(57)【要約】【課題】  電磁比例減圧弁にスティックが生じても、暴走を停止できるようにする。【解決手段】  電磁比例減圧弁１２ａ，１２ｂと油圧式アクチュエータ１６のメインオペレート弁１３のパイロットポート２２ａ，２２ｂを繋ぐパイロットライン２１ａ，２１ｂに、スロットルチェック弁２７ａ，２７ｂを設け、その下流側位置より分岐させた各分岐パイロットライン２８ａ，２８ｂの先端側ポートＡ１，Ｂ１に、セルフシール継手２９ａ，２９ｂを設ける。油戻しライン２４の分岐油戻しライン３０の先端側ポートＴ１にセルフシール継手３１を設ける。両端部にセルフシール継手３３を取り付けたゴムホース３２を別途備える。電磁比例減圧弁１２ａ，１２ｂにスティックが生じた場合は、スロットルチェック弁２７ａ，２７ｂの絞りを全閉とすることで、メインオペレート弁１３のパイロットポート２２ａ，２２ｂに作用するパイロット圧を遮断させる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
パイロット油圧ポンプに一対の電磁比例減圧弁のポンプポートを並列に接続し、該各電磁比例減圧弁の圧力制御ポートを、油圧式アクチュエータのメインオペレート弁の各パイロットポートに個別のパイロットラインを介して接続し、且つ上記各電磁比例減圧弁のタンクポートを、油戻しラインを介してタンクに接続してなる構成を有するクレーンの制御油圧回路において、上記各パイロットラインに、スロットルチェック弁を設けると共に、該各パイロットラインにおけるスロットルチェック弁よりも下流側位置と、上記油戻しラインの途中位置とを遮断可能に連通接続するための接続手段を備えてなる構成を有することを特徴とするクレーンの制御油圧回路。
【請求項２】
各パイロットラインにおけるスロットルチェック弁よりも下流側位置と、上記油戻しラインの途中位置とを遮断可能に連通接続するための接続手段を、各パイロットラインにおけるスロットルチェック弁よりも下流側位置より分岐させて先端側にセルフシール継手を設けた分岐パイロットラインと、油戻しラインより分岐させて先端側にセルフシール継手を設けた分岐油戻しラインと、上記各分岐パイロットラインのセルフシール継手及び分岐油戻しラインのセルフシール継手に着脱可能なセルフシール継手を両端部に設けてなるゴムホースとから構成した請求項１記載のクレーンの制御油圧回路。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、デッキクレーン等のクレーンにおける油圧式アクチュエータのメインオペレート弁のパイロット圧を電磁比例減圧弁により制御する形式のクレーンの制御油圧回路に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
貨物船のような船舶の甲板上に設置して、海上輸送貨物の積み込み及び陸揚げ作業に使用する荷役機械の１つとしてデッキクレーンがある。
【０００３】
かかるデッキクレーンの一般的な構成は、図５に示す如く、船舶の甲板（図示せず）上に設置してある所要の高さ寸法を備えた円筒状のクレーンポスト１の頂部に、機械室３と運転室４を備えた回転体２が、旋回自在に取り付けてある。更に、上記回転体２に、ジブ（ブーム）５の基端部を俯仰可能に取り付けると共に、上記機械室３内に、上記ジブ５をワイヤロープの巻上下を介して俯仰させるための俯仰用ウインチ６と、上記ジブ５の先端部より吊り下ろしたフック７に接続してあるワイヤロープ８を巻上下するための巻用ウインチ９と、上記回転体２をクレーンポスト１上で旋回させるための旋回用ユニット１０を備えた構成としてある（たとえば、特許文献１参照）。
【０００４】
ところで、上記俯仰用ウインチ６における俯仰モータ、巻用ウインチ９における巻モータ、旋回用ユニット１０における旋回モータは、いずれも油圧モータであり、個別のメインオペレート弁（方向切換弁）を備えて、圧油の供給量及び供給方向を切り替えて正逆転駆動できるようにしてある。
【０００５】
上記デッキクレーンにおける俯仰モータ、巻モータ、旋回モータ、あるいは、各種建設機械における油圧モータや油圧シリンダ等の油圧式アクチュエータのメインオペレート弁を操作レバーの操作量に応じて操作するための手段としては、図６に示す如く、電気式操作レバー装置１１からの入力指令量に応じて電磁比例減圧弁１２ａ，１２ｂを駆動制御することでメインオペレート弁を切換操作する方式の制御油圧回路が広く用いられている。
【０００６】
具体的には、スプリングセンタ形の３位置４ポート形式のメインオペレート弁１３を備えて、該メインオペレート弁１３のポンプポートＰがメインの油圧ポンプ１４に接続され、タンクポートＴはタンク１５に接続され、２つのアクチュエータポートＡとＢが、油圧式アクチュエータ（図では一例として油圧シリンダ形式のアクチュエータが示してある）１６に接続してある。これにより、上記メインオペレート弁１３を切換操作することにより、油圧ポンプ１４から上記アクチュエータ１６へ供給する圧油の流れ方向と流量を制御することができるようにして、該アクチュエータ１６の作動方向と速度を制御できるようにしてある。
【０００７】
上記油圧式アクチュエータ１６に具備されたメインオペレート弁１３の切換操作を制御するためのパイロット回路は、上記アクチュエータ１６の駆動を指令する電気式の操作レバー装置１１と、該操作レバー装置１１からの指令信号を入力し、その指令信号に応じた駆動信号を出力するコントローラ１７と、このコントローラ１７からの駆動信号により作動する一対の電磁比例減圧弁１２ａと１２ｂを備えている。
