(57)【要約】【課題】軸方向に配列する複数のステータティース間で生じる漏れ磁束の低減が図られ、大きなトルクを得ることができる回転電機を提供する。【解決手段】回転電機は、ロータ１４０と、ロータ１４０の周囲を取り囲むように環状に形成されたステータ１２０とを備え、ステータ１２０は、間隔を空けて環状配置された複数の分割ステータコアと、分割ステータコアは、ロータ１４０に向けて突出するステータティースと、該ステータティースに対してステータ１２０の中心軸方向に間隔を隔てて形成され、ロータ１４０に向けて突出するステータティース１３０とを含み、ステータティースと、ステータティース１３０とが、ステータ１２０の周方向にずれる。【選択図】図２
2009106026.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転可能に支持された回転軸と、
前記回転軸に固設されたロータと、
前記ロータの周囲を取り囲むように環状に形成されたステータとを備え、
前記ステータは、間隔を空けて環状配置された複数の分割ステータコアと、該分割ステータコアに巻回されたコイルとを含み、
前記分割ステータコアは、前記ロータに向けて突出する第１ステータティースと、該第１ステータティースに対して前記ステータの中心軸方向に間隔を隔てて形成され、前記ロータに向けて突出する第２ステータティースと、前記第１ステータティースと前記第２ステータティースとの間に位置し、前記コイルが巻回されるコイル装着部とを含み、
前記第１ステータティースの径方向内方に位置する端面の中心を通り、前記ステータの中心軸と平行な第１仮想直線と、前記第２ステータティースの径方向内方に位置する端面の中心を通り、前記ステータの中心軸と平行な第２仮想直線とが、前記ステータの周方向にずれる、回転電機。
【請求項２】
前記第１ステータティースは、前記ステータの径方向内方に向かうにつれて、前記ステータの一方の周方向に向けて延びるように突出し、前記第２ステータティースは、前記ステータの径方向内方に向かうにつれて、前記ステータの他方の周方向に向けて延びるように突出する、請求項１に記載の回転電機。
【請求項３】
前記第１ステータティースの端面と前記第２ステータティースの端面とは、前記ステータの軸方向から平面視した際に、前記分割ステータコアの周方向の中心線に対して対称配置された、請求項２に記載の回転電機。
【請求項４】
前記ロータは、前記回転軸の外周面に沿って間隔を空けて環状配置された複数の分割ロータコアを含み、
前記ロータコアは、前記ステータに向けて突出する第１ロータティースと、
前記第１ロータティースに対して前記ロータの中心軸方向に間隔を隔てて形成され、前記ステータに向けて突出する第２ロータティースとを含み、
前記第１ロータティースの径方向外方に位置する端面と、前記第２ロータティースの径方向外方に位置する端面とが、前記ロータの軸方向に整列ように配列する、請求項１から請求項３のいずれかに記載の回転電機。
【請求項５】
前記ロータは、前記回転軸の外周面に沿って間隔を空けて環状配置された複数の分割ロータコアを含み、
前記ロータコアは、前記ステータに向けて突出する第１ロータティースと、
前記第１ロータティースに対して前記ロータの中心軸方向に間隔を隔てて形成され、前記ステータに向けて突出する第２ロータティースとを含み、
前記第１ロータティースの径方向外方に位置する端面と、前記第２ロータティースの径方向外方に位置する端面とが、前記ロータの周方向にずれるように配置され、前記第１ステータティースの径方向内方に位置する端面と前記第１ロータティースの径方向外方に位置する端面とが対向するときに、前記第２ステータティースの径方向内方に位置する端面と前記第２ロータティースの径方向外方に位置する端面とが対向可能とされた、請求項１から請求項３のいずれかに記載の回転電機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、回転電機に関し、特に複数の分割ステータコアを備えた回転電機に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来からモータの小型化や磁場抵抗の低減等を図る目的から多種多様の回転電機が提案されている。
【０００３】
たとえば、特開２００４−１２９４１５号公報に記載された公転モータにおいては、固定子鉄心は、可動子側に開いた「コ」の字型とされており、「コ」の字型の鉛直の辺に巻線がほどこされている。この固定子は、公転軸方向に磁束を発生し、半径方向に対向する可動子にエアギャップを介して磁束がわたることで、発生する半径力によって公転運動する。そして、固定子鉄心は、２つの突起部を備えており、この突起部を介して、ロータとの間で磁束の授受が行われている。
