(57)【要約】【課題】振動入力時において、剛体共振によって振動の伝達状態が悪化するのを抑えて、防振特性を効果的に改善することが出来る、新規な構造の防振連結ロッドを提供すること。【解決手段】ロッド本体１２を含むマスと第一及び第二の防振部材２４，３８によるばねとによって構成された一振動系において、ロッド本体１２の長手方向に延びるばねの弾性主軸に対してマスの重心が偏倚されており、ロッド本体１２における軸直角方向の主たる振動入力によって一振動系に対して弾性主軸回りとなるロール方向の振動が生ぜしめられるようになっていると共に、かかる主たる振動入力によって一振動系に生ぜしめられるロッド本体１２の主たる振動入力方向の振動の共振周波数に対してロッド本体１２のロール方向の変位振動の共振周波数が重なるように、一振動系におけるマス及びばねが設定されている。【選択図】図１
2009185883.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ロッド本体の長手方向両端部に第一の防振部材が組み付けられた第一の弾性連結部と第二の防振部材が組み付けられた第二の弾性連結部が設けられており、該第一の弾性連結部において該第一の防振部材を介して防振連結対象部材の一方に取り付けられると共に、該第二の弾性連結部において該第二の防振部材を介して防振連結対象部材の他方に取り付けられることにより、それら二つの防振連結対象部材を弾性連結する防振連結ロッドであって、
前記ロッド本体を含むマスと前記第一及び第二の防振部材によるばねとによって構成された一振動系において、該ロッド本体の長手方向に延びる該ばねの弾性主軸に対して該マスの重心が偏倚されており、該ロッド本体における軸直角方向の主たる振動入力によって該一振動系に対して該弾性主軸回りとなるロール方向の振動が生ぜしめられるようになっていると共に、かかる主たる振動入力によって該一振動系に生ぜしめられる該ロッド本体の該主たる振動入力方向の振動の共振周波数に対して該ロッド本体の該ロール方向の変位振動の共振周波数が重なるように、該一振動系における該マス及び該ばねが設定されていることを特徴とする防振連結ロッド。
【請求項２】
前記主たる振動入力によって前記一振動系に生ぜしめられる前記ロッド本体の該主たる振動入力方向の振動の共振周波数に対して該ロッド本体の前記ロール方向の変位振動の共振周波数が、下式で表される連成率：Ｗの値を１０％〜９０％とするように設定されている請求項１に記載の防振連結ロッド。
【数１】
2009185883.tif 000005
なお、上式中において、Ｒはマス重心の変位ベクトルにおける主たる振動入力方向成分であり、ＲT はＲの転置ベクトルであり、Ｍはマスの質量マトリックスであり、Ｑはマス重心の変位ベクトルにおける回転方向成分であり、ＱT はＱの転置ベクトルであり、Ｊはマスの慣性モーメントマトリックスである。
【請求項３】
前記第一の弾性連結部と前記第二の弾性連結部が、何れも、インナ軸部材とアウタ筒部材を本体ゴム弾性体で連結せしめた筒形防振装置とされている請求項１又は２に記載の防振連結ロッド。
【請求項４】
前記ロッド本体の重心が、前記主たる振動入力方向に延びる前記第一の防振部材と前記第二の防振部材の各弾性主軸を含む平面に対して、外れた位置に設定されている請求項１乃至３の何れか一項に記載の防振連結ロッド。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば、自動車のトルクロッドやサスペンションアーム等として好適に採用されて、連結対象部材を相互に連結する防振連結ロッドに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来から、二つの部材間に介装されてそれら連結対象部材を相互に防振連結する防振連結ロッドが一般的に用いられている。連結ロッドは、例えば、長手状とされたロッド本体の両端部に防振連結部を設けた構造を有しており、防振連結部が相互に連結される各一方の部材に対してそれぞれ取り付けられるようになっている。このような防振連結ロッドは、例えば、自動車のトルクロッドやサスペンションアーム等として利用されており、特許文献１（特開２００４−３１６７９８号公報）等に具体的に示されている。
【０００３】
ところで、防振連結ロッドによって連結対象部材を相互に連結せしめると、連結対象部材の一方の側から他方の側への振動伝達が問題となる場合がある。特に、ロッド本体が防振連結部を構成する防振部材を介して連結対象部材に対して弾性的に取り付けられていることから、ロッド本体を含むマスとすると共に防振部材をばねとするマス−バネ系が構成される。それ故、該マス−バネ系の共振周波数域の振動が入力された場合には、防振連結ロッドの剛体共振によって入力振動が増幅されて連結対象部材に伝達されるおそれがあり、振動伝達状態の悪化が問題となる場合があった。
【０００４】
そこで、例えば、特許文献２（特開２００１−２００８９２号公報）に示されているように、ロッド本体をアルミニウム合金製としてマスの軽量化を図ることにより、防振連結ロッドの共振周波数を高周波数側に移行させて、問題となる入力振動の周波数域よりも高周波数とすることで振動状態の悪化を防ぐ構造も提案されている。
【０００５】
しかしながら、アルミニウム合金製のロッド本体では、鉄鋼製のロッド本体に比して剛性を充分に確保することが困難となり易く、剛性を充分に高く維持するためにロッド本体の断面積延いては連結ロッド全体を大型化することが必要となるおそれがあった。しかも、ロッド本体の材料を変更することは、共振による振動の問題を回避するものではなかった。更に、アルミニウム合金は鉄に比べて高価であることから、コストの増加に直結するというデメリットもあった。以上の如き問題が存在することから、材料の自由度を充分に維持しつつ、共振現象による振動の伝達状態の悪化を低減乃至は回避し得る防振連結ロッドが求められていた。
【０００６】