【０００８】
上記各電磁比例減圧弁１２ａ，１２ｂの一次ポートは油供給ライン（第１管路）１８ａ，１８ｂを介してパイロット油圧ポンプ１９の吐出路２０に並列に接続してある。又、各電磁比例減圧弁１２ａ，１２ｂの二次ポート（制御圧力ポート）は、パイロットライン（第２管路）２１ａ，２１ｂを介して上記メインオペレート弁１３の２つのパイロットポート２２ａ，２２ｂに個別に接続してある。更に、各電磁比例減圧弁１２ａ，１２ｂのタンクポートは、油排出ライン（タンクライン）２３ａ，２３ｂと油戻しライン２４を介してタンク２５に接続してある。
【０００９】
２６は上記パイロット油圧ポンプ１９の吐出圧を一定の規定圧力に保持するためのリリーフ弁である。
【００１０】
以上の構成としてある制御油圧回路によれば、上記パイロット油圧ポンプ１９の運転により出力される一次パイロット圧が吐出路２０、油供給ライン１８ａ，１８ｂを経て上記各電磁比例減圧弁１２ａ，１２ｂに導かれた状態にて、該各電磁比例減圧弁１２ａ，１２ｂが上記コントローラ１７からの駆動信号に応じて作動することで上記一次パイロット圧を減圧して二次パイロット圧を生成し、この二次パイロット圧が上記各パイロットライン２１ａ，２１ｂを介して上記メインオペレート弁１３の各パイロットポート２２ａ，２２ｂへ導かれることで、該メインオペレート弁１３を切換操作できるようにしてある。よって、作業者の上記操作レバー装置１１の操作に応じて上記油圧式アクチュエータ１６を作動方向と速度を制御しながら駆動させることができるようにしてある（たとえば、特許文献２参照）。
【００１１】
ところで、図示してないが、図５に示したデッキクレーンでは、俯仰用ウインチ６における俯仰モータ、巻用ウインチ９における巻モータ、旋回用ユニット１０における旋回モータの個別のメインオペレート弁を制御するための上記図６に示したと同様の制御油圧回路中における２つの電磁比例減圧弁１２ａ，１２ｂとしては、互いのバルブ内部のスプールを一体に連結して１つのハウジング内に収め、上記一体に連結した内部スプールを、一対のソレノイドにより軸心方向の両側から駆動する形式のものが従来用いられていた。又、近年では、２つの電磁比例減圧弁１２ａ，１２ｂを１つのハウジング内に収めて一体化するに当り、内部スプールは互いに分離した状態で、個別のソレノイドによって独立して作動させることができるようにした形式のものも用いられるようになってきている。
【００１２】
【特許文献１】特開昭６１−８６３８７号公報
【特許文献２】特開２００３−２７８７１０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１３】
ところが、上記図６に示した如き制御油圧回路により油圧式アクチュエータ１６のメインオペレート弁１３を制御している場合、電磁比例減圧弁１２ａ，１２ｂにてコンタミネーション等の影響により内部スプールがスティックした場合には、上記油圧式アクチュエータ１６の暴走につながる虞がある。
【００１４】
すなわち、上記電磁比例減圧弁１２ａ，１２ｂの内部スプールがスティックすると、いずれか一方の電磁比例減圧弁１２ａ，１２ｂの二次ポート側に二次パイロット圧が常時発生したままとなることがあり、この場合、上記二次パイロット圧が上記メインオペレート弁１３の一方のパイロットポート２２ａ又は２２ｂに作用し続けるため、該メインオペレート弁１３が切り換えられたままとなり、その結果、上記油圧式アクチュエータ１６が勝手に動作することになる。
【００１５】
そのため、油圧式アクチュエータとして、図５に示したデッキクレーンにおける俯仰用ウインチ６の俯仰モータや、巻用ウインチ９の巻モータのメインオペレート弁の制御を行うようにしてある電磁比例減圧弁にスティックが生じた場合は、操作レバー装置が中立状態であるにもかかわらず、上記俯仰用ウインチ６のドラムや巻用ウインチ９のドラムが勝手に回転を開始してしまうことで、ジブ５の勝手な俯仰や、フック７に接続してあるワイヤロープ８の勝手な巻上下といった現象のクレーンの暴走につながる虞が懸念される。
【００１６】
又、油圧式アクチュエータとして、図５に示したデッキクレーンにおける旋回用ユニット１０の旋回モータのメインオペレート弁の制御を行うための電磁比例減圧弁にスティックが生じた場合は、操作レバー装置が中立状態であるにもかかわらず、上記デッキクレーンが勝手に旋回を開始してしまうといった現象のクレーンの暴走が生じる虞が懸念される。
【００１７】
なお、通常、上記デッキクレーンでは、各ウインチ６，９には暴走検出機構がそれぞれ装備されており、該各ウインチ６，９の操作レバー装置が中立状態のときに、該各ウインチ６，９のドラムが、たとえば、３１５度回転すると、上記暴走検出機構によりドラムの暴走として検知されて、上記各ウインチ６，９の油圧モータへ圧油を供給するメインの油圧ポンプを駆動している電動機が非常停止されるようになる。
【００１８】
その後は、上記電磁比例減圧弁のスティックが解消されない限り、電動機のスター始動時に直ぐに暴走が始まるようになるため、再起動と暴走検出機構による上記電動機の非常停止が繰り返されるようになるというのが実状である。
【００１９】
そのため、上記デッキクレーンにおける油圧式アクチュエータである俯仰モータ、巻モータ、旋回モータのメインオペレート弁を制御するための電磁比例減圧弁にスティックが生じた場合は、このスティックを解消する必要がある。
【００２０】
