(57)【要約】【課題】一方の竿杆に対して、双方の回転方向の力が作用しても、この竿杆が回転することなく、継合状態を保持することのできる釣り竿を提供すること。【解決手段】先側竿杆１４の後端に形成した雄端部１６と、元側竿杆２４に形成した雌端部２６とを嵌合して継合部１２を形成する釣り竿であって、雄端部１６に、この雄端部の外周面２０よりも小径の短軸部２２をこの雄端部の端面１８から突出させ、雌端部２６の端面２８に、短軸部２２が嵌合する嵌合孔３０を開口させ、雌端部２６の外周面３２上に回転不能でかつ軸方向に移動可能な筒状部材３６を配置し、雄端部１６の外周面２０上に、軸方向に沿って延びる突条５０を形成し、筒状部材３６の内周面に、突条５０に噛合って相対回転を阻止する軸方向溝４２を形成し、この筒状部材３６を軸方向に移動することにより、突条５０と軸方向溝４２とを嵌合および分離可能とした釣り竿１０。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
竿杆の一端に形成した雄端部と、これに継合する竿杆に形成した雌端部とで継合部を形成する釣り竿であって、
前記雄端部と雌端部との一方の外周面上に回転不能でかつ軸方向に移動可能な筒状部材を配置し、前記雄端部と雌端部との他方の外周面上に、軸方向に沿って延びる係止部を形成し、前記筒状部材の内周面に、前記係止部に噛合って相対回転を阻止する噛合部を形成し、この筒状部材を軸方向に移動することにより、前記係止部と噛合部とを噛合および分離可能としたことを特徴とする釣り竿。
【請求項２】
前記雄端部を形成した竿杆は穂先竿であることを特徴とする請求項１に記載の釣り竿。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、竿杆の一端に形成した雄端部と、これに継合する竿杆に形成した雌端部とを継合して継合部を形成する釣り竿に関する。
【背景技術】
【０００２】
例えばジギング等の釣り竿を急激に上下動させる釣法等では、竿杆が大きく撓み、継合部に緩みを生じることがある。特に、穂先竿の場合は、釣り糸を介して回転方向すなわち穂持ち竿の軸線を中心として回転する方向に力が加わることが多く、このような回転方向の力が頻繁に作用すると、穂持ち竿との継合部に緩みを生じることがある。
【０００３】
このように複数の竿杆を継いで形成した釣り竿の継合部が緩むと、竿杆の外側に配置された多数の糸ガイドによる案内路が歪み、釣り糸の摺動抵抗が増大する。釣り糸の摺動抵抗の増加は、釣り糸の巻上抵抗および繰り出し抵抗を増大し、釣り操作にも影響する。
【０００４】
更に、釣り糸の案内路が釣り竿の周部に沿ってねじれた状態となると、竿杆に作用する力が変化し、釣り竿が本来持っている曲がり特性を発揮することができないだけでなく、竿杆に作用する負荷が大きくなり、場合によっては、応力集中による破損を生じる虞もある。また、穂先竿の継合部が完全に緩んだ場合には、穂先竿が穂持ち竿から抜け落ちることになる。
【０００５】
このような継合部の緩みを防止するため、インロー継合部の互いに係合する端面に段差部を形成し、これらの段差部をかみ合わせた状態でジョイントナットにより双方の継合部を緊締固着したものがある（例えば特許文献１参照）。
【特許文献１】実開平２−１１３９６９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかし、このように段差部が嵌合し、ジョイントナットで緊締固着する場合には、噛合い方向の力に対しては、回転を阻止することができるが、逆方向の力に対しては回転を阻止することができない。また、段差部の噛合い部の軸方向寸法は極めて僅かであり、ジョイントナットで固定された状態では、実際の噛合い状態を確認することはできない。
【０００７】
