(57)【要約】【課題】リアプロジェクションシステムのための自動幾何学的補正のシステムおよび方法を提供することにある。【解決手段】自動幾何学的補正システムは、プロジェクションエンジンの画像座標系と画像スクリーンのスクリーン座標系との間の相関関係を可能にするために画像スクリーンの各端に沿って配置される少なくとも１つの基準点を備える。確立された相関関係に基づいて、プロジェクションエンジンおよび画像スクリーンにソース画像を一致させるための逆歪みを達成する画像ワーピングアルゴリズムを用い、それによって幾何学的補正を達成する。【選択図】図６
2009260958.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
プロジェクションエンジンと画像スクリーンとを組み込むリアプロジェクションシステムであって、
自動幾何学的補正システムを備え、
前記プロジェクションエンジンの画像座標系と前記画像スクリーンのスクリーン座標系との間の相関関係を可能にするために前記画像スクリーンの各端に沿って配置される少なくとも１つの基準点と、
前記画像座標系と前記スクリーン座標系との間の前記相関関係に基づいて、前記プロジェクションエンジンおよび前記画像スクリーンにソース画像を一致させるための逆歪みを達成する画像ワーピングアルゴリズムとを備える、ことを特徴とするリアプロジェクションシステム。
【請求項２】
前記少なくとも１つの基準点に非常に接近して配置される少なくとも１つの光反射面を備える近傍検出部分を更に備え、
前記光反射面が、隣接して配置されるディスプレイにおける光線検出器に光を直接的に向けるように構成され、
前記隣接して配置されるディスプレイにおける前記光線検出器の光の検出が、隣接して配置される２つのディスプレイのための指示を提供する、ことを特徴とする請求項１に記載のリアプロジェクションシステム。
【請求項３】
各基準点が、スクリーン上の画素のサイズに一致する大きさにされる、ことを特徴とする請求項１に記載のリアプロジェクションシステム。
【請求項４】
前記少なくとも１つの基準点の各々が、前記画像スクリーンの前記各端の中央に配置される、ことを特徴とする請求項１に記載のリアプロジェクションシステム。
【請求項５】
前記少なくとも１つの基準点の各々が、小型の高反射性ターゲットである、ことを特徴とする請求項１に記載のリアプロジェクションシステム。
【請求項６】
前記少なくとも１つの基準点の各々が、黒い無反射エリアによって更に包囲される、ことを特徴とする請求項５に記載のリアプロジェクションシステム。
【請求項７】
各前記基準点を補完するそれぞれの光センサを更に含む、ことを特徴とする請求項１に記載のリアプロジェクションシステム。
【請求項８】
前記少なくとも１つの基準点の各々が、前記プロジェクションエンジンから投影される画像ビームのオーバースキャン領域内の光を受け取るように構成され、
各前記光センサが、補完的な基準点から反射されるオーバースキャン領域内の前記光を検出するように構成されている、ことを特徴とする請求項７に記載のリアプロジェクションシステム。
【請求項９】
画像ワーピングアルゴリズムが、双一次基準化、双三次補間法、最近傍補間法およびスプライン補間法からなる群から選択される、ことを特徴とする請求項１に記載のリアプロジェクションシステム。
【請求項１０】
プロジェクションエンジンと画像スクリーンとを組み込むリアプロジェクションシステムであって、
自動幾何学的補正／近傍検出システムを備え、
前記プロジェクションエンジンの画像座標系と前記画像スクリーンのスクリーン座標系との間の相関関係を可能にするために前記画像スクリーンの各端に沿って配置される少なくとも１つの基準点と、
前記画像座標系と前記スクリーン座標系との間の前記相関関係に基づいて、前記プロジェクションエンジンおよび前記画像スクリーンにソース画像を一致させるための逆歪みを達成する画像ワーピングアルゴリズムと、
前記少なくとも１つの基準点に非常に接近して配置される少なくとも１つの光反射面とを備え、
前記光反射面が、隣接して配置されるディスプレイにおける光線検出器に光を直接的に向けるように構成され、
前記隣接して配置されるディスプレイにおける前記光線検出器の光の検出が、隣接して配置される２つのディスプレイのための指示を提供する、ことを特徴とするリアプロジェクションシステム。