そこにおいて、特許文献３（特開平８−２３３０３０号公報）の図３に示されているように、ロッド本体に対してダイナミックダンパを取り付けることで、振動状態を改善する方法も提案されている。これによれば、ロッド本体の材料を軽量のものに限定することなく、振動の低減効果を得ることが可能となる。ところが、ロッド本体にダイナミックダンパを後付けした構造では、ダイナミックダンパを取り付けるために特別な作業工程が必要となって、生産性の低下を招くおそれがある。また、ダイナミックダンパを配設するためのスペースが余分に必要となることから、連結ロッドの配設スペースが制限される場合には、採用することが困難な場合もある。更に、ダイナミックダンパのマス成分が付加されることによって連結ロッド全体の質量が増加することから、特に軽量化に対する高度な要求がある自動車に用いる場合等には、重量の増大が大きな問題となるおそれがある。
【０００７】
【特許文献１】特開２００４−３１６７９８号公報
【特許文献２】特開２００１−２００８９２号公報
【特許文献３】特開平８−２３３０３０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
ここにおいて、本発明は、上述の如き事情を背景として為されたものであって、その解決課題とするところは、共振周波数域の振動入力時において、剛体共振によって振動の伝達状態が悪化するのを抑えて、防振特性を効果的に改善することが出来る、新規な構造の防振連結ロッドを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
以下、このような課題を解決するために為された本発明の態様を記載する。なお、以下に記載の各態様において採用される構成要素は、可能な限り任意な組み合わせで採用可能である。また、本発明の態様乃至は技術的特徴は、以下に記載のものに限定されることなく、明細書全体および図面に記載されたもの、或いはそれらの記載から当業者が把握することの出来る発明思想に基づいて認識されるものであることが理解されるべきである。
【００１０】
すなわち、本発明は、ロッド本体の長手方向両端部に第一の防振部材が組み付けられた第一の弾性連結部と第二の防振部材が組み付けられた第二の弾性連結部が設けられており、該第一の弾性連結部において該第一の防振部材を介して防振連結対象部材の一方に取り付けられると共に、該第二の弾性連結部において該第二の防振部材を介して防振連結対象部材の他方に取り付けられることにより、それら二つの防振連結対象部材を弾性連結する防振連結ロッドであって、前記ロッド本体を含むマスと前記第一及び第二の防振部材によるばねとによって構成された一振動系において、該ロッド本体の長手方向に延びる該ばねの弾性主軸に対して該マスの重心が偏倚されており、該ロッド本体における軸直角方向の主たる振動入力によって該一振動系に対して該弾性主軸回りとなるロール方向の振動が生ぜしめられるようになっていると共に、かかる主たる振動入力によって該一振動系に生ぜしめられる該ロッド本体の該主たる振動入力方向の振動の共振周波数に対して該ロッド本体の該ロール方向の変位振動の共振周波数が重なるように、該一振動系における該マス及び該ばねが設定されていることを特徴とする。
【００１１】
このような本発明に従う構造の防振連結ロッドにおいては、マスの重心がロッド本体の長手方向に延びるばねの弾性主軸に対して偏倚せしめられていることにより、主たる振動入力によるロール方向での慣性モーメントを効率的に得ることが出来るようになっている。それ故、一振動系の共振周波数域の振動が主たる振動入力方向で入力された場合に、ロッド本体が、主たる振動入力方向において共振状態で振動変位せしめられると共に、ロール方向においても共振状態で振動変位せしめられる。これにより、主たる振動入力方向での振動が、ロール方向での振動変位によるエネルギー損失等に基づいて抑えられて、主たる振動入力方向でのロッド本体の剛体共振による防振性能の悪化を効果的に防ぐことが出来る。
【００１２】
なお、マスの重心をロッド本体の長手方向に延びるばねの弾性主軸に対して変位せしめる手段としては、特に限定されるものではないが、例えば、ロッド本体の重心を該弾性主軸に対して偏倚せしめることによって実現することが出来る他、第一，第二の弾性連結部の少なくとも一方において該弾性主軸を挟んで非対称な構造を採用する等して、それら第一，第二の弾性連結部の重心偏倚によって実現することも出来る。
【００１３】
また、ロッド本体の長手方向に延びるばねの弾性主軸とは、防振連結ロッドの装着状態における振動入力下でのばねの弾性主軸であって、例えば、振動入力によってばねが変化するようになっている場合には、振動入力下における変化後のばねの弾性主軸を言う。
【００１４】
また、本発明に係る防振連結ロッドにおいては、前記主たる振動入力によって前記一振動系に生ぜしめられる前記ロッド本体の該主たる振動入力方向の振動の共振周波数に対して該ロッド本体の前記ロール方向の変位振動の共振周波数が、下式で表される連成率：Ｗの値を１０％〜９０％とするように設定されていることが望ましい。
【数１】
2009185883.tif 000003
なお、上式において、Ｒはマス重心の変位ベクトルにおける主たる振動入力方向成分を、ＲT はＲの転置ベクトルを、Ｍはマスの質量マトリックスを、Ｑはマス重心の変位ベクトルにおける回転方向成分を、ＱT はＱの転置ベクトルを、Ｊはマスの慣性モーメントマトリックスをそれぞれ示す。
【００１５】
このような連成率の値を実現出来るようにロッド本体の主たる振動入力方向の振動の共振周波数とロッド本体のロール方向の変位振動の共振周波数を設定することにより、共振周波数の振動入力時にロッド本体の主たる振動入力方向の変位振動とロッド本体のロール方向の変位振動を合わせて生ぜしめることによる低動ばね効果を有効に得ることが出来る。
【００１６】
また、本発明に係る防振連結ロッドにおいては、前記第一の弾性連結部と前記第二の弾性連結部が、何れも、インナ軸部材とアウタ筒部材を本体ゴム弾性体で連結せしめた筒形防振装置とされていても良い。
【００１７】
なお、アウタ筒部材は、ロッド本体に一体形成されたアームアイであっても良いし、別体のスリーブで構成されてロッド本体に対して圧入等の手段で固定されていても良い。また、第一の弾性連結部を構成する筒形防振装置の中心軸と、第二の弾性連結部を構成する筒形防振装置の中心軸は、互いに平行とされていても良いし、例えば互いに直角を為す方向等、異なる方向で延びていても良い。
【００１８】
また、本発明に係る防振連結ロッドにおいては、前記ロッド本体の重心が、前記主たる振動入力方向に延びる前記第一の防振部材と前記第二の防振部材の各弾性主軸を含む平面に対して、外れた位置に設定されていても良い。
【００１９】
