(57)【要約】【課題】軽油燃料として使用できる程度に腐食性の低いＦＴ軽油ベースの軽油燃料組成物用基材と、ＦＴ軽油をベースとしながら腐食性の低い軽油燃料組成物を提供する。【解決手段】本発明に係る軽油燃料組成物は、ＦＴ軽油に、金属不活性剤を添加したものであり、酸化防止剤が添加されていてもよい。金属不活性剤の好ましい添加量は、６００〜８００ｐｐｍ、酸化防止剤が添加されている場合は、２００〜８００ｐｐｍである。酸化防止剤の好ましい添加量は２００〜４００ｐｐｍである。また、本発明に係る軽油燃料組成物は、他の基材と組合わせて使用することができる。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ＦＴ軽油に、金属不活性剤を添加したことを特徴とする軽油燃料組成物。
【請求項２】
該金属不活性剤の添加量が６００〜８００ｐｐｍである請求項１に記載の軽油燃料組成物。
【請求項３】
酸化防止剤が添加されている請求項１又は２に記載の軽油燃料組成物。
【請求項４】
該金属不活性剤の添加量が２００〜８００ｐｐｍであり、該酸化防止剤の添加量が２００〜４００ｐｐｍである請求項３に記載の軽油燃料組成物。
【請求項５】
該ＦＴ軽油の蒸留性状９０％留出温度が３３５℃以下であり、かつ炭素数２０以上の炭化水素含有量が３０質量％以下である請求項１〜４のいずれか一つの項に記載の軽油燃料組成物。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれか一つの項に記載の軽油燃料組成物を基材として含むことを特徴とする軽油燃料組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ディーゼルエンジン等に使用される軽油燃料組成物に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、フィッシャー・トロプシュ燃料（以下、ＦＴ燃料という）をわが国における自動車燃料として利用するための様々な研究がなされている。なお、ＦＴ燃料とは、天然ガス、石炭、バイオマス等の原料を一酸化炭素と水素の合成ガスを経由して、フィッシャー・トロプシュ法により合成して得られる燃料であり、原料に応じた呼び名が使用されることが多い。例えば、天然ガスを原料とするものはＧＴＬ、石炭を原料とするものはＣＴＬ、バイオマスを原料とするものはＢＴＬと呼ばれることが多い。一方、ＧＴＬという語が、フィッシャー・トロプシュ法により得られた燃料の総称として使用される場合もあるが、本発明においては、ＦＴ燃料という語を、フィッシャー・トロプシュ法により得られた燃料の総称として使用するものとし、ＧＴＬ、ＣＴＬ、ＢＴＬ等はＦＴ燃料に含まれるものとする。
【０００３】
このＦＴ燃料は、上記のように、天然ガス、石炭、バイオマス等を原料として合成されるため、石油代替燃料としての利用が、また、硫黄や芳香族炭化水素を含まないため、エンジンからの硫黄酸化物や粒子状物質（ＰＭ）の排出を抑える環境に優しい軽油燃料としての利用が期待されている。
【０００４】
その一方で、ＦＴ燃料を軽油燃料として日本国内で利用するにはいくつかの問題が指摘されている。例えば、２００１年に発行された自動車技術Ｖｏｌ５５、Ｎｏ．５の中の「ＧＴＬ燃料利用技術の研究開発動向」では、ＦＴ軽油（ＦＴ燃料のなかで、軽油留分に相当するもの）が、潤滑性能に劣る問題やゴム材料へ悪影響を及ぼす問題を抱えている旨が指摘されている。
【０００５】
そこで、そのようなＦＴ軽油の抱える問題を解決する多くの研究もなされており、例えば、特開２００４−０５１９６４号には、潤滑性を向上させることができる組成物が、特開２００６−１６９２７９号には流動性や目詰まり点を改善できる組成物が、また、特開２００７−０３１６７３号にはスモーク発生量や二酸化炭素の発生量を削減できる燃料油が提案されている。
