(57)【要約】【課題】特定の方向に対する電波送信のみを控えることによって送信機会を有効に活用するとともに、他の無線通信装置が送信したフレームとの衝突の発生を抑制することが可能とする。【解決手段】本発明の無線通信装置Ｃ１はアンテナ１０によって受信された第１電波を第１フレームへ変換する変換手段２０と、第１フレームの宛先が他の無線通信装置か否かを判定する判定手段２１と、第１フレームの宛先が他の無線通信装置であると判定された場合、前記第１電波が到来した第１方向を推定する推定手段２２と、第１方向に対する電波の送信を禁止する第１の禁止手段３０と、第１フレームの宛先である第２無線通信装置から、第１フレームの送信元である第１無線通信装置へ第２電波によって第２フレームが送信された場合に、前記第２電波が到来する第２方向を予測する予測手段４０と第２方向に対する電波の送信を禁止する第２の禁止手段３０とを備えることを特徴とする。【選択図】  図３
2009159273.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
アンテナで受信された第１電波が到来した第１方向を推定する推定手段と、
前記第１電波を第１フレームへ変換する変換手段と、
前記第１フレームの宛先が自無線通信装置か否かを判定する判定手段と、
前記第１フレームの宛先が自無線通信装置でないと判定された場合、前記第１方向に対する電波の送信を禁止する第１の禁止手段と、
前記第１フレームの宛先である第２無線通信装置から、第２電波によって前記第１フレームの送信元である第１無線通信装置に対し第２フレームが送信される前に、前記第２電波が到来する第２方向を予測する予測手段と、
前記第２方向に対する電波の送信を禁止する第２の禁止手段とを備えることを特徴とする無線通信装置。
【請求項２】
前記第１の禁止手段は、前記第１フレーム記載の無線チャネルの占有期間を元に決定された第１の禁止期間だけ、前記第１方向に対する電波の送信を禁止し、
前記第２の禁止手段は、前記第１フレーム記載の無線チャネルの占有期間を元に決定された第２の禁止期間だけ、前記第１方向に対する電波の送信を禁止することを特徴とする請求項１に記載の無線通信装置。
【請求項３】
前記予測手段は、前記第１方向と真逆の方向を、前記第２方向と予測することを特徴とする請求項１または請求項２に記載の無線通信装置。
【請求項４】
前記第１の無線通信装置から前記第２の無線通信装置へ送信される電波が到来する方向を記憶する第１の記憶手段と、
前記第２の無線通信装置から前記第１の無線通信装置へ送信される電波が到来する方向を記憶する第２の記憶手段とをさらに備え、
前記第１フレームを受信した場合に、前記予測手段は、前記第２の無線通信装置から前記第１の無線通信装置へ送信される電波が到来する方向を前記第２の記憶手段から読み出し、前記第２の記憶手段から読み出した方向を前記第２方向と予測することを特徴とする請求項１または請求項２に記載の無線通信装置。
【請求項５】
前記第１フレームを受信した場合であって、前記推定手段によって推定された前記第１電波が到来した前記第１方向が、前記第１の記憶手段に記憶された方向と異なっていた場合に、前記第１の記憶手段に記憶された方向を、前記第１方向へ更新する更新手段をさらに備えることを特徴とする請求項４に記載の無線通信装置。
【請求項６】
電波の送信を禁止した方向と当該方向への電波の送信を禁止した期間とが関連付けられた送信禁止テーブルを記憶する第３の記憶手段をさらに備えることを特徴とする請求項１乃至請求項５のいずれか１項に記載の無線通信装置。
【請求項７】
前記送信禁止テーブルに含まれる電波の送信を禁止した方向については、仮想キャリアセンスの結果を他の無線通信装置によって使用中と設定すること特徴とする請求項６に記載の無線通信装置。
【請求項８】
前記アンテナは、複数のアンテナ端子からなる指向性アンテナであって、
前記送信禁止テーブルに電波の送信を禁止した方向とされている方向にＮＵＬＬを向けた指向性ビームを形成して、電波を送信することを特徴とする請求項６に記載の無線通信装置。
【請求項９】
前記第２の禁止手段が前記第２方向に対する電波の送信を禁止してから、当該電波の送信禁止が解除されるまでに、前記第２方向以外の方向から前記第２電波を受信した場合であって、前記第２電波によって送信されたフレームの送信元が前記第２の無線通信装置であり、かつフレームの宛先が前記第１の無線通信装置であった場合に、前記第２方向に対する電波の送信禁止を解除する第１の解除手段と、
前記第２電波を受信した方向への電波の送信を禁止する第３の禁止手段とをさらに備えることを特徴とする請求項２に記載の無線通信装置。
【請求項１０】
前記第２の禁止手段が前記第２方向に対する電波の送信を禁止してから、前記第１フレームの応答期間以内に、前記第２方向以外の方向から前記第２電波を受信した場合であって、前記第２電波によって送信されたフレームの送信元が前記第２の無線通信装置であり、かつフレームの宛先が前記第１の無線通信装置であった場合に、前記第２方向に対する電波の送信禁止を解除する第１の解除手段と、
前記第２電波を受信した方向への電波の送信を禁止する第３の禁止手段とをさらに備えることを特徴とする請求項２に記載の無線通信装置。
【請求項１１】
前記第２方向以外の方向から受信した前記第２電波を前記第２のフレームへ変換する第２の変換手段と、
前記第２のフレームが前記第１フレームの応答フレームである場合に、前記第１の解除手段は、前記第２方向に対する電波の送信禁止を解除することを特徴とする請求項９または請求項１０に記載の無線通信装置。
【請求項１２】
前記第２の禁止手段は、すべての方向に対する電波の送信を禁止し、
前記第２の禁止手段がすべての方向に対する電波の送信を禁止してから、前記第１フレームに記載されている無線チャネルの占有期間以内に前記第２電波を受信した場合に、前記第２方向以外に対する電波の送信禁止を解除する第２の解除手段をさらに備えることを特徴とする請求項２に記載の無線通信装置。
【請求項１３】
前記第２の禁止手段は、すべての方向に対する電波の送信を禁止し、
前記第２の禁止手段がすべての方向に対する電波の送信を禁止してから、前記第１フレームの応答期間以内に前記第２電波を受信した場合に、前記第２方向以外に対する電波の送信禁止を解除する第２の解除手段をさらに備えることを特徴とする請求項２に記載の無線通信装置。
【請求項１４】
電波の送信が禁止されていない方向に対して即時応答要求フレームを送信する送信手段と、
