項８】
電子写真感光体上に、発振波長が３５０〜５００ｎｍの半導体レーザまたは発光ダイオードの書込み光源を用いて静電潜像を形成する露光手段、及び該静電潜像をトナー像に顕像化する現像手段を有する画像形成装置において、前記電子写真感光体が請求項５に記載の電子写真感光体であることを特徴とする画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真方式の画像形成に用いられる電子写真感光体、画像形成方法、画像形成装置、及びこれらに用いられる新規なアミン化合物に関し、さらに詳しくは、高感度、高耐久性の電子写真感光体、画像形成方法、画像形成装置、及びこれらに用いられる新規なアミン化合物に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、印刷分野やカラー印刷の分野において、電子写真方式の複写機やプリンターが使用される機会が増加している。印刷分野やカラー印刷の分野においては、高画質のデジタルのモノクロ画像あるいはカラー画像を求める傾向が強い。このような要求に対し、露光光源として短波長のレーザ光を用い、高精細のデジタル画像を形成することが提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
しかしながら、短波長レーザ光を用い、露光のドット径を絞り、電子写真感光体上に細密の静電潜像を形成しても、最終的に得られる電子写真画像は、十分な高画質を達成し得ていないのが現状である。
【０００４】
その原因は、電子写真感光体の感光特性や現像剤のトナーの帯電特性等が細密なドット潜像の形成やトナー画像の形成に必要な特性を十分に備えていないことによる。
【０００５】
即ち、電子写真感光体としては、従来の長波長レーザ用に開発された有機感光体（以後、単に感光体ともいう）では、感度特性が劣り、短波長レーザ光を用いて露光のドット径を絞った像露光を行うと、ドット潜像が明瞭に形成されず、ドット画像の再現性が劣化しやすい。この原因は、電荷発生層のみならず、電荷輸送層にもあり、それぞれの層の物質や添加剤の短波長レーザに対する劣化要因を洗い出し、除去することが必要である。
【０００６】
電荷輸送層での劣化要因としては、従来の有機感光体用に開発された電荷輸送物質は、３００〜５００ｎｍの短波長光を吸収しやすく、その結果、感度低下や残留電位の上昇等の電子写真特性の劣化を促進しやすい。
【０００７】
このような課題に対して、電荷輸送物質としてパラ位にメチル置換されたフェニル基を有するポリアリールアルカン化合物が提案されている（例えば、特許文献２参照）が、その効果は不十分であった。
【０００８】
また、短波長光対応電荷輸送物質として開発されている従来のトリアリールアミン系電荷輸送物質では、溶解性に問題があり、塗布液、及び感光層成膜時において、結晶が析出し、電気特性の低下が発生した。感光層樹脂膜のクラック等の膜欠陥の発生による画質不良も発生し、高画質、高耐久性の感光体は得られなかった。
【特許文献１】特開２０００−２５０２３９号公報
【特許文献２】特開昭５１−９３２２４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は、上記課題に鑑みなされたものであり、その目的は、高画質、高耐久性の電子写真感光体、画像形成方法、画像形成装置、及びこれらに用いられる新規なアミン化合物を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明の上記課題は、以下の構成により達成される。
【００１１】
１．下記一般式（１）で表されることを特徴とするアミン化合物。
【００１２】
【化１】
2009190977.tif 000002
【００１３】
（式中、Ａｒ1、Ａｒ2、Ａｒ4、Ａｒ5は、それぞれ独立して置換基を有してもよいアリール基を表し、Ａｒ3、Ａｒ6は、それぞれ独立して置換基を有してもよいアリーレン基を表す。Ｚはヘテロ原子を含む環式構造を有する複素環基を表し、炭素数１〜８のアルキル基、アルコキシ基、アリール基で置換されていてもよい。）
２．前記一般式（１）のＺが、下記一般式（２）で表される複素環基であることを特徴とする前記１に記載のアミン化合物。
【００１４】
【化２】
2009190977.tif 000003
【００１５】
（式中、Ｒ1〜Ｒ8は、それぞれ独立して水素原子または炭素数１〜４のアルキル基を表し、Ｘ1は酸素原子または硫黄原子を表す。）
３．前記一般式（１）のＺが、下記一般式（３）で表される複素環基であることを特徴とする前記１に記載のアミン化合物。
【００１６】
【化３】
2009190977.tif 000004
【００１７】