上記電磁比例減圧弁のスティックを解消する場合、２つの電磁比例減圧弁の内部スプールを一体に連結して、該一体に連結した内部スプールを一対のソレノイドにより軸心方向の両側から作動させるようにした形式の電磁比例減圧弁であれば、上記各ソレノイドの外側にそれぞれ装備されている手動操作用の押しねじを操作すると、上記一体に連結した内部スプールをハウジング内で軸心方向の両側へ強制的に動かすことができるため、上記２つの手動操作用の押しねじを交互に操作して内部スプールを軸心方向へ交互に動かすことで、上記内部スプールのスティックを解消させたり、内部スプールを中立位置まで戻したりすることが可能であった。
【００２１】
しかし、近年使用されるようになってきている２つの電磁比例減圧弁の内部スプールを互いに分離した状態で１つのハウジング内に収めて、該各内部スプールを個別のソレノイドで独立に作動させるようにした形式のものでは、スティック発生時に各ソレノイドの外側に装備されている手動操作用の押しねじを操作しても、内部スプールを押し込み方向となる一方向へしか強制操作できないため、各内部スプールを中立位置へ戻すことができない場合があり、しかも、上記押しねじをねじ込むと、最終的には内部スプールが開放の方向に操作されてしまう。
【００２２】
したがって、この形式の電磁比例減圧弁にスティックが生じた場合の対処としては、クレーンの暴走を止め、ジブをレスト位置まで退避させる等、安定した姿勢とした後、電磁比例減圧弁の取り外しと洗浄を行ってから、復旧作業を行う必要がある。
【００２３】
この際、上記クレーンの暴走を止めること自体は、メインの油圧ポンプを駆動するための電動機を停止させることで可能であり、又、ジブをレスト位置まで退避させる等、デッキクレーンを安定した姿勢とするための作業自体は、たとえば、ジブを倒伏方向へ動かすのであれば、電動機停止状態で、俯仰用ウインチ６のドラムのブレーキ開放を手動で行う等、俯仰用ウインチ６、巻用ウインチ９、旋回用ユニット１０を手動操作することによって対応可能になると考えられるが、ジブの俯仰の手動操作は安全性の確保が難しいため、回避することが望まれる。
【００２４】
そこで、本発明は、クレーンの油圧式アクチュエータに装備したメインオペレート弁のパイロット圧を制御するための電磁比例減圧弁にスティックが生じたとしても、上記油圧式アクチュエータの暴走を停止させることができると共に、クレーンを安定姿勢となるまで油圧的に操作することができるようにするためのクレーンの制御油圧回路を提供しようとするものである。
【課題を解決するための手段】
【００２５】
本発明は、上記課題を解決するために、請求項１に対応して、パイロット油圧ポンプに一対の電磁比例減圧弁のポンプポートを並列に接続し、該各電磁比例減圧弁の圧力制御ポートを、油圧式アクチュエータのメインオペレート弁の各パイロットポートに個別のパイロットラインを介して接続し、且つ上記各電磁比例減圧弁のタンクポートを、油戻しラインを介してタンクに接続してなる構成を有するクレーンの制御油圧回路において、上記各パイロットラインに、スロットルチェック弁を設けると共に、該各パイロットラインにおけるスロットルチェック弁よりも下流側位置と、上記油戻しラインの途中位置とを遮断可能に連通接続するための接続手段を備えてなる構成とする。
【００２６】
又、上記構成における各パイロットラインにおけるスロットルチェック弁よりも下流側位置と、上記油戻しラインの途中位置とを遮断可能に連通接続するための接続手段を、各パイロットラインにおけるスロットルチェック弁よりも下流側位置より分岐させて先端側にセルフシール継手を設けた分岐パイロットラインと、油戻しラインより分岐させて先端側にセルフシール継手を設けた分岐油戻しラインと、上記各分岐パイロットラインのセルフシール継手及び分岐油戻しラインのセルフシール継手に着脱可能なセルフシール継手を両端部に設けてなるゴムホースとからなる構成とする。
【発明の効果】
【００２７】
本発明のクレーンの制御油圧回路によれば、以下のような優れた効果を発揮する。 
（１）パイロット油圧ポンプに一対の電磁比例減圧弁のポンプポートを並列に接続し、該各電磁比例減圧弁の圧力制御ポートを、油圧式アクチュエータのメインオペレート弁の各パイロットポートに個別のパイロットラインを介して接続し、且つ上記各電磁比例減圧弁のタンクポートを、油戻しラインを介してタンクに接続してなる構成を有するクレーンの制御油圧回路において、上記各パイロットラインに、スロットルチェック弁を設けると共に、該各パイロットラインにおけるスロットルチェック弁よりも下流側位置と、上記油戻しラインの途中位置とを遮断可能に連通接続するための接続手段を備えてなる構成としてあるので、いずれか一方の電磁比例減圧弁にスティックが生じ、このスティックに伴い該一方の電磁比例減圧弁の制御圧力ポートに常時立つパイロット圧がメインオペレート弁の一方のパイロットポートに導かれることで、油圧式アクチュエータに暴走が生じた場合は、上記スティックが生じた電磁比例減圧弁に接続してあるパイロットライン上のスロットルチェック弁の絞りを全閉とすることで、上記スティックを生じた一方の電磁比例減圧弁の制御圧力ポートに常時立っているパイロット圧を、上記メインオペレート弁の一方のパイロットポートより遮断できる。よって、上記メインオペレート弁を中立状態に復帰させることができるため、上記油圧式アクチュエータの暴走を停止させることができる。又、この状態で、上記油圧式アクチュエータへ圧油を供給するメインの油圧ポンプを駆動するための電動機を起動させることが可能になる。 
