(57)【要約】【課題】ケーブルを損傷させてしまうおそれなく、容易にケーブルをケーブルホルダに取り付けることが可能なケーブル取付治具及びケーブル取付方法を提供する。【解決手段】ケーブル取付治具１は、ケーブル４０を配設可能な隙間を有して対をなして設けられ、互いの先端部２ａが近接した状態から離間した状態となるまで基端部２ｂ側を中心として回動可能に連結された一対の案内部材２と、案内部材２の間で、基端部２ｂ側から先端部２ａ側に向かって進退可能に設けられ、案内部材２の間に配設されるケーブル４０を先端部側へ押し出す押出部材３とを備える。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
一対の挟持片によって挟持することでケーブルを保持するケーブルホルダに、前記ケーブルを取り付けるためのケーブル取付治具であって、
前記ケーブルを配設可能な隙間を有して対をなして設けられ、互いの先端部が近接した状態から離間した状態となるまで基端部側を中心として回動可能に連結された一対の案内部材と、
該案内部材の間で、基端部側から先端部側に向かって進退可能に設けられ、該案内部材の間に配設される前記ケーブルを先端部側へ押し出す押出部材とを備えることを特徴とするケーブル取付治具。
【請求項２】
請求項１に記載のケーブル取付治具において、
前記案内部材の先端部で、前記ケーブルが配設される配設方向一側端には、前記ケーブルホルダの一対の前記挟持片の間に側方から挿入可能な凸部が形成されていることを特徴とするケーブル取付治具。
【請求項３】
請求項１または請求項２に記載のケーブル取付治具において、
前記押出部材は、先端部側から基端部側へ付勢されていることを特徴とするケーブル取付治具。
【請求項４】
請求項１から請求項３のいずれかに記載のケーブル取付治具において、
前記押出部材の幅は、対象となる前記ケーブルの直径よりも大きく設定されていることを特徴とするケーブル取付治具。
【請求項５】
一対の挟持片によって挟持することでケーブルを保持するケーブルホルダに、前記ケーブルを取り付けるためのケーブル取付方法であって、
先端部が近接するとともに基端部側が離間するように配設された一対の案内部材の間に、対象となる前記ケーブルを配設させる第一の工程と、
一対の前記案内部材の先端部を前記ケーブルホルダの一対の前記挟持片の間に挿入する第二の工程と、
一対の前記案内部材の間に配設された前記ケーブルを、前記案内部材の先端部側に押し出し、前記ケーブルホルダの一対の前記挟持片の間となる位置に移動させる第三の工程と、
前記ケーブルを押した状態のまま、一対の前記案内部材を、一対の前記挟持片の間から引き抜く第四の工程とを備えることを特徴とするケーブル取付方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ケーブルホルダにケーブルを取り付けるためのケーブル取付治具、及び、ケーブル取付方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
光ファイバを被覆して構成された光ケーブルは、大量のデータを高速で、かつ、長距離間で通信可能な特徴を有していることから、近年通信インフラにおいて好適に利用されている。その一方で光ケーブルは、損傷してしまった場合には接続される光対向伝送装置間の全体で交換を行う必要があり、またこれに伴い、光ケーブル同士の包縛の取外しや、床下配線などの場合には床材の撤去を行う必要があり、非常に手間がかかってしまうのでその取り扱いには注意を要する。特に、上記のとおり、通信インフラに利用されている場合には、光ケーブルの損傷により、関係する通信サービスが停止してしまうおそれがあるため、より慎重な取り扱いが求められる。
【０００３】
ところで、このような光ケーブルは、誤って引っ掛けて損傷してしまうことの防止、曲線状に配設するための固定、あるいは、複数配設する際の整理などのために、専用のケーブルホルダに固定することがある。例えば、結合器で光ケーブル同士を接合させる際には、まず、クリップ状の一対の部材を有するケーブルホルダにおいて、一対の部材の間に光ケーブルを押し込むようにする。これにより、光ケーブルは、一対の部材を弾性変形させてその間に配設されることとなる。そして、一対の部材は、光ケーブルが間に配設されることで復元し、該光ケーブルを挟持することとなり、これにより光ケーブルは固定されることとなる。そして、固定した後に該光ケーブルを自在に湾曲させてその向きを調整し、結合器に接続させる（例えば、特許文献１参照）。
