(57)【要約】【課題】搭載部を有する船体フレームに流水空間を形成する３基以上のフロートを配置し、航行時に受ける波を船体の中腹部で逃がしながら各フロートに分散して受けさせ、安定性及び安全性の高い航行並びに船上での各種作業を行い易くすることができるフロート型船舶を提供する。【解決手段】人又は荷物を搭載する搭載部２と該搭載部２の周りに配置される複数のフロート５を船体フレーム３に取付けたフロート型船舶であって、前記搭載部２を有する船体フレーム３に３基以上のフロート５を設けると共に、各フロート５を互いの間に流水空間４を形成して前後左右に振り分けて船体フレーム３に取付け配置する。【選択図】  図１
2009101752.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
人又は荷物を搭載する搭載部（２）と該搭載部（２）の周りに配置される複数のフロート（５）を船体フレーム（３）に取付けたフロート型船舶において、前記搭載部（２）を有する船体フレーム（３）に３基以上のフロート（５）を設けると共に、各フロート（５）を互いの間に流水空間（４）を形成して前後左右に振り分けて船体フレーム（３）に取付け配置するフロート型船舶。
【請求項２】
搭載部（２）を側面視及び背面視で流水空間（４）の上方に形成した請求項１のフロート型船舶。
【請求項３】
船体の前方にセンターフロート（５ａ）を設け、後方左右にサイドフロート（５ｂ）を配置した請求項１又は２のフロート型船舶。
【請求項４】
搭載部（２）を船体幅の略中心で且つセンターフロート（５ａ）の後方位置に配置した請求項１又は２又は３のフロート型船舶。
【請求項５】
フロート（５）及び搭載部（２）を船体フレーム（３）に対して着脱可能に設ける請求項１又は２又は３又は４のフロート型船舶。
【請求項６】
搭載部（２）を設置する船体フレーム（３）側に船体操舵用のハンドル（６）を設け、搭載部（２）を船体フレーム（３）に着脱可能に設ける請求項１又は２又は３又は４又は５のフロート型船舶。
【請求項７】
搭載部（２）を、肉厚で強度を有する箱体状の後方搭載部（２１）と、比較的軽量の箱体状の前方搭載部（２２）とに分割形成し、前後の搭載部（２１），（２２）を着脱自在に接続して構成する請求項１又は２又は３又は４又は５又は６のフロート型船舶。
【請求項８】
船体フレーム（３）を、センターフレーム（７）とサイドフレーム（９）により平面視で逆Ｙ字形に形成し、センターフレーム（７）の前部にセンターフロート（５ａ）を、サイドフレーム（９）の後部にサイドフロート（５ｂ）をそれぞれ取付けた請求項１又は２又は３又は４又は５又は６又は７記載のフロート型船舶。
【請求項９】
逆Ｙ字形の船体フレーム（３）の分岐部（３ａ）を一体的に形成し、分岐部（３ａ）以外の一部又は全部を分割形成すると共に、分岐部に対して組立分解可能に形成した請求項８のフロート型船舶。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、人又は荷物を搭載する搭載部を船体フレームに設けた複数のフロートによって支持し航行させるフロート型船舶に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、人又は荷物を搭載する搭載部を船体フレームに設けた複数のフロートによって支持し航行させるフロート型船舶は、特許文献１及び特許文献２で示されるように既に公知である。上記特許文献１の船舶は、搭載部を形成する甲板（船体フレーム）によって左右一対のフロートを連結する構成にしている。また特許文献２の船舶は、船体フレームとなる主船体の後部両側に張り出したアウトリガに左右のフロートを設けている。
【特許文献１】特開平０６−３２１１７１号公報
【特許文献２】実開昭６１−２４３９６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
上記特許文献１の船舶は、甲板によって左右一対のフロートを連結した双胴型の船舶なので、追い波をフロート間で逃がすことができ、追い波特性に優れると共に、甲板を広い搭載部にすることができる利点がある。然しながら、この船舶は左右のフロートが船体の略全長を占める長さにしているので、荒天時の横波を受け易く横波特性に劣ると共に、斜め前後方向からくる斜波を左右のフロートがそれぞれ受けるので、波切り特性に劣り船体が横方向に押し流され易い欠点がある。このため蛇行をしながら直進修正させる航行（蛇行航行）を行なう上で強力な動力推進部を必要とする等の課題がある。
【０００４】