（２）上記（１）のようにして油圧式アクチュエータの暴走を停止させた後、上記スティックが生じた電磁比例減圧弁に接続してあるパイロットライン上のスロットルチェック弁の絞りをゆっくりと開くことで、上記メインオペレート弁の一方のパイロットポートに徐々にパイロット圧を作用させることができるため、上記油圧式アクチュエータを暴走した方向と同一の方向へ徐々に動かすことが可能となる。
（３）上記（１）のようにして油圧式アクチュエータの暴走を停止させた後、スティックが生じた電磁比例減圧弁に接続してあるパイロットラインにおけるスロットルチェック弁よりも下流側位置と、油戻しラインの途中位置とを連通接続した後、他方の健全な電磁比例減圧弁の制御圧力ポートに制御されたパイロット圧を立てると、このパイロット圧が上記メインオペレート弁の他方のパイロットポートへ導かれることで、上記油圧式アクチュエータを暴走した方向とは逆の方向へ駆動させることができる。 
（４）したがって、いずれか一方の電磁比例減圧弁にスティックが生じたとしても、上記油圧式アクチュエータの暴走を停止させることができると共に、その後、上記油圧式アクチュエータをいずれの方向にも駆動することが可能なため、クレーンを安定姿勢となるまで油圧的に操作することが可能となる。 
（５）各パイロットラインにおけるスロットルチェック弁よりも下流側位置と、上記油戻しラインの途中位置とを遮断可能に連通接続するための接続手段を、各パイロットラインより分岐させて先端側にセルフシール継手を設けた分岐パイロットラインと、油戻しラインより分岐させて先端側にセルフシール継手を設けた分岐油戻しラインと、上記各分岐パイロットラインのセルフシール継手及び分岐油戻しラインのセルフシール継手に着脱可能なセルフシール継手を両端部に設けてなるゴムホースとからなる構成とすることにより、上記（１）の装置構成を容易に実現することができる。又、部材点数の削減化と、装置のコンパクト化を図ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２８】
以下、本発明を実施するための最良の形態を図面を参照して説明する。
【００２９】
図１乃至図４は本発明のクレーンの制御油圧回路の実施の一形態を示すもので、図６に示したと同様に、油圧式アクチュエータ（図では一例として油圧モータの場合が示してある）１６に、油圧ポンプ１４から上記油圧式アクチュエータ１６へ供給する圧油の流れ方向と流量を制御することで該アクチュエータ１６の作動方向と速度を制御することができるようにしてあるメインオペレート弁１３を備え、且つ一次ポートを油供給ライン１８ａ，１８ｂを介してパイロット油圧ポンプ１９の吐出路２０に並列に接続した一対の電磁比例減圧弁１２ａ，１２ｂの二次ポートを、パイロットライン２１ａ，２１ｂを介して上記メインオペレート弁１３の２つのパイロットポート２２ａ，２２ｂに個別に接続し、更に、上記各電磁比例減圧弁１２ａ，１２ｂのタンクポートを油排出ライン２３ａ，２３ｂと油戻しライン２４を介してタンク２５に接続した構成において、上記各パイロットライン２１ａ，２１ｂの途中位置に、メータイン用のスロットルチェック弁２７ａ，２７ｂをそれぞれ設ける。
【００３０】
上記各パイロットライン２１ａ，２１ｂにおける上記各スロットルチェック弁２７ａ，２７ｂよりも下流位置には、それぞれ分岐パイロットライン２８ａ，２８ｂを設けて、該各分岐パイロットライン２８ａ，２８ｂの先端側のポートＡ１，Ｂ１に、セルフシール継手２９ａ，２９ｂをそれぞれ設ける。
【００３１】
更に、上記油戻しライン２４の途中位置に、分岐油戻しライン３０を設けて、該分岐油戻しライン３０の先端側のポートＴ１に、上記セルフシール継手２９ａ，２９ｂと同様のセルフシール継手３１を設ける。
【００３２】
更に又、所要の長さ寸法を有し且つ長手方向の両端部に、上記各分岐パイロットライン２８ａ，２８ｂの先端側のポートＡ１，Ｂ１のセルフシール継手２９ａ，２９ｂ、及び、上記分岐油戻しライン３０の先端側のポートＴ１のセルフシール継手３１に着脱自在に接続可能なセルフシール継手３３を取り付けてなるゴムホース３２を別途備えてなる構成とする。
【００３３】
具体的には、上記図１に示した回路構成における２つの電磁比例減圧弁１２ａ，１２ｂは、図２に示すように、１つのハウジング３４内に上記２つの電磁比例減圧弁１２ａ，１２ｂ個別の内部スプール（図示せず）を互いに分離した状態で収納すると共に、該各内部スプールを個別のソレノイド３５ａ，３５ｂで独立に作動させる形式としてある。なお、上記ハウジング３４の底面には、モジュラー弁と集積して連結できるようにするための所要のポートパターンで、上記各電磁比例減圧弁１２ａと１２ｂの双方の一次ポートに連通したポンプポートＰ０と、各電磁比例減圧弁１２ａと１２ｂの双方のタンクポートに連通したタンクポートＴ０と、一方の電磁比例減圧弁１２ａの二次ポートに連通した第１の制御圧力ポートＡ０と、他方の電磁比例減圧弁１２ｂの二次ポートに連通した第２の制御圧力ポートＢ０を設けた構成としてある。
【００３４】
上記各スロットルチェック弁２７ａ，２７ｂとしては、２つのスロットルチェック弁２７，２７ｂを一体にモジュラー化してなるＡ・Ｂラインメータイン用スロットルチェックモジュラー弁３６を用いるようにしてある。
【００３５】
