(57)【要約】【課題】ブロックのタイヤ周方向の長さが異なっていても、タイヤ周方向の偏摩耗を低減することのできる空気入りタイヤを提供する。【解決手段】タイヤ周方向に隣り合うブロック１ｃのタイヤ周方向の長さが小さいブロック１ｃ間の非貫通部１ｄを、タイヤ周方向に隣り合うブロック１ｃのタイヤ周方向の長さが大きいブロック１ｃ間の非貫通部１ｄよりもタイヤ幅方向の幅が大きくなるように形成したので、ブロック１ｃのタイヤ周方向の長さが異なっていても、各ブロック１ｃの剛性をタイヤ周方向に亘ってほぼ均一にすることができ、偏摩耗の低減を図ることができる。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
タイヤ周方向に延びる縦溝と、タイヤ幅方向に延びる横溝と、タイヤ周方向の長さが異なるように形成されたブロックとを備え、タイヤ周方向に隣り合うブロック間に、横溝のタイヤ幅方向一端側が縦溝に貫通しないようにブロックの一部と連続する非貫通部を設けた空気入りタイヤにおいて、
タイヤ周方向に隣り合うブロックのタイヤ周方向の長さが小さいブロック間の非貫通部を、タイヤ周方向に隣り合うブロックのタイヤ周方向の長さが大きいブロック間の非貫通部よりもタイヤ幅方向の幅が大きくなるように形成した
ことを特徴とする空気入りタイヤ。
【請求項２】
タイヤ周方向に隣り合うブロックのタイヤ周方向の長さの和をそれぞれＬ1 、Ｌ2 、Ｌ3 、…Ｌn とし、これらのブロック間の非貫通部のタイヤ幅方向の幅をそれぞれＷ1 、Ｗ2 、Ｗ3 、…Ｗn とした場合、Ｌ1 ＞Ｌ2 ＞Ｌ3 ＞…＞Ｌn であれば、Ｗ1 ＜Ｗ2 ＜Ｗ3 ＜…Ｗn となるように形成した
ことを特徴とする請求項１記載の空気入りタイヤ。
【請求項３】
車両前進方向に対するタイヤ回転方向が特定されるとともに、
前記非貫通部に隣接するブロックのうち、車両前進方向において先に接地するブロック側の非貫通部のタイヤ幅方向の幅が、後に接地するブロック側の非貫通部のタイヤ幅方向の幅よりも小さくなるように非貫通部の端部を斜めに形成した
ことを特徴とする請求項１または２記載の空気入りタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば乗用車、トラック、バス等に用いられる空気入りタイヤに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種の空気入りタイヤとしては、タイヤ周方向に延びる縦溝と、タイヤ幅方向に延びる横溝と、縦溝と横溝との間に形成されるブロックとを有し、タイヤ周方向の長さの異なるブロックをタイヤ周方向に配列することにより、ブロックと路面との接触によるノイズが特定の周波数で大きくならないようにして騒音の低減を図るようにしたものが知られている（例えば、特許文献１参照。）。また、タイヤ周方向に隣り合うブロック間に、横溝のタイヤ幅方向一端側が縦溝に貫通しないようにブロックの一部と連続する非貫通部を設け、非貫通部によってブロックの倒れ込みを抑制することにより、いわゆるヒールアンドトゥ摩耗を低減するようにしたものが知られている（例えば、特許文献２参照。）。
【特許文献１】特開平１１−２９１７１４号公報
【特許文献２】特開２００５−１３８６７８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
ところで、前記空気入りタイヤにおいて、タイヤ周方向の長さの異なるブロックを配列した場合には、タイヤ周方向の長さが大きいブロックの剛性が高く、タイヤ周方向の長さが小さいブロックの剛性が低くなるため、ブロックの剛性の違いによりタイヤ周方向の偏摩耗を生ずるという問題点があった。また、非貫通部を設けたものにおいても、ブロックの剛性差による偏摩耗の発生は防止することができなかった。
【０００４】
