(57)【要約】【課題】隣接する竿杆同士の緩みを防止し、位置合わせが容易な釣り竿を提供すること【解決手段】竿杆１４に形成した雄継合部１６を、隣接する竿杆２４の雌継合部２６に継合して複数の竿杆を継合する釣り竿１０であって、雄継合部１６と雌継合部２６との一方に回転不能に筒状部材３６を設け、この筒状部材３６の内周側に、雄継合部１６と雌継合部２６との他方の外周面に形成された突条５０に噛合して相対回転を阻止する噛合部軸方向溝４２を形成し、この軸方向溝４２を突条５０に噛合させるときに、これらの突条５０と軸方向溝４２とを周方向に案内して軸方向に整合させる誘導機構Ｇを雄継合部１６と雌継合部２６との間に配置した釣り竿１０。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
竿杆に形成した雄継合部を、隣接する竿杆の雌継合部に継合させる釣り竿であって、
前記雄継合部と雌継合部との一方に回転不能に筒状部材を設け、この筒状部材の内周側に、前記雄継合部と雌継合部との他方の外周面に形成された係止部に噛合して相対回転を阻止する噛合部を形成し、前記雄継合部と雌継合部とを継合するときに、前記噛合部と係止部とを周方向に案内して所定位置まで誘導する誘導機構を、前記雄継合部と雌継合部との互いに突合せ係合される部位に設けたことを特徴とする釣り竿。
【請求項２】
前記雄継合部は、外周面上に軸方向に沿って形成された係止部を有し、前記筒状部材は、雌継合部の外周面上に回転不能でかつ軸方向移動可能に配置され、前記雄継合部の端面と雌継合部の端面とで形成された誘導機構を介して前記係合部が所定位置まで誘導されたときに、雄継合部の外周面上に移動して噛合部に係止部を噛合可能としたことを特徴とする請求項１に記載の釣り竿。
【請求項３】
前記雄継合部を形成した竿杆は穂先竿であることを特徴とする請求項１又は２に記載の釣り竿。
【請求項４】
前記雄継合部は、外周面上に軸方向に沿って形成された係止部を有し、前記筒状部材は、雌継合部に形成した嵌合孔の内周面に固定されかつ内周部に前記係止部が噛合する噛合部を形成した固定筒部と、雄継合部を形成した竿杆を内部に挿通してこの固定筒部内を軸方向に移動する可動筒部とを有し、前記誘導機構は、前記係止部側で可動筒部の端面に形成された案内面を有し、この案内面を介して、所定位置まで前記係止部を案内することを特徴とする請求項１に記載の釣り竿。
【請求項５】
前記雄継合部は、前記嵌合孔内に収容された係止部が筒状部材の噛合部に噛合されたときに、前記嵌合孔の外側に配置される外係止部を有し、前記誘導機構は、この外係止部側で可動筒部の端面に形成された外案内面を有することを特徴とする請求項４に記載の釣り竿。
【請求項６】
前記案内面は、竿杆の中心軸線に対して傾斜した傾斜端面で形成されることを特徴とする請求項４又は５に記載の釣り竿。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、竿杆に形成した雄継合部を、隣接する竿杆の雌継合部に継合して複数の竿杆を継合する釣り竿に関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば釣り糸ガイドを外側に配置した複数の竿杆を継いでなる釣り竿では、継合部が緩んで相対位置がずれると、釣り糸ガイドによる案内路が途中で屈曲した状態に歪むことがある。この場合には、釣り糸の摺動抵抗が増大し、釣り糸の巻上抵抗および繰り出し抵抗を増大し、釣り操作にも影響する。
【０００３】
更に、釣り糸の案内路が釣り竿の周部に沿ってねじれた状態となると、竿杆に作用する力が変化し、釣り竿が本来持っている曲がり特性を発揮することができないだけでなく、竿杆に作用する負荷が大きくなり、場合によっては、応力集中による破損を生じる虞もある。