また特許文献２の船舶は、幅狭となした主船体にアウトリガを介して左右のフロートを設けるので、左右方向の復元性や安定性に優れた小型船舶としての高速航行ができる利点がある。然しながら、長い主船体の後端部と同じ位置に小浮体のフロートを設けているので、大きな横波や斜め方向の波を長い主船体の全長で受けるため蛇行航行を強いられる欠点がある。また追い波を受けるとき、各フロートが同時的に追い波を受けて押されること、船体が追い波に乗った場合はサーフィン状態となって、特に寄港時に沿岸に乗り上げたり岸壁に衝突する等の惧れがある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記課題を解決するためのフロート型船舶は、第１に、人又は荷物を搭載する搭載部２と該搭載部２の周りに配置される複数のフロート５を船体フレーム３に取付けたフロート型船舶において、前記搭載部２を有する船体フレーム３に３基以上のフロート５を設けると共に、各フロート５を互いの間に流水空間４を形成して前後左右に振り分けて船体フレーム３に取付け配置することを特徴としている。
【０００６】
第２に、搭載部２を側面視及び背面視で流水空間４の上方に形成したことを特徴としている。
【０００７】
第３に、船体の前方にセンターフロート５ａを設け、後方左右にサイドフロート５ｂを配置したことを特徴としている。
【０００８】
第４に、搭載部２を船体幅の略中心で且つセンターフロート５ａの後方位置に配置したことを特徴としている。
【０００９】
第５に、フロート５及び搭載部２を船体フレーム３に対して着脱可能に設けることを特徴としている。
【００１０】
第６に、搭載部２を設置する船体フレーム３側に船体操舵用のハンドル６を設け、搭載部２を船体フレーム３に着脱可能に設けることを特徴としている。
【００１１】
第７に、搭載部２を、肉厚で強度を有する箱体状の後方搭載部２１と、比較的軽量の箱体状の前方搭載部２２とに分割形成し、前後の搭載部２１，２２を着脱自在に接続して構成することを特徴としている。
【００１２】
第８に、船体フレーム３を、センターフレーム７とサイドフレーム９により平面視で逆Ｙ字形に形成し、センターフレーム７の前部にセンターフロート５ａを、サイドフレーム９の後部にサイドフロート５ｂをそれぞれ取付けたことを特徴としている。
【００１３】
第９に、逆Ｙ字形の船体フレーム３の分岐部３ａを一体的に形成し、分岐部３ａ以外の一部又は全部を分割形成すると共に、分岐部に対して組立分解可能に形成したことを特徴としている。
【発明の効果】
【００１４】
上記のように構成したフロート型船舶は次のような効果を奏することができる。搭載部を有する船体フレームに３基以上のフロートを設け、各フロートを互いの間に流水空間を形成して前後左右に振り分けて配置した船舶は、流水空間の上方に搭載部を浮上状態で支持するので、航行時に受ける波を船体の中腹部で逃がしながら分散して各フロートが受けるので、横波特性及び波切り特性並びに追い波特性を向上せしめ、安定性及び安全性の高い航行並びに船上での各種作業を行い易くすることができる。
【００１５】
搭載部を側面視及び背面視で流水空間の上方に形成したことにより、流水空間の上方の搭載部を前後左右に配置された各フロートによって浮上状態で安定よく支持することができ、また船体フレームに対する搭載部の設置構造を簡単にすることができる。
【００１６】
船体の前方にセンターフロートを設け、後方左右にサイドフロートを配置したことにより、流水空間の上方に位置する搭載部を、重心部からフロートが三角形の各頂点をなす位置で安定よく浮上支持する。また流水空間を介し前後に長いスパンを有して支持される船体は、前後方向から来るうねりを流水空間を介して前後のセンターフロートとサイドフロートが跨ぐので、大きな揺れを防止すると共に追い波特性と直進性を向上せしめ、安定した航行とスムーズな着岸を容易にすることができる。
【００１７】
搭載部を船体幅の略中心で且つセンターフロートの後方位置に配置させることにより、搭載部は各フロートによって荒波に対しても安定よく支持されるので、積載物の損傷等を低減することができる。
【００１８】
フロート及び搭載部を船体フレームに対して着脱可能に設けることにより、部品毎の製作や現地での組立分解作業等を容易にすることができ、また船体を分解した運搬移動を簡単に行うことができる。また浮上状態の船体に対し搭載部のみの積み降ろしができ、積載物の荷役作業を容易にすることができる。
【００１９】
船体操舵用のハンドルを船体フレーム側に設けて、搭載部を船体フレームに着脱可能に設けることにより、搭載部の積載スペースを少なくすることなくハンドルの設置を船体フレーム側に簡潔な構成によって設けることができる。またハンドルを船体フレーム側に設けたままで搭載部の着脱を簡単に行うことができる。