本発明は、このような事情に基づいて成されたもので、一方の竿杆に対して、双方の回転方向の力が作用しても、この竿杆が回転することなく、継合状態を保持することのできる釣り竿を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成するため、本発明によると、竿杆の一端に形成した雄端部と、これに継合する竿杆に形成した雌端部とを継合して継合部を形成する釣り竿であって、前記雄端部と雌端部との一方の外周面上に回転不能でかつ軸方向に移動可能な筒状部材を配置し、前記雄端部と雌端部との他方の外周面上に、軸方向に沿って延びる係止部を形成し、前記筒状部材の内周面に、前記係止部に噛合って相対回転を阻止する噛合部を形成し、この筒状部材を軸方向に移動することにより、前記係止部と噛合部とを噛合および分離可能とした釣り竿が提供される。
【０００９】
前記雄端部を形成した竿杆は穂先竿であることが好ましい。
【発明の効果】
【００１０】
本発明の釣り竿によると、雄端部と雌端部とを継合した状態で、雄端部と雌端部との一方に設けた筒状部材を軸方向に移動して、他方に設けられた係止部に噛合部を噛合することにより、雄端部と雌端部とが回り止め状態に連結され、２つの竿杆に一方向および逆方向に回転する力が作用しても、竿杆は筒状部材を介して他方の竿杆に対する回転が阻止され、これにより、竿杆が回転することなく、継合状態を保持することができる。
【００１１】
雄端部を形成した竿杆が穂先竿である場合には、特に撓み易い竿杆の緩みを確実に防止することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
図１から図３は、本発明の好ましい実施形態による釣り竿１０の継合部１２を示す。
【００１３】
本実施形態の継合部１２は、例えば穂先竿である先側竿杆１４の後端部に形成した雄端部１６を有し、この雄端部の端面１８から、この端面を囲む外周面２０よりも小径の短軸部２２を突出させてある。更に、継合部１２は、例えば穂持ち竿である隣接する元側竿杆２４の先端部に形成した雌端部２６を有し、この雌端部の端面２８には、短軸部２２が嵌合する嵌合孔３０を開口させてある。この雌端部２６の嵌合孔３０に雄端部１６の短軸部２２を嵌合することにより、先側竿杆１４と元側竿杆２４とを継合することができる。
【００１４】
この雌端部２６の嵌合孔３０は、短軸部２２の外周面（例えばほぼ２／１０００の勾配）よりも急傾斜（例えばほぼ４／１０００の勾配）、すなわち先側竿杆１４および元側竿杆２４の中心軸線に対する傾斜角度がより大きいテーパ面に形成してもよい。この場合には、短軸部２２と嵌合孔３０との間で確実かつ強固な摩擦係合を形成することができる。
【００１５】
これらの先側竿杆１４および元側竿杆２４は、強化繊維に合成樹脂を含浸させた繊維強化プリプレグ（ＦＲＰ）を芯金に巻回した後、硬化、脱芯等の通常の工程を経て形成される。短軸部２２は、先側竿杆１４の全長にわたり、又は、後端部に配置し、例えば接着剤等で一体的に固着することができる。これらの先側竿杆１４および元側竿杆２４は、図示のような中空構造に限らず、釣竿を大きく撓ませることが可能な中実構造に形成することもできる。先側竿杆１４を中実構造に形成する場合には、この先側竿杆１４の一部で形成することができ、また、嵌合孔３０は、元側竿杆２４を形成する際に同時に形成してもよく、又は、後から加工してもよい。
【００１６】
本実施形態の雌端部２６は、この元側竿杆２４の先端側外周面を拡径させ、又は嵌合孔３０の開口端側を囲む先端側部位を厚肉化した外周面３２を有し、元側竿杆２４の本体側外周面２４ａとの間に段差部３４を形成する。この段差部３２は、元側竿杆２４を形成する際に形成してもよく、元側竿杆２４を形成した後で形成してもよい。いずれの場合も、重量の増大を抑制しつつ強度の維持を図るために、段差部３４の段差の高さおよび軸方向長さは、例えば０．５〜２．０ｍｍ程度の高さおよび１０〜６０ｍｍｍｍ程度の軸方向長さを有することが好ましい。この雌端部２６が先端側で肉厚構造に形成される場合には、特に嵌合孔３０の開口端側における元側竿杆２４の強度を増大することができる。
