(57)【要約】      （修正有）【課題】特に皮脂の酸化に起因する体臭の改善に優れたデオドラント皮膚外用剤を提供すること。【解決手段】ベンゼン環の１，４位の水酸基のうちの少なくとも一方の水酸基がリン酸エステル化されたユビキノン誘導体および／またはその塩を含有することを特徴とするデオドラント皮膚外用剤。上記の誘導体はユビキノンを次亜硫酸ナトリウムにより還元してユビキノールに変換した後、オキシ塩化リンによりリン酸エステル化することにより得ることができる。この化合物は皮脂の酸化に起因する体臭の改善に優れた効果を示す。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記式（１）で示されるユビキノン誘導体および／またはその塩を含有することを特徴とするデオドラント皮膚外用剤。
【化１】
2009184962.tif 000008
（上記式（１）中、Ｒ1およびＲ2は、それぞれ独立して水素原子またはリン酸基を表し、Ｒ1およびＲ2の少なくとも一方はリン酸基であり、ｎは１〜９の整数を表す。）
【請求項２】
前記ユビキノン誘導体および／またはその塩が、０．０００５〜５０質量％の濃度で含有されていることを特徴とする請求項１に記載のデオドラント皮膚外用剤。
【請求項３】
前記式（１）におけるＲ1およびＲ2の両方がリン酸基であり、かつｎが５〜９の整数である請求項１または２に記載のデオドラント皮膚外用剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、デオドラント皮膚外用剤に関する。より具体的には本発明は、ユビキノン誘導体及び／又はその塩を含むデオドラント皮膚外用剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
制汗デオドラント剤は、体臭を抑制することを目的として広く使用されている。
より高いデオドラント効果を得るために、用いる制汗剤の制汗性能を向上させたり（特許文献１）、金属酸化物による消臭（特許文献２）、殺菌剤の配合などが試みられている。
【０００３】
しかしながら、発汗を完全に止めることは不可能であり、金属酸化物は皮膚表面に均一に塗布することが困難であるため、完全に消臭することはできない。また、殺菌剤の配合は、安全性の観点から少量であることが望ましい。
【０００４】
一方、皮脂の分解物である脂肪酸の酸化物は、汗臭・加齢臭の原因の一つであり、皮脂の酸化を抑制することはデオドラントの効果的な方法であり、効果的に皮脂の酸化を抑制するデオドラント皮膚外用剤が求められている。
【特許文献１】特表２００２−５２３３４７号公報
【特許文献２】特開昭６１−２１７１６９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、特に皮脂の酸化に起因する体臭の改善に優れたデオドラント皮膚外用剤を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者らは、優れたデオドラント効果を有する皮膚外用剤を得るべく鋭意検討を重ねた結果、特定のユビキノン誘導体及び／又はその塩を含む皮膚外用剤が、優れたデオドラント効果を有することを見出し、本発明を完成させるに至った。
【０００７】
すなわち本発明は、たとえば下記〔１〕〜〔３〕の事項に関する。
［１］下記式（１）で示されるユビキノン誘導体および／またはその塩を含有することを特徴とするデオドラント皮膚外用剤。
【０００８】
【化１】
2009184962.tif 000002