（式中、Ｒ1〜Ｒ9は、それぞれ独立して水素原子、炭素数１〜４のアルキル基またはアリール基を表し、Ｘ2は窒素を表す。）
４．前記一般式（１）のＺが、下記一般式（４）で表される複素環基であることを特徴とする前記１に記載のアミン化合物。
【００１８】
【化４】
2009190977.tif 000005
【００１９】
（式中、Ｒ1〜Ｒ6は、それぞれ独立して水素原子または炭素数１〜４のアルキル基を表し、Ｘ3、Ｘ4は酸素原子または硫黄原子を表す。ｎは０〜２の整数を表す。）
５．導電性支持体上に、電荷発生物質及び電荷輸送物質を含有する感光層からなる電子写真感光体において、前記電荷輸送物質が前記１〜４のいずれか１項に記載のアミン化合物であることを特徴とする電子写真感光体。
【００２０】
６．前記電荷発生物質が多環キノン化合物であることを特徴とする前記５に記載の電子写真感光体。
【００２１】
７．電子写真感光体上に、発振波長が３５０〜５００ｎｍの半導体レーザまたは発光ダイオードの書込み光源を用いて静電潜像を形成する露光工程、及び該静電潜像をトナー像に顕像化する現像工程を有する画像形成方法において、前記電子写真感光体が前記５に記載の電子写真感光体であることを特徴とする画像形成方法。
【００２２】
８．電子写真感光体上に、発振波長が３５０〜５００ｎｍの半導体レーザまたは発光ダイオードの書込み光源を用いて静電潜像を形成する露光手段、及び該静電潜像をトナー像に顕像化する現像手段を有する画像形成装置において、前記電子写真感光体が前記５に記載の電子写真感光体であることを特徴とする画像形成装置。
【発明の効果】
【００２３】
本発明のアミン化合物を、感光体の電荷輸送物質として用いることにより、感光体の塗膜状態が改善され、短波長レーザ露光で露光して作成したプリント画像に画像欠陥（例えばハーフトーン部のポチ欠陥）が無く、鮮鋭度に優れたプリント画像を形成できる感光体、該感光体を用いた画像形成方法及び画像形成装置を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２４】
本発明者は、上記課題に鑑み鋭意検討を行った結果、導電性支持体上に、電荷発生物質及び電荷輸送物質を含有する感光層からなる電子写真感光体において、前記電荷輸送物質を本発明の新規アミン化合物とする電子写真感光体により、高画質、高耐久性の電子写真感光体が得られることを見出し、本発明に至った。
【００２５】
本発明者は、電荷輸送物質の光安定性と感光層に製膜後の画質、耐久性を解決するために、新しい電荷輸送物質の検討を行なった。その結果、ビストリアリールアミン系化合物のセンターユニットに複素環を導入した新規電荷輸送物質にすることで、光安定性を向上させることが可能となり、この化合物を用いて作製した感光層の樹脂膜の耐久性が向上し、感度不良の改善につながった。
【００２６】
前記一般式（１）で表されるアミン化合物は、露光の光源として用いる波長３５０〜５００ｎｍの波長に対して吸収が小さく、単位露光量に対する電位減衰値が大きく、繰り返し特性も良好で、小径のドット潜像をシャープに形成することができ、かつ溶媒に対する溶解性、ポリカーボネート等とのバインダーとの相溶性が改善され、電子写真感光体の電荷輸送物質として用いた場合に、塗布後の電荷輸送層の膜物性が改善される。
【００２７】
その結果、前記一般式（１）で表されるアミン化合物を電荷輸送物質として用いた感光体を用い、３５０〜５００ｎｍの短波長の光源を用いることにより、画像欠陥（例えばハーフトーン部のポチ欠陥）が無く、鮮鋭度に優れたプリント画像を作成することができる。
【００２８】
以下、本発明を詳細に説明する。
【００２９】
《一般式（１）で表されるアミン化合物》
本発明の一般式（１）で表されるアミン化合物について説明する。
【００３０】
一般式（１）において、Ａｒ1、Ａｒ2、Ａｒ4、Ａｒ5は、それぞれ独立して置換基を有してもよいアリール基を表し、Ａｒ3、Ａｒ6は、それぞれ独立して置換基を有してもよいアリーレン基を表す。Ｚはヘテロ原子を含む環式構造を有する複素環基を表し、炭素数１〜８のアルキル基、アルコキシ基、アリール基で置換されていてもよい。
【００３１】
Ａｒ1、Ａｒ2、Ａｒ4、Ａｒ5で表されるアリール基としては、フェニル基、トリル基等が挙げられる。アリール基の置換基としては、素数１〜４のアルキル基またはアルコキシ基が挙げられる。
【００３２】
Ａｒ3、Ａｒ6で表されるアリーレン基としては、フェニレン基またはトリレン基が好ましく、フェニレン基が特に好ましい。アリーレン基の置換基としては、炭素数１〜４のアルキル基またはアルコキシ基が挙げられる。
【００３３】
Ｚで表されるヘテロ原子を含む環式構造を有する複素環基としては、酸素原子、硫黄原子、窒素を含む４〜６員環の複素環基が挙げられる。
