(57)【要約】【課題】副作用を生じることなく、肥満抑制効果、特に皮下脂肪の蓄積に起因する肥満症の抑制効果を期待できる、抗肥満剤およびそれを用いた飲食品を提供する。【解決手段】ピニトールを有効成分として含有する抗肥満剤とする。そして、その抗肥満剤を含有する飲食品とする。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ピニトールを有効成分として含有することを特徴とする抗肥満剤。
【請求項２】
ピニトール含量が０．０１〜１００重量％の範囲に設定されている請求項１記載の抗肥満剤。
【請求項３】
一日のピニトール摂取量が１０〜１２００ｍｇの範囲になるよう設定されている請求項１または２記載の抗肥満剤。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか一項に記載の抗肥満剤を含有することを特徴とする飲食品。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、肥満抑制効果、特に皮下脂肪の蓄積抑制効果が期待される、抗肥満剤およびそれを用いた飲食品に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、食生活における高カロリー化および運動不足により、肥満者の数が急増し、このことが社会問題となっている。通常、肥満は摂取エネルギーが消費エネルギーを上回った時に生じる余剰のエネルギーが脂肪として蓄積されることにより生じる。このようにして蓄積された脂肪は、皮下脂肪と内臓脂肪に大別されるが、そのうち皮下脂肪は、内臓脂肪に比べ、一度蓄積すると、減少させるのが困難である。また、このような肥満の問題は、ヒトのみでなく、ペットや家畜等の動物においてもみられる。
【０００３】
上記肥満の解消法としては、一般的には、エネルギーの消費および脂肪の燃焼を促すための運動、脂肪や糖分の摂取量および食事量全体を制限する食事療法、食欲抑制剤等の薬剤の使用が行われている。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、運動による皮下脂肪の消費は、時間と労力を必要とするため、忙しい社会生活において継続的に行うことが困難である。また、上記のような食事療法は、食事量等が制限されることにより過度のストレスがかかることから、日常生活で実行することは非常に困難である。しかも、誤った食事療法を行うと、かえって健康を害するおそれがある。また、薬剤の使用による肥満の解消は、副作用を生じる場合も多く、軽度の肥満の解消および肥満防止のために使用するには危険性が高すぎる。
【０００５】
本発明は、このような事情に鑑みなされたもので、副作用を生じることなく、肥満抑制効果、特に皮下脂肪の蓄積に起因する肥満症の抑制効果を期待できる、抗肥満剤およびそれを用いた飲食品の提供をその目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記の目的を達成するために、本発明は、ピニトールを有効成分として含有する抗肥満剤を第１の要旨とし、その抗肥満剤を含有する飲食品を第２の要旨とする。
【０００７】
すなわち、本発明者らは、前記課題を解決するため鋭意研究を重ねた。その研究の過程で、各種の生理作用が報告されているイノシトールに着目した。イノシトールには、ミオ−イノシトール、Ｄ−キロ−イノシトール、シロ−イノシトール、Ｌ−キロ−イノシトール、ネオ−イノシトール等の立体異性体があり、血糖降下作用，糖尿病の改善効果，多嚢胞性卵巣症候群の改善効果を示すもの等として、その利用について研究されている（例えば、特開平７−２２３９３９号公報，国際公開第１９９０／０１０４３９号パンフレット，特表平４−５０５２１８号公報，特表平１１−５０２２２３号公報等）。そして、このようなイノシトールに関する研究を更に進めた結果、本発明者らは、イノシトールの一種であるピニトール（３−Ｏ−メチル−Ｄ−キロ−イノシトール）を有効成分として用いたとき、副作用を生じることなく、極めて有為な肥満抑制効果、特に皮下脂肪の蓄積に起因する肥満症の抑制効果が認められることを、実験により新たに突き止め、本発明に到達した。
【発明の効果】
【０００８】
以上のように、本発明の抗肥満剤は、ピニトールを有効成分として含有するものである。そして、その服用により（特に、一日のピニトール摂取量を特定範囲に規定して服用することにより）、実質的に何ら副作用を示すことなく、肥満を抑制し、かつ皮下脂肪の沈着を効果的に抑えることができる。
【０００９】