【請求項１１】
各基準点が、スクリーン上の画素のサイズに一致する大きさにされる、ことを特徴とする請求項１０に記載のリアプロジェクションシステム。
【請求項１２】
前記少なくとも１つの基準点の各々が、前記画像スクリーンの前記各端の中央に配置される、ことを特徴とする請求項１０に記載のリアプロジェクションシステム。
【請求項１３】
前記少なくとも１つの基準点の各々が、小型の高反射性ターゲットである、ことを特徴とする請求項１０に記載のリアプロジェクションシステム。
【請求項１４】
前記少なくとも１つの基準点の各々が、黒い無反射エリアによって更に包囲される、ことを特徴とする請求項１３に記載のリアプロジェクションシステム。
【請求項１５】
各前記基準点を補完するそれぞれの光センサを更に含む、ことを特徴とする請求項１０に記載のリアプロジェクションシステム。
【請求項１６】
前記少なくとも１つの基準点の各々が、前記プロジェクションエンジンから投影される画像ビームのオーバースキャン領域内の光を受け取るように構成され、
各前記光センサが、補完的な基準点から反射されるオーバースキャン領域内の前記光を検出するように構成されている、ことを特徴とする請求項１５に記載のリアプロジェクションシステム。
【請求項１７】
プロジェクションエンジンと画像スクリーンとを組み込むリアプロジェクションシステムにおける自動幾何学的補正の方法であって、
前記画像スクリーンの各端に沿って配置される少なくとも１つの基準点の位置を決定する工程と、
画像座標系とスクリーン座標系との間の相関関係を決定する工程と、
プロジェクションエンジンによって表示される画像の幾何学的補正を達成するために、スクリーン座標系を画像ワーピングアルゴリズムにかける工程とを含む、ことを特徴とする自動幾何学的補正の方法。
【請求項１８】
前記少なくとも１つの基準点の位置を決定する工程と、前記画像座標系とスクリーン座標系との間の相関関係を決定する工程とが、
前記基準点を前記リアプロジェクションシステムのオーバースキャン領域内の光で照射する工程と、
前記基準点の最大照明をもたらす画素の画像座標を決定する工程とを更に含む、ことを特徴とする請求項１７に記載の自動幾何学的補正の方法。
【請求項１９】
画像ワーピングアルゴリズムが、双一次基準化、双三次補間法、最近傍補間法およびスプライン補間法からなる群から選択される、ことを特徴とする請求項１７に記載の自動幾何学的補正の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本明細書は、一般に画像プロジェクションシステムの光学的調整に関し、特にリアプロジェクションシステムの自動幾何学的補正に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来のリアプロジェクションシステムにおける主要な問題の一つは、投影画像を正面スクリーンに位置合わせすることである。
スクリーンに対するプロジェクタの機械的許容誤差および光学的許容誤差は、回転した画像、台形歪みのある画像、ズーム過剰またはズーム不足の画像をもたらす。
この誤差要因は、通常、許容可能な画像が達成されるまで手作業でプロジェクタを調整することによって対処する。
独立型システム（例えばリアプロジェクションテレビ）においては、この方法のコストおよび煩雑性ゆえに、比較的に大きな誤差を受け入れることになる。
このことにより、画像情報ならびに画像品質が多少なりとも失われる。
【０００３】
タイル型の応用例（例えばビデオウォール）において、視覚情報がこのように失われることは、受け入れられるものではない。
これらのシステムにおいては、複雑で高価な調整機構が用いられるが、通常はこれによってのみ６軸における調整（ｘ、ｙ、ｚの平行移動、ロール、ピッチおよびヨー）が可能である。
この調整は、多くの場合、製造時において、高度に訓練された人員によって行われ、ディスプレイシステムに任意のサービスがなされた後に、再び行われる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
画像を位置合わせする作業工程は、多くの場合、直観的なものではなく、時間がかかる。
