(57)【要約】【課題】装着感も良好で、しかも、個人差によって形状、大きさの異なる被装着部位でも、浮いた状態とならず、脈波測定用センサーなどのセンサーが、被装着部位に密着して適度な押圧力で押圧され、しかも、運動中、トレーニング中などにおいて位置がずれることなく、センサーによる正確な測定を実施することができる生体測定装置を提供する。【解決手段】生体の情報を測定するセンサーを備えた生体測定装置であって、センサーを備えた測定装置本体と、前記測定装置本体の前記センサーと、生体の被装着部を挟んで対向する側に設けられた押圧手段とを有し、前記押圧手段は、生体の前記被装着部に前記生体測定装置を装着した際に、生体を押圧することで前記センサーを生体の測定部位に押圧することを特徴とする。【選択図】図１Ａ
2009240511.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
生体の情報を測定するセンサーを備えた生体測定装置であって、
センサーを備えた測定装置本体と、
前記測定装置本体の前記センサーと、生体の被装着部を挟んで対向する側に設けられた押圧手段とを有し、
前記押圧手段は、生体の前記被装着部に前記生体測定装置を装着した際に、生体を押圧することで前記センサーを生体の測定部位に押圧することを特徴とする生体測定装置。
【請求項２】
前記押圧手段が、突設パッドから形成されていることを特徴とする請求項１に記載の生体測定装置。
【請求項３】
前記突設パッドが、生体の前記被装着部に前記生体測定装置を装着した際の位置決め手段として機能するように構成されていることを特徴とする請求項２に記載の生体測定装置。
【請求項４】
前記押圧手段が、測定装置本体の一端部に連結されたバンドに設けられていることを特徴とする請求項１から３のいずれか１つに記載の生体測定装置。
【請求項５】
前記押圧手段が、バンドの一部分から形成されていることを特徴とする請求項２から４のいずれか１つに記載の生体測定装置。
【請求項６】
前記押圧手段を形成するバンドの一部分が、生体の前記被装着部に前記生体測定装置を装着した際の位置決め手段として機能するように構成されていることを特徴とする請求項５に記載の生体測定装置。
【請求項７】
前記バンドが、複数条のバンド部材から構成されていることを特徴とする請求項２から６のいずれか１つに記載の生体測定装置。
【請求項８】
前記複数条のバンド部材同士が、相互に移動可能に構成されていることを特徴とする請求項７に記載の生体測定装置。
【請求項９】
前記押圧手段が、複数の押圧手段から構成されていることを特徴とする請求項１から８のいずれか１つに記載の生体測定装置。
【請求項１０】
前記センサーが、複数のセンサーから構成されていることを特徴とする請求項１から９のいずれか１つに記載の生体測定装置。
【請求項１１】
前記バンドと前記測定装置本体とが、前記測定装置本体に対して前記バンドを回動可能に連結するヒンジにより連結されていることを特徴とする請求項４から１０のいずれか１つに記載の生体測定装置。
【請求項１２】
前記バンドを、測定装置本体の方向に付勢する付勢手段を備えていることを特徴とする請求項１１に記載の生体測定装置。
【請求項１３】
前記付勢手段が、前記バンドの前記測定装置本体に対する開き量に対して、一定の開き量まで付勢力が一定であり、それを超える開き量に対して、所定の割合で付勢力が増加する付勢手段から構成されていることを特徴とする請求項１２に記載の生体測定装置。
【請求項１４】
前記付勢手段が、前記バンドの前記測定装置本体に対する開き量に対して、所定の割合
で付勢力が減少する付勢手段と、前記バンドの前記測定装置本体に対する開き量に対して、所定の割合で付勢力が増加する付勢手段とを組み合わせることによって構成されていることを特徴とする請求項１３に記載の生体測定装置。
【請求項１５】
前記ヒンジの位置が、移動自在に構成されていることを特徴とする請求項１１から１４のいずれか１つに記載の生体測定装置。
【請求項１６】
前記バンドの端部と、前記測定装置本体とを着脱自在に連結する補助バンド部材を備えることを特徴とする請求項１から１５のいずれか１つに記載の生体測定装置。
【請求項１７】
前記補助バンド部材に前記押圧手段を備えることを特徴とする請求項１６に記載の生体測定装置。
【請求項１８】
生体の前記被装着部が、手首であることを特徴とする請求項１から１７のいずれか１つに記載の生体測定装置。
【請求項１９】
前記センサーが、前記測定装置本体の手首の橈骨静脈側に設けられていることを特徴とする請求項１８に記載の生体測定装置。
【請求項２０】
前記センサーが、前記測定装置本体の手首の尺骨静脈側に設けられていることを特徴とする請求項１８から１９のいずれか１つに記載の生体測定装置。
【請求項２１】
前記生体測定装置が、脈波を測定するため脈波測定装置、体温を測定するための体温測定装置、発汗度を測定するための発汗測定装置のうちの少なくとも１つ、またはそれらの組み合わせの測定装置であることを特徴とする請求項１から２０のいずれか１つに記載の生体測定装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、生体の情報を測定するセンサーを搭載する生体測定装置、例えば、脈波を測定するため脈波測定装置、体温を測定するための体温測定装置、発汗度を測定するための発汗測定装置などを、例えば、手首、足首、首部などに装着する生体測定装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、運動トレーニングにおいて、過不足のない運動トレーニングを実現する方法の１つとして、運動強度から算出される心拍数を運動トレーニング指標として用い、運動量を調整する方法が知られている。
【０００３】
すなわち、運動強度とは、運動の強さや身体にかかる負荷を指し示す指標で、最大酸素摂取量を１００％としてその何％で運動するかを示すものである。このような運動強度を用いて、運動トレーニングなどを行おうとする際に、目標とする運動強度である目標運動強度を設定し、この目標運動強度に相当する心拍数である目標心拍数で、運動量を管理する方法である。
【０００４】
このような運動強度は、運動強度の数値が大きいほどエネルギー消費量が増え、身体にかかる負荷が大きくなり、肝臓や筋肉に蓄積している糖質をエネルギー源とし、その逆の低い運動強度においては脂質をエネルギー源としている。
【０００５】
これらを鑑みて、糖質と脂質とのどちらを利用してエネルギー源とするかが多く議論されており、この考え方を身体の筋力アップやダイエット、生活習慣病の予防などに適用しようという提案も多い。
【０００６】
ところで、運動強度は、行う運動やその種別によってその数値が特定されているものではなく、また、同じ運動を行ったとしても個人によってその数値は異なり、その数値を正確に知るには、長時間運動時のエネルギー消費量は、酸素摂取量と概ね比例するものであるので、運動中の酸素摂取量を計測する必要がある。しかし、そのために大掛かりな装置と専門的な知識とが必要で、一般にその数値を知ることは難しい。
【０００７】
このため、近年では、運動中の酸素摂取量を計測する代わりに、酸素摂取量と概ね比例する心臓の心拍数を基に数値化され、身体にかかる負荷を心拍数をもって把握することが行われている。
【０００８】
心拍数の測定にあっては、指を手首の内側や首に当てて、皮膚が心臓の鼓動に応じて振動する様子をその指で感じることをもって測ることができるが、目標心拍数を自分なりに設定して心拍数を運動トレーニング指標とすることが盛んに行われるようになってくると、運動中やトレーニング直後であっても心拍数を測りたいという要望があり、そのような状況にあっても簡便に心拍数を測定できる心拍計が求められるようになってきた。このような事情から、近年、多くの電子心拍計の提案がなされている。
【０００９】
このような電子心拍計としては、一般に心電位検出方式が広く知られており、例えば、指や胸部に脈波を検出する電極を持ったベルト状の脈波検出部を装着し、これとは独立した表示部に有線または無線で情報を送信し、表示するものがある。表示部は、腕などに装着して脈波検出部が検出した脈波の周期から心拍数を求めて表示する。もちろん、脈波検出部と表示部を一体化したものもある。
【００１０】
脈波検出部には、このような電極を用いた電極式の他に、血流の変化を光で捕らえる光学式や、血圧の変化を、静電式圧力センサーを用いて圧力で測定する圧力式などもある。
ところで、このような電子心拍計において、運動中やトレーニング直後であっても心拍数を測定することができるようにするために、特許文献１（特開昭５３−３２７６５号公報）には、脈波を測定するための脈波測定用センサーなどを搭載した手首装着型の生体測定装置が提案されている。
【００１１】
すなわち、手首装着型の生体測定装置として、図２０に示したように、特許文献１の健康管理腕時計１００が提案されている。この健康管理腕時計１００は、腕時計本体１０２の手首側の裏面に、脈波測定用センサー１０４、体温測定用センサー１０６を配置している。そして、図２１に示したように、従来タイプの時計バンドである腕時計バンド１０８を手首に装着することによって、腕時計本体１０２を手の平側に位置させることによって、体温測定用センサー１０６で測定した体温と、脈波測定用センサー１０４が検出した脈波の周期から求めた心拍数とを、腕時計本体１０２の表示部１１０に表示するように構成されている。
【特許文献１】特開昭５３−３２７６５号公報
【特許文献２】実用新案登録第２５５３０９７号公報
【特許文献３】特開平１１−２３９５０６号公報
【特許文献４】特開平１０−１４６３２２号公報
【特許文献５】特開２００７−１４３８１２号公報
【特許文献６】特許第３４８７９１９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
ところで、このような特許文献１に開示されるような健康管理腕時計１００では、脈波測定用センサー１０４、体温測定用センサー１０６による正確な測定を実施するためには、腕時計本体１０２の手首側の裏面に配置した脈波測定用センサー１０４、体温測定用センサー１０６を、手首の手の平側に密着して押圧する必要がある。
【００１３】
しかしながら、この健康管理腕時計１００では、従来タイプの時計バンドである腕時計バンド１０８を用いているので、装着者の手首の太さの違いに対応することはできないものである。
【００１４】
すなわち、装着者の手首の太さが腕時計バンド１０８よりも細い場合には、腕時計本体１０２の手首側の裏面に配置した脈波測定用センサー１０４、体温測定用センサー１０６が、手首の手の平側に密着して適度な押圧力で押圧されずに、センサーによる正確な測定を実施することができないことになる。また、この場合に、腕時計本体１０２が運動中、トレーニング中などにおいて位置がずれて、脈波測定用センサー１０４による脈波の測定が行えない場合も発生することになる。