そして、上記抗肥満剤を含有する飲食品とした場合、このものを通常の飲食品と同様に継続して飲食することにより、肥満抑制効果が得られるようになる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
つぎに、本発明の実施の形態を詳しく説明する。
【００１１】
本発明の抗肥満剤は、ピニトールを有効成分として含有するものである。
【００１２】
ピニトール（３−Ｏ−メチル−Ｄ−キロ−イノシトール）は、Ｄ−キロ−イノシトールの３位の水酸基がメチル化され、メトキシ基になったものである。
【００１３】
そして、ピニトールは、自然界に存在する生物が保有または産生する組成物の中から精製し抽出したものであっても、化学的に合成することによって調製したものであって、微生物などを利用する生物学的方法により得たものであってもよい。
【００１４】
ピニトールは、植物では、イナゴ豆、大豆、松、クローバー、レンゲ、カーネーション、ブーゲンビリア等に多く含まれる。また、これら植物の種子以外にも、茎や葉にも、ピニトールが多く含まれる。そして、これらの植物に対するピニトールの抽出方法としては、例えば、高温の抽出溶媒に上記植物を浸漬することにより行われる。上記抽出溶媒としては、水、メタノール, エタノール, イソプロパノール, ｎ- プロパノール, アセトン等の水溶性溶媒、上記水溶性溶媒の水溶性が用いられる。また、上記抽出溶媒による抽出温度は、５０〜１００℃であることが、抽出効率の点から好ましい。さらに、上記抽出方法において、上記抽出媒体を還流させて抽出してもよい。
【００１５】
そして、このようにして得られた抽出液を、乾燥、濃縮、精製等することにより、目的とするピニトールを得ることができる。
【００１６】
本発明の抗肥満剤は、上述のようにして得られたピニトールを有効成分として含有するものであり、その有効性の観点から、好ましくは、ピニトール含量が０．０１〜１００重量％の範囲のものである。また、本発明の抗肥満剤とするには、上記抽出物をそのまま直接使用してもよいが、一般的には、上記抽出物を、適当な液状担体に溶解あるいは分散させたり、適当な粉末担体に混合させたものを使用する。
【００１７】
薬理学的に許容される担体としては、例えば固形製剤における賦形剤、滑沢剤、結合剤及び崩壊剤、あるいは液状製剤における溶剤、溶解補助剤、懸濁化剤、等張化剤、緩衝剤及び無痛化剤等があげられる。
【００１８】
また、本発明の抗肥満剤の製剤化には、通常製剤化に用いられる各種の成分が任意に使用されるが、その例としては、例えばデンプン、デキストリン、乳糖、コーンスターチ、無機塩類等があげられる。
【００１９】
本発明の抗肥満剤を医薬品ないしサプリメントとして提供する際の剤型としては、例えば、アンプル、錠剤、カプセル剤、顆粒剤、細粒剤、散剤、輸液、ドリンク剤等があげられる。
【００２０】
そして、本発明の抗肥満剤は、その有効性の観点から、一日のピニトール摂取量が１０〜１２００ｍｇの範囲になるよう、その分量を設定することが好ましい。
【００２１】
さらに、本発明の抗肥満剤は、それを飲食品に関与させた形態としても提供することができる。上記飲食品としては、例えば、健康食品（タブレット、粉末、顆粒、濃縮液体）、清涼飲料、特定保健用食品、ドリンク、お茶、ミルク、プリン、ゼリー、飴、ガム、ヨーグルト、チョコレート、スープ、クッキー、スナック菓子、ワイン、焼酎、日本酒、ドレッシング、煮豆、豆腐、納豆、豆乳、煎り豆、乾燥豆、味噌等があげられる。そして、これらの飲食品を、通常の飲食品と同様に継続して飲食することにより、肥満抑制効果が得られるようになる。なお、ピニトールには特有の甘味があることから、シュクロース，フルクトース，グルコース等の、肥満の原因となり得るカロリー性甘味料を実質的に含有させなくとも、上記飲食品に甘味が得られるという効果もある。
【００２２】
本発明の抗肥満剤は、ヒトのみでなく、ペットや家畜等の動物においても肥満抑制効果が得られるものであり、その投与量は、投与対象とする生物の違い、投与される者の性別、体重、年齢等の条件に応じて適宜設定される。そして、上記のように、本発明の抗肥満剤は、ペットや家畜等の動物においても肥満抑制効果が得られるものであることから、ペットフードや飼料に関与させた形態としても提供することもできる。
【００２３】
つぎに、実施例について説明する。ただし、本発明はこれら実施例に限定されるものではない。
【実施例１】
【００２４】
〔高脂肪食マウスを用いたピニトール効能試験〕
