(57)【要約】【課題】装置を小型化することのできるシフトレバー装置を提供する。【解決手段】シフトレバー装置１０は、ベース１２に揺動可能に支持されたシフトレバー１４のシフト操作及びセレクト操作によりシフトポジションを選択する。シフトレバー１４の球心４４Ｃよりベース１２側でかつシフト操作方向の後側に設けられた第１のガイド機構９１及びシフト操作方向の前側に設けられた第２のガイド機構９２を備える。第１のガイド機構９１は、第１のガイド溝２７と第１のプランジャ６５とにより、シフトレバー１４の操作方向を所定のシフトパターンに応じて規制する。第２のガイド機構９２は、第２のガイド溝２９と第２のプランジャ６８とにより、第２のプランジャ６８のシフト方向の移動を許容しかつ第２のプランジャ６８のセレクト方向の移動を規制する。【選択図】図１
2009101914.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ベースに揺動可能に支持されたシフトレバーのシフト操作及びセレクト操作によりシフトポジションを選択するシフトレバー装置であって、
前記シフトレバーの揺動中心よりベース側でかつシフト操作方向の一方側に設けられた第１のガイド機構、及び、そのシフト操作方向の他方側に設けられた第２のガイド機構を備え、
前記第１のガイド機構は、前記ベース及び前記シフトレバーのいずれか一方側に設けられかつシフトパターンに対応する第１のガイド溝と、他方側に設けられかつ前記第１のガイド溝によりガイドされる第１のガイド部材とにより、前記シフトレバーの操作方向を所定のシフトパターンに応じて規制する構成とし、
前記第２のガイド機構は、前記ベース及び前記シフトレバーのいずれか一方側に設けられかつシフト方向に延びる第２のガイド溝と、他方側に設けられかつ前記第２のガイド溝によりガイドされる第２のガイド部材とにより、前記シフトレバーのシフト操作時における第２のガイド部材のシフト方向の移動を許容しかつ前記シフトレバーのセレクト操作時における第２のガイド部材のセレクト方向の移動を規制する構成とした
ことを特徴とするシフトレバー装置。
【請求項２】
請求項１に記載のシフトレバー装置であって、
前記第１のガイド部材が、前記第１のガイド溝に対して第１のプランジャスプリングの弾性により当接した状態で摺動する第１のプランジャで構成され、
前記第１のガイド溝が、前記シフトレバーの操作の際に前記第１のプランジャスプリングの弾性力を利用して該シフトレバーを所定のシフトポジションに復帰可能とする溝形状で形成されている
ことを特徴とするシフトレバー装置。
【請求項３】
請求項１又は２に記載のシフトレバー装置であって、
前記第１のガイド部材及び前記第２のガイド部材を備えたコントロールレバーを前記シフトレバーにレバー軸線を中心として回動可能に設けたことを特徴とするシフトレバー装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、主として自動車等の車両に用いられるシフトレバー装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種のシフトレバー装置としては、例えば特許文献１に記載されたものがある。そのシフトレバー装置は、ベース（特許文献１における「ハウジング」が相当する。）に揺動可能に支持されたシフトレバーのシフト操作及びセレクト操作によりシフトポジションを選択するようになっている。そして、ベース側には、シフトレバーの揺動中心より操作側（ノブ側）においてシフトパターンに対応するゲート溝（同、「シフトゲート」が相当する。）を有するゲート部材（同、「カバープレート」が相当する。）が設けられている。このゲート部材のゲート溝にシフトレバーが挿通されており、該シフトレバーの操作方向が所定のシフトパターンに応じて規制される構成となっている。
【０００３】
【特許文献１】特開２００４−１３８２３５
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
前記特許文献１のシフトレバー装置によると、シフトレバーの揺動中心より操作側にゲート部材を配置しているため、ベースの高さの増大を招き、ひいては装置の大型化を余儀なくされるという問題があった。
【０００５】
また、シフトレバーのガイド方法としては、ベース側に設けられかつシフトパターンに対応するガイド溝と、シフトレバー側に設けられかつ前記ガイド溝に弾性的に当接した状態で摺動することでガイドされるプランジャとによるガイド機構を、シフトレバーの揺動中心よりベース側に設けることが容易に考えられる。しかしながら、装置の小型化を前提とした場合、シフトレバーの操作にともなうプランジャのセレクト方向の移動量が少なくなるため、ガイド溝の形成が難しい。とくに、ガイド溝においてシフト方向に延びるシフト溝部の相互間の間隔いわゆるピッチが十分にとれなくなり、強度的に実施することが難しい。また、強度的に満足するシフト溝部を設定しようとすると、シフトレバーのセレクト方向の操作量を大きく設定する必要が生じ、装置の大型化を余儀なくされることになる。
【０００６】
本発明が解決しようとする課題は、装置を小型化することのできるシフトレバー装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前記課題は、特許請求の範囲の欄に記載された構成を要旨とするシフトレバー装置により解決することができる。
すなわち、特許請求の範囲の請求項１にかかるシフトレバー装置によると、