【０００４】
この公転モータにおいては、上記のように、鉄心形状が単純であり、公転モータ自体の小型化を図ることができると共に、巻線の巻回作業を容易にすることができる。
【０００５】
さらに、特開２００３−２７４５８９号公報に記載された回転電機においては、ステータの内外周にインナーロータおよびアウターロータとが同軸に配置された二重ロータ構造の回転電機となっている。アウターロータおよびインナーロータには、それぞれ、複数の永久磁石が設けられており、ステータコイルを挟み込むように突出するように配置されている。
【特許文献１】特開２００４−１２９４１５号公報
【特許文献２】特開２００３−２７４５８９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかし、特開２００４−１２９４１５号公報に記載された公転モータにおいては、固定子の突起部間で磁束が漏れ、大きなトルクを得られないという問題があった。
【０００７】
さらに、特開２００３−２７４５８９号公報に記載された回転電機において、各ステータティースの内周面は、ステータの軸方向に配列している。このため、この回転電機においても、軸方向に配列するステータティース間で漏れ磁束が発生するという問題があった。
【０００８】
本発明は、上記のような課題に鑑みてなされたものであって、その目的は、軸方向に配列する複数のステータティース間で生じる漏れ磁束の低減が図られ、大きなトルクを得ることができる回転電機を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明に係る回転電機は回転可能に支持された回転軸と、回転軸に固設されたロータと、ロータの周囲を取り囲むように環状に形成されたステータとを備える。そして、上記ステータは、間隔を空けて環状配置された複数の分割ステータコアと、該分割ステータコアに巻回されたコイルとを含み、分割ステータコアは、ロータに向けて突出する第１ステータティースと、該第１ステータティースに対してステータの中心軸方向に間隔を隔てて形成され、ロータに向けて突出する第２ステータティースと、第１ステータティースと第２ステータティースとの間に位置し、コイルが巻回されるコイル装着部とを含む。さらに、第１ステータティースの径方向内方に位置する端面の中心を通り、ステータの中心軸と平行な第１仮想直線と、第２ステータティースの径方向内方に位置する端面の中心を通り、ステータの中心軸と平行な第２仮想直線とが、ステータの周方向にずれる。
【００１０】
好ましくは、上記第１ステータティースは、ステータの径方向内方に向かうにつれて、ステータの一方の周方向に向けて延びるように突出し、第２ステータティースは、ステータの径方向内方に向かうにつれて、ステータの他方の周方向に向けて延びるように突出する。
【００１１】
好ましくは、上記第１ステータティースの端面と第２ステータティースの端面とは、ステータの軸方向から平面視した際に、分割ステータコアの周方向の中心線に対して対称配置された。
【００１２】
好ましくは、上記ロータは、回転軸の外周面に沿って間隔を空けて環状配置された複数の分割ロータコアを含む。そして、上記ロータコアは、ステータに向けて突出する第１ロータティースと、第１ロータティースに対してロータの中心軸方向に間隔を隔てて形成され、ステータに向けて突出する第２ロータティースとを含む。そして、上記第１ロータティースの径方向外方に位置する端面と、第２ロータティースの径方向外方に位置する端面とが、ロータの軸方向に整列ように配列する。
【００１３】
好ましくは、上記ロータは、回転軸の外周面に沿って間隔を空けて環状配置された複数の分割ロータコアを含む。そして、上記ロータコアは、ステータに向けて突出する第１ロータティースと、第１ロータティースに対してロータの中心軸方向に間隔を隔てて形成され、ステータに向けて突出する第２ロータティースとを含む。そして、上記第１ロータティースの径方向外方に位置する端面と、第２ロータティースの径方向外方に位置する端面とが、ロータの周方向にずれるように配置され、第１ステータティースの径方向内方に位置する端面と第１ロータティースの径方向外方に位置する端面とが対向するときに、第２ステータティースの径方向内方に位置する端面と第２ロータティースの径方向外方に位置する端面とが対向可能とする。