このように、ロッド本体の重心を、主たる振動入力方向に延びる第一の防振部材と第二の防振部材の各弾性主軸を含む平面に対して、外れた位置に設定することにより、重心を該平面上からずらすために重り（マス部材）を配設したり、第一，第二の弾性連結部を該平面を挟んで非対称とする等の特別な構造を採用することなく、主たる振動入力によるロッド本体のロール方向での振動変位を実現することが出来る。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
以下、本発明を更に具体的に明らかにするために、本発明の実施形態について、図面を参照しつつ、詳細に説明する。
【００２１】
先ず、図１には、本発明に係る防振連結ロッドの第一の実施形態として、自動車用のトルクロッド１０が示されている。トルクロッド１０は、長手状とされたロッド本体１２の両端部に第一の弾性連結部としての第一のゴムブッシュ１４と第二の弾性連結部としての第二のゴムブッシュ１６を備えた構造を有している。なお、以下の説明において、上下方向とは、特に説明がない限り、主たる振動の入力方向である図１における紙面に対する直交方向を言うものとする。
【００２２】
より詳細には、ロッド本体１２は、鉄やアルミニウム合金、或いは硬質の合成樹脂等で形成されており、図１における左右方向に延びる長手状の略柱形状乃至は錐台形状を有している。また、ロッド本体１２の長手方向両端部には、アウタ筒部材としての第一のアウタ筒部１８と第二のアウタ筒部２０が一体形成されている。なお、本実施形態において、ロッド本体１２は、鋳造等の手段によって形成されている。
【００２３】
第一のアウタ筒部１８は、大径の略円筒形状を有しており、ロッド本体１２の長手方向一方の端部において中心軸が車両装着状態で上下方向に延びるように形成されている。一方、第二のアウタ筒部２０は、第一のアウタ筒部１８に比して小径の円筒形状を有しており、ロッド本体１２の長手方向他方の端部において中心軸がロッド本体１２の幅方向（図１中、上下）に延びるように形成されている。要するに、本実施形態においては、第一のアウタ筒部１８と第二のアウタ筒部２０が相互に直交する方向に延びる筒状とされている。
【００２４】
また、第一のアウタ筒部１８には、インナ軸部材としての第一のインナ軸金具２２が挿通されている。第一のインナ軸金具２２は、鉄やアルミニウム合金等で形成された高剛性の金属材であって、第一のアウタ筒部１８に比して小径の円筒形状を有している。なお、この第一のインナ軸金具２２には、図示しない第一の取付ボルトが挿通せしめられるようになっており、該第一の取付ボルトによって第一のインナ軸金具２２が一方の防振連結対象部材である図示しないパワーユニットに対して取り付けられるようになっている。
【００２５】
さらに、第一のインナ軸金具２２は、第一のアウタ筒部１８の中心軸上に配置されて、第一のアウタ筒部１８に対して全周に亘って所定の距離だけ離隔するように内挿されている。そして、それら第一のインナ軸金具２２と第一のアウタ筒部１８の径方向対向面間には第一の防振部材としての第一の本体ゴム弾性体２４が介装されている。
【００２６】
第一の本体ゴム弾性体２４は、全体として厚肉の略円筒形状を有しており、その外周面が第一のアウタ筒部１８の内周面に加硫接着されていると共に、内周面が第一のインナ軸金具２２の外周面に加硫接着されている。これにより、第一のインナ軸金具２２と第一のアウタ筒部１８が、第一の本体ゴム弾性体２４によって相互に弾性連結されており、第一の弾性連結部を構成する筒形防振装置である第一のゴムブッシュ１４が、ロッド本体１２の長手方向一方の端部において形成されている。
【００２７】
また、第一の本体ゴム弾性体２４には、ロッド本体１２の長手方向で第一のインナ軸金具２２を挟んだ両側において、内側スリット２６と外側スリット２８が形成されている。これら内側スリット２６と外側スリット２８によって、図１に示されているように、本実施形態における第一の本体ゴム弾性体２４は、実質的に周方向で一対の連結腕部３０，３０と内外ゴムストッパ３２，３４に分割されている。
【００２８】
より詳細には、一対の連結腕部３０，３０は、内側スリット２６と外側スリット２８の間に位置せしめられている。この連結腕部３０は、第一のインナ軸金具２２を挟んで径方向一方向の両側において径方向に延びるように設けられており、連結腕部３０の内周側の端面が第一のインナ軸金具２２の外周面に加硫接着されていると共に、外周側の端面が第一のアウタ筒部１８の内周面に加硫接着されることによって、第一のインナ軸金具２２と第一のアウタ筒部１８が相互に連結されている。なお、本実施形態において、一対の連結腕部３０，３０は、同一の形状を有すると共に同一のゴム材料で形成されており、相互に等しいばね定数を有している。
【００２９】
また、内側スリット２６を挟んで第一のインナ軸金具２２と反対側、要するに、内側スリット２６を挟んでロッド本体１２の長手方向内側には、第一の本体ゴム弾性体２４の一部を利用して内側ゴムストッパ３２が形成されている。この内側ゴムストッパ３２は、第一のアウタ筒部１８の内周面に対して周方向の所定の領域に亘って加硫接着されており、内側スリット２６を介して第一のインナ軸金具２２と所定距離を隔てて対向位置せしめられている。
【００３０】
さらに、外側スリット２８を挟んで第一のインナ軸金具２２と反対側、要するに、外側スリット２８を挟んでロッド本体１２の長手方向外側には、第一の本体ゴム弾性体２４の他の一部を利用して外側ゴムストッパ３４が形成されている。外側ゴムストッパ３４は、第一のアウタ筒部１８の内周面に対して周方向の所定の領域に亘って加硫接着されており、外側スリット２８を介して第一のインナ軸金具２２と所定距離を隔てて対向位置せしめられている。
【００３１】
そして、第一のインナ軸金具２２と第一のアウタ筒部１８がロッド本体１２の長手方向で相対変位せしめられると、第一のインナ軸金具２２と第一のアウタ筒部１８が内側ゴムストッパ３２又は外側ゴムストッパ３４を介して緩衝的に当接せしめられるようになっている。これにより、ロッド本体１２の長手方向やこじり方向における第一のインナ軸金具２２と第一のアウタ筒部１８の相対的な変位が緩衝的に制限されるようになっている。
【００３２】