本発明は前記問題点に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、ブロックのタイヤ周方向の長さが異なっていても、タイヤ周方向の偏摩耗を低減することのできる空気入りタイヤを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明は前記目的を達成するために、タイヤ周方向に延びる縦溝と、タイヤ幅方向に延びる横溝と、タイヤ周方向の長さが異なるように形成されたブロックとを備え、タイヤ周方向に隣り合うブロック間に、横溝のタイヤ幅方向一端側が縦溝に貫通しないようにブロックの一部と連続する非貫通部を設けた空気入りタイヤにおいて、タイヤ周方向に隣り合うブロックのタイヤ周方向の長さが小さいブロック間の非貫通部を、タイヤ周方向に隣り合うブロックのタイヤ周方向の長さが大きいブロック間の非貫通部よりもタイヤ幅方向の幅が大きくなるように形成している。
【０００６】
これにより、タイヤ周方向の長さの小さいブロック間の非貫通部のタイヤ幅方向の幅を、タイヤ周方向の長さの大きいブロック間の非貫通部のタイヤ幅方向の幅と等しくした場合に比べ、タイヤ周方向の長さの小さいブロックの剛性が高くなることから、ブロックのタイヤ周方向の長さが異なっていても、各ブロックの剛性がタイヤ周方向に亘ってほぼ均一になる。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、ブロックのタイヤ周方向の長さが異なっていても、各ブロックの剛性をタイヤ周方向に亘ってほぼ均一にすることができるので、偏摩耗の低減を図ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
図１乃至図５は本発明の第１の実施形態を示すもので、図１は空気入りタイヤの部分正面断面図、図２はトレッド部の部分平面展開図、図３はその部分概略側面図、図４は試験タイヤのブロック長を示す図、図５は試験結果を示す図である。
【０００９】
同図に示す空気入りタイヤは、タイヤ外周面側に形成されるトレッド部１と、タイヤ幅方向両側に形成される一対のサイドウォール部２と、タイヤ幅方向両側に形成される一対のビード部３とから構成され、ビード部３にはビードコア３ａが埋設されている。
【００１０】
トレッド部１は、タイヤ周方向に延びる複数の縦溝１ａと、タイヤ幅方向に延びる複数の横溝１ｂと、縦溝１ａと横溝１ｂの間に形成される複数のブロック１ｃとからなり、各ブロック１ｃはタイヤ周方向の長さが互いに異なる３通りの長さＡ，Ｂ，Ｃの何れかに形成されている。また、タイヤ周方向に隣り合うブロック１ｃ間には、横溝１ｂのタイヤ幅方向一端側が縦溝１ａに貫通しないようにブロック１ｃの一部と接地面が面一に連続する非貫通部１ｄが設けられ、タイヤ周方向に隣り合うブロック１ｃのタイヤ周方向の長さが小さいブロック１ｃ間の非貫通部１ｄは、タイヤ周方向に隣り合うブロック１ｃのタイヤ周方向の長さが大きいブロック１ｃ間の非貫通部１ｄよりもタイヤ幅方向の幅が大きくなるように形成されている。即ち、タイヤ周方向に隣り合うブロック１ｃのタイヤ周方向の長さの和をＬ1 、Ｌ2 、Ｌ3 、…Ｌn とし、ブロック１ｃ間の非貫通部１ｄのタイヤ幅方向の幅をそれぞれＷ1 、Ｗ2 、Ｗ3 、…Ｗn とした場合、Ｌ1 ＞Ｌ2 ＞Ｌ3 ＞…＞Ｌn であれば、Ｗ1 ＜Ｗ2 ＜Ｗ3 ＜…Ｗn となるように各非貫通部１ｄが形成されている。尚、各横溝１ｂのタイヤ周方向の幅は全て同一の幅であってもよく、ブロック１ｃのタイヤ周方向の長さに応じて異なる幅に形成されていてもよい。
【００１１】