最終結果として、リアプロジェクションのタイル型システムにおいて許容可能なレベルの画像位置合わせを達成することは、極めて高価なものとなる。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
実施形態の一態様によると、プロジェクションエンジンと画像スクリーンとを組み込むリアプロジェクションシステムであって、前記リアプロジェクションシステムは、自動幾何学的補正システムを備えることを改良点とし、前記プロジェクションエンジンの画像座標系と前記画像スクリーンのスクリーン座標系との間の相関関係を可能にするために前記画像スクリーンの各端に沿って配置される少なくとも１つの基準点と、前記画像座標系と前記スクリーン座標系との間の前記相関関係に基づき前記プロジェクションエンジンおよび前記画像スクリーンにソース画像を一致させるための逆歪みを達成する画像ワーピングアルゴリズムとを備える、ことを特徴とするリアプロジェクションシステムが提供される。
【０００６】
実施形態の別の態様によると、プロジェクションエンジンと画像スクリーンとを組み込むリアプロジェクションシステムであって、前記リアプロジェクションシステムは、自動幾何学的補正／近傍検出システムを備えることを改良点とし、前記プロジェクションエンジンの画像座標系と前記画像スクリーンのスクリーン座標系との間の相関関係を可能にするために前記画像スクリーンの各端に沿って配置される少なくとも１つの基準点と、前記画像座標系と前記スクリーン座標系との間の前記相関関係に基づき前記プロジェクションエンジンおよび前記画像スクリーンにソース画像を一致させるための逆歪みを達成する画像ワーピングアルゴリズムと、前記少なくとも１つの基準点に非常に接近して配置される少なくとも１つの光反射面とを備え、前記光反射面が、隣接して配置されるディスプレイにおける光線検出器に光を直接的に向けるように構成されており、前記隣接して配置されるディスプレイにおける前記光線検出器の光の検出が、隣接して配置される２つのディスプレイのための指示を提供する、ことを特徴とするリアプロジェクションシステムが提供される。
【０００７】
実施形態の更なる態様によると、プロジェクションエンジンと画像スクリーンとを組み込むリアプロジェクションシステムにおける自動幾何学的補正の方法であって、前記画像スクリーンの各端に沿って配置される少なくとも１つの基準点の位置を決定する工程と、画像座標系とスクリーン座標系との間の相関関係を決定する工程と、プロジェクションエンジンによって表示される画像の幾何学的補正を達成するために、スクリーン座標系を逆歪みにかける工程とを含む、ことを特徴とする自動幾何学的補正の方法が提供される。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
以下の図面を参照し、実施形態を説明する。
【図１】自動幾何学的補正システムとともに用いるのに適切な例示的なリアプロジェクションシステムを示す図である。
【図２】例示的なリアプロジェクションシステムに対する自動幾何学的補正システムの基準点の配置を示す図である。
【図３】リアプロジェクションシステムの一方の側における基準点および対応する光センサの配置をより詳細に示す図である。
【図４】近傍検出機能を更に含む自動幾何学的補正システムの別の実施例を示す図である。
【図５】隣接して配置される２つのディスプレイのために基準点ロケータ／近傍検出装置を組み合わせたものをより詳細に示す図である。
【図６】図５の基準点ロケータ／近傍検出装置を組み合わせたものを組み込むタイル型ディスプレイを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
本明細書に記載する自動幾何学的補正システムは、プロジェクションシステムにおける使用に適している。
一般に、自動幾何学的補正システムは、高解像度プロジェクションエンジン、オーバースキャンされた画像、複数の戦略的に配置される光センサ、および電子画像ワーピング回路を使用することにより、投影画像を自動的に位置合わせする。
【００１０】
より具体的には、自動幾何学的補正システムは、適切な筺体内に搭載された高解像度プロジェクションエンジンを一般に備えるリアプロジェクションシステムにおける使用、および上記プロジェクションエンジンから投影画像を受ける画像スクリーンにおける使用に適している。