ベースに揺動可能に支持されたシフトレバーのシフト操作及びセレクト操作によりシフトポジションを選択するシフトレバー装置であって、
前記シフトレバーの揺動中心よりベース側でかつシフト操作方向の一方側に設けられた第１のガイド機構、及び、そのシフト操作方向の他方側に設けられた第２のガイド機構を備え、
前記第１のガイド機構は、前記ベース及び前記シフトレバーのいずれか一方側に設けられかつシフトパターンに対応する第１のガイド溝と、他方側に設けられかつ前記第１のガイド溝によりガイドされる第１のガイド部材とにより、前記シフトレバーの操作方向を所定のシフトパターンに応じて規制する構成とし、
前記第２のガイド機構は、前記ベース及び前記シフトレバーのいずれか一方側に設けられかつシフト方向に延びる第２のガイド溝と、他方側に設けられかつ前記第２のガイド溝によりガイドされる第２のガイド部材とにより、前記シフトレバーのシフト操作時における第２のガイド部材のシフト方向の移動を許容しかつ前記シフトレバーのセレクト操作時における第２のガイド部材のセレクト方向の移動を規制する構成とした
ことを特徴とする。
このように構成すると、第１のガイド機構と第２のガイド機構との協働により、シフトレバーの操作方向を所定のシフトパターンに応じて規制することができる。したがって、従来必要とされたゲート部材を省略することができ、これにより、ベースの高さの増大を回避することができる。
また、シフトレバーをセレクト操作するときには、第２のガイド機構の第２のガイド溝により第２のガイド部材のセレクト方向の移動が規制された状態で、第１のガイド機構の第１のガイド部材が回動される。このため、第１のガイド部材のセレクト方向の移動量を増大することができる。したがって、シフトレバーのセレクト方向の操作量を増大することなく、第１のガイド溝においてシフト方向に延びるシフト溝部の相互間の間隔いわゆるピッチを大きくとることができる。
上記したように、ベースの高さの増大を回避するとともに、シフトレバーのセレクト方向の操作量を増大することなく、第１のガイド溝においてシフト方向に延びるシフト溝部の相互間の間隔いわゆるピッチを大きくとれることにより、シフトレバー装置の小型化を実現することができる。
【０００８】
また、特許請求の範囲の請求項２にかかるシフトレバー装置によると、前記第１のガイド部材が、前記第１のガイド溝に対して第１のプランジャスプリングの弾性により当接した状態で摺動する第１のプランジャで構成され、前記第１のガイド溝が、前記シフトレバーの操作の際に前記第１のプランジャスプリングの弾性力を利用して該シフトレバーを所定のシフトポジションに復帰可能とする溝形状で形成されていることを特徴とする。
このように構成すると、シフトレバーを所定のシフトポジション以外のシフトポジションに操作した操作力を解放すると、第１のプランジャスプリングの弾性力を利用して第１のプランジャが第１のガイド溝を摺動することにより、シフトレバーを所定のシフトポジションに自動的に復帰させることができる。
【０００９】
また、特許請求の範囲の請求項３にかかるシフトレバー装置によると、前記第１のガイド部材及び前記第２のガイド部材を備えたコントロールレバーを前記シフトレバーにレバー軸線を中心として回動可能に設けたことを特徴とする。
このように構成すると、シフトレバーのセレクト操作時に、コントロールレバーに対してシフトレバーがレバー軸線を中心として回動することにより、シフトレバーがレバー軸線回りに回動することを回避することができる。このため、シフトレバーのセレクト操作時に運転者が受ける違和感を軽減し、操作フィーリングを向上することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
次に、本発明を実施するための最良の形態について実施例を参照して説明する。
【実施例】
【００１１】
本発明の一実施例について説明する。本実施例では、例えば、ハイブリッド車に用いられるシフトバイワイヤ式のシフトレバー装置であって、シフトレバーのシフト操作及びセレクト操作によりシフトポジションを選択するものである。なお、本実施例において、シフトレバー装置の前後方向及び左右方向は車両の前後方向及び左右方向に準じるものとする。なお、図１はシフトレバー装置を示す側断面図、図２は図１のＩＩ−ＩＩ線矢視断面図、図３はシフトレバー装置の構成部品を示す分解斜視図である。
【００１２】
図１及び図２に示すように、シフトレバー装置１０は、大別すると、ベース１２と、そのベース１２に揺動可能に支持されたシフトレバー１４とを備えている。以下、順に説明する。
まず、ベース１２を説明する。ベース１２は、下面を開口するボックス状に形成された台座部材１６と、下面を開口するボックス状に形成されかつその下面を閉鎖するように前記台座部材１６上にボルト等により結合されたベース本体１７と、プレート状に形成されかつ前記台座部材１６にその下面を閉鎖するようにボルト等により結合されたベースプレート１８とにより構成されている（図３参照）。
【００１３】