前記即時応答要求フレームに対する応答フレームを受信できなかった場合に、前記送信手段が電波を送信した方向について、電波の送信を禁止する第４の禁止手段とをさらに備えることを特徴とする請求項１乃至請求項１３のいずれか１項に記載の無線通信装置。
【請求項１５】
前記第４の禁止手段によって電波の送信が禁止された方向以外の他の方向についても電波の送信が禁止されている場合、前記第４の禁止手段は、前記他の方向に対する電波の送信が禁止されている期間を、電波の送信を禁止する期間とすることを特徴とする請求項１４に記載の無線通信装置。
【請求項１６】
前記第４の禁止手段によって電波の送信が禁止された方向以外の複数の他の方向についても電波の送信が禁止されている場合、前記第４の禁止手段は、前記複数の他の方向に対する電波の送信が禁止されている期間のうち最も長い期間を、電波の送信を禁止する期間とすることを特徴とする請求項１５に記載の無線通信装置。
【請求項１７】
前記第４の禁止手段によって電波の送信が禁止された方向と隣接する方向についても電波の送信が禁止されている場合、前記第４の禁止手段は、当該隣接する方向に対する電波の送信が禁止されている期間を、電波の送信を禁止する期間とすることを特徴とする請求項１４に記載の無線通信装置。
【請求項１８】
前記第４の禁止手段は、最も大きなサイズのフレームを送信するのに要する時間を、電波の送信を禁止する期間とすることを特徴とする請求項１４に記載の無線通信装置。
【請求項１９】
アンテナによって受信された第１電波が到来した第１方向を推定し、
前記第１電波を第１フレームへ変換し、
前記第１フレームの宛先が自無線通信装置か否かを判定し、
前記第１フレームの宛先が自無線通信装置でないと判定された場合、前記第１方向に対する電波の送信を禁止し、
前記第１フレームの宛先である第２無線通信装置から、第２電波によって前記第１フレームの送信元である第１無線通信装置に対し第２フレームが送信される前に、前記第２電波が到来する第２方向を予測し、
前記第２方向に対する電波の送信を禁止することを特徴とする無線通信装置の制御方法。
【請求項２０】
コンピュータに、
アンテナによって受信された第１電波が到来した第１方向を推定する機能と、
前記第１電波を第１フレームへ変換する機能と、
前記第１フレームの宛先が自無線通信装置か否かを判定する機能と、
前記第１フレームの宛先が自無線通信装置でないと判定された場合、前記第１方向に対する電波の送信を禁止する機能と、
前記第１フレームの宛先である第２無線通信装置から、第２電波によって前記第１フレームの送信元である第１無線通信装置に対し第２フレームが送信される前に、前記第２電波が到来する第２方向を予測する機能と、
前記第２方向に対する電波の送信を禁止する機能とを実現させることを特徴とする無線通信装置の制御プログラム。
とを実現させることを特徴とする無線通信装置の制御プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無線通信装置、無線通信装置の制御方法、および無線通信装置の制御プログラムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年の無線通信装置では、指向性アンテナによって特定の方向にのみ電波を送信し、同一周波数および同一時刻で複数の無線通信装置との無線通信を可能とする空間多重技術が用いられている。このような無線通信装置では、たとえ、他の無線通信装置同士が無線通信を行っていたとしても、その無線通信中の無線通信装置が存在する方向以外へ電波を送信することによって無線通信を行うことができる。このような無線通信装置からなるシステムに対し、例えば、無線信号の衝突を避けるために、ＩＥＥＥ８０２．１１で規定されるＮＡＶ（Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ａｌｌｏｃａｔｉｏｎ  Ｖｅｃｔｏｒ）のように、他の無線通信装置同士が無線通信を行っていることが分かるとＮＡＶを設定し、全方向に対して電波の送信を控えることとすると、送信機会を逸すると言う問題があった。
【０００３】
このような問題を解決するために、方向ごとにＮＡＶを設定するＤｉｒｅｃｔｉｏｎａｌ  ＮＡＶ（ＤＮＡＶ）の技術が報告されている（例えば、特許文献１。）。
【０００４】
この特許文献１で開示されている技術では、無線通信中の無線通信装置が存在する方向に対してのみＤＮＡＶを設定することによって当該方向への電波の送信を控えることし、無線通信中の無線通信装置が存在しない方向に対しての電波の送信を可能とする。そのため、他の無線通信装置同士が無線通信を行っている間であっても、他の無線通信装置同士の無線通信を妨げることなく、ＤＮＡＶが設定されていない方向に存在する無線通信装置との無線通信を可能とし、送信機会を有効に活用できる。
【特許文献１】特開２００５−６４６７２公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特許文献１に開示されている技術では、他の無線通信装置Ａから送信された他の無線通信装置Ｂ宛ての無線信号を受信した場合に、その電波が到来した方向、即ち無線通信装置Ａが存在する方向に対してのみＤＮＡＶを設定して、電波の送信を控えていた。そのため、ＤＮＡＶを設定していたとしても、無線通信装置Ｂが存在する方向への電波の送信が控えているとは言えず、無線通信装置Ｂが存在する方向へ送信した無線信号と、無線通信装置Ｂから無線通信装置Ａへ送信された無線信号との衝突の発生を抑制できない場合があるという問題点があった。
【０００６】
このような問題は、無線通信装置Ａから無線通信装置Ｂへの一方向の無線信号の送信が繰り返されるバースト通信や、応答するための無線信号を期待しない方式での通信で、より深刻化する。
【０００７】
本発明は、上記従来技術の問題点を解決するためになされたものであって、特定の方向に対する電波送信のみを控えることによって送信機会を有効に活用するとともに、他の無線通信装置が送信したフレームとの衝突の発生を抑制することを可能とする無線通信装置、無線通信装置の制御方法、および無線通信装置の制御プログラムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成するために、本発明の実施形態に係る無線通信装置は、アンテナで受信された第１電波が到来した第１方向を推定する推定手段と、前記第１電波を第１フレームへ変換する変換手段と、前記第１フレームの宛先が自無線通信装置か否かを判定する判定手段と、前記第１フレームの宛先が自無線通信装置でないと判定された場合、前記第１方向に対する電波の送信を禁止する第１の禁止手段と、前記第１フレームの宛先である第２無線通信装置から、第２電波によって前記第１フレームの送信元である第１無線通信装置に対し第２フレームが送信される前に、前記第２電波が到来する第２方向を予測する予測手段と、前記第２方向に対する電波の送信を禁止する第２の禁止手段とを備えることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、特定の方向に対する電波送信のみを控えることによって送信機会を有効に活用するとともに、他の無線通信装置が送信したフレームとの衝突の発生を抑制することを可能とする。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
