(57)【要約】【課題】バルブリフタを大きくせずにバルブリフタの回転効率を向上させ、さらに、カムピースがバルブリフタを押圧している間はバルブリフタを回動させ続けることで、スカッフィングを防止することを可能とする、簡易な形状の動弁機構を提供する。【解決手段】カムピース１１のリフト部１１ｂ・１１ｄは、カムシャフト１２軸方向側の両側面が、該カムシャフト１２軸方向の一方に傾斜して略平行に形成され、カムピース１１のベース部１１ａのカムシャフト１２軸方向中心は、バルブリフタ２１中心からオフセットして配置され、前記カムピース１１の先端部１１ｃにおける最先端の前記カムシャフト１２軸方向中心は、前記バルブリフタ２１の前記カムシャフト１２軸方向中心と略一致するように配置される。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
側面視円周状のベース部と、該ベース部に対向する位置に配置される先端部と、該ベース部から該先端部に至るリフト部と、を備えるカムピースと、
該カムピースを軸支するカムシャフトと、
前記カムピースのカム面に押圧され、前記カムシャフト及び該カムピースの回動によって、前記カムシャフト軸に対して垂直方向に往復駆動するバルブリフタと、
を具備する動弁機構であって、
前記リフト部は、前記カムシャフト軸方向側の両側面が、該カムシャフト軸方向の一方に傾斜して略平行に形成され、
前記ベース部の前記カムシャフト軸方向中心は、前記バルブリフタ中心からオフセットして配置され、
前記先端部における最先端の前記カムシャフト軸方向中心は、前記バルブリフタの前記カムシャフト軸方向中心と略一致するように配置されたことを特徴とする、動弁機構。
【請求項２】
請求項１に記載の動弁機構であって、
前記先端部と前記リフト部の境界は、前記カム面における法線と前記カムシャフト軸との距離が最も大きくなる部分としたことを特徴とする、動弁機構。
【請求項３】
請求項１又は請求項２に記載の動弁機構であって、
前記カムピースにおける前記リフト部と前記先端部との境界が前記バルブリフタと当接する際には、該カムピースのバルブリフトに対する当接面のカムシャフト軸方向端部が、前記バルブリフタの平面視における外周端に位置するように構成されたことを特徴とする、動弁機構。
【請求項４】
請求項２又は請求項３に記載の動弁機構であって、
前記先端部の前記カムシャフト軸方向側の両側面は、前記カムシャフト軸に対して垂直に形成されたことを特徴とする、動弁機構。
【請求項５】
請求項２又は請求項３に記載の動弁機構であって、
前記先端部の前記カムシャフト軸方向側の両側面は、前記カムシャフト軸に対して前記リフト部におけるカムシャフト軸方向側の両側面の傾斜方向と逆方向に傾斜して形成されたことを特徴とする、動弁機構。
【請求項６】
請求項１〜請求項５のいずれか１項に記載の動弁機構であって、
前記ベース部の前記カムシャフト軸方向中心の、前記バルブリフタ中心からのオフセット量は、１ｍｍ〜３ｍｍの間に構成されたことを特徴とする、動弁機構。
【請求項７】
請求項１〜請求項６のいずれか１項に記載の動弁機構であって、
前記リフト部における、前記カムシャフト軸方向側の両側面の傾斜は、該リフト部の先端側一部分に形成されることを特徴とする、動弁機構。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は内燃機関の直打式動弁機構に関し、詳しくは、直打式動弁機構におけるバルブリフタの回転効率を向上させ、スカッフィングの発生を防止する技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、内燃機関の直打式動弁機構においては、カムピースの回動動作によってバルブリフタを直接押圧することにより、該バルブリフタが往復駆動するように構成されている。