【００２０】
搭載部を十分な強度を有する後方搭載部と、主として積載物を収容する前方搭載部とを接続して構成することにより、搭載部の全体重量を抑制し積載量を確保しながら、後方搭載部に動力推進部や構造物等を簡潔で丈夫な構造によって簡単に取付けることができる。
【００２１】
センターフレームとサイドフレームにより平面視で逆Ｙ字形の船体フレームを形成し、センターフレームの前部にセンターフロートを設け、左右のサイドフレームの後部にサイドフロートをそれぞれ取付けたことにより、船体フレームの構造を簡潔となし軽量化させることができると共に、各フロートを設定された配置にバランスよく設けることができる。
【００２２】
一体的に形成された逆Ｙ字形の船体フレームに、分岐部以外の一部又は全部を分割形成すると共に、分岐部に対して組立分解可能に形成したことにより、剛性の高い船体フレームに搭載部を安定よく設置することができる。またそれぞれの部品毎の製作や現地での組立作業を簡単に行うことができ、またコンパクトに纏めて運搬移動することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２３】
本発明の一実施形態を図面に基づいて説明する。図１は本発明に係わるフロート型船舶（以下単に船舶と言う）１の全体構造を示す平面図であり、図２は図１の船舶１の側面図である。図３は船舶１の背面図である。図４は船舶１の別実施形態を示す平面図である。図５は図４の搭載部２の構成を示す平面図である。
【００２４】
この船舶１は人又は荷物を搭載する搭載部２と、船体フレーム３に前後左右に振り分けて流水空間４を形成し取付け配置される３基以上のフロート５からなる。図示例の船舶１は船体前方のセンターフロート５ａと、該センターフロート５ａの後方左右にフロートを存在させない流水空間４を形成してサイドフロート５ｂを配置し、搭載部２を側面視及び背面視で流水空間４の上方に形成し、且つ搭載部２を水面から離間させて浮上支持する位置に設置している。
【００２５】
上記船舶１の各部について説明する。まず各フロート５は一例として金属板やＦＲＰ部材等で形成した外郭部材からなる胴体部とし、その先端を平面視で先鋭とした中空船型状となしており、この内部には発泡スチロールを充填部材として充填することが望ましい。図示例のセンターフロート５ａ及び各サイドフロート５ｂは、上記フロート構造によって互換性を有するように略同形状となし、フロート５の胴体部の両側面に、スタビライザ６を突設している。そして鉤型をなす複数の連結杆６ａによってフロート５の側面とスタビライザ６の上面を連結補強している。この連結杆６ａは係留時や牽引時にロープや紐を結びつける連結部材として利用することができる。
【００２６】
船体フレーム３はセンターフロート５ａ及びサイドフロート５を一体的に連結する枠組み構造としており、センターフロート５ａを着脱可能に取付けるセンターフレーム（前側フレーム）７と、サイドフロート５ｂを着脱可能に取付ける後側フレーム８とからなり、船体フレーム３の上部に箱型の搭載部２を着脱自在に取付けることができる。これによりセンターフロート５ａはセンターフレーム７によって胴体部の左右中央部を前後方向に支持され、左右のサイドフロート５ｂは後側フレーム８の両側に形成されるサイドフレーム９によって胴体部の左右幅中央部を前後方向に支持される。
【００２７】
上記後側フレーム８は左右のサイドフレーム９の前後を、それぞれ横フレーム１１，１２で連結した平面視方形状となしており、横フレーム１１，１２の中央部を縦フレーム１４ａで連結すると共に、左右に形成される枠体内に筋交となる斜フレーム１４を設けた剛構造としている。この際各フロート５は船体フレーム３に対し前後移動調節可能に設けると、センターフロート５ａとサイドフロート５ｂの間隔を広げて流水空間４を大きくすることができる。また後方に移動させた左右のサイドフロート５ｂの間にデッキ部を構成し平坦な搭載部を形成し易くすることができる。
【００２８】
上記構成からなる船舶１は、船体フレーム３に設置される搭載部２を各フロート５の中間位置で流水空間４の上方に、前後左右の喫水バランスを等しくして位置させるので、搭載部２に設定された最大重量を載せたとき、搭載部２の底部を喫水面（海面）から波を逃がす空間部を形成する高さに設けることが容易となる。また前後左右に長いスパンを有し各フロート５によって支持される搭載部２は、大きな波のうねりに対しても揺れを抑制することができる等の特徴がある。