【００３４】
前記一般式（１）のＺは、前記一般式（２）で表される複素環基であることが好ましい。一般式（２）において、Ｒ1〜Ｒ8は、それぞれ独立して水素原子または炭素数１〜４のアルキル基を表し、Ｘ1は酸素原子または硫黄原子を表す。
【００３５】
また．前記一般式（１）のＺは、前記一般式（３）で表される複素環基であることが好ましい。一般式（３）において、Ｒ1〜Ｒ9は、それぞれ独立して水素原子、炭素数１〜４のアルキル基またはアリール基を表し、Ｘ2は窒素を表す。
【００３６】
さらに、前記一般式（１）のＺは、前記一般式（４）で表される複素環基であることが好ましい。一般式（４）において、Ｒ1〜Ｒ6は、それぞれ独立して水素原子または炭素数１〜４のアルキル基を表し、Ｘ3、Ｘ4は酸素原子または硫黄原子を表す。ｎは０〜２の整数を表す。
【００３７】
前記一般式（１）で表されるアミン化合物の具体例を下記に例示するが、本発明のアミン化合物はこれらに限定されない。
【００３８】
【化５】
2009190977.tif 000006
【００３９】
【化６】
2009190977.tif 000007
【００４０】
【化７】
2009190977.tif 000008
【００４１】
【化８】
2009190977.tif 000009
【００４２】
【化９】
2009190977.tif 000010
【００４３】
【化１０】
2009190977.tif 000011
【００４４】
【化１１】
2009190977.tif 000012
【００４５】
以下に、一般式（１）で表されるアミン化合物の合成例を示す。
【００４６】
（ＣＴＭ−１の合成）
２００ｍｌの４つ口フラスコにＮ，Ｎ−ビス（ｐ−メチルフェニル）アニリン１８ｇ、テトラヒドロ−４Ｈ−ピラン−４−オン３ｇ、酢酸５ｍｌを計り取り、メタンスルホン酸０．３ｇを添加した。窒素気流下、７５〜８５℃で１４時間攪拌した後、室温まで冷却し、トルエン１５０ｍｌ、水１００ｍｌを加え、分液ロートで水層が中性になるまで洗浄した。トルエン層を３００ｍｌのナスフラスコに移して濃縮した。濃縮後、カラムクロマトグラフィーにて目的物を分離精製した。収量は５．９ｇであった。得られた化合物は、核磁気共鳴スペクトル、マススペクトルで構造を確認した。
【００４７】
（ＣＴＭ−９の合成）
ＣＴＭ−１の合成において、原料のテトラヒドロ−４Ｈ−ピラン−４−オンをテトラヒドロ−４Ｈ−チオピラン−４−オンに変えた以外は、同様にして、ＣＴＭ−９を合成した。得られた化合物は、核磁気共鳴スペクトル、マススペクトルで構造を確認した。
【００４８】
その他の化合物も同様にして、合成できる。
【００４９】
《感光体》
本発明の感光体は、導電性支持体上に、電荷発生物質及び電荷輸送物質を含有する感光層からなる感光体において、前記電荷輸送物質が前記一般式（１）で表されるアミン化合物であることを特徴とする。
【００５０】
本発明の感光体の構成は、前記一般式（１）で表されるアミン化合物を電荷輸送物質として含有する限り特に制限されるものではなく、例えば、以下に示すような構成が挙げられる。
【００５１】
（１）導電性支持体上に感光層として電荷発生層及び電荷輸送層を順次積層した構成
（２）導電性支持体上に感光層として電荷発生層、第１電荷輸送層及び第２電荷輸送層を順次積層した構成
（３）導電性支持体上に感光層として電荷輸送材料と電荷発生材料とを含む単層を形成した構成
（４）上記（１）〜（３）の感光体の感光層上にさらに表面保護層を形成した構成。
【００５２】
本発明の感光体は、上記いずれの構成を有する場合であってもよい。なお、感光体の表面層とは、感光体が空気界面と接触する層であり、導電性支持体上に単層式の感光層のみが形成されている場合は当該感光層が表面層であり、導電性支持体上に単層式または積層式感光層と表面保護層とが積層されている場合は表面保護層が最表面層である。
【００５３】
電荷輸送層とは、光露光により電荷発生層で発生した電荷キャリアを感光体の表面に輸送する機能を有する層を意味し、該電荷輸送機能の具体的な検出は、電荷発生層と電荷輸送層を導電性支持体上に積層し、光導伝性を検知することにより確認することができる。
【００５４】
次に、感光体の層構成を上記（１）の構成を中心にして説明する。
【００５５】
（導電性支持体）
本発明の感光体に用いられる導電性支持体としては、シート状、円筒状のどちらを用いてもよいが、画像形成装置をコンパクトに設計するためには、円筒状導電性支持体が好ましい。
【００５６】
円筒状導電性支持体とは、回転することによりエンドレスに画像を形成できる円筒状の支持体を意味し、真直度で０．１ｍｍ以下、振れ０．１ｍｍ以下の範囲にある導電性の支持体が好ましい。この真直度及び振れの範囲を超えると、良好な画像形成が困難になる。