図１及び図２に示すように、前記台座部材１６内には、前記シフトレバー１４の操作位置いわゆるシフトポジションを検出するためのシフトポジション検出装置２０が設置されている。シフトポジション検出装置２０は、高さ方向を薄くするケース２１内に、プレート状の連動部材２２が前後方向及び左右方向にスライド可能に収容されている。連動部材２２の上面側には、上面を開口する中空筒状の検出子２３が形成されている。ケース２１の上面には、検出子２３の上方周辺部を開口する開口孔２１ａが形成されている。また、台座部材１６の上面中央部には、検出子２３の上方周辺部を開口し、かつ、連動部材２２の検出子２３にシフトレバー１４の下端部を係合可能とするとともにシフトレバー１４の操作（シフト操作及びセレクト操作）にともなう下端部の変位を許容するための開口孔２５が形成されている。なお、シフトポジション検出装置２０は、周知の構成のものと同様であるからその詳しい説明を省略するが、シフトレバー１４の操作（シフト操作及びセレクト操作）に連動する連動部材２２の前後方向及び左右方向のスライド位置を位置検出センサにより電気的に検出することにより、シフトレバー１４の操作位置に対応する検出信号すなわちポジション信号を出力するように構成されている。
【００１４】
前記ベースプレート１８は、前記シフトポジション検出装置２０を収容した台座部材１６の下面を閉鎖する蓋板としての機能と、車体側（例えば車両のフロアコンソール内の固定側部材上）にボルト等により装着するブラケットとしての機能を兼ねている。
また、前記台座部材１６の上面には、前記開口孔２５の後側（図１において右側）に位置する角柱状の第１のガイド部２６、及び、その開口孔２５の前側（図１において左側）に位置する角柱状の第２のガイド部２８が突出されている（図３参照）。図３に示すように、第１のガイド部２６には前下がりで後上がりをなす傾斜面２６ａが形成されており、その傾斜面２６ａに第１のガイド溝２７が形成されている。また、第２のガイド部２８には前上がりで後下がりをなす傾斜面２８ａが形成されており、その傾斜面２８ａに第２のガイド溝２９（図１参照）が形成されている。なお、両ガイド溝２７，２９の構成については後で詳しく説明する。
【００１５】
図１に示すように、前記ベース本体１７は、前記台座部材１６の両ガイド部２６，２８を取り囲む四角筒状の周壁部３１と、その周壁部３１の上端開口面を閉鎖する上板部３５とを備えている。周壁部３１の前後の両側板部の上部には、相互間の間隔を上方に向かって次第に狭くする前側の傾斜部３２及び後側の傾斜部３３が形成されている。上板部３５は、周壁部３１の壁厚（板厚）よりも厚い板厚をもって形成されている。上板部３５の中央部には、下面側を大径側とし、上面側を小径とする球帯状のシート面３６が形成されている。なお、図４はベース本体を示す下面図である。
【００１６】
図４に示すように、前記上板部３５の下面には、シート面３６の下部後側に開口する縦溝状の第１の回り止め溝３７が形成されている。また、周壁部３１の後側の傾斜部３３の内側面には、その傾斜部３３に沿って延びる第２の回り止め溝３８が形成されている。第２の回り止め溝３８は、周壁部３１の後側右隅角部に形成されかつ縦方向に延びる角柱状の補強部３９と、その補強部３９に所定間隔を隔てて傾斜部の内側面に突出された張出壁部４０とにより形成されている。なお、張出壁部４０の上端部は上板部３５に連続されている。
【００１７】
次に、シフトレバー１４を説明する。
図１及び図２に示すように、シフトレバー１４は、レバー軸部４３と、そのレバー軸部４３の下端に膨出された球状部４４と、球状部４４の下端に突出された支軸部４５と、支軸部４５の下端に突出されかつ支軸部４５より細い延長軸部４６と、延長軸部４６の下端に突出されかつ延長軸部４６より細い係合軸部４７とを有している。レバー軸部４３、支軸部４５、延長軸部４６及び係合軸部４７は、同一軸線（この軸線を「レバー軸線」という。）１４Ｌ上に形成されている。また、球状部４４の球心４４Ｃはレバー軸線１４Ｌ上に位置している。なお、球心４４Ｃは、本明細書でいう「揺動中心」に相当する。
【００１８】
前記球状部４４の上下両端面は、レバー軸線１４Ｌに直交する平坦面となっている。球状部４４の後端部には、レバー軸線１４Ｌに直交しかつ中心すなわち球心４４Ｃを通る直線５２Ｌ上に位置する円柱状の第１の回り止め突起５２が突出されている。また、前記延長軸部４６の下部には、軸径を大きくする膨大部５３が形成されている。膨大部５３の外周部に形成された周方向に連続する環状溝には、Ｏリング（オーリング）等からなる弾性リング５４がその弾性を利用して装着されている。また、前記係合軸部４７の下端部は球状に膨出されている。
【００１９】
前記シフトレバー１４にはコントロールレバー５５が設けられている。図３に示すように、コントロールレバー５５は、中空円筒状をなすレバー基部５７と、そのレバー基部５７の後部から後下方に向けて傾斜状に突出された第１のプランジャホルダ部５８と、前記レバー基部５７の前部から前下方に向けて傾斜状に突出された第２のプランジャホルダ部６０とを有している。図１及び図２に示すように、コントロールレバー５５は、レバー基部５７の中空円筒孔内に前記支軸部４５を相対的に回転可能に挿入することにより、シフトレバー１４に対してレバー軸線１４Ｌの回りに回動可能に支持されている。なお、コントロールレバー５５に対する挿入に際して、支軸部４５には、球状部４４とレバー基部５７との対向端面間に介在されるワッシャ６２が嵌合されている。
【００２０】
図１に示すように、前記第１のプランジャホルダ部５８は、前記シフトレバー１４の球状部４４の球心４４Ｃに交差しかつレバー軸線１４Ｌに対してその後側で所定の傾斜角θ１をなす直線を軸線（この軸線を「第１のプランジャ軸線」という。）５８Ｌとして下面側を開口する有底円筒状に形成されている。第１のプランジャホルダ部５８の後側部には、円柱状の第２の回り止め突起６３が突出されている。また、第１のプランジャホルダ部５８内には、第１のプランジャスプリング６４を介して下方へ付勢されるピン状の第１のプランジャ６５がその軸方向に移動可能に組込まれている。なお、第１のプランジャ６５は、本明細書でいう「第１のガイド部材」に相当する。