上記２つのパイロットライン２１ａ，２１ｂのうちの一方のパイロットライン２１ａより分岐する分岐パイロットライン２８ａと、油戻しライン２４より分岐する分岐油戻しライン３０は、たとえば、モジュラー弁用のＡ・Ｔライン用コネクティングプレート３７におけるＡラインより外部に連通するよう設けてある分岐流路と、Ｔラインより外部に連通するよう設けてある分岐流路を用いることでそれぞれ形成するようにしてあり、上記Ａ・Ｔライン用コネクティングプレート３７におけるＡラインの分岐流路としての上記分岐パイロットライン２８ａの外部に連通するポートＡ１と、Ｔラインの分岐流路としての上記分岐油戻しライン３０の外部に連通するポートＴ１には、上記セルフシール継手２９ａと３１をそれぞれ取り付けるようにしてある。
【００３６】
一方、他方のパイロットライン２１ｂより分岐する分岐パイロットライン２８ｂは、たとえば、モジュラー弁用のＰ・Ｂライン用コネクティングプレート３８におけるＢラインより外部に連通する分岐流路を用いることで形成するようにしてあり、上記Ｐ・Ｂライン用コネクティングプレート３８におけるＢラインの分岐流路としての上記分岐パイロットライン２８ｂの外部に連通するポートＢ１には、上記セルフシール継手２９ｂを取り付けるようにしてある。なお、図示してないが、上記Ｐ・Ｂライン用コネクティングプレート３８には、Ｐラインより外部に連通する分岐流路が存在するため、このＰラインの分岐流路については、外部に連通するポートをめくらプラグ等により閉塞させるようにしてあるものとする。
【００３７】
したがって、上記構成としてある電磁比例減圧弁１２ａ，１２ｂのハウジング３４の下側に、上記Ａ・Ｂラインメータイン用スロットルチェックモジュラー弁３６と、上記Ａ・Ｔライン用コネクティングプレート３７と、上記Ｐ・Ｂライン用コネクティングプレート３８とを順に配置した状態で、図示しないモジュラー弁用の連結ボルトで一体に連結することで、図１に示した如き回路構成を形成するようにしてある。
【００３８】
なお、上記において、各分岐パイロットライン２８ａ及び２８ｂの先端側ポートＡ１及びＢ１に、後述するように上記分岐油戻しライン３０の先端側ポートＴ１を上記ゴムホース３２を介して接続する際、上記ゴムホース３２内のエアが上記各分岐パイロットライン２８ａ及び２８ｂを経て各パイロットライン２１ａ，２１ｂ側へ混入する虞を回避するという観点からすると、上記分岐油戻しライン３０の先端側ポートＴ１は、上記各分岐パイロットライン２８ａ及び２８ｂの先端側ポートＡ１及びＢ１よりも高い位置に配置することが望ましい。
【００３９】
なお、上記各電磁比例減圧弁１２ａ，１２ｂは、図示しない操作レバー装置からの指令信号に応じて作動できるようにしてあるものとする。３９は上記各電磁比例減圧弁１２ａ，１２ｂの上流側に設けた圧力調整弁、４０は油圧式アクチュエータ１６へ圧油を供給するメインの油圧ポンプ１４を駆動するための電動機である。その他、図６に示したものと同一のものには同一符号が付してある。
【００４０】
以上の構成としてある本発明のクレーンの制御油圧回路は、たとえば、図１に示したと同様のデッキクレーンにおける油圧式アクチュエータ１６としての俯仰用ウインチ６の俯仰モータ、及び、巻用ウインチ９の巻きモータ、及び、旋回用ユニット１０における旋回モータの個別のメインオペレート弁１３に、それぞれの制御油圧回路として装備した構成としておく。
【００４１】
この状態で、上記本発明のクレーンの制御油圧回路を使用する場合、平常時は、上記各スロットルチェック弁２７ａ及び２７ｂの絞りを全開状態としておくようにする。
【００４２】
この状態で、図６に示したものと同様に、パイロット油圧ポンプ１９の運転により出力される一次パイロット圧を、吐出路２０、油供給ライン１８ａ，１８ｂを経て上記各電磁比例減圧弁１２ａ，１２ｂの一次ポートへ導いた状態にて、該各電磁比例減圧弁１２ａ，１２ｂを、上記図示しない操作レバー装置からの指令信号に応じて作動させると、上記各電磁比例減圧弁１２ａ，１２ｂにて一次パイロット圧が減圧されて二次パイロット圧が適宜生成され、この二次パイロット圧が上記各パイロットライン２１ａ，２１ｂを介して上記メインオペレート弁１３の各パイロットポート２２ａ，２２ｂへそれぞれ導かれることで、該メインオペレート弁１３が切換操作されるようになる。よって、上記油圧式アクチュエータ１６が俯仰モータの場合は、作業者の図示しない操作レバー装置の操作に応じて、該俯仰モータの駆動を介してデッキクレーンの俯仰用ウインチ６が、作動方向と速度を制御しながら駆動されることで、ジブ５（図５参照）の俯仰が行われるようになる。
【００４３】
又、同様に、上記油圧式アクチュエータ１６が巻モータの場合は、作業者の図示しない操作レバー装置の操作に応じて、該巻モータの駆動を介して巻用ウインチ９が、作動方向と速度を制御しながら駆動されることで、上記ジブ５の先端部より吊り下ろしたフック７に接続してあるワイヤロープ８（図５参照）が巻上下されるようになる。
【００４４】
更に、同様に、上記油圧式アクチュエータ１６が旋回モータの場合は、作業者の図示しない操作レバー装置の操作に応じて、該旋回モータの駆動を介してデッキクレーンの旋回用ユニット１０が、作動方向と速度を制御しながら駆動されることで、デッキクレーンの旋回動作（図５参照）が行われるようになる。
【００４５】