【特許文献１】特表２０００−５０５５６５号公報（第２図、第３図）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１に示されるようなケーブルホルダによれば、光ケーブルを挟持する一対の部材の材質は、固定するために一定の強度を必要とし、光ケーブルの被覆と比較して硬い材質で形成されている。このため、光ケーブルを固定する工程において、挟持する一対の部材の端部に光ケーブルを当て付けてしまい光ケーブルを損傷してしまうおそれがあった。このため、光ケーブルのケーブルホルダへの取り付けは、熟練者による慎重な作業が要求されていた。
【０００５】
この発明は、上述した事情に鑑みてなされたものであって、ケーブルを損傷させてしまうおそれなく、容易にケーブルをケーブルホルダに取り付けることが可能なケーブル取付治具及びケーブル取付方法を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するために、この発明は以下の手段を提案している。
本発明は、一対の挟持片によって挟持することでケーブルを保持するケーブルホルダに、前記ケーブルを取り付けるためのケーブル取付治具であって、前記ケーブルを配設可能な隙間を有して対をなして設けられ、互いの先端部が近接した状態から離間した状態となるまで基端部側を中心として回動可能に連結された一対の案内部材と、該案内部材の間で、基端部側から先端部側に向かって進退可能に設けられ、該案内部材の間に配設される前記ケーブルを先端部側へ押し出す押出部材とを備えることを特徴としている。
【０００７】
また、本発明は、一対の挟持片によって挟持することでケーブルを保持するケーブルホルダに、前記ケーブルを取り付けるためのケーブル取付方法であって、先端部が近接するとともに基端部側が離間するように配設された一対の案内部材の間に、対象となる前記ケーブルを配設させる第一の工程と、一対の前記案内部材の先端部を前記ケーブルホルダの一対の前記挟持片の間に挿入する第二の工程と、一対の前記案内部材の間に配設された前記ケーブルを、前記案内部材の先端部側に押し出し、前記ケーブルホルダの一対の前記挟持片の間となる位置に移動させる第三の工程と、前記ケーブルを押した状態のまま、一対の前記案内部材を、一対の前記挟持片の間から引き抜く第四の工程とを備えることを特徴としている。
【０００８】
この発明に係るケーブル取付治具及びケーブル取付方法によれば、まず、第一の工程として、一対の案内部材の隙間に対象となるケーブルを配設させる。そして、第二の工程として、隙間にケーブルが配設された一対の案内部材の先端部をケーブルホルダの一対の挟持片の間に挿入させる。この際、一対の案内部材の先端部同士を近接した状態とすることで、容易に一対の挟持片の間に挿入することができる。次に、第三の工程として、一対の案内部材の間に設けられた押出部材を進出させてケーブルを先端部側に押し出す。ケーブルが先端部側に移動するのに応じて一対の案内部材は基端部側を中心として回動し、先端部同士が離間することとなる。このため、ケーブルは、一対の案内部材によって、一対の挟持片と接触して損傷してしまうことなく、一対の挟持片の間となる位置まで案内されることとなる。そして、第四の工程として、押出部材によってケーブルを先端部側へ押した状態のまま、一対の案内部材を一対の挟持片の間から引き抜けば、ケーブルは、一対の案内部材の先端部から抜け出て、一対の挟持片の間に留まって挟み込まれることとなり、ケーブルホルダに取り付けられた状態となる。
【０００９】
また、上記のケーブル取付治具において、前記案内部材の先端部で、前記ケーブルが配設される配設方向一側端には、前記ケーブルホルダの一対の前記挟持片の間に側方から挿入可能な凸部が形成されていることがより好ましい。
【００１０】