【００５７】
導電性支持体の材料としては、アルミニウム、ニッケル等の金属ドラム、またはアルミニウム、酸化錫、酸化インジュウム等を蒸着したプラスチックドラム、または導電性物質を塗布した紙・プラスチックドラムを使用することができる。導電性支持体としては常温で比抵抗１０3Ωｃｍ以下が好ましい。本発明に係る導電性支持体としては、アルミニウム支持体が最も好ましい。アルミニウム支持体は、主成分のアルミニウム以外にマンガン、亜鉛、マグネシウム等の成分が混合したものも用いられる。
【００５８】
（中間層）
本発明においては導電性支持体と感光層の間に、中間層を設けることが導電性支持体の欠陥をカバーでき好ましい。
【００５９】
中間層を形成するために調製する中間層塗布液は、表面処理酸化チタン等のＮ型半導体粒子の他にバインダー樹脂、分散溶媒等から構成される。
【００６０】
Ｎ型半導体粒子の中間層中での体積比は、中間層のバインダー樹脂の１．０〜２．０倍が好ましい。中間層中でこのような高密度でＮ型半導体粒子を用いることにより、中間層の整流性が高まり、膜厚を厚くしても残留電位の上昇やドット画像の劣化を効果的に防止でき、良好な感光体を形成することができる。
【００６１】
バインダー樹脂としては、中間層を均一な膜厚で形成するために、溶媒溶解性の優れた樹脂が必要とされている。また、Ｎ型半導体粒子を分散し、良好な分散性を得ることが必要である。このため、バインダー樹脂としては、アルコール可溶性ポリアミド樹脂が好ましい。このようなアルコール可溶性のポリアミド樹脂としては、６−ナイロン等のアミド結合間の炭素鎖の少ない化学構造から構成される共重合ポリアミド樹脂やメトキシメチル化ポリアミド樹脂が挙げられる。
【００６２】
（感光層）
本発明に係る感光層の層構成は、前記中間層上に電荷発生機能と電荷輸送機能を１つの層に持たせた単層構造の層構成でもよいが、感光層の機能を電荷発生層（ＣＧＬ）と電荷輸送層（ＣＴＬ）に分離した層構成をとるのがより好ましい。機能を分離した層構成を取ることにより、繰り返し使用に伴う残留電位増加を小さく制御でき、その他の電子写真特性を目的に合わせて制御しやすい。負帯電用の感光体では中間層の上に電荷発生層（ＣＧＬ）、その上に電荷輸送層（ＣＴＬ）の構成を取ることが好ましい。
【００６３】
以下に機能分離負帯電感光体の感光層について説明する。
【００６４】
（電荷発生層）
本発明の感光体には、電荷発生物質として３５０〜５００ｎｍの波長領域に高感度特性を有する電荷発生物質を用いることが好ましい。本発明では、このような電荷発生物質としては、フタロシアニン化合物、多環キノン化合物、ペリレン化合物またはアゾ化合物等が好ましく用いられる。特に、市販の４０５ｍｍ近辺に発振波長を有する短波長レーザに対し高感度を有する、Ｃｕ−Ｋα特性Ｘ線によるＸ線回折スペクトルで、最大ピーク角度が２θで２７．３°のチタニルフタロシアニン顔料や多環キノン顔料が好ましく用いられる。また、これらの顔料を併用して用いることができる。本発明に好ましく用いられる顔料化合物を下記に例示する。
【００６５】
【化１２】
2009190977.tif 000013
【００６６】
【化１３】
2009190977.tif 000014
【００６７】
【化１４】
2009190977.tif 000015
【００６８】
【化１５】
2009190977.tif 000016
【００６９】
【化１６】
2009190977.tif 000017
【００７０】
【化１７】
2009190977.tif 000018
【００７１】
【化１８】
2009190977.tif 000019
【００７２】
【化１９】
2009190977.tif 000020
【００７３】
本発明では、フタロシアニン化合物、多環キノン化合物またはアゾ化合物が好ましく、中でも多環キノン化合物が好ましい。
【００７４】
電荷発生層の形成時に、ＣＧＭの分散媒としてバインダー樹脂を用いる場合、バインダーとしては、公知の樹脂を用いることができるが、好ましい樹脂としてはホルマール樹脂、ブチラール樹脂、シリコーン樹脂、シリコーン変性ブチラール樹脂、フェノキシ樹脂等が挙げられる。バインダー樹脂と電荷発生物質との割合は、バインダー樹脂１００質量部に対し電荷発生物質２０〜６００質量部が好ましい。これらのバインダー樹脂を用いることにより、繰り返し使用に伴う残留電位増加を最も小さくできる。電荷発生層の膜厚は０．３〜２μｍが好ましい。
【００７５】
（電荷輸送層）
電荷輸送層は、電荷輸送物質及びバインダー樹脂を含有する。その他の物質としては必要により無機微粒子の他に酸化防止剤等の添加剤を含有してもよい。