【０００４】
特に、ジギング等の釣り竿を急激に上下動させる釣法等では、竿杆が大きく撓み、継合部に緩みを生じることがある。撓み易い穂先竿の場合は、釣り糸を介して回転方向すなわち穂持ち竿の軸線を中心として回転する方向に力が加わることが多く、このような回転方向の力が頻繁に作用すると、穂持ち竿との継合部に緩みを生じる可能性が高くなる。
【０００５】
このような相対移動する竿杆の相対回転を阻止するため、竿元部にクサビ状に先方に突出する突出部とこの突出部の内面側に円盤状の案内突起とを設け、可動竿先部に楕円周形状の案内段差部の一部にクサビ状案内部を形成し、この奥部分部に、竿元部の案内突起の外形に合致する円弧状の係合部を設け、この可動竿先部に設けたクサビ状案内部で竿元部の案内突起を係合まで案内する釣り竿が開発されている（例えば特許文献１参照）。
【特許文献１】特開平７−３２７５５１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかし、竿元部の円盤状の案内突起と、円弧状の係合部との継合は、回転方向に力が作用したときに、軸方向に移動する力が作用し、強力に摩擦嵌合している場合であっても、次第に継合部に緩みを生じる可能性がある。特に、竿杆が撓み易い場合には、頻繁に回転方向および軸方向の力が作用するため、緩みを生じ易くなる。また、案内突起は突出部の内面側に突出する円盤状であるため、係合したときの径方向寸法は極めて僅かであり、実際の噛合い状態を確認することもできず、大きく撓んだ場合には、外れる可能性もある。
【０００７】
本発明は、このような事情に基づいてなされたもので、隣接する竿杆同士の緩みを防止し、位置合わせが容易な釣り竿を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成する本発明の釣り竿は、竿杆に形成した雄継合部を、隣接する竿杆の雌継合部に継合させる釣り竿であって、前記雄継合部と雌継合部との一方に回転不能に筒状部材を設け、この筒状部材の内周側に、前記雄継合部と雌継合部との他方の外周面に形成された係止部に噛合して相対回転を阻止する噛合部を形成し、前記雄継合部と雌継合部とを継合するときに、前記噛合部と係止部とを周方向に案内して所定位置まで誘導する誘導機構を、前記雄継合部と雌継合部との互いに突合せ係合される部位に設けたことを特徴とする。
【０００９】
前記雄継合部は、外周面上に軸方向に沿って形成された係止部を有し、前記筒状部材は、雌継合部の外周面上に回転不能でかつ軸方向移動可能に配置され、前記雄継合部の端面と雌継合部の端面とで形成された誘導機構を介して前記係合部が所定位置まで誘導されたときに、雄継合部の外周面上に移動して噛合部に係止部を噛合可能とすることができる。
【００１０】
このような雄継合部を形成した竿杆は穂先竿であってもよい。
【００１１】
更に、前記雄継合部は、外周面上に軸方向に沿って形成された係止部を有し、前記筒状部材は、雌継合部に形成した嵌合孔の内周面に固定されかつ内周部に前記係止部が噛合する噛合部を形成した固定筒部と、雄継合部を形成した竿杆を内部に挿通してこの固定筒部内を軸方向に移動する可動筒部とを有し、前記誘導機構は、前記係止部側で可動筒部の端面に形成された案内面を有し、この案内面を介して、所定位置まで前記係止部を案内することもできる。
【００１２】
この場合の雄継合部は、前記嵌合孔内に収容された係止部が筒状部材の噛合部に噛合されたときに、前記嵌合孔の外側に配置される外係止部を有し、前記誘導機構は、この外係止部側で可動筒部の端面に形成された外案内面を有することが好ましい。
【００１３】
前記案内面は、竿杆の中心軸線に対して傾斜した傾斜端面で形成されてもよい。
【発明の効果】