【特許文献１】特開２００４−０５１９６４号
【特許文献２】特開２００６−１６９２７９号
【特許文献３】特開２００７−０３１６７３号
【非特許文献１】「ＧＴＬ燃料利用技術の研究開発動向」自動車技術Ｖｏｌ．５５、Ｎｏ．５、２００１
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、これまで、ＦＴ軽油の腐食性については、その研究成果が発表された実績はない。それは、硫黄分や芳香族分などの不純物を含まないＦＴ軽油が、腐食を起こすという発想がなかったためと考えられるが、本出願人は、ＦＴ軽油が、ディーゼルエンジン車両などの燃料系統に用いられる部材に使用されている亜鉛メッキ部材の腐食をひき起こす事実を見出した。
【０００７】
そこで、本発明は、ＦＴ軽油ベースでありながら、或いはＦＴ軽油を基材として含みながら、軽油燃料として使用できる程度に腐食性の低い、軽油燃料組成物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明に係る軽油燃料組成物は、ＦＴ軽油に、金属不活性剤を添加したものである。
【０００９】
また、本発明に係る軽油燃料組成物は、酸化防止剤が添加されていてもよい。
【００１０】
本発明においてＦＴ軽油とは、例えば天然ガス又は石炭、バイオマス等から得られたガスを原料としてフィッシャー・トロプシュ法によって合成された燃料のうち、軽油相当の留分を有するものをいう。ＦＴ軽油の蒸留性状９０％留出温度は３３５℃以下、炭素数２０以上の炭化水素化合物含有量が３０質量％以下である。蒸留性状９０％留出温度が３３５℃，炭素数２０以上の炭化水素化合物含有量が３０質量％よりも高くなると、ディーゼルエンジン車両等の燃料系統に用いられている亜鉛メッキ部材に対する腐食性が強くなり、金属不活性剤および酸化防止剤の効果が低くなるために好ましくない。金属不活性剤および酸化防止剤の効果をより高める観点から、蒸留性状９０％留出温度は３２０℃以下、炭素数２０以上の炭化水素化合物の含有量は２０質量％以下が好ましく、蒸留性状９０％留出温度が３１０℃以下、炭素数２０以上の炭化水素化合物の含有量が１０質量％以下であることがより好ましい。また、上記の性状を満たす限りＦＴ軽油の他の性状については任意であるが、例えば蒸留性状１０％留出温度が２４０℃以下であり、炭素数１２以下の炭化水素含有量が５質量％以上である。
ここで、蒸留性状９０％留出温度および１０％留出温度は、ＪＩＳ  Ｋ  ２２５４「石油製品−蒸留試験方法  ４．常圧法蒸留試験方法」により測定される蒸留性状で、留出量９０容量％および留出量１０容量％における留出温度を意味する。また、炭素数２０以上の炭化水素含有量および炭素数１２以下の炭化水素含有量は、ＡＳＴＭ  Ｄ  ２８８７「Ｓｔａｎｄａｒｄ  Ｔｅｓｔ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  Ｂｏｉｌｉｎｇ  Ｒａｎｇｅ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  Ｆｒａｃｔｉｏｎ  ｂｙ  Ｇａｓ  Ｃｈｒｏｍａｔｏｇｒａｐｈｙ」に準拠したガスクロマトグラフ法を用い、得られたクロマトグラムから各炭素数毎の炭化水素含有量を算出することによって得ることができる。
なお、ガスクロマトグラフ法におけるカラムの種類は、ＨＰ５（長さ：３０ｍ，内径：０．３２ｍｍ，液層厚さ：０．２５μｍ）であり、各分析条件は以下のとおりである。
カラム槽昇温条件：３５℃（５分）→１０℃／分（昇温）→３２０℃（１１．５分）
試料気化室昇温条件：３２０℃  スプリット比１５０：１
検出器部：３２０℃
【００１１】