その際に、カム面がバルブリフタ頂面を摺動することによってスカッフィング（かき傷）が発生して摩耗するため、タペットクリアランスが大きくなり打音が発生する場合がある。
そのため、従来動弁機構では、カムピースとバルブリフタとの相互中心位置をずれさせる（オフセットする）ことによって、前記バルブリフタ頂面に回転モーメントを発生させている。これにより、カム面をバルブリフタ頂面と摺動させる際に該バルブリフタを回動させ、摩擦を低減してスカッフィングの発生を防止する構成としていた。
【０００３】
以下に動弁機構１０の従来構成について、図７及び図８を用いて説明する。図７、図８に示す、エンジンの吸排気弁２２等を開閉する動弁機構１０においては、カムピース１１はカムシャフト１２に軸支されている。略円筒形状のバルブリフタ２１は吸排気弁２２の先端に設けられ、リフタボア２３内で摺動及び回動可能に嵌挿される。
前記バルブリフタ２１は図示しないバネ等の付勢部材で上方に付勢され、カムピース１１によって押圧されている。即ち、カムピース１１の回動動作による押圧と、前記付勢部材の付勢力によって、該バルブリフタ２１は前記リフタボア２３内を摺動し、これによって前記吸排気弁２２等が開閉するように構成されている。
なお、本説明の図中では、破線矢印で示すＸ軸方向を前方、Ｙ軸方向（図７における奥行方向）を右側方、Ｚ軸方向を上方としている。
【０００４】
前記カムピース１１のカム面は、カムシャフト１２の軸心ｓを中心とする円周部分であるベース部１１ａ（弧ｆ−ａ−ｂ）と、該ベース部１１ａに対向する位置に配置される先端部１１ｃ（弧ｃ−ｄ−ｅ）と、前記ベース部１１ａから前記先端部１１ｃに至るリフト部１１ｂ（弧ｂ−ｃ）・１１ｄ（弧ｅ−ｆ）とからなっている。
これらのカム面のうち、前記リフト部１１ｂ、先端部１１ｃ、リフト部１１ｄが頂面２１ａに当接する間に、バルブリフタ２１がカムピース１１に押圧され、押し下げられるように構成している。
【０００５】
図８Ｂに示す如く、前記カムピース１１の左右中心軸Ｃは、バルブリフタ２１の左右中心軸である矢印Ｘ軸及び矢印Ｚ軸から幅βだけ左側方にオフセットされて配設されている。このように構成することにより、カムピース１１の矢印α方向への回動に伴う頂面２１ａでの摺動が、常に頂面２１ａの中心軸である矢印Ｘ軸の左側方で行われ、該摺動に伴ってバルブリフタ２１には平面視で反時計回りの回転モーメントが加えられるようになっている。
これによりバルブリフタ２１は図８Ｃ中の矢印γの方向に回動し、摩擦を低減してスカッフィングの発生を防止する構成としているのである。
【０００６】
また、図８Ｃは、カム面の摺動軌跡が表されたバルブリフタ２１を示す平面図である。図８Ｃに示すように、頂面２１ａにおいてカムピース１１が当接する部分は、カムピース１１が１回転する間に前後中心Ｙ軸に対する距離を変化させる。
即ち、ａ〜ｂが当接する間は、前記当接部分はＹ軸上に位置し、ｃまでは前方に移動し、ｄでＹ軸上に戻り、ｅまでは後方に移動し、ｆでＹ軸上に戻り、ａまではＹ軸上に位置し続ける。
【０００７】
ここで、バルブリフタ２１におけるスカッフィングの発生を防止するためには、バルブリフタ２１の回動は常に行われていることが望ましく、特にカムピース１１がバルブリフタ２１を押圧している間、即ちカムピース１１のリフト部１１ｂ、先端部１１ｃ、リフト部１１ｄが頂面２１ａと当接して摺動している間は摩擦力によって、バルブリフタ２１が回動し続けることが望ましい。
しかし、カムピース１１とバルブリフタ２１とのオフセット量が型精度の公差によって小さくなった場合、バルブリフタ２１が回転せずにスカッフィングが発生する場合がある。
【０００８】