マウスとしてＣ５７ＢＬ／６  Ｊｃｌ雄マウス（４適齢）を日本ＳＬＣ社より購入し、基本食を自由に与えて飼育した場合と、高脂肪食を自由に与えて飼育した場合とにおけるピニトールの効能を確認する試験を行った。上記基本食としては、ＡＩＮ−９３粉末飼料（日本農産社製）を用いた。なお、上記基本食１００ｇあたり、カゼイン１４ｇ、Ｌ−システイン０．２ｇ、コーンスターチ４６．５ｇ、デキストリン１５．５ｇ、スクロース１０ｇ、大豆油４ｇ、セルロース５ｇ、ミネラルミックス３．５ｇ、ビタミンミックス１ｇ、重酒石酸コリン０．３ｇ、第三級ブチルヒドロキノン０．０００８ｇを含有する。また、上記高脂肪食としては、上記基本食１００ｇあたりのコーンスターチの量を３０ｇ減じ、代わりにラードを３０ｇ添加したものを用いた。
【００２５】
まず、上記購入したマウスを６つの群（１群１２匹）に分け、第１〜３群は上記基本食をベースとして飼育し、第４〜６群は上記高脂肪食をベースとして飼育した。すなわち、第１〜３群において、第１群である対照群に対しては基本食のみで飼育を行い、第２群であるミオ−イノシトール投与群に対しては基本食にミオ−イノシトールを０．２重量％混入した飼料で飼育を行い、第３群であるピニトール投与群に対しては基本食にピニトール（イナゴ豆抽出のピニトール）を０．２重量％混入した飼料で飼育を行った。また、第４〜６群において、第４群である対照群に対しては高脂肪食のみで飼育を行い、第５群であるミオ−イノシトール投与群に対しては高脂肪食にミオ−イノシトールを０．２重量％混入した飼料で飼育を行い、第６群であるピニトール投与群に対しては高脂肪食にピニトールを０．２重量％混入した飼料で飼育を行った。なお、第１群および第４群は対照例、第２群および第５群は比較例、第３群および第６群は実施例となる。
【００２６】
上記のように各群のマウスを飼育し、毎週、摂餌量、摂水量、体重を測定し、４週間毎に空腹時血糖値を測定した。また、飼育開始１３週目には耐糖能試験（ＯＧＴＴ）を行った。さらに、試験終了の１５週目には全数を解剖し、各部位の組織重量を測定した。
【００２７】
その結果、上記各群のマウスには、以下の所見が認められた。
【００２８】
すなわち、体重に関し、基本食をベースとして飼育した第１〜３群間においては、飼育開始１５週目でも有意差は認められず、いずれも、飼育開始１５週目で平均体重３４ｇ程度の値を示した。これに対し、高脂肪食をベースとして飼育した第４〜６群間においては、飼育開始１５週目で、対照群である第４群においては平均体重４８ｇを示したのに対し、ミオ−イノシトール投与群である第５群では平均体重４５ｇを示し、ピニトール投与群である第６群では平均体重４２ｇを示した。そして、このデータより、対照群である第４群との対比において、ピニトール投与群である第６群は、危険率５％未満で有意差が認められた。
【００２９】
一方、上記空腹時血糖値に関し、基本食をベースとして飼育した第１〜３群間においては、飼育開始１２週目でも有意差は認められず、いずれも、飼育開始１２週目で平均約１２０ｍｇ／ｄｌ程度の値を示し、有意差は認められなかった。また、その測定値に対する飼育開始１２週目までのＡＵＣ（area under the curve）値（積分値）も、いずれも１７ｍｇ／ｄｌ×ｍｉｎ×１０2 程度の値を示し、有意差は認められなかった。これに対し、高脂肪食をベースとして飼育した第４〜６群間においては、飼育開始１２週目までのＡＵＣ値が、対照群である第４群で平均２５ｍｇ／ｄｌ×ｍｉｎ×１０2 を示したのに対し、ミオ−イノシトール投与群である第５群で平均２０ｍｇ／ｄｌ×ｍｉｎ×１０2 を示し、ピニトール投与群である第６群で平均１９ｍｇ／ｄｌ×ｍｉｎ×１０2 を示した。そして、このデータより、対照群である第４群との対比において、ミオ−イノシトール投与群である第５群およびピニトール投与群である第６群は、危険率５％未満で有意差が認められた。
【００３０】
他方、上記耐糖能試験に関し、基本食をベースとして飼育した第１〜３群間においては有意差は認められず、一時的に、平均で約２５０ｍｇ／ｄｌに高まった血糖値は、１８０分後、負荷する前の血糖値（平均で約１４０ｍｇ／ｄｌ）に戻った。そして、その測定値に対するＡＵＣ（area under the curve）値（積分値）も、いずれも２５ｍｇ／ｄｌ×ｍｉｎ×１０3 程度の値を示し、有意差は認められなかった。これに対し、高脂肪食をベースとして飼育した第４〜６群間においては、上記ＡＵＣ値が、対照群である第４群で平均７０ｍｇ／ｄｌ×ｍｉｎ×１０3 を示したのに対し、ミオ−イノシトール投与群である第５群で平均５０ｍｇ／ｄｌ×ｍｉｎ×１０3 を示し、ピニトール投与群である第６群で平均４５ｍｇ／ｄｌ×ｍｉｎ×１０3 を示した。そして、このデータより、対照群である第４群との対比において、ミオ−イノシトール投与群である第５群およびピニトール投与群である第６群は、危険率５％未満で有意差が認められた。