また、第二のアウタ筒部２０には、第二のインナ軸金具３６が挿通されている。第二のインナ軸金具３６は、第一のインナ軸金具２２と同様の金属材料で形成されており、第二のアウタ筒部２０に比して小径の円筒形状を有している。なお、この第二のインナ軸金具３６には、図示しない第二の取付ボルトが挿通せしめられるようになっており、該第二の取付ボルトによって第二のインナ軸金具３６が他方の防振連結対象部材である図示しない車両ボデーに対して取り付けられるようになっている。
【００３３】
さらに、第二のインナ軸金具３６は、第二のアウタ筒部２０に対して同一中心軸上で挿し入れられて、径方向で所定距離を隔てて内挿される。そして、それら第二のインナ軸金具３６と第二のアウタ筒部２０の径方向対向面間には、第二の防振部材としての第二の本体ゴム弾性体３８が介装されている。
【００３４】
第二の本体ゴム弾性体３８は、厚肉の略円筒形状を有しており、その外周面が第二のアウタ筒部２０の内周面に加硫接着されていると共に、内周面が第二のインナ軸金具３６の外周面に加硫接着されている。これにより、第二のインナ軸金具３６と第二のアウタ筒部２０が、第二の本体ゴム弾性体３８によって相互に弾性連結されており、第二の弾性連結部を構成する筒形防振装置である第二のゴムブッシュ１６が、ロッド本体１２の長手方向他方の端部において形成されている。
【００３５】
また、本実施形態に従う構造とされたトルクロッド１０では、第一のゴムブッシュ１４を構成する第一のアウタ筒部１８の外周面に対してマス金具４０が組み付けられている。マス金具４０は、略ブロック形状を有する部材であって、本実施形態においては、鉄等の高比重の金属材で形成されている。そして、マス金具４０は、第一のアウタ筒部１８の周上の一部において、第一のアウタ筒部１８の外周面に重ね合わされて固着されている。
【００３６】
ここにおいて、マス金具４０は、ロッド本体１２の長手方向における第一の本体ゴム弾性体２４と第二の本体ゴム弾性体３８で構成されたばね成分の弾性主軸に対して、ロッド本体１２の幅方向に外れた位置に装着されている。換言すれば、第一のアウタ筒部１８の周上において、第一のゴムブッシュ１４を構成する第一の本体ゴム弾性体２４の軸方向に延びる弾性主軸と、第二のゴムブッシュ１６を構成する第二の本体ゴム弾性体３８の同方向に延びる弾性主軸を何れも含む平面：αから外れた位置に装着されている。なお、ロッド本体１２の長手方向におけるばね成分の弾性主軸とは、トルクロッド１０の車両への装着状態において振動が入力された使用状態下での弾性主軸を言う。
【００３７】
すなわち、トルクロッド１０の車両への装着下において、マス金具４０の重心が、主たる振動の入力方向である図１中の紙面直交方向に延びる第一の本体ゴム弾性体２４および第二の本体ゴム弾性体３８の各弾性中心軸を含んで広がる平面（要するに、図１において一点鎖線で示された平面）：αに対して、第一のアウタ筒部１８の周方向で一方の側に外れて位置せしめられている。特に本実施形態において、マス金具４０は、第一のアウタ筒部１８の周上において、平面：αからの離隔距離が最大となる位置に装着されており、マス金具４０の重心と平面：αとの距離が大きく確保されている。これにより、後述するマス成分の重心が、平面：αからより大きく外れて位置せしめられて、主たる振動入力によるロール方向での振動変位が効果的に生ぜしめられる。
【００３８】
このようなマス金具４０の装着によって、ロッド本体１２と第一，第二のアウタ筒部１８，２０と内外ストッパゴム３２，３４とマス金具４０によって構成されるマス成分の重心が、平面：αに対して一方の面側に所定距離だけ離隔せしめられることで偏倚して位置せしめられるようになっている。なお、本実施形態では、ロッド本体１２と第一，第二のアウタ筒部１８，２０と内外ストッパゴム３２，３４が何れも平面：αに対して対称な構造となっていることで、マス金具４０の非装着状態においてマス成分の重心が平面：α上に位置せしめられており、マス金具４０が平面：αを挟んだ一方の側に装着されることで、マス成分の重心が平面：αから離隔して位置せしめられるようになっている。
【００３９】
かくの如き構造とされたトルクロッド１０は、第一のインナ軸金具２２がパワーユニットに取り付けられると共に、第二のインナ軸金具３６が車両ボデーに取り付けられることにより、ロッド本体１２の両端部が第一，第二のゴムブッシュ１４，１６を介してそれらパワーユニットと車両ボデーに対して弾性的に取り付けられている。これにより、パワーユニットと車両ボデーが該トルクロッド１０によって相互に防振連結されるようになっている。
【００４０】
また、トルクロッド１０が自動車に装着されると、ロッド本体１２を含むマス成分が、第一，第二の本体ゴム弾性体２４，３８で構成されたばね成分を介して弾性的に支持される。これにより、マス成分とばね成分によってマス−バネ系としての一振動系が構成される。そして、トルクロッド１０の車両への装着状態において、主たる振動入力方向で振動荷重が入力されると、ロッド本体１２は、図２に示されているようなバウンス振動や図３に示されているようなピッチ振動を生じて往復変位せしめられる。なお、図２，３においては、実線によって静止状態のトルクロッド１０が示されていると共に、破線によって振動状態のトルクロッド１０が示されている。更に、図２，３及び後述する図４においては、矢印によって振動方向が示されている。
【００４１】
さらに、トルクロッド１０には、上述の如く第一のアウタ筒部１８の周上において所定の部分にマス金具４０が取り付けられており、一振動系におけるマス成分の重心が、ロッド本体１２の長手方向に延びるばね成分の弾性主軸上を外れて位置せしめられている。これにより、主たる振動入力方向での振動入力に基づいて、図４に示されているように、ロッド本体１２を含むマス成分に対して該弾性主軸を中心とする回転方向（ロール方向）での振動変位が生ぜしめられるようになっている。
【００４２】
そこにおいて、本実施形態に係るトルクロッド１０では、マス成分の質量とばね成分のばね定数を適当に調節することにより、バウンス方向又はピッチ方向で共振を生じる振動周波数と、ロール方向で共振を生じる振動周波数が、互いに重なるように設定されている。なお、バウンス振動又はピッチ振動の共振周波数とロール振動の共振周波数が重なるとは、共振現象に基づいて動的なばね定数の上昇を生じる周波数域が、全体に亘ってまたは部分的に重なることを言う。
【００４３】