この発明に係るケーブル取付治具によれば、一対の挟持片の間に一対の案内部材の先端部を挿入する際に、凸部を一対の挟持片の側方から挿入することで、先端部は凸部に案内されて一対の挟持片の間に挿入されることとなる。このため、一対の案内部材の先端部を一対の挟持片により容易に挿入することができる。
【００１１】
また、上記のケーブル取付治具において、前記押出部材は、先端部側から基端部側へ付勢されていることがより好ましい。
【００１２】
この発明に係るケーブル取付治具によれば、押出部材に操作力を与えない場合には、押出部材は付勢により一対の案内部材の基端部側に位置することとなり、一対の案内部材の間にケーブルを配設することを可能としているとともに、必要に応じて付勢に抗して操作力を与えることでケーブルを先端部側に押し出すことができ、使用性の向上を図ることができる。
【００１３】
また、上記のケーブル取付治具において、前記押出部材の幅は、対象となる前記ケーブルの直径よりも大きく設定されていることがより好ましい。
【００１４】
この発明に係るケーブル取付治具によれば、押出部材の幅が対象となるケーブルの直径よりも大きく設定されていることで、ケーブルを押し出す際に押出部材が一対の案内部材に接触することとなる。このため、押出部材によって、一対の案内部材の回動を案内させることができ、ケーブルに負荷がかかってしまうことをより確実に防止することができる。
【発明の効果】
【００１５】
本発明のケーブル取付治具によれば、一対の案内部材と押出部材とを備えることで、ケーブルを損傷させてしまうおそれなく、容易にケーブルをケーブルホルダに取り付けることができる。
また、本発明のケーブル取付方法によれば、第一の工程から第四の工程を行うことにより、ケーブルを損傷させてしまうおそれなく、容易にケーブルをケーブルホルダに取り付けることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
本発明に係る実施形態について、図１から図９を参照して説明する。図１及び図２に示す本実施形態のケーブル取付治具１は、図３に示すようなケーブルホルダ３０に光ケーブル４０を取り付けるためのものである。図３に示すように、ケーブルホルダ３０は、板状の本体部材３１に光ケーブル４０を挟持するための一対の挟持片３２が複数組設けられて構成され、対をなす挟持片３２のそれぞれの組において光ケーブル４０を挟持し、固定することが可能となっている。より具体的には、ケーブルホルダ３０を構成する本体部材３１及び挟持片３２は、例えばプラスチックで形成されている。そして、挟持片３２は、略板状で、対をなすもの同士で、本体部材３１に固定された基端３１ａから先端３１ｂへ間隔が狭くなるようにして本体部材３１から突出しており、また、弾性的に変形してその間隔を拡げることが可能となっている。
【００１７】
図１及び図２に示すようにケーブル取付治具１は、略板状で互いに向き合う一対の案内部材２と、一対の案内部材２の間に配設された押出部材３と、押出部材３を付勢する付勢部材であるバネ部材４とを備える。一対の案内部材２の幅Ｂ２は、対象となるケーブルホルダ３０の一対の挟持片３２の幅Ｂ３２よりも大きく設定されている。また、一対の案内部材２は、互いに向き合う面の間に配設された軸体５にそれぞれ回転可能に取り付けられている。軸体５は、間隔を有して同軸となるように二つ設けられていて、各案内部材２はそれぞれの軸体５に回転可能に取り付けられている。そして、一対の案内部材２は、この二つの軸体５により、互いの先端部２ａ同士が当接するとともに基端部２ｂ側で隙間を有して側方視略Ｖ字状に配設された状態から、先端部２ａが離間した状態となるまで回動可能に連結されている。ここで、軸体５にはねじりバネ６が設けられており、これにより一対の案内部材２はそれぞれ付勢され、外力を与えない状態では先端部２ａ同士が当接し側方視略Ｖ字状に配設された状態に保持されている。また、先端部２ａ同士が当接した状態において、一対の案内部材２の基端部２ｂ側での隙間は、対象となる光ケーブル４０の直径よりも大きく設定されおり、一対の案内部材２の間に対象となる光ケーブル４０を配設することが可能となっている。また、案内部材２のそれぞれにおいて先端部２ａで、対象となる光ケーブル４０が配設される配設方向Ｘ一側端２ｃには、側方に突出する凸部２ｄが形成されている。凸部２ｄは、案内部材２の本体部分に取り付けられた基端２ｅから側方に突出する先端２ｆに向かって次第に幅が狭くなり、先鋭な形状に形成されている。