【発明の効果】
【００１４】
本発明に係る回転電機によれば、軸方向に配列するステータティース間で漏れ磁束が生じることを抑制することができ、大きなトルクを得ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
本発明の実施の形態に係る回転電機について、図１から図９を用いて説明する。
なお、以下に説明する実施の形態において、個数、量などに言及する場合、特に記載がある場合を除き、本発明の範囲は必ずしもその個数、量などに限定されない。また、以下の実施の形態において、各々の構成要素は、特に記載がある場合を除き、本発明にとって必ずしも必須のものではない。また、以下に複数の実施の形態が存在する場合、特に記載がある場合を除き、各々の実施の形態の特徴部分を適宜組合わせることは、当初から予定されている。
【００１６】
（実施の形態１）
図１から図６を用いて、本実施の形態１に係る回転電機１００について説明する。図１は、本実施の形態１に係る回転電機１００の側面図であり、図２は、図１のＩＩ−ＩＩ線における断面図である。図３は、図１のＩＩＩ−ＩＩＩ線における断面図であり、図４は、図１のＩＶ−ＩＶ線における断面図である。
【００１７】
これら、図１から図４に示されるように、回転電機１００は、シャフト１１０と、このシャフト１１０に固設されたロータ１４０と、このロータ１４０の周囲に配置され、環状に形成されたステータ１２０とを備えている。
【００１８】
ステータ１２０は、互いに間隔をあけて環状配置された複数の分割ステータコア１２４と、ステータ１２０の軸方向（回転中心線Ｐ０方向）の両端部に設けられ、各分割ステータコア１２４を固定するステータエンドプレート１２１，１２２とを備えている。
【００１９】
各分割ステータコア１２４は、シャフト１１０の回転中心線Ｐ０を中心に環状配置されている。
【００２０】
ここで、図５は、分割ステータコア１２４の斜視図であり、この図５に示すように、分割ステータコア１２４は、コイル１２５が巻回されるコイル装着部１２８と、このコイル装着部１２８の両端に位置するヨーク部１２６，１２７と、このヨーク部１２６，１２７から、ロータ１４０に向けて突出するステータティース１３０，１３１とを備えている。
【００２１】
ステータティース（第１ステータティース）１３０とステータティース（第２ステータティース）１３１とは、互いに回転中心線Ｐ０方向（ステータの中心軸方向）に間隔をあけて設けられており、このステータティース１３０とステータティース１３１との間コイル装着部１２８が位置している。
【００２２】
そして、ステータティース１３０の表面のうち、ステータ１２０の径方向内方に位置する端面１３２は、ロータ１４０の表面に沿うように円弧状に湾曲している。さらに、ステータティース１３１の表面のうち、ステータ１２０の径方向内方に位置する端面１３３も、ロータ１４０の表面に沿うように円弧状に湾曲している。
【００２３】
図６は、図５に示す分割ステータコア１２４を回転中心線Ｐ０方向から平面視したときの模式図であり、図７は、ステータ１２０の径方向から平面視した際の端面１３２および端面１３３の位置関係を示す模式図である。
【００２４】
ここで、図６において、回転中心線Ｐ０方向から平面視した際に、ステータティース１３０は、ヨーク部１２６からステータ１２０の径方向内方に向かうにつれて、ステータ１２０の周方向（一方の周方向）Ｒ２方向に向けて延びるように突出しており、ステータティース１３１は、ステータ１２０の径方向内方に向かうにつれて、ステータ１２０の周方向（他方の周方向）Ｒ１に延びるように突出している。本実施の形態１に係る回転電機１００においては、ヨーク部１２６とステータティース１３０との接続部と、ヨーク部１２７とステータティース１３１との接続部は、回転中心線Ｐ０方向に一致している。
【００２５】
そして、図７に示すように、端面１３３の中心点Ｑ１を通り、回転中心線Ｐ０に平行な仮想直線（第１仮想直線）Ｐ１と、端面１３２の中心点Ｑ２を通り、回転中心線Ｐ０に平行な仮想直線（第２仮想直線）Ｐ２とは、ステータ１２０の周方向にずれるように位置している。
【００２６】
これにより、端面１３２と端面１３３の間の距離は、端面１３２と端面１３３とが回転中心線Ｐ０方向に整列している場合における端面１３２と端面１３３との距離よりも、長くなっている。これにより、コイル１２５に電力が供給されて、分割ステータコア１２４内を磁束が流れるときに、端面１３２と端面１３３との間で直接磁束が漏れることを抑制することができる。