【００１７】
更に、この雌端部２６の外周面３２上には、筒状部材３６が軸方向に移動自在でかつ回転不能に装着されおり、この筒状部材３６は、固定部材３８により元側すなわち後方への移動を阻止されている。また、雌端部２６の外周面３２上に軸方向に沿って延設された横断面形状が略矩形状の突条４０により、この外周面３２上で回転するのを阻止され、外周面３２から突出する規制突部４４により、先側から脱落するのを防止されている。したがって、筒状部材３６は、外周面３２上に回転不能で、かつ軸方向移動を固定部材３８と規制突部４４とで規制された状態に装着される。
【００１８】
この筒状部材３６の後方移動を規制する固定部材３８は、段差部３４で軸方向に位置決めされた状態でこの元側竿杆２４上に例えば接着剤で固定されており、段差部３４を超えて更に外方に突出する厚さのリング状に形成されている。この固定部材３８は、例えば厚さを０．６〜２．０ｍｍ、幅すなわち軸方向寸法を５〜２０ｍｍ、外径を筒状部材３６の外径と同程度に形成することが好ましい。この固定部材３８により、嵌合孔３０の外周壁を補強することもできる。適宜の材料で形成することができるが、軽量化のために、樹脂又はＦＲＰで形成することが好ましい。
【００１９】
本実施形態の筒状部材３６は、元側端面３６ｂ部が固定部材３８に当接したときに、先側端面３６ａがこの雌端部２６の端面２８から突出しない状態に配置される。この筒状部材３６は、雌端部２６の外周面３２の外径よりも僅かに大きな内径を有し、この外周面３２上を滑らかに摺動することができる。この筒状部材３６の肉厚は、外周面３２から突出する突条４０の突出高さよりも大きな寸法に形成してあり、突条４０に噛合して回転不能とする軸方向溝４２で形成した噛合部と、外周面３２から突出する規制突部４４に噛合する軸方向溝４６で形成して元側竿杆２４から脱落するのを防止する抜け止め部とを設けてある。この噛合部を形成する軸方向溝４２はこの筒状部材３６を軸方向に貫通して形成され、筒状部材３６の先側端面３６ａと元側端面３６ｂと内周面とに開口する。また、抜け止め部を形成する軸方向溝４６は、元側を閉じられており、先側端面３６ａおよび内周面に開口し、元側端面３６ｂには開口しない。この筒状部材３６は、例えば樹脂又はＦＲＰで形成してもよく、この場合には、金属で形成する場合よりも軽量化することができる。
【００２０】
この噛合部すなわち軸方向溝４２を介して筒状部材３６を回り止めする突条４０は、凸と凹との噛合いがズレるのを防止するため、外周面３２からの突出高さを０．０５〜２ｍｍ、幅すなわち周方向寸法を０．０５〜３ｍｍ、軸方向長さを１０〜６０ｍｍ程度に形成することが好ましい。また、抜け止め部である軸方向溝４６を介して筒状部材３６を抜け止めする規制突部４４は、外周面３２からの突出高さを０．０５〜２ｍｍ、幅すなわち周方向寸法を０．０５〜３ｍｍ、軸方向長さを１〜５ｍｍ程度に形成することが好ましい。
【００２１】
一方、先側竿杆１４の雄端部１６は、短軸部２２に隣接した位置で端面１８を囲む外周面２０に、係止部として軸方向に沿う突条５０を突出させて延設してある。
【００２２】
本実施形態では、外周面２０を、雌端部２６の外周面３２とほぼ同径に形成してあり、短軸部２２が雌端部２６の嵌合孔３０に嵌合したときに、雌端部２６の外周面３２と連続した円筒状面を形成することが好ましい。また、係止部を形成する突条５０は、筒状部材３６の噛合部すなわち軸方向溝４２に対応した寸法に形成してあり、雌端部２６の外周面３２上で筒状部材３６を回り止めする突条４０と軸方向に整合した位置に配置されたときに、この突条４０とほぼ同じ方向に配置される。