【００１５】
また、脈波測定用センサー１０４で脈波の測定を行うためには、腕時計バンド１０８を尺骨突起の位置に位置させる必要があるが、この尺骨突起によって、腕時計バンド１０８、腕時計本体１０２が浮いた状態となる。その結果、脈波測定用センサー１０４、体温測定用センサー１０６が、手首の手の平側に密着して適度な押圧力で押圧されずに、センサーによる正確な測定を実施することができないことになる。
【００１６】
さらに、従来タイプの時計バンドである腕時計バンド１０８では、運動中やトレーニング中において、フィット感にも欠けることになり、運動やトレーニングを阻害するおそれもある。また、腕時計バンド１０８を手首に装着する操作も、例えば、中止め部材などで係止するなど複雑な操作が必要であり、いわゆるワンタッチで装着することができないも
のである。
【００１７】
このような特許文献１の従来タイプの腕時計バンド１０８の代わりに、特許文献２（実用新案登録第２５５３０９７号公報）に開示されるような手首血圧計用カフを用いることも考えられる。
【００１８】
この特許文献２の手首血圧計用カフ２００は、図２２に示したように、帯体２０２を形成する外側シート２０４と内側シート２０６との間に、空気袋２０８を内部に配置し、空気袋２０８と外側シート２０４との間に、断面「つ」の字状に設定された特殊な形状のカーラー２１０を配置して構成している。
【００１９】
しかしながら、特許文献２の手首血圧計用カフ２００は、空気袋２０８に空気を注入することによって、帯体２０２を膨らませて、これにより手首を締め付けて血圧を測定するものであって、複雑な構造となることに加えて、空気を注入する装置も別途必要になる。
【００２０】
従って、運動中やトレーニング中において、心拍数、体温などの生体の情報を測定するセンサーを搭載する手首装着型の生体測定装置に適用することは不可能である。
また、特許文献１の従来タイプの腕時計バンド１０８の代わりに、特許文献３（特開平１１−２３９５０６号公報）に開示されるような時計バンドを用いることも考えられる。
【００２１】
この時計バンド３００は、図２３に示したように、皮革などからなる一体の部材３０２により構成され、その内部にはあらかじめ略Ｃ字型に形状固定された形状記憶合金線からなる芯材３０４が埋め込まれており、時計バンド３００は芯材３０４の形状と同様な略Ｃ字型となっている。
【００２２】
これにより、時計バンド３００の開口部３０６を手首に押し付けるだけで簡単に片手で装着することが可能であり、形状記憶合金の持つ超弾性効果により、自然と手首に保持されるのでバンド締結や長さ調整のための機構が省略できるものである。
【００２３】
しかしながら、特許文献３の時計バンド３００では、略Ｃ字型形状であるので、形状記憶合金の持つ超弾性効果により全体的に手首を締め付けるものであり、心拍数、体温などの生体の情報を測定するセンサーを搭載する手首装着型の生体測定装置に適用した場合には、運動中やトレーニング中において、フィット感にも欠けることになり、時には手首が太い場合には締め付け力が強く、痛みを覚える場合もあり、運動やトレーニングを阻害するおそれもある。
【００２４】
手首は円形ではなく、幅方向の長さに対して、その厚さが小さくなっている。いわゆる手首が太いという状態は、手首を手の平側または手の甲側から見たとき、その幅方向に長い場合がほとんどである。つまり、そのように見たとき、手首はその厚さよりも、幅方向の長さに個人差が大きく現れる。
【００２５】
そのような理由から、特許文献３の時計バンド３００では、装着者の手首の幅方向に開口部３０６が開くため、腕時計本体３０１がさらに浮いた状態になってしまう。すなわち、装着者によってフィット感が大幅に変わってしまう。
【００２６】
また、脈波測定用センサーで脈波の測定を行うためには、時計バンド３００を尺骨突起の位置に位置させる必要があるが、略Ｃ字型形状であるので、手首全体をほぼ覆うものであるので、尺骨突起によって、時計バンド３００、腕時計本体３０１が浮いた状態となる。その結果、脈波測定用センサーが、手首の手の平側に密着して適度な押圧力で押圧されずに、センサーによる正確な測定を実施することができないことになる。
【００２７】
このため、特許文献４（特開平１０−１４６３２２号公報）では、図２４に示したような構造の頸動脈波検出装置４００が提案されている。
この特許文献４の頸動脈波検出装置４００は、湾曲した形状で、弾性復帰力により縮径方向に付勢された把持装置４０２を備えている。
【００２８】
この把持装置４０２は、湾曲した第１アーム４０４と、この第１アーム４０４に対してヒンジ機構４０６によって、回動可能に連結された第２アーム４０８とを備えている。
そして、この第１アーム４０４の一端部分に、複数の脈波検出プローブ４１０が、突出方向に摺動可能で、かつ揺動可能なように連結されている。
【００２９】
しかしながら、この特許文献４の頸動脈波検出装置４００では、第１アーム４０４の一端部分に、複数の脈波検出プローブ４１０が、突出方向に摺動可能で、かつ揺動可能なように連結する必要があるため、構造が複雑で、大型になってしまい、コストが高くつくことになるとともに、首などの比較的大径の部分には適用できても、例えば、手首、足首、指などの生体の比較的小径の部分に適用するには不向きである。
【００３０】
また、この場合、突出方向に摺動可能で、かつ揺動可能な構造の複数の脈波検出プローブ４１０を有するので、装着感も良好でなく、しかも、個人差によって形状、大きさの異なる被装着部位によっては、センサー部分である脈波検出プローブ４１０が、被測定部分に安定して接触、押圧することが困難である。
【００３１】
また、特許文献５（特開２００７−１４３８１２号公報）には、図２５に示したように、装着対象からの脱落を防止することができるとともに、装着性を改善した装着型電子機器５００が提案されている。
【００３２】
この特許文献５の装着型電子機器５００は、帯状のベルト本体５０２が湾曲して一部が開口した環状に構成されている。このベルト本体５０２の一方の端部５０４に、可撓性の補助ベルト５０６が接続され、その先端部分をベルト本体５０２の他方の端部に重ね合せて、締め付けて、留めることによって、ベルト本体５０２の開口部５０８を閉鎖することができるように構成されている。
【００３３】
しかしながら、このような可撓性の補助ベルト５０６で締め付けて留める構造では、使用者の締め付け具合により、センサーの押圧力が変化してしまうことになる。その結果、安定したセンサー出力が得られず、正確な測定データを得ることができないことになってしまう。すなわち、締め付け力が強い場合には、センサー感度が飽和になってしまい、測定することができず、逆に、締め付け力が弱い場合には、センサー出力が不足したり、分布が悪くなったりするため、いずれの場合にも、正確な測定データを得ることができない。
【００３４】
さらに、特許文献６（特許第３４８７９１９号公報）には、図２６に示したような構造の携帯型脈波計測装置６００が提案されている。
この特許文献６の携帯型脈波計測装置６００は、本体６０２に演算処理手段を備えており、本体６０２の一方の側に取り付けられた第１のバンド６０４に、脈波検出センサー６０６が設けられている。
【００３５】
そして、本体６０２の他方の側に、第２のバンド６０８が取り付けられており、この第２のバンド６０８の支持部近傍に、脈波検出センサー６０６を生体６１０に密着させる方向の力を発生させる弾性部材６１２が備えられている。
【００３６】
しかしながら、特許文献６の携帯型脈波計測装置６００では、第１のバンド６０４と第２のバンド６０８とを相互に締め付ける構造である。
従って、使用者の締め付け具合により、センサーの押圧力が変化してしまうことになる。その結果、安定したセンサー出力が得られず、正確な測定データを得ることができないことになってしまう。すなわち、締め付け力が強い場合には、センサー感度が飽和になってしまい、測定することができず、逆に、締め付け力が弱い場合には、センサー出力が不足したり、分布が悪くなったりするため、いずれの場合にも、正確な測定データを得ることができない。
【００３７】
また、特許文献６の携帯型脈波計測装置６００では、第１のバンド６０４に、脈波検出センサー６０６が設けられているので、演算処理手段を備えた本体６０２に電気的に接続するためのリード線６１４を、第１のバンド６０４に設ける必要があり、複雑な構成で、コスト高になるとともに、運動中、トレーニング中などにおいて、リード線６１４が断線するおそれがあり、正確な測定データを得ることができないおそれがある。
【００３８】
本発明は、このような現状に鑑み、装着感も良好で、しかも、個人差によって形状、大きさの異なる被装着部位でも、浮いた状態とならず、脈波測定用センサーなどのセンサーが、被装着部位に密着して適度な押圧力で押圧され、しかも、運動中、トレーニング中などにおいて位置がずれることなく、センサーによる正確な測定を実施することができる生体測定装置を提供することを目的とする。
【００３９】
また、本発明は、特に、装着者の手首の太さの違いに対応することができ、尺骨突起によってバンドが浮いた状態とならず、脈波測定用センサーなどのセンサーが、手の平側や手の甲側の手首側に密着して適度な押圧力で押圧され、しかも、運動中、トレーニング中などにおいて位置がずれることなく、センサーによる正確な測定を実施することができる手首装着型の生体測定を提供することを目的とする。
【００４０】
さらに、本発明は、運動中やトレーニング中において、フィット感も良好で、手首が太い場合にも、痛みを覚えることがなく、運動やトレーニングを阻害するおそれもなく、しかも、いわゆるワンタッチで着脱が自在な手首装着型の生体測定装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００４１】
本発明は、前述したような従来技術における課題及び目的を達成するために発明されたものであって、本発明の生体測定装置は、
生体の情報を測定するセンサーを備えた生体測定装置であって、
センサーを備えた測定装置本体と、
前記測定装置本体の前記センサーと、生体の被装着部を挟んで対向する側に設けられた押圧手段とを有し、
前記押圧手段は、生体の前記被装着部に前記生体測定装置を装着した際に、生体を押圧することで前記センサーを生体の測定部位に押圧することを特徴とする。
【００４２】
このように構成することによって、測定装置本体に備えられたセンサーと、この測定装置本体のセンサーと、生体の被装着部を挟んで対向する側に設けられた押圧手段とによって、生体の被装着部に生体測定装置を装着した際に、センサーが生体の測定部位に押圧されることになる。
【００４３】
従って、このようなセンサーと、センサーと生体の被装着部を挟んで対向する押圧手段によって、被装着部位が支持され、センサーが生体の測定部位に押圧されるので、装着感も良好で、しかも、個人差によって形状、大きさの異なる被装着部位でも、浮いた状態と