以下、本発明の実施形態について説明する。
【００１１】
（第１の実施形態）
図１は、本発明の第１の実施形態に係る無線通信装置Ｃ１を示す図である。  
この無線通信装置Ｃ１は、指向性アンテナによって、電波を特定の方向に対してのみ送信する。無線通信装置Ｃ１は、周囲３６０度を均等に６０度ごとの６つの無線エリア（セクタ）に分割する。無線通信装置Ｃ１は、セクタごとに電波を送信する。無線通信装置Ｃ１は、セクタごとにＤＮＡＶ（Ｄｉｒｅｃｔｉｎａｌ  Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ａｌｌｏｃａｔｉｏｎ  Ｖｅｃｔｏｒ）を設定し、セクタごとに電波の送信の禁止や解除を行う。なお、無線通信装置Ｃ１において、セクタ数は６つに限られない。また、無線通信装置Ｃ１は、周囲３６０度を均等に分割する必要はない。
【００１２】
図２は、同一の無線チャネルで複数の組の無線通信装置Ａ１、Ｂ１、Ｃ１、Ｄ１が通信する際のネットワーク構成図を示す。なお、無線通信装置Ｂ１、Ｃ１、Ｄ１は、無線通信装置Ａ１と同様に、周囲３６０度を均等に６０度ごとの無線エリア（セクタ）に分割し、セクタごとに無線通信を行う。この無線通信システムは無線ＬＡＮ（Ｌｏｃａｌ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）として構成され、例えば、ＩＥＥＥ８０２．１１規格に準拠する
無線通信装置Ａ１と無線通信装置Ｂ１との組と、無線通信装置Ｃ１と無線通信装置Ｄ１との組とは、同一の無線チャネルで無線通信を行う。
【００１３】
無線通信装置Ａ１は、無線通信装置Ｂ１からの電波を第４の方向から受信し、無線通信装置Ｂ１への電波を第４の方向へ送信する。
【００１４】
無線通信装置Ｂ１は、無線通信装置Ａ１からの電波を第１の方向から受信し、無線通信装置Ａ１への電波を第１の方向へ送信する。
【００１５】
無線通信装置Ｃ１は、無線通信装置Ｄ１からの電波を第３の方向から受信し、無線通信装置Ａ１からの電波を第１の方向から受信する。無線通信装置Ｃ１は、通信を行っていない無線通信装置Ａ１からも電波を受信する。無線通信装置Ｃ１は、第１の方向のセクタにのみＤＮＡＶを設定して第１の方向に対する電波の送信のみを禁止し、無線通信装置Ｄ１への電波を第３の方向へ送信する。
【００１６】
無線通信装置Ｄ１は、無線通信装置Ｃ１からの電波を第６の方向から受信し、無線通信装置Ｃ１への電波を第６の方向へ送信する。
【００１７】
図３は、無線通信装置Ｃ１の構成を示すブロック図である。なお、無線通信装置Ａ１、Ｂ１、Ｄ１の構成も同様である。
【００１８】
無線通信装置Ｃ１は、アンテナ１０と、受信部２０と、送信禁止テーブル記憶部３０と、予測部４０と、送信部５０とを有する。受信部２０は、フレーム解析部２１と、到来方向推定部２２とを有する。
【００１９】
アンテナ１０は、電波を特定の方向に送信でき、受信した電波が到来した方向を推定できる指向性アンテナであれば良く、例えば、セクタ数と同じ数のスイッチ型の指向性アンテナであっても良く、回転式適応型アレーアンテナであっても良い。
【００２０】
受信部２０は、アンテナ１０で受信された電波の受信処理を行い、電波をフレームへ変換する。受信部２０は、受信した電波に対して、周波数変換や低雑音増幅、ＡＤ（Ａｎａｌｏｇ  ｔｏ  Ｄｉｇｉｔａｌ）変換などの物理層関連の処理を行う。受信部２０は、物理送関連の処理を行った後、受信フレームへ復調処理を行う。
【００２１】
フレーム解析部２１は、アンテナ１０で受信された電波を変換して得られる受信フレームを解析する。例えば、フレーム解析部２１は、受信フレームのＭＡＣ（Ｍｅｄｉａ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｃｏｎｔｒｏｌ）ヘッダに含まれる送信元のＭＡＣアドレスや宛先のＭＡＣアドレスを読み出す。また例えば、フレーム解析部２１は、受信フレームの送信元である無線通信装置によって無線チャネルが占有される期間を、受信フレームのＭＡＣヘッダに含まれるＤｕｒａｔｉｏｎフィールドやＰＨＹ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｌａｙｅｒ）ヘッダに含まれるＳｉｇｎａｌヘッダから読み出す。
【００２２】
到来方向推定部２２は、アンテナ１０で受信された電波が到来した方向を推定する。即ち、到来方向推定部２２は、第１の方向から第６の方向の方向ごとに受信電力を測定し、最も受信電力が大きいと判定された方向を電波が到来した方向と推定する。なお、本発明の実施形態では、電波が到来した方向を推定する方法については上記に限るものではない。
【００２３】
図４は、送信禁止テーブル記憶部３０の記憶内容の一例を示す図である。  
送信禁止テーブル記憶部３０は、電波の送信を禁止する方向（送信禁止方向）と、その方向に対して電波の送信を禁止する期間（送信禁止期間）とが関連付けられた送信禁止テーブルを記憶する。図４に示す送信禁止テーブルは、第１の方向に対する電波の送信を１００μｓｅｃの間禁止し、第３の方向に対する電波の送信を２００μｓｅｃの間禁止することを示す。
【００２４】
予測部４０は、到来方向推定部２２によって推定された推定方向に応じて、今後電波が到来する可能性が高い方向を予測する。予測部４０は、受信した電波を伝搬途中とみなし、到来方向推定部２２によって推定された推定方向に応じて、当該電波が宛先の無線通信端末まで伝搬していく方向、即ちこれから電波が伝搬していく方向を予測する。
【００２５】