本発明において金属不活性剤とは、金属イオンなどの金属溶解物と反応して、金属イオンによる酸化触媒作用を不活性化するものをいい、炭化水素より金属イオンに強く配位するものであればよい。添加量は６００〜８００ｐｐｍであることが好ましく、酸化防止剤が併せて添加されている場合は、２００〜８００ｐｐｍであることが好ましい。なお、本発明において、金属不活性剤及び酸化防止剤の添加量として用いられる単位「ｐｐｍ」はＦＴ軽油１００万容量部あたりの質量部を意味し、以下、その他添加剤について用いる場合も同じとする。
【００１２】
本発明の金属不活性剤として、例えば、サリチリデン誘導体（Ｎ，Ｎ’‐ジサリチリデン‐１，２‐ ジアミノプロパンなど）、チオカーバメート類（ジエチルジチオカーバメートなど）、サルチル酸系、ピペリジン系、チオホスフェート系、Ｎ‐Ｃ‐（Ｎ）系化合物（ベンゾトリアゾール、ベンゾイミダゾール、インダゾールなど）、Ｎ‐Ｃ‐Ｓ系化合物（２‐（アルキルジチオ）ベンゾイミダゾールなど）、アリザリン系、ジメルカプトチアジアゾール誘導体（メルカプトベンゾチアゾール、メルカプトトリメチルチアジンなど）、など、又はこれらの任意の組合せを含むものを好適に使用できる。
【００１３】
本発明において酸化防止剤とは、軽油の主成分となる炭化水素の酸化を抑制する作用を備えるものをいい、炭化水素よりも強い還元力を有するものであればよい。
【００１４】
本発明の酸化防止剤として、例えば、アミン類では、Ｎ−イソプロピル−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−（１，３−ジメチルブチル）−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−（１−メチルヘプチル）−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ第二ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジイソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ ’─ジトリル─ｐ─フェニレンジアミン、Ｎ ─トリル─Ｎ ’─キシリル─ｐ─フェニレンジアミン、Ｎ−シクロヘキシル−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミンなど、又はこれらの任意の組合せを含むものを、フェノール類では３，５−ジ第三ブチル−４−ヒドロキシトルエン、２，６−ジ第三ブチルフェノール、２，４−ジメチル−６−第三ブチルフェノール、２，６−ジ第三ブチル−４−メチルフェノール、混合第三ブチルフェノールなど、又はこれらの任意の組合せを含むものを好適に使用できる。
【００１５】
本発明の軽油燃料組成物は、他の基材と組合わせて使用することができる。ここで、他の基材とは、最終的に得られる軽油燃料組成物が軽油のＪＩＳ規格であるＪＩＳ  Ｋ  ２２０４に要求される性状を満たす限り任意であるが、例えば直留灯油留分、直留軽油留分、分解軽油留分、分解灯油留分およびこれらの水素化脱硫物より成る群から選択される１種以上を使用することができる。直留灯油留分及び直留軽油留分は原油を常圧蒸留して得ることができる。分解軽油留分、分解灯油留分は重質油を接触分解や熱分解、水素化分解等することにより得ることができる。また、前記分解軽油留分、分解灯油留分の硫黄分を予め低減しておくことを目的に、重質油を接触分解や熱分解、水素化分解等する前に予め間接脱硫法や直接脱硫法等の水素化脱硫処理を行うことができる。加えて、前記脱硫反応に伴い生成する軽質炭化水素留分も、分解軽油留分、分解灯油留分として使用することができる。通常はこれらの留分を所望の密度，蒸留性状となるように配合して使用する。