ならず、脈波測定用センサーなどのセンサーが、被装着部位に密着して適度な押圧力で押圧され、しかも、運動中、トレーニング中などにおいて位置がずれることなく、センサーによる正確な測定を実施することができる。
【００４４】
また、このようなセンサーと、センサーと生体の被装着部を挟んで対向する押圧手段を設けるだけで良いので、その他の部分は適宜開放した形態とすることができるので、例えば、手首に装着する場合などにおいても、手首の尺骨側または橈骨側を開放した構造とすることができ、この手首の尺骨側または橈骨側の開放部分から生体測定装置を手首にいわゆるワンタッチで着脱することができる。
【００４５】
しかも、手首の尺骨側が開放した形態とすることにより、尺骨突起によって生体測定装置が浮いた状態とならず、センサーによる正確な測定を実施することができる。
また、このようなセンサーと、センサーと生体の被装着部を挟んで対向する押圧手段で被装着部位を支持する構造であるので、被装着部位、例えば、手首の周囲での生体測定装置の回転を阻止することができ、運動中、トレーニング中などにおいて位置がずれることなく、センサーによる正確な測定を実施することができる。
【００４６】
また、このようなセンサーと、センサーと生体の被装着部を挟んで対向する押圧手段で被装着部位を支持する構造であるので、運動中やトレーニング中において、フィット感も良好で、手首が太い場合にも、痛みを覚えることがなく、運動やトレーニングを阻害するおそれもない。
【００４７】
また、本発明の生体測定装置は、前記押圧手段が、突設パッドから形成されていることを特徴とする。
このように押圧手段が、突設パッドから形成されていれば、センサーと、センサーと生体の被装着部を挟んで対向する突設パッドによって、被装着部位が支持され、センサーが生体の測定部位に押圧されることになる。
【００４８】
従って、例えば、突設パッドを弾性部材から構成することによって、突設パッドによる装着感も良好で、しかも、突設パッドが突設している状態であるので、個人差によって形状、大きさの異なる被装着部位でも、浮いた状態とならず、脈波測定用センサーなどのセンサーが、被装着部位に密着して適度な押圧力で押圧され、しかも、運動中、トレーニング中などにおいて位置がずれることなく、センサーによる正確な測定を実施することができる。
【００４９】
また、例えば、突設パッドを弾性部材から構成することによって、運動中やトレーニング中において、フィット感も良好で、手首が太い場合にも、痛みを覚えることがなく、運動やトレーニングを阻害するおそれもない。
【００５０】
また、本発明の生体測定装置は、前記突設パッドが、生体の前記被装着部に前記生体測定装置を装着した際の位置決め手段として機能するように構成されていることを特徴とする。
【００５１】
このように、突設パッドが、生体の被装着部に生体測定装置を装着した際の位置決め手段として機能するので、センサーと、センサーと生体の被装着部を挟んで対向する突設パッドを、例えば、被装着部位の被測定部分である、橈骨静脈に対して、正確な位置に配置することができ、センサーによる正確な測定を実施することができる。
【００５２】
また、本発明の生体測定装置は、前記押圧手段が、測定装置本体の一端部に連結されたバンドに設けられていることを特徴とする。
このように押圧手段が、測定装置本体の一端部に連結されたバンドに設けられていれば、センサーと、センサーと生体の被装着部を挟んで対向するバンドに設けられた押圧手段によって、被装着部位が支持され、しかも、例えば、バンド自体に弾性を持たせることによって、センサーが生体の測定部位に一定の押圧力で押圧される。
【００５３】
従って、装着感も良好で、しかも、個人差によって形状、大きさの異なる被装着部位でも、浮いた状態とならず、脈波測定用センサーなどのセンサーが、被装着部位に密着して適度な押圧力で押圧され、しかも、運動中、トレーニング中などにおいて位置がずれることなく、センサーによる正確な測定を実施することができる。
【００５４】
また、例えば、バンド自体に弾性を持たせることによって、運動中やトレーニング中において、フィット感も良好で、手首が太い場合にも、痛みを覚えることがなく、運動やトレーニングを阻害するおそれもない。
【００５５】
また、本発明の生体測定装置は、前記押圧手段が、バンドの一部分から形成されていることを特徴とする。
このように押圧手段を、バンドの一部分から形成することによって、例えば、バンドの端部を突設することによって、射出成形などによって、簡単に押圧手段を構成することができ、複雑な構成となることなく、コストも低減することができる。
【００５６】
このように押圧手段を、バンドの一部分から形成することによって、センサーと、センサーと生体の被装着部を挟んで対向するバンドによって、被装着部位が支持され、しかも、例えば、バンド自体に弾性を持たせることによって、センサーが生体の測定部位に一定の押圧力で押圧される。
【００５７】
従って、装着感も良好で、しかも、個人差によって形状、大きさの異なる被装着部位でも、浮いた状態とならず、脈波測定用センサーなどのセンサーが、被装着部位に密着して適度な押圧力で押圧され、しかも、運動中、トレーニング中などにおいて位置がずれることなく、センサーによる正確な測定を実施することができる。
【００５８】
また、例えば、バンド自体に弾性を持たせることによって、運動中やトレーニング中において、フィット感も良好で、手首が太い場合にも、痛みを覚えることがなく、運動やトレーニングを阻害するおそれもない。
【００５９】
また、本発明の生体測定装置は、前記押圧手段を形成するバンドの一部分が、生体の前記被装着部に前記生体測定装置を装着した際の位置決め手段として機能するように構成されていることを特徴とする．
このように、押圧手段を形成するバンドの一部分が、生体の被装着部に生体測定装置を装着した際の位置決め手段として機能するので、センサーと、センサーと生体の被装着部を挟んで対向する押圧手段を形成するバンドの一部分を、例えば、被装着部位の被測定部分である、橈骨静脈に対して、正確な位置に配置することができ、センサーによる正確な測定を実施することができる。
【００６０】
また、本発明の生体測定装置は、前記バンドが、複数条のバンド部材から構成されていることを特徴とする．
このように構成することによって、複数条のバンド部材の間の部分は、適宜開放した形態とすることができるので、例えば、手首に装着する場合などにおいても、手首の尺骨側または橈骨側を開放した構造とすることができ、この手首の尺骨側または橈骨側の開放部分から生体測定装置を手首にいわゆるワンタッチで着脱することができる。
【００６１】
しかも、複数条のバンド部材の間の部分において、手首の尺骨側が開放した形態とすることにより、尺骨突起によって生体測定装置が浮いた状態とならず、センサーによる正確な測定を実施することができる。
【００６２】
このようにバンド本体が、複数条のバンド部材から構成されているので、複数条のバンド部材を異なる材料の部材から構成することが可能で、その弾力性、摩擦力の相違によって、例えば、手の甲側を皮膚に対して滑らず、比較的硬い材料から構成し、手首側を皮膚に対して比較的滑ることが可能で、比較的軟らかい材料で変形可能に構成することによって、フィット感を向上させたり、手首などの微妙な形状に対応できるとともに、素材の有する色などの組み合わせなどによってデザインバリエーションの拡大を図れる。
【００６３】
また、個々のバンド部材が破損損傷した場合にも、その部分のバンド部材を交換することができ、便利である。
また、本発明の生体測定装置は、前記複数条のバンド部材同士が、相互に移動可能に構成されていることを特徴とする。
【００６４】
このように構成することによって、個人差によって形状、大きさの異なる被装着部位でも、また、その動きに対しても、複数条のバンド部材同士が、相互に移動して追随することができるので、浮いた状態とならず、脈波測定用センサーなどのセンサーが、被装着部位に密着して適度な押圧力で押圧され、しかも、運動中、トレーニング中などにおいて位置がずれることなく、センサーによる正確な測定を実施することができる。
【００６５】
また、本発明の生体測定装置は、前記押圧手段が、複数の押圧手段から構成されていることを特徴とする。
このように、押圧手段が、複数の押圧手段から構成されていれば、被装着部位に対して、例えば、センサーと押圧手段の３点以上で支持されることになるので、装着感も良好で、しかも、個人差によって形状、大きさの異なる被装着部位でも、浮いた状態とならず、脈波測定用センサーなどのセンサーが、被装着部位に密着して適度な押圧力で押圧され、しかも、運動中、トレーニング中などにおいて位置がずれることなく、センサーによる正確な測定を実施することができる。
【００６６】
また、本発明の生体測定装置は、前記センサーが、複数のセンサーから構成されていることを特徴とする。
このように、センサーが、複数のセンサーから構成されていれば、被装着部位に対して、例えば、センサーと押圧手段の３点以上で支持されることになるので、装着感も良好で、しかも、個人差によって形状、大きさの異なる被装着部位でも、浮いた状態とならず、脈波測定用センサーなどのセンサーが、被装着部位に密着して適度な押圧力で押圧され、しかも、運動中、トレーニング中などにおいて位置がずれることなく、センサーによる正確な測定を実施することができる。
【００６７】
また、センサーが、複数のセンサーから構成されているので、同じ種類のセンサーを複数設ければ、同じ種類の生体測定データであっても正確な測定データを得られ、また、異なる種類のセンサーを設ければ、異なる種類の生体測定データを一度に測定することもできる。
【００６８】
また、本発明の生体測定装置は、前記バンドと前記測定装置本体とが、前記測定装置本体に対して前記バンドを回動可能に連結するヒンジにより連結されていることを特徴とする。
【００６９】
このように構成することによって、測定装置本体に対してバンドを回動することによっ
て、例えば、手首に装着する場合などにおいても、手首の尺骨側または橈骨側を開放した構造とすることができ、この手首の尺骨側または橈骨側の開放部分から生体測定装置を手首にいわゆるワンタッチで着脱することができる。
【００７０】
また、個人差によって形状、大きさの異なる被装着部位でも、また、その動きに対しても、測定装置本体に対してバンドを回動することによって追随でき、浮いた状態とならず、脈波測定用センサーなどのセンサーが、被装着部位に密着して適度な押圧力で押圧され、しかも、運動中、トレーニング中などにおいて位置がずれることなく、センサーによる正確な測定を実施することができる。
【００７１】
また、本発明の生体測定装置は、前記バンドを、測定装置本体の方向に付勢する付勢手段を備えていることを特徴とする。