送信部５０は、ＤＡ（Ｄｉｇｉｔａｌ  ｔｏ  Ａｎａｌｏｇ）変換処理や、変調処理、周波数変換処理などの送信フレームの送信処理を行う。送信部５０は、送信禁止テーブル記憶部３０に記憶されている送信禁止テーブルを読み出し、電波の送信が禁止されていない方向に対する電波の送信によって、送信フレームを送信する。即ち、送信部５０は、電波の送信が禁止されている方向に対してＮＵＬＬ点をむけるような電波（ビーム）を形成して送信する。なお、送信部５０は、電波の送信が禁止されている方向に対してＮＵＬＬ点をむけるような電波を形成できない場合には、電波の送信を行わないものとする。本発明の実施形態において、送信部５０は、上記動作に限らず、例えば、電波の送信が禁止されている方向に対して送信される電波（ビーム）の強さが閾値以下であれば、送信を許可することとしても良い。
【００２６】
図５は、無線通信装置Ｃ１の動作を示すフローチャートである。なお、無線通信装置Ａ１、Ｂ１、Ｄ１の動作も同様である。
【００２７】
まず、無線通信装置Ｃ１のアンテナ１０で電波が受信される（ステップＳ１０１）。受信部２０は、アンテナ１０で受信した電波に対して受信処理を行い、電波を受信フレームへ変換する。
【００２８】
次に、受信部２０のフレーム解析部２１は、他の無線通信装置によって無線チャネルが占有される期間（占有期間）を読み出す（ステップＳ１０２）。ここで、受信部２０のフレーム解析部２１は、ＭＡＣヘッダに含まれるＤｕｒａｔｉｏｎ値を占有期間としても良く、ＰＨＹヘッダに含まれるＳｉｇｎａｌヘッダに記載されたフレームのサイズと伝送レートとから占有期間を算出しても良い。受信部２０のフレーム解析部２１は、読み出した占有期間を送信禁止テーブル記憶部３０へ出力する。
【００２９】
次に、到来方向推定部２２は、受信フレームに対応する電波が到来した方向を推定する（ステップＳ１０３）。到来方向推定部２２は、電波が到来した方向と推定された方向（推定方向）を、予測部４０へ出力する。
【００３０】
次に、予測部４０は、到来方向推定部２２によって推定された推定方向に応じて、今後電波が到来する可能性が高い方向、あるいはこれから電波が伝搬していく方向を予測する（ステップＳ１０４）。なお、予測部４０が予測方向を予測する方法については、後述する。
【００３１】
次に、受信部２０のフレーム解析部２１は、受信フレームの宛先が、自無線通信装置宛てか、他の無線通信装置宛てかを判定する（ステップＳ１０５）。即ち、フレーム解析部２１は、受信フレームのＭＡＣヘッダに含まれる宛先のＭＡＣアドレスが自無線通信装置のＭＡＣアドレスと同一か否かによって、受信フレームが自無線通信装置へ送信されたものか、他の無線通信装置へ送信されたものかを判定する。
【００３２】
受信フレームの宛先が自無線通信送置宛てである場合（ステップＳ１０５の“はい”）、受信部２０は、受信フレームからデータ部分を抽出し、データ部分を上位層へ出力する（ステップＳ１０６）。
【００３３】
一方、受信フレームの宛先が自無線通信装置宛てでない場合（ステップＳ１０５の“いいえ”）、送信禁止テーブル記憶部３０には、フレーム解析部２１で解析された占有期間と、到来方向推定部２２で推定された推定方向と、予測部４０から出力された予測方向とが、入力される。送信禁止テーブル記憶部３０は、推定方向に対する電波の送信を占有期間の間禁止するエントリを追加するとともに、予測方向に対する電波の送信を占有期間の間禁止するエントリを追加記憶する（ステップＳ１０７）。
【００３４】
図６は、図２に示す無線通信装置Ａ１、Ｂ１、Ｃ１、Ｄ１が移動した結果であって、無線通信装置Ａ１、Ｂ１、Ｃ１、Ｄ１の新たな位置関係を示す図である。  
図６に示すように、無線通信装置Ｃ１は、無線通信装置Ａ１と無線通信装置Ｂ１との間に存在している。そのため、無線通信装置Ｃ１は、無線通信装置Ａ１から無線通信装置Ｂ１へ送信される電波を第１の方向から受信し、無線通信装置Ｂ１から無線通信装置Ａ１へ送信される電波を第４の方向から受信する。
【００３５】
図７は、無線通信装置Ａ１、Ｂ１、Ｃ１、Ｄ１の位置関係が図６に示す位置関係であった場合に、無線通信装置Ａ１、Ｂ１、Ｃ１のフレーム送受信の様子と動作を示す図である。
【００３６】
図７に示すように、まず、無線通信装置Ａ１は、無線通信装置Ｂ１へフレームをバースト的に送信する。次に、無線通信装置Ｂ１は、無線通信装置Ａ１によるバースト送信が完了したあと、バースト伝送されたデータに対する応答フレーム（Ａｃｋ）を無線通信装置Ａ１へ返信する。
【００３７】
無線通信装置Ａ１が無線通信装置Ｂ１へフレームのバースト送信が開始されると、無線通信装置Ｃ１は、無線通信装置Ａ１から無線通信装置Ｂ１へ送信される電波を受信する（図５のステップＳ１０１）。無線通信装置Ｃ１は無線通信装置Ｂ１宛てのフレームを受信したあと、到来方向推定部２２によって電波の到来方向を第１の方向と推定し（図５のステップＳ１０３）、予測部４０によって第１の方向と真逆となる（第１の方向と１８０度の関係にある）第４の方向が今後電波の到来する可能性が高い方向あるいはこれから電波が伝搬していく方向として予測する（図５のステップＳ１０４）。無線通信装置Ｃ１の送信禁止テーブル記憶部３０には、推定部による推定方向（第１の方向）および予測部４０による予測方向（第４の方向）が、電波の送信を禁止する方向として新たに記憶される（図７のステップＳ２０１、Ｓ２０２）。
【００３８】
そのため、無線通信装置Ａ１から無線通信装置Ｂ１へのフレームのバースト送信がなされていて、無線通信装置Ｃ１が第１の方向から到来する電波ばかりを受信していたとしても、無線通信装置Ｃ１は第４の方向に対する電波の送信を禁止しているため、無線通信装置Ｂ１が無線通信装置Ａ１からのフレームを受信する際に衝突が発生することはない。
【００３９】
また、無線通信装置Ａ１から無線通信装置Ｂ１へ応答フレームを期待しないフレーム送信がなされていて、同じく、無線通信装置Ｃ１が第１の方向から到来する電波ばかりを受信していたとしても、無線通信装置Ｂ１が無線通信装置Ａ１からのフレームを受信する際に無線通信装置Ｃ１は第４の方向に対する電波の送信を禁止しているため、衝突が発生することはない。
【００４０】
このように、第１の実施形態に係る無線通信装置によれば、他の無線通信装置宛てのフレームを受信した場合に、電波の到来方向のみならず、今後電波の到来する可能性が高い方向として、電波の到来方向と真逆の方向についても電波の送信を禁止することで、衝突の発生を抑制することができる。衝突の発生を抑制できるため、無線通信装置Ａ１、Ｂ１、Ｃ１、Ｄ１のスループットの総和を向上させることができる。
【００４１】
第１の実施形態に係る無線通信装置の効果は、多数の無線通信装置が一列に並んで位置するほど、より顕著になるものである。例えば、多数の無線通信装置が一列に並びやすい環境として、ＩＴＳ（Ｉｎｔｅｌｌｉｇｅｎｔ  Ｔｒａｎｓｐｏｒｔ  Ｓｙｓｔｅｍ）が挙げられ、特に、衝突の発生を抑制することで、スループットの総和を向上させる効果が発揮される。
【００４２】
