(57)【要約】【課題】３型１７β−ヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼを阻害することができ、よって男性ホルモン依存性疾患の処置または予防において有用な化合物を提供すること。【解決手段】本発明は、式（Ｉ）等で示されるクマリン化合物と不活性担体とを含有することを特徴とする３型１７β−ヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼ阻害組成物；当該阻害組成物に３型１７β−ヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼを阻害するための有効成分として含有されるクマリン化合物の使用等を提供する。式（Ｉ）2009084269.tif 000022【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
式（I）
2009084269.tif 000015
［式中、
ＸＩは、水素原子、C1-C4アルキル基又はトリフルオロメチル基を表し、
ＹＩは、単数のハロゲン原子で置換されてもよいフェニル基、同一又は相異なる複数のハロゲン原子で置換されたフェニル基、又は、ピリジル基を表し、
ｋは、０又は１を表し、
ＲＩは、水素原子又はC1-C4アルキルカルボニル基を表す。］
で示されるクマリン化合物と不活性担体とを含有することを特徴とする３型１７β−ヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼ阻害組成物。
【請求項２】
式（II）
2009084269.tif 000016
［式中、
ＸＩＩは、水素原子、メチル基又はトリフルオロメチル基を表し、
ＹＩＩは、ピリジル基又はフェニル基を表し、
ｋは、０又は１を表し、
ＲＩＩは、水素原子又はC1-C4アルキルカルボニル基を表す。
ただし、ＸＩＩがメチル基であり、かつ、ＹＩＩがフェニル基であるとき、ｋは０ではない。］
で示されるクマリン化合物。
【請求項３】
式（II'）
2009084269.tif 000017
［式中、
ＸＩＩ'は、水素原子、メチル基又はトリフルオロメチル基を表し、
ＹＩＩ'は、２−ピリジル基又はフェニル基を表し、
ｋ'は、０又は１を表し、
ＲＩＩ'は、水素原子又はC1-C2アルキルカルボニル基を表す。
ただし、ＸＩＩ'がメチル基であり、かつ、ＹＩＩ'がフェニル基であるとき、ｋ'は０ではない。］
で示されるクマリン化合物。
【請求項４】
式（III）で示されるクマリン化合物。
2009084269.tif 000018
【請求項５】
式（IV）で示されるクマリン化合物。
2009084269.tif 000019
【請求項６】
式（V）で示されるクマリン化合物。
2009084269.tif 000020
【請求項７】
式（VI）で示されるクマリン化合物。
2009084269.tif 000021
【請求項８】
請求項２に記載のクマリン化合物と不活性担体とを含有する３型１７β−ヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼ阻害組成物。
【請求項９】
請求項３〜７に記載のクマリン化合物と不活性担体とを含有する３型１７β−ヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼ阻害組成物。
【請求項１０】
請求項１に記載の３型１７β−ヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼ阻害組成物に有効成分として含有されるクマリン化合物の３型１７β−ヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼを阻害するための使用。
【請求項１１】
３型１７β−ヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼを阻害するための請求項２に記載のクマリン化合物の使用。
【請求項１２】
３型１７β−ヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼを阻害するための請求項３〜７のいずれか一項に記載のクマリン化合物の使用。
【請求項１３】
３型１７β−ヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼを阻害する方法であって、
治療的に有効な量の請求項１に記載の３型１７β−ヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼ阻害組成物に有効成分として含有されるクマリン化合物を該阻害を必要とする患者に投与することを特徴とする方法。
【請求項１４】
男性ホルモン依存性疾患を処置または予防する方法であって、
治療的に有効な量の請求項１に記載の３型１７β−ヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼ阻害組成物に有効成分として含有されるクマリン化合物を該処置または予防を必要とする患者に投与することを特徴とする方法。
【請求項１５】
男性ホルモン依存性疾患が、前立腺癌、良性前立腺肥大、前立腺上皮内新生物形成、多毛症、アクネ、脂漏症、男性ホルモン性脱毛症、性的早熟、副腎性肥大または多嚢胞性卵巣症候群である、請求項１４に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、クマリン化合物及びその用途等に関する。
【背景技術】
【０００２】
前立腺癌、良性前立腺肥大、アクネ、脂漏症、多毛症、男性ホルモン性脱毛症、性的早熟、副腎性肥大および多嚢胞性卵巣症候群等の男性ホルモン依存性の疾患は、その発症や進行が男性ホルモンの活性により促進される。
【０００３】
３型１７β−ヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼは、低活性男性ホルモンであるアンドロステンジオンから高活性男性ホルモンであるテストステロンへの変換を触媒する酵素である。例えば、癌化した前立腺組織においては、３型１７β−ヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼ遺伝子の発現レベルが、正常組織での発現レベルよりも高いことが観察されている（例えば、非特許文献１）。
【０００４】