このように構成することによって、個人差によって形状、大きさの異なる被装着部位でも、また、その動きに対しても、付勢手段によって、測定装置本体に対してバンドを回動することによって追随でき、浮いた状態とならず、脈波測定用センサーなどのセンサーが、付勢手段による付勢力によって、被装着部位に密着して適度な一定の押圧力で押圧され、しかも、運動中、トレーニング中などにおいて位置がずれることなく、センサーによる正確な測定を実施することができる。
【００７２】
また、本発明の生体測定装置は、前記付勢手段が、前記バンドの前記測定装置本体に対する開き量に対して、一定の開き量まで付勢力が一定であり、それを超える開き量に対して、所定の割合で付勢力が増加する付勢手段から構成されていることを特徴とする。
【００７３】
このように、バンドの測定装置本体に対する開き量に対して、一定の開き量まで付勢力が一定であり、それを超える開き量に対して、所定の割合で付勢力が増加するので、個人差によって形状、大きさの異なる被装着部位でも、また、その動きに対しても、付勢手段によって、開き具合にかかわらず、一定の付勢力で、測定装置本体に対してバンドが回動されることになる。
【００７４】
従って、いわゆるダンパー効果によって、浮いた状態とならず、脈波測定用センサーなどのセンサーが、付勢手段による一定の付勢力によって、被装着部位に密着して適度な一定の押圧力で押圧され、しかも、運動中、トレーニング中などにおいて、例えば、共振作用が生じず、位置がずれることなく、センサーによる正確な測定を実施することができる。
【００７５】
また、本発明の生体測定装置は、前記付勢手段が、前記バンドの前記測定装置本体に対する開き量に対して、所定の割合で付勢力が減少する付勢手段と、前記バンドの前記測定装置本体に対する開き量に対して、所定の割合で付勢力が増加する付勢手段とを組み合わせることによって構成されていることを特徴とする。
【００７６】
このような二つの異なる付勢手段を組み合わせるだけで良いので、構造が複雑とならず、いわゆるダンパー効果によって、浮いた状態とならず、脈波測定用センサーなどのセンサーが、付勢手段による一定の付勢力によって、被装着部位に密着して適度な一定の押圧力で押圧され、しかも、運動中、トレーニング中などにおいて、例えば、共振作用が生じず、位置がずれることなく、センサーによる正確な測定を実施することができる。
【００７７】
また、本発明の生体測定装置は、前記ヒンジの位置が、移動自在に構成されていることを特徴とする。
このようにヒンジの位置が、移動自在に構成されていれば、ヒンジの位置を移動するだけで、個人差によって形状、大きさの異なる被装着部位でも、また、その動きに対しても
、追随でき、浮いた状態とならず、脈波測定用センサーなどのセンサーが、被装着部位に密着して適度な一定の押圧力で押圧され、しかも、運動中、トレーニング中などにおいて位置がずれることなく、センサーによる正確な測定を実施することができる。
【００７８】
また、本発明の生体測定装置は、前記バンドの端部と、前記測定装置本体とを着脱自在に連結する補助バンド部材を備えることを特徴とする。
このような補助バンド部材を備えることによって、補助バンド部材によって、例えば、手の平側の開放端部と手の甲側の開放端部とを締め付けることができるので、バンド本体を手首に装着した際に、バンド本体の手首への装着状態を安定して維持することができ、手首の周囲でのバンド本体の回転、抜け落ちなどを効果的に防止することができる。
【００７９】
しかも、補助バンド部材によって手の平側の開放端部と手の甲側の開放端部とを締め付けることができるので、センサーの検出面側を手首側に適度な押圧力で押圧することができ、これにより、センサーによって正確な生体の情報を測定することができる。
【００８０】
また、本発明の生体測定装置は、前記補助バンド部材に前記押圧手段を備えることを特徴とする。
このように押圧手段が、補助バンド部材に設けられていれば、センサーと、補助バンド部材に設けられた押圧手段によって、被装着部位が支持され、しかも、例えば、バンド補助バンド部材自体に弾性を持たせることによって、センサーが生体の測定部位に一定の押圧力で押圧される。
【００８１】
従って、装着感も良好で、しかも、個人差によって形状、大きさの異なる被装着部位でも、浮いた状態とならず、脈波測定用センサーなどのセンサーが、被装着部位に密着して適度な押圧力で押圧され、しかも、運動中、トレーニング中などにおいて位置がずれることなく、センサーによる正確な測定を実施することができる。
【００８２】
また、例えば、補助バンド部材自体に弾性を持たせることによって、運動中やトレーニング中において、フィット感も良好で、手首が太い場合にも、痛みを覚えることがなく、運動やトレーニングを阻害するおそれもない。
【００８３】
また、本発明の生体測定装置は、生体の前記被装着部が、手首であることを特徴とする。
このように構成することによって、装着者の手首の太さの違いに対応することができ、尺骨突起によってバンドが浮いた状態とならず、脈波測定用センサーなどのセンサーが、手の平側や手の甲側の手首側に密着して適度な押圧力で押圧され、しかも、運動中、トレーニング中などにおいて位置がずれることなく、センサーによる正確な測定を実施することができる手首装着型の生体測定を提供できる。
【００８４】
また、運動中やトレーニング中において、フィット感も良好で、手首が太い場合にも、痛みを覚えることがなく、運動やトレーニングを阻害するおそれもなく、しかも、いわゆるワンタッチで着脱が自在な手首装着型の生体測定装置を提供できる。
【００８５】
また、本発明の生体測定装置は、前記センサーが、前記測定装置本体の手首の橈骨静脈側に設けられていることを特徴とする。
このように構成することによって、センサーによって、橈骨静脈の脈波などを測定できる。
【００８６】
また、本発明の生体測定装置は、前記センサーが、前記測定装置本体の手首の尺骨静脈側に設けられていることを特徴とする。
このように構成することによって、センサーによって、尺骨静脈の脈波などを測定できる。
【００８７】
また、本発明の生体測定装置は、前記生体測定装置が、脈波を測定するため脈波測定装置、体温を測定するための体温測定装置、発汗度を測定するための発汗測定装置のうちの少なくとも１つ、またはそれらの組み合わせの測定装置であることを特徴とする。
【００８８】
このように構成することによって、脈波の測定、体温の測定、発汗度の測定に対応することができ、極めて便利である。
【発明の効果】
【００８９】
本発明によれば、測定装置本体に備えられたセンサーと、この測定装置本体のセンサーと、生体の被装着部を挟んで対向する側に設けられた押圧手段とによって、生体の被装着部に生体測定装置を装着した際に、センサーが生体の測定部位に押圧されることになる。
【００９０】
従って、このようなセンサーと、センサーと生体の被装着部を挟んで対向する押圧手段と、によって、被装着部位が支持され、センサーが生体の測定部位に押圧されるので、装着感も良好で、しかも、個人差によって形状、大きさの異なる被装着部位でも、浮いた状態とならず、脈波測定用センサーなどのセンサーが、被装着部位に密着して適度な押圧力で押圧され、しかも、運動中、トレーニング中などにおいて位置がずれることなく、センサーによる正確な測定を実施することができる。
【００９１】
また、このようなセンサーと、センサーと生体の被装着部を挟んで対向する押圧手段と、を設けるだけで良いので、その他の部分は適宜開放した形態とすることができるので、例えば、手首に装着する場合などにおいても、手首の尺骨側または橈骨側を開放した構造とすることができ、この手首の尺骨側または橈骨側の開放部分から生体測定装置を手首にいわゆるワンタッチで着脱することができる。
【００９２】
しかも、手首の尺骨側が開放した形態とすることにより、尺骨突起によって生体測定装置が浮いた状態とならず、センサーによる正確な測定を実施することができる。
また、このようなセンサーと、センサーと生体の被装着部を挟んで対向する押圧手段で被装着部位を支持する構造であるので、被装着部位、例えば、手首の周囲での生体測定装置の回転を阻止することができ、運動中、トレーニング中などにおいて位置がずれることなく、センサーによる正確な測定を実施することができる。
【００９３】
また、このようなセンサーと、センサーと生体の被装着部を挟んで対向する押圧手段で被装着部位を支持する構造であるので、運動中やトレーニング中において、フィット感も良好で、手首が太い場合にも、痛みを覚えることがなく、運動やトレーニングを阻害するおそれもない。
【発明を実施するための最良の形態】
【００９４】
以下、本発明の実施の形態（実施例）を図面に基づいてより詳細に説明する。
【実施例１】
【００９５】
図１Ａは、本発明の生体測定装置の生体の左手首に装着した状態の肘側から見た側面概略図、図２は、図１Ａの生体測定装置のＡ方向からみた端面図、図３は、図１Ａの生体測定装置を生体の左手首に装着した状態の斜視図、図４は、ヒンジ２６の開き寸法と押圧力を示すグラフ、図５は、バンド部材３０を複数条設けた別の実施例の図２と同様な端面図である。
【００９６】
図１Ａ〜図３において、符号１０は、全体で本発明の生体測定装置を示している。
なお、図１Ａにおいては、左手の手首を手の平を図１Ａにおいて上側にして、指先が図１Ａの奥側に位置するように装着した状態を示している。
【００９７】
この生体測定装置１０は、生体の被装着部である手首の外形形状に沿って湾曲した形状の測定装置本体１４を備えている。また、この測定装置本体１４の手首の側には、長手方向に沿って延設され、手首側に僅かに突設する高さ調節用の突設部１８が設けられている。
【００９８】
なお、この測定装置本体１４側が、手の平側に位置することになる。しかしながら、もちろん、この測定装置本体１４側が手の甲側となるように装着することも可能である。すなわち、図１Ａとは上下を逆にして、すなわち、手の平を下側に装着して使用することも可能である。
【００９９】
なお、この突設部１８の材質としては、特に限定されるものではないが、手首の形状にフィットさせて装着感を良好にするためには、例えば、ポリウレタン樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリエチレン樹脂やポリプロピレン樹脂などのポリオレフィン樹脂、シリコン樹脂、ポリアミド樹脂（ナイロン）、ポリカーボネート樹脂、ポリテトラ・フルオロ・エチレン樹脂（フッ素樹脂）などの各種合成樹脂、ニトリル系エラストマ、ウレタンゴム、フッ素ゴム、ＮＢＲ、アクリルゴムなどの各種エラストマなど、弾性力を有する可撓性部材を採用するのが望ましい。
【０１００】