【００７６】
電荷輸送物質としては、前記一般式（１）で表されるアミン化合物が用いられるが、これ以外に、公知の正孔輸送性（Ｐ型）の電荷輸送物質を併用してもよい。例えばトリフェニルアミン誘導体、ヒドラゾン化合物、スチリル化合物、ベンジジン化合物、ブタジエン化合物等を用いることができる。これら電荷輸送物質は通常、適当なバインダー樹脂中に溶解して層形成が行われる。
【００７７】
電荷輸送層（ＣＴＬ）の形成に用いられるバインダー樹脂としては、熱可塑性樹脂、熱硬化性樹脂いずれの樹脂かを問わない。例えばポリスチレン、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、塩化ビニル樹脂、酢酸ビニル樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂、フェノール樹脂、ポリエステル樹脂、アルキッド樹脂、ポリカーボネート樹脂、シリコーン樹脂、メラミン樹脂並びに、これらの樹脂の繰り返し単位構造のうちの２つ以上を含む共重合体樹脂、またこれらの絶縁性樹脂の他、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール等の高分子有機半導体が挙げられる。これらの中で吸水率が小さく、電荷輸送物質の分散性、電子写真特性が良好なポリカーボネート樹脂が好ましい。
【００７８】
バインダー樹脂と電荷輸送物質との割合は、バインダー樹脂１００質量部に対し電荷輸送物質５０〜２００質量部が好ましい。
【００７９】
電荷輸送層の膜厚は、１０〜２５μｍが好ましい。電荷輸送層の膜厚を１０μｍ以上とすることで、現像時の潜像電位を十分に獲得でき、画像濃度の低下やドット再現性の劣化が発生しない。また、電荷輸送層の膜厚を２５μｍ以下とすることで、電荷キャリアの拡散（電荷発生層で発生した電荷キャリアの拡散）が小さく、ドット再現性が良好となる。
【００８０】
中間層、電荷発生層、電荷輸送層等の層形成に用いられる溶媒または分散媒としては、ｎ−ブチルアミン、ジエチルアミン、エチレンジアミン、イソプロパノールアミン、トリエタノールアミン、トリエチレンジアミン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソプロピルケトン、シクロヘキサノン、ベンゼン、トルエン、キシレン、クロロホルム、ジクロロメタン、１，２−ジクロロエタン、１，２−ジクロロプロパン、１，１，２−トリクロロエタン、１，１，１−トリクロロエタン、トリクロロエチレン、テトラクロロエタン、テトラヒドロフラン、ジオキソラン、ジオキサン、メタノール、エタノール、ブタノール、イソプロパノール、酢酸エチル、酢酸ブチル、ジメチルスルホキシド、メチルセロソルブ等が挙げられる。本発明はこれらに限定されるものではないが、テトラヒドロフラン、メチルエチルケトン等の地球環境に優しい溶媒が好ましく用いられる。また、これらの溶媒は単独あるいは２種以上の混合溶媒として用いることもできる。
【００８１】
中間層、電荷発生層、電荷輸送層等の層を形成する方法としては、スライドホッパー型塗布装置の他に、浸漬塗布、スプレー塗布等の塗布加工法が用いられる。
【００８２】
《画像形成装置》
次に、本発明の画像形成装置について説明する。
【００８３】
本発明の画像形成装置は、本発明のアミノ化合物を電荷輸送層として用いた感光体上に、発振波長が３５０〜５００ｎｍの半導体レーザまたは発光ダイオードの書込み光源を用いて静電潜像を形成する露光手段、及び該静電潜像をトナー像に顕像化する現像手段を有する画像形成装置である。
【００８４】
波長３８０〜５００ｎｍの光源としては、紫外レーザ（レーザ発振波長３８０ｎｍ、バイオレットレーザ（レーザ発振波長４０８ｎｍ）、ブルーレーザ（レーザ発振波長４４０ｎｍ、５００ｎｍ）、発光ダイオード（発光波長４５０ｎｍ）等を用いることができる。
【００８５】
本発明の画像形成装置は、電子写真複写機、レーザプリンター、ＬＥＤプリンター及び液晶シャッター式プリンター等の電子写真装置一般に適用できるが、さらに、電子写真技術を応用したディスプレー、記録、軽印刷、製版及びファクシミリ等の装置にも幅広く適用することができる。
【００８６】
以下、本発明の画像形成装置について具体的に説明する。
【００８７】
図１は、本発明の感光体を用いた画像形成装置の一例を示す断面構成図である。
【００８８】
図１に示す画像形成装置は、デジタル方式による画像形成装置であって、画像読取り部Ａ、画像処理部Ｂ、画像形成部Ｃ、転写紙搬送手段としての転写紙搬送部Ｄから構成されている。
【００８９】