【００２１】
前記第２のプランジャホルダ部６０は、前記シフトレバー１４の球状部４４の球心４４Ｃに交差しかつレバー軸線１４Ｌに対してその前側で所定の傾斜角θ２をなす直線を軸線（この軸線を「第２のプランジャ軸線」という。）６０Ｌとして下面側を開口する有底円筒状に形成されている。このプランジャホルダ部６０内には、第２のプランジャスプリング６７を介して下方へ付勢されるピン状の第２のプランジャ６８がその軸方向に移動可能に組込まれている。なお、第２のプランジャ６８は、本明細書でいう「第２のガイド部材」に相当する。また、両プランジャホルダ部５８，６０の両軸線５８Ｌ，６０Ｌはレバー軸線１４Ｌを含む一平面上に位置しており、両プランジャホルダ部５８，６０はレバー軸線１４Ｌを間にして前後対称状に形成されている。
【００２２】
前記シフトレバー１４の球状部４４は、前記ベース本体１７のシート面３６内にその下方から挿入されることにより該シート面３６に球心４４Ｃを中心として回動可能に支持されている。このとき、第１の回り止め突起５２がベース本体１７の第１の回り止め溝３７内に係合されることにより、シフトレバー１４のレバー軸線１４Ｌを中心とする軸回り方向の回転が規制される。また、シフトレバー１４を支持したベース本体１７に台座部材１６をボルト等により係合することにより、各プランジャ６５，６８の先端部（下端部）が各ガイド部２６，２８のガイド溝２７，２９内に対して、各プランジャスプリング６４，６７の弾性力をもってそれぞれ摺動可能に当接されるとともに、その反力でシフトレバー１４の球状部４４がベース本体１７のシート面３６に押し付けられている。
【００２３】
また、前記シフトレバー１４の係合軸部４７（詳しくは、球状の下端部）が、前記台座部材１６内のシフトポジション検出装置２０の連動部材２２の検出子２３内に係合される。このため、シフトポジション検出装置２０は、シフトレバー１４のシフト操作（前後方向の操作）に追従して連動部材２２が前後方向にスライドされ、またシフトレバー１４のセレクト操作（左右方向の操作）に追従して連動部材２２が左右方向にスライドされることで、シフトレバー１４の操作位置いわゆるシフトポジションを検出する。なお、シフトポジション検出装置２０はシフトポジションの検出信号をＥＣＵ等の制御装置に出力し、その制御装置はその検出信号に基づいてシフトレバー１４の操作位置を判断し、その操作位置に応じて自動変速機の変速操作及び電動機のトルク制御を行なうアクチュエータを制御するようになっている。
【００２４】
また、シフトレバー１４の延長軸部４６に設けられた弾性リング５４は、前記台座部材１６の開口孔２５内に配置される。このため、シフトレバー１４の操作（シフト操作及びセレクト操作）にかかる最大操作時において台座部材１６の開口孔２５の孔縁部に対して弾性的に当接可能となっている。これにより、シフトレバー１４の操作にかかる最大操作量が規制されるとともに、延長軸部４６の膨大部５３と台座部材１６の開口孔２５の孔縁部と衝突による衝撃が緩和されるようになっている。
また、前記ベース本体１７上に突出する前記シフトレバー１４のレバー軸部４３の上部には、車両の運転者が握るシフトノブ７２が取り付けられる。シフトノブ７２の下端部には、ベース本体１７の上面周辺部を覆うカバー板部７３が設けられている。
【００２５】
次に、前記シフトレバー装置１０におけるシフトパターンを説明する。なお、図５はシフトパターンを示す平面図である。
図５に示すように、本実施例のシフトパターンは、Ｈ（ホーム）ポジションを基点とし、そのシフト方向（前後方向）の前方（図５において上方）に＋（シフトアップ）ポジションが設定され、またその後方（図５において下方）に−（シフトダウン）ポジションが設定されている。また、Ｈポジションのセレクト方向（左右方向）の右方にＤ（ドライブ）ポジションが設定され、またその左方にＮ（ニュートラル）ポジションが設定されている。また、Ｎポジションのシフト方向（前後方向）の前方（図５において上方）にＲ（リバース）ポジションが設定されている。なお、各ポジションは、本明細書でいう「シフトポジション」に相当する。
【００２６】
次に、前記台座部材１６の第１のガイド部２６の第１のガイド溝２７の構成について詳しく説明する。なお、図６はシフトレバーの揺動中心（球心４４Ｃ）側から見た第１のガイド溝を示す正面図、図７は図６のＶＩＩ−ＶＩＩ線矢視断面図、図８は図６のＶＩＩＩ−ＶＩＩＩ線矢視断面図、図９は図６のＩＸ−ＩＸ線矢視断面図である。
図６に示すように、第１のガイド溝２７は、前記シフトレバー１４の第１のプランジャ６５（図１参照）の先端部（下端部）を受入可能な断面Ｖ字状に形成されている。このガイド溝２７は、シフトレバー１４のＨポジションに対応するＨ用溝部７５、同じく＋ポジションに対応する＋用溝部７６、同じく−ポジションに対応する−用溝部７７、同じくＤポジションに対応するＤ用溝部７８、同じくＮポジションに対応するＮ用溝部７９、同じくＲポジションに対応するＲ用溝部８０が形成されている。
【００２７】
