(57)【要約】【課題】  雪上を歩行した場合であっても防滑作用が低下することを防止し得る履物底部材及び履物を提供する。【解決手段】  履物底部材Ｂのつま先部１０及び土踏まず部３０は第１防滑部１,１になしてあり、また踏付け部２０及び踵部４０は第２防滑部２，２になしてある。第２防滑部２は、天然ゴム又は合成ゴム等にて構成された基材に天然繊維及び／又はガラス繊維等の繊維材が混入してある複数の含繊維防滑層２１，２１，…と、この含繊維防滑層２１，２１，…に付着しようとする雪片といった付着物を剥離・排除させるための複数の排除用層２２，２２，…とを、履物底部材Ｂの略長手方向へ交互に配してなり、各含繊維防滑層２１，２１，…及び各排除用層２２，２２，…は波形状になしてある。【選択図】  図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
履物の接地部分に適用され、路面上での滑動を防止する防滑部を備える履物底部材において、
前記防滑部は、複数の繊維を接地面に対して略垂直に配向させてなる複数の含繊維防滑層と、各含繊維防滑層への付着物の付着を排除するための複数の排除用層とを接地面内に交互に配してなり、前記各含繊維防滑層及び各排除用層は波形状になしてあることを特徴とする履物底部材。
【請求項２】
前記防滑部は、つま先領域、踏付け領域、土踏まず領域及び踵領域からなる履物底部の少なくとも前記踏付け領域に対応する部分に配設してある請求項１記載の履物底部材。
【請求項３】
前記防滑部は、履物における重心移動領域に対応する部分に沿って、１又は複数配設してある請求項１又は２記載の履物底部材。
【請求項４】
前記防滑部の含繊維防滑層及び排除用層は、履物における重心移動方向と略直交するように配してある請求項３記載の履物底部材。
【請求項５】
前記防滑部の含繊維防滑層の層幅寸法と排除用層の層幅寸法との比は、１：０．１〜０．７になしてある請求項１から４のいずれかに記載の履物底部材。
【請求項６】
請求項１から５のいずれかに記載の履物底部材を備えることを特徴とする履物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、履物の底部に用いる履物底部材、及び該履物底部材を設けてなる履物に関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば、冬季に積雪又は氷結した路上を歩行する機会が多い地方にあっては、歩行中の転倒を防止すべく、スパイクといった金属片を底部材に固定又は着脱可能に設けてなる履物が利用されている。
【０００３】
しかし、金属片を配した履物にあっては乾燥した屋内での歩行が困難であるため、積雪又は凍結した路面、濡れた路面及び乾燥した路面のいずれであっても安全・容易に歩行することができる履物底本体が開発されている。
【０００４】
そのようなものとして後記する特許文献１には、カーボランダム又はコランダム等の砥粒をフェノール樹脂といった結合剤で結合・成形してブロック状の不滑部材を得、ゴム、ポリ塩化ビニール及び／又はポリウレタン等を成形してなる靴底本体の接地部の複数位置に前記不滑部材をそれぞれ、各不滑部材の一面が接地面に表れるように埋設してなる履物底部材が開示されている。（例えば、特許文献１参照。）
【０００５】
このような履物底部材にあっては、砥粒が混入された不滑部材を靴底本体に埋設して構成してあるため、屋内での歩行に支障を来たさず、積雪又は凍結した路面、及び乾燥した路面のいずれであっても容易に歩行することができるものの、砥粒は種々の立体形状をなしているため、十分な防滑作用を得ることができないという問題があった。
そのため、後記する特許文献２には、複数のガラス繊維を圧延方向に配向させ、各ガラス繊維が接地面に対して略垂直になるようになした敷物底部材が開示されている。
【特許文献１】特開平４−２９２１０２号公報
【特許文献２】実開昭６２−２１９０５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、後述した履物底部材にあっては、接地面に対して略垂直になした複数のガラス繊維によって、凍結した路面をしかっり保持することができるため、十分な防滑作用を得ることができるものの、雪上を歩行した場合、履物底部材が雪面に押圧される力により、相隣る各ガラス繊維の間隙に雪片が付着し易いため、防滑作用が急激に低下するという問題があった。