上記のような油圧式アクチュエータ１６である俯仰モータや巻モータや旋回モータの運転中に、これらの油圧アクチュエータ１６に備えたメインオペレート弁１３のパイロット圧を制御するようにしてある上記電磁比例減圧弁１２ａと１２ｂのうち、たとえば、一方の電磁比例減圧弁１２ａの内部スプールにスティックが生じると、該電磁比例減圧弁１２ａ，１２ｂのハウジング３４における第１の制御圧力ポートＡ０には、上記一方の電磁比例減圧弁１２ａの内部スプールの作動状況に応じて、二次パイロット圧（以下Ｐ圧と云う）か、又は、油排出ライン２３ａと油戻しライン２４を介し連通するタンク２５側の圧力（以下Ｔ圧と云う）のいずれか一方が常時立つようになる。このうち、上記第１の制御圧力ポートＡ０にＰ圧が立つ場合は、この第１の制御圧力ポートＡ０より出力されるＰ圧が、一方のパイロットライン２１ａを経て上記メインオペレート弁１３の一方のパイロットポート２２ａに常に作用するようになるため、操作レバー装置を中立状態としても、該メインオペレート弁１３により制御されている油圧式アクチュエータ１６が勝手に回転して、ジブの俯仰や、フックの巻上げ下げ、デッキクレーンの旋回等の現象によるデッキクレーンの暴走が始まる。なお、これらの暴走が生じた場合は、該暴走の発生がデッキクレーンに通常装備されている暴走検出機構によって検出された時点で、上記油圧式アクチュエータ１６へ圧油を供給するためのメインの油圧ポンプ１４の電動機４０が非常停止されるようになる。
【００４６】
上記のようにして電磁比例減圧弁１２ａのスティックに起因してクレーンの暴走が生じた場合は、先ず、上記一方のパイロットライン２１ａ上に設けてあるスロットルチェック弁２７ａの絞りを全閉とする。これにより、上記電磁比例減圧弁１２ａのスティックに伴い電磁比例減圧弁１２ａ，１２ｂのハウジング３４における第１の制御圧力ポートＡ０に立っているＰ圧が、上記油圧式アクチュエータ１６のメインオペレート弁１３における一方のパイロットポート２２ａに伝えられなくなる。よって、上記メインオペレート弁１３では、スプールが一旦中立位置に復帰される。
【００４７】
その後、上記デッキクレーンを安定した姿勢とさせるために上記油圧式アクチュエータ１６を、暴走方向と同じ方向へ駆動する必要がある場合は、上記状態のままメインの油圧ポンプ１４の電動機４０を起動し、次いで、全閉状態とした上記一方のパイロットライン２１ａ上のスロットルチェック弁２７ａの絞りをゆっくりと開いていく。これにより、上記電磁比例減圧弁１２ａのスティックに伴って第１の制御圧力ポートＡ０に立っているＰ圧が、一方のパイロットライン２１ａを介して上記メインオペレート弁１３の一方のパイロットポート２２ａに徐々に伝えられるようになるため、該メインオペレート弁１３のスプールが、中立位置から暴走したときと同一の方向に徐々に切り替えられ、よって、上記油圧式アクチュエータ１６が暴走方向と同一の方向に作動を開始する。
【００４８】
上記のように油圧式アクチュエータ１６の暴走方向と同一方向へ作動し始めたら、上記スロットルチェック弁２７ａの絞りを全閉とする。このとき、上記メインオペレート弁１３の一方のパイロットポート２２ａには、圧力が閉じ込められた状態となるため、上記油圧式アクチュエータ１６の作動は継続される。
【００４９】
その後、上記油圧式アクチュエータ１６の作動を停止させる場合は、上記メインの油圧ポンプ１４の電動機を停止させるようにする。
【００５０】
しかる後、上記スロットルチェック弁２７ａの絞りを全閉としてから上記の手順を繰り返すことで、上記油圧式アクチュエータ１６を暴走した方向と同一方向へ徐々に動かして、デッキクレーンを安定した姿勢とさせるようにすればよい。
【００５１】
一方、上記一方のパイロットライン２１ａ上に設けてあるスロットルチェック弁２７ａの絞りを全閉とすることで、上記電磁比例減圧弁１２ａのスティックに伴い第１の制御圧力ポートＡ０に立っているＰ圧が、上記メインオペレート弁１３の一方のパイロットポート２２ａに伝えられないようにした後、上記デッキクレーンを安定した姿勢とさせるために上記油圧式アクチュエータ１６を、暴走方向とは逆の方向へ駆動する必要がある場合は、図３に示すように、上記一方のパイロットライン２１ａの分岐パイロットライン２８ａの先端側ポートＡ１に設けてあるセルフシール継手２９ａと、分岐油戻しライン３０の先端側ポートＴ１に設けてあるセルフシール継手３１に、上記ゴムホース３２の両端部のセルフシール継手３３をそれぞれ繋ぐ。これにより、上記メインオペレート弁１３の一方のパイロットポート２２ａが、上記一方のパイロットライン２１ａとその分岐パイロットライン２８ａ、ゴムホース３２、分岐油戻しライン３０及び油戻しライン２４を介してタンク２５へ連通されるようになる。
【００５２】
次いで、上記メインの油圧ポンプ１４の電動機４０を起動させてから、他方の健全な電磁比例減圧弁１２ｂを操作して、第２の制御圧力ポートＢ０に二次パイロット圧が生成されるようにすると、この二次パイロット圧が上記メインオペレート弁１３の他方のパイロットポート２２ｂに導かれる。この際、上記一方のパイロットポート２２ａ側の圧力はタンク２５へ逃がすことができるため、上記メインオペレート弁１３が中立位置より上記暴走したときとは逆の方向に切換操作されるようになる。これにより、作業者の図示しない操作レバー装置の操作に応じて上記油圧式アクチュエータ１６を、暴走方向とは逆の方向へ速度を制御しながら駆動させることができる。よって、該油圧式アクチュエータ１６の駆動を制御することで、デッキクレーンを安定した姿勢とさせるようにすればよい。
【００５３】