前記Ｈ用溝部７５、＋用溝部７６、−用溝部７７は、変速用シフト溝部８２により連続されている（図７参照）。また、Ｈ用溝部７５、Ｄ用溝部７８、Ｎ用溝部７９は、セレクト溝部８３により連続されている（図８参照）。また、Ｎ用溝部７９、Ｒ用溝部８０は、Ｒ（リバース）用シフト溝部８４により連続されている（図９参照）。変速用シフト溝部８２及びセレクト溝部８３並びにＲ用シフト溝部８４の溝形状は、Ｈポジションからその他のポジションへ操作されたシフトレバー１４に、第１のプランジャスプリング６４の弾性復元力をもってＨポジションへ復帰する力が付与されるように設定されている。すなわち、図７に示すように、変速用シフト溝部８２は、Ｈ用溝部７５から＋用溝部７６及び−用溝部７７に向かって溝深さが次第に浅くなるように設定されている。また、図８に示すように、セレクト溝部８３は、Ｈ用溝部７５からＤ用溝部７８及びＮ用溝部７９に向かって溝深さが次第に浅くなるように設定されている。また、図９に示すように、Ｒ用シフト溝部８４は、Ｎ用溝部７９からＲ用溝部８０に向かって溝深さが次第に浅くなるように設定されている。
【００２８】
次に、前記台座部材１６の第２のガイド部２８のガイド溝２９の構成について詳しく説明する。なお、図１０はシフトレバーの揺動中心側から見た第２のガイド溝を示す正面図、図１１は図１０のＸＩ−ＸＩ線矢視断面図である。
図１０に示すように、第２のガイド部２９は、前記シフトレバー１４の第２のプランジャ６８（図１参照）の先端部（下端部）を受入可能な断面Ｖ字状に形成されている。このガイド溝２９は、シフトレバー１４のＨポジションに対応するＨ用溝部８６、同じく＋ポジションに対応する＋用溝部８７、同じく−ポジションに対応する−用溝部８８が形成されている。Ｈ用溝部８６、＋用溝部８７、−用溝部８８は、シフト溝部８９により連続されている（図１１参照）。
【００２９】
しかして、前記第２のガイド溝２９は、シフト溝部８９が形成されているだけで、セレクト方向に延びるセレクト溝部が形成されていない。このため、シフトレバー１４をＨポジションからＤポジション又はＮポジションへセレクト操作する際には、第２のプランジャ６８のセレクト方向の移動が規制されることになる。したがって、シフトレバー１４のＨポジションから＋ポジション又は−ポジションへのシフト操作時に第２のプランジャ６８がシフト溝部８９に沿って摺動する他、シフトレバー１４のＮポジションからＲポジションへのシフト操作時にも第２のプランジャ６８が同シフト溝部８９に沿って＋用溝部８７方へ摺動する。また、シフト溝部８９の溝形状は、Ｈポジション又はＮポジションから＋ポジション又はＲポジション、Ｈポジションから−ポジションへシフト操作されたシフトレバー１４に、第２のプランジャスプリング６７の弾性復元力をもってＨポジション（ＲポジションのときはＮポジション）へ復帰する力が付与されるように設定されている。すなわち、図１１に示すように、シフト溝部８９は、Ｈ用溝部８６から＋用溝部８７及び−用溝部８８に向かって溝深さが次第に浅くなるように設定されている。
【００３０】
上記したシフトレバー装置１０においては、従来必要とされたゲート部材が省略されており、シフトレバー１４の操作方向が前記した第１のガイド溝２７及び第１のプランジャスプリング６４並びに第１のプランジャ６５を備える第１のガイド機構９１と、前記した第２のガイド溝２９及び第２のプランジャスプリング６７並びに第２のプランジャ６８を備える第２のガイド機構９２とにより規制される構成となっている。
【００３１】
次に、前記シフトレバー装置１０の作動を説明する。まず、Ｈポジションにあるシフトレバー１４（詳しくは、シフトノブ７２）が＋ポジションへシフト操作されたときには、該シフトレバー１４が球心４４Ｃを支点として図１において左回り方向へ回動される。このとき、第１のプランジャ６５が第１のプランジャスプリング６４の弾性を利用してベース１２の第１のガイド部２６における第１のガイド溝２７の変速用シフト溝部８２上を＋用溝部７６へ摺動する。これとともに、第２のプランジャ６８が第２のプランジャスプリング６７の弾性を利用してベース１２の第２のガイド部２８における第２のガイド溝２９のシフト溝部８９上を＋用溝部８７へ摺動する。また、＋ポジションへシフト操作されたシフトレバー１４に両プランジャスプリング６４，６７の弾性復元力をもってＨポジションへ復帰させる力が付与される。このため、シフトレバー１４に対するシフト操作力を解除すると、両プランジャスプリング６４，６７の弾性復元力をもってシフトレバー１４がＨポジションへ復帰される。
【００３２】
また、Ｈポジションにあるシフトレバー１４（詳しくは、シフトノブ７２）が−ポジションへシフト操作されたときには、該シフトレバー１４が球心４４Ｃを支点として図１において右回り方向へ回動される。このとき、第１のプランジャ６５が第１のプランジャスプリング６４の弾性を利用してベース１２の第１のガイド部２６における第１のガイド溝２７の変速用シフト溝部８２上を−用溝部７７へ摺動する。これとともに、第２のプランジャ６８が第２のプランジャスプリング６７の弾性を利用してベース１２の第２のガイド部２８における第２のガイド溝２９のシフト溝部８９上を−用溝部８８へ摺動する。また、−ポジションへシフト操作されたシフトレバー１４に両プランジャスプリング６４，６７の弾性復元力をもってＨポジションへ復帰させる力が付与される。このため、シフトレバー１４に対するシフト操作力を解除すると、両プランジャスプリング６４，６７の弾性復元力をもってシフトレバー１４がＨポジションへ復帰される。
【００３３】