【０００７】
本発明は、斯かる事情に鑑みてなされたものであって、雪上を歩行した場合であっても防滑作用が低下することを防止し得る履物底部材、及び該履物底部材を備える履物を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
（１）  本発明に係る履物底部材は、履物の接地部分に適用され、路面上での滑動を防止する防滑部を備える履物底部材において、前記防滑部は、複数の繊維を接地面に対して略垂直に配向させてなる複数の含繊維防滑層と、各含繊維防滑層への付着物の付着を排除するための複数の排除用層とを接地面内に交互に配してなり、前記各含繊維防滑層及び各排除用層は波形状になしてあることを特徴とする。
【０００９】
本発明の履物底部材は、複数の繊維を接地面に対して略垂直に配向させてなる複数の含繊維防滑層と、各含繊維防滑層への付着物の付着を排除するための複数の排除用層とを接地面内に交互に配して構成してある。
【００１０】
各含繊維防滑層にあっては、接地面に対して略垂直に配向された複数の繊維の端部が接地面から僅かに突出しており、この突出端部のエッジ効果により凍結した路面上でも十分な防滑作用を奏する。
【００１１】
一方、雪上を歩行する際に、雪面に圧接されて防滑部に雪片といった付着物が複数の含繊維防滑層に亘って付着しようとするが、かかる場合であっても、繊維が混入されていない排除用層の接地面は平滑であるため、排除用層には付着物が付着しない。これに加え、歩行中の排除用層の撓み等によって、前記付着物は各排除用層を基点として防滑部から剥離・排除される。これによって、防滑部に付着物が付着することが防止され、雪上を歩行した場合であっても防滑作用が低下することが防止される。
【００１２】
更に、本発明の履物底部材は、各含繊維防滑層及び各排除用層は波形状になしてあるので、各層の長手方向において、含繊維防滑層と排除用層とが交互に現れる。これによって、前述した排除用層による付着物の剥離作用が、各層を交互に配設した配設方向のみならず、各層の長手方向においても奏され、付着物の付着防止作用が向上する。
【００１３】
（２）  一方、本発明に係る履物底部材は必要に応じて、前記防滑部は、つま先領域、踏付け領域、土踏まず領域及び踵領域からなる履物底部の少なくとも踏付け領域に対応する部分に配設してあることを特徴とする。
【００１４】
本発明の履物底部材は、つま先領域、踏付け領域、土踏まず領域及び踵領域からなる履物の少なくとも踏付け領域に対応する部分に防滑部が配設してある。このように、履物の比較的鉛直方向に荷重が加えられる部分である踏付け領域に防滑部が配設してあるため、前述した含繊維防滑層によるエッジ効果が効果的に作用し、至適な状態で防滑作用が奏される。
【００１５】
一方、前述したように防滑部は、複数の含繊維防滑層と複数の排除用層とを接地面内に交互に配して構成してあるため、付着物は各排除用層を基点として防滑部から剥離・排除され、防滑部に付着物が付着することが防止される。
【００１６】
（３）  また、本発明に係る履物底部材は必要に応じて、履物における重心移動領域に対応する部分に沿って、１又は複数の防滑部が配設してあることを特徴とする。
本発明の履物底部材は、履物における重心移動領域に対応する部分に沿って、１又は複数の防滑部が配設してある。歩行中、重心移動領域にあっては履物の比較的鉛直方向に荷重が加えられる。このように、履物の比較的鉛直方向に荷重が加えられる部分に防滑部が配設してあるため、前述した含繊維防滑層によるエッジ効果が効果的に作用し、至適な状態で防滑作用が奏される。
【００１７】
一方、前述したように防滑部は、複数の含繊維防滑層と複数の排除用層とを接地面内に交互に配して構成してあるため、付着物は各排除用層を基点として防滑部から剥離・排除され、防滑部に付着物が付着することが防止される。
【００１８】