又、図１の状態にて、上記油圧式アクチュエータ１６であるデッキクレーンの俯仰モータや巻モータや旋回モータの運転中に、これらの油圧アクチュエータ１６に備えたメインオペレート弁１３のパイロット圧を制御するようにしてある上記電磁比例減圧弁１２ａと１２ｂのうち、他方の電磁比例減圧弁１２ｂの内部スプールにスティックが生じると、第２の制御圧力ポートＢ０には、上記他方の電磁比例減圧弁１２ｂの内部スプールの作動状況に応じてＰ圧か又はＴ圧のいずれかが常時立つようになり、このうち、上記第２の制御圧力ポートＢ０にＰ圧が立つ場合は、該第２の制御圧力ポートＢ０より出力されるＰ圧が、他方のパイロットライン２１ｂを経て上記メインオペレート弁１３の他方のパイロットポート２２ｂに常に作用するようになるため、操作レバー装置を中立状態としても油圧式アクチュエータ１６が勝手に回転して、ジブの俯仰、フックの上げ下げ、デッキクレーンの旋回等によるデッキクレーンの暴走が始まり、これらの暴走の発生が暴走検出機構によって検出されると、メインの油圧ポンプ１４の電動機４０が非常停止されるようになる。
【００５４】
この場合は、先ず、上記他方のパイロットライン２１ｂ上に設けてあるスロットルチェック弁２７ｂの絞りを全閉として、上記電磁比例減圧弁１２ｂのスティックに伴い第２の制御圧力ポートＢ０に立っているＰ圧が、上記メインオペレート弁１３の他方のパイロットポート２２ｂに伝わらないようにさせる。これにより、上記メインオペレート弁１３は一旦中立位置に復帰される。
【００５５】
その後、上記デッキクレーンを安定した姿勢とさせるために上記油圧式アクチュエータ１６を、暴走方向と同じ方向へ駆動する必要がある場合は、上記一方の電磁比例減圧弁１２ａがスティックした場合と同様に、上記状態のままメインの油圧ポンプ１４の電動機４０を起動し、次いで、全閉状態とした上記他方のパイロットライン２１ｂ上のスロットルチェック弁２７ｂの絞りをゆっくりと開いていく。これにより、上記電磁比例減圧弁１２ｂのスティックに伴って第２の制御圧力ポートＢ０に立っているＰ圧が、他方のパイロットライン２１ｂを介して上記メインオペレート弁１３の他方のパイロットポート２２ｂに徐々に伝えられるようになるため、該メインオペレート弁１３のスプールが、中立位置から暴走したときと同一方向へ徐々に切り替えられる。よって、上記油圧式アクチュエータ１６が暴走方向と同一の方向に作動を開始する。
【００５６】
上記のように油圧式アクチュエータ１６の暴走方向と同一方向へ作動し始めたら、上記スロットルチェック弁２７ｂの絞りを全閉とする。このとき、上記メインオペレート弁１３の他方のパイロットポート２２ｂには、圧力が閉じ込められた状態となるため、上記油圧式アクチュエータ１６の作動は継続される。
【００５７】
その後、上記油圧式アクチュエータ１６の作動を停止させる場合は、上記メインの油圧ポンプ１４の電動機を停止させるようにする。
【００５８】
しかる後、上記スロットルチェック弁２７ｂの絞りを全閉としてから上記の手順を繰り返すことで、上記油圧式アクチュエータ１６を暴走した方向と同一方向へ徐々に動かして、デッキクレーンを安定した姿勢とさせるようにすればよい。
【００５９】
一方、上記他方のパイロットライン２１ｂ上に設けてあるスロットルチェック弁２７ｂの絞りを全閉として、第２の制御圧力ポートＢ０に立っているＰ圧が、上記メインオペレート弁１３の他方のパイロットポート２２ｂに伝えられないようにした後、上記デッキクレーンを安定した姿勢とさせるために、上記油圧式アクチュエータ１６を暴走方向とは逆の方向へ駆動する必要がある場合は、図４に示すように、上記他方のパイロットライン２１ｂの分岐パイロットライン２８ｂの先端側ポートＢ１に設けてあるセルフシール継手２９ｂと、分岐油戻しライン３０の先端側ポートＴ１に設けてあるセルフシール継手３１に、上記ゴムホース３２の両端部のセルフシール継手３３をそれぞれ繋ぐ。これにより、上記メインオペレート弁１３の他方のパイロットポート２２ｂが、上記他方のパイロットライン２１ｂ、その分岐パイロットライン２８ｂ、ゴムホース３２、分岐油戻しライン３０及び油戻しライン２４を介してタンク２５へ連通されるようになる。
【００６０】
次いで、上記メインの油圧ポンプ１４の電動機４０を起動させてから、一方の健全な電磁比例減圧弁１２ａを操作して、第１の制御圧力ポートＡ０に二次パイロット圧が生成されるようにすると、この二次パイロット圧が上記メインオペレート弁１３の一方のパイロットポート２２ａに導かれる。この際、上記他方のパイロットポート２２ｂ側の圧力はタンク２５へ逃がすことができるため、上記メインオペレート弁１３は、中立位置より上記暴走したときとは逆の方向に切換操作されるようになる。これにより、作業者の図示しない操作レバー装置の操作に応じて上記油圧式アクチュエータ１６を、暴走方向とは逆の方向へ速度を制御しながら駆動させることができる。よって、該油圧式アクチュエータ１６の駆動を制御することで、デッキクレーンを安定した姿勢とさせるようにすればよい。
【００６１】
このように、本発明のクレーンの制御油圧回路によれば、油圧式アクチュエータ１６のメインオペレート弁１３のパイロット圧を図示しない操作レバー装置の操作に応じて制御するようにしてある電磁比例減圧弁１２ａと１２ｂのいずれかにスティックが生じ、この電磁比例減圧弁１２ａ又は１２ｂのスティックに伴い油圧式アクチュエータ１６に暴走が生じても、上記メインオペレート弁１３を一旦中立位置へ復帰させて暴走を停止させることができると共に、その後、上記油圧式アクチュエータ１６を暴走した方向と同一方向と、逆の方向のいずれにも油圧的に制御しながら駆動させることができる。よって、デッキクレーンにおける油圧式アクチュエータ１６である俯仰モータ、巻きモータ、旋回モータのそれぞれのメインオペレート弁１３を個別に制御するようにしてある電磁比例減圧弁１２ａ又は１２ｂのスティックに伴い、上記デッキクレーンに暴走が生じたとしても、手動操作によることなく、該デッキクレーンのジブ５（図５参照）を、安全にレスト位置まで退避させる等の安定した姿勢とさせることができる。よって、その後は、電磁比例減圧弁１２ａ，１２ｂの取り外しと洗浄を行ってから、復旧作業を行うようにすればよい。