また、Ｈポジションにあるシフトレバー１４（詳しくは、シフトノブ７２）がＤポジションへセレクト操作されたときには、該シフトレバー１４が球心４４Ｃを支点として図２において右回り方向へ回動される。このとき、第２のプランジャ６８がベース１２の第２のガイド部２８における第２のガイド溝２９によりセレクト方向の移動が規制された状態で、第１のプランジャ６５が第１のプランジャスプリング６４の弾性を利用してベース１２の第１のガイド部２６における第１のガイド溝２７のセレクト溝部８３上をＤ用溝部７８へ摺動する。また、Ｄポジションへセレクト操作されたシフトレバー１４に第１のプランジャスプリング６４の弾性復元力をもってＨポジションへ復帰させる力が付与される。このため、シフトレバー１４に対するセレクト操作力を解除すると、プランジャスプリングの弾性復元力をもってシフトレバー１４がＨポジションへ復帰される。
【００３４】
また、Ｈポジションにあるシフトレバー１４（詳しくは、シフトノブ７２）がＮポジションへセレクト操作されたときには、該シフトレバー１４が球心４４Ｃを支点として図２において左回り方向へ回動される。このとき、第２のプランジャ６８がベース１２の第２のガイド部２８における第２のガイド溝２９によりセレクト方向の移動が規制された状態で、第１のプランジャ６５が第１のプランジャスプリング６４の弾性を利用してベース１２の第１のガイド部２６における第１のガイド溝２７のセレクト溝部８３上をＮ用溝部７９へ摺動する。また、Ｎポジションへセレクト操作されたシフトレバー１４に第１のプランジャスプリング６４の弾性復元力をもってＨポジションへ復帰させる力が付与される。このため、シフトレバー１４に対するセレクト操作力を解除すると、第１のプランジャスプリング６４の弾性復元力をもってシフトレバー１４がＨポジションへ復帰される。
【００３５】
また、Ｎポジションにセレクト操作されたシフトレバー１４（詳しくは、シフトノブ７２）がＲポジションへシフト操作されたときには、該シフトレバー１４が球心４４Ｃを支点として図１において左回り方向へ回動される。このとき、第１のプランジャ６５が第１のプランジャスプリング６４の弾性を利用してベース１２の第１のガイド部２６における第１のガイド溝２７のＲ用シフト溝部８４上をＲ用溝部８０へ摺動する。これとともに、第２のプランジャ６８が第２のプランジャスプリング６７の弾性を利用してベース１２の第２のガイド部２８における第２のガイド溝２９のシフト溝部８９上を＋用溝部８７方へ摺動する。また、Ｒポジションへシフト操作されたシフトレバー１４に両プランジャスプリング６４，６７の弾性復元力をもってＮポジションへ復帰させる力が付与される。このため、シフトレバー１４に対するシフト操作力を解除すると、両プランジャスプリング６４，６７の弾性復元力をもってシフトレバー１４がＮポジションへ復帰される。さらに、シフトレバー１４に対するセレクト操作力も解除されると、前に述べたように、第１のプランジャスプリング６４の弾性復元力をもってシフトレバー１４がＮポジションからＨポジションへ復帰される。
【００３６】
また、シフトレバー１４がＲポジションへシフト操作されたときには、コントロールレバー５５の第２の回り止め突起６３がベース本体１７の第２の回り止め溝３８内に係合する。これにより、シフトレバー１４の支軸部４５に対するコントロールレバー５５のレバー軸線１４Ｌ回りの不要な回動が規制される。なお、シフトレバー１４がＲポジションからＮポジションへ復帰するにともない、コントロールレバー５５の第２の回り止め突起６３がベース本体１７の第２の回り止め溝３８から抜け外れる。
【００３７】
上記したシフトレバー装置１０によると、第１のガイド機構９１と第２のガイド機構９２との協働により、シフトレバー１４の操作方向を所定のシフトパターンに応じて規制することができる。したがって、従来必要とされたゲート部材を省略することができ、これにより、ベース１２の高さの増大を回避することができる。
【００３８】
また、シフトレバー１４をセレクト操作するときには、第２のガイド機構９２の第２のガイド溝２９により第２のプランジャ６８のセレクト方向の移動が規制された状態で、第１のガイド機構９１の第１のプランジャ６５が回動される。このため、第１のプランジャ６５のセレクト方向の移動量を増大することができる。したがって、シフトレバー１４のセレクト方向の操作量を増大することなく、第１のガイド溝２７においてシフト方向に延びるシフト溝部８２，８４の相互間の間隔いわゆるピッチを大きくとることができる。
【００３９】
この点について詳しく説明する。なお、図１２は本実施例にかかるシフトレバーの操作量とプランジャの移動量との関係を示す説明図、図１３は改良前のシフトレバーの操作量とプランジャの移動量との関係を示す説明図である。いずれのシフトレバー１４に関しても、シフトパターン、及び、シフト操作に係る入力点のシフト方向の移動量、セレクト操作に係る入力点のセレクト方向の移動量はほぼ同等とする。また、Ｈポジションにあるシフトレバー１４の入力点を９６ｈ、＋ポジションにあるシフトレバー１４の入力点を９６＋、−ポジションにあるシフトレバー１４の入力点を９６−、Ｄポジションにあるシフトレバー１４の入力点を９６ｄ、Ｎポジションにあるシフトレバー１４の入力点を９６ｎ、Ｒポジションにあるシフトレバー１４の入力点を９６ｒとする。また、第１のガイド溝２７（図６参照）のＨ用溝部７５に対する第１のプランジャ６５の係合中心を９７ｈ、同じく＋用溝部７６に対する同係合中心を９７＋、同じく−用溝部７７に対する同係合中心を９７−、Ｄ用溝部７８に対する同係合中心を９７ｄ、Ｎ用溝部７９に対する同係合中心を９７ｎ、Ｒ用溝部８０に対する同係合中心を９７ｒとする。また、説明の便宜上、第１のガイド溝２７に対する第１のプランジャ６５の係合中心から球心４４Ｃまでの長さは、シフトレバー１４の操作に関係なく一定とする。
【００４０】