また、この突設部１８の橈骨静脈側には、センサー２０が、手首の側に僅かに突設するように設けられている（なお、この突設量はわずかであるため、図１Ａでは、図を見やすくするためにセンサー２０と突設部１８とが突設するように表現していない。）。そして、このセンサー２０からの手首の生体の情報が測定されて、測定装置本体１４に設けられた演算処理装置によって、各種の演算処理、表示などが行われるようになっている。
【０１０１】
この場合、測定装置本体１４に備えられている生体の情報を測定するセンサー２０としては、特に限定されるものではなく、例えば、脈波を測定するため脈波測定装置、体温を測定するための体温測定装置、発汗度を測定するための発汗測定装置のうちの少なくとも１つ、またはそれらの組み合わせの測定装置であるのが望ましいが、何らこれらの測定装置に限定されるものではなく、その他の測定装置を搭載することも可能である。このように構成することによって、脈波の測定、体温の測定、発汗度の測定に対応することができ、極めて便利である。
【０１０２】
また、このセンサー２０のセンサーの検出面には、図示しないが、センサーの検出面が磨耗損傷するのを防止するために、例えば、ポリウレタン樹脂、ポリエステル樹脂、ポリスチレン樹脂、シリコン樹脂などからなる保護膜が形成されているのが望ましい。この場合、保護膜は、センサー２０のセンサーの検出面に、例えば、接着、熱溶着、塗装の方法で形成することができる。
【０１０３】
また、この保護膜を、保護部材の形状にして、センサー２０のセンサーの検出面に着脱自在に装着するようにすることもでき、これによって、磨耗損傷などした場合に、新しい保護部材と交換でき、極めて便利である。
【０１０４】
また、測定装置本体１４は、このような生体の情報を測定するセンサーを搭載する他に、計時機能、通信機能（例えば、携帯電話機能）などのその他の機能を合わせ持つものであっても良い。
【０１０５】
さらに、図１Ａ〜図３に示したように、測定装置本体１４の尺骨側の端部１４ａには、ズレ防止用パッド２２が突設されている。なお、このズレ防止用パッド２２も、手首の形状にフィットさせて装着感を良好にするためには、上記の突設部１８と同様な材料からなる各種合成樹脂、弾性力を有する可撓性部材を採用するのが望ましい。
【０１０６】
また、測定装置本体１４の橈骨側の端部１４ｂの近傍には、手首に装着した際に、手首の橈骨部分の突設部を収容する凹部２４が形成されている。
一方、測定装置本体１４の橈骨側の端部１４ｂには、ヒンジ２６を介して、手首の外形形状に沿って湾曲した形状のバンド２８が、回動自在に連結されている。
【０１０７】
このバンド２８は、図１Ａに示したように、橈骨側の端部２８ｂの厚さが厚く、尺骨側の端部２８ａに向かって厚さが薄くなるように形成されており、これにより、手首へ装着した際に、手首に対する押圧力が増すように構成されている。
【０１０８】
また、バンド２８は、バネ力を効果的に作用させ、手首の形状にフィットさせて装着感を良好にするためには、上記の突設部１８と同様な材料からなる各種合成樹脂、弾性力を有する可撓性部材を採用するのが望ましい。
【０１０９】
また、このように、バンド２８を、弾性力を有する可撓性部材から構成する代わりに、例えば、Ｔｉ−Ｎｉ系などの形状記憶合金を採用することによっても同様な効果を得ることができる。
このようにバンド２８を、弾性力を有する可撓性部材から構成することによって、生体測定装置１０を、手首に装着する際には、バンド２８の尺骨側の端部２８ａと測定装置本体１４の尺骨側の端部１４ａとの間の開放端部同士が接近する方向への内側向きの付勢力に抗して押し広げることができ、手首に容易に装着することができる。
【０１１０】
そして、手首に生体測定装置１０を装着した状態では、バンド２８の尺骨側の端部２８ａと測定装置本体１４の尺骨側の端部１４ａとの間の開放端部同士が接近する方向に内側に再び付勢された状態となり、生体測定装置１０の手首への装着状態を安定して維持することができ、手首の周囲での生体測定装置１０の回転、抜け落ちなどを効果的に防止することができる。
【０１１１】
なお、図示しないが、バンド２８の内部に、例えば、板バネなどの弾性部材を介装することも可能である。
また、ヒンジ２６によって、図１Ａの矢印Ｂ方向に示したように、測定装置本体１４に対してバンド２８を回動することによって、例えば、手首に装着する場合などにおいても、手首の尺骨側または橈骨側を開放した構造とすることができ、この手首の尺骨側または橈骨側の開放部分４０から生体測定装置を手首にいわゆるワンタッチで着脱することができる。
【０１１２】
また、個人差によって形状、大きさの異なる被装着部位でも、また、その動きに対しても、測定装置本体１４に対してバンド２８を回動することによって追随でき、浮いた状態とならず、脈波測定用センサーなどのセンサー２０が、被装着部位に密着して適度な押圧力で押圧され、しかも、運動中、トレーニング中などにおいて位置がずれることなく、センサーによる正確な測定を実施することができるようになっている。
【０１１３】
また、このヒンジ２６には、図示しないが、バンド２８を、測定装置本体１４の方向に付勢する付勢手段を備えているのが望ましい。
このように付勢手段を備えることによって、個人差によって形状、大きさの異なる被装
着部位でも、また、その動きに対しても、付勢手段によって、測定装置本体１４に対してバンド２８を回動することによって追随でき、浮いた状態とならず、脈波測定用センサーなどのセンサー２０が、付勢手段による付勢力によって、被装着部位に密着して適度な一定の押圧力で押圧され、しかも、運動中、トレーニング中などにおいて位置がずれることなく、センサーによる正確な測定を実施することができる。
【０１１４】
また、この場合、付勢手段が、図４（Ｃ）に示したように、バンド２８の測定装置本体１４に対する開き量に対して、一定の開き量まで付勢力が一定であり、それを超える開き量に対して、所定の割合で付勢力が増加する付勢手段から構成されているのが望ましい。
【０１１５】
このように、バンド２８の測定装置本体１４に対する開き量に対して、一定の開き量まで付勢力が一定であり、それを超える開き量に対して、所定の割合で付勢力が増加するので、個人差によって形状、大きさの異なる被装着部位でも、また、その動きに対しても、付勢手段によって、開き具合にかかわらず、一定の付勢力で、測定装置本体１４に対してバンド２８が回動されることになる。
【０１１６】
従って、いわゆるダンパー効果によって、浮いた状態とならず、脈波測定用センサーなどのセンサー２０が、付勢手段による一定の付勢力によって、被装着部位に密着して適度な一定の押圧力で押圧され、しかも、運動中、トレーニング中などにおいて位置がずれることなく、センサーによる正確な測定を実施することができる。
【０１１７】
さらにこの場合、付勢手段が、図４（Ａ）に示したように、バンドの測定装置本体に対する開き量に対して、所定の割合で付勢力が減少する付勢手段と、図４（Ｂ）に示したように、バンド２８の測定装置本体１４に対する開き量に対して、所定の割合で付勢力が増加する付勢手段とを組み合わせることによって構成するのが望ましい。
【０１１８】
このような二つの異なる付勢手段を組み合わせるだけで良いので、構造が複雑とならず、いわゆるダンパー効果によって、浮いた状態とならず、脈波測定用センサーなどのセンサー２０が、付勢手段による一定の付勢力によって、被装着部位に密着して適度な一定の押圧力で押圧され、しかも、運動中、トレーニング中などにおいて、例えば、共振作用が生じず、位置がずれることなく、センサーによる正確な測定を実施することができる。
【０１１９】
このような図４（Ａ）に示したような性質を有する付勢手段としては、例えば、特開平１０−１５３２１４号公報、特開平１０−２５２７３９号公報に開示されるようなヒンジ構造の付勢手段を採用することができ、図４（Ｂ）に示したような性質を有する付勢手段としては、例えば、コイルバネを採用することができる。
【０１２０】
また、このような付勢手段を組み合わせた図４（Ｃ）のような性質を有する付勢手段を備えたヒンジ構造としては、例えば、特開平１０−１５３２１４号公報、特開平１０−２５２７３９号公報に開示されるようなヒンジ構造を採用でき、例えば、株式会社ストロベリーコーポレーションから入手可能である。
【０１２１】
また、バンド２８は、図２に示したように、橈骨側の端部２８ｂの両側から、２条の（２本の）平行なバンド部材３０が延設された形状であり、その中間部分に形成された連結部３２によって相互に連結されている。
【０１２２】
これにより、橈骨側の端部２８ｂの側に、略矩形状の開口部３４が形成されており、これにより、手首に装着した際に、ムレを防止するとともに、軽量化が図れるようになっている。
【０１２３】
また、尺骨側の端部２８ａには、開放端部３１が形成されることになり、これにより、尺骨突起を避けることができ、尺骨突起によってバンド部材３０が浮いた状態とならないように構成されている。
【０１２４】
また、この開放端部３１によって、手首に装着する際に、尺骨突起に位置するように位置決めをする位置決め手段としても機能する。
従って、生体の被装着部に生体測定装置１０を装着した際の位置決め手段として機能するので、センサー２０と、センサー２０と生体の被装着部を挟んで対向する後述する突設パッド３８とを、例えば、被装着部位の被測定部分である、橈骨静脈に対して、正確な位置に配置することができ、センサー２０による正確な測定を実施することができる。
【０１２５】
さらに、これらのバンド部材３０の短手方向に端部は、手首に装着した際に、手首の動きを妨げないように、アール形状の切欠部３０ｃを有するのが望ましい。
このようにバンド２８が、複数条、この実施例では２本のバンド部材３０から構成されているので、例えば、複数条のバンド部材３０を異なる材料の部材から構成することが可能で、その弾力性、摩擦力の相違によって、例えば、手の甲側を皮膚に対して滑らず、比較的硬い材料から構成し、手首側を皮膚に対して比較的滑ることが可能で、比較的軟らかい材料で変形可能に構成することによって、フィット感を向上させたり、手首などの微妙な形状に対応できるとともに、素材の有する色などの組み合わせなどによってデザインバリエーションの拡大を図れる。
【０１２６】
なお、図５に示したように、バンド部材３０を、３本以上の複数条のバンド部材３０から構成することも可能である。なお、図５では、説明の便宜上、３本のバンド部材３０を設けた実施例を示しているが、この本数は限定されるものでなく、図示しないが、例えば、両側に２本ずつのバンド部材３０を設けたり、両側において、異なる本数のバンド部材３０を設けるようにするなどその本数、配置位置、長さなどは適宜変更可能である。
【０１２７】
さらに、それぞれのバンド部材３０の尺骨側の端部３０ａには、弾性部材から構成されるパッド部３６が形成されており、このパッド部３６の手首側には、手首側に突設する押圧手段を構成する突設パッド３８が一体的に形成されている。