一方、前記オフセット量（幅β）を大きく取ると、バルブリフタ２１の最外周ではカムピース１１の接触部が頂面２１ａから外れてしまい、点ｃ及び点ｅが当接する部分ではみ出し部（図８Ｃ中の網掛け部）１００が発生することとなる。該はみ出し部１００が大きいとカムピース１１の頂面２１ａに対する面圧が高くなり、合わせてエッジロードによりバルブリフタ２１の耐久性能が低下する場合がある。
また、前記オフセット量を大きくとっても、該バルブリフタ２１の径を大きくすればカムピース１１の接触部はバルブリフタ２１から外れることなくバルブリフタ２１の回転効率は上昇するが、バルブリフタ２１を大径化することはエンジンの大型化につながり、好ましくない。
【０００９】
上記問題を解決するため、バルブリフタの大きさを変えずにカムピースの形状等を加工することにより、バルブリフタの回転効率を上昇させる技術が開示されている。
具体的には、カム面の一部に非当接面を形成し、左右非対称な摩擦力をバルブリフタに与えて回動させる技術(「特許文献１」参照)や、カムピース先端部をカムシャフト軸方向に傾斜させることでカムピースをバルブリフタからオフセットし、左右非対称な摩擦力をバルブリフタに与えて回動させる技術(「特許文献２」参照)等が提案されている。
【特許文献１】特開２００６−２２６２１３号公報
【特許文献２】特開２００１−３７１２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
ここで、バルブリフタにおけるスカッフィングの発生を防止するためには、前述のようにカムピースがバルブリフタを押圧している間、即ちカムピースの円周状ベース部以外の部分がバルブリフタに当接して摺動している間は、バルブリフタが回動し続けることが望ましい。
しかし前記「特許文献１」、「特許文献２」等に記載の発明によれば、バルブリフタの回動はカムピースがバルブリフタを押圧している間の一部に限られるため、スカッフィングの発生を十分防止することは難しい。また、カムピースの形状が複雑であるため、加工に時間と手間が必要であった。
【００１１】
本発明は上記の課題を解決するために、バルブリフタを大きくせずにバルブリフタの回転効率を向上させ、さらに、カムピースがバルブリフタを押圧している間はバルブリフタを回動させ続けることで、スカッフィングの発生を防止することを可能とする、簡易な形状の動弁機構を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明の解決しようとする課題は以上の如くであり、次にこの課題を解決するための手段を説明する。
【００１３】
即ち、請求項１においては、側面視円周状のベース部と、該ベース部に対向する位置に配置される先端部と、該ベース部から該先端部に至るリフト部と、を備えるカムピースと、該カムピースを軸支するカムシャフトと、前記カムピースのカム面に押圧され、前記カムシャフト及び該カムピースの回動によって、前記カムシャフト軸に対して垂直方向に往復駆動するバルブリフタと、を具備する動弁機構であって、前記リフト部は、前記カムシャフト軸方向側の両側面が、該カムシャフト軸方向の一方に傾斜して略平行に形成され、前記ベース部の前記カムシャフト軸方向中心は、前記バルブリフタ中心からオフセットして配置され、前記先端部における最先端の前記カムシャフト軸方向中心は、前記バルブリフタの前記カムシャフト軸方向中心と略一致するように配置されたものである。
【００１４】
請求項２においては、請求項１に記載の動弁機構であって、前記先端部と前記リフト部の境界は、前記カム面における法線と前記カムシャフト軸との距離が最も大きくなる部分としたものである。
【００１５】