【００１６】
本発明の軽油燃料組成物には、必要に応じて、低温でのワックス分の析出による輸送トラブルや車両の燃料系統に設置されるフィルターの閉塞等を防止する点から低温流動性向上剤を添加することができる。低温流動性向上剤としては、ＦＴ軽油と相溶性であればどのような公知の低温流動性向上剤でも使用できる。代表的な低温流動性向上剤としては、エチレン−酢酸ビニル共重合体、エチレン−アルキルアクリレート共重合体、アルケニルコハク酸アミド、塩素化ポリエチレン、ポリアルキルアクリレートなどの市販の低温流動性向上剤である。これらの化合物は単独で、または２種以上を組み合わせて使用できる。この中でも特に、エチレン−酢酸ビニル共重合体およびアルケニルコハク酸アミドが好ましい。低温流動性向上剤の含有量としては、例えば軽油のＪＩＳ規格であるＪＩＳ  Ｋ  ２２０４に規定された流動点および目詰まり点を満たすように適宜配合することができるが、通常５０〜１０００ｐｐｍである。ここで、流動点は、ＪＩＳ  Ｋ  ２２６９「原油及び石油製品の流動点並びに石油製品曇り点試験方法」によって得られる流動点を意味し、目詰まり点は、ＪＩＳ  Ｋ  ２２８８「石油製品−軽油−目詰まり点試験方法」によって得られる目詰まり点を意味する。
【００１７】
本発明の軽油燃料組成物には、必要に応じて、燃料供給ポンプ部品等の磨耗を防止するため潤滑性向上剤を添加することができる。潤滑性向上剤としては、ＦＴ軽油と相溶性であればどのような公知の潤滑性向上剤でも使用できる。代表的な潤滑性向上剤としては、脂肪酸を主成分とする酸系およびグリセリンモノ脂肪酸エステルを主成分とするエステル系などの市販の潤滑性向上剤である。これらの化合物は単独で、または２種以上を組み合わせて使用できる。これら潤滑性向上剤に用いられる脂肪酸としては、炭素数が１２〜２２程度、好ましくは炭素数が１８程度の不飽和脂肪酸、即ちオレイン酸、リノール酸、リノレン酸等の混合物を主成分とするのが好ましい。潤滑性向上剤は、潤滑性向上剤の添加後の軽油燃料組成物のＨＦＲＲ（High Frequency Reciprocating Rig）におけるＷＳ１．４値の磨耗痕跡が５００μｍ以下、好ましくは４６０μｍ以下となるように添加すれば良く、その濃度は通常５０〜１０００ｐｐｍである。ここで、ＨＦＲＲにおけるＷＳ１．４値は、石油学会規格ＪＰＩ−５Ｓ−５０−９８「軽油−潤滑性試験方法」により得られる値を意味する。
【発明の効果】
【００１８】
本発明によれば、ＦＴ軽油に、金属不活性剤を添加することにより、ＦＴ軽油の亜鉛メッキ部材への適合性を一般軽油と同等にできる。そのため、このＦＴ軽油に金属不活性剤を添加したものは、軽油燃料として使用できる程度に腐食性の低いＦＴ軽油ベースの軽油燃料組成物となり、或いはこれを基材として調合した軽油燃料組成物は、ＦＴ軽油を基材としながら腐食性の低いものとなる。
【００１９】
なお、本発明は、本出願人の新たな発見に基づくものである。すなわち、ＦＴ軽油は硫黄分や芳香族分などの不純物を含まず腐食性はないと考えられていたところ、本出願人の実験により、ＦＴ軽油が亜鉛メッキ部材を腐食させる性質を有する事実が見出された。亜鉛メッキ部材は車両の燃料系統で多く使用されている材料であるため、ＦＴ軽油を車両に使用する場合、腐食の問題が生じる可能性があり、車両トラブルの原因になるために材料や設計の変更が必要となってしまう。しかしながら、本発明に係る軽油燃料組成物は、ＦＴ軽油をベースとしながら、腐食性が極めて低いため、車両に使用されている材料の変更や設計変更を伴うことなく、従来の車両にそのまま使用することが可能となる。
【００２０】
ＦＴ軽油は、蒸留性状９０％留出温度や炭素数２０以上の炭化水素化合物含有量が高くなると、亜鉛を腐食させる傾向が高くなる場合があるので、蒸留性状９０％留出温度は３３５℃以下、炭素数２０以上の炭化水素化合物含有量が３０質量％以下であることが好ましい。