【０１２８】
このパッド部３６の材質は、押圧手段として機能して、かつ痛みなどを伴わず、装着感を良好にし、ズレ防止、脱落防止の役目を果たすためには、摩擦力、弾性を有するものであれば、特に限定されるものではないが、例えば、ニトリル系エラストマ、ウレタンゴム、フッ素ゴム、ＮＢＲ、アクリルゴムなどの各種エラストマなど、弾性力を有する可撓性部材を採用するのが望ましい。
【０１２９】
なお、パッド部３６の本体部と、突設パッド３８とを同じ材質のものとすることもできるが、異なる材質のものから成形することも可能である。
このように押圧手段である突設パッド３８を、バンド２８、すなわち、バンド部材３０の一部分から形成することによって、射出成形などによって、簡単に押圧手段を構成することができ、複雑な構成となることなく、コストも低減することができる。
【０１３０】
このように押圧手段である突設パッド３８を、バンドの一部分から形成することによって、センサー２０と、センサー２０と生体の被装着部を挟んで対向するバンド２８の突設パッド３８とによって、被装着部位が支持され、しかも、例えば、バンド２８自体に弾性を持たせることによって、センサー２０が生体の測定部位に一定の押圧力で押圧される。
【０１３１】
また、パッド部３６の本体部と、突設パッド３８とを着脱自在に構成することも可能である。
また、パッド部３６は、バンド２８の本体部に対して、着脱自在に構成されているのが望ましく、これにより、個人差によりサイズ、形状の異なる手首、特に尺骨突起の大きさに応じて、バンド２８に対して、交換することができるとともに、デザインのバリエーションの拡大を図れるとともに、パッド部３６が磨耗損傷した際に交換することもできる。
【０１３２】
また、バンド２８自体も、ヒンジ２６を介して、測定装置本体１４に対して、着脱自在に構成されているのが望ましく、これにより、個人差によりサイズ、形状の異なる手首、特に尺骨突起の大きさに応じて、測定装置本体１４に対して、交換することができるとともに、デザインのバリエーションの拡大を図れるとともに、パッド部３６が磨耗損傷した際に交換することもできる。
【０１３３】
このように構成される生体測定装置１０は、生体の被装着部である手首に装着するには、バンド２８を、測定装置本体１４に対して、ヒンジ２６を介して、付勢手段に抗して開いて、手首の橈骨側から、バンド２８の尺骨側の端部２８ａと、測定装置本体１４の尺骨側の端部１４ａとの間に形成された開放端部から、手首を挿入して装着すれば良い。
【０１３４】
このように装着することによって、本発明の生体測定装置１０は、図１Ａに示したように、パッド部３６の突設パッド３８と、センサー２０が、生体測定装置１０を手首に装着した際に、生体の被装着部である手首を挟んで対向する側に設けられているので、矢印Ｃで示したように、センサー２０が生体の測定部位である橈骨静脈に押圧されることになる。
【０１３５】
従って、このようなセンサー２０と、センサー２０と生体の被装着部を挟んで対向する押圧手段である突設パッド３８とによって、被装着部位である手首が支持され、センサー２０が生体の測定部位である橈骨静脈に押圧されるので、装着感も良好で、しかも、個人差によって形状、大きさの異なる被装着部位でも、浮いた状態とならず、脈波測定用センサーなどのセンサー２０が、被装着部位に密着して適度な押圧力で押圧され、しかも、運動中、トレーニング中などにおいて位置がずれることなく、センサーによる正確な測定を実施することができる。
【０１３６】
また、このようなセンサー２０と、センサー２０と生体の被装着部である手首を挟んで対向する押圧手段である突設パッド３８とを設けるだけで良いので、その他の部分は適宜開放した形態とすることができるので、例えば、手首に装着する場合などにおいても、手首の尺骨側または橈骨側を開放した構造とすることができ、この手首の尺骨側または橈骨側の開放部分から生体測定装置１０を手首にいわゆるワンタッチで着脱することができる。
【０１３７】
しかも、手首の尺骨側が開放した形態とすることにより、尺骨突起によって生体測定装置１０が浮いた状態とならず、センサー２０による正確な測定を実施することができる。
また、このようなセンサー２０と、センサー２０と生体の被装着部を挟んで対向する押圧手段である突設パッド３８とで、被装着部位を支持する構造であるので、被装着部位、例えば、手首の周囲での生体測定装置１０の回転を阻止することができ、運動中、トレーニング中などにおいて位置がずれることなく、センサー２０による正確な測定を実施することができる。
【０１３８】
また、このようなセンサー２０と、センサー２０と生体の被装着部を挟んで対向する押圧手段である突設パッド３８とで、被装着部位を支持する構造であるので、運動中やトレーニング中において、フィット感も良好で、手首が太い場合にも、痛みを覚えることがなく、運動やトレーニングを阻害するおそれもない。
【０１３９】
なお、図示しないが、高さ調節用の突設部１８、ズレ防止用パッド２２、突設パッド３８などの手首と接する部材の手首側の表面に、凹凸部を形成するようにしても良い。
このように凹凸部を形成することによって、この凹凸部で、手首との間で摩擦力が発生して、手首の周囲での生体測定装置１０の回転、抜け落ちなどを効果的に防止することができる。また、装着時に手首の発汗作用による汗などの水分を、この凹凸部による空隙、溝を介して蒸発させることができ、汗などによるべたつきによる装着感の低下を防止することができる。
【０１４０】
この場合、凹凸部は、高さ調節用の突設部１８、ズレ防止用パッド２２、突設パッド３８などの手首と接する部材の手首側の表面全体にわたって形成しても、部分的に形成するようにしてもよい。また、凹凸部の形状は、微小な凹凸や、溝形状、柱状（円柱状、角柱状）、ドーム形状などこれらの組み合わせなど適宜変更することができる。
【０１４１】
なお、特に説明しないが、この凹凸部を形成することは、以下の実施例においても同様に適用することができる。
また、センサー２０は、この実施例では、橈骨静脈側に１つのセンサーを設けたが、図示しないが、複数のセンサーから構成することもできる。
【０１４２】
このように、センサー２０が、複数のセンサー２０から構成されていれば、被装着部位である手首に対して、例えば、センサー２０と押圧手段である突設パッド３８との３点以上で支持されることになる。
【０１４３】
従って、装着感も良好で、しかも、個人差によって形状、大きさの異なる被装着部位でも、浮いた状態とならず、脈波測定用センサーなどのセンサー２０が、被装着部位に密着して適度な押圧力で押圧され、しかも、運動中、トレーニング中などにおいて位置がずれることなく、センサー２０による正確な測定を実施することができる。
【０１４４】
また、センサー２０が、複数のセンサーから構成されているので、同じ種類のセンサーを複数設ければ、同じ種類の生体測定データであっても正確な測定データを得られ、また、異なる種類のセンサーを設ければ、異なる種類の生体測定データを一度に測定することもできる。
【０１４５】
なお、この場合、複数のセンサーの大きさ、形状、配置位置などは適宜変更することができる。
また、この実施例では、手の平側の橈骨静脈側にセンサー２０を設けたが、手の平側の尺骨静脈側に、センサーを設けることも、手の甲側の橈骨側、または、尺骨側にセンサー２０を設けることも可能である。
【０１４６】
なお、図１Ａの実施例では、バンド２８の尺骨側の端部２８ａに形成したパッド部３６の位置が、測定装置本体１４の尺骨側の端部１４ａの位置と略同じ位置になるように、バンド２８の長さを設定している。
【０１４７】
しかしながら、図１Ｂに示したように、このバンド２８の尺骨側の端部２８ａに形成したパッド部３６の位置が、測定装置本体１４の尺骨側の端部１４ａの位置よりも短い位置に位置するように、バンド２８の長さを短く設定することもできる。
【０１４８】
この場合には、被装着部位に対して、図１Ｂの矢印で示したように、少なくとも、センサー２０と、突設パッド３８と、ズレ防止用パッド２２との位置が、略三角形を構成するように配置され、これにより、均一な押圧力がかかることになる。
【０１４９】
従って、センサー２０と、押圧手段である突設パッド３８と、ズレ防止用パッド２２との３点以上で支持されることになるので、装着感も良好で、しかも、個人差によって形状、大きさの異なる被装着部位でも、浮いた状態とならず、脈波測定用センサーなどのセンサー２０が、被装着部位に密着して適度な押圧力で押圧され、しかも、運動中、トレーニング中などにおいて位置がずれることなく、センサー２０による正確な測定を実施することができる。
【実施例２】
【０１５０】
図６は、本発明の生体測定装置の図２と同様なＡ方向からみた端面図である。
この実施例の生体測定装置１０は、図１Ａ〜図３に示した生体測定装置１０と基本的には同様な構成であり、同一の構成部材には、同一の参照番号を付して、その詳細な説明を省略する。
【０１５１】
この実施例の生体測定装置１０では、図６に示したように、２条の（２本の）平行なバンド部材３０が延設された形状であり、その中間部分に形成された連結部３２によって相互に連結されていず、独立した形状としている。
【０１５２】
このようにバンド２８が、複数条、この実施例では２本のバンド部材３０が連結部３２によって相互に連結されていないので、より手首の形状に対応して変形できる構造であって、しかも、例えば、複数条のバンド部材３０を異なる材料の部材から構成することが可能で、その弾力性、摩擦力の相違によって、例えば、手の甲側を皮膚に対して滑らず、比較的硬い材料から構成し、手首側を皮膚に対して比較的滑ることが可能で、比較的軟らかい材料で変形可能に構成することによって、フィット感を向上させたり、手首などの微妙な形状に対応できるとともに、素材の有する色などの組み合わせなどによってデザインバリエーションの拡大を図れる。
【実施例３】
【０１５３】
図７は、本発明の生体測定装置の図２と同様なＡ方向からみた端面図である。
この実施例の生体測定装置１０は、図１Ａ〜図３に示した生体測定装置１０と基本的には同様な構成であり、同一の構成部材には、同一の参照番号を付して、その詳細な説明を省略する。
【０１５４】
この実施例の生体測定装置１０は、２条の（２本の）平行なバンド部材３０が延設された形状であり、その中間部分に形成された連結部３２によって相互に連結されていず、しかも、バンド部材３０の橈骨側の端部３０ｂが、相互に分離し、移動可能なように独立した形状としている。
【０１５５】
このように構成することによって、個人差によって形状、大きさの異なる被装着部位でも、また、その動きに対しても、複数条のバンド部材同士が、相互に移動して追随することができるので、浮いた状態とならず、脈波測定用センサーなどのセンサー２０が、被装着部位に密着して適度な押圧力で押圧され、しかも、運動中、トレーニング中などにおいて位置がずれることなく、センサーによる正確な測定を実施することができる。