【００２７】
このように、端面１３２と端面１３３との間で磁束が漏れることを抑制されているので、分割ロータコア１５４と分割ステータコア１２４との間を流れる磁束量を確保することができ、ロータ１４０のトルクを高めることができる。
【００２８】
なお、端面１３３の中心点Ｑ１とは、端面１３３の重心点であり、端面１３２の中心点Ｑ２とは、端面１３２の重心点とする。
【００２９】
ここで、図６において、ステータティース１３０は、ステータ１２０の径方向内方に向けてステータ１２０の周方向Ｒ２方向に向けて突出しており、ステータティース１３１は、ステータ１２０の径方向内方に向かうにつれて、ステータ１２０の周方向Ｒ１方向に向けて突出している。このように、各ステータティース１３０，１３１の突出方向における周方向成分が反対方向とされているため、端面１３２と端面１３３とを大きく引き離すことができる。これにより、端面１３２と端面１３３間における漏れ磁束をさらに低減することができる。
【００３０】
仮想直線Ｏ３は、分割ステータコア１２４のステータ１２０の周方向の中心を通る中心線とする。中心線Ｐ３は、ステータティース１３１とヨーク部１２７と接続部におけるステータ１２０の周方向の中心点と、ステータティース１３０とヨーク部１２６との接続部におけるステータ１２０の周方向の中心点とを通り、回転中心線Ｐ０と平行に延びる仮想直線とする。
【００３１】
さらに、仮想直線Ｏ１は、中心点Ｑ１を通り、中心線Ｐ３に垂直に交わる直線とされ、仮想直線Ｏ２は、中心点Ｑ２を通り、中心線Ｐ３に垂直に交わる直線とする。ここで、仮想直線Ｏ１と仮想直線Ｏ３との交差角度のうち、小さい方の交差角度θ１と、仮想直線Ｏ２と仮想直線Ｏ３との交差角度のうち、小さい方の交差角度θ２は、等しく、さらに、中心点Ｑ１から仮想直線Ｏ３までの距離Ｌ１と中心点Ｑ２から仮想直線Ｏ３までの距離Ｌ２とは等しくなっている。すなわち、ステータティース１３１とステータティース１３０とは、仮想直線Ｏ３を中心に対称的に形成されている。このため、ステータ１２０の組み立てを容易にすることができる。なお、分割ステータコア１２４は、たとえば、圧粉磁心から構成されている。
【００３２】
図２において、ロータ１４０は、シャフト１１０の周面に沿って間隔を隔てて複数配置された分割ロータコア１５４と、ロータ１４０の一方の軸方向端面に設けられたロータエンドプレート１６２と、ロータ１４０の他方の軸方向端面に設けられ、図４に示すロータエンドプレート１６１とを備えている。
【００３３】
ロータエンドプレート１６１，１６２は、各分割ロータコア１５４を互いに間隔を隔てた状態で固定する。そして、分割ロータコア１５４は、中心線Ｐ３を中心に環状に配置されている。
【００３４】
そして、図２から図４に示すように、分割ロータコア１５４は、仮想直線（ロータの中心軸線）Ｐ０方向に間隔を隔てて設けられたロータティース１５０，１５１と、このロータティース（第１ロータティース）１５０とロータティース（第２ロータティース）１５１との間に位置する連結部１５８とを備えている。
【００３５】
ここで、連結部１５８の一方の端部側には、図２に示されるロータヨーク部１５６が位置しており、このロータヨーク部１５６からステータ１２０に向けてロータティース１５０が突出している。また、連結部１５８の他方の端部側には、図４に示されるロータヨーク部１５７が位置しており、このロータヨーク部１５７からステータ１２０に向けてロータティース１５１が突出している。
【００３６】
ここで、ロータティース１５１は、ロータ１４０の径方向外方に向かうにつれて、周方向Ｒ２方向に向けて延びるように突出しており、ロータティース１５０は、ロータ１４０の径方向外方に向かうにつれて、周方向Ｒ１方向に向けて延びるように突出している。
【００３７】
ロータティース１５０，１５１の径方向外方に位置する端面１５２，１５３は、周方向に円弧状に形成されている。
【００３８】
そして、ロータティース１５０の径方向外方に位置する端面１５２が、ステータティース１３０の端面１３２と対向する際には、ロータティース１５１の端面１５３は、ステータティース１３１の端面１３３と対向する。
【００３９】
このため、たとえば、コイル１２５に電力が供給され、磁束が分割ステータコア１２４内に生じると、この磁束は、図５において、分割ステータコア１２４のヨーク部１２６からステータティース１３０内に入り込み、端面１３２からエアギャップを介して、端面１５２に達する。その後、磁束は、ロータティース１５０および上記のロータヨーク部１５６内に入り込む。その後、図３において、連結部１５８を通って、ロータヨーク部１５７からロータティース１５１に達する。そして、図５において、端面１５３からエアギャップを介して、端面１３３に達し、ステータティース１３１およびヨーク部１２７を通って再度循環する。