【００３１】
そして、試験終了の１５週目に全数を解剖し、各部位の組織重量を測定した。その結果、白色脂肪組織重量に関し、第１〜３群と比較したところ、第４〜６群は白色脂肪組織重量が高い傾向が認められた。しかし、第４〜６群間で比較すると、第４群の総白色脂肪組織重量が２４．３±０．９体重％であったのに対し、第５群の総白色脂肪組織重量が２６．０±１．１体重％であり、第６群の総白色脂肪組織重量が１９．５±１．９体重％であった。このデータより、対照群である第４群との対比において、ピニトール投与群である第６群は、危険率５％未満で有意差が認められた。特に、皮下脂肪重量のデータだけをみると、第４群の皮下脂肪重量は１３．０±０．８体重％であったのに対し、第５群の皮下脂肪重量は１４．６±０．８体重％であり、第６群の皮下脂肪重量は９．７±１．１体重％であった。このように、第６群の皮下脂肪重量は格段に低く、基本食をベースとして飼育した第１〜３群の皮下脂肪重量と同程度に低いものであった。
【００３２】
これらの結果から、高脂肪食と同時にピニトールを摂取した場合、高脂肪食と同時にミオ−イノシトールを摂取した場合と同程度の血糖値低下作用、耐糖能異常改善効果を奏することがわかった。しかしながら、ミオ−イノシトール投与群では、体重増加を低く抑えたり、総白色脂肪組織重量，特に皮下脂肪重量の増加を低く抑える効果が殆どみられなかったのに対し、ピニトール投与群では、これらの有為差が認められたことから、これらの肥満抑制効果が、血糖値低下作用や耐糖能異常改善効果とは直ちに関係ないことがわかる。そして、ピニトールは、優れた抗肥満活性を有しており、特に皮下脂肪重量の増加抑制作用に優れていることが、上記試験により新たにわかった。
【実施例２】
【００３３】
大豆原穀を３倍量の水で８時間浸漬した。浸漬大豆を取り出し、等量の水で３時間煮熟加工した。得られた水煮大豆を、ピニトールを３重量％含有する等容量の調味液中で８時間浸け、大豆中にピニトールを浸潤させることにより、ピニトールを１重量％含有する煮豆を得た。この煮豆は、ピニトールを有効成分として含有することから、上記実施例１で得られた試験結果より、抗肥満活性を有するものである。
【実施例３】
【００３４】
水浸漬大豆に２倍量の熱水（９５℃）を加え、ホモジナイザーにより豆乳を調製した。得られた豆乳中のピニトール含量は０．０５重量％であった。そのため、最終含量が２重量％になるように、上記豆乳にピニトールを添加し、ピニトール強化豆乳を得た。この豆乳は、ピニトールを有効成分として含有することから、上記実施例１で得られた試験結果より、抗肥満活性を有するものである。
【実施例４】
【００３５】
水に、最終濃度５重量％となるようにシュークロース、同０．１％重量クエン酸、同０．１重量％ピニトールを加え、シトラスフレーバーを適量添加し、清涼飲料水を得た。この清涼飲料水は、ピニトールを有効成分として含有することから、上記実施例１で得られた試験結果より、抗肥満活性を有するものである。
【実施例５】
【００３６】
原穀大豆を２倍量の熱水（９５〜１００℃）に入れ、ホモジナイザーにより破砕し、布濾過することにより豆乳とした。この豆乳のピニトール含量は０．１重量％であったので、豆乳の０. ４重量％量のピニトールを加え、ピニトール０. ５重量％含有豆乳を調製した。この豆乳に、０. ４重量％の塩化マグネシウムを添加することによりピニトール強化豆腐を得た。この豆腐は、ピニトールを有効成分として含有することから、上記実施例１で得られた試験結果より、抗肥満活性を有するものである。
【実施例６】
【００３７】
ガムベースに、１／１０容量のピニトール１０重量％含有大豆抽出物、ミント等の香辛料を適量加え、さらに、含量１重量％となるように炭酸カルシウムを加え、練りこんだ。これを、板状に成形し１０ｇの板ガムとした。この板ガムは、ピニトールを有効成分として含有することから、上記実施例１で得られた試験結果より、抗肥満活性を有するものである。
【産業上の利用可能性】
【００３８】
本発明の抗肥満剤は、ピニトールを有効成分として含有するものであり、実質的に何ら副作用を示すことなく、肥満を抑制し、かつ皮下脂肪の沈着を効果的に抑えることができるため、産業上有用である。また、上記抗肥満剤を含有する飲食品は、あらゆる飲食品に適用し得るため、飲食品に機能的付加価値をつける意味でも、産業上有用である。