【実施例４】
【０１５６】
図８は、本発明の生体測定装置の左手首に装着した状態の肘側から見た別の実施例の側面概略図である。
この実施例の生体測定装置１０は、図１Ａ〜図３に示した生体測定装置１０と基本的には同様な構成であり、同一の構成部材には、同一の参照番号を付して、その詳細な説明を省略する。
【０１５７】
この実施例の生体測定装置１０は、図８に示したように、複数の押圧手段である突設パッドから構成されている。
すなわち、この実施例の生体測定装置１０では、突設パッド３８の他に、バンド２８の略中央部分に、手首側に突設する第２の突設パッド４２が形成されるとともに、測定装置本体１４の尺骨側の端部１４ａに、手首側に突設する第３の突設パッド４４が形成されている。
【０１５８】
なお、これらの第２の突設パッド４２、第３の突設パッド４４は、突設パッド３８と同様な材質から構成することができるとともに、着脱自在に構成することもできる。
このように、押圧手段が、複数の押圧手段である、突設パッド３８、第２の突設パッド４２、第３の突設パッド４４から構成されていれば、被装着部位に対して、図８の矢印で示したように、少なくとも、センサー２０と、第２の突設パッド４２と、第３の突設パッド４４との位置が、略三角形を構成するように配置され、これにより、均一な押圧力がかかることになる。
【０１５９】
なお、この場合には、突設パッド３８には、あまり力がかからないようになっており、支持するためのパッドとして機能するようになっている。
従って、センサー２０と、押圧手段である第２の突設パッド４２と、第３の突設パッド４４との３点以上で支持されることになるので、装着感も良好で、しかも、個人差によって形状、大きさの異なる被装着部位でも、浮いた状態とならず、脈波測定用センサーなどのセンサー２０が、被装着部位に密着して適度な押圧力で押圧され、しかも、運動中、トレーニング中などにおいて位置がずれることなく、センサー２０による正確な測定を実施することができる。
【０１６０】
また、この場合、ヒンジ２６の位置は、図８に示したように、センサー２０と、第２の突設パッド４２と、第３の突設パッド４４とが構成する略三角形に対して、センサー２０と第２の突設パッド４２とを結ぶ線Ｄに対して、対称となるように、センサー２０と、押圧手段である第２の突設パッド４２とが、略三角形の位置になるように形成するのが、センサー２０が、被装着部位に密着して適度で均一な押圧力で押圧するためには望ましい。
【実施例５】
【０１６１】
図９は、本発明の生体測定装置の左手首に装着した状態の肘側から見た別の実施例の側面概略図である。
この実施例の生体測定装置１０は、図１Ａ〜図３に示した生体測定装置１０と基本的には同様な構成であり、同一の構成部材には、同一の参照番号を付して、その詳細な説明を省略する。
【０１６２】
この実施例の生体測定装置１０も、図８に示した実施例と同様に、複数の押圧手段である突設パッドから構成されている。
しかしながら、図９に示したように、この実施例の生体測定装置１０では、図８に示した実施例とは左右が逆の配置になっている。
【０１６３】
すなわち、測定装置本体１４とバンド２８が、尺骨側の端部１４ａ、２８ａに設けたヒンジ２６によって、回動可能に連結されており、測定装置本体１４とバンド２８との間が、橈骨側の端部１４ｂ、２８ｂにおいて、開放端部が形成されている。
【０１６４】
この場合には、ヒンジ２６の位置は、図９に示したように、センサー２０と、第２の突設パッド４２と、第３の突設パッド４４とが構成する略三角形に対して、センサー２０と第２の突設パッド４４とを結ぶ線の延長線状に位置するように配置するのが、センサー２０が、被装着部位に密着して適度で均一な押圧力で押圧するためには望ましい。
【実施例６】
【０１６５】
図１０は、本発明の生体測定装置の左手首に装着した状態の肘側から見た別の実施例の側面概略図、図１１は、太い手首に装着した状態を説明する図１０と同様な側面概略図、図１２は、細い手首に装着した状態を説明する図１０と同様な側面概略図である。
【０１６６】
この実施例の生体測定装置１０は、図１Ａ〜図３に示した生体測定装置１０と基本的には同様な構成であり、同一の構成部材には、同一の参照番号を付して、その詳細な説明を省略する。
【０１６７】
この実施例の生体測定装置１０は、図８に示した実施例と同様に、複数の押圧手段である突設パッドから構成されている。
しかしながら、図１０に示したように、この実施例の生体測定装置１０では、図８に示した実施例とは、突設パッド３８を省略して、バンド２８の略中央部分の第２の突設パッド４２と、測定装置本体１４の尺骨側の端部１４ａの第３の突設パッド４４のみが形成されている点が相違する。
【０１６８】
この実施例の生体測定装置１０でも、押圧手段が、複数の押圧手段である、第２の突設パッド４２、第３の突設パッド４４から構成されているので、被装着部位に対して、図１０の矢印で示したように、少なくとも、センサー２０と、第２の突設パッド４２と、第３の突設パッド４４との位置が、略三角形を構成するように配置され、で均一な押圧力がかかるようになっている。
【０１６９】
なお、本発明の生体測定装置１０は、図１１に示したように、太い手首６０に装着した状態では、バンド２８の先端部分がしなやかに変形して、手首の形状に沿うようになっており、逆に、図１２に示したように、細い手首６０に装着した状態では、バンド２８の先端部分が弾性変形して手首の形状に沿うようになっており、いずれの場合でも均一な押圧力がセンサー２０に負荷されるようになっている。
【実施例７】
【０１７０】
図１３は、本発明の生体測定装置の左手首に装着した状態の肘側から見た別の実施例の側面概略図、図１４は、図１３のＡ方向の端面図、図１５は、図１３のＥ方向の端面図、図１６は、補助バンドの別の実施例を示す図１４と同様な端面図、図１６は、さらに別の実施例を示す図１４と同様な端面図である。
【０１７１】
この実施例の生体測定装置１０は、図１Ａ〜図３に示した生体測定装置１０と基本的には同様な構成であり、同一の構成部材には、同一の参照番号を付して、その詳細な説明を省略する。
【０１７２】
この実施例の生体測定装置１０は、バンド２８の尺骨側の端部２８ａに、バンド２８の尺骨側の端部２８ａと、測定装置本体１４の尺骨側の端部１４ａとを締め付ける補助バンド部材４６が装着されている。
【０１７３】
この補助バンド部材４６は、２つの分岐したバンド２８の尺骨側の端部２８ａにそれぞれ結合されるように、二股状に分岐した分岐部４６ａを備えるとともに、先端部においてこれらの分岐部４６ａが結合した結合部分４６ｂを備えている。
【０１７４】
また、この実施例では、２つの分岐したバンド２８の尺骨側の端部２８ａにそれぞれ、突設パッド３８が設けられている。
具体的には、図１３〜図１５に示したように、この補助バンド部材４６は、バンド２８
の尺骨側の端部２８ａに一端が固定されており、この補助バンド部材４６の結合部分４６ｂを、測定装置本体１４の尺骨側の端部１４ａに形成された係止リング４８に挿通して折り返した状態で係止できるように構成されている。
【０１７５】
すなわち、補助バンド部材４６の先端部の結合部分４６ｂの内側面に設けられた係止突起部と、補助バンド部材４６の結合部分４６ｂの外側面に設けられた係止ループ部とからなるいわゆる面ファスナー４１を備えており、補助バンド部材４６の係止突起部と係止ループ部とを当接させて係止することによって任意の位置に着脱自在に係止できるように構成されている。
【０１７６】
なお、補助バンド部材４６としては、このような面ファスナーを用いた構造以外にも、公知の時計バンドに用いられている、例えば、中留部材などを用いることができ、特に限定されるものではない。
【０１７７】
このように構成することによって、補助バンド部材４６によって、バンド２８の尺骨側の端部２８ａと、測定装置本体１４の尺骨側の端部１４ａとを締め付けることができるので、生体測定装置１０を手首に装着した際に、生体測定装置１０の手首への装着状態を安定して維持することができ、手首の周囲での生体測定装置１０の回転、抜け落ちなどを効果的に防止することができる。
【０１７８】
しかも、補助バンド部材４６によって、バンド２８の尺骨側の端部２８ａと、測定装置本体１４の尺骨側の端部１４ａとを締め付けることができるので、センサー２０の検出面を手首側に適度な押圧力で押圧することができ、これにより、センサーによって正確な生体の情報を測定することができる。
【０１７９】
また、この場合、補助バンド部材４６を、例えば、ゴム、スプリングなどの弾性部材から構成してもよい。
このように補助バンド部材４６が、弾性部材から構成されているので、この弾性部材の弾性力によって、バンド２８の尺骨側の端部２８ａと、測定装置本体１４の尺骨側の端部１４ａとを締め付けることができ、生体測定装置１０を手首に装着した際に、バンド本体１６の手首への装着状態を安定して維持することができ、手首の周囲での生体測定装置１０の回転、抜け落ちなどを効果的に防止することができるとともに、センサー２０の検出面の側を手首側に適度な押圧力で押圧することができ、これにより、センサー２０によって正確な生体の情報を測定することができる。
【０１８０】
また、図１４、図１５に示したように、補助バンド部材４６をバンド２８の尺骨側の端部２８ａに一体的に成形して形成することもできるが、補助バンド部材４６をバンド２８の尺骨側の端部２８ａに対して、着脱自在に構成することもできる。
【０１８１】
この場合には、補助バンド部材４６の有する色などの組み合わせなどによってデザインバリエーションの拡大を図れるとともに、補助バンド部材４６が破損損傷した場合にも、その部分のバンド部材を交換することができ、便利である。
【０１８２】
さらに、図１３に示したように、ヒンジ２６の部分を、図１３の矢印Ｆで示したように、上下（すなわち、測定装置本体１４から離反する方向）にスライドして、位置を移動自在に変更できるように構成することもできる。
【０１８３】
このようにヒンジ２６の位置が、移動自在に構成されていれば、ヒンジ２６の位置を移動するだけで、個人差によって形状、大きさの異なる被装着部位でも、また、その動きに対しても、追随でき、浮いた状態とならず、脈波測定用センサーなどのセンサー２０が、
被装着部位に密着して適度な一定の押圧力で押圧され、しかも、運動中、トレーニング中などにおいて位置がずれることなく、センサー２０による正確な測定を実施することができる。
【０１８４】
なお、この場合、図１３矢印Ｇで示したように、別のヒンジ２６の位置に、例えば、測定装置本体１４の橈骨側の端部１４ｂに、補助部品５０を着脱自在に装着できるようにして、ヒンジ２６の位置を、移動自在に構成することもできる。
【０１８５】