請求項３においては、請求項１又は請求項２に記載の動弁機構であって、前記カムピースにおける前記リフト部と前記先端部との境界が前記バルブリフタと当接する際には、該カムピースのバルブリフトに対する当接面のカムシャフト軸方向端部が、前記バルブリフタの平面視における外周端に位置するように構成されたものである。
【００１６】
請求項４においては、請求項２又は請求項３に記載の動弁機構であって、前記先端部の前記カムシャフト軸方向側の両側面は、前記カムシャフト軸に対して垂直に形成されたものである。
【００１７】
請求項５においては、請求項２又は請求項３に記載の動弁機構であって、前記先端部の前記カムシャフト軸方向側の両側面は、前記カムシャフト軸に対して前記リフト部におけるカムシャフト軸方向側の両側面の傾斜方向と逆方向に傾斜して形成されたものである。
【００１８】
請求項６においては、請求項１〜請求項５のいずれか１項に記載の動弁機構であって、前記ベース部の前記カムシャフト軸方向中心の、前記バルブリフタ中心からのオフセット量は、１ｍｍ〜３ｍｍの間に構成されたものである。
【００１９】
請求項７においては、請求項１〜請求項６のいずれか１項に記載の動弁機構であって、前記リフト部における、前記カムシャフト軸方向側の両側面の傾斜は、該リフト部の先端側一部分に形成されるものである。
【発明の効果】
【００２０】
本発明の効果として、以下に示すような効果を奏する。
【００２１】
本発明によれば、バルブリフタを大きくせずにバルブリフタの回転効率を向上させることができ、スカッフィングの発生を防ぐことができる。また、カムピースがバルブリフタを押圧している間はバルブリフタを回動させ続けることができるため、スカッフィングの十分な防止が図れる。さらに、バルブリフタの最外周でカムピースの接触部がバルブリフタから外れることがなく、バルブリフタ頂面での摺動距離を十分確保することが可能であるため、カムリフト量を大きくすることができる。さらに、カムピースの加工等に特別な工程を必要とせずにバルブリフタの回転効率を向上させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
次に、発明の実施の形態を説明する。
図１Ａは本発明の実施例１に係る動弁機構の要部を示した側面図、図１Ｂは同じく正面図、図１Ｃは同じくカム面の摺動軌跡を示したバルブリフタ平面図である。
図２は同じくカムピースの拡大側面図である。
図３は同じくバルブリフト量を示した概略図である。
図４Ａはカムピースのオフセット量の違いを示した正面図、図４Ｂはオフセット量によるバルブリフタ回転比率の違いを比較した実験結果のグラフである。
図５Ａは本発明の実施例２に係る動弁機構の要部を示した正面図、図５Ｂは同じくカム面の摺動軌跡を示したバルブリフタ平面図、図５Ｃは本発明の実施例３に係る動弁機構の要部を示した正面図、図５Ｄは同じくカム面の摺動軌跡を示したバルブリフタ平面図である。
図６Ａは本発明の実施例４に係る動弁機構の要部を示した正面図、図６Ｂは同じくカム面の摺動軌跡を示したバルブリフタ平面図である。
図７は従来の動弁機構の構成を示した概略断面図である。
図８Ａは従来の動弁機構の要部を示した側面図、図８Ｂは同じく正面図、図８Ｃは同じくカム面の摺動軌跡を示したバルブリフタ平面図である。
なお、本発明の技術的範囲は以下の実施例に限定されるものではなく、本明細書及び図面に記載した事項から明らかになる本発明が真に意図する技術的思想の範囲全体に、広く及ぶものである。
【００２３】
以下に、本発明に係る動弁機構について説明する。
【００２４】
［実施例１］
まず、本発明に係る動弁機構１０の実施例１について、図１〜図４により説明する。
図１及び図２に示す動弁機構１０は、前述した従来の動弁機構と同様に、上方付勢される前記バルブリフタ２１が、ベース部１１ａ、先端部１１ｃ、およびリフト部１１ｂ・１１ｄからなるカム面を有する前記カムピース１１によって押圧されることにより上下摺動するように構成されている。