【００１８】
また、押出部材３は、一対の案内部材２の間に配設される光ケーブル４０に基端側から当接可能に、光ケーブル４０の配設方向Ｘに沿って配設された略板状の当接部３ａと、当接部３ａに取り付けられ、一対の案内部材２の基端部２ｂから突出した略棒状のレバー部３ｂとを有する。押出部材３の当接部３ａは、一対の案内部材２が互いに向き合う方向に沿う幅Ｂ３が、対象となる光ケーブル４０の直径Ｄ４０よりも大きく設定されている。また、バネ部材４は、一対の案内部材２の間に配設される光ケーブル４０と当接する面と反対側の面と軸体５との間に取り付けられ、押出部材３の当接部３ａを基端部２ｂ側へ付勢している。
【００１９】
次に、この実施形態のケーブル取付治具１を使用したケーブルホルダ３０に対する光ケーブル４０の取付方法の詳細を説明する。
まず、第一の工程として、ケーブルホルダ３０に取り付ける対象となる光ケーブル４０を一対の案内部材２の間に配設させる。すなわち、図４に示すように、一対の案内部材２の基端部２ｂを摘まんで、基端部２ｂにおける隙間を狭めるようにする。これにより一対の案内部材２は、軸体５回りに回動し、互いの先端部２ａが離間するようになる。そして、先端部２ａ同士の隙間から一対の案内部材２の間に光ケーブル４０を挿入する。この際、基端部２ｂを摘まむことで、先端部２ａの隙間の大きさを容易に調整することができ、光ケーブル４０の直径Ｄ４０よりも十分に大きくなるようにすることで損傷させるおそれなく容易に一対の案内部材２の間に光ケーブル４０を配設させることができる。そして、一対の案内部材２の間に光ケーブル４０が配設されたら、基端部２ｂを摘まんだ状態を解除することで、図５に示すようにねじりバネ６の付勢により再び先端部２ａ同士が当接した状態となる。
【００２０】
次に、第二の工程として、一対の案内部材２の先端部２ａをケーブルホルダ３０の一対の挟持片３２の間に挿入する。すなわち、図６に示すように、一対の挟持片３２同士の側方に形成された開口３２ｃから、一対の案内部材２の先端部２ａにおいて一側端２ｃに形成された凸部２ｄを挿入する。そして、そのまま凸部２ｄの先端２ｆから基端２ｅまで、さらに凸部２ｄが設けられた案内部材２の本体部分まで、開口３２ｃから一対の挟持片３２の間に挿入していくことで、図７に示すように、一対の挟持片３２は弾性的に次第に押し広げられていき、一対の案内部材２の先端部２ａは一対の挟持片３２の間に挿入された状態となる。
【００２１】
次に、第三の工程として、光ケーブル４０を一対の挟持片３２の間となる位置に移動させる。すなわち、レバー部３ｂを摘まみ、一対の案内部材２の基端部２ｂ側から先端部２ａに向かって押出部材３を進出させる。これにより、図８に示すように、押出部材３の当接部３ａは光ケーブル４０に当接し、さらに先端部２ａ側へ進出させることで光ケーブル４０を先端部２ａ側へ押し出すこととなる。また、これに応じて、基端部２ｂ側から先端部２ａ側へ次第に隙間が狭くなるように配設された一対の案内部材２は、軸体５を中心として回動し押し広げられることとなり、先端部２ａが離間していく。この際、押出部材３の当接部３ａの幅Ｂ３が光ケーブル４０の直径Ｄ４０よりも大きく設定されていることで、当接部３ａの縁端３ｃが一対の案内部材２のそれぞれに当接して先端部２ａを離間させることができ、光ケーブル４０に負荷がかかるのを防止することができる。そして、さらに押出部材３を先端部２ａ側へ進出させると、一対の挟持片３２も一対の案内部材２とともに押し広げられ、光ケーブル４０は、一対の挟持片３２の間となる位置まで移動させられることとなる。
【００２２】
次に、図９に示すように、第四の工程として、一対の案内部材２をケーブルホルダ３０の一対の挟持片３２の間から引き抜く。この際、押出部材３の当接部３ａによって光ケーブル４０を押した状態のままとなるようにして一対の案内部材２を引き抜くことで、光ケーブル４０は一対の案内部材２の先端部２ａから抜け出て一対の挟持片３２の間に留まることとなる。そして、一対の案内部材２の先端部２ａが一対の挟持片３２の間から完全に引き抜かれると、一対の挟持片３２は互いの幅を狭めるように復元し、これにより光ケーブル４０は一対の挟持片３２に挟み込まれ、図３に示すような取り付けられた状態となる。