なお、この実施例では、補助バンド部材４６の分岐部４６ａの長さを同一としたが、図１６に示したように、測定装置本体１４の尺骨側の端部１４ａの長さを相違するようにして、これに応じて、補助バンド部材４６の分岐部４６ａの長さを異なるようにすることもでき、デザインバリエーションの拡大を図れる。
【０１８６】
この場合に、図１６に示したように、突設パッド３８を、測定装置本体１４の尺骨側の一方の端部１４ａと、補助バンド部材４６の他方の分岐部４６ａに設けるようにすることもできる。
【０１８７】
さらに、図１７に示したように、測定装置本体１４の尺骨側の２つの端部１４ａを結合した結合部１４ｃを設けて、この部分に１つの突設パッド３８を設けるようにすることもできる。
【実施例８】
【０１８８】
図１８は、本発明の生体測定装置の別の実施例の図２と同様な端面図である。
この実施例の生体測定装置１０は、図１Ａ〜図３に示した生体測定装置１０と基本的には同様な構成であり、同一の構成部材には、同一の参照番号を付して、その詳細な説明を省略する。
【０１８９】
この実施例の生体測定装置１０は、バンド２８の橈骨側の端部２８ｂの中央部分に、第３のバンド部材３０を延設して、この第３のバンド部材３０の先端部分３０dを、両側の
バンド部材３０長さの半分の位置に位置するようにして、この第３のバンド部材３０の先端部分３０dにのみ、突設パッド３８を配置した構成である。
【実施例９】
【０１９０】
図１９は、本発明の生体測定装置の左手首に装着した状態の肘側から見た別の実施例の側面概略図である。
この実施例の生体測定装置１０は、図１Ａ〜図３に示した生体測定装置１０と基本的には同様な構成であり、同一の構成部材には、同一の参照番号を付して、その詳細な説明を省略する。
【０１９１】
この実施例の生体測定装置１０は、測定装置本体１４とバンド２８とをヒンジ２６で連結せずに、測定装置本体１４の尺骨側の端部１４ａとバンド２８の尺骨側の端部２８ａとを、尺骨側弾性部材５２で連結するととともに、測定装置本体１４の橈骨側の端部１４ｂとバンド２８の橈骨側の端部２８ｂとを、橈骨側弾性部材５４で連結したものである。
【０１９２】
このような構成であっても、センサー２０と生体の被装着部を挟んで対向する押圧手段である突設パッド３８とによって、被装着部位である手首が支持され、センサー２０が生体の測定部位である橈骨静脈に押圧されるので、装着感も良好で、しかも、個人差によって形状、大きさの異なる被装着部位でも、浮いた状態とならず、脈波測定用センサーなどのセンサー２０が、被装着部位に密着して適度な押圧力で押圧され、しかも、運動中、トレーニング中などにおいて位置がずれることなく、センサーによる正確な測定を実施する
ことができる。
【０１９３】
すでに説明したとおり、生体測定装置１２に搭載する生体の情報を測定するセンサーは、さまざまなものを用いることができる。
発汗度を測定するためには、特に限定しないが、湿度センサーを用いる。湿度センサーは、高分子系、金属酸化物系などのセンサーが知られている。例えば、高分子系のセンサーは、高分子膜の水分の吸収、放出に伴う誘電率の変化から、センサー周囲の相対湿度を測定するものである。これらの湿度センサーは、いわゆるコンデンサ型が良く知られており、コンデンサの平行平板電極間に高分子フィルムを挟持したものであって、吸収する水分の量に応じて静電容量が変化するものである。
【０１９４】
また、発汗度は、皮膚抵抗センサーを用いてもよい。皮膚抵抗センサーは、特に限定しないが、独立した２つの電極を皮膚に当て、その電極間に微弱な電流を流すことで皮膚の抵抗を測定するものである。皮膚抵抗センサーを用いると、装着者の発汗度のみならず、皮膚の動きも検出することができる。
【０１９５】
温度を測定するためには、特に限定しないが、温度センサーを用いる。温度センサーは、接触式や非接触式が知られている。前者はサーミスタや熱電対、後者はサーモパイル（赤外線センサー）が知られている。サーミスタは半導体の温度特性を利用した抵抗温度センサーであって、サーモパイルは物体から放射される赤外線を受けて、そのエネルギー量に応じた熱起電力を発生させるものである。
【０１９６】
なお、これらのセンサーの組み合わせは特に限定されるものではなく、適宜選択すればよい。
以上、本発明の好ましい実施の態様を説明してきたが、本発明はこれに限定されることはなく、例えば、上記実施例では、生体測定装置１０を手首に装着するようにしたが、例えば、腕、足首、膝部、指、首などその他の生体部位に装着するように構成することも可能であり、また、上記実施例では、生体として人体に適用したが、例えば、チンパンジーなどの動物の健康管理などのために装着するようにすることも可能であるなど本発明の目的を逸脱しない範囲で種々の変更が可能である。
【産業上の利用可能性】
【０１９７】
本発明の生体測定装置用のバンドは、装着者の手首の太さに関わらず装着状態を安定して維持できる。このため、特に精密に生体情報を測定する装置に好適である。
【図面の簡単な説明】
【０１９８】
【図１Ａ】図１Ａは、本発明の生体測定装置の生体の左手首に装着した状態の肘側から見た側面概略図である。
【図１Ｂ】図１Ｂは、本発明の生体測定装置の生体の左手首に装着した状態の肘側から見た別の実施例の側面概略図である。
【図２】図２は、図１Ａの生体測定装置のＡ方向からみた端面図である。
【図３】図３は、図１Ａの生体測定装置を生体の左手首に装着した状態の斜視図である。
【図４】ヒンジ２６の開き寸法と押圧力を示すグラフである。
【図５】図５は、バンド部材３０を複数条設けた別の実施例の図２と同様な端面図である。
【図６】図６は、本発明の生体測定装置の図２と同様なＡ方向からみた端面図である。
【図７】図７は、本発明の生体測定装置の図２と同様なＡ方向からみた端面図である。
【図８】図８は、本発明の生体測定装置の左手首に装着した状態の肘側から見た別の実施例の側面概略図である。
【図９】図９は、本発明の生体測定装置の左手首に装着した状態の肘側から見た別の実施例の側面概略図である。
【図１０】図１０は、本発明の生体測定装置の左手首に装着した状態の肘側から見た別の実施例の側面概略図である。
【図１１】、図１１は、太い手首に装着した状態を説明する図１０と同様な側面概略図である。
【図１２】図１２は、細い手首に装着した状態を説明する図１０と同様な側面概略図である。
【図１３】図１３は、本発明の生体測定装置の左手首に装着した状態の肘側から見た別の実施例の側面概略図である。
【図１４】図１４は、図１３のＡ方向の端面図である。
【図１５】図１５は、図１３のＥ方向の端面図である。
【図１６】図１６は、さらに別の実施例を示す図１４と同様な端面図である。
【図１７】図１７は、さらに別の実施例を示す図１４と同様な端面図である。
【図１８】図１８は、本発明の生体測定装置の別の実施例の図２と同様な端面図である。
【図１９】図１９は、本発明の生体測定装置の左手首に装着した状態の肘側から見た別の実施例の側面概略図である。
【図２０】図２０（Ａ）は、従来の手首装着型の生体測定装置の上面図、図２０（Ｂ）は、その裏面図である。
【図２１】図２１は、図２０の従来の手首装着型の生体測定装置を左手首に装着した状態を説明する斜視図である。
【図２２】図２２は、従来の手首血圧計用カフの断面図である。
【図２３】図２３は、従来の手首血圧計用カフの断面図である。
【図２４】図２４は、従来の頸動脈波検出装置の側面図である。
【図２５】図２５は、従来の装着型電子機器の側面図である。
【図２６】図２６は、従来の携帯型脈波計測装置の側面図である。
【符号の説明】
【０１９９】
１０   生体測定装置
１２   生体測定装置
１４   測定装置本体
１４ａ 端部
１４ｂ 端部
１４ｃ 結合部
１６   バンド本体
１８   突設部
２０   センサー
２２   ズレ防止用パッド
２４   凹部
２６   ヒンジ
２８   バンド
２８ａ 端部
２８ｂ 端部
３０   バンド部材
３０   ヒンジ材
３０ａ 端部
３０ｂ 端部
３０ｃ 切欠部
３０ｄ 先端部分
３１   開放端部
３２   連結部
３４   開口部
３６   パッド部
３８   突設パッド
４０   開放部分
４１   面ファスナー
４２   突設パッド
４４   突設パッド
４６   補助バンド部材
４６ａ 分岐部
４６ｂ 結合部分
４８   係止リング
５０   補助部品
５２   尺骨側弾性部材
５４   橈骨側弾性部材
６０    手首
１００ 健康管理腕時計
１０２ 腕時計本体
１０４ 脈波測定用センサー
１０６ 体温測定用センサー
１０８ 腕時計バンド
１１０ 表示部
２００ 手首血圧計用カフ
２０２ 帯体
２０４ 外側シート
２０６ 内側シート
２０８ 空気袋
２１０ カーラー
３００ バンド
３００ 時計バンド
３０１ 腕時計本体
３０２ 部材
３０４ 芯材
３０６ 開口部
４００ 頸動脈波検出装置
４０２ 把持装置
４０４ アーム
４０６ ヒンジ機構
４０８ アーム
４１０ 脈波検出プローブ
５００ 装着型電子機器
５０２ ベルト本体
５０４ 端部
５０６ 補助ベルト
５０８ 開口部
６００ 携帯型脈波計測装置
６０２ 本体
６０４ 第１のバンド
６０６ 脈波検出センサー
６０８ 第２のバンド
６１０ 生体
６１２ 弾性部材
６１４ リード線
【図１Ａ】
2009240511.tif 000003
【図１Ｂ】
2009240511.tif 000004
【図２】
2009240511.tif 000005
【図３】
2009240511.tif 000006
【図４】
2009240511.tif 000007
【図５】
2009240511.tif 000008
【図６】
2009240511.tif 000009
【図７】
2009240511.tif 000010
【図８】
2009240511.tif 000011
【図９】
2009240511.tif 000012
【図１０】
2009240511.tif 000013
【図１１】
2009240511.tif 000014
【図１２】
2009240511.tif 000015
【図１３】
2009240511.tif 000016
【図１４】
2009240511.tif 000017
【図１５】
2009240511.tif 000018
【図１６】
2009240511.tif 000019
【図１７】
2009240511.tif 000020
【図１８】
2009240511.tif 000021
【図１９】
2009240511.tif 000022
【図２０】
2009240511.tif 000023
【図２１】
2009240511.tif 000024
【図２２】
2009240511.tif 000025
【図２３】
2009240511.tif 000026
【図２４】
2009240511.tif 000027
【図２５】
2009240511.tif 000028
【図２６】
2009240511.tif 000029