図１３に示すように、改良前のシフトレバー（符号、１１４を付す。）では、前記実施例における第２のガイド機構９２が省略されており、第２のプランジャホルダ部６０が省略されたコントロールレバー（符号、１５５を付す。）がシフトレバー１１４に一体化されているものとする。また、セレクト方向は、シフト方向（前後方向）に直交する方向（左右方向）であって、レバー軸線１４Ｌと第１のプランジャ軸線５８Ｌとを含む一平面が、レバー軸線１４Ｌに直交しかつ球心４４Ｃを前後方向に通る直線９９Ｌを中心として回動する方向とする。この場合、シフトレバー１１４の入力点が９６ｈから９６ｄにセレクト操作されたときの、第１のガイド溝２７に対する第１のプランジャ６５の係合中心は９７ｈから９７ｄに移動量ｍ１をもって移動する。また、シフトレバー１１４の入力点が９６ｈから９６ｎにセレクト操作されたときの、第１のガイド溝２７に対する第１のプランジャ６５の係合中心は９７ｈから９７ｎに移動量ｍ２をもって移動する。したがって、改良前のシフトレバー１１４において、操作に適した入力点のセレクト方向の移動量を確保しつつ、ベース１２側の小型化を図った場合、とくに第１のプランジャ６５のセレクト方向の移動量ｍ１，ｍ２が小さくなる。したがって、第１のガイド溝２７（図６参照）においてシフト方向に延びるシフト溝部８２，８４の相互間の間隔いわゆるピッチ（図１３におけるｍ１，ｍ２参照）を大きくとれない。このため、第１のガイド溝２７の変速用シフト溝部８２とＲ用シフト溝部８４との間の隔壁（図６に符号、１００を付す。）の壁厚（図６に符号、１００ｔを付す。）が薄くならざるを得ないため、その隔壁１００の強度を確保することが難しくなる。
【００４１】
また、図１２に示すように、本実施例のシフトレバー１４において、第２のガイド溝２９（図１０参照）のＨ用溝部８６に対する第２のプランジャ６８の係合中心を９８ｈ、同じく＋用溝部８７に対する同係合中心を９８＋、同じく−用溝部８８に対する同係合中心を９８−とする。また、説明の便宜上、第２のガイド溝２９に対する第２のプランジャ６８の係合中心から球心４４Ｃまでの長さは、シフトレバー１４の操作に関係なく一定とする。
【００４２】
前記改良前のシフトレバー１１４（図１３参照）に対して、本実施例のシフトレバー１４（図１２参照）によると、シフトレバー１４のセレクト操作時には、第２のガイド溝２９により第２のプランジャ６８のセレクト方向の移動が規制される。このため、シフトレバー１４とともにコントロールレバー５５及び第１のプランジャ６５は、第２のガイド溝２９と第２のプランジャ６８とによる係合中心９８ｈとシフトレバー１４の球心４４Ｃとを結ぶ直線（この直線を、「セレクト用回動軸線」という。）１０２Ｌを中心として回動することになる。この場合、シフトレバー１４の入力点が９６ｈから９６ｄにセレクト操作されたときの、第１のガイド溝２７に対する第１のプランジャ６５の係合中心は９７ｈから９７ｄに移動量Ｍ１をもって移動する。また、シフトレバー１４の入力点が９６ｈから９６ｎにセレクト操作されたときの、第１のガイド溝２７に対する第１のプランジャ６５の係合中心は９７ｈから９７ｎに移動量Ｍ２をもって移動する。これらの移動量Ｍ１，Ｍ２は、改良前における移動量ｍ１，ｍ２に比べて大きくなる。したがって、シフトレバー１４のセレクト方向の操作量を増大することなく、第１のガイド溝２７（図６参照）においてシフト方向に延びるシフト溝部８２，８４の相互間の間隔いわゆるピッチ（図１２におけるＭ１，Ｍ２参照）を大きくとることができる。このため、第１のガイド溝２７の変速用シフト溝部８２とＲ用シフト溝部８４との間の隔壁１００の隔壁１００ｔを厚くし、強度的に十分な隔壁１００を設定することが可能になる。
【００４３】
上記したように、ベース１２の高さの増大を回避するとともに、シフトレバー１４のセレクト方向の操作量を増大することなく、第１のガイド溝２７においてシフト方向に延びるシフト溝部８２，８４の相互間の間隔いわゆるピッチを大きくとれることにより、シフトレバー装置１０の小型化を実現することができる。
【００４４】
また、シフトレバー１４を所定のシフトポジション（Ｈポジション）以外のシフトポジションに操作した操作力を解放すると、第１のプランジャスプリング６４の弾性力を利用して第１のプランジャ６５が第１のガイド溝２７を摺動することにより、シフトレバー１４を所定のシフトポジション（Ｈポジション）に自動的に復帰させることができる。
【００４５】
また、本実施例では、第２のガイド部材が、前記第２のガイド溝２９に対して第２のプランジャスプリング６７の弾性により当接した状態で摺動する第２のプランジャ６８で構成され、前記第２のガイド溝２９が、前記シフトレバー１４のシフト操作の際に前記第２のプランジャスプリング６７の弾性力を利用して該シフトレバー１４を所定のシフトポジションに復帰可能とする溝形状で形成されている。このため、シフトレバー１４をシフト操作した操作力を解放すると、第２のプランジャスプリング６７の弾性力を利用して第２のプランジャ６８が第２のガイド溝２９を摺動することにより、シフトレバー１４を所定のシフトポジション（Ｈポジション）に自動的に復帰させる助勢力を付与することができる。
【００４６】
また、シフトレバー１４のセレクト操作時に、コントロールレバー５５に対してシフトレバー１４がレバー軸線１４Ｌを中心として回動することにより、シフトレバー１４がレバー軸線１４Ｌ回りに回動することを回避することができる。このため、シフトレバー１４のセレクト操作時に運転者が受ける違和感を軽減し、操作フィーリングを向上することができる。
【００４７】