【００２３】
以上のように、一対の案内部材２と押出部材３とによって、光ケーブル４０がケーブルホルダ３０の一対の挟持片３２と接触するなどして損傷してしまうおそれ無く容易に光ケーブルを一対の挟持片３２に挟持させるようにしてケーブルホルダ３０に取り付けることができる。また、本実施形態では、一対の案内部材２に凸部２ｄが設けられていることで、凸部２ｄを案内として、先端部２ａを一対の挟持片３２の間により容易に挿入させることができる。
【００２４】
また、押出部材３がバネ部材４により基端部２ｂ側へ付勢されていることで、押出部材３に操作力を与えない場合には、押出部材３は付勢により一対の案内部材２の基端部２ｂ側に位置することとなり、一対の案内部材２の間に光ケーブル４０を配設するスペースを形成する。また、必要に応じて付勢に抗して操作力を与えることで光ケーブル４０を先端部２ａ側に押し出すことができる。このため、使用性の向上をさらに図ることができる。
【００２５】
なお、バネ部材４による付勢は必ず必要とするものではなく、必要に応じて操作者による操作により基端部２ｂ側に牽引するようにしても良い。また、一対の案内部材２の間に設けられたねじりバネ６についても必ず必要とするものではなく、ねじりバネ６の付勢によらず操作者による基端部２ｂの開閉操作のみにより、先端部２ａを当接させたり離間させたりさせても良い。また、一対の案内部材２において、先端部２ａ同士が必ず当接可能である必要は無く、最も互いに近接した状態で一対の挟持片３２の間に挿入可能であれば、隙間を有した状態としても良い。
【００２６】
以上、本発明の実施形態について図面を参照して詳述したが、具体的な構成はこの実施形態に限られるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲の設計変更等も含まれる。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１】本発明の実施形態のケーブル取付治具の斜視図である。
【図２】本発明の実施形態のケーブル取付治具の側面図である。
【図３】本発明の実施形態のケーブル取付方法によってケーブルが取り付けられるケーブルホルダの一例を示した斜視図である。
【図４】本発明の実施形態のケーブル取付方法において、第一の工程を説明する説明図である。
【図５】本発明の実施形態のケーブル取付方法において、第一の工程によって案内部材の間に光ケーブルが配設された状態を説明する説明図である。
【図６】本発明の実施形態のケーブル取付方法において、第二の工程を説明する説明図である。
【図７】本発明の実施形態のケーブル取付方法において、第二の工程によって案内部材の先端が一対の挟持片の間に挿入された状態を説明する説明図である。
【図８】本発明の実施形態のケーブル取付方法において、第三の工程を説明する説明図である。
【図９】本発明の実施形態のケーブル取付方法において、第四の工程を説明する説明図である。
【符号の説明】
【００２８】
１  ケーブル取付治具
２  案内部材
２ａ  先端部
２ｂ  基端部
２ｃ  一側端
２ｄ  凸部
３  押出部材
３０  ケーブルホルダ
３２  挟持片
３２ｃ  開口
４０  光ケーブル（ケーブル）
【図１】
2009271172.tif 000003
【図２】
2009271172.tif 000004
【図３】
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【図４】
2009271172.tif 000006
【図５】
2009271172.tif 000007
【図６】
2009271172.tif 000008
【図７】
2009271172.tif 000009
【図８】
2009271172.tif 000010
【図９】
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