【００１４】
本発明の釣り竿によると、雄継合部と雌継合部との突合せ係合される部位に設けた誘導機構が、互いに隣接する竿杆を、係止部と噛合部とを所定位置に案内することにより、２つの竿杆の位置合わせが容易で、筒状部材を介して雄継合部と雌継合部との相対回転が確実に阻止されることにより、隣接する竿杆同士の緩みを確実に防止することができる。
【００１５】
この誘導機構が雄継合部の端面と雌継合部の端面とに設けられる場合には、その位置を目視することが可能であり、容易かつ確実に位置合わせすることができる。
【００１６】
このような雄継合部が穂先竿に形成される場合には、頻繁に大きく撓む穂先竿の緩みが確実に防止され、安定した釣り操作を行うことができる。
【００１７】
誘導機構が、係止部側で固定筒部と共に筒状部材を形成する可動筒部の端面に形成された案内面を介して係止部を案内する場合には、伸縮可能な状態に竿杆を継いだ場合でも、隣接する竿杆同士の位置を容易に整合させて緩みを防止することができる。
【００１８】
更に、雄継合部は、前記嵌合孔内に収容された係止部が筒状部材の噛合部に噛合されたときに、前記嵌合孔の外側に配置される外係止部を有し、前記誘導機構は、この外係止部側で可動筒部の端面に形成された外案内面を有する場合には、２つの竿杆による長さの調節が簡単でかつ緩み止めを確実に行うことができる。
【００１９】
そして、案内面が竿杆の中心軸線に対して傾斜した傾斜端面で形成される場合には、誘導機構を極めて簡単な構造にすることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
図１および図２は、本発明の好ましい実施形態による釣り竿１０の継合部１２を示す。
【００２１】
本実施形態の継合部１２は、例えば穂先竿である先側竿杆１４の後端部に形成した雄継合部１６を有し、この雄継合部の端面１８から、この端面を囲む外周面２０よりも小径の短軸部２２を突出させてある。更に、継合部１２は、例えば穂持ち竿である隣接する元側竿杆２４の先端部に形成した雌継合部２６を有し、この雌継合部の端面２８には、短軸部２２が嵌合する嵌合孔３０を開口させてある。この雌継合部２６の嵌合孔３０に雄継合部１６の短軸部２２を嵌合することにより、先側竿杆１４と元側竿杆２４とを継合することができる。
【００２２】
本実施形態の継合部１２は、雄継合部１６の端面１８と雌継合部２６の端面２８は、それぞれ先側竿杆１４および元側竿杆２４の中心軸線に対して同じ方向に同じ角度で傾斜した傾斜面すなわち突合せ係合される部位に形成してあり、後述するように先側竿杆１４と元側竿杆２４との周方向の所定位置まで案内する誘導機構Ｇを形成する。
【００２３】
この雌継合部２６の嵌合孔３０は、短軸部２２外周面（例えばほぼ２／１０００の勾配）よりも急傾斜（例えばほぼ４・１０００の勾配）すなわち先側竿杆１４および元側竿杆２４の中心軸線に対する傾斜角度がより大きいテーパ面に形成してもよい。この場合には、短軸部２２と嵌合孔３０との間で確実かつ強固な摩擦係合を形成することができる。
【００２４】
これらの先側竿杆１４および元側竿杆２４は、強化繊維に合成樹脂を含浸させた繊維強化プリプレグ（ＦＲＰ）を芯金に巻回した後、硬化、脱芯等の通常の工程を経て形成される。短軸部２２は、先側竿杆１４の全長にわたり、又は、後端部に配置し、例えば接着剤等で一体的に固着することができる。これらの先側竿杆１４および元側竿杆２４は、図示のような中空構造に限らず、釣竿を大きく撓ませることが可能な中実構造に形成することもできる。先側竿杆１４を中実構造に形成する場合には、この先側竿杆１４の一部で形成することができ、また、嵌合孔３０は、元側竿杆２４を形成する際に同時に形成してもよく、又は、後から加工してもよい。