【００２９】
また船舶１は搭載部２の後方で左右のサイドフレーム９の間に動力推進部１３を設けることができ、動力推進部１３の設置及び操舵構造が簡単になると共に、船体を効率よく推進することができる。即ち、図示例の船舶１は、後側フレーム８の横フレーム１１に２つの動力推進部１３を船体中心から左右等距離位置に設けている。この動力推進部１３はエンジンからスクリュウを直接的に回転伝動する船外機としており、横フレーム１１に対し着脱自在に取付けられる。
【００３０】
そして、操舵構造は各動力推進部１３を搭載部２の前側に立設したハンドル１６に連携接続しており、ハンドル１６の操作によって各動力推進部１３を操作方向に転向させて船体の操舵を行う構成にしている。
この操舵構造によれば、ハンドル１６及び動力推進部１３と接続する連携部材を、搭載部２に設けることなく船体フレーム３側に設けることができるので、搭載部２の着脱構造を簡潔な構成にすることができ、且つ搭載部２の収容スペースを損なうことなく十分な積載量を確保できる等の利点がある。
【００３１】
これにより船舶１は例えば港に係留した状態で、荷物を収容したままの搭載部２を船体から離脱させて直接的に陸上げし運搬移動したり、陸上で予め積載物を収容した搭載部２を船体フレーム３に直接搭載して組み付ける等の搭載部積載等の荷役作業を簡単に行うことができる。
また上記搭載部積載作業を行うとき、作業者は搭載部２周囲の各フロート５及び船体フレーム３に乗って移動することができるので作業が行い易くなる。さらに箱型の搭載部２を外すと船体は、船体フレーム３に広幅なデッキ部（甲板）の構成が容易で、魚介類の採取や各種の作業を行なうレジャー用ボート或いは作業船として利便性を向上させることができる。
【００３２】
尚、上記操舵手段は、在来の船外機と同様に動力推進部１３を手動によって直接的に転向操作するようにしてもよい。また船舶推進手段は前記船外機型の動力推進部１３に限ることなく、用途に対応し風力方式や水流ジェット方式のものにすることができると共に、それぞれのフロートに設けたり船体内装型の動力部にすることができる。また船舶１は帆を立てて帆走するセール方式にすることもできる。
【００３３】
以上のように船体フレーム３に、３基のフロート５を前後左右に振り分けて流水空間４を形成した船舶１は、側面視及び背面視で流水空間４の上方に位置する搭載部２を、重心部から三角形の各頂点をなす位置で各フロート５が略水平姿勢で安定よく浮上支持するので、航行時に受ける横波特性及び波切り特性並びに追い波特性を向上させて、安定性及び安全性の高い航行並びに船上での各種作業を行い易くすることができる。
【００３４】
即ち、船舶１が横波を受けるとき、前後のセンターフロート５ａと左右のサイドフロート５ｂとの間に形成した流水空間４から横波を通過させて横方向他側に逃がすので、船体は前後の中央部が横波を受けることなく、また搭載部２の両側に張り出しているサイドフロート５ｂが、横方向のうねりに対しても横揺れを防止して横波特性を向上させることができる。
【００３５】
また船体に対し斜め方向から来る斜波を受けるとき、斜波は流水空間４を通過しながら横方向他側及びサイドフロート５ｂ間の後方に分散して逃げるので、波切り特性を向上させることができる。
さらに、前後方向からくる縦波を受けるときは、縦波は前又は後のセンターフロート５ａ又はサイドフロート５ｂによって接当し緩衝された状態で、流水空間４を介し下手側のフロート５に接当すること、及び各フロート５間で形成される流水間隔から逃げるので追い波特性を向上させることができる。
【００３６】
また流水空間４を介し前後に長いスパンを有して支持される船体は、前後方向のうねりの頂上部を流水空間４を介して前後のセンターフロート５ａとサイドフロート５ｂが跨いで支持されるので、前後方向の大きな揺れを防止することができる。これにより特に寄港時に追い波を受けるとき、船舶１は前後のフロート５が波を跨ぐので従来の船舶のように追い波に乗ったサーフィン状態になることを防止することができスムーズな着岸を容易に行うことができる。
【００３７】
次に図４，図５参照し船舶１の別実施形態について説明する。尚、前記実施形態のものと同様な構成及び作用については説明を省略する。この船舶１の船体フレーム３は、パイプ部材からなる前方側の先端フレーム（センターフレーム）７と左右のサイドフレーム９を、それぞれ分岐フレーム（分岐部）３ａと接合部１７を介し一体的に接続して平面視で逆Ｙ字形にしている。そして、上記分岐フレーム３ａを略中心とする上方に搭載部２を着脱自在に載置固定している。上記接合部１７は分岐フレーム３ａに対し先端フレーム７とサイドフレーム９を、互いの接合端に形成したフランジをボルト締着するフランジ接合手段、又は点線で示すように分岐フレーム３ａに、先端フレーム７とサイドフレーム９を差し込んだ状態で、固定ピンを差し込み両者を接合する差込接合手段等にすることができる。