また、シフトレバー１４がＲポジションへシフト操作されたときには、コントロールレバー５５の第２の回り止め突起６３がベース本体１７の第２の回り止め溝３８内に係合することにより、シフトレバー１４の支軸部４５に対するコントロールレバー５５のレバー軸線１４Ｌ回りの不要な回動を規制することができる。なお、Ｒポジションへのシフト操作時に限らず、＋ポジションへのシフト操作時にも、第２の回り止め突起６３が係合する第２の回り止め溝を設定することもできる。
【００４８】
本発明は、上記した実施例に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲における変更が可能である。例えば、本発明のシフトレバー装置は、シフトバイワイヤ式に限らず、シフトケーブル、リンク機構を介して、自動変速機を変速させる形式のシフトレバー装置としても適用することが可能である。また、本発明のシフトレバー装置は、フロアコンソールに限らず、インストルメントパネル、ステアリングコラム等にも設置することができる。また、本発明のシフトレバー装置は、ハイブリッド車用に限らず、電気自動車用のシフトレバー装置としても適用することができる。また、本発明は、前記実施例におけるシフトパターンに限らず、Ｈ字状、Ｉ字状、階段状のシフトパターンを有するシフトレバー装置にも適用することができる。また、シフトポジションについても、前記実施例のものに限定されるものではない。また、本発明のシフトレバー装置は、手動変速モードを備えていないシフトレバー装置にも適用することができる。また、前記実施例では、ベース１２に対してベース本体１７のシート面３６とシフトレバー１４の球状部４４とによる球継手を介してシフトレバー１４を揺動可能に支持したが、ベース１２に対してシフト軸及びセレクト軸を備えるカルダン継手を介してシフトレバー１４を揺動可能に支持することも考えられる。また、前記実施例では、第１のプランジャ６５としてピン状のものを用いたが、これに代え、ボール状のものを用いることもできる。また、前記実施例では、第２のプランジャ６８としてピン状のものを用いたが、これに代え、ボール状のものを用いることもできる。
【００４９】
また、前記実施例では、シフトレバー１４をＨポジションに復帰させるように第１のガイド溝２７を構成したが、シフトレバー１４に節度感を付与するように第１のガイド溝２７をディテント溝として構成することもできる。また、シフトレバー１４をＨポジション又はＮポジションに復帰させるように第２のガイド溝２９を構成したが、シフトレバー１４に節度感を付与するように第２のガイド溝２９をディテント溝として構成することもできる。また、前記実施例では、第１のガイド機構９１を後側に配置するとともに第２のガイド機構９２を前側に配置したが、第１のガイド機構９１を前側に配置するとともに第２のガイド機構９２を後側に配置することもできる。また、シフトレバー１４を所定のシフトポジション（Ｈポジション）に復帰させたり、あるいは、シフトレバー１４に節度感を付与したりする必要がない場合には、溝の深さが変化しない第１のガイド溝とそのガイド溝に沿って所定の操作方向に移動するピン状の第１のガイド部材とにより第１のガイド機構を構成することも考えられる。また、第２のガイド機構についても、溝の深さが変化しない第２のガイド溝とそのガイド溝に沿って所定の操作方向に移動するピン状の第２のガイド部材とにより構成することも考えられる。また、前記実施例では、第１のガイド溝２７及び第２のガイド溝２９をベース１２側に配置するとともに第１のガイド部材及び第２のガイド部材をシフトレバー１４側に配置したが、第１のガイド溝２７及び第２のガイド溝２９をシフトレバー１４側に配置するとともに第１のガイド部材及び第２のガイド部材をベース１２側に配置することもできる。また、コントロールレバー５５はシフトレバー１４に一体的に設けることもできる。
【図面の簡単な説明】
【００５０】
【図１】本発明の一実施例にかかるシフトレバー装置を示す側断面図である。
【図２】図１のＩＩ−ＩＩ線矢視断面図
【図３】シフトレバー装置の構成部品を示す分解斜視図である。
【図４】ベース本体を示す下面図である。
【図５】シフトパターンを示す平面図である。
【図６】シフトレバーの揺動中心側から見た第１のガイド溝を示す正面図である。
【図７】図６のＶＩＩ−ＶＩＩ線矢視断面図である。
【図８】図６のＶＩＩＩ−ＶＩＩＩ線矢視断面図である。
【図９】図６のＩＸ−ＩＸ線矢視断面図である。
【図１０】シフトレバーの揺動中心側から見た第２のガイド溝を示す正面図である。
【図１１】図１０のＸＩ−ＸＩ線矢視断面図である。
【図１２】シフトレバーの操作量とプランジャの移動量との関係を示す説明図である。
【図１３】改良前のシフトレバーの操作量とプランジャの移動量との関係を示す説明図である。
【符号の説明】
【００５１】
１０  シフトレバー装置
１２  ベース
１４  シフトレバー
２７  第１のガイド溝
２９  第２のガイド溝
３６  シート面
４４  球状部
４４Ｃ  球心（揺動中心）
６４  第１のプランジャスプリング
６５  第１のプランジャ（第１のガイド部材）
６７  第２のプランジャスプリング
６８  第２のプランジャ（第２のガイド部材）
９１  第１のガイド機構
９２  第２のガイド機構
５５  コントロールレバー
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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