【００２５】
本実施形態の雌継合部２６は、この元側竿杆２４の先端側外周面を拡径させ、又は嵌合孔３０の開口端側を囲む先端側部位を厚肉化した外周面３２を有し、元側竿杆２４の本体側外周面２４ａとの間に段差部３４を形成する。この段差部３４は、元側竿杆２４を形成する際に形成してもよく、元側竿杆２４を形成した後で形成してもよい。いずれの場合も、重量の増大を抑制しつつ強度の維持を図るために、段差部３４の段差の高さおよび軸方向長さは、例えば０．０５〜２ｍｍ程度の高さおよび１０〜６０ｍｍ程度の軸方向長さを有することが好ましい。この雌継合部２６が先端側で肉厚構造に形成される場合には、特に嵌合孔３０の開口端側における元側竿杆２４の強度を増大することができる。
【００２６】
更に、この雌継合部２６の外周面３２上には、筒状部材３６が軸方向に移動自在でかつ回転不能に装着されおり、この筒状部材３６は、固定部材３８により元側すなわち後方への移動を阻止されている。また、雌継合部２６の外周面３２上に軸方向に沿って延設された横断面形状が略矩形状の突条４０により、この外周面３２上で回転するのを阻止され、外周面３２から突出する規制突部４４により、先側から脱落するのを防止されている。したがって、筒状部材３６は、外周面３２上に回転不能で、かつ軸方向移動を固定部材３８と規制突部４４とで規制された状態に装着される。
【００２７】
この筒状部材３６の後方移動を規制する固定部材３８は、段差部３４で軸方向に位置決めされた状態でこの元側竿杆２４上に例えば接着剤で固定されており、段差部３４を超えて更に外方に突出する厚さのリング状に形成されている。この固定部材３８は、例えば厚さを０．６〜２ｍｍ、幅すなわち軸方向寸法を５〜２０ｍｍ、外径を筒状部材３６の外径と同程度に形成することが好ましい。この固定部材３８により、嵌合孔３０の外周壁を補強することもできる。適宜の材料で形成することができるが、軽量化のために、樹脂又はＦＲＰで形成することが好ましい。
【００２８】
本実施形態の筒状部材３６は、元側端面３６ｂ部が固定部材３８に当接したときに、先側端面３６ａがこの雌継合部２６の端面２８から突出しない状態に配置される。この筒状部材３６は、雌継合部２６の外周面３２の外径よりも僅かに大きな内径を有し、この外周面３２上を滑らかに摺動することができる。この筒状部材３６の肉厚は、外周面３２から突出する突条４０の突出高さよりも大きな寸法に形成してあり、突条４０に噛合して回転不能とする軸方向溝４２で形成した噛合部と、外周面３２から突出する規制突部４４に噛合する軸方向溝４６で形成して元側竿杆２４から脱落するのを防止する抜け止め部とを設けてある。この噛合部を形成する軸方向溝４２はこの筒状部材３６を軸方向に貫通して形成され、筒状部材３６の先側端面３６ａと元側端面３６ｂと内周面とに開口する。また、抜け止め部を形成する軸方向溝４６は、元側を閉じられており、先側端面３６ａおよび内周面に開口し、元側端面３６ｂには開口しない。この筒状部材３６は、例えば樹脂又はＦＲＰで形成してもよく、この場合には、金属で形成する場合よりも軽量化することができる。
【００２９】
この噛合部すなわち軸方向溝４２を介して筒状部材３６を回り止めする突条４０は、回転を防止するため、外周面３２からの突出高さを０．０３〜２ｍｍ、幅すなわち周方向寸法を０．０５〜３ｍｍ、軸方向長さを１５から６０ｍｍ程度に形成することが好ましい。また、抜け止め部である軸方向溝４６を介して筒状部材３６を抜け止めする規制突部４４は、外周面３２からの突出高さを０．０５〜２ｍｍ、幅すなわち周方向寸法を０．０５〜３ｍｍ、軸方向長さを１〜５ｍｍ程度に形成することが好ましい。
【００３０】
一方、先側竿杆１４の雄継合部１６は、短軸部２２に隣接した位置で端面１８を囲む外周面２０に、係止部として軸方向に沿う突条５０を突出させて延設してある。