（上記式（１）中、Ｒ1およびＲ2は、それぞれ独立して水素原子またはリン酸基を表し、Ｒ1およびＲ2の少なくとも一方はリン酸基であり、ｎは１〜９の整数を表す。）
［２］前記ユビキノン誘導体および／またはその塩が、０．０００５〜５０質量％の濃度で含有されていることを特徴とする上記［１］に記載のデオドラント皮膚外用剤。
【０００９】
［３］前記式（１）におけるＲ1およびＲ2の両方がリン酸基であり、かつｎが５〜９の整数である上記［１］または[２]に記載のデオドラント皮膚外用剤。
【発明の効果】
【００１０】
上記式（１）で示されるユビキノン誘導体及び／又はその塩を配合したデオドラント皮膚外用剤は、優れたデオドラント効果を奏す。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
以下、本発明について具体的に説明する。
本発明に係る皮膚外用剤は、下記式（１）で示されるユビキノン誘導体またはその塩を含有する。
【００１２】
【化２】
2009184962.tif 000003
上記式中、Ｒ1およびＲ2は、それぞれ独立して水素原子またはリン酸基を表し、Ｒ1およ
びＲ2少なくとも一方はリン酸基であり、好ましくはいずれもリン酸基である。ｎは通常
１〜９の整数であり、実用的な溶解性と皮膚親和性とをバランスよく保持させる観点から
、好ましくは５〜９の整数、より好ましくは９である。
【００１３】
このようなリン酸基修飾されたユビキノン誘導体（以下単に「ユビキノン誘導体」ともいう。）は、常法により得ることができる。たとえば、あらかじめ調製されたユビキノン類のキノンを還元してキノール型に導き、さらに常法による水酸基へのリン酸付加を行うことで合成することができる。このような方法は、米国特許２９６２５１９号などに詳細に開示されている。
【００１４】
本発明では、上記リン酸基修飾されたユビキノン誘導体の塩を用いてもよい。ユビキノン誘導体の塩とは、ユビキノン誘導体のリン酸基のアニオンとカチオンとが塩を構成するものを意味し、このようなカチオンの具体例としては、ナトリウムイオン、カリウムイオン、カルシウムイオン、マグネシウムイオン、亜鉛イオンおよびアンモニウムイオンが挙げられる。これらの中でも、皮膚外用剤、特に化粧料への配合性の点からは、ナトリウムイオンおよびカリウムイオンが好ましい。
【００１５】
前記ユビキノン誘導体およびその塩はいずれか単独で、あるいは両者が混合された状態で用いられる。なお、以下上記ユビキノン誘導体およびその塩を総称して、「ユビキノン誘導体群」ともいう。
【００１６】
ユビキノン誘導体群は、その水溶解性が、ユビキノン類に比べ著しく高い。たとえば、側鎖イソプレン単位の数が１０であるユビキノンの水への溶解度は常温下で１００ｐｐｍ未満であるが、その二リン酸体の溶解度は１質量％を超える。すなわち、リン酸基修飾されたユビキノン誘導体はユビキノンに対し、優に１００倍を超える水溶解性を示す。したがって、安定でかつ高濃度のユビキノン誘導体群を含有する水系製剤を容易に調製することができ、また析出などの懸念もない。しかも、水系におけるユビキノン誘導体群のラジカル消去能はユビキノンのそれより高く、より高い抗酸化能を付与したデオドラント皮膚外用剤を実現することができる。
【００１７】
前記式（１）で示されるユビキノン誘導体及び／又はその塩は、所望により、デオドラント作用を有する他の成分（化合物）と組合せることができる。このような成分の例としては、消臭粉体（例えば、キトサン微粒子、両性の多孔性微粒子、ゼオライト、抗菌性ゼオライト、多孔質シリカ、酸化亜鉛、酸化マグネシウムなど)、