【非特許文献１】Ｔｈｅ  Ｐｒｏｓｔａｔｅ，５３，１５４−１５９，（２００２）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、３型１７β−ヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼを阻害することができ、よって男性ホルモン依存性疾患の処置または予防において有用な化合物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者らは、かかる状況の下、鋭意検討した結果、下記の式（Ｉ）〜（XIII）で示される化合物（以下、一括して本化合物と記すこともある）が３型１７β−ヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼを阻害する能力を有することを見出し、本発明に至った。
即ち、本発明は、
１．式（I）
2009084269.tif 000002
［式中、ＸＩは、水素原子、C1-C4アルキル基又はトリフルオロメチル基を表し、ＹＩは、単数のハロゲン原子で置換されてもよいフェニル基、同一又は相異なる複数のハロゲン原子で置換されたフェニル基、又は、ピリジル基を表し、ｋは、０又は１を表し、ＲＩは、水素原子又はC1-C4アルキルカルボニル基を表す。］
で示されるクマリン化合物と不活性担体とを含有することを特徴とする３型１７β−ヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼ阻害組成物；
２．式（II）
2009084269.tif 000003
［式中、ＸＩＩは、水素原子、メチル基又はトリフルオロメチル基を表し、ＹＩＩは、ピリジル基又はフェニル基を表し、ｋは、０又は１を表し、ＲＩＩは、水素原子又はC1-C4アルキルカルボニル基を表す。ただし、ＸＩＩがメチル基であり、かつ、ＹＩＩがフェニル基であるとき、ｋは０ではない。］
で示されるクマリン化合物；
３．式（II'）
2009084269.tif 000004
［式中、
ＸＩＩ'は、水素原子、メチル基又はトリフルオロメチル基を表し、
ＹＩＩ'は、２−ピリジル基又はフェニル基を表し、
ｋ'は、０又は１を表し、
ＲＩＩ'は、水素原子又はC1-C2アルキルカルボニル基を表す。
ただし、ＸＩＩ'がメチル基であり、かつ、ＹＩＩ'がフェニル基であるとき、ｋ'は０ではない。］
で示されるクマリン化合物；
４．式（III）で示されるクマリン化合物；
2009084269.tif 000005
５．式（IV）で示されるクマリン化合物；
2009084269.tif 000006
６．式（V）で示されるクマリン化合物；
2009084269.tif 000007
７．式（VI）で示されるクマリン化合物；
2009084269.tif 000008
８．前項２に記載のクマリン化合物と不活性担体とを含有する３型１７β−ヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼ阻害組成物；
９．前項３〜７に記載の化合物と不活性担体とを含有する３型１７β−ヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼ阻害組成物；
１０．前項１に記載の３型１７β−ヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼ阻害組成物に有効成分として含有されるクマリン化合物の３型１７β−ヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼを阻害するための使用；
１１．３型１７β−ヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼを阻害するための前項２に記載のクマリン化合物の使用；
１２．３型１７β−ヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼを阻害するための前項３〜７のいずれか一項に記載のクマリン化合物の使用；
１３．３型１７β−ヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼを阻害する方法であって、治療的に有効な量の請求項１に記載の３型１７β−ヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼ阻害組成物に有効成分として含有されるクマリン化合物を該阻害を必要とする患者に投与することを特徴とする方法；
１４．男性ホルモン依存性疾患を処置または予防する方法であって、治療的に有効な量の請求項１に記載の３型１７β−ヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼ阻害組成物に有効成分として含有されるクマリン化合物を該処置または予防を必要とする患者に投与することを特徴とする方法；
１５．男性ホルモン依存性疾患が、前立腺癌、良性前立腺肥大、前立腺上皮内新生物形成、多毛症、アクネ、脂漏症、男性ホルモン性脱毛症、性的早熟、副腎性肥大または多嚢胞性卵巣症候群である、前項１４に記載の方法；
等を提供するものである。
【発明の効果】
【０００７】
本発明により、３型１７β−ヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼの活性を阻害し、組織における男性ホルモン活性の亢進を抑制することにより、男性ホルモン依存性疾患を処置または予防するための組成物等の開発および提供が可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
以下、本発明を詳細に説明する。
本発明において、ハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子及びヨウ素原子があげられる。
本発明において、C1-C4アルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、イソプロピル基、ｔ−ブチル基等があげられ、C1-C4アルキルカルボニル基としては、例えば、アセチル基、プロピオニル基等があげられる。
【０００９】
本化合物において、ピリジン環を有する場合は、そのN−オキシドも含む。
【００１０】