【００４０】
このように磁束が流れると、この磁束経路の経路長が短くなるようにロータ１４０が引っ張られる。そして、ロータティース１５０，１５１の端面１５２，１５３の略全面と、ステータティース１３０，１３１の端面１３２，１３３の略全面とが対向するときに、この分割ステータコア１２４のコイル１２５への電力供給が止められ、他の分割ステータコア１２４のコイル１２５に電力が供給されることで、再度、ロータ１４０が回転方向にひきつけられる。
【００４１】
なお、ロータティース１５０の端面１５２が、ステータティース１３０の端面１３２と対向する際には、ロータティース１５１の端面１５３は、ステータティース１３１の端面１３３と対向するため、ロータティース１５０，１５１がステータティース１３０，１３１に近接すると共に、漸次磁束経路が短くなり、エアギャップによる磁気抵抗が低減される。このため、引きつけられる吸引力は、端面１５２，１５３が、端面１３２，１３３に近接するにしたがって大きくなり、大きなトルクを得ることができる。
【００４２】
そして、各分割ステータコア１２４は、ステータ１２０の周方向に互いに間隔を隔てて配置されており、１つの分割ステータコア１２４のコイル１２５に電力が供給されたときにおいても、分割ステータコア１２４内を流れる磁束が隣り合う分割ステータコア１２４に漏れることが抑制されている。
【００４３】
また、同様に、各分割ロータコア１５４も、ロータ１４０の周方向に間隔を隔てて配置されているため、１つの分割ロータコア１５４内に入り込んだ磁束が他の分割ロータコア１５４内に漏れることが抑制されている。
【００４４】
ここで、ステータエンドプレート１２１，１２２およびロータエンドプレート１６１，１６２は、いずれも、非磁性材料から構成されており、ステータエンドプレート１２１，１２２およびロータエンドプレート１６１，１６２を介して、他の分割ステータコア１２４や分割ロータコア１５４に磁束が漏れることが抑制されている。
【００４５】
すなわち、コイル１２５に電力が供給されることで生じた磁束は、当該コイル１２５が巻回された分割ステータコア１２４および、この分割ステータコア１２４と対向する分割ロータコア１５４との間で循環しており、磁気抵抗の低減が図られている。これにより、大きなトルクを得ることができる。
【００４６】
（実施の形態２）
図８、図９および適宜図１用いて、本実施の形態２に係る回転電機１００について説明する。なお、上記図１から図７に示された構成と同一および相当する構成については、同一の符号を付してその説明を省略する。
【００４７】
図８は、本実施の形態２に係る回転電機の断面図であり、図１のＩＩ−ＩＩ線における断面に対応する断面図である。図９は、本実施の形態２に係る回転電機の断面図であり、図１のＩＩＩ−ＩＩＩ線における断面に対応する断面図である。
【００４８】
この図８および図９に示すように、ロータ１４０Ａは、複数の分割ロータコア１５４Ａを含み、この分割ロータコア１５４Ａは、連結部１５８Ａと、ロータヨーク部１５７Ａから径方向外方に向けて突出するロータティース１５１Ａと、ロータヨーク部１５６Ａから径方向外方に向けて突出するロータティース１５０Ａとを備えている。
【００４９】
ロータティース１５０Ａと、ロータティース１５１Ａとは、いずれも、ロータ１４０Ａの径方向に突出しており、ロータティース１５０Ａの端面１５２Ａと、ロータティース１５１Ａの端面１５３Ａは、ロータ１４０Ａの中心軸方向（回転中心線Ｐ０方向）に整列するように配列している。
【００５０】
このため、ステータティース１３１の端面１３３の全面と、ロータティース１５１Ａの端面１５３Ａの全面とが対向する際に、ロータティース１５０Ａの端面１５３Ａは、ステータティース１３０の端面１３２に対して、ロータ１４０の回転方向後方側にずれている。
【００５１】
このため、１つの分割ステータコア１２４のコイル１２５に電力が供給されて、この分割ステータコア１２４に対して、径方向内方側に位置する分割ロータコア１５４Ａがロータ１４０の回転方向に引きつけられるときに、ロータティース１５１Ａがステータティース１３１に引きつけられるタイミングと、ロータティース１５０Ａがステータティース１３０に引きつけられるタイミングとにずれが生じる。