さらに、トルクロッド１０においてロール方向での共振を生じる振動周波数は、主たる振動入力方向（バウンス方向又はピッチ方向）での共振を生じる振動周波数の５０％〜１５０％に設定されることが望ましく、より好適には７０％〜１３０％に設定される。
【００４４】
また、本実施形態では、主たる振動入力方向の振動の共振周波数に対するロッド本体１２のロール方向の変位振動の共振周波数が、連成率：Ｗの値を１０％〜９０％、より好適には２０％〜８０％とするように設定されている。なお、ここで言う連成率とは、ロッド本体１２の振動の運動エネルギー全体に対するロッド本体１２のロール方向の振動の運動エネルギーの百分比、換言すれば、主たる振動入力方向の振動の運動エネルギーとロッド本体１２のロール方向の振動の運動エネルギーの比率であって、マス重心の変位ベクトルの並進方向（バウンス方向）成分：Ｒと、Ｒの転置ベクトル：ＲT と、質量マトリックス：Ｍと、マス重心の変位ベクトルの回転方向（ロール方向）成分：Ｑと、Ｑの転置ベクトル：ＱT と、慣性モーメントマトリックスとを用いて下式で表される。
【００４５】
【数１】
2009185883.tif 000004
【００４６】
以上により、バウンス方向又はピッチ方向での振動の共振周波数域の振動が入力されると、バウンス方向又はピッチ方向での共振と合わせて、ロール方向での共振が生ぜしめられるようになっている。そして、共振によるロッド本体１２のロール方向での振動変位に伴うエネルギー損失等に基づいて、ロッド本体１２のバウンス方向での振動が軽減されるようになっている。
【００４７】
次に、図５には、本発明に係る防振連結ロッドの第二の実施形態として、トルクロッド４２が示されている。なお、以下の説明において、前記第一の実施形態と実質的に同一の部材乃至部位については、図中に同一の符号を付すことにより、詳細な説明を省略する。
【００４８】
すなわち、トルクロッド４２においては、第一のアウタ筒部１８と第一のインナ軸金具２２の間に介装された第一の本体ゴム弾性体４４の一部を利用して、外側ゴムストッパ４６が形成されており、第一のアウタ筒部１８に固着せしめられている。この外側ゴムストッパ４６は、第二のインナ軸金具３６の中心軸に直交して第一のインナ軸金具２２の中心軸を含む平面に対して非対称な構造とされており、該平面に対して図５中における上側に偏倚するように位置せしめられている。
【００４９】
このような本実施形態に従う構造のトルクロッド４２の車両への装着下、図５中の左右方向で荷重が入力されると、第一のインナ軸金具２２が第一のアウタ筒部１８に対してロッド本体１２の長手方向である図５中の左右方向で相対変位せしめられる。そして、図５において二点鎖線で示されているように、第一のインナ軸金具２２が第一のアウタ筒部１８に対してロッド本体１２の外側に向かって相対的に変位せしめられると、第一のインナ軸金具２２と第一のアウタ筒部１８が外側ゴムストッパ４６を介して緩衝的に当接せしめられるようになっている。
【００５０】
かくの如き第一のインナ軸金具２２と外側ゴムストッパ４６の当接下においては、第一のインナ軸金具２２と第一のアウタ筒部１８が、一対の連結腕部３０，３０だけでなく、外側ゴムストッパ４６によっても相互に連結された状態となる。従って、本実施形態のトルクロッド４２では、振動入力下におけるばね成分が、外側ゴムストッパ４６のばね成分が付加されることによって、静置下のばね成分に対して変化せしめられるようになっている。
【００５１】
そこにおいて、外側ゴムストッパ４６がロッド本体１２の幅方向（図５中の上下）で中心軸を挟んで非対称な構造となっていることから、第一のゴムブッシュ１４を構成する第一の本体ゴム弾性体４４の軸方向に延びる弾性主軸が、第一のインナ軸金具２２の径方向中心を外れて位置せしめられている。これにより、ロッド本体１２の長手方向での振動入力下において、第一の本体ゴム弾性体４４の軸方向に延びる弾性主軸と、第二のゴムブッシュ１６を構成する第二の本体ゴム弾性体３８の軸方向に延びる弾性主軸を何れも含む平面：α（換言すれば、ロッド本体１２の略長手方向に延びるばね成分の弾性主軸）がロッド本体１２の長手方向に対して傾斜せしめられている。
【００５２】
そして、平面：αがロッド本体１２の長手方向に延びる中心軸に対して幅方向（図５中の上下）で傾斜せしめられていることにより、ロッド本体１２を含むマス成分の重心が平面：α上を外れて位置せしめられている。これによって、主たる振動の入力下において、ロッド本体１２の長手方向に延びる弾性主軸回りとなるロール方向での振動変位が有効に生ぜしめられて、剛体共振に伴う防振性能の低下を抑えることが出来る。なお、外側ゴムストッパ４６が、ロッド本体１２の長手方向に延びる中心軸に対して、第一のアウタ筒部１８の周方向で一方の側に偏倚せしめられていることにより、外側ゴムストッパ４６の質量がマス成分の重心よりも図５中の上側に作用せしめられるが、本実施形態では、外側ゴムストッパ４６の質量がマス成分全体の質量に対して充分に小さいことから、外側ゴムストッパ４６の質量によるマス成分の重心のずれが無視できる程度に小さく抑えられている。
【００５３】
また、図５に示されたトルクロッド４２では、外側ゴムストッパ４６の装着位置を第一のアウタ筒部１８の周方向で一方の側に偏倚させることで、第一の本体ゴム弾性体４４のばねを図５中の上下で非対称とする構造が示されているが、例えば、外側ゴムストッパの形状をロッド幅方向で非対称とすることによっても、同様の効果を得ることが出来る。
【００５４】
具体的には、例えば、図６に示されているトルクロッド４８は、第一の本体ゴム弾性体５０を構成する外側ゴムストッパ５２が、ロッド本体１２の中心軸に対して幅方向（図６中の上下）で非対称な形状となっている。より詳細には、外側ゴムストッパ５２の図６中の上側部分が、図６中の下側部分よりもロッド本体１２の長手方向内側に向かって突出せしめられており、上側部分の突出先端が下側部分の突出先端よりも第一のインナ軸金具２２に接近して位置せしめられている。
【００５５】