本化合物は、それらの薬理学上許容されうる塩も、同時に表す。薬理学上許容されうる塩とは、本化合物の、無機酸との塩、有機酸との塩、無機塩基との塩又は有機塩基との塩を表す。無機酸との塩とは、例えば、塩酸塩、臭化水素酸塩等があげられ、有機酸との塩とは、例えば、酢酸塩、安息香酸塩等があげられ、無機塩基との塩とは、例えば、カリウム塩、ナトリウム塩等があげられ、有機塩基との塩とは、例えば、ピリジン塩、モルホリン塩等があげられる。
【００１１】
以下に、本化合物の製造法（１）〜（４）について記す。
【００１２】
製造法（１）：
本化合物のうち、式（IIＡ）（式中、ＸＩＩ、ＹＩＩ及びＲＩＩは、前記と同一の意味を表す。）で示される化合物は、例えば、式（IIＡ’）（式中、Ｖは、塩素原子又は臭素原子を表し、ＸＩＩ及びＲＩＩは、前記と同一の意味を表す。）で示される化合物と式（IIＡ’’）（式中、ＹＩＩは、前記と同一の意味を表す。）で示される化合物とを反応させることにより製造することができる。
2009084269.tif 000009
該反応において、反応温度の範囲は、通常、室温〜溶媒還流温度であり、反応時間の範囲は、通常、瞬時〜約２４時間である。該反応は、通常、塩基の存在下で行うが、用いられる塩基としては、ピリジン、トリエチルアミン、Ｎ，Ｎ−ジメチルアニリン、トリブチルアミン、Ｎ−メチルモルホリン等の有機塩基、水素化ナトリウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、炭酸カリウム等の無機塩基等があげられる。該反応に供せられる試剤の量は、化合物（IIＡ’）１モルに対して、化合物（IIＡ’’）は通常１〜２モル、塩基は通常１〜７モルである。上記反応において、溶媒は必ずしも必要ではないが、通常は溶媒の存在下に行われる。該反応に使用しうる溶媒としては、ヘキサン、石油エーテル等の脂肪族炭化水素類、ベンゼン、トルエン等の芳香族炭化水素類、クロロホルム、ジクロロエタン等のハロゲン化炭化水素類、ジエチルエーテル、ジオキサン、テトラヒドロフラン等のエーテル類、アセトン、メチルエチルケトン等のケトン類、酢酸エチル、炭酸ジエチル等のエステル類、メタノール、エタノール、イソプロパノール等のアルコール類、アセトニトリル、イソブチルニトリル等のニトリル類、ホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド等のアミド類、ジメチルスルホキシド等の硫黄化合物類等又はそれらの混合物があげられる。反応終了後の反応液は、有機溶媒抽出、水洗後、有機層を減圧濃縮する等の通常の後処理を行い、必要に応じ、クロマトグラフィー、再結晶等の操作によって精製することにより、化合物（IIＡ）を得ることができる。
化合物（IIＡ’）は、例えば、文献ＷＯ９９/２６４７６公報に記載されている。
【００１３】
製造法（２）：
本化合物のうち、式（IIＢ）（式中、ＸＩＩ及びＹＩＩは、前記と同一の意味を表す。）で示される化合物は、例えば、レゾルシノール（IIＢ’）と式（IIＢ’’）（式中、ＸＩＩ及びＹＩＩは、前記と同一の意味を表し、ＲＢは、C1-C4アルキル基を表す。）で示される化合物とを反応させることにより製造することができる。
2009084269.tif 000010
該反応において、反応温度の範囲は、通常、溶媒還流温度を上限として０℃〜１２０℃であり、反応時間の範囲は、通常、瞬時〜約５０時間である。該反応は、通常、酸性溶媒中で行われる。酸性溶媒としては、例えば、濃硫酸、７０％硫酸、トリフルオロ酢酸、メタンスルホン酸、オキシ塩化リン、ポリリン酸等があげられる。該反応に供せられる試剤の量は、レゾルシノール（IIＢ’）１モルに対して、化合物（IIＢ’’）は通常０．８〜２モル、酸性溶媒は、レゾルシノール（IIＢ’）に対して通常５〜１００倍重量である。反応終了後は、製造法（１）と同様にして、化合物（IIＢ）を得ることができる。
化合物（IIＢ’’）は、例えば、文献ＷＯ９６/１２７０６公報に記載されている。
【００１４】
製造法（３）：
本化合物のうち、式（IIＣ）（式中、ＸＩＩ、ＹＩＩ及びｋは、前記と同一の意味を表し、ＲＣは、C1-C4アルキルカルボニル基を表す。）で示される化合物は、例えば、式（IIＣ’）（式中、ＸＩＩ、ＹＩＩ及びｋは、前記と同一の意味を表す。）で示される化合物をアシル化剤でアシル化することにより製造することができる。
2009084269.tif 000011
該反応において、反応温度の範囲は、通常、室温〜溶媒還流温度であり、反応時間の範囲は、通常、瞬時〜約２４時間である。該反応は、通常、塩基の存在下で行うが、用いられる塩基としては、ピリジン、トリエチルアミン、Ｎ，Ｎ−ジメチルアニリン、トリブチルアミン、Ｎ−メチルモルホリン、イミダゾール等の有機塩基、水素化ナトリウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、炭酸カリウム等の無機塩基等があげられる。該反応に供せられる試剤の量は、化合物（IIＣ’）１モルに対して、アシル化剤は通常１〜２モル、塩基は通常１〜７モルである。上記反応において、溶媒は必ずしも必要ではないが、通常は溶媒の存在下に行われ、例えば、製造法（１）にあげられた溶媒が該反応に使用しうる。アシル化剤としては、塩化アセチル、塩化プロピオニル等の酸塩化物、無水酢酸等の酸無水物があげられる。反応終了後は、製造法（１）と同様にして、化合物（IIＣ）を得ることができる。
【００１５】
製造法（４）：
本化合物のうち、式（IIＤ）（式中、ＸＩＩ、ＹＩＩ及びｋは、前記と同一の意味を表す。）で示される化合物は、例えば、式（IIＤ’）（式中、ＸＩＩ、ＹＩＩ及びｋは、前記と同一の意味を表し、ＲＤは、C1-C4アルキルカルボニル基を表す。）で示される化合物を加水分解することにより製造することができる。
2009084269.tif 000012
該反応において、反応温度の範囲は、通常、室温〜溶媒還流温度であり、反応時間の範囲は、通常、瞬時〜約２４時間である。該反応は、通常、塩基の存在下で行うが、用いられる塩基としては、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、炭酸カリウム等の無機塩基等があげられる。該反応に供せられる塩基の量は、化合物（IIＤ’）１モルに対して、塩基は通常１〜７モルである。上記反応において、通常は溶媒の存在下に行われ、使用しうる溶媒としては、ジエチルエーテル、ジオキサン、テトラヒドロフラン等のエーテル類、アセトン、メチルエチルケトン等のケトン類、メタノール、エタノール、イソプロパノール等のアルコール類、アセトニトリル、イソブチルニトリル等のニトリル類、ホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド等のアミド類、ジメチルスルホキシド等の硫黄化合物類、水又はそれらの混合物があげられる。反応終了後は、製造法（１）と同様にして、化合物（IIＤ）を得ることができる。