（４）  更に、本発明に係る履物底部材は必要に応じて、前記防滑部の含繊維防滑層及び排除用層は、履物における重心移動方向と略直交するように配してあることを特徴とする。
本発明の履物底部材は、防滑部の含繊維防滑層及び排除用層は、履物における重心移動方向と略直交するように配してあるため、履物底部材の長手方向の各位置において、蹴り出し力を確実に受け止め、的確な防滑効果を奏する。
【００１９】
（５）  一方、本発明に係る履物底部材は必要に応じて、前記防滑部の含繊維防滑層の層幅寸法と排除用層の層幅寸法との比は、１：０．１〜０．７になしてあることを特徴とする。
本発明の履物底部材は、防滑部の含繊維防滑層の層幅寸法と排除用層の層幅寸法との比は、１：０．１〜０．７になしてあるため、含繊維防滑層による防滑作用及び排除用層による雪片除去作用という相反する作用がバランス良く奏され、含繊維防滑層に付着する雪片を確実に剥離・除去させつつ、雪面上での滑動が防止され、雪上を安全に歩行することができる。
【００２０】
（５）  ところで、本発明に係る履物は、前述したいずれかの履物底部材を備えることを特徴とする。
本発明の履物は、前述したいずれかの履物底部材を備えるので、前述した各作用及び効果を奏し、雪上を歩行した場合であっても防滑作用が低下することを防止し得る。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
（第１の実施形態）
図１は、本発明に係る履物の一例としての靴の外観斜視図であり、図中、Ｓはソール、Ｕはアッパーである。アッパーＵは男性用又は女性用、ロング又はショート等種々の形態になすことができるが、図１に示した場合にあっては、紐なしの男性用ビジネスタイプの形状になしてあり、その表面は雪上歩行に対応して撥水加工してある。
【００２２】
一方、ソールＳは、接地部たるアウトソールＳＳと靴内側の中底との間にクッション材たるミッドソールを介装させて構成してある。
なお、本発明に係る履物底部材は、このような構成のソールＳも含まれるが、中底及び／又はミッドソールを具備しなくてもよく、更にアウトソールＳＳの接地面に貼着させる後付けタイプものも含まれる。
【００２３】
図２は、図１に示した靴のアウトソールＳＳに適用する履物底部材の底面図である。かかる履物底部材Ｂは、靴の底部に応じた形状に才断した後、アウトソールＳＳ又はその一部として固着させる。なお、図２は左足用の靴に適用するものであり、右足用の靴にあっては図２に示した形態と対称の形態になせばよいので図面を省略する。
【００２４】
図２に示した如く、履物底部材Ｂには、人の各足指に対向するつま先部１０、人の各中足骨に対向し、前記つま先部１０と後記土踏まず部３０との間の踏付け部２０、土踏まず部３０及び踵部４０がこの順に成形してあり、履物底部材Ｂの接地面には防滑作用を奏する複数の溝部５０，５０，…が形成してある。そして、つま先部１０及び土踏まず部３０は後述する第１防滑部１,１になしてあり、また踏付け部２０及び踵部４０は第２防滑部２，２になしてある。
【００２５】
第１防滑部１,１は、天然ゴム又は合成ゴム等にて構成された基材に、卵殻及び／又はガラス等の防滑材を数百μｍから数ｍｍ程度のサイズに破砕してなる防滑片粒１１，１１，…を混練させ、この混練物を５ｍｍ程度の厚さに圧延して得られた板状の第１防滑部用板材を用いて構成されている。なお、合成ゴムとしては、例えば低ニトリルゴム等、０℃以下の温度でも可撓性を有する材料を用いることができる。
【００２６】
このような第１防滑部１，１にあっては、防滑片粒１１，１１，…の一部が接地面に突出しており、かかる防滑片粒１１，１１，…の突出部分は種々の立体形状をなしているため、接地面においていずれの方向からの応力に対して防滑作用を発揮する。
【００２７】
一方、第２防滑部２，２は、天然ゴム又は合成ゴム等にて構成された基材に天然繊維及び／又はガラス繊維等の繊維材が混入してある複数の含繊維防滑層２１，２１，…と、この含繊維防滑層２１，２１，…に付着しようとする雪片といった付着物を剥離・排除させるための複数の排除用層２２，２２，…とを、履物底部材Ｂの略長手方向へ交互に配して構成してある。
【００２８】