なお、この無線通信装置Ａ１、Ｂ１、Ｃ１、Ｄ１は、例えば、汎用のコンピュータ装置を基本ハードウェアとして用いることでも実現することが可能である。すなわち、受信部２０、フレーム解析部２１、到来方向推定部２２、予測部４０、および送信部５０は、上記のコンピュータ装置に搭載されたプロセッサにプログラムを実行させることにより実現することができる。このとき、無線通信装置は、上記のプログラムをコンピュータ装置にあらかじめインストールすることで実現してもよいし、ＣＤ−ＲＯＭなどの記憶媒体に記憶して、あるいはネットワークを介して上記のプログラムを配布して、このプログラムをコンピュータ装置に適宜インストールすることで実現してもよい。また、送信禁止テーブル記憶部３０は、上記のコンピュータ装置に内蔵あるいは外付けされたメモリ、ハードディスクもしくはＣＤ−Ｒ、ＣＤ−ＲＷ、ＤＶＤ−ＲＡＭ、ＤＶＤ−Ｒなどの記憶媒体などを適宜利用して実現することでも可能である。
【００４３】
（第２の実施形態）
第１の実施形態では、複数の無線通信装置が一列に並んでいる場合に、衝突の発生を抑制し、スループットの総和を向上させる効果が得られる。さらに、複数の無線通信装置が一列に並んでいない場合であっても、衝突の発生を抑制し、スループットを向上させる効果が得られることが望ましい。
【００４４】
そこで、第２の実施形態に係る無線通信装置は、第１の他の無線通信装置から第２の他の無線通信装置へ送信された電波の到来方向を記憶する到来方向記憶部をさらに備える。なお、この第２の実施形態に係る無線通信装置と第１の実施形態に係る無線通信装置と同一部分（アンテナ１０、到来方向推定部２２、送信禁止テーブル記憶部３０、送信部５０）については、同一番号を付してその説明を省略する。
【００４５】
図８は、この第２の実施形態に係る無線通信装置Ｃ２の構成を示すブロック図である。なお、無線通信装置Ａ２、Ｂ２、Ｄ２についても同様である。
【００４６】
第２の実施形態に係る無線通信装置Ｃ２は、第１の他の無線通信装置から第２の他の無線通信装置へ送信された電波の到来方向を記憶する到来方向記憶部１４１をさらに備える。
【００４７】
図９は、到来方向記憶部１４１の記憶内容の一例を示す図である。  
到来方向記憶部１４１は、電波が到来する“到来方向”と、その電波の“送信元”および“宛先”を記憶する。なお、第２の実施形態における到来方向記憶部１４１には、電波が到来する“到来方向”と、その電波の“送信元”および“宛先”との組み合わせがあらかじめ記憶されているものとする。
【００４８】
図９に示す到来方向記憶部１４１の記憶内容は、無線通信装置Ａ３から無線通信装置Ｂ３へ送信される電波は第２の方向から到来し、無線通信装置Ｂ３から無線通信装置Ａ３へ送信される電波は第３の方向から到来することを示す。
【００４９】
図１０は、無線通信装置Ａ２、Ｂ２、Ｃ２、Ｄ２の位置関係を示す図である。  
図１０に示すように、無線通信装置Ｃ２は、無線通信装置Ａ２、Ｂ２、Ｄ２が並んでいる列とはずれて位置しており、無線通信装置Ａ２と無線通信装置Ｂ２との間に存在している。そのため、無線通信装置Ｃ２は、無線通信装置Ａ２から無線通信装置Ｂ２へ送信される電波を第２の方向から受信し、無線通信装置Ｂ２から無線通信装置Ａ２へ送信される電波を第３の方向から受信する。
【００５０】
図１１は、無線通信装置Ａ２、Ｂ２、Ｃ２、Ｄ２の位置関係が図１０に示す位置関係であった場合に、無線通信装置Ａ２、Ｂ２、Ｃ２のフレーム送受信の様子と動作を示す図である。なお、以下では、第１の実施形態に係る無線通信装置Ｃ１の動作と異なる点を、第２の実施形態に係る無線通信装置Ｃ２の動作として、図５を用いて説明する。
【００５１】
図１１に示すように、まず、無線通信装置Ａ２は、無線通信装置Ｂ２へフレームをバースト的に送信する。次に、無線通信装置Ｂ２は、無線通信装置Ａ２によるバースト送信が完了したあと、バースト伝送されたデータに対する応答フレーム（Ａｃｋ）を無線通信装置Ａ２へ返信する。
【００５２】
まず、無線通信装置Ｃ２は、無線通信装置Ａ２が無線通信装置Ｂ２へフレームのバースト送信が開始されると、無線通信装置Ａ２から無線通信装置Ｂ２へ送信される電波を受信する（図５のステップＳ１０１）。
【００５３】
次に、無線通信装置Ｃ２のフレーム解析部１２１は、電波によって受信したフレームに記載された無線チャネルの占有期間を読み出す（図５のステップＳ１０２）。
【００５４】
次に、無線通信装置Ｃ２の到来方向推定部１４１は、フレームを受信した方向を第２の方向と推定し、その推定方向（第２の方向）を送信禁止テーブル記憶部３０へ出力する（図５のステップＳ１０３、図１１のステップＳ３０１）。
【００５５】
次に、予測部１４０は、受信フレームの宛先と送信元を通知し、到来方向記憶部１４１から、受信フレームの宛先である無線通信装置Ｂ２から、受信フレームの送信元である無線通信装置Ａ３へ送信される電波が到来する方向（第３の方向）を到来方向記憶部１４１から読み出し、その方向を予測方向とする（図５のステップＳ１０４、図１１のステップＳ３０２）。
【００５６】
次に、予測部１４０は、到来方向記憶部１４１から読み出した第３の方向を、電波の送信を禁止する方向として、送信禁止テーブル記憶部３０へ記憶する（図５のステップＳ１０７、図１１のステップＳ３０３）。
【００５７】
このようにして、無線通信装置Ｃ２の送信禁止テーブル記憶部３０には、到来方向推定部２２による推定方向（第２の方向）および予測部１４０による予測方向（第３の方向）が、電波の送信を禁止する方向として新たに記憶される（図１１のステップＳ３０１、Ｓ３０３）。
【００５８】
そのため、無線通信装置Ａ２から無線通信装置Ｂ２へのフレームのバースト送信がなされていて、無線通信装置Ｃ２が第２の方向から到来する電波ばかりを受信していたとしても、無線通信装置Ｃ２は第３の方向に対する電波の送信を禁止しているため、衝突が発生することはない。
【００５９】
また、無線通信装置Ａ２から無線通信装置Ｂ２へ応答フレームを期待しないフレーム送信がなされていて、同じく、無線通信装置Ｃ２が第２の方向から到来する電波ばかりを受信していたとしても、無線通信装置Ｃ２は第３の方向に対する電波の送信を禁止しているため、衝突が発生することはない。
【００６０】
このように、第２の実施形態に係る無線通信装置によれば、他の無線通信装置宛てのフレームを受信した場合に、電波の到来方向のみならず、当該フレームの宛先である無線通信装置から、当該フレームの送信元である無線通信装置へ送信される電波の到来方向を到来方向記憶部１４１から読み出し、読み出した方向に対しての電波の送信を禁止することで、たとえ、無線通信装置が一列にならんでいなくても、衝突の発生を抑制することができる。衝突の発生を抑制できるため、無線通信装置Ａ２、Ｂ２、Ｃ２、Ｄ２のスループットの総和を向上させることができる。