【００１６】
本化合物のうち、化合物番号（１）〜（１１）で表される化合物（Ａ）を、表１に例示する。
【００１７】
2009084269.tif 000013
【００１８】
【表１】
2009084269.tif 000014
【００１９】
本化合物は、３型１７β−ヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼの活性を阻害する能力を有する。当該能力は、高活性男性ホルモンであるテストステロンの産生を抑制して、組織における男性ホルモン活性の低下を導くことにより、男性ホルモン依存性疾患の発症や進行を妨げるために重要である。よって、本化合物は、３型１７β−ヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼ活性を阻害し、組織における男性ホルモン活性の亢進を抑制することにより、男性ホルモン依存性疾患を処置または予防するための組成物（医薬品、化粧品、食品添加物等）の有効成分として利用することができる。
例えば、本化合物は、３型１７β−ヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼを阻害する方法であって、治療的に有効な量の少なくとも一つの本化合物を、そのような阻害を必要とする患者に投与する工程を包含する方法に利用することができる。
また例えば、本化合物は、男性ホルモン依存性疾患を処置または予防する方法であって、治療的に有効な量の少なくとも一つの本化合物を、該処置又は予防を必要とする患者に投与する工程を包含する方法に利用することができる。
【００２０】
本化合物は、その発症または進行が男性ホルモンの活性により促進される男性ホルモン依存性疾患の予防または治療に有用である。本化合物の適用可能な男性ホルモン依存性疾患としては、例えば、前立腺癌および他の男性ホルモン依存性新生物、良性前立腺肥大、前立腺上皮内新生物形成、男性ホルモン性脱毛症（すなわち、男性患者および女性患者の両方におけるパターン禿頭症）、多毛症、多嚢胞性卵巣症候群、性的早熟、副腎性肥大、脂漏症およびアクネ等をあげることができる。例えば、前立腺癌、良性前立腺肥大、前立腺上皮内新生物形成、多毛症、アクネ、脂漏症、男性ホルモン性脱毛症、性的早熟、副腎性肥大または多嚢胞性卵巣症候群を処置または予防する方法であって、該処置又は予防を必要とする患者に、治療的に有効な量の少なくとも一つの本化合物を投与する工程を包含する方法に利用することができる。
【００２１】
好ましい投与量（有効な量）は、１日あたり、体重１ｋｇあたり約０．００１〜５００ｍｇの本化合物である。より好ましい投与量は、１日あたり、体重１ｋｇあたり約０．０１〜２５ｍｇの本化合物、または本化合物の薬学的に受容可能な塩または本化合物の溶媒和物である。
【００２２】
本化合物は通常、少なくとも一つの本化合物、または本化合物の薬理学上許容されうる塩または本化合物の溶媒和物と、少なくとも一つの不活性担体とを含む組成物の形で投与される。これらの組成物中に含有される本化合物は、通常、０．０１重量％〜９９．９９重量％であり、不活性担体は、通常、９９．９９重量％〜０．０１重量％である。当該不活性担体は、薬学的に許容される担体や賦形剤である。本発明の組成物はさらに、医薬品添加剤、化粧品添加剤、食品添加剤等を含有してもよい。
【００２３】
本化合物を含有する上記組成物を調製するために用いられる薬学的に許容される担体、賦形剤、医薬品添加剤、食品添加剤、化粧品添加剤等は、当該組成物の具体的用途に応じて適宜選択することができる。また、当該組成物の形態も、具体的用途に応じて、例えば、種々の固体、液体等の形態とすることができる。
【００２４】
固体形態の製剤としては、散剤、錠剤、分散性顆粒、カプセル剤、カシェ剤および坐剤等が挙げられる。この散剤および錠剤は、約５〜約９５パーセントの活性成分から構成され得る。固体担体としては、例えば、炭酸マグネシウム、ステアリン酸マグネシウム、タルク、糖またはラクトース等があげられる。錠剤、散剤、カシェ剤およびカプセル剤は、経口投与のために適切な固体投薬形態として使用され得る。薬学的に受容可能な担体の例および様々な組成物のための製造の方法は、Ａ．Ｇｅｎｎａｒｏ（編），Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ'ｓ Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ Ｓｃｉｅｎｃｅｓ，第１８版，（１９９０），Ｍａｃｋ Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ Ｃｏ．，Ｅａｓｔｏｎ，Ｐｅｎｎｓｙｌｖａｎｉａ中に見出され得る。
【００２５】
液体形態の製剤としては、液剤、懸濁剤および乳剤等が挙げられる。例えば、非経口注入のための水もしくは水−プロピレングリコール液剤が挙げられる。経口用の液剤、懸濁剤および乳剤には、甘味料や乳白剤が添加されてもよい。液体形態の製剤の例としては、鼻腔内投与のための液剤を挙げることもできる。
【００２６】
また、吸入のために適切なエアゾール製剤とすることもでき、この場合、溶液および粉末形態の固体を挙げることができる。かかる溶液または粉末形態の固体は、不活性な圧縮ガス（例えば、窒素）などの薬学的に受容可能な担体と組み合わされて製剤されてもよい。
【００２７】
経口投与または非経口投与のいずれかのために、使用の直前に、液体形態の製剤に変換することを意図される固体形態の製剤も挙げられる。そのような液体形態としては、液剤、懸濁剤および乳剤が挙げられる。
【００２８】
本化合物は、経皮的に投与されてもよい。この経皮用組成物は、クリーム、ローション、エアゾールおよび／または乳剤の形態とすることができ、この目的のために該分野で通常のように、マトリックス型の経皮用パッチ内またはレザバー型の経皮用パッチ内に含有されてもよい。
また、本化合物は皮下に送達されてもよい。さらに好ましくは、本化合物は経口により投与されてもよい。
【００２９】