【００２１】
金属不活性剤の添加量は６００〜８００ｐｐｍであることが好ましく、６００ｐｐｍより少ないと、腐食防止効果が得られない場合がある一方、コストや軽油燃料性状への影響を考慮すると、上限として８００ｐｐｍ程度が適当である。
【００２２】
また、酸化防止剤を添加することにより、腐食防止効果を得るために必要となる金属不活性剤の添加量を低くすることができる。酸化防止剤の添加量は、２００〜４００ｐｐｍであることが好ましく、この場合、金属不活性剤の添加量を２００ｐｐｍとしても、腐食防止効果を得ることが可能となる。なお、腐食防止効果を得るために必要となる金属不活性剤の添加量を低くすることができる添加剤の種類には制限があり、例えば、防錆剤は、その添加により金属不活性剤の腐食防止効果を阻害する場合があるので、本発明の軽油燃料組成物の添加剤として不適当である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２３】
本発明に係る軽油燃料組成物の実施例の説明に先立ち、まず、ＦＴ軽油が亜鉛メッキ部材の腐食をひき起こす事実を示す実験（以下、腐食確認実験という）の結果について説明する。
【００２４】
この腐食確認実験では、表１に示す、蒸留範囲の異なる３種類のＦＴ軽油Ａ、Ｂ、Ｃ及び比較用としてＪＩＳ２号軽油を使用した。
【表１】
2009051911.tif 000002
表１において、密度（＠１５℃）は、ＪＩＳ  Ｋ  ２２４９「原油及び石油製品−密度試験方法及び密度・質量・容量換算表」により測定される１５℃における密度であり、動粘度（＠３０℃）は、ＪＩＳ  Ｋ  ２２８３「原油及び石油製品−動粘度試験方法及び粘度指数算出方法」により測定される３０℃における動粘度である。
セタン価は、ＪＩＳ  Ｋ  ２２８０「石油製品−燃料油−オクタン価及びセタン価試験方法並びにセタン指数算出方法  ７．  セタン価試験方法」により測定されるセタン価を意味する。ただし、ＦＴ軽油については標準試料（セタン価15）を40容量%混合したものを測定し、得られた結果から試料のセタン価を計算により算出した。
硫黄分は、ＪＩＳ  Ｋ  ２５４１−２「原油及び石油製品−硫黄分試験方法  第２部：微量電量滴定式酸化法」によって得られる硫黄分であり、総芳香族分は、ＩＰ３９１「Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓ−Ｄｅｔｅｒｍｉｎａｔｉｏｎ  ｏｆ  ａｒｏｍａｔｉｃ  ｈｙｄｒｏｃａｒｂｏｎ  ｔｙｐｅｓ  ｉｎ  ｍｉｄｄｌｅ  ｄｉｓｔｉｌｌａｔｅｓ−Ｈｉｇｈ  ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ  ｌｉｑｕｉｄ  ｃｈｒｏｍａｔｏｇｒａｐｈｙ  ｍｅｔｈｏｄ  ｗｉｔｈ  ｒｅｆｒａｃｔｉｖｅ  ｉｎｄｅｘ  ｄｅｔｅｃｔｉｏｎ」で測定される、一環芳香族分，二環芳香族および三環以上の芳香族分の総和より求めることができる。
【００２５】
そして、これらの試料に、液温１２０℃の条件で亜鉛メッキされた試験片（以下、試験片と言う）を浸漬し、浸漬による試験片の質量変化および試料中の亜鉛（Ｚｎ）濃度を測定した。試験片の質量変化は、試験片を研精工業株式会社製「電磁式はかりＧＲ−２００」を用いて測定し、浸漬前後の質量の差より求めた。また、試料中の亜鉛濃度は、石油学会規格ＪＰＩ−５Ｓ−３８−２００３「潤滑油−添加元素試験方法−誘導結合プラズマ発光分光分析法  8.1  発光強度法」によって測定される値であり、試料の亜鉛濃度が測定範囲である０．００５質量％よりも低い場合には、「8.1.1  検量線作成用溶液の調整」における亜鉛濃度をそれぞれ１mg/L，５mg/Lとし、さらに「8.1.2  試料溶液の調整」における試料の採取量を１０ｇとして測定した結果であることを意味する。