【００６２】
なお、本発明は、上記実施の形態にのみ限定されるものではなく、部材点数を削減する観点、及び、装置の寸法をコンパクトにするという観点からは、前述したように、分岐パイロットライン２８ａの先端側ポートＡ１と、分岐油戻しライン３０の先端側ポートＴ１との接続、及び、分岐パイロットライン２８ｂの先端側ポートＢ１と、分岐油戻しライン３０の先端側ポートＴ１との接続は、必要な場合にのみゴムホース３２を介して行うようにすることが望ましいが、通常は上記分岐パイロットライン２８ａの先端側ポートＡ１と分岐パイロットライン２８ｂの先端側ポートＢ１と分岐油戻しライン３０の先端側ポートＴ１をすべて遮断させることができると共に、必要に応じて、上記分岐パイロットライン２８ａの先端側ポートＡ１を分岐油戻しライン３０の先端側ポートＴ１に連通させた状態と、上記分岐パイロットライン２８ｂの先端側ポートＢ１を分岐油戻しライン３０の先端側ポートＴ１に連通させた状態に切り替えることができるようにしてあれば、たとえば、上記分岐パイロットライン２８ａの先端側ポートＡ１に一端部を接続した開閉弁付きの連結用配管の他端部と、上記分岐パイロットライン２８ｂの先端側ポートＢ１に一端部を接続した開閉弁付きの連結用配管の他端部とを、合流させて上記分岐油戻しライン３０の先端側ポートＴ１に接続した構成等、常設の配管を用いるようにしてもよい。
【００６３】
図１に示した回路を構成することができれば、電磁比例減圧弁１２ａ，１２ｂは、図２に示した以外の形式のもの、すなわち、１つのハウジング３４内に上記２つの電磁比例減圧弁１２ａ，１２ｂ個別の内部スプール（図示せず）を互いに分離した状態で収納すると共に、該各内部スプールを個別のソレノイド３５ａ，３５ｂで独立に作動させる形式以外の形式のものを用いるようにしてもよい。又、各スロットルチェック弁２７ａ，２７ｂは、装置構成を容易に構築するという観点及び構成をコンパクトにするという観点からすると、Ａ・Ｂラインメータイン用スロットルチェックモジュラー弁３６を用いることが好ましいが、個別に設けるようにしてもよい。更に、一方のパイロットライン２１ａより分岐する分岐パイロットライン２８ａと、油戻しライン２４より分岐する分岐油戻しライン３０は、装置構成を容易に構築するという観点及び構成をコンパクトにするという観点からすると、モジュラー弁用のＡ・Ｔライン用コネクティングプレート３７を用いることが好ましいが、個別に設けるようにしてもよい。他方のパイロットライン２１ｂより分岐する分岐パイロットライン２８ｂは、装置構成を容易に構築するという観点からすると、モジュラー弁用のＰ・Ｂライン用コネクティングプレート３８を用いることが好ましいが、別の手段で形成するようにしてもよい。
【００６４】
電磁比例減圧弁１２ａ，１２ｂによりメインオペレート弁１３のパイロット圧を制御することで油圧式アクチュエータ１６の作動方向と速度を制御しながら駆動する形式の駆動機構を備えていれば、油圧シリンダ等、油圧モータ以外の油圧式アクチュエータ１６を備えたデッキクレーンにも適用できる。又、デッキクレーン以外のクレーンにも適用でき、更には、上記と同様の駆動機構を備えていれば、クレーン以外の建設機械の油圧式アクチュエータ１６の制御油圧回路に適用してもよい。
【００６５】
その他本発明の要旨を逸脱しない範囲内で種々変更を加え得ることは勿論である。
【図面の簡単な説明】
【００６６】
【図１】本発明のクレーンの制御油圧回路の実施の一形態を示す概要図である。
【図２】図１の制御油圧回路の外観を示す概略正面図である。
【図３】図１の制御油圧回路の使用状態の一例を示す図である。
【図４】図１の制御油圧回路の別の使用状態を示す図である。
【図５】従来のデッキクレーンの概要を示す斜視図である。
【図６】油圧式アクチュエータのメインオペレート弁を操作レバー装置の操作量に応じて操作するために従来用いられている制御油圧回路を示す概要図である。
【符号の説明】
【００６７】
１２ａ，１２ｂ  電磁比例減圧弁
１３  メインオペレート弁
１６  油圧式アクチュエータ
１９  パイロット油圧ポンプ
２１ａ，２１ｂ  パイロットライン
２２ａ、２２ｂ  パイロットポート
２４  油戻しライン
２５  タンク
２７ａ，２７ｂ  スロットルチェック弁
２８ａ，２８ｂ  分岐パイロットライン
２９ａ，２９ｂ  セルフシール継手
３０  分岐油戻しライン
３１  セルフシール継手
３２  ゴムホース
３３  セルフシール継手
Ａ０  圧力制御ポート
Ｂ０  圧力制御ポート
【図１】
2009263061.tif 000003
【図２】
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【図３】
2009263061.tif 000005
【図４】
2009263061.tif 000006
【図５】
2009263061.tif 000007
【図６】
2009263061.tif 000008