【００３１】
本実施形態では、外周面２０を、雌継合部２６の外周面３２とほぼ同径に形成してあり、短軸部２２が雌継合部２６の嵌合孔３０に嵌合したときに、雌継合部２６の外周面３２と連続した円筒状面を形成することが好ましい。また、係止部を形成する突条５０は、筒状部材３６の噛合部すなわち軸方向溝４２に対応した寸法に形成してあり、雌継合部２６の外周面３２上で筒状部材３６を回り止めする突条４０と軸方向に整合した位置に配置されたときに、この突条４０とほぼ同じ方向に配置される。
【００３２】
この突条５０は、雌継合部の突条４０と幅および高さがほぼ同じに形成し、軸方向長さは１０〜６０ｍｍ程度に形成することが好ましい。この突条５０は先側竿杆１４に作用する回転方向に力に耐えることができるものであれば、先側竿杆１４の一部で形成してもよく、例えば接着剤等で先側竿杆１４に固着してもよい。更に、短軸部２２と一体構造に形成してもよく、この場合には、例えば先側竿杆１４の管壁を貫通する開口（図示しない）を介して外周面２０から突出させることも可能である。
【００３３】
図２は、このように形成された継合部１２を介しては、２本の竿杆を継合して釣り竿１０を組立てる状態を示す。
【００３４】
図２の（Ａ）に示すように、雄継合部１６の短軸部２２を雌継合部２６の嵌合孔３０の開口端側から挿入し、突条５０を雌継合部２６の突条４０の位置に合わせつつ押し込む。このとき、雌継合部２６に装着された筒状部材３６の軸方向溝４２の先端側から突条４０が突出しているため、突条４０又は軸方向溝４２の開口端を直接目視することができ、突条５０の位置合わせを容易に行うことができる。
【００３５】
図２の（Ｂ）に示すように、雄継合部１６と雌継合部２６とが完全に継合すると、雄継合部１６の端面１８と雌継合部２６の端面２８との互いに突合せ係合される部位が接触しあるいは間隙を介して対向し、突条４０と突条５０とが軸方向に整合する。これらの突条５０，４０が互いに整合した状態にない場合は、誘導機構Ｇの案内面を形成する傾斜した端面１８，２８が互いに片当たり状態となるため、軸方向の付勢力により所定位置すなわち突条５０，４０が軸方向に整合する位置まで相手方の竿杆を案内しつつ相対回転する。
【００３６】
そして、突条４０，５０が互いに軸方向に整合した状態では、係止部である突条５０と噛合部である軸方向溝４２とが軸方向に整合するため、図３の（Ｃ）に示すように、筒状部材３６を前方に移動し、突条５０と突条４０とを筒状部材３６の軸方向溝４２内に噛合することができる。
【００３７】
このように雄継合部１６の外周面２０と雌継合部２６の外周面３２とに跨って状態の筒状部材の配置位置を保持するため、雄継合部１６又は雌継合部２６に筒状部材３６を保持するための保持部を設けてもよい。この保持部は、例えば、雄継合部１６の外周面２０又は雌継合部２６の外周面３２の一部に僅かに膨出する部位を設け、筒状部材３６の内周面に摩擦係合させて保持させてもよい。更に、突条４０又は突条５０の外面５０の形成した突部を介して保持させることもできる。
【００３８】
したがって、本実施形態の継合部１２を備えた釣り竿１０によると、雄継合部１６の短軸部２２を雌継合部２６の嵌合孔３０内に嵌合した状態で、雌継合部２６に設けた筒状部材３６を軸方向に移動して、雄継合部１６に設けられた係止部である突条５０に筒状部材３６の噛合部である軸方向溝４２を噛合することにより、雄継合部１６と雌継合部２６とが回り止め状態に連結される。これにより、先側竿杆１４と元側竿杆２４との２つの竿杆に一方向および逆方向に回転する力が作用しても、これらの先側竿杆１４と元側竿杆２４とは筒状部材３６を介して相対回転が阻止され、これにより、先側竿杆１４と元側竿杆２４との一方が回転することなく、継合状態を保持することができる。