画像読取り部Ａの上部には原稿を自動搬送する自動原稿送り手段が設けられていて、原稿載置台１１上に載置された原稿は、原稿搬送ローラ１２によって１枚宛分離搬送され読み取り位置１３ａにて画像の読み取りが行われる。原稿読み取りが終了した原稿は、原稿搬送ローラ１２によって原稿排紙皿１４上に排出される。
【００９０】
一方、プラテンガラス１３上に置かれた場合の原稿の画像は、走査光学系を構成する照明ランプ及び第１ミラーから成る第１ミラーユニット１５の速度ｖによる読み取り動作と、Ｖ字状に位置した第２ミラー及び第３ミラーから成る第２ミラーユニット１６の同方向への速度ｖ／２による移動によって読み取られる。
【００９１】
読み取られた画像は、投影レンズ１７を通してラインセンサである撮像素子ＣＣＤの受光面に結像される。撮像素子ＣＣＤ上に結像されたライン状の光学像は、順次電気信号（輝度信号）に光電変換された後、Ａ／Ｄ変換を行い、画像処理部Ｂにおいて濃度変換、フィルタ処理等の処理が施された後、画像データは一旦メモリに記憶される。
【００９２】
画像形成部Ｃでは、画像形成ユニットとして、像担持体であるドラム状の感光体２１と、その外周に、該感光体２１を帯電させる帯電手段（帯電工程）２２、帯電した感光体の表面電位を検出する電位検出手段２２０、現像手段（現像工程）２３、転写手段（転写工程）である転写搬送ベルト装置４５、前記感光体２１のクリーニング装置（クリーニング工程）２６及び光除電手段（光徐電工程）としてのＰＣＬ（プレチャージランプ）２７が各々動作順に配置されている。また、現像手段２３の下流側には、感光体２１上に現像されたパッチ像の反射濃度を測定する反射濃度検出手段２２２が設けられている。感光体２１には、本発明の感光体を使用し、図示の時計方向に駆動回転される。
【００９３】
回転する感光体２１へは、帯電手段２２による一様帯電がなされた後、像露光手段（像露光工程）３０としての露光光学系により、画像処理部Ｂのメモリから呼び出された画像信号に基づいた像露光が行われる。書込み手段である像露光手段３０としての露光光学系は、図示しない３８０〜５００ｎｍの波長を発する半導体レーザや発光ダイオードを発光光源とし、回転するポリゴンミラー３１、ｆθレンズ３４、シリンドリカルレンズ３５を経て、反射ミラー３２により光路が曲げられ主走査がなされるもので、感光体２１に対してＡｏの位置において像露光が行われ、感光体２１の回転（副走査）によって静電潜像が形成される。本実施の形態の一例では文字部に対して露光を行い静電潜像を形成する。
【００９４】
本発明の画像形成装置においては、感光体上に静電潜像を形成するに際し、半導体レーザまたは発光ダイオードを像露光光源として用いることができる。これらの像露光光源を用いて、書込みの主査方向の露光ドット径を１０〜８０μｍに絞り込み、感光体上にデジタル露光を行うことにより、４００〜２５００ｄｐｉ（ｄｐｉとは２．５４ｃｍ当たりのドット数をいう）の高解像度の電子写真画像を得ることができる。
【００９５】
前記露光ドット径とは、露光ビームの強度がピーク強度の１／ｅ2以上の領域の主走査方向にそった露光ビームの長さ（Ｌｄ：長さが最大位置で測定する）をいう。
【００９６】
用いられる光ビームとしては、半導体レーザを用いた走査光学系及びＬＥＤの固体スキャナー等があり、光強度分布についてもガウス分布及びローレンツ分布等があるが、それぞれのピーク強度の１／ｅ2以上の領域を本発明に係る露光ドット径とする。
【００９７】
感光体２１上の静電潜像は現像手段２３によって反転現像が行われ、感光体２１の表面に可視像のトナー像が形成される。本発明の画像形成方法では、現像手段に用いられる現像剤には重合トナーを用いることが好ましい。形状や粒度分布が均一な重合トナーを本発明の感光体と併用することにより、より鮮鋭度が良好な電子写真画像を得ることができる。
【００９８】
転写紙搬送部Ｄでは、画像形成ユニットの下方に異なるサイズの転写紙Ｐが収納された転写紙収納手段としての給紙ユニット４１（Ａ）、４１（Ｂ）、４１（Ｃ）が設けられ、また側方には手差し給紙を行う手差し給紙ユニット４２が設けられていて、それらの何れかから選択された転写紙Ｐは、案内ローラ４３によって搬送路４０に沿って給紙され、給紙される転写紙Ｐの傾きと偏りの修正を行う対の給紙レジストローラ４４によって、転写紙Ｐは一時停止を行った後、再給紙が行われ、搬送路４０、転写前ローラ４３ａ、給紙経路４６及び進入ガイド板４７に案内され、感光体２１上のトナー画像が転写位置Ｂｏにおいて、転写極２４及び分離極２５によって転写搬送ベルト装置４５の転写搬送ベルト４５４に載置搬送されながら転写紙Ｐに転写され、該転写紙Ｐは感光体２１面より分離し、転写搬送ベルト装置４５により定着手段５０に搬送される。
【００９９】