このような非対称形状の外側ゴムストッパ５２を備えたトルクロッド４８の車両への装着下、ロッド本体１２の長手方向への振動入力によって、第一のインナ軸金具２２が第一のアウタ筒部１８に対してロッド長手方向外側へ相対変位せしめられると、図６中に二点鎖線で示されているように、先ず第一のインナ軸金具２２が外側ゴムストッパ５２の上側部分に当接せしめられる。そして、第一の本体ゴム弾性体５０のばねが、外側ゴムストッパ５２のばねの付加によって変化せしめられて、第一の本体ゴム弾性体５０の軸方向に延びる弾性主軸が、第一のインナ軸金具２２の中心軸を外れて位置せしめられる。これにより、主たる振動入力方向（第一のインナ軸金具２２の軸方向）に延びる第一，第二の本体ゴム弾性体５０，３８の各弾性主軸を含む平面：α（図６における一点鎖線）が、ロッド本体１２の長手方向に対して傾斜せしめられる。
【００５６】
以上によって、本実施形態に係るトルクロッド４８においても、マス成分の重心が平面：α上を外れて位置せしめられて、主たる振動入力方向での振動入力に際して、ロッド長手方向に延びる弾性主軸に対するマス成分の偏倚に起因するロール方向の振動変位が、主たる振動入力方向での振動変位と連成された状態で生ぜしめられて、主たる振動入力方向で振動の伝達状態がマス成分の剛体共振によって悪化するのを抑えることが出来る。
【００５７】
なお、図５，６には、外側ゴムストッパの形成位置や形状によって、ばね成分のロッド長手方向での弾性主軸を傾斜させる構造が例示されているが、例えば、内側ゴムストッパの形成位置をロッド幅方向で偏倚させたり、内側ゴムストッパの形状をロッド幅方向で非対称とすることによっても、振動入力下においてばね成分のロッド長手方向の弾性主軸を傾斜させて、ロール方向での振動を生ぜしめることが出来て、本発明に係る防振連結ロッドを有効に実現することが可能である。
【００５８】
また、図７には、本発明に係る防振連結ロッドの第三の実施形態として、トルクロッド５４が示されている。トルクロッド５４は、ロッド本体５６を含んで構成されている。
【００５９】
ロッド本体５６は、図７に示されているように、主たる振動入力方向に延びる第一，第二の本体ゴム弾性体２４，３８の各弾性主軸を含む平面：α（図７における一点鎖線）を外れた位置において、第一のアウタ筒部１８と第二のアウタ筒部２０を連結するように延びており、特に本実施形態では湾曲形状で延びるように形成されている。ロッド本体５６がかくの如き構造とされていることにより、ロッド本体５６の重心が平面：α上を外れて偏倚せしめられており、それによってマス成分の重心が平面：α上を外れて位置せしめられている。なお、本実施形態に係るトルクロッド５４において、第一のゴムブッシュ１４と第二のゴムブッシュ１６は、それらの中心軸が相互に平行に延びるように配設されている。
【００６０】
かくの如き構造とされたトルクロッド５４においても、前記各実施形態と同様に、マス成分のロール方向での振動変位を利用して主たる振動入力方向の振動の伝達状態を改善することが可能となる。特に、比較的に質量が大きいロッド本体５６を利用することにより、マス成分の重心を容易に偏倚せしめることが出来る。
【００６１】
また、ばね成分の弾性主軸を傾斜乃至は偏倚させることによって、マス成分の重心を該弾性主軸上から外れて位置せしめることも出来る。即ち、図８には、本発明に係る防振連結ロッドの第四の実施形態としてのトルクロッド５８が示されている。トルクロッド５８は、第一のゴムブッシュ５９において、第一のアウタ筒部１８と第一のインナ軸金具２２を相互に連結する第一の本体ゴム弾性体６０を有しており、該第一の本体ゴム弾性体６０が更に連結腕部６２，６４を有している。
【００６２】
連結腕部６２，６４は、何れも第一の本体ゴム弾性体６０に形成された内側スリット２６と外側スリット２８の間に位置せしめられて、径方向一方向で延びている。また、連結腕部６２，６４は、第一のインナ軸金具２２を径方向で挟んだ両側に形成されており、何れも、外周側の端部が第一のアウタ筒部１８に加硫接着されていると共に、内周側の端部が第一のインナ軸金具２２に加硫接着されている。
【００６３】
そこにおいて、連結腕部６２は、連結腕部６４に比して周方向の大きさが小さくなっている。これにより、主たる振動の入力方向（ブッシュ軸方向である剪断方向）でのばね定数が、連結腕部６２において連結腕部６４よりも小さくなっている。従って、第一の本体ゴム弾性体６０の主たる振動入力方向に延びる弾性主軸が、第一のゴムブッシュ５９の中心軸よりも連結腕部６４側に傾斜せしめられている。
【００６４】
このような構造を有するトルクロッド５８においては、第一の本体ゴム弾性体６０の主たる振動入力方向に延びる第一の本体ゴム弾性体６０の弾性主軸が径方向で一方の側に偏倚していることによって、ロッド本体１２を含むマス成分の重心が、主たる振動入力方向に延びる第一，第二の本体ゴム弾性体６０，３８の各弾性主軸を含む平面：α（図８における一点鎖線）から外れて位置せしめられている。
【００６５】
それ故、主たる振動の入力によって、ロッド本体１２のロール方向での振動変位が有効に生ぜしめられて、主たる振動入力方向である鉛直上下方向の動的なばね定数がバウンス共振やピッチ共振に基づいて上昇するのを抑えることが出来る。
【００６６】
なお、図８に示されているように、第一の本体ゴム弾性体６０において第一のアウタ筒部１８と第一のインナ軸金具２２を相互に連結する部分を、連結腕部６２，６４の如く周方向で異なる大きさとする他、それら連結椀部の軸方向での大きさを異ならせることでばね定数を相互に異ならせても良い。
【００６７】
すなわち、図９に示されたトルクロッド６６の如く、第一のゴムブッシュ６８を構成する第一の本体ゴム弾性体７０が、連結腕部７２，７４を有しており、連結腕部７２の軸方向での厚さが連結腕部７４の軸方向での厚さに対して小さくされている構造によっても、マス成分の重心をロッド本体１２の長手方向に延びる弾性主軸上から外れて位置せしめることが出来る。
【００６８】
なお、トルクロッド６６の第一のゴムブッシュ６８は、前記第一の実施形態に示されたトルクロッド１０を構成する第一のゴムブッシュ１４を周方向で所定の角度だけ回転させた構造を有しており、内外ゴムストッパ３２，３４の対向方向がロッド本体１２の長手方向に対して傾斜せしめられている。これにより、内外ゴムストッパ３２，３４の質量の差を利用して、マス成分の重心がロッド長手方向に延びる弾性主軸に対してより大きく離隔して位置せしめられるようになっている。
【００６９】
また、図１０に示されたトルクロッド７６のように、第二のゴムブッシュ７８の軸方向中央に対して、第二の本体ゴム弾性体８０を軸方向で一方の側に偏倚させることによっても、主たる振動入力方向に延びる第一，第二の本体ゴム弾性体２４，８０の各弾性主軸を含む平面：α（図１０における一点鎖線）に対して、マス成分の重心を外れて位置せしめて、マス成分のロール方向での振動を利用した防振性能の向上を図ることが出来る。