【００３８】
上記構成からなる船体フレーム３は接合部１７に伸縮調節手段を設けることができ、船体フレーム３に対しサイドフレーム９を縮動固定すると、左右のフロート間幅並びにフロート前後間の長さを簡単に縮小することができて、狭い通路の移動や港でのコンパクトな係留を容易に行うことができる。
また各フロート５は各対応するフレーム7，９の先端部との取付構造によって、取付軸１９を中心に左右に回動調節自在に取付固定している。これにより所定のフロート５を取付軸１９を中心に操舵方向に回動固定し左右に姿勢変更することができるので、水の抵抗を小さくした旋回を及び旋回半径を小さくした航行を効率よく行うことができる。
【００３９】
以上のように船体フレーム３を分岐部３ａによって逆Ｙ字形に一体的に形成し、分岐部３ａ以外の一部又は全部を分割形成すると共に、分岐部に対して組立分解可能に形成した船舶１は、それぞれの部品の軽量化を実現すると共に、部品の製造及び現地での組立作業を簡単に行うことができ、また分解した部品をコンパクトに纏めて運搬移動することができる。尚、運搬を人力で行なう場合の船舶１は、フロート５等各部品の重量を３０ｋｇ以下にすることが望ましい。
【００４０】
また搭載部２は図５で示すように、動力推進部１３を設置する側の後方搭載部２１と、該後方搭載部２１の開口端に着脱自在に接続される前方搭載部２２とによって分割可能な構成としている。図示例の後方搭載部２１は、剛性を有する肉厚部材で半箱状となして船体フレーム３の後部に取付けられ、肉薄部材で半箱状となした軽量構造の前方搭載部２２は、後方搭載部２１の開口端にボルトで接続し、船体フレーム３の前部に取付ける構成としている。
【００４１】
この構成により搭載部２は全体重量の軽量化を図りながら十分な積載量を確保し、簡単且つ廉価で強固な構造にすることができる。従って、後方搭載部２１の後壁を利用して前記動力推進部１３を簡潔な構成によって安定よく取付けることができる。また上記構造によれば、後方搭載部２１には搭載部２の全体を覆うカバー構造（キャビン構造）やマストや棚等の構造物の設置を容易にすることができ、また前方搭載部２２は積載物に適応させた収容し易い自由な形状に構成することができる等の特徴がある。
【００４２】
尚、図示例では船体の前方に１艘のセンターフロート５ａを設け、後方に２艘を一対として左右のサイドフロート５ｂを配置した船舶１を示したが、これに限ることなく例えば前側に複数（例えば２艘）のセンターフロート５ａを設けた状態で、後側に３艘以上のサイドフロート５ｂを設けた構成にすることができる。また船舶１は用途に応じ船体の前方側に設けるフロート５の数を、後方側に設けるフロート５よりも多くして流水空間４を形成した構成にすることもできる。
また搭載部２はそのフレーム構造を頑丈にすると共に、フロート５を取付ける構造を備えさせることにより、搭載部２を船体フレーム３として兼用することができる簡潔な構造の船体にすることもできる。
【００４３】
なお上記実施形態は主として小型船舶に応用することとその場合の利点について想定しているが、この構造原理自体は大型船舶や巨大船舶に応用することも可能であり、その場合は船体フレームの内部や外周を各種配管や配線用のスペースとして利用することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００４４】
【図１】本発明に係わるフロート型船舶の全体構造を示す平面図である。
【図２】図１の船舶の側面図である。
【図３】図１は船舶の背面図である。
【図４】船舶の別実施形態を示す平面図である。
【図５】図４の搭載部の構成を示す平面図である。
【符号の説明】
【００４５】
１    フロート型船舶（船舶）
２    搭載部
３    船体フレーム
３ａ  分岐部
４    流水空間
５    フロート
５ａ  センターフロート
５ｂ  サイドフロート
６  ハンドル
７  センターフレーム
９  サイドフレーム
１３  動力推進部
２１  後方搭載部
２２  前方搭載部
【図１】
2009101752.tif 000003
【図２】
2009101752.tif 000004
【図３】
2009101752.tif 000005
【図４】
2009101752.tif 000006
【図５】
2009101752.tif 000007