定着手段５０は定着ローラ５１と加圧ローラ５２とを有しており、転写紙Ｐを定着ローラ５１と加圧ローラ５２との間を通過させることにより、加熱、加圧によってトナーを定着させる。トナー画像の定着を終えた転写紙Ｐは排紙トレイ６４上に排出される。
【０１００】
以上は、転写紙の片側への画像形成を行う状態を説明したものであるが、両面複写の場合は排紙切換部材１７０が切り替わり、転写紙案内部１７７が開放され、転写紙Ｐは破線矢印の方向に搬送される。
【０１０１】
さらに、搬送機構１７８により転写紙Ｐは下方に搬送され、転写紙反転部１７９によりスイッチバックさせられ、転写紙Ｐの後端部は先端部となって両面複写用給紙ユニット１３０内に搬送される。
【０１０２】
転写紙Ｐは両面複写用給紙ユニット１３０に設けられた搬送ガイド１３１を給紙方向に移動し、給紙ローラ１３２で転写紙Ｐを再給紙し、転写紙Ｐを搬送路４０に案内する。
【０１０３】
再び、上述したように感光体２１方向に転写紙Ｐを搬送し、転写紙Ｐの裏面にトナー画像を転写し、定着手段５０で定着した後、排紙トレイ６４に排紙する。
【０１０４】
本発明の画像形成装置としては、本発明の感光体と、現像器、クリーニング器等の構成要素をプロセスカートリッジとして一体に結合して構成し、このユニットを装置本体に対して着脱自在に構成してもよい。また、帯電器、像露光器、現像器、転写または分離器、及びクリーニング器の少なくとも１つを感光体とともに、一体に支持してプロセスカートリッジを形成し、装置本体に着脱自在の単一ユニットとし、装置本体のレール等の案内手段を用いて着脱自在の構成としてもよい。
【実施例】
【０１０５】
以下、実施例を挙げて本発明を詳細に説明するが、本発明の態様はこれに限定されない。
【０１０６】
実施例
《感光体の作製》
下記のようにして感光体を作製した。
【０１０７】
〈感光体１の作製〉
（導電性支持体の準備）
導電性支持体として、洗浄済みの円筒状アルミニウム支持体を準備した。
【０１０８】
（中間層の形成）
下記中間層塗布液を、上記円筒状アルミニウム支持体の表面に浸漬塗布法で塗布し、乾燥膜厚０．３μｍの中間層を形成した。
【０１０９】
中間層塗布液
ポリアミド樹脂（アミランＣＭ−８０００：東レ社製）                ６０質量部
メタノール                                                    １６００質量部
（電荷発生層の形成）
下記電荷発生層用材料を混合し、サンドミルを用いて１０時間分散し、電荷発生層塗布液を調製した。この電荷発生層塗布液を、前記中間層の上に浸漬塗布法で塗布し、膜厚０．２μｍの電荷発生層を形成した。
【０１１０】
電荷発生層（ＣＧＬ）塗布液
多環キノン顔料（ＣＧＭ２−１８）                                  ６０質量部
シリコーン樹脂溶液（ＫＲ５２４０、１５％キシレン−ブタノール溶液：信越化学社製）                                                                ７００質量部
２−ブタノン                                                  ２０００質量部
（電荷輸送層の形成）
下記電荷輸送層用材料を混合し、溶解して電荷輸送層塗布液を調製した。この塗布液を電荷発生層の上に浸漬塗布法で塗布し、１００℃、６０分の加熱乾燥を行い、膜厚２０μｍの電荷輸送層を形成した。
【０１１１】
電荷輸送層（ＣＴＬ）塗布液
電荷輸送物質（例示化合物ＣＴＭ−１）                            ２００質量部
ビスフェノールＺ型ポリカーボネート（ユーピロンＺ３００：三菱ガス化学社製）
３００質量部
テトラヒドロフラン                                            １６００質量部
トルエン                                                        ４００質量部
酸化防止剤（ＡＯ１−１）                                        ７．５質量部
（感光体２〜６作製）
感光体１の作製において、ＣＴＭ−１を表１に記載の電荷輸送物質に変えた以外は同様にして、それぞれ感光体２〜６を作製した。
【０１１２】
（感光体７の作製）
感光体１の作製において、電荷発生物質の多環キノン顔料を、Ｙ型チタニルフタロシアニン（Ｃｕ−Ｋα特性Ｘ線によるＸ線回折の最大ピーク角度が２θで２７．３°）に変更した以外は同様にして感光体７を作製した。
【０１１３】
（感光体８の作製）