【００５２】
具体的には、ステータティース１３１の端面１３３の幅方向中心に対して、ロータティース１５１Ａの端面１５３Ａの幅方向中心がロータ１４０の回転方向後方側に位置しているときにおいて、ステータティース１３０の端面１３２の幅方向中心に対して、ロータティース１５０Ａの端面１５２Ａの幅方向中心も、ロータ１４０の回転方向後方に位置している。
【００５３】
この際、端面１３３の幅方向中心と端面１５３Ａの幅方向中心との距離よりも、端面１３２の幅方向中心と端面１５２Ａの幅方向中心との距離の方が長くなっており、ロータティース１５１Ａに加えられる引付力の方が、ロータティース１５０Ａに加えられる引付力よりも大きくなっている。
【００５４】
そして、ステータティース１３１の端面１３３の幅方向中心と、ロータティース１５１Ａの端面１５３Ａの幅方向中心とが径方向に一致する際においては、ステータティース１３０の端面１３２の幅方向中心に対して、ロータティース１５０Ａの端面１５２Ａの幅方向中心は、ロータ１４０の回転方向後方に位置している。
【００５５】
この際、ロータティース１５１Ａに加えられる引付力は略最大となっている一方で、ータティース１５０Ａに加えられる引付力は、ロータティース１５１Ａに加えられる引付力よりも小さくなっている。
【００５６】
その後、ステータティース１３１の端面１３３の幅方向中心に対して、ロータティース１５１Ａの端面１５３Ａの幅方向中心が、ロータ１４０の回転方向前方側に位置する際に、ステータティース１３０の端面１３２の幅方向中心と、ロータティース１５０Ａの端面１５２Ａの幅方向中心とが近接、または一致する。
【００５７】
この際、ロータティース１５１Ａには、ロータ１４０の回転方向と反対側に向けて引きつけられる一方で、ロータティース１５０Ａは、ロータ１４０の回転方向に引きつけられる。
【００５８】
このように、ロータティース１５０Ａとロータティース１５１Ａに加えられる引付力のタイミングがずれることで、ロータティース１５０Ａに加えられる引付力とロータティース１５１Ａに加えられる引付力との合力に大きな変動が生じることを抑制することができる。これにより、分割ロータコア１５４に加えられる引付力に大きな変動が生じることを抑制することができ、ロータ１４０に生じるトルクリプルを低減することができ、振動、騒音の低減を図ることができる。
【００５９】
以上のように本発明の実施の形態について説明を行なったが、今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。さらに、上記数値などは、例示であり、上記数値および範囲にかぎられない。
【産業上の利用可能性】
【００６０】
本発明は、回転電機に適用することができ、特に複数の分割ステータコアを備えた回転電機に好適である。
【図面の簡単な説明】
【００６１】
【図１】本実施の形態１に係る回転電機の側面図である。
【図２】図１のＩＩ−ＩＩ線における断面図である。
【図３】図１のＩＩＩ−ＩＩＩ線における断面図である。
【図４】図１のＩＶ−ＩＶ線における断面図である。
【図５】分割ロータコアの斜視図である。
【図６】図５に示す分割ステータコアを回転中心線方向から平面視したときの模式図である。
【図７】ステータの径方向から平面視した際の端面および端面の位置関係を示す模式図である。
【図８】本実施の形態２に係る回転電機の断面図であり、図１のＩＩ−ＩＩ線における断面に対応する断面図である。
【図９】本実施の形態２に係る回転電機の断面図であり、図１のＩＩＩ−ＩＩＩ線における断面に対応する断面図である。
【符号の説明】
【００６２】
１００  回転電機、１１０  シャフト、１２０  ステータ、１２１  ステータエンドプレート、１２２  ステータエンドプレート、１２４  分割ステータコア、１２５  コイル、１２６  ヨーク部、１２７  ヨーク部、１２８  コイル装着部、１３０  ステータティース、１３１  ステータティース、１３２  端面、１３３  端面、１４０  ロータ、１５０  ロータティース、１５１  ロータティース、１５２  端面、１５３  端面、１５４  分割ロータコア、１５６  ロータヨーク部、１５７  ロータヨーク部、１５８  連結部、１６１  ロータエンドプレート、１６２  ロータエンドプレート。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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