【００６１】
なお、第２の実施形態において、到来方向記憶部１４１は、“送信元”の無線通信装置から、自無線通信装置以外の無線通信装置へ電波が送信された場合に、“送信元”と“宛先”とその電波が到来する“到来方向”とを記憶するものとしたが、通信を行っている２端末の組み合わせと、その通信が行われた時の電波の到来方向を記憶するものでも良い。
【００６２】
このような場合、到来方向記憶部１４１には、無線通信装置Ａ２と無線通信装置Ｂ２との間で無線通信が双方向に行われた際に送信される電波の到来する方向、即ち、第２の方向および第３の方向が記憶される。そして、無線通信装置Ａ２から無線通信装置Ｂ２へ送信された電波を第２の方向から受信した場合に、予測部１４０は、無線通信装置Ａ２と無線通信装置Ｂ２との間で無線通信が行われた際に送信される電波の到来する方向であって、いまだ電波の到来していない方向、即ち第３の方向を予測方向し、第２の方向と第３の方向を電波の送信を禁止する方向として、送信禁止テーブル記憶部３０に記憶する。
【００６３】
また、第２の実施形態において、到来方向記憶部１４１には、“送信元”の無線通信装置から、“宛先”の無線通信装置へ電波が送信された場合における、“送信元”と“宛先”と電波が到来する“到来方向”があらかじめ記憶されているものとした。
【００６４】
しかし、例えば、無線通信装置Ａ２から無線通信装置Ｂ２へ送信された電波を第１の方向から受信した場合など、到来方向記憶部１４１にすでに記憶されている記憶内容と相異した場合に到来方向記憶部１４１の記憶内容を更新するものとすることができる。
【００６５】
さらに、例えば、無線通信装置Ｄ２から無線通信装置Ａ２へ送信された電波を第４の方向から受信した場合など、“送信元”の無線通信装置から、“宛先”の無線通信装置へ電波が送信された場合における、電波が到来する“到来方向”が到来方向記憶部１４１に記憶されていない場合に、到来方向記憶部１４１の記憶内容を追加するものとすることができる。
【００６６】
このようにすることで、他の無線通信装置同士で送受信される電波を受信することで、第１の他の無線通信装置から第２の他の無線通信装置へ送信される電波の到来方向についての情報を、最新の状態に保つことができ、より高精度に衝突の発生を抑制することができる。
【００６７】
（第３の実施形態）
第１の実施形態では、他の無線通信装置を宛先とするフレームを受信した場合に、電波が到来した方向のみならず、その電波の宛先端末が存在する可能性の高い方向に対して、電波の送信を禁止することで、衝突の発生を抑制し、スループットの総和を向上させる効果が得られる。さらに、今後電波が到来する可能性の高い方向の予測が誤っていた場合であっても、その誤りを即座に修正し、衝突の発生を抑制し、スループットを向上させる効果が得られることが望ましい。
【００６８】
そこで、第３の実施形態に係る無線通信装置は、送信禁止テーブルに記憶されたエントリのうち、予測部によって予測された予測方向への電波の送信禁止を解除する解除部をさらに備える。なお、この第３の実施形態に係る無線通信装置Ｃ３と第１の実施形態に係る無線通信装置Ｃ１と同一部分（アンテナ１０、到来方向推定部２２、送信禁止テーブル記憶部３０、予測部４０、送信部５０）については、同一番号を付してその説明を省略する。また、無線通信装置Ａ３、Ｂ３、Ｃ３、Ｄ３の位置関係は、それぞれ図１０に示す通信装置Ａ２、Ｂ２、Ｃ２、Ｄ２の位置関係と同一である。
【００６９】
図１２は、第３の実施形態に係る無線通信装置Ｃ３の構成を示すブロック図である。なお、無線通信装置Ａ３、Ｂ３、Ｄ３についても同様である。
【００７０】
第３の実施形態に係る無線通信装置は、予測部４０によって予測された予測方向への電波の送信禁止を解除する解除部２３１をさらに備える。
【００７１】
図１３は、無線通信装置Ａ３、Ｂ３、Ｃ３、Ｄ３の位置関係が図１０に示す位置関係であった場合に、無線通信装置Ａ３、Ｂ３、Ｃ３のフレーム送受信の様子と動作を示す図である。なお、以下では、第１の実施形態に係る無線通信装置Ｃ１の動作と異なる点を、第３の実施形態に係る無線通信装置Ｃ３の動作として、図５を用いて説明する。
【００７２】
図１３に示すように、まず、無線通信装置Ａ３は、無線通信装置Ｂ３へフレームをバースト的に送信する。次に、無線通信装置Ｂ３は、無線通信装置Ａ３によるバースト送信が完了したあと、バースト伝送されたデータに対する応答フレーム（Ａｃｋ）を無線通信装置Ａ３へ返信する。
【００７３】
まず、無線通信装置Ｃ３は、無線通信装置Ａ３が無線通信装置Ｂ３へフレームのバースト送信が開始されると、他の無線通信装置Ａ３から他の無線通信装置Ｂ３へ送信される電波を受信する（図５のステップＳ１０１）。
【００７４】
次に、無線通信装置Ｃ３のフレーム解析部２２１は、電波によって受信したフレームに記載された無線チャネルの占有期間を読み出す（図５のステップＳ１０２）。
【００７５】
次に、無線通信装置Ｃ３の到来方向推定部２２は、フレームを受信した方向を第２の方向と推定し、その推定方向（第２の方向）を送信禁止テーブル記憶部３０へ出力する（図５のステップＳ１０３、図１３のステップＳ４０１）。
【００７６】
次に、予測部４０は、推定方向（第２の方向）と真逆となる（第１の方向と１８０度の関係にある）第５の方向が今後電波の到来する可能性が高い方向として予測する（図５のステップＳ１０４、図１３のステップＳ４０２）。即ち、予測部４０は、第５の方向を、電波の送信を禁止する方向として、送信禁止テーブル記憶部３０へ記憶する。
【００７７】
このようにして、無線通信装置Ｃ３の送信禁止テーブル記憶部３０には、到来方向推定部２２による推定方向（第２の方向）および予測部４０による予測方向（第５の方向）が、電波の送信を禁止する方向として新たに記憶される。また、第２の方向および第５の方向に対する電波の送信を禁止する期間は、フレームに記載された他の無線通信装置Ａ３、Ｂ３によって無線チャネルが連続して占有される期間（占有期間）である。
【００７８】
ここで、推定方向および予測方向に対する電波の送信を禁止したあと占有期間を経過する前に、無線通信装置Ｂ３から無線通信装置Ａ３へ送信された電波を予測方向以外の方向（例えば、第３の方向）から受信した場合、無線通信装置Ｃ３の解除部２３１は、予測部４０による予測が誤っていたものとして、予測部４０による予測方向（第５の方向）に対する電波の送信禁止を解除し（図１３のステップＳ４０３）、新たに第３の方向に対する電波の送信を禁止する（図１３のステップＳ４０４）。予測部４０は、第３の方向に対する電波の送信禁止期間を、予測部４０による予測方向（第５の方向）に対する電波の送信禁止期間と同一に設定する。なお、予測部４０は、第３の方向に対する電波の送信禁止期間を、第３の方向から受信したフレームに応じて決定される占有期間と同一に設定しても良い。