殺菌剤（例えば、３，４，４−トリクロロカルバニリド、トリクロサン、塩化ベンザルコニウム、塩化ベンゼトニウム、塩化アルキルトリメチルアンモニウム、レゾルシン、フェノール、ソルビン酸、サリチル酸、ヘキサクロロフェン、イソプロピルメチルフェノール、銀イオン、銅イオン、亜鉛イオンなど)、
ポリフェノール類（例えば、フロログルシノール；アスピジン、アスピジノール等のフロログルシノール誘導体；タンニン；ピロガロールタンニン、カテコールタンニン等のタンニン誘導体、ミモザ、緑茶、ハッカ、センナ、マロニエ等のポリフェノール類を含む植物抽出物など)、
不飽和脂肪酸（ミリストレイン酸、シス−６−ヘキサデセン酸、シス−９−ヘキサデセン酸（パルミトオレイン酸）、オレイン酸、リノール酸、リノレン酸など）、
制汗剤（アルミニウムクロロハイドレート、アルミニウムジルコニウムクロロハイドレート、塩化アルミニウム、硫酸アルミニウム、塩基性臭化アルミニウム、アルミニウムフェノールスルホン酸、塩基性ヨウ化アルミニウムなど）などが挙げられる。
【００１８】
上記ユビキノン酸誘導体及び／又はその塩のデオドラント皮膚外用剤における濃度は、特に限定する必要はなく、所望されるデオドラント作用の大きさに応じて設定すればよいが、概ね０．０００５質量％以上、好ましくは０．００１質量％以上、より好ましくは０．０１質量％以上である場合に、実質的な効能を得ることができる。
【００１９】
また上記ユビキノン酸誘導体及び／又はその塩の最大濃度には特に制限はないが、実用的な製剤としては、５０質量％以下、好ましくは２０質量％以下、より好ましくは１０質量％以下である。ただし、使用時に上記の濃度になるように、含有量５０質量％以上の固形剤ならびに濃縮および分散製剤として提供される剤型を調製してもよい。
【００２０】
また本発明では、上述した他の成分に加えて、一般に皮膚外用剤あるいは化粧料に用いられる成分を本発明の効果を損なわない量で本発明の皮膚外用剤に配合することができる。配合可能な成分は特に限定されるものではなく、たとえば、化粧品原料基準第二版注解、日本公定書協会編、１９８４（薬事日報社）、化粧品原料基準外成分規格、厚生省薬務局審査課監修、１９９３（薬事日報社）、化粧品原料基準外成分規格追補、厚生省薬務局審査課監修、１９９３（薬事日報社）、化粧品種別許可基準、厚生省薬務局審査課監修、１９９３（薬事日報社）、化粧品種別配合成分規格、厚生省薬務局審査課監修、１９９７（薬事日報社）、化粧品原料辞典、平成３年（日光ケミカルズ）及び新しい化粧品機能素材３００、２００２（シーエムシー出版）等に記載されている、担体、ビヒクル、または他の送達機能剤、保存剤、表面活性剤、水分保持剤、増粘剤、香料、キレート化剤、水、アルコール、抗酸化剤、殺菌剤、着色剤およびＵＶ吸収剤などの全ての化粧品原料を使用することができる。
【００２１】
本発明のデオドラント皮膚外用剤は、上述した成分を所望の含有量となるように用いて、その剤型および形態に応じて常法にしたがい、溶解、混合あるいは分散等することにより製造できる。
【００２２】
本発明のデオドラント皮膚外用剤の剤型は、一般的な化粧料の形態のいずれでもよく、例えばクリーム、乳液、化粧水、ジェル、パック、パウダー、エッセンスなどが挙げられる。
【実施例】
【００２３】
次に実施例をあげ、本発明をさらに詳しく説明する。言うまでもなく、本発明はこれら実施例に限定されるものではない。また、特に断らない限り［％］は質量％を表す。
【００２４】
［合成例１］ユビキノールの合成
ユビキノン（ＭＷ ８６３．３６）３０ｇをヘキサン３００ｍｌに溶解した。溶液を室
温で撹拌しながら、１０％（ｗ／ｖ）次亜硫酸ナトリウム水溶液３００ｍｌを注ぎ、さらに室温下２時間撹拌した。反応溶液の全量を分液ロートに移し、ヘキサン層を分取した。