上記組成物は、単位用量形態（ｕｎｉｔ  ｄｏｓａｇｅ  ｆｏｒｍ）にすることもできる。そのような形態においては、上記組成物は、適切な量の上記活性成分、例えば、所望の目的を達成するための有効量を含有する、適切な大きさの単位用量に細分される。
【００３０】
組成物の単位用量中の活性化合物の量は、その特定の適用に従って、約１ｍｇ〜約１００ｍｇ、好ましくは約１ｍｇ〜約５０ｍｇ、より好ましくは約１ｍｇ〜約２５ｍｇとなるように調整されてもよい。
【００３１】
用いられる実際の投薬量は、患者の体重および処置される疾患の重篤度に依存して変更され得る。便宜のために必要とされる場合には、一日の総投薬量をいくつかに分けて投与してもよい。
【００３２】
本化合物および／またはこの化合物の薬理学上許容されうる塩の投与の量および頻度は、その患者の年齢、状態および体格、ならびに処置される疾患の重篤度などの因子を考慮して、主治医の判断に従って調節される。経口投与のための代表的な一日の推奨投与量レジメンは、１日あたり、約１ｍｇ〜約５００ｍｇ、好ましくは、１日あたり、約１ｍｇ〜約２００ｍｇの範囲とすることができ、これらは２〜４回に分けて投与され得る。
【００３３】
本発明は、治療的に有効な量の少なくとも一つの本化合物、または本化合物の薬理学上許容されうる塩または本化合物の溶媒和物と、薬学的に受容可能な担体、賦形剤または希釈剤とを含むキットも提供する。かかるキットは、当該キット内の一つ以上の容器内に上記成分を含み得る。
【００３４】
本化合物を化粧品に添加して用いる場合には、当該化合物が添加された化粧品の具体的な形態としては、例えば、液状、乳状、クリーム、ローション、軟膏、ゲル、エアゾール、ムース等をあげることができる。ローションは、例えば、懸濁剤、乳化剤、保存剤等の化粧品添加剤を用いて、通常の方法に従って製造することができる。
該化粧品の投与量は、投与される患者の年令、性別、体重、疾患の程度、本発明の組成物の種類、投与形態等によって異なるが、通常ヒト成人で有効成分量として約０．０１ｍｇ〜約５０ｍｇを投与すればよい。また、前記の１日の投与量を１回又は数回に分けて投与することができる。
【００３５】
本化合物を食品添加物として用いる場合には、当該添加物が添加された食品の具体的な形態としては、例えば、粉末、錠剤、飲料、摂取可能なゲル若しくはシロップとの混合液状物、例えば、調味料、和菓子、洋菓子、氷菓、飲料、スプレッド、ペースト、漬物、ビン缶詰、畜肉加工品、魚肉・水産加工品、乳・卵加工品、野菜加工品、果実加工品、穀類加工品等の一般的な飲食物や嗜好物等をあげることができる。また、家畜、家禽、蜜蜂、蚕、魚等の飼育動物のための飼料や餌料への添加も可能である。
投与量は、投与される患者の年令、性別、体重、疾患の程度、本発明の組成物の種類、投与形態等によって異なるが、通常ヒト成人で有効成分量として約０．１ｍｇ〜約５００ｍｇを投与すればよい。また、前記の１日の投与量を１回又は数回に分けて投与することができる。
【実施例】
【００３６】
以下に実施例を挙げ、本発明を更に具体的に説明する。
【００３７】
実施例１  実施例１−１〜１−６に、本化合物の合成を記す。
【００３８】
実施例１−１  本化合物［化合物番号（６）］の合成
レゾルシノール０．６８ｇ及びエチル  ２-ベンジル-４，４，４-トリフルオロ-３-オキソブタノエート（ＷＯ９６/１２７０６公報参照）１．７０ｇのトリフルオロ酢酸２５ｍｌ溶液を、還流下に１１２時間攪拌した。反応液を減圧濃縮し、得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーに供することにより、化合物番号（６）のクマリン化合物の淡黄色結晶０．２２ｇを得た。
1Ｈ−ＮＭＲ（２７０ＭＨｚ，ＤＭＳＯ-ｄ6）δ（ｐｐｍ）：４．１２（ｓ，２Ｈ），６．８２（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝２．５Ｈｚ），６．９１（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ＝２．５Ｈｚ，８．９Ｈｚ），７．１４〜７．３２（５Ｈ），７．６２（ｄｑ，１Ｈ，Ｊ＝２．６Ｈｚ，８．９Ｈｚ），１０．８４（ｓ，１Ｈ）
【００３９】
実施例１−２  本化合物［化合物番号（７）］の合成
（１）２，４‐ジヒドロキシベンズアルデヒド３．００ｇ、プロピオン酸ナトリウム４．５０ｇ、無水プロピオン酸７．５４ｇ及びピペリジン０．４ｍｌの混合物を、還流下に１時間３０分攪拌した。反応液を氷水に注加し、析出物を濾取して酢酸エチルに溶解し、有機層を１規定塩酸及び水で洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥して濃縮した。得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーに供し（溶離液：アセトン/ヘキサン＝１/５）、７‐プロピオニルオキシ‐３‐メチル‐２H‐クロメン‐２‐オンの白色結晶１．２０ｇを得た。
1Ｈ−ＮＭＲ（２７０ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3）δ（ｐｐｍ）：１．２０〜１．４０（３Ｈ），２．２１（ｓ，３Ｈ），２．５５〜２．７５（２H），７．０１（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ＝１．９Ｈｚ，６．５Ｈｚ），７．０４（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝１．６Ｈｚ），７．４１（ｄｑ，１Ｈ，Ｊ＝１．９Ｈｚ，８．４Ｈｚ），７．５０（ｓ，１Ｈ）
（２）７‐プロピオニルオキシ‐３‐メチル‐２H‐クロメン‐２‐オン１．０５ｇの四塩化炭素２０ｍｌ溶液に、Ｎ‐ブロモスクシイミド０．８２ｇ及び過酸化ベンゾイル２０ｍｇを添加し、還流下で４時間加熱攪拌した。室温に冷却後不溶物を濾別し、濾液を濃縮してシリカゲルを用いたカラムクロマトグラフィーに供し（溶離液：クロロホルム）、７‐プロピオニルオキシ‐３‐ブロモメチル‐２H‐クロメン‐２‐オンの白色固体１．２２ｇを得た。
1Ｈ−ＮＭＲ（２７０ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3）δ（ｐｐｍ）：１．２５〜１．３５（３Ｈ），２．５５〜２．７５（２H），４．４２（ｓ，２Ｈ），７．０５〜７．２５（２Ｈ），７．５１（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝８．４Ｈｚ），８．３１（ｓ，１Ｈ）