【００７９】
このようにすることで、たとえ、予測部４０によって予測された、今後電波が到来する可能性の高い方向の予測が間違っていた場合であっても、その誤りを即座に修正し、これから無線通信装置Ｂ３から無線通信装置Ａ３へフレームが送信されたとしても、無線通信装置Ｃ３は第３の方向に対する電波の送信を禁止しているため、衝突が発生することはない。
【００８０】
このように、第３の実施形態に係る無線通信装置によれば、他の無線通信装置宛てのフレームを受信した場合に、電波の到来方向のみならず、今後電波が到来する可能性の高い方向に対しても電波の送信を禁止した上で、さらにその予測結果（今後電波が到来する可能性の高い方向）が間違っていたとしても、即座に、送信を禁止する方向を修正することで、衝突の発生を抑制することができる。さらに、衝突の発生を抑制できるため、無線通信装置Ａ３、Ｂ３、Ｃ３、Ｄ３のスループットの総和を向上させることができる。
【００８１】
なお、第３の実施形態において、解除部２３１は、推定方向および予測方向に対する電波の送信を禁止したあと占有期間を経過する前に、無線通信装置Ｂ３から無線通信装置Ａ３へ送信された電波を予測方向と異なる方向から受信した場合に、予測部４０による予測が誤っていたものとして、予測部４０による予測方向（第５の方向）に対する電波の送信禁止を解除し、新たに電波が到来した方向に対して電波の送信を禁止するものとした。
【００８２】
しかし、解除部２３１は、推定方向および予測方向に対する電波の送信を禁止したあと占有期間を経過する前に、無線通信装置Ｂ３から無線通信装置Ａ３へ送信された応答フレーム（ＡＣＫ、あるいはＣＴＳ（Ｃｌｅａｒ  Ｔｏ  Ｓｅｎｄ））を予測方向と異なる方向から受信した場合に、予測部４０による予測が誤っていたものとして、予測部４０による予測方向（第５の方向）に対する電波の送信禁止を解除し、新たに電波が到来した方向に対して電波の送信を禁止するものとすることができる。
【００８３】
このようにすることで、予測部４０による予測方向が間違っていたか否かの判定をより正確に行うことができる。
【００８４】
また、第３の実施形態において解除部２３１は、電波の送信を禁止している期間が終了する前に、無線通信装置Ｂ３から無線通信装置Ａ３へ送信されたフレームを予測方向と異なる方向から受信した場合に、予測部４０による予測が誤っていたものとして、予測部４０による予測方向に対する電波の送信禁止を解除し、新たに電波が到来した方向に対して電波の送信を禁止するものとすることができる。
【００８５】
さらにまた、第３の実施形態において解除部２３１は、他の無線通信装置宛てのフレームの応答フレーム送信期間以内に、無線通信装置Ｂ３から無線通信装置Ａ３へ送信されたフレームを予測方向と異なる方向から受信した場合に、予測部４０による予測が誤っていたものとして、予測部４０による予測方向に対する電波の送信禁止を解除し、新たに電波が到来した方向に対して電波の送信を禁止するものとすることができる。
【００８６】
また、第３の実施形態において、予測部４０は、推定方向の真逆の方向を予測方向とすることとしたが、第２の実施形態に記載したように到来方向記憶部１４１をさらに備えることとして、到来方向記憶部１４１に記憶された記憶内容に従って、予測方向を決定しても良い。
【００８７】
（第４の実施形態）
第１の実施形態では、他の無線通信装置同士が無線通信を行うために送信した電波を用いて、今後電波が到来する可能性の高い方向ごとに、電波の送信を禁止することによって、衝突の発生を抑制し、スループットの総和を向上させる効果が得られる。さらに、自無線通信装置が送信したフレームについての情報を用いて、今後電波が到来する可能性の高い方向に対する電波の送信を行えることが望ましい。
【００８８】
そこで、第４の実施形態に係る無線通信装置は、ある特定の方向へ電波を送信することによって、応答要求フレームを送信したが、その応答要求フレームに対応する応答フレームを受信できなかった場合に、当該特定の方向に対する電波の送信を禁止する禁止部をさらに備える。なお、この第４の実施形態に係る無線通信装置と第１の実施形態に係る無線通信装置と同一部分（アンテナ１０、到来方向推定部２２、送信禁止テーブル記憶部３０、予測部４０）については、同一番号を付してその説明を省略する。また、無線通信装置Ａ４、Ｂ４、Ｃ４、Ｄ４の位置関係は、それぞれ図１０に示す通信装置Ａ２、Ｂ２、Ｃ２、Ｄ２の位置関係と同一である。
【００８９】
図１４は、第４の実施形態に係る無線通信装置Ｃ４の構成を示すブロック図である。なお、無線通信装置Ａ４、Ｂ４、Ｄ４についても同様である。
【００９０】
第４の実施形態に係る無線通信装置Ｃ４は、ある特定の方向へ電波を送信することによって、応答要求フレームを送信したが、その応答要求フレームに対応する応答フレームを受信できなかった場合に、当該特定の方向に対する電波の送信を禁止する禁止部３３２をさらに備える。
【００９１】
図１５は、無線通信装置Ａ４、Ｂ４、Ｃ４、Ｄ４の位置関係が図９に示す位置関係であった場合に、無線通信装置Ａ４、Ｂ４、Ｃ４のフレーム送受信の様子と動作を示す図である。なお、以下では、第１の実施形態に係る無線通信装置Ｃ１の動作と異なる点を、第４の実施形態に係る無線通信装置Ｃ４の動作として、図５を用いて説明する。
【００９２】
図１５に示すように、まず、無線通信装置Ａ４は、無線通信装置Ｂ４へ応答フレームを期待しないフレームを送信する。
【００９３】
無線通信装置Ｃ４は、無線通信装置Ａ４から無線通信装置Ｂ４へ送信されたフレームを受信する（図５のステップＳ１０１）。
【００９４】
次に、無線通信装置Ｃ４の到来方向推定部２２は、第２の方向を電波が到来した方向と推定する（図５のステップＳ１０３、図１５のステップＳ５０１）。
【００９５】
また、予測部４０は、第２の方向の真逆である第５の方向を、今後電波が到来する可能性が高い方向と予測する（図５のステップＳ１０４、図１５のステップＳ５０２）。
【００９６】
このようにして、無線通信装置Ｃ４の送信禁止テーブル記憶部３０には、到来方向推定部２２による推定方向（第２の方向）および予測部４０による予測方向（第５の方向）が、電波の送信を禁止する方向として新たに記憶される。また、第２の方向および第５の方向に対する電波の送信を禁止する期間は、フレームに記載された他の無線通信装置Ａ４、Ｂ４によって無線チャネルが連続して占有される期間（占有期間）である。