【００７０】
さらに、図１１に示されたトルクロッド８２の如く、第二のゴムブッシュ８４の中心軸が第一のゴムブッシュ１４の中心軸と平行となるようにそれら第一，第二のゴムブッシュ１４，８４を配設すると共に、第二の本体ゴム弾性体８６が第二のアウタ筒部２０と第二のインナ軸金具３６の間において周上で部分的に且つ偏って介在せしめられた構造によっても、第二の本体ゴム弾性体８６の弾性主軸が偏倚せしめられて、マス成分の重心が平面：α上から外れて位置せしめられる。
【００７１】
すなわち、トルクロッド８２を構成する第二のゴムブッシュ８４は、図１１に示されているように、略一定の半円形断面をもって軸方向に延びる形状とされた第二の本体ゴム弾性体８６を、第二のアウタ筒部２０と第二のインナ軸金具３６の径方向間においてロッド本体１２の中心軸を挟んだ径方向一方の側に配設して、ロッド幅方向（図１１中における上下方向）の一方の側において、それら第二のアウタ筒部２０と第二のインナ軸金具３６を第二の本体ゴム弾性体８６で相互に弾性連結せしめた構造とされている。
【００７２】
これによれば、第二のゴムブッシュ８４の主たる振動入力方向に延びる弾性主軸は、第二のゴムブッシュ８４の中心軸を外れて、ロッド幅方向一方の側に偏倚せしめられる。そして、主たる振動入力方向に延びる第一，第二の本体ゴム弾性体２４，８６の各弾性主軸を含む平面：α（図１１における一点鎖線）が、ロッド本体１２の中心軸に対して傾斜せしめられる。
【００７３】
また、トルクロッド８２においては、ロッド本体１２を含むマス成分の重心が、ロッド中心軸付近に位置せしめられており、マス成分の重心が平面：αを外れた位置に設定されている。これにより、主たる振動の入力によって、マス成分に対してロール方向での振動変位が生ぜしめられて、主たる振動入力方向での共振による高動ばね化を抑えることが出来る。
【００７４】
また、図１２には、本発明に係る防振連結ロッドの第五の実施形態として、トルクロッド８８が示されている。このトルクロッド８８は、ロッド本体９０と、ロッド本体９０の両端に設けられた第一，第二のゴムブッシュ１４，１６を含んで構成されている。
【００７５】
より詳細には、トルクロッド８８では、第一のゴムブッシュ１４の径方向の中心と、第二のゴムブッシュ１６の軸方向の中心が、ロッド本体９０の幅方向（図１２中の上下方向）にずれて位置せしめられている。そして、第二のゴムブッシュ１６を構成する第二のアウタ筒部２０の軸方向一方の端部付近から一体的に延び出したロッド本体９０によって、第一のアウタ筒部１８と第二のアウタ筒部２０が相互に連結されている。
【００７６】
このように、第一のゴムブッシュ１４と第二のゴムブッシュ１６がロッド本体９０の幅方向でずれるように位置せしめられていることにより、主たる振動入力方向に延びる第一，第二の本体ゴム弾性体２４，３８の各弾性主軸を含む平面：α（図１２における一点鎖線）が、ロッド本体９０の中心軸方向（図１２中における左右方向）に対して傾斜している。
【００７７】
これにより、第一，第二の本体ゴム弾性体２４，３８によって弾性支持されたマス成分の重心が、平面：α上を外れた位置に設定されて、主たる振動入力方向での振動入力によって、ロッド本体９０を含むマス成分にロール方向での振動が生ぜしめられるようになっている。そして、マス成分の主たる振動入力方向での振動の共振周波数が、マス成分のロール方向での振動の共振周波数と重ね合わされていることにより、マス成分の主たる振動入力方向での共振振動を、マス成分のロール方向での共振振動によって低減せしめることが出来る。
【００７８】
なお、図１３に示されたトルクロッド９２の如く、第一のゴムブッシュ１４の中心軸が第二のゴムブッシュ１６の中心軸と平行に延びるようにして、第一のゴムブッシュ１４を構成する第一のアウタ筒部１８の軸方向一方の端部から延び出すロッド本体９４によって、第一のアウタ筒部１８と第二のアウタ筒部２０を相互に連結した構造を採用することも出来る。
【００７９】
かくの如き構造のトルクロッド９２においても、前記第五の実施形態に係るトルクロッド８８と同様に、マス成分の重心がロッド本体９４の長手方向に延びるばね成分の弾性主軸をロッド本体９４の幅方向に外れて位置せしめられて、マス成分のロール方向での共振を利用して主たる振動入力方向での共振振動を抑えることが出来る。
【００８０】
ここにおいて、本発明に従う構造の防振連結ロッドを採用することによって共振周波数域での振動伝達が抑えられることは、図１４，１５に示された実測結果によっても示されている。以下にそれらの測定結果について簡単に説明する。なお、図１４及び図１５に示された測定結果において、本発明に従う構造の防振連結ロッドに関する測定結果は、前記第一の実施形態に従う構造のトルクロッド１０を用いて測定したものである。
【００８１】
すなわち、図１４は、入力振動の周波数に対応する動的ばね定数の数値を測定した結果であって、主たる振動の入力方向での振動変位であるバウンス方向及びピッチ方向での振動変位と、ロッド本体の中心軸回りでの回転方向であるロール方向での振動変位の比率、要するに、バウンス・ピッチモードとロールモードの連成率ごとに複数の測定結果が示されている。
【００８２】
先ず、図１４のグラフにおいて、連成率０％とは、主たる振動入力方向で振動荷重が入力した場合に、ロッド本体のロール方向での振動変位が生じない構造であって、要するに、従来構造の防振連結ロッドを採用した場合を示す測定結果である。図１４のグラフによれば、連成率が０％の場合には、１００Ｈｚ〜１１０Ｈｚ程度の周波数域において、共振現象によって動的ばね定数が６６０Ｎ／ｍｍ程度まで著しく上昇している。
【００８３】
次に、図１４のグラフによれば、連成率が１０％〜９０％の場合、要するに本発明に係る防振連結ロッドを採用した場合には、連成率が０％の比較例に比して、１００Ｈｚ〜１１０Ｈｚ程度の周波数域における動的なばね定数のピーク値が抑えられており、入力振動の連結対象部材（車両ボデー等）への伝達状態が効果的に改善されている。このように、本発明に従う構造の防振連結ロッドは、従来構造の防振連結ロッドに比して、優れた防振性能を有していることが実測結果からも明らかである。
【００８４】