以上のように構成された空気入りタイヤにおいては、タイヤ周方向の長さの異なるブロック１ｃがタイヤ周方向に配列されていることから、ブロックと路面との接触によるノイズが特定の周波数で大きくなることがなく、走行時の騒音が低減される。この場合、タイヤ周方向に隣り合うブロック１ｃのタイヤ周方向の長さが小さいブロック１ｃ間の非貫通部１ｄは、タイヤ周方向に隣り合うブロック１ｃのタイヤ周方向の長さが大きいブロック間１ｃの非貫通部１ｄよりもタイヤ幅方向の幅が大きくなるように形成されているので、隣り合うブロック１ｃの長さが小さくなるほどブロック１ｃ間の非貫通部１ｄのタイヤ幅方向の幅が大きくなる。これにより、タイヤ周方向の長さの小さいブロック１ｃ間の非貫通部１ｄのタイヤ幅方向の幅を、タイヤ周方向の長さの大きいブロック１ｃ間の非貫通部１ｄのタイヤ幅方向の幅と等しくした場合に比べ、タイヤ周方向の長さの小さいブロック１ｃの剛性が高くなることから、ブロック１ｃのタイヤ周方向の長さが異なっていても、各ブロック１ｃの剛性がタイヤ周方向に亘ってほぼ均一になる。
【００１２】
ここで、本発明の実施例１及び比較例について、耐偏摩耗性の試験を行ったところ、図５に示す結果が得られた。実施例１には、隣り合うブロック１ｃのタイヤ周方向の長さの和Ｌ1 、Ｌ2 、Ｌ3 、…Ｌ6 に対し、ブロック１ｃ間の非貫通部１ｄのタイヤ幅方向の幅をそれぞれＷ1 、Ｗ2 、Ｗ3 、…Ｗ6 がそれぞれ異なるものを用い、比較例には非貫通部１ｄのタイヤ幅方向の幅が全て同一のものを用いた。また、実施例１及び比較例には何れも横溝１ｂのタイヤ周方向の幅が７ｍｍのものを用いた。例えば、Ｌ3 はタイヤ周方向の長さが最も大きいブロック１ｃの長さＡと、タイヤ周方向の長さが最も小さいブロック１ｃの長さＣとの和となる。
【００１３】
本試験では、タイヤサイズ２３５／４５Ｒ１７のタイヤを排気量２５００ｃｃの国産車に装着し、一周９０ｍの８の字旋回路を旋回時最大横加速度０．８Ｇにて５００周走行させた後、偏摩耗量を測定してその逆数を指数化し、比較例を１００として実施例１を評価した。この場合、指数の値が大きいほど優位性があるとして評価した。試験の結果、実施例１は比較例に対し、耐偏摩耗性に優れている結果が得られた。
【００１４】
このように、本実施形態によれば、タイヤ周方向に隣り合うブロック１ｃのタイヤ周方向の長さが小さいブロック１ｃ間の非貫通部１ｄを、タイヤ周方向に隣り合うブロック１ｃのタイヤ周方向の長さが大きいブロック１ｃ間の非貫通部１ｄよりもタイヤ幅方向の幅が大きくなるように形成したので、ブロック１ｃのタイヤ周方向の長さが異なっていても、各ブロック１ｃの剛性をタイヤ周方向に亘ってほぼ均一にすることができ、偏摩耗の低減を図ることができる。
【００１５】
また、タイヤ周方向に隣接するブロック１ｃのタイヤ周方向の長さの和をＬ1 、Ｌ2 、Ｌ3 、…Ｌn とし、ブロック１ｃ間の非貫通部１ｄのタイヤ幅方向の幅をそれぞれＷ1 、Ｗ2 、Ｗ3 、…Ｗn とした場合、Ｌ1 ＞Ｌ2 ＞Ｌ3 ＞…Ｌn であれば、Ｗ1 ＜Ｗ2 ＜Ｗ3 ＜…Ｗn となるように形成したので、ブロック１ｃの長さが小さくなるほどブロック１ｃ間の非貫通部１ｄのタイヤ幅方向の幅が大きくなり、ブロック１ｃのタイヤ周方向の長さが３つの異なる長さに形成されていても、各ブロック１ｃの剛性をタイヤ周方向に亘ってほぼ均一にすることができる。
【００１６】
図６及び図８は本発明の第２の実施形態を示すもので、図６はトレッド部の部分概略側面図、図７はブロックの踏込側と蹴出側を示すタイヤの概略側面図、図８は試験結果を示す図である。尚、前記実施形態と同等の構成部分には同一の符号を付して示す。
【００１７】
本実施形態の非貫通部１ｅは、前記実施形態と同様、タイヤ周方向の長さの小さいブロック１ｃ間の非貫通部１ｅのタイヤ幅方向の幅が、タイヤ周方向の長さの大きいブロック１ｃ間の非貫通部１ｅよりもタイヤ幅方向の幅が大きくなるように形成されている。また、本実施形態のタイヤは、車両前進方向に対するタイヤ回転方向が特定されている。この場合、非貫通部１ｅに隣接するブロック１ｃのうち、車両前進方向において先に接地するブロック１ｃ側の非貫通部１ｅのタイヤ幅方向の幅が、後に接地するブロック１ｃ側の非貫通部１ｅのタイヤ幅方向の幅よりも小さくなるように非貫通部１ｅの端部が斜めに形成されている。これにより、非貫通部１ｅは、横溝１ｂを間にして一方のブロック１ｃの蹴出側（図中Ｋ部）となる方が、他方のブロック１ｃの踏込側（図中Ｆ部）となる方よりもタイヤ幅方向の幅が小さくなっている。即ち、タイヤ周方向の長さの和がＬ1 、Ｌ2 、Ｌ3 、…Ｌn となるブロック１ｃ間の踏込側の非貫通部１ｅのタイヤ幅方向の幅をそれぞれＷ1-1 、Ｗ2-1 、Ｗ3-1 、…Ｗn-1 とし、蹴出側の非貫通部１ｅのタイヤ幅方向の幅をそれぞれＷ1-2 、Ｗ2-2 、Ｗ3-2 、…Ｗn-2 とすると、Ｗ1-1 ＞Ｗ1-2 、Ｗ2-1 ＞Ｗ2-2 、Ｗ3-1 ＞Ｗ3-2 、…Ｗn-1 ＞Ｗn-2 となるように形成されている。