自動幾何学的補正システムは、画像スクリーンに投影される画像を妨げることなくリアプロジェクションシステム内に適合する大きさにされる。
【００１１】
ここで、図１を参照して、自動幾何学的補正システムとともに使用するのに適した例示的なリアプロジェクションシステム１０を示す。
図示するように、リアプロジェクションシステム１０は、プロジェクションエンジン２０と画像スクリーン２２とを一般に備える。プロジェクションエンジン２０は、適切な筺体２４内に搭載される。筺体２４は、第１側壁２６と、第２側壁２８と、頂壁２９（図１に示さない）と、下壁３０と、画像スクリーン２２に対向して配置される後側壁３２とを備える。
【００１２】
図２に示すように、自動幾何学的補正システムは、リアプロジェクションシステム１０の各面に沿って配置される複数の基準点３４（本明細書において基準点と呼ぶ）を組み込む。
リアプロジェクションシステムの上面２９、底面３０、第１面２６および第２面２８の各々は、１つの基準点３４を備える。各基準点３４は、好ましくはスクリーン上の画素のサイズに一致する大きさにされる。
画像補正は、最終的にはこれらの基準点に対する画像の位置合わせに依存するので、基準点の配置は、一般に厳重な許容誤差で設計される。
そのように、基準点３４は、画像スクリーン２２の向こう側に正確に配置される。
好ましい実施形態において、基準点は、リアプロジェクションシステムの上面２９、底面３０、第１面２６および第２面２８の各々の中央に配置されるが、リアプロジェクションシステムの各面における別の位置も可能である。
【００１３】
図３に示すように、各基準点３４は、一般に小型の高反射性ターゲットであり、好ましくは黒い無反射エリアによって包囲される。
図示するように、基準点は、画像スクリーン２２の向こう側で、筺体２４に直接搭載された棚３６上に提供される。
陰影および影像妨害の発生を低減するために、基準点３４および任意の支持構造（例えば棚３６）は、好ましくは、画像スクリーン２２のそれぞれの端まであるプロジェクションＡの範囲の外側に配置される。
各基準点３４を補完するものは、対応する光センサ３８である。
各対応する光センサは、筺体２４に直接搭載される棚／ブラケット４０上に提供される。
各光センサ３８は、それぞれの基準点３４から反射する光を検出するように配置され、基準点３４をプロジェクションシステムに対して正確に位置を定めることを可能にする。
センサ３８の配置は重要ではないが、オーバースキャン領域Ｂの光が基準点３４を照射する際に、センサ３８が任意の反射光Ｃの安定した読み取りを行うことができるように、配置するべきである。
迷光管理のために、棚３６は好ましくはシールド４２を備えることにより、画像スクリーン２２から後方散乱される僅かな割合の光から光センサ３８を保護する。
【００１４】
自動幾何学的補正の方法は、２つの一般化されたステップを備えるものとみなすことができる。
第１に、システムは、各基準点３４の位置を特定することにより、画像をスクリーンに関連づける。
第２に、システムは、画像を空間的変換（画像ワーピング）にかけることにより、幾何学的補正を達成する。
【００１５】
基準点の位置設定の際の目的は、画像パネル座標（ｕ、ｖで示す）とスクリーン座標（ｘ、ｙで示す）との間の相関関係を決定することである。
画像における１つの画素が、任意の所与の基準点３４に位置を定められる。
下記に記載する基準点位置設定ステップは、どの画像画素がどの基準点３４に対応するかを系統的に見いだすことを目的としている。
【００１６】
プロジェクションエンジンを設置する際の大まかな位置合わせステップの許容誤差分析は、所与の基準点に対応し得るすべての画素の範囲（例えば正方形ブロック）を明らかにする。
所与の基準点に対応する画素を識別するために、様々な方法を実行してもよい。
以下は、適切な方法の１つの非限定的な例である。
上述の画素の正方形ブロックは、まず４つの四分区間に細分される。
次に、四分区間の１つを照射するテストパターンが、プロジェクションエンジンからオーバースキャン領域Ｂに投影され、残りの３つの四分区間は暗いままにされる。
センサ信号は、登録される。