【００３９】
このとき、雄継合部１６と雌継合部２６との間に配置した誘導機構Ｇの案内面すなわち互いに同じ傾斜角の傾斜面である端面１８，２８が、先側竿杆１４と元側竿杆２４とを、係止部である突条５０と噛合部である軸方向溝４２とが軸方向に整合する位置に案内することにより、これらの先側竿杆１４と元側竿杆２４との２つの竿杆の位置合わせが容易であり、更に、筒状部材３６を介して雄継合部１６と雌継合部２６との相対回転が確実に阻止されることにより、この継合部１２で継合された竿杆同士の緩みを確実に防止することができる。
【００４０】
特に、先側竿杆１４が穂先竿である場合には、特に撓み易い穂先竿の緩みを確実に防止することができる。
【００４１】
図３および図４は、他の実施形態による継合部１２Ａを示す。なお、以下に示す種々の実施形態あるいは変形例は、基本的には上述の実施形態と同様であるため、同様な部材には同様な符号を付し、その詳細な説明を省略する。
【００４２】
図３および図４に示す実施形態は、係止部として軸方向溝５１を雄継合部１６の外周面２０に形成し、筒状部材３６の噛合部として、この軸方向溝５１に噛合する突条４３を内周面から突出させてある。また、雌継合部２６の外周面３２にも、軸方向溝５１と同様な軸方向溝４１を形成し、筒状部材３６の脱落を防止する規制突部４４は、軸方向溝４１と径方向に対向する位置で外周面３２に軸方向に沿って形成した平坦面４５の先側に形成してある。この規制突部４４に係合する抜け止め部として筒状部材３６の後端側には、突片３５を形成してあり、筒状部材３６が軸方向に移動するときに、突片３５は雌継合部２６の外周面３２に形成した平坦面４５に沿って移動することができる。
【００４３】
この実施形態においても、上述の実施形態と同様に、雄継合部１６の短軸部２２を雌継合部２６の嵌合孔３０内に嵌合した状態で、誘導機構Ｇを形成するそれぞれの傾斜した端面１８，２８を介して、係止部である軸方向溝５１を、雌継合部２６の軸方向溝４１およびが筒状部材３６の噛合部である突条４３と軸方向に整合させる（図４の（Ａ）および（Ｂ））、そして、雌継合部２６に設けた筒状部材３６を軸方向に移動し、雄継合部１６に設けられた係止部である軸方向溝５１に、筒状部材３６の噛合部である突条４３を噛合することにより、雄継合部１６と雌継合部２６とが回り止め状態に連結される（図４の（Ｃ））。これにより、先側竿杆１４と元側竿杆２４との２つの竿杆に一方向および逆方向に回転する力が作用しても、これらの先側竿杆１４と元側竿杆２４とは筒状部材３６を介して相対回転が阻止され、これにより、先側竿杆１４と元側竿杆２４との一方が回転することなく、継合状態を保持することができる。
【００４４】
なお、この実施形態では、筒状部材３６の肉厚は上述の実施形態よりも薄く形成することが好ましい。
【００４５】
図５は、固定部材３８に代えて筒状部材３６を軸方向に移動する送り機構５２を設けた継合部１２Ｂを示す。
【００４６】
この送り機構５２は、段差部３４に前端部を当接させた状態で元側竿杆２４の本体側外周面２４ａ上に取り付けた送りねじ部材５４と、この先端部が筒状部材３６の後端側に回動自在に連結されて送りねじ部材５４に螺合する送りナット部材５６とを有する。この送りナット部材５６と筒状部材３６とは、例えば周方向の突条と溝とを互いに摺動自在に噛合することにより連結してあり、この送りナット部材５４を回転すると、送りねじ部材５４のねじに沿って元側竿杆２４上を軸方向に進退する。
【００４７】
このような送り機構５２を設けることにより、筒状部材３６の軸方向移動範囲を規制する上述の固定部材４４および規制突部４４を省略することができる。
【００４８】