また、図１Ｂに示すように、本実施例の動弁機構１０は、ベース部１１ａの左右中心軸Ｃが、バルブリフタ２１の左右中心軸である矢印Ｘ軸及び矢印Ｚ軸から幅βだけ左側方にオフセットして配設されている等、基本的な構成は図７、図８に示した従来の動弁機構と同様に構成されている。従って以下の説明では、従来の動弁機構と重複する部分については詳細な説明を省略する。
【００２５】
図２に示すように、前記カムピース１１のカム面は、ベース部１１ａと、先端部１１ｃと、リフト部１１ｂ・１１ｄとで構成されているが、点ｂ、点ｃ、点ｅ、点ｆの各点は前記ベース部１１ａ、リフト部１１ｂ、先端部１１ｃ、リフト部１１ｄの各部の境界点となっている。前記点ａ、点ｄはそれぞれ最基端点と最先端点である。
また、点ｃ、点ｅはそれぞれ、前記カム面における法線ｌと前記カムシャフト１２の軸心ｓとの距離ｔが最も大きくなる点である。即ち、カムピース１１がバルブリフタ２１の頂面２１ａ上を摺動する際、平面視において該頂面２１ａの前後中心Ｙ軸から前後に最も離れて当接する点である。
本明細書における各実施例では、点ｃ、点ｅは∠ｃｓｅ＝４０°となるように、カムピース１１の先端部分に構成されるが、その角度はカムピース１１の断面形状によって異なり、限定されるものではない。
【００２６】
図３には、前記カムピース１１の１周期におけるバルブリフト量を示している。図３の横軸には、点ａがバルブリフタ２１の頂面２１ａに当接する位置から１回転分（３６０°）のカムピース１１の回転角（度）、縦軸にバルブリフタ２１に対するバルブリフト量をとっている。図中のａ〜ｆは図１及び図２中の点ａ〜点ｆに対応しており、各点がバルブリフタ２１の頂面２１ａに当接している時のバルブリフト量を示すものである。
即ち、図１においてカムピース１１が矢印αの方向に回動すると、点ａ、点ｂ、点ｃ、点ｄ、点ｅ、点ｆの各点が順に頂面２１ａに当接し、それに伴ってバルブリフト量が増減するのである。
【００２７】
図３に示すように、円周部分であるベース部１１ａ（ａ−ｂ）が当接している間（図３中のＡ１）のバルブリフト量は０である。そして、リフト部１１ｂ（ｂ−ｃ）が当接している間（図３中のＢｕ）にバルブリフト量は増加し、先端部１１ｃ（ｃ−ｄ−ｅ）が当接する間（図３中のＢｔ）における最先端点ｄが頂面２１ａに当接する瞬間に、バルブリフト量は最大値Ｌとなる。さらにリフト部１１ｄ（ｅ−ｆ）が当接している間（図３中のＢｄ）にバルブリフト量は減少し、再びベース部１１ａ（ｆ−ａ）が当接し（図３中のＡ２）、バルブリフト量は０に戻るのである。即ち、前記リフト部１１ｂ、先端部１１ｃ、リフト部１１ｄが頂面２１ａに当接する間（図３中のＢ）にバルブリフタ２１はカムピース１１に押圧され、押し下げられている。
【００２８】
ここで、カムピース１１は、図１Ａ及び図１Ｂに示すように、カムピース１１のカム面におけるリフト部１１ｂ・１１ｄ及び先端部１１ｃの、カムシャフト１２軸方向側の両側面が、右側方（Ｙ軸方向）に傾斜して略平行に形成される。また、該カムピース１１最先端点ｄにおいては、前記カムシャフト１２軸方向中心は、正面視において前記頂面２１ａの中心軸である矢印Ｚ軸と略一致するように配置されている。
【００２９】
このように構成することにより、カム面の頂面２１ａにおける摺動軌跡が変化する。具体的には、図１Ｃに示すように、点ｃ及び点ｅ付近においてはオフセット量が０に近くなるので、頂面２１ａの前後中心Ｙ軸から前後に最も離れて当接する点ｃ及び点ｅの当接位置は、図８Ｃにおける当接位置と比較して右側方（Ｙ軸方向）へと移動するのである。これにより、従来構成（図８Ｃ）のように点ｃ及び点ｅが当接する部分でカムピース１１の接触部が頂面２１ａからはみ出す（はみ出し部１００を発生させる）ことを防ぐことができる。