次に、作業工程が繰り返され、第２の四分区間が照射され、残りの四分区間は暗いままにされる。
残りの２つの四分区間に対して作業工程が続けられ、各四分区間からの光センサ信号が比較される。
理解されるように、基準点を含む四分区間は、最も安定した光センサ信号を有する。
最も安定した光を検知する四分区間は、引き続いて四分区間に細分され、四分区間の連続的な選択的照明の作業工程が繰り返される。
この作業工程の反復ごとに、基準点に最も直接的に対応する単一の画像画素が識別されるまで、検索によってターゲット領域を狭めていく。
上述の作業工程は、自動幾何学的補正システムの基準点ごとに行われる。
４つのすべての基準点が、対応する画像画素に一致すると、逆マップが生成される。
【００１７】
必要とされる電子画像補正の性質を決定する際に、２つの座標系、すなわちスクリーン座標系（ｘ，ｙで示す）および画像化パネル座標系（ｕ，ｖで示す）を考慮すべきである。
画像歪（台形歪み、回転など）を発生させるものは、画像化パネル座標系（ｕ，ｖ）とスクリーン座標系（ｘ，ｙ）との間の不整列である。
スクリーン座標系（ｘ，ｙ）において適切な逆歪み（逆マップ）を適用することによって、ソース画像がスクリーンに正しく一致することを確実にするように幾何学的補正を達成することができる。
【００１８】
逆歪みを用いる台形補正は、公知である。
引き起こされる歪みは、以下の形態となる。
【数１】
2009260958.tif 000003
【００１９】
これらの方程式の標準的な再編成は、以下を提供する。
【数２】
2009260958.tif 000004
【００２０】
係数ａ、ｂ、ｃ、ｄ、ｅ、ｆ、ｇおよびｈは、台形補正の量および性質を決定する。
従来、これらの係数は、台形歪みおよび回転の量および方向に関する情報から算出された。
本システムにおいて、複数の基準点は、前述のように、画像座標とスクリーン座標との間の相関関係を提供する。
一致するスクリーン基準点（ｘ，ｙ）の位置を有する画像（ｕ，ｖ）データの４つのセットを用いて、係数（ａ〜ｈ）が決定される。
【００２１】
上記の方程式および算出された係数に基づいて、表示される画像における画素と表示パネルとの間の完全なマッピングが確立される。
マッピングを用いて、画像化パネルに送られる画素ごとに、ソース画素の位置が決定される。
上記の方程式から、画像化パネル位置（ｕ，ｖ）の画素が、スクリーン位置（ｘ，ｙ）上に表示されることがわかる。
歪みなく見えるように投影画像を表示するためには、ソース画像画素は、同一の位置から到来するべきである。
画像化パネルの列１４７および行２８６の画素（座標［１４７、２８６］）が、スクリーン位置［１３７．６、２４６．３］に表示されるように算出される場合、ソース画像の［１３７．６、２４６．３］からの画素を用いるべきである。
【００２２】
マッピングによって、ソース画素は、ここで、フラクショナル成分を有する。
そのように、使用できる物理的な画素がないので、新たな出力画素が合成される。
フラクショナル座標系の値を計算するために様々な方法を用いることができるが、例示的な目的のために、ここで双一次基準化／補間法を論じる。
【００２３】
計算されたフラクショナル座標系の情報によって、フラクショナル座標系に隣接する４つの画素が決定される。
双一次補間法を用いて、補間された出力画素は、フラクショナル入力画素座標の最近傍画素の加重和に基づき、さらに以下の数学的処理に基づき、決定される。
確立されたマッピングに基づき、出力画素位置（ｕ、ｖ）についてのソース画素位置（ｘ、ｙ）を算出し、
以下に従って、位置（ｕ、ｖ）の出力画素値を算出する。
Ｐout＝Ｐ１＋（Ｐ２−Ｐ１）＊Ｂ
ここで、
Ｐ１＝ＵＬ＋（ＵＲ − ＵＬ）＊Ａ
Ｐ２＝ＬＬ＋（ＬＲ− ＬＬ）＊Ａ
さらに、Ｒはｘの整数部分であり、Ｃはｙの整数部分であり、Ａはｘのフラクショナル成分であり、Ｂはｙのフラクショナル成分であり、ＵＬは（Ｃ、Ｒ）に位置するソース画素値であり、ＵＲは（Ｃ＋１、Ｒ）に位置するソース画素値であり、ＬＬは（Ｃ、Ｒ＋１）に位置するソース画素値であり、ＬＲは（Ｃ＋１、Ｒ＋１）に位置するソース画素値である。
従って、座標（ｘ、ｙ）に位置するソース画素について、最近傍画素の加重和に基づく出力画素値は、Ｐoutである。