なお、試験片は、それぞれの試料に対し３片ずつ用意し、３片のそれぞれを同量の試料に同じ条件で浸漬した。浸漬条件は、表２に示す通り、経済産業省によるエタノール許容値検証試験（ゴム材料影響試験）で用いられた試験方法をベースに、より厳しい１２０℃１００８時間の条件に変更したものである。
【表２】
2009051911.tif 000003
この実験結果を表３に示す。なお、表３に示す値は、平均値である。（以下に示す表においても同様に、質量変化及び資料中のＺｎ濃度は平均値である。）
【表３】
2009051911.tif 000004
【００２６】
表３に示すように、３種類のＦＴ軽油に浸漬させた試験片は、浸漬開始から１００８時間後にその質量が減少していることが確認された。この減少は、試験後燃料中に亜鉛が確認されたことから、亜鉛の溶出によるものと考えられる。一方、通常のＪＩＳ２号軽油では、このような質量の減少が起こらないことから、亜鉛を腐食させる性質はＦＴ軽油に特有のものであることも確認された。
【００２７】
次に、上記３種類のＦＴ軽油に酸化防止剤及び金属不活性剤を添加したものについて、上記腐食確認実験と同じ条件で亜鉛メッキ部材に対する腐食性を調べた。その結果を表４に示す。なお、添加剤とその添加量は以下の通りである。
「実施例１」
ＦＴ軽油Ａに酸化防止剤としてIｏｎｏｌ  ＣＰ（製品名、シェルケミカルズ  ジャパン株式会社製）を４００ｐｐｍ、 金属不活性剤としてＤＡＩＬＵＢＥ  Ｇ−２５（製品名、大日本インキ化学工業株式会社製）を４００ｐｐｍ添加した。なお、Iｏｎｏｌ  ＣＰにおける酸化防止剤の有効成分は２，６−ジ第三ブチル−４−メチルフェノールであり、その含有量は１００％である。一方、ＤＡＩＬＵＢＥにおける、金属不活性の有効成分はＮ，Ｎ’−ジサリチリデン‐１，２‐ジアミノプロパンであり、その含有量は５５〜６５容積％である。また、添加剤の添加量にいうｐｐｍとはＦＴ軽油１００万容量部あたりの酸化防止剤および金属不活性剤の質量部を意味する。（以下、同じ。）
「実施例２」
ＦＴ軽油Ｂに酸化防止剤としてIｏｎｏｌ  ＣＰを４００ｐｐｍ、 金属不活性剤としてＤＡＩＬＵＢＥ  Ｇ−２５を４００ｐｐｍ添加した。
「比較例１」
ＦＴ軽油Ｃに酸化防止剤としてIｏｎｏｌ  ＣＰを４００ｐｐｍ、 金属不活性剤としてＤＡＩＬＵＢＥ  Ｇ−２５を４００ｐｐｍ添加した。
「比較例２」
ＦＴ軽油Ａに酸化防止剤としてIｏｎｏｌ  ＣＰを４００ｐｐｍ添加した。
「比較例３」
ＦＴ軽油Ｂに酸化防止剤としてIｏｎｏｌ  ＣＰを４００ｐｐｍ添加した。
「比較例４」
ＦＴ軽油Ｃに酸化防止剤としてIｏｎｏｌ  ＣＰを４００ｐｐｍ添加した。
【表４】
2009051911.tif 000005
【００２８】
表４に示すように、ＦＴ軽油Ａ、Ｂに酸化防止剤と金属不活性剤の双方を添加した場合に、試験片の質量は減少することなく、また、浸漬試験後の燃料から亜鉛が検出されることもなかった。一方、ＦＴ軽油Ｃは、酸化防止剤と金属不活性剤の双方を添加した場合であっても、試験片の質量が減少することが確認された。更に、酸化防止剤のみを添加した場合、Ａ、Ｂ、ＣいずれのＦＴ軽油であっても、試験片の質量が減少することが確認された。この結果、特定の性状を満たすＦＴ軽油に酸化防止剤と金属不活性剤の双方を添加することで亜鉛の腐食を防止し、ＦＴ軽油の亜鉛メッキ部材への適合性を一般軽油と同等にできることが確認できた。また、この効果は、酸化防止剤のみを添加することでは得ることができず、酸化防止剤と金属不活性剤の双方を添加することにより得られること、及びＦＴ軽油の性状によっては得られない場合があることも確認できた。