（３）水素化ナトリウム（６０％油性）８０ｍｇをＤＭＦ１５ｍｌに懸濁し、ここに氷冷下に２‐メルカプトピリジン０．２３ｇを添加して室温で３０分撹拌した。前項で得られた７‐プロピオニルオキシ‐３‐ブロモメチル‐２H‐クロメン‐２‐オン０．６３ｇを室温で添加し、室温で１時間３０分撹拌した。反応液を氷水に注加し、酢酸エチルで抽出し、有機層を飽和食塩水で洗った後濃縮してシリカゲルを用いたカラムクロマトグラフィーに供し（溶離液：ヘキサン/アセトン＝３/１）、化合物番号（７）のクマリン化合物の白色固体０．４６ｇを得た。
1Ｈ‐ＮＭＲ（２７０ＭＨｚ，ＤＭＳＯ-ｄ6）δ（ｐｐｍ）：１．０５〜１．２５（３H），２．６２（ｑ，２Ｈ，Ｊ＝７．６Ｈｚ），４．２７（ｓ，２Ｈ），７．１２（ｔ，１Ｈ，Ｊ＝３．８Ｈｚ），７．１３（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝８．１Ｈｚ），７．２６（ｓ，１Ｈ），７．３２（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝８．１Ｈｚ），７．６３（ｔ，１Ｈ，Ｊ＝８．１Ｈｚ），７．７３（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝７．３Ｈｚ），８．０９（ｓ，１Ｈ），８．４８（ｄｄ，１H，J＝１．１Hz，４．１Hz）
【００４０】
実施例１−３  本化合物［化合物番号（８）］の合成
７‐プロピオニルオキシ‐３‐（２‐ピリジルチオメチル）‐２H‐クロメン‐２‐オン０．２６ｇのメタノール２０ｍｌ溶液に、室温で水酸化ナトリウム０．１９ｇのメタノール２０ｍｌ溶液を添加した。室温で１時間撹拌した後、１０％塩酸及び５％炭酸カリウム水溶液で反応液をｐＨ７とし、析出物を濾取して水洗して乾燥することにより、化合物番号（８）のクマリン化合物の淡黄色結晶０．２１ｇを得た。
1Ｈ‐ＮＭＲ（２７０ＭＨｚ，ＤＭＳＯ‐ｄ6）δ（ｐｐｍ）：４．２２（Ｓ，２Ｈ），６．７０（ｓ，２Ｈ），６．７４（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ＝１．１Ｈｚ，１０．５Ｈｚ），７．１２（ｄｔ，１Ｈ，Ｊ＝１．１Ｈｚ，５．９Ｈｚ），７．３１（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝８．４Ｈｚ），７．４９（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝８．４Ｈｚ），７．６３（ｔ，１Ｈ，Ｊ＝８．１Ｈｚ），７．９７（ｓ，１Ｈ），８．４７（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝４．９Ｈｚ），１０．５３（ｂｒｏａｄ  ｓ，１Ｈ）
【００４１】
実施例１−４  本化合物［化合物番号（９）］の合成
（１）７‐アセトキシ‐３，４‐ジメチル‐２H‐クロメン‐２‐オン４．００ｇの四塩化炭素７０ｍｌ溶液に、Ｎ‐ブロモスクシイミド３．０６ｇ及び過酸化ベンゾイル１２０ｍｇを添加し、還流下で１時間加熱攪拌した。室温に冷却後析出粉体を濾別して、これをシリカゲルを用いたカラムクロマトグラフィーに供し（溶離液：クロロホルム）、７‐アセトキシ‐３‐ブロモメチル‐４‐メチル‐２H‐クロメン‐２‐オンの白色粉体４．７２ｇを得た。
1Ｈ−ＮＭＲ（２７０ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3）δ（ｐｐｍ）：２．３５（ｓ，３H），２．５１（ｓ，３H），４．５６（ｓ，２Ｈ），７．１１（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ＝２．２Ｈｚ，１０．３Ｈｚ），７．１３（ｓ，１Ｈ），７．６８（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ＝０．５Ｈｚ，９．１Ｈｚ）
（２）水素化ナトリウム（６０％油性）７７ｍｇをＤＭＦ１５ｍｌに懸濁し、ここに氷冷下に２‐メルカプトピリジン２１３ｍｇを添加して室温で３０分撹拌した。前項で得られた７‐アセトキシ‐３‐ブロモメチル‐４‐メチル‐２H‐クロメン‐２‐オン６００ｍｇを室温で添加し、室温で１夜撹拌した。反応液を氷水に注加し、酢酸エチルで抽出し、有機層を飽和食塩水で洗った後濃縮してシリカゲルを用いたカラムクロマトグラフィーに供し（溶離液：トルエン/酢酸エチル＝９/１）、化合物番号（９）のクマリン化合物の白色粉体０．３８ｇを得た。
1Ｈ‐ＮＭＲ（２７０ＭＨｚ，ＤＭＳＯ-ｄ6）δ（ｐｐｍ）：２．３１（ｓ，３H），２．６０（ｓ，３H），４．４５（ｓ，２Ｈ），７．１５（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ＝１．０Hz，４．９Ｈｚ），７．１９（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ＝２．３Hz，８．７Ｈｚ），７．２８（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝２．３Ｈｚ），７．３３（ｄｔ，１Ｈ，Ｊ＝１．０Ｈｚ，８．１Ｈｚ），７．６６（ｄｔ，１Ｈ，Ｊ＝１．８Ｈｚ，７．７Ｈｚ），７．８７（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝８．７Ｈｚ），８．５０（ｄｑ，１H，J＝１．０Hz，４．９Hz）
【００４２】
実施例１−５  本化合物［化合物番号（１０）］の合成
７‐アセトキシ‐４‐メチル‐３‐（２‐ピリジルチオメチル）‐２H‐クロメン‐２‐オン０．２８ｇのメタノール２８ｍｌ溶液に、室温で水酸化ナトリウム０．１３ｇのメタノール２８ｍｌ溶液を添加した。室温で１時間撹拌した後、１０％塩酸及び５％炭酸カリウム水溶液で反応液をｐＨ７とし、析出物を濾取して水洗して乾燥することにより、化合物番号（１０）のクマリン化合物の淡黄色結晶１４５ｍｇを得た。