引き続いてこの作業工程が繰り返されることにより、画像におけるすべての画素について、完全に逆の歪みまたはマッピングが可能になる。
【００２４】
前述のように、上記の自動幾何学的補正システムは、リアプロジェクタシステムにおける使用に充分に適している。
代替の実施形態において、自動幾何学的補正システムは、複数のリアプロジェクションシステムを組み合わせたタイル型の単一のシームレスなディスプレイ（本明細書においてタイル型ディスプレイと呼ぶ）を形成する際の使用に適した近傍検出機能を含むように拡張することができる。
タイル型ディスプレイの場合、配列におけるすべてのプロジェクタの互いの空間的関係がわかっていなければならない。
配列に何個のプロジェクタがあるか、およびそれらが互いに対してどこに配置されるかを知ることにより、表示する画像の特定の部分を各プロジェクタに割り当てることができ、単一の整合的なピクチャを形成することができる。
【００２５】
隣接して配置される２つのディスプレイに関する近傍検出の一般的なコンセプトを、図４に一般的に示す（先に述べた実施形態を参照し、同様の部材は同様の番号で示す）。
図示するように、第１ディスプレイ４４内のプロジェクションエンジン２０から投影される光Ｄの一部は、筺体の各々における位置合わせされた穴４６、４８を通過することができる。
第２ディスプレイ５０の光センサ３８は、入力光Ｄを検出するために用いられる。それによって、隣接して配置される第１ディスプレイ４４の存在を確認する。
近傍検出の際に入力光Ｄを検出するために用いられる光センサ３８は、専用光センサであってもよく、または好ましくは幾何学的補正の際に基準点の位置設定のために用いられる光センサである。
【００２６】
図５は、隣接して配置される２つのディスプレイ５２、５４のために基準点ロケータ／近傍検出装置を組み合わせた１つの例示的実施形態を示す。
この実施形態において、大きな白い反射面５６は、第１ディスプレイ５２上の基準点３４の隣に配置される。
反射面５６と基準点３４との間の干渉の可能性を低減するために、光バッフル５８は、図示するように好ましくは直立する。
【００２７】
隣接して配置されるディスプレイ５２、５４は、近傍検出のための光が一方のディスプレイから他方のディスプレイまで通過できるようにするために、隣接して配置される一対の穴６０、６２を有して構成される。
図示するように、第１ディスプレイ５２の反射面５６ａは、一対の穴６０の一方に位置合わせされ、反射面５６ａは、第１ディスプレイ５２から第２ディスプレイ５４の基準点チャンバ６４ｂまで光が通過することを補助する。
同様に、第２ディスプレイ５４の反射面５６ｂは、一対の穴６２の他方に位置合わせされ、反射面５６ｂは、第２ディスプレイ５４から第１ディスプレイ５２の基準点チャンバ６４ａまで光が通過することを補助する。
【００２８】
好ましい実施形態において、基準点チャンバの内壁は、受信信号の強化を補助するために白く塗られる。
基準点自体は、好ましくは黒色背景に配置される。
【００２９】
上記の配置によれば、隣接する第２ディスプレイ５４が存在し、かつ第２ディスプレイ５４がその光反射面５６ｂを照射する場合、第２ディスプレイ５４の光反射面５６ｂから第１ディスプレイ５２の基準点チャンバ６４ａへの光の伝達は、第１ディスプレイ５２の光センサにおいて検出される。
第１ディスプレイ５２の光センサにおける光の検出は、隣接して配置される第２ディスプレイ５４の存在を示す。
【００３０】
複数のリアプロジェクションシステムがタイル型に組み合わせられてタイル型ディスプレイを形成する場合、ディスプレイの配列をマッピングする必要がある。
配列をマッピングする前に、主制御装置と配列内の各ディスプレイ装置との間の通信のシステムを確立する必要がある。
理解されるように、制御装置と各ディスプレイ装置との間に通信を確立するには多数の方法がある。
例えば、通信は、イーサネット（登録商標）、ＵＳＢまたはＲＳ―２３２によって達成してもよいが、これらに限定されるものではない。
それに代わって、通信は、代替的方法（所有権を主張できる通信を含む）によって達成してもよい。
【００３１】
図６は、近傍検出を確立する方法を示す例示的な構成を提供する。
まず最初に、すべてのディスプレイ装置（ＤＵ）は、反射面に黒パターンを投影するように命令される。