なお、筒状部材３６は、雌継合部２６に代えて雄継合部１６に設けてもよく、穂先竿と穂持ち竿との継合部の他、中間部の竿杆同士の継合部に設けることも可能である。また、送り機構５２は、図４および図５に示す実施形態の継合部１２Ａにも設けてもよい。
【００４９】
図６および図７に示す実施形態は、大径の竿杆内に小径の竿杆を入れ子状に配置し、伸縮可能とした釣り竿６０を形成する。
【００５０】
この釣り竿６０の継合部６２は、例えば元上竿である小径の先側竿杆６４に形成した雄継合部６６を有し、この雄継合部６６の後端面６８を囲む外周面７０よりも大径の短軸部７２を突出させてある。更に、継合部６２は、例えば元竿である元側竿杆７４の先端部に形成した雌継合部７６を有し、この雌継合部の端面７８には、先側竿杆６４の後端側に突出する短軸部７２を嵌合する嵌合孔８０を開口させてある。
【００５１】
この嵌合孔８０は、テーパ状に形成してあり、雄継合部６６を後述するように、雄継合部６６が雌継合部７６で回転を阻止される位置で、短軸部７２に摩擦係合して前方移動を阻止することができる。
【００５２】
本実施形態の雄継合部６６は、嵌合孔８０の内側に配置される短軸部７２の先側で外周面７０上に一体的に固定されたスリーブ状の内係止部８２と、嵌合孔８０の外側に配置される外係止部８４とを有する。これらの係止部８２，８４の外周部には、軸方向に沿って延びる複数の突条又は溝を形成してあり、後側竿杆７４の雌継合部７６に互いに対向する端面８６，８８は、先側竿杆６４の中心軸線に対して互いに逆方向に傾斜した傾斜面に形成してある。
【００５３】
また、雌継合部７６は、嵌合孔８０内に筒状部材９０を配置してあり、この筒状部材９０は、嵌合孔８０の内周面８１に固定された固定筒部９２と、先側竿杆６４を内部に摺動自在に挿通すると共にこの固定筒部９２内に回り止めされた状態で軸方向に移動自在に装着された可動筒部９４とを有する。この固定筒部９２の内周面には雄継合部６６の係止部８２，８４に形成した突条又は溝に噛合する溝又は突条の軸方向に沿って形成してあり、これらの係止部８２，８４に噛合したときに相対回転を阻止する噛合部を形成する。
【００５４】
この筒状部材９０の可動筒部９４は、先側竿杆６４を摺動自在に挿通する内径を有し、外周部には係止部８２，８４と同様な突条又は溝を形成してある。固定筒部９２に対するこの可動筒部９４の可動範囲は、両端部から半径方向外方に突出する規制突部９４ａ，９４ｂで規定される。そして、この可動筒部９４の元側および先側の端面９６，９８は、係止部８２，８４の傾斜した端面８６，８８と逆方向に傾斜した傾斜面に形成してあり、これらの互いに突合せ係合される係止部８２，８４の端面８６，８８を介して、係止部８２，８４を所定位置まで周方向に案内して固定筒部９２に形成した噛合部に軸方向に整合させる誘導機構Ｇを形成する。
【００５５】
この誘導機構Ｇを有する継合部６２は、元側竿杆７４に対して先側竿杆６４を伸長する場合は、先側竿杆６４を引出す。内係止部８２の端面８６が可動筒部９４の端面９６に当接すると、内係止部８２がこの傾斜した端面９６で周方向に案内されつつ可動筒部９４と共に先側に移動し、外周部に形成された突条又は溝が固定筒部９２の内周部に形成された溝又は突条に噛合い、相対回転が防止される。このとき、雄継合部６６の短軸部７２が嵌合孔８０の内周面８１に摩擦係合し、軸方向移動を阻止される。
【００５６】
また、先側竿杆６４を元側竿杆７４内に引き込めて釣り竿６０の長さを短くする場合は、先側竿杆６４を嵌合孔８０内に押し込み、外係止部８４を筒状部材９０の可動筒部９４に当接する。この可動筒部９４の端面９８が外係止部８４の対向する端面８８を介して周方向に案内しつつ固定筒部９２内に移動し、外周部に形成された突条又は溝を固定筒部９２の内周部に形成された溝又は突条に噛合させる。これにより、元側竿杆７４に対する先側竿杆６４の相対回転が確実に防止される。元側竿杆７４の嵌合孔８０内に、このように収縮したときの短軸部７２を摩擦係合するための、例えば膨出部（図示しない）を設けることが好ましい。