かかる含繊維防滑層２１，２１，…は、繊維材中の各繊維が接地面に対して略直角な向きになるように基材に混入させてあり、接地面内に位置する複数の繊維の端部を接地面から、数μｍから数百μｍまでの長さ範囲になるように突出させてある。
【００２９】
このような含繊維防滑層２１，２１，…にあっては、接地面内に位置する複数の繊維の端部が接地面から突出しているため、各突出部分のエッジ効果により鉛直方向の荷重に対して第１防滑部１，１より高い防滑作用を奏する。
一方、排除用層２２，２２，…は、天然ゴム、合成ゴム等の基材によって構成してあり、排除用層２２，２２，…の接地面は平滑になしてある。
【００３０】
このような排除用層２２，２２，…にあっては、雪面に圧接されて第２防滑部２，２に雪片といった付着物が複数の含繊維防滑層２１，２１，…に亘って付着しようとするが、かかる場合であっても、排除用層２２，２２，…の接地面が平滑であるため、排除用層２２，２２，…には前記付着物が付着しない。これに加え、排除用層２２，２２，…は雪上においても可撓性を有するため、歩行中の蹴り出し力及び排除用層２２，２２，…の撓み・伸張等によって、前記付着物は各排除用層２２，２２，…を基点として第２防滑部２，２から剥離される。
これによって、第２防滑部２，２に付着物が付着することが防止される。
【００３１】
このとき、図２に示した如く、第２防滑部２，２の含繊維防滑層２１，２１，…及び排除用層２２，２２，…は波形状になしてあり、これによって履物底部材Ｂの幅方向において、含繊維防滑層２１，２１，…と排除用層２２，２２，…とが交互に現れるようになしてある。
【００３２】
このような第２防滑部２，２にあっては、履物底部材Ｂの幅方向において、含繊維防滑層２１，２１，…と排除用層２２，２２，…とが交互に現れるため、前述した排除用層２２，２２，…による付着物の剥離・除去作用が、履物底部材Ｂの長手方向のみならず、履物底部材Ｂの幅方向においても奏され、付着物の付着防止作用が向上する。
【００３３】
次に、このような履物底部材を製造する方法について説明する。
図３は、本発明に係る履物底部材の製造工程を説明する説明図である。
前述した第１防滑部１及び第２防滑部２となる第１防滑部用板材及び第２防滑部用板材を各別に製造する（３（ａ））。なお、いずれの製造工程でも同種の機器を用いることができるので、図３では両工程を合わせて記載してある。
【００３４】
第１防滑部用板材は、例えば低ニトリルゴム等、０℃以下の温度でも可撓性を有する材料にて構成された基材に、卵殻及び／又はガラス等の防滑材を数百μｍから数ｍｍ程度のサイズに破砕してなる防滑片粒を、例えば基材１００質量部に対して２５質量部になるように添加してロール又はニーダ等の混練機７０によって混練する。そして、この混練物を圧延機８０によって、５ｍｍ程度の厚さに圧延し、得られた帯材を適宜の長さずつ切断して複数の板状の第１防滑部用板材ａ，ａ，…を得る。
【００３５】
一方、第２防滑部用板材は、次のようにして製造することができる。
すなわち、真竹又は孟宗竹等の竹類の桿を物理的処理及び／又は化学的処理によって直径が０．０５ｍｍ〜０．６ｍｍ程度に分離加工する。この分離加工工程により当該繊維はその長手方向の複数の箇所で切断され短繊維状に加工される。
【００３６】
この短繊維状の竹繊維の内部にフェノール処理液を十分に浸透させた後、加熱処理することによって、竹繊維を疎水化する。これによって、竹繊維の撥水性及び耐水性が格段に向上する。
【００３７】
一方、ガラス繊維としては直径が数十μｍのものを用いることができる。
これらの繊維を単独で、又は混合して基材に添加し、混練機７０で混練する。
【００３８】
基材としては、天然ゴム、スチレンブタジエンゴム、ブタジエンゴム、イソプレンゴム、ニトリルブタジエンゴム等の一種又は複数種を用いることができ、更に充填材として炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム、シリカ（ホワイトカーボン）、又はカーボンブラック等を添加してもよい。
【００３９】