1Ｈ‐ＮＭＲ（２７０ＭＨｚ，ＤＭＳＯ‐ｄ6）δ（ｐｐｍ）：２．４８（ｓ，３H），４．４０（ｓ，２Ｈ），６．７１（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ＝０．７Ｈｚ，２．３Ｈｚ），６．８１（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ＝２．５Ｈｚ，８．７Ｈｚ），７．１５（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ＝１．０Ｈｚ，４．９Ｈｚ），７．３２（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ＝０．８Ｈｚ，７．９Ｈｚ），７．６４（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝７．２Ｈｚ），７．６０〜７．７０（１Ｈ），８．４９（ｄｔ，１Ｈ，Ｊ＝１．０Ｈｚ，４．９Ｈｚ），１０．５７（ｂｒｏａｄ  ｓ，１Ｈ）
【００４３】
実施例１−６  本化合物［化合物番号（１１）］の合成
（１）７‐ヒドロキシ‐３‐メチル‐４‐トリフルオロメチル‐２H‐クロメン‐２‐オン２４０ｍｇ（特開昭６１−４３１８３公報参照）と無水酢酸３．１１ｇとを室温で混合し、１２０℃に昇温した後２時間保温した。室温に冷却した後、水１００ｍｌを添付し、析出物を濾取して水及びヘキサンで洗浄して乾燥することにより、７‐アセトキシ‐３‐メチル‐４‐トリフルオロメチル‐２H‐クロメン‐２‐オンの白色結晶２４２ｍｇを得た。
1Ｈ‐ＮＭＲ（２７０ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3）δ（ｐｐｍ）：２．３５（ｓ，３H），２．４４（ｑ，３Ｈ，Ｊ＝３．５Ｈｚ），７．１１（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ＝２．４Ｈｚ，８．９Ｈｚ），７．１７（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝２．４Ｈｚ），７．７８（ｄｑ，１Ｈ，Ｊ＝２．４Ｈｚ，９．０Ｈｚ）
（２）７‐アセトキシ‐３‐メチル‐４‐トリフルオロメチル‐２H‐クロメン‐２‐オン２００ｍｇの四塩化炭素４０ｍｌ溶液に、Ｎ‐ブロモスクシイミド１２７ｍｇ及び過酸化ベンゾイル１８ｍｇを添加し、還流下で４時間加熱攪拌した。室温に冷却後析出粉体を濾別して、これをチオ硫酸ナトリウム水溶液、水及びヘキサンで洗浄して乾燥することにより、７‐アセトキシ‐３‐ブロモメチル‐４‐トリフルオロメチル‐２H‐クロメン‐２‐オンの白色粉体１０８ｍｇを得た。
1Ｈ‐ＮＭＲ（２７０ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3）δ（ｐｐｍ）：２．３６（ｓ，３H），４．６８（ｑ，２Ｈ，Ｊ＝１．６Ｈｚ），７．１５（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ＝２．４Ｈｚ，９．１Ｈｚ），７．２２（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝２．４Ｈｚ），７．８４（ｄｑ，１Ｈ，Ｊ＝２．４Ｈｚ，９．０Ｈｚ）
（３）水素化ナトリウム（６０％油性）１３ｍｇをＤＭＦ２．５ｍｌに懸濁し、ここに氷冷下に２‐メルカプトピリジン３９ｍｇを添加して室温で３０分撹拌した。前項で得られた７‐アセトキシ‐３‐ブロモメチル‐４‐トリフルオロメチル‐２H‐クロメン‐２‐オン１５９ｍｇのＤＭＦ５ｍｌ溶液を室温で添加し、室温で２時間撹拌した。反応液に水４０ｍｌを加え、酢酸エチル１００ｍｌで抽出した後濃縮してシリカゲルを用いたカラムクロマトグラフィーに供し（溶離液：ヘキサン/酢酸エチル＝２/１）、７‐アセトキシ‐３‐（２−ピリジルチオメチル）‐４‐トリフルオロメチル‐２H‐クロメン‐２‐オンの白色結晶８０ｍｇを得た。
1Ｈ‐ＮＭＲ（２７０ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3）δ（ｐｐｍ）：２．３４（ｓ，３Ｈ），４．６９（ｑ，２Ｈ，Ｊ＝１．３Ｈｚ），６．９９（ｄｄｄ，１Ｈ，Ｊ＝１．３Ｈｚ，５．０Ｈｚ，７．３Ｈｚ），７．１０（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ＝２．２Ｈｚ，８．９Ｈｚ），７．１５〜７．１９（ｍ，１Ｈ），７．４６（ｄｔ，１Ｈ，Ｊ＝１．９Ｈｚ，８．１Ｈｚ），７．７７（ｄｑ，１Ｈ，Ｊ＝２．１Ｈｚ，８．９Ｈｚ），８．４１（ｄｑ，１Ｈ，J＝０．８Ｈｚ，５．４Ｈｚ）
（４）７‐アセトキシ‐３‐（２−ピリジルチオメチル）‐４‐トリフルオロメチル‐２H‐クロメン‐２‐オン７０ｍｇのメタノール５ｍｌ溶液に、室温で水酸化ナトリウム２８ｍｇのメタノール５ｍｌ溶液を添加した。室温で１時間撹拌した後、１０％塩酸及び５％炭酸カリウム水溶液で反応液をｐＨ７とし、析出物を濾取して水洗して乾燥することにより、化合物番号（１１）のクマリン化合物の淡黄色粉体３１．６ｍｇを得た。
1Ｈ‐ＮＭＲ（２７０ＭＨｚ，ＤＭＳＯ‐ｄ6）δ（ｐｐｍ）：４．５３（ｄ，２Ｈ，Ｊ＝１．３Ｈｚ），６．７９（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝２．４Ｈｚ），６．８８（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ＝２．１Ｈｚ，９．０Ｈｚ），７．１４（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ＝４．８Ｈｚ，７．３Ｈｚ），７．３１（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝７．８Ｈｚ），７．５８（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ＝２．７Ｈｚ，９．１Ｈｚ），７．６４（ｄｔ，１Ｈ，Ｊ＝１．９Ｈｚ，８．０Ｈｚ），８．４３（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝４．９Ｈｚ），１０．８９（ｂｒｏａｄ，１Ｈ）
【００４４】
実施例２  本化合物が有する３型１７β−ヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼ阻害能力の測定
（２−１）ヒト３型17β−ヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼ発現用プラスミドの作製