各ＤＵは、それぞれの４つの光センサを読み取る。
このことにより、黒に対するベースライン測定が確立される。
次に、主制御装置７０は、ＤＵ＃１  ７２に、その上部光反射面７４を照射するように命令する。
主制御装置７０は、ここですべてのＤＵに、それぞれの光センサから新たな読み取りを行うように命令し、次にＤＵにポーリングして、検出可能な光の変化を任意のユニットが検出できるかどうかを問い合わせる。
図示する構成において、ＤＵ＃４  ７６のみが肯定の応答を行い、その下方の光センサ７８が光を検出できることを示す。
この作業工程から、主制御装置７０は、ＤＵ＃４  ７６がＤＵ＃１  ７２の真上にあるに違いないということを知る。
【００３２】
ＤＵ＃１  ７２は、その上部光反射面７４への照射を停止し、その右側反射面８０を照射するように、ここで命令される。
再び、すべてのＤＵにポーリングして、検出可能な光の変化を任意のユニットが検出できるかどうかを問い合わせる。
図示する例示的な構成において、ＤＵ＃２  ８２は、その左の光センサ８４が光を検出できると応答する。
主制御装置は、ここで、ＤＵ＃２  ８２がＤＵ＃１  ７２の右側にあるということを知る。
【００３３】
次のステップにおいて、ＤＵ＃１は、その底部光反射面８６のみを照射する。
このとき、ＤＵにポーリングして、検出可能な光の変化を任意のユニットが検出できるかどうかを問い合わせると、すべてのユニットは否定の応答を行う。
この情報によって、主制御装置７０は、ＤＵ＃１  ７２がその下にユニットを有してないということを知る。
【００３４】
この作業工程は、各ＤＵの光反射面ごとに繰り返される。
各ＤＵのポーリングの際に受信される情報によって、主制御装置は、配列を完全にマッピングし、各ユニットの位置を正確に知り、表示する全体の画像の中の適切な部分にそのユニットを割り当てる、ということができる。
【００３５】
上述の自動幾何学的補正システムは、筺体に直接搭載される棚上に提供される基準点を有するものとして記載した。
一部の実施形態において、特に着脱自在のスクリーンを有するリアプロジェクションシステムについては、基準点がスクリーン上に搭載され、それぞれの対応する光センサが筺体に搭載されることが好ましい。
このことにより、スクリーンへの電気的接続が不必要になり、手作業による再較正なしにスクリーン交換が可能になる。
この配置は、日常的なサービスにおける専門家の必要性をも低減し得る。
【００３６】
上記の説明は、画像座標とスクリーン座標との間の相関関係を決定するための例示的処理を提供するものである。
この相関関係を決定するためには複数の方法が使用可能であり、提供する例は限定をまったく意図しない、ということを当業者は理解する。
【００３７】
画像ワーピングの分野において、双一次基準化は、コストと品質との間の優れたバランスを提供するものと一般に考えられている。
しかしながら、双一次基準化が任意の数の代替的イメージ化ワーピングアルゴリズムによって適切に代替可能であり、本説明における双一次基準化の使用方法が単に例示的なものであり、限定をまったく意図しない、ということを当業者は理解する。
例えば、代替の画像ワーピングアルゴリズムは、双三次（Ｂｉｃｕｂｉｃ）、最近傍（Ｎｅａｒｅｓｔ  Ｎｅｉｇｈｂｏｕｒ）、スプライン補間（Ｓｐｌｉｎｅ  Ｉｎｔｅｒｐｏｌａｔｉｏｎ）を含むが、これらに限定されるものではない。
【００３８】
実施形態を実現するために可能な代替的実現方法および変形例がさらにあり、上記の実現方法および例は１つ以上の実施形態の実例にすぎない、ということを当業者は理解する。
従って、特許請求の範囲は、本願明細書に添付の特許請求の範囲によってのみ限定されるものである。
【図１】
2009260958.tif 000005
【図２】
2009260958.tif 000006
【図３】
2009260958.tif 000007
【図４】
2009260958.tif 000008
【図５】
2009260958.tif 000009
【図６】
2009260958.tif 000010
【外国語明細書】
2009260958000001.pdf
2009260958000002.pdf
2009260958000003.pdf
2009260958000004.pdf