例えば、このような基材１００質量部に対して、前述した如く疎水処理した竹繊維が１０質量部、及びガラス繊維が５０質量部となるように添加し、混練機７０によって混練する。かかる混練操作中、基材の粘弾力及びせん断力によって、竹繊維及びガラス繊維は５ｍｍ程度の長さにせん断され、基材中に略均一に分散される。
【００４０】
そして、かかる混練物を圧延機８０により圧延して２．５ｍｍ〜３．５ｍｍ程度の厚さに圧延し、得られた帯材を適宜の長さずつ切断して複数の板状の含繊維防滑層用板材ｂ１，ｂ１，…を得る。
【００４１】
含繊維防滑層用板材ｂ１，ｂ１，…をかかる寸法範囲の厚さになすことによって、後述する加熱・圧接による波形処理を施す際に、含繊維防滑層用板材ｂ１，ｂ１，…の中途箇所に破断といった欠陥が生じず、連続した波形状の各含繊維防滑層２１，２１，…が形成されるので、履物底部材の幅方向で間断のない防滑効果が奏される。
なお、かかる混練・圧延操作によって、竹繊維及びガラス繊維は圧延方向と平行な方向に配向される。
【００４２】
一方、前述した繊維を添加していない基材を混練し、１．０ｍｍ〜１．７ｍｍ程度の厚さに圧延し、得られた帯材を適宜の長さずつ切断して複数の板状の排除用層用板材ｂ２，ｂ２，…を得る。即ち、排除用層用板材ｂ２，ｂ２，…の厚さ寸法は含繊維防滑層用板材ｂ１，ｂ１，…の厚さ寸法より小さくしてあり、これによって、含繊維防滑層用板材ｂ１，ｂ１，…にて形成される含繊維防滑層２１，２１，…に付着した雪片を含繊維防滑層２１，２１，…から確実に剥離させることができる。
なお、第２帯状材の基材としては、天然ゴム、合成ゴム等、０℃以下の温度であっても十分な可撓性を有する材料を用いている。
【００４３】
図３（ｂ）に示したように、含繊維防滑層用板材ｂ１，ｂ１，…及び排除用層用板材ｂ２，ｂ２，…を交互に厚さ方向へ積層させた後、積層させた高さ方向と平行に５ｍｍ程度の幅寸法ずつ切断することによって、複数の第２防滑部用板材ｂ，ｂ，…を得る。
【００４４】
そして、前述した第１防滑部用板材ａをつま先部１０及び土踏まず部３０の形状に応じた形状にそれぞれ切断して複数の切断片を得、また第２防滑部用板材ｂを踏付け部２０及び踵部４０の形状に応じた形状にそれぞれ切断して切断片を得、得られた各切断片を、図３（ｃ）に示したように、溝を形成させる適宜模様の凸部が形成されたモールド９０内に、つま先部１０、踏付け部２０、土踏まず部３０及び踵部４０に応じて配列し、その状態で加熱・圧接させることによって各切断片を互いに固着させて、図３（ｄ）に示したように、履物底部材Ｂを得るとともに、第１防滑部１，１及び第２防滑部２，２に適宜の溝部５０,５０，…を形成させる。このとき、第２防滑部２を構成する各含繊維防滑層２１，２１，…及び各排除用層２２，２２，…は複数の箇所で褶曲され、連続した波形状の層になされる。
【００４５】
このとき、第２防滑部２の含繊維防滑層２１，２１，…の層幅寸法と排除用層２２，２２，…の層幅寸法との比は、１：０．１〜０．７になっている。これによって、含繊維防滑層２１，２１，…による防滑作用及び排除用層２２，２２，…による雪片除去作用という相反する作用がバランス良く奏され、含繊維防滑層２１，２１，…に付着する雪片を確実に剥離・除去させつつ、雪面上での滑動が防止され、雪上を安全に歩行することができる。
このようにして製造された履物底部材Ｂは、図１に示した如く、面一な底面の靴にあっては当該靴の輪郭に応じてその周囲を切断し、アウトソールＳＳとして固着させる。
【００４６】
一方、図４に示した如く、踵部を高くなして土踏まず部との間に段差を設けた靴にあっては、土踏まず部を除く、つま先部、踏付け部及び踵部に応じた適宜の形状に切断し、それらをアウトソールＳＳとして固着させてもよい。
【００４７】
このように、本発明に係る履物にあっては、履物の比較的鉛直方向に荷重が加えられる部分である踏付け部及び踵部に、第２防滑部２，２が配設してあるため、前述した第２防滑部２，２の含繊維防滑層２１，２１，…によるエッジ効果が効果的に作用し、至適な状態で防滑作用が奏される。
【００４８】
一方、履物の種々の方向に対して荷重が加えられる部分であるつま先部に、第１防滑部１が配設してあるため、種々の方向からの応力に対応して防滑作用を奏することができる。