また、図１５は、共振周波数域において、ばね成分の振動入力方向での動的ばね定数が、連成率の違いに応じてどのように変化するかを示したグラフである。この図１５に示されたグラフによれば、連成率が５０％に近づくに従って次第に動的ばね定数のピーク値が小さくなっており、連成率５０％では、動的ばね定数のピーク値が測定結果中で最小の３００Ｎ／ｍｍ程度に抑えられている。このことから、本発明に係る防振連結ロッドにおいて、連成率は５０％に設定されることが望ましい。また、連成率が１０％や９０％と比較的に小さい（大きい）数値の場合にも、動的ばね定数の最大値が５３０Ｎ／ｍｍ程度まで抑えられており、従来構造の防振連結ロッドを採用した場合（約６６０Ｎ／ｍｍ）に比して、共振による動的ばね定数の上昇が極めて効果的に抑えられている。
【００８５】
以上のように、本発明に従う構造の防振連結ロッドを採用することにより、従来構造の防振連結ロッドを採用する場合に比して、共振時の動的ばね定数を抑えることが出来て、入力振動の連結対象部材への伝達を防ぐことが出来ることが、測定結果からも示されている。
【００８６】
なお、本発明は、防振連結ロッドにおいてバウンス振動の共振周波数での高動ばね化のみが問題となる場合に適用することが出来るだけでなく、バウンス振動とピッチング振動の各共振周波数における高動ばね化が問題となる場合にも適用可能である。このように二つの共振周波数を有する場合には、低周波数側の共振周波数に対してロール方向の共振周波数が重なるようにチューニングされることが望ましい。蓋し、例えば前記実施形態に示されているように自動車に装着される防振連結ロッド等においては、低周波数側の振動が防振性能に対して悪影響を及ぼす場合が多いからである。
【００８７】
以上、本発明の幾つかの実施形態について説明してきたが、これらはあくまでも例示であって、本発明は、かかる実施形態における具体的な記載によって、何等、限定的に解釈されるものではない。
【００８８】
例えば、前記各実施形態においては、ロッド本体の両端部に一体形成されたアームアイを利用してアウタ筒部材が形成された構造となっているが、アウタ筒部材は、必ずしもロッド本体と一体形成されていなくても良く、ロッド本体とは別体の金属スリーブによって形成されていても良い。具体的には、例えば、インナ軸金具と該金属スリーブを備えた本体ゴム弾性体の一体加硫成形品を形成すると共に、該金属スリーブをロッド本体に対して固定することでロッド本体の両端部に弾性連結部としての筒形防振装置を設けることも出来る。
【００８９】
また、前記各実施形態においては、第一のゴムブッシュが内外スリットを有する構造とされていると共に、第二のゴムブッシュがスリットを有していない構造となっているが、例えば、両方のゴムブッシュにスリットが形成されてばね特性がチューニングされていても良いし、両方のゴムブッシュがスリットを有していない構造とされていても良い。
【００９０】
また、前記各実施形態に示されているマス成分の重心をロッド本体の長手方向に延びるばね成分の弾性主軸から外れて位置せしめるための具体的な構造は、あくまでも例示であって、例えば、前記第一の実施形態に示されているマス金具を有する構造を、前記第四の実施形態に従うばね特性が変化せしめられた構造の防振連結ロッドに対して組み合わせて適用することにより、ロッド本体のロール方向での振動変位がより有利に生ぜしめられるようにも出来る。
【００９１】
また、前記各実施形態では、ロッド本体の両端部に設けられる第一，第二の弾性連結部を、何れも筒形防振装置で構成した構造が示されているが、例えば、第一，第二の弾性連結部の少なくとも一方を、特開２００５−２３９７３号公報等に開示されているお椀形の防振装置で構成することも出来る。また、例えば、弾性連結部として、ゴムブロックの一方の端部をロッド本体に固定すると共に、他方の端部を防振連結対象部材に固定するゴムマウントを採用しても良い。
【００９２】
また、前記各実施形態においては、本発明に従う構造の防振連結ロッドとして、自動車用のトルクロッドが例示されている。しかしながら、本発明は、必ずしもトルクロッドのみに適用されるものではなく、例えば、サスペンションアーム等にも好適に適用される。更に、本発明に係る防振連結ロッドは、自動車用に限定されるものではなく、列車用やその他各種の連結ロッドとして採用され得る。
【００９３】
その他、一々列挙はしないが、本発明は、当業者の知識に基づいて種々なる変更，修正，改良等を加えた態様において実施され得るものであり、また、そのような実施態様が、本発明の趣旨を逸脱しない限り、何れも、本発明の範囲内に含まれるものであることは、言うまでもない。
【図面の簡単な説明】
【００９４】
【図１】本発明の第一の実施形態としてのトルクロッドを示す断面図。
【図２】該トルクロッドのバウンス方向での振動変位を説明する図。
【図３】該トルクロッドのピッチ方向での振動変位を説明する図。
【図４】該トルクロッドのロール方向での振動変位を説明する図。
【図５】本発明の第二の実施形態としてのトルクロッドを示す断面図。
【図６】本発明の別の一実施形態としてのトルクロッドを示す断面図。
【図７】本発明の第三の実施形態としてのトルクロッドを示す断面図。
【図８】本発明の第四の実施形態としてのトルクロッドを示す断面図。
【図９】本発明の別の一実施形態としてのトルクロッドを示す断面図。
【図１０】本発明のまた別の一実施形態としてのトルクロッドを示す断面図。
【図１１】本発明の更に別の一実施形態としてのトルクロッドを示す断面図。
【図１２】本発明の第五の実施形態としてのトルクロッドを示す断面図。
【図１３】本発明の別の一実施形態としてのトルクロッドを示す断面図。
【図１４】振動周波数と動的ばね定数の関係を示すグラフ。
【図１５】連成率と動的ばね定数の関係を示すグラフ。
【符号の説明】
【００９５】
１０：トルクロッド，１２：ロッド本体，１４：第一のゴムブッシュ，１６：第二のゴムブッシュ，１８：第一のアウタ筒部，２０：第二のアウタ筒部，２２：第一のインナ軸金具，２４：第一の本体ゴム弾性体，３６：第二のインナ軸金具，３８：第二の本体ゴム弾性体，４０：マス金具
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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