【００１８】
ところで、一つのブロックに着目した場合、踏込側よりも蹴出側の方が摩耗し易いことが知られている。これは、接地面の剪断摩擦力が踏込側よりも蹴出側の方が大きくなりやすいためであるが、踏込側ブロック剛性を蹴出側よりも高くすれば、接地面の剪断摩擦力の差を小さくすることができる。
【００１９】
本実施形態では、横溝１ｂを間にして一方のブロック１ｃの蹴出側となる方の非貫通部１ｅのタイヤ幅方向の幅が踏込側となる方の幅よりも小さくなっているので、その分だけブロック１ｃにおける蹴出側の剛性が低く、踏込側の剛性が高くなる。これにより、蹴出側の摩耗が少なくなり、ブロック１ｃの踏込側と蹴出側の摩耗をほぼ均一にすることができる。
【００２０】
ここで、本発明の実施例２及び比較例について、耐偏摩耗性の試験を行ったところ、図８に示す結果が得られた。実施例２には、踏込側の非貫通部１ｅのタイヤ幅方向の幅Ｗ1-1 、Ｗ2-1 、Ｗ3-1 、…Ｗ6-1 が蹴出側の非貫通部１ｅのタイヤ幅方向の幅Ｗ1-2 、Ｗ2-2 、Ｗ3-2 、…Ｗ6-2 よりも小さいものを用い、比較例には踏込側の非貫通部１ｅのタイヤ幅方向の幅Ｗ1-1 、Ｗ2-1 、Ｗ3-1 、…Ｗ6-1 と蹴出側の非貫通部１ｅのタイヤ幅方向の幅Ｗ1-2 、Ｗ2-2 、Ｗ3-2 、…Ｗ6-2 が同一のものを用いた。また、実施例２及び比較例には何れも横溝１ｂのタイヤ周方向の幅が７ｍｍのものを用いた。
【００２１】
本試験では、第１の実施形態と同様の方法で試験を行った結果、実施例２は比較例に対し、耐偏摩耗性に優れている結果が得られた。
【００２２】
このように、本実施形態によれば、非貫通部１ｅに隣接するブロック１ｃのうち、車両前進方向において先に接地するブロック１ｃ側の非貫通部１ｅのタイヤ幅方向の幅が、後に接地するブロック１ｃ側の非貫通部１ｅのタイヤ幅方向の幅よりも小さくなるように非貫通部１ｅの端部を斜めに形成したので、前記実施形態と同様、タイヤ周方向全体としての偏摩耗を低減することができるとともに、各ブロック１ｃごとのタイヤ周方向の偏摩耗も低減することができ、耐偏摩耗性の向上に極めて有利である。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】本発明の第１の実施形態を示す空気入りタイヤの部分正面断面図
【図２】トレッド部の部分平面展開図
【図３】トレッド部の部分概略側面図
【図４】試験タイヤのブロック長を示す図
【図５】試験結果を示す図
【図６】本発明の第２の実施形態を示すトレッド部の部分概略側面図
【図７】ブロックの踏込側と蹴出側を示すタイヤの概略側面図
【図８】試験結果を示す図
【符号の説明】
【００２４】
１ａ…縦溝、１ｂ…横溝、１ｃ…ブロック、１ｄ，１ｅ…非貫通部。
【図１】
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【図２】
2009119922.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
2009119922.tif 000008
【図７】
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【図８】
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