このように、つま先部に第１防滑部１を配設し、踏付け部及び踵部に、第２防滑部２，２が配設してあるので、歩行時における履物の動きに応じて適切な防滑作用が奏される。
【００４９】
なお、前述した各排除用層２２，２２，…には、卵殻及び／又はガラス等の防滑材を数百μｍから数ｍｍ程度のサイズに破砕してなる防滑片粒を適量混練させておいてもよい。かかる防滑片粒にあっては、接地面から突出する部分の形状は不定形であり、接地面から突出する部分の密度も低いので、防滑片粒を混練させた排除用層にあっても、防滑片粒を混練させてない排除用層２２，２２，…と同様な作用を奏する。
なお、本発明に係る他の履物底部材にあっては、その全領域を第２防滑部２で構成してもよい。
【００５０】
（第２の実施形態）
図５は、本発明の第２の実施形態に係る履物底部材の底面図であり、第２防滑部２，２，…の配置を変更してある。なお、図中、図２に示した部分に対応する部分は同じ番号を付してその説明を省略する。
【００５１】
図５に示したように、履物底部材Ｂの接地面には、適宜の大きさの島状に成形した複数の第２防滑部２，２，…が、履物に適用された場合の重心移動領域に応じた部分Ｒに沿って略Ｓ字上に、互いに適宜の距離を隔てて配設してある。
【００５２】
ここで、重心移動領域とは、履物を履いたユーザの歩行中、当該履物においてユーザの重心が移動する軌跡の集合をいう。重心移動領域は、任意のユーザに対応して適宜の幅が設定してある。この場合、第２防滑部２，２，…は、重心移動領域の全幅を覆うことができる幅寸法になすとよい。
【００５３】
歩行中、重心移動領域にあっては履物の比較的鉛直方向に荷重が加えられる。このように、履物の比較的鉛直方向に荷重が加えられる部分である重心移動領域に対応する部分に沿って第２防滑部２，２，…が配設してあるため、前述した含繊維防滑層２１，２１，…によるエッジ効果が効果的に作用し、至適な状態で防滑作用が奏される。
【００５４】
一方、各第２防滑部２，２，…は、前述した如く、含繊維防滑層２１，２１，…と排除用層２２，２２，…とが交互に配設されているため、各第２防滑部２，２，…に雪片といった付着物が付着することが防止される。
【００５５】
なお、本実施の形態にあっては、重心移動領域に対応する部分Ｒに沿って複数の第２防滑部２，２，…を配設した場合について示したが、本発明はこれに限らず、重心移動領域に対応する部分Ｒに沿って帯状の第２防滑部を設けるようにしてもよいことはいうまでもない。
【００５６】
更に、図６に示した如く、各第２防滑部２，２，…の含繊維防滑層２１，２１，…及び排除用層２２，２２，…を、重心移動領域に対応する部分Ｒにおける重心移動方向に略直交するように配するようにしてもよい。
【００５７】
このように各含繊維防滑層２１，２１，…が重心移動方向に略直交するように配されているので、履物底部材の長手方向の各位置において、蹴り出し力を確実に受け止め、的確な防滑作用を奏する。
【図面の簡単な説明】
【００５８】
【図１】本発明に係る履物の一例としての靴の外観斜視図である。
【図２】図１に示した靴のアウトソールに適用する履物底部材の底面図である。
【図３】本発明に係る履物底部材の製造工程を説明する説明図である。
【図４】本発明に係る他の履物の底部を示す平面図である。
【図５】本発明の第２の実施形態に係る履物底部材の底面図である。
【図６】本発明の第２の実施形態に係る他の履物底部材の底面図である。
【符号の説明】
【００５９】
１    第１防滑部
２    第２防滑部
１０    つま先部
２０    踏付け部
２１    含繊維防滑層
２２    排除用防滑層
３０    土踏まず部
４０    踵部
５０    溝
ａ    第１防滑部用板材
ｂ    第２防滑部用板材
Ｂ    履物底部材
【図１】
2009240406.tif 000003
【図２】
2009240406.tif 000004
【図３】
2009240406.tif 000005
【図４】
2009240406.tif 000006
【図５】
2009240406.tif 000007
【図６】
2009240406.tif 000008