【００２３】
この突条５０は、雌端部の突条４０と幅および高さをほぼ同じに形成し、軸方向長さは１０〜６０ｍｍ程度に形成することが好ましい。この突条５０は先側竿杆１４に作用する回転方向の力に耐えることができるものであれば、先側竿杆１４の一部で形成してもよく、例えば接着剤等で先側竿杆１４に固着してもよい。更に、短軸部２２と一体構造に形成してもよく、この場合には、例えば先側竿杆１４の管壁を貫通する開口（図示しない）を介して外周面２０から突出させることも可能である。
【００２４】
図３は、このように形成された継合部１２を介して、２本の竿杆を継合して釣り竿１０を組立てる状態を示す。
【００２５】
図３の（Ａ）に示すように、雄端部１６の短軸部２２を雌端部２６の嵌合孔３０の開口端側から挿入し、突条５０を雌端部２６の突条４０の位置に合わせつつ押し込む。このとき、雌端部２６に装着された筒状部材２６の軸方向溝４２が先端側で開口しているため、突条４０又は軸方向溝４２を直接目視することができ、突条５０の位置合わせを容易に行うことができる。
【００２６】
図３の（Ｂ）に示すように、雄端部１６と雌端部２６とが完全に継合すると、雄端部１６の端面１８と雌端部２６の端面２８とが接触しあるいは間隙を介して対向する。突条４０と突条４０とが軸方向に整合する。そして、図３の（Ｃ）に示すように、筒状部材３６を前方に移動し、突条５０と突条４０とを筒状部材３６の軸方向溝４２内に噛合させる。
【００２７】
このように雄端部１６の外周面２０と雌端部２６の外周面３２とに跨った状態で筒状部材の配置位置を保持するため、雄端部１６又は雌端部２６に筒状部材３６を保持するための保持部を設けてもよい。この保持部は、例えば、雄端部１６の外周面２０又は雌端部２６の外周面３２の一部に僅かに膨出する部位を設け、筒状部材３６の内周面に摩擦係合させて保持させてもよい。更に、突条４０又は突条５０の外面５０の形成した突部を介して保持させることもできる。
【００２８】
したがって、本実施形態の継合部１２を備えた釣り竿１０によると、雄端部１６の短軸部２２を雌端部２６の嵌合孔３０内に嵌合した状態で、雌端部２６に設けた筒状部材３６を軸方向に移動して、雄端部１６に設けられた係止部である突条５０に筒状部材３６の噛合部である軸方向溝４２を噛合することにより、雄端部１６と雌端部２６とが回り止め状態に連結される。これにより、先側竿杆１４と元側竿杆２４との２つの竿杆に一方向および逆方向に回転する力が作用しても、これらの先側竿杆１４と元側竿杆２４とは筒状部材３６を介して相対回転が阻止され、これにより、先側竿杆１４と元側竿杆２４との一方が回転することなく、継合状態を保持することができる。
【００２９】
特に、先側竿杆１４が穂先竿である場合には、特に撓み易い穂先竿の緩みを確実に防止することができる。
【００３０】
図４および図５は、他の実施形態による継合部１２Ａを示す。なお、以下に示す種々の実施形態あるいは変形例は、基本的には上述の実施形態と同様であるため、同様な部材には同様な符号を付し、その詳細な説明を省略する。
【００３１】
図４および図５に示す実施形態は、係止部として軸方向溝５１を雄端部１６の外周面２０に形成し、筒状部材３６の噛合部として、この軸方向溝５１に噛合する突条４３を内周面から突出させてある。また、雌端部２６の外周面３２にも、軸方向溝５１と同様な軸方向溝４１を形成し、筒状部材３６の脱落を防止する規制突部４４は、軸方向溝４１と径方向に対向する位置で外周面３２に軸方向に沿って形成した平坦面４５の先側に形成してある。この規制突部４４に係合する抜け止め部として筒状部材３６の後端側には、突片３５を形成してあり、筒状部材３６が軸方向に移動するときに、突片３５は雌端部２６の外周面３２に形成した平坦面４５に沿って移動することができる。