感光体１の作製において、用いた電荷輸送層（ＣＴＬ）塗布液の組成を以下のように変えた以外は同様にして感光体８を作製した。なお、電荷輸送層物質が溶解しないときは加温して溶解させ、その状態で塗布を行った。
【０１１４】
電荷輸送層（ＣＴＬ）塗布液
電荷輸送物質（比較ＣＴＭ−１）                                  ２００質量部
ビスフェノールＺ型ポリカーボネート（ユーピロンＺ３００：三菱ガス化学社製）
３００質量部
テトラヒドロフラン                                            １６００質量部
トルエン                                                        ４００質量部
酸化防止剤（ＡＯ１−１）                                        ７．５質量部
（感光体９の作製）
感光体８の作製において、比較ＣＴＭ−１を、表１に記載の比較ＣＴＭ−２に変えた以外は同様にして感光体９を作製した。
【０１１５】
（感光体１０の作製）
感光体８の作製において、電荷輸送層（ＣＴＬ）塗布液の組成を以下のように変更した以外は同様にして比較の感光体１０を作製した。
【０１１６】
電荷輸送層（ＣＴＬ）塗布液
電荷輸送物質（比較ＣＴＭ−１）                                  １５０質量部
ビスフェノールＺ型ポリカーボネート（ユーピロンＺ３００：三菱ガス化学社製）
３００質量部
テトラヒドロフラン                                            １６００質量部
トルエン                                                        ４００質量部
酸化防止剤（ＡＯ１−１）                                        ７．５質量部
【０１１７】
【化２０】
2009190977.tif 000021
【０１１８】
《感光体の評価》
作製した感光体について、下記のようにして、塗膜安定性、電位安定性、細線再現性及びクラックの評価を行った。
【０１１９】
（塗膜安定性）
作製した感光体を高温高湿環境（３０℃、８０％ＲＨ）にて１カ月放置後に塗膜表面を目視で観察し、感光体の塗膜安定性を評価した。
【０１２０】
（電位安定性）
外部光照射による影響を測定した。デジタル複写機Ｓｉｔｏｓ７０８５（コニカミノルタビジネステクノロジーズ社製）改造機（像露光光源に４０５ｎｍの半導体レーザを使用、ビーム径３０μｍで、１２００ｄｐｉの露光を行うプロセス条件に改造、さらに表面電位計にて感光体表面の電位を測定可能なように改造した。）を用い、感光体に１０００ｌｕｘの蛍光灯を３０分間照射する前後での露光部電位（Ｖｉ）を測定した。
【０１２１】
（細線再現性）
上記評価機を用い、常温常湿環境（２０℃、５５％ＲＨ）下で作成した画像にて細線再現性評価を行った。倍率１０倍のルーペを用いて細線部を拡大し、１ｍｍ中に確認される細線数を目視で数え、下記基準で評価した。
【０１２２】
◎：８本以上
○：６〜７本
△：４〜５本
×：３本以下
（クラック）
上記改造機を３０℃、８０％ＲＨの環境下で、感光体を搭載したまま、電源をｏｆｆにし、２日間放置した。感光体周辺の部材はこの間動作を停止しているだけの状態、即ち、クリーニングブレード、現像剤搬送体等の部材は、感光体に当接したままにした。その後、感光体の表面を観察し、クラックの発生の有無を観察した。また、画像評価も行い、クラック発生に伴う筋状の画像欠陥の発生の有無も評価し、下記基準で評価した。
【０１２３】
◎；１００本の感光体を評価し、クラックの発生も、筋状の画像欠陥の発生もなし（良好））
○；１００本の感光体を評価し、微細なクラックの発生はあるが、筋状の画像欠陥の発生はない（実用上問題ないレベル）
×；１００本の感光体を評価し、クラックの発生と筋状の画像欠陥の発生が見られる（実用上問題となるレベル）
評価の結果を表１に示す。
【０１２４】
【表１】
2009190977.tif 000022
【０１２５】
表１から、本発明の感光体は、比較の感光体に比べ、塗膜安定性、電位安定性及び細線再現性に優れ、クラックの発生による画質不良の発生がないことが分かる。
【図面の簡単な説明】
【０１２６】
【図１】本発明の感光体を用いた画像形成装置の一例を示す断面構成図である。
【符号の説明】
【０１２７】
１  画像形成装置
２１  感光体
２２  帯電手段
２３  現像手段
２４  転写極
２５  分離極
２６  クリーニング装置
３０  露光光学系
４５  転写搬送ベルト装置
５０  定着手段
２５０  分離爪ユニット
【図１】
2009190977.tif 000028