【００３０】
また、図８Ｃに示すように、点ｄが頂面２１ａに当接する際にオフセット量は一時的に０になるものの、点ｄが頂面２１ａに当接する瞬間以外の、摺動面のほとんどではオフセット量が確保される。このため、カムピース１１がバルブリフタ２１を押圧している間、即ちカムピース１１のリフト部１１ｂ、先端部１１ｃ、リフト部１１ｄが頂面２１ａを押圧して摺動している間（図３中のＢ）のほぼ全体において、バルブリフタ２１を止めずに回動させ続けることができるのである。また、カムピース１１の形状は簡易なものであるので、加工等に特別な工程を必要とせずにバルブリフタ２１の回転効率を向上させることができる。
【００３１】
さらに、本実施例においては、図１Ｃに示すように前記カムピース１１における前記リフト部１１ｂ・１１ｄと前記先端部１１ｃとの境界点ｃ及び境界点ｅが前記バルブリフタ２１と当接する際には、該カムピース１１のバルブリフタ２１における頂面２１ａに対する当接面のカムシャフト１２軸方向端部が、前記バルブリフタ２１の平面視における外周端に位置するように構成されている。
つまり、前記点ｃ及び点ｅが頂面２１ａと当接する線の端部と、バルブリフタ２１の平面視における外周端とが、略一致するように構成されており、カムピース１１の摺動軌跡がバルブリフタ２１の外径をはみ出さないように構成されているのである。
これにより、バルブリフタ２１の径を最小限にした上でバルブリフタ２１の回転効率を向上させることができ、エンジンの大型化を防ぐことができる。
【００３２】
図４Ａはカムピース１１のオフセット量の違いを示した正面図、図４Ｂはオフセット量によるバルブリフタ回転比率の違いを比較した実験結果のグラフである。即ち図４Ｂは、点ｆ、点ａ及び点ｂと、最先端点ｄとの左右方向距離であるベース部１１ａのオフセット量（図１Ｂにおけるオフセット幅β）を０〜３ｍｍまで５段階に変化させ（図４Ａ）、それぞれの場合においてバルブリフタ２１の回転率を比較した実験結果である。
【００３３】
前記実験は、具体的には直列４気筒のエンジンを用い、該エンジンのモータリング装置でバルブリフタ２１の回転のし易さを評価したものである。
該実験は、バルブリフタ２１が回転しにくい条件とするためにアイドル回転数を６００ｒｐｍとして行った。そして、実験前に頂面２１ａにリン酸マンガン系の化成処理を行い、該化成処理膜が実験後に頂面２１ａ全面で摩耗したか否かを目視で評価し、その摩耗の評価結果に基づいて前記バルブリフタ２１の回転比率（バルブリフタ２１の全数に対して、頂面２１ａ全面で摩耗したバルブリフタ２１の数の比率）を判断した。
なお、前記オフセット量は３ｍｍよりも大きく形成することも可能であるが、カムピース１１による押圧が頂面２１ａの中心ｏから偏心しすぎると、バルブリフタ２１の側面２１ｂとリフタボア２３との摺動による摩擦が大きくなり、望ましくない。
【００３４】
前記実験結果を図４Ｂに示すように、オフセット量が０ｍｍ、０．５ｍｍではバルブリフタ２１の回転比率は１００％に満たなかったものの、１ｍｍ、２ｍｍ、３ｍｍでは回転比率は１００％に達した。即ち、オフセット量が０ｍｍ、０．５ｍｍでは回転しないバルブリフタ２１が大部分あるいは一部分に残存したが、１ｍｍ、２ｍｍ、３ｍｍではすべてのバルブリフタ２１が回転したということである。上記結果より、オフセット量は１〜３ｍｍの間に構成することが望ましい。
【００３５】
［別実施例］
次に、本発明に係る動弁機構１０の、別実施例（実施例２〜４）について、図５及び図６により説明する。なお、以下の実施例において説明する動弁機構１０において、既出の実施例と共通する部分については、同符号を付してその説明を省略する。