ヒト精巣cDNA（MTC Multiple Tissue cDNA Panels / Human II、クロンテック）からPCR法によりヒト３型17β−ヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼ遺伝子のcDNAをクローニングした。配列番号１で示される塩基配列からなるプライマーおよび配列番号２で示される塩基配列からなるプライマーをそれぞれ終濃度0.4μMとなるよう添加し、耐熱性ＤＮＡポリメラーゼ（TaKaRa LA Taq、タカラバイオ)を使用して、PCR反応をサーマルサイクラー（GeneAmp PCR System 9700、アプライドバイオシステム）にて行った。反応条件としては、95℃で5分間保温した後、95℃30秒間、次いで59℃1分間、さらに72℃45秒間の保温を１サイクルとしてこれを30サイクル行い、さらに72℃で7分間保温した。得られたPCR産物をアガロースゲル電気泳動に供し、約1.1kbのDNAを回収した。
発現ベクターpcDNA3.1/Hyg（インビトロジェン）を制限酵素HindIII（タカラバイオ）で消化した後、Ｔ４  ＤＮＡ  Ｐｏｌｙｍｅｒａｓｅ（DNA Blunting Kit、タカラバイオ）で処理してその末端を平滑化した。
上記で得られた約１．１ｋｂのＤＮＡと直鎖化された発現ベクターとを混合し、T4 DNA Ligase（DNA Ligation Kit Ver.2.1、タカラバイオ）を用いて連結した後、大腸菌DH5のコンピテントセル（タカラバイオ）に導入した。得られた形質転換体から、ヒト３型17β−ヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼ発現用プラスミドを得た。当該プラスミドにクローニングされたＤＮＡの塩基配列は、公的データベースであるＧｅｎＢａｎｋに登録番号Ｕ０５６５９にて開示されているヒト３型１７β−ヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼ遺伝子の相当する塩基配列と一致した。
（２−２）ヒト３型17β−ヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼの一過性発現細胞の調製
HeLa細胞1.6x106細胞を10%FCS含有D-MEM培地に浮遊させた10mLの細胞浮遊液を直径10cmの細胞培養用ディッシュにまき、20〜24時間CO2インキュベーターで静置した。（２−１）で得られたヒト３型17β−ヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼ発現用プラスミド2μgをFCS不含D-MEM培地300μlに添加し、静かに２回ピペッティングし軽く混合させた。得られたDNA溶液にトランスフェクション試薬（PolyFect Transfection Reagent、キアゲン）を50μl添加し、ピペッティングを５回行って混ぜ、10分間室温で静置した。このＤＮＡ溶液に1mLの10%FCS含有D-MEM培地を加えピペッティングを２回行って当該DNA溶液を混ぜた。20〜24時間静置後の上記の細胞の培地を新しい培地8mLに交換し、前記DNA溶液を添加した。20〜24時間CO2インキュベーターで静置した後、細胞をトリプシンで剥がして96ウェルプレートにまいて酵素活性測定に用いた。
（２−３）酵素活性の測定
ヒト３型17β−ヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼを一過性に発現させたHeLa細胞にアンドロステンジオンを添加し、転化されて生じたテストステロンの濃度を測定する方法で評価した。（２−２）で調製されたヒト３型17β−ヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼ発現プラスミドが導入されたHeLa細胞を10%FCS含有D-MEM培地に浮遊させた。得られた細胞浮遊液を96ウェルプレートにウェルあたり1x104細胞（100μL）添加し、20〜24時間CO2インキュベーターで静置した。静置後に培地を抜き取り、新たにFCS不含培地を80μL 添加した。1%DMSO含有FCS不含培地で希釈した化合物溶液を10μL添加して30分間CO2インキュベーターで静置した。そこに、FCS不含培地で500nMとなるように希釈したアンドロステンジオン溶液10μLを添加して20分間CO2インキュベーターで静置した。その後、時間分解蛍光法試薬（DELFIA Testosterone Reagents、パーキンエルマー）を用いて、当該試薬付属の手順書に従って培地中のテストステロンの濃度を測定した。測定はマルチファンクショナル・プレートリーダー（テカン社製、ウルトラ）を使用した。測定波長は励起340nm、蛍光は612nm。Lag timeは400μsec。Integration timeは400μsec。0%阻害の対照値として、上記の２０〜２４時間静置した細胞に1%DMSO含有FCS不含培地および500nMのアンドロステンジオン溶液をそれぞれ10μL添加した後、同様にテストステロン濃度を測定した。また、100%阻害の対照値として、上記の２０〜２４時間静置した細胞に1%DMSO含有FCS不含培地およびFCS不含培地をそれぞれ10μL添加した後、同様にテストステロン濃度を測定した。このようにして得られた測定値から、各濃度の各化合物による17β−ヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼ活性の阻害率を計算した。
化合物番号（１）〜（７）、（９）〜（１１）のいずれかで表される化合物（Ａ）は、濃度10μＭでヒト３型17β−ヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼの酵素阻害率が80％以上であった。また、化合物番号（８）で表される化合物（Ａ）は、濃度１０μＭでヒト３型17β−ヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼの酵素阻害率が70％以上であった。
【産業上の利用可能性】
【００４５】
本発明によって、３型１７β−ヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼの活性を阻害し、組織における男性ホルモン活性の亢進を抑制することにより、男性ホルモン依存性疾患を処置または予防するための組成物等の開発および提供することができる。
【配列表フリーテキスト】
【００４６】
配列番号１
ＰＣＲのために設計されたオリゴヌクレオチドプライマー
配列番号２
ＰＣＲのために設計されたオリゴヌクレオチドプライマー
【配列表】
2009084269000001.app