【００２５】
残った水層をさらに５０ｍｌのヘキサンで２回抽出し、先に分取したヘキサン層と合一した。このヘキサン層を脱気した飽和食塩水５０ｍｌで６回洗浄し、透明なヘキサン層を得た。ヘキサンを減圧除去した後、一昼夜窒素パージし、クリーム色の固体２９．５ｇを得た。
【００２６】
［合成例２］ユビキノール−１，４−ジリン酸４カリウム塩の合成
合成例１で得られた固体３ｇを１０ｍｌのピリジンに溶解した。溶液を寒剤（食塩/氷
）浴下（−１５℃）、オキシ塩化リン３．１９ｇをピリジン５ｍｌに溶解させた溶液を滴下し、冷却下で３０分撹拌後、常温に戻し、さらに２時間撹拌した。
【００２７】
溶液を減圧除去した後、得られた油状物をジエチルエーテル３００ｍｌに懸濁し、飽和食塩水を１５０ｍｌ加え、得られた溶液の全量を分液ロートに移し、振盪撹拌ののち静置、エーテル層を分取した。得られたエーテル層に希塩酸（濃塩酸：水＝１：２）１２０ｍｌを加え洗浄した後、無水硫酸マグネシウムを加えて脱水した。溶液を減圧除去し、黄色
油状物２．５ｇを得た。
【００２８】
これにメタノール３０ｍｌを加えて溶解させた後、水酸化カリウム０．５４７ｇをメタノール２ｇに溶解させた溶液を滴下した。有機溶媒を減圧除去し、さらに一昼夜窒素パージし、微黄色粉体２．６３ｇを得た。得られた黄色粉体のＮＭＲ測定および質量分析を行い、ユビキノール−１，４−ジリン酸４カリウム塩であることを確認した。
【００２９】
〔ＮＭＲ〕
＜1Ｈ−ＮＭＲ＞
１．４〜１．６５ｐｐｍ（１１Ｈ）、１．８〜１．９ｐｐｍ（９Ｈ）、１．９〜２．０ｐｐｍ（１０Ｈ）、２．２〜２．４ｐｐｍ（３Ｈ）、３．８〜４．０ｐｐｍ（６Ｈ）、４．９５〜５．１ｐｐｍ（１０Ｈ）
【００３０】
＜31Ｐ−ＮＭＲ＞
１．０−１．２ｐｐｍ
＜方法＞
装置：Ｂｕｒｋｅｒ  Ａｄｖａｎｃｅ−５００
溶媒：Ｄ2Ｏ
【００３１】
〔質量分析〕
ＦＡＢ−ＭＳ（−）：１０２３（＝［Ｍ−Ｈ］+）
＜方法＞  
直接導入ＦＡＢ−ＭＳ法
装置：ＪＥＯＬ  ＪＭＳ−ＳＸ１０２Ａ
ＦＡＢマトリクス：グリセリン
スキャン範囲：ｍ／Ｚ  ５０〜２００
【００３２】
［処方例１］
表１の「外用剤２」に示す処方に従い各成分を混合し、ロールオン製剤（皮膚外用剤２）を調製した。
【００３３】
【表１】
2009184962.tif 000004
【００３４】
［処方例２］
表１の「外用剤１」の欄に記載された組成に従って調製した以外は、上記処方例１における方法と同様にして皮膚外用剤１を得た。皮膚外用剤１は、ユビキノン酸誘導体及びその塩を含まない対照剤である。
【００３５】
［実施例１および比較例１］
＜体臭改善試験＞
（使用対象および観察期間）
上記のように調製した皮膚外用剤１および２を、３０〜４０代の男性各５名に、一週間使用させた。
【００３６】
（使用方法）
夜入浴後、腋下に皮膚外用剤１を毎日一回塗布せしめた。
（効果の測定）
一週間後の午後、女性３名により被験者の体臭改善度を４段階の点数（大いに改善した＝３点、改善した＝２点、判らない＝１点、改善しない／悪化した＝０点）を付け、それぞれその平均点を評点とした。その結果を表２および３に示す。
【００３７】
【表２】
2009184962.tif 000005
【００３８】
【表３】
2009184962.tif 000006
以上のように、上記式（１）で表されるユビキノン酸誘導体の塩を配合した皮膚外用剤は、対照剤より優れた体臭改善（デオドラント）作用を示した。
【００３９】
［実施例２］
表４に示す処方に従い、ポンプスプレーを常法により製造した。
【００４０】
【表４】
2009184962.tif 000007