【００３２】
この実施形態においても、上述の実施形態と同様に、雄端部１６の短軸部２２を雌端部２６の嵌合孔３０内に嵌合した状態で、雌端部２６に設けた筒状部材３６を軸方向に移動して、雄端部１６に設けられた係止部である軸方向溝５１に筒状部材３６の噛合部である突条４３を噛合させることにより、雄端部１６と雌端部２６とが回り止め状態に連結される。これにより、先側竿杆１４と元側竿杆２４との２つの竿杆に一方向および逆方向に回転する力が作用しても、これらの先側竿杆１４と元側竿杆２４とは筒状部材３６を介して相対回転が阻止され、これにより、先側竿杆１４と元側竿杆２４との一方が回転することなく、継合状態を保持することができる。
【００３３】
なお、この実施形態では、筒状部材３６の肉厚は上述の実施形態よりも薄く形成することが好ましい。
【００３４】
図６は、固定部材３８に代えて筒状部材３６を軸方向に移動する送り機構５２を設けた継合部１２Ｂを示す。
【００３５】
この送り機構５２は、段差部３４に前端部を当接させた状態で元側竿杆２４の本体側外周面２４ａ上に取り付けた送りねじ部材５４と、この先端部が筒状部材３６の後端側に回動自在に連結されて送りねじ部材５４に螺合する送りナット部材５６とを有する。この送りナット部材５６と筒状部材３６とは、例えば周方向の突条と溝とを互いに摺動自在に嵌合することにより連結してあり、この送りナット部材５４を回転すると、送りねじ部材５４のねじに沿って元側竿杆２４上を軸方向に進退する。
【００３６】
このような送り機構５２を設けることにより、筒状部材３６の軸方向移動範囲を規制する上述の固定部材４４および規制突部４４を省略することができる。
【００３７】
以上、図に示す種々の実施形態および変形例について個々に説明してきたが、本発明はいずれかの実施形態あるいは変形例に限定されるものではなく、様々な用途に応じて適宜に変更しあるいは組合せることが可能である。
【００３８】
例えば、筒状部材３６は、雌端部２６に代えて雄端部１６に設けてもよく、穂先竿と穂持ち竿との継合部の他、中間部の竿杆同士の継合部に設けることも可能である。また、送り機構５２は、図４および図５に示す実施形態の継合部１２Ａにも設けてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００３９】
【図１】本発明の好ましい実施形態による釣り竿の継合部を示す斜視図。
【図２】図１に示す継合部の各部材を分解した状態の説明図であり、（Ａ）は継合部の全体図、（Ｂ）から（Ｅ）は、それぞれ（Ａ）の矢印Ｂ，Ｃ，Ｄ，Ｅに沿う図。
【図３】図１に示す継合部を介して２つの竿杆を継合する状態を示し、（Ａ）は継合前の状態、（Ｂ）は継合した状態、（Ｃ）は回り止めした状態、（Ｄ）および（Ｅ）はそれぞれ（Ａ）および（Ｃ）の矢印ＤおよびＥに沿う断面図。
【図４】他の実施形態による釣り竿の継合部を示す斜視図。
【図５】図４に示す継合部を介して２つの竿杆を継合する状態を示し、（Ａ）は継合前の状態、（Ｂ）は継合した状態、（Ｃ）は回り止めした状態の断面図、（Ｄ）および（Ｅ）はそれぞれ（Ａ）の矢印ＤおよびＥに沿う断面図、（Ｆ）は（Ｃ）の矢印Ｆに沿う断面図。
【図６】変形例による釣り竿の継合部を示し、（Ａ）は回り止めする前の継合状態、（Ｂ）は回り止めした状態の断面図、（Ｃ）は（Ａ）の矢印Ｃに沿う断面図。
【符号の説明】
【００４０】
１０…釣り竿、１２…継合部、１４，２４…竿杆、１６…雄端部、１８，２８…端面、２６…雌端部、２０，３２…外周面、２２…短軸部、３０…嵌合孔、４２…軸方向溝（噛合部）。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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