図５Ａは本発明の実施例２に係る動弁機構１０の要部を示した正面図、図５Ｂは同じくカム面の摺動軌跡を示したバルブリフタ２１平面図である。
本実施例においては、実施例１の構成に加えて、先端部１１ｃのカムシャフト１２軸方向側の両側面は、該カムシャフト１２軸に対して垂直に形成される。
これにより、図５Ｂに示すように、最先端点ｄの当接位置を図１Ｃと比較して少しオフセット側（左側方）にずらすことができ、バルブリフタ２１の回転効率を向上させることができる。
【００３６】
図５Ｃは本発明の実施例３に係る動弁機構１０の要部を示した正面図、図５Ｄは同じくカム面の摺動軌跡を示したバルブリフタ２１平面図である。
本実施例においては、実施例１の構成に加えて、先端部１１ｃのカムシャフト１２軸方向側の両側面は、該カムシャフト１２軸に対して、リフト部１１ｂ・１１ｄにおけるカムシャフト１２軸方向側の両側面の傾斜方向と逆方向（左側方）に傾斜して形成される。
これにより、図５Ｄに示すように、最先端点ｄの当接位置を図１Ｃと比較して大きくオフセット側（左側方）にずらすことができ、バルブリフタ２１の回転効率をさらに向上させることができるのである。
【００３７】
図６Ａは本発明の実施例４に係る動弁機構１０の要部を示した正面図、図６Ｂは同じくカム面の摺動軌跡を示したバルブリフタ２１平面図である。
本実施例においては、実施例１の構成に加えて、リフト部１１ｂ・１１ｄにおける、カムシャフト１２軸方向側の両側面の傾斜は、該リフト部１１ｂ・１１ｄの先端側一部分に形成される。即ち、カムピース１１の正面視において、点ｈ及び点ｇまではベース部１１ａと同一面に形成し、該点ｈ及び点ｇより先端側で右側方への傾斜を形成したのである。
これにより、図６Ｂに示すように、点ａから点ｇに至るまで、あるいは点ｈから点ａに戻るまでの摺動面をオフセットしたまま、カムピース１１を頂面２１ａに当接させることができる。即ち、カムピース１１がオフセットした状態でバルブリフタ２１に回転モーメントを加える時間を長くすることで、回転バルブリフタ２１の回転効率をより向上させることができるのである。
【図面の簡単な説明】
【００３８】
【図１】図１Ａは本発明の実施例１に係る動弁機構の要部を示した側面図、図１Ｂは同じく正面図、図１Ｃは同じくカム面の摺動軌跡を示したバルブリフタ平面図。
【図２】同じくカムピースの拡大側面図。
【図３】同じくバルブリフト量を示した概略図。
【図４】図４Ａはカムピースのオフセット量の違いを示した正面図、図４Ｂはオフセット量によるバルブリフタ回転比率の違いを比較した実験結果のグラフ。
【図５】図５Ａは本発明の実施例２に係る動弁機構の要部を示した正面図、図５Ｂは同じくカム面の摺動軌跡を示したバルブリフタ平面図、図５Ｃは本発明の実施例３に係る動弁機構の要部を示した正面図、図５Ｄは同じくカム面の摺動軌跡を示したバルブリフタ平面図。
【図６】図７Ａは本発明の実施例４に係る動弁機構の要部を示した正面図、図７Ｂは同じくカム面の摺動軌跡を示したバルブリフタ平面図。
【図７】従来の動弁機構の構成を示した概略断面図。
【図８】図８Ａは従来の動弁機構の要部を示した側面図、図８Ｂは同じく正面図、図８Ｃは同じくカム面の摺動軌跡を示したバルブリフタ平面図。
【符号の説明】
【００３９】
１０    動弁機構
１１    カムピース
１１ａ  ベース部
１１ｂ  リフト部
１１ｃ  先端部
１１ｄ  リフト部
１２    カムシャフト
２１    バルブリフタ
２１ａ  頂面
２１ｂ  側面
２２    吸排気弁
２３    リフタボア
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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