【００５７】
したがって、この実施形態においても、雄継合部６６と雌継合部７６との間に配置した誘導機構Ｇが、互いに隣接する竿杆６４，７４を、係止部８２，８４と、噛合部を形成する筒状部材９０とが軸方向に整合する位置に案内することにより、２つの竿杆６４，７４の位置合わせが容易で、筒状部材９０を介して雄継合部６６と雌継合部７６との相対回転が確実に阻止されることにより、隣接する竿杆６４，７４同士の緩みを確実に防止することができる。
【００５８】
特に、雄継合部６６の短軸部７２と係止部８２とが雌継合部７６の嵌合孔８０内に収容され、誘導機構Ｇが、固定筒部９２と共に筒状部材９０を形成する可動筒部９４の内係止部８２側の端面９６に形成された案内面を介して係止部８２を案内する場合には、伸縮可能な状態に竿杆を継いだ元竿の場合でも、隣接する竿杆同士の位置を容易に整合させて緩みを防止することができる。
【００５９】
更に、雄継合部６６が、嵌合孔８０内に収容された係止部８２を筒状部材９０の噛合部に噛合されたときに、嵌合孔８０の外側に配置される外係止部８８を有し、誘導機構Ｇが、この外係止部８４側で可動筒部９４の端面９８に形成された外案内面を有することにより、２つの竿杆６４，７４による長さの調節が簡単でかつ緩み止めを確実に行うことができる。
【００６０】
そして、この実施形態においても、案内面が竿杆６４，７４の中心軸線に対して傾斜した端面８６，８８，９６，９８で形成されることにより、誘導機構Ｇを極めて簡単な構造にすることができる。
【００６１】
以上、図に示す種々の実施形態および変形例について個々に説明してきたが、本発明はいずれかの実施形態あるいは変形例に限定されるものではなく、様々な用途に応じて適宜に変更しあるいは組合せることが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００６２】
【図１】本発明の好ましい実施形態による釣り竿の継合部を示す斜視図および雌継合部の端面図。
【図２】図１に示す継合部を介して２つの竿杆を継合する状態を示し、（Ａ）は継合前の状態、（Ｂ）は継合した状態、（Ｃ）は回り止めした状態、（Ｄ）は（Ｃ）の矢印Ｄに沿う断面図。
【図３】他の実施形態による釣り竿の継合部を示す斜視図。
【図４】図３に示す継合部を介して２つの竿杆を継合する状態を示し、（Ａ）は継合前の状態、（Ｂ）は継合した状態、（Ｃ）は回り止めした状態の断面図、（Ｄ）および（Ｅ）はそれぞれ（Ａ）および（Ｃ）の矢印ＤおよびＥに沿う断面図。
【図５】変形例による釣り竿の継合部を示し、（Ａ）は回り止めする前の継合状態、（Ｂ）は回り止めした状態の断面図、（Ｃ）は（Ａ）の矢印Ｃに沿う断面図。
【図６】他の実施形態による釣り竿の継合部を示す斜視図。
【図７】図６に示す継合部を介して２つの竿杆を伸長させて継合する状態を示し、（Ａ）は継合前の状態、（Ｂ）は回り止めした状態の断面図。
【符号の説明】
【００６３】
１０，６０…釣り竿、１２，６２…継合部、１４，２４，６４，７４…竿杆、１６，６６…雄継合部、１８，２８，８６，８８，９６，９８…端面、２６，７６…雌継合部、２０，３２，７０…外周面、２２，７２…短軸部、３０，８０…嵌合孔、４２…軸方向溝（噛合部）、Ｇ…誘導機構。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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