【００９７】
ここで、無線通信装置Ｃ４の送信部３５０が、第４の方向に対して電波を送信することによって、無線通信装置Ｄ４に対して応答要求フレームを送信したものの、所定の応答時間内に応答フレームを受信できなかった場合、即ち、フレーム解析部３２１から所定の応答時間内に応答フレームを受信した旨の通知が禁止部３３２へ送信されなかった場合、無線通信装置Ｃ４の禁止部３３２は、第４の方向に対する電波の送信を禁止するために、送信禁止テーブルの送信禁止方向に第４の方向を追加する。
【００９８】
送信部３５０が送信する応答要求フレームは、応答要求フレームを受信した宛先の無線通信装置が所定の応答期間以内に応答フレームを送信するようなフレームであれば良く、応答要求フレームの例としてＲＴＳ（Ｒｅｑｕｅｓｔ  Ｔｏ  Ｓｅｎｄ）があり、その応答フレームはＣＴＳ（Ｃｌｅａｒ  Ｔｏ  Ｓｅｎｄ）になる。また、送信部３５０が送信する応答要求フレームのその他の例として、Ａｃｋを期待するデータフレームなどがあり、その応答フレームはＡｃｋフレームとなる。
【００９９】
なお、無線通信装置Ｃ４が電波を送信する際には、これから電波を送信しようとする無線チャネルに対して、受信部３２０によるＤＩＦＳ（Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｉｎｔｅｒ  Ｆｒａｍｅ  Ｓｐａｃｉｎｇ）期間のキャリアセンスを行った結果その無線チャネルがＩＤＬＥと判断された上で、Ｂａｃｋｏｆｆ期間だけ待機したあとに、電波を送信する。
【０１００】
ここで、無線通信装置Ｃ４の禁止部３３２は、第４の方向に対する送信禁止期間を、送信禁止テーブルの他の方向の送信禁止期間とする。送信禁止テーブルに電波の送信を禁止する方向が複数含まれる場合には、無線通信装置Ｃ４の禁止部３３２は、それらの送信禁止方向の送信禁止期間のうち最も長い送信禁止期間を、第４の方向に対する送信禁止期間とすることとする。
【０１０１】
なお、無線通信装置Ｃ４の禁止部３３２は、第４の方向に隣接する方向（第３の方向あるいは第５の方向）の送信禁止期間を、第４の方向に対する送信禁止期間としてもよい。また、無線通信装置Ｃ４の禁止部３３２は、受信部３２０および送信部３５０で無線通信を行うフレームのうち、最もサイズの大きいフレームの送信あるいは受信に要する時間を、第４の方向に対する送信禁止期間としてもよい。
【０１０２】
このようにすることで、所定の方向に電波を送信することによって応答要求フレームを送信したにもかかわらず、その応答フレームが所定の応答時間以内に受信できない場合、即ち他の無線通信装置のフレームとの衝突が発生したと予測される場合に、衝突が発生したと予測される所定の方向に対して、電波の送信を禁止することで、他の無線通信装置同士の無線通信を妨げることがなくなる。
【０１０３】
このように、第４の実施形態に係る無線通信装置によれば、衝突が発生したと予測される方向に対して電波の送信を禁止することで、他の無線通信装置同士の無線通信を妨げるような衝突の発生を抑制することができる。衝突の発生を抑制できるため、無線通信装置Ａ４、Ｂ４、Ｃ４、Ｄ４のスループットの総和を向上させることができる。
【０１０４】
なお、本発明は上記実施形態そのままに限定されるものではなく、実施段階ではその要旨を逸脱しない範囲で構成要素を変形して具体化できる。また、上記実施形態に開示されている複数の構成要素の適宜な組み合わせにより、種々の発明を形成できる。例えば、実施形態に示される全構成要素から幾つかの構成要素を削除してもよい。さらに、異なる実施形態にわたる構成要素を適宜組み合わせてもよい。
【図面の簡単な説明】
【０１０５】
【図１】本発明の第１の実施形態に係る無線通信装置を示す図。
【図２】本発明の第１の実施形態に係る各無線通信装置の位置関係を示す図。
【図３】本発明の第１の実施形態に係る無線通信装置の構成を示すブロック図。
【図４】本発明の第１の実施形態に係る送信禁止テーブル記憶部の記憶内容の一例を示す図。
【図５】本発明の第１の実施形態に係る無線通信装置の動作を示すフローチャート。
【図６】本発明の第１の実施形態に係る各無線通信装置の位置関係を示す図。
【図７】本発明の第１の実施形態に係る各無線通信装置のフレームの送受信とそれに伴う動作を示す図。
【図８】本発明の第２の実施形態に係る無線通信装置の構成を示すブロック図。
【図９】本発明の第２の実施形態に係る到来方向記憶部の記憶内容の一例を示す図。
【図１０】本発明の第２の実施形態に係る各無線通信装置の位置関係を示す図。
【図１１】本発明の第２の実施形態に係る各無線通信装置のフレームの送受信とそれに伴う動作を示す図。
【図１２】本発明の第３の実施形態に係る無線通信装置の構成を示すブロック図。
【図１３】本発明の第３の実施形態に係る各無線通信装置のフレームの送受信とそれに伴う動作を示す図。
【図１４】本発明の第４の実施形態に係る無線通信装置の構成を示すブロック図。
【図１５】本発明の第４の実施形態に係る各無線通信装置のフレームの送受信とそれに伴う動作を示す図。
【符号の説明】
【０１０６】
Ａ１、Ａ２、Ｂ１、Ｂ２、Ｃ１、Ｃ２、Ｃ３、Ｃ４、Ｄ１、Ｄ２・・・無線通信装置
１０・・・アンテナ
２０、１２０、２２０、３２０・・・受信部
２１、１２１、２２１、３２１・・・フレーム解析部
２２・・・到来方向推定部
３０・・・送信禁止テーブル記憶部
２３１・・・解除部
３３２・・・禁止部
４０、１４０・・・予測部
１４１・・・到来方向記憶部
５０、３５０・・・送信部
【図１】
2009159273.tif 000003
【図２】
2009159273.tif 000004
【図３】
2009159273.tif 000005
【図４】
2009159273.tif 000006
【図５】
2009159273.tif 000007
【図６】
2009159273.tif 000008
【図７】
2009159273.tif 000009
【図８】
2009159273.tif 000010
【図９】
2009159273.tif 000011
【図１０】
2009159273.tif 000012
【図１１】
2009159273.tif 000013
【図１２】
2009159273.tif 000014
【図１３】
2009159273.tif 000015
【図１４】
2009159273.tif 000016
【図１５】
2009159273.tif 000017