【００２９】
次に、ＦＴ軽油Ａに酸化防止剤と金属不活性剤以外の添加剤を添加したものについて、上記腐食確認実験と同じ条件で試験片に対する腐食性を調べた。その結果を図５に示す。なお、添加剤とその添加量は以下の通りである。
「比較例５」
ＦＴ軽油Ａに酸化防止剤としてIｏｎｏｌ  ＣＰを４００ｐｐｍ、防錆剤としてルブリゾ−ル（Ｒ）５４１（製品名、日本ルブリゾ−ル株式会社製）を４００ｐｐｍ添加した。
「比較例６」
ＦＴ軽油Ａに酸化防止剤としてIｏｎｏｌ  ＣＰを４００ｐｐｍ、清浄剤としてＮＥＭＯ２０００（製品名、イノスペック社製）を５００ｐｐｍ添加した。なお、ＮＥＭＯ２０００は、有効成分としてポリオレフィンアミドフェニレンアミンを１５〜３０容量％含有している。
「比較例７」
ＦＴ軽油Ａに酸化防止剤としてIｏｎｏｌ  ＣＰを４００ｐｐｍ、防錆剤としてルブリゾ−ル（Ｒ）５４１を４００ｐｐｍ添加した。また、金属不活性剤としてＤＡＩＬＵＢＥ  Ｇ−２５を４００ｐｐｍ添加した。
【表５】
2009051911.tif 000006
【００３０】
表５に示すように、ＦＴ軽油Ａに酸化防止剤とその他の添加剤の双方を添加した場合であっても、その添加剤が金属不活性剤でなければ、試験片の質量は減少することが確認された。この結果より、ＦＴ軽油の亜鉛メッキ部材への適合性を一般軽油と同等にするためには、酸化防止剤と金属不活性剤を組み合わせて添加する必要があることが確認できた。また、酸化防止剤と金属不活性剤を組み合わせて添加した場合であっても、更に別の添加剤が加えられると、その添加剤の性質によっては亜鉛の腐食を防止できなくなることも確認できた。
【００３１】
次に、酸化防止剤と金属不活性剤が相互に与える影響を確認するため、酸化防止剤と金属不活性剤の添加量を変えたものについて、上記腐食確認実験と同じ条件で亜鉛メッキ部材に対する腐食性を調べた。その結果を表６に示す。なお、添加剤とその添加量は以下の通りである。
「実施例３」
ＦＴ軽油Ａに酸化防止剤としてIｏｎｏｌ  ＣＰを２００ｐｐｍ、 金属不活性剤としてＤＡＩＬＵＢＥ  Ｇ−２５を４００ｐｐｍ添加した。
「比較例８」
ＦＴ軽油Ａに、酸化防止剤を添加することなく、 金属不活性剤としてＤＡＩＬＵＢＥ  Ｇ−２５を４００ｐｐｍ添加した。
「実施例４」
ＦＴ軽油Ａに酸化防止剤としてIｏｎｏｌ  ＣＰを４００ｐｐｍ、 金属不活性剤としてＤＡＩＬＵＢＥ  Ｇ−２５を２００ｐｐｍ添加した。
「実施例５」
ＦＴ軽油Ｂに酸化防止剤としてIｏｎｏｌ  ＣＰを４００ｐｐｍ、 金属不活性剤としてＤＡＩＬＵＢＥ  Ｇ−２５を２００ｐｐｍ添加した。
「比較例９」
ＦＴ軽油Ａに酸化防止剤としてIｏｎｏｌ  ＣＰを４００ｐｐｍ、 金属不活性剤としてＤＡＩＬＵＢＥ  Ｇ−２５を１５０ｐｐｍ添加した。
「比較例１０」
ＦＴ軽油Ｂに酸化防止剤としてIｏｎｏｌ  ＣＰを４００ｐｐｍ、 金属不活性剤としてＤＡＩＬＵＢＥ  Ｇ−２５を１５０ｐｐｍ添加した。
【表６】
2009051911.tif 000007
【００３２】
表６に示すように、金属不活性剤の添加量が同じであっても、酸化防止剤の添加が無いと試験片の質量が減少する場合があることが確認できた。また、酸化剤防止剤と金属不活性剤の双方を添加した場合であっても、適切な量の金属不活性剤を添加しなければ、亜鉛の腐食を防止することができないことが確認できた。
【００３３】
次に、金属不活性のみの効果を確認するため、酸化防止剤を添加することなく金属不活性剤の添加量を変えたものについて、上記腐食確認実験と同じ条件で亜鉛メッキ部材に対する腐食性を調べた。その結果を表７に示す。なお、添加剤とその添加量は以下の通りである。また、表７には、その結果を明確にするために、表６の実施例８が併せて記載されている。
「実施例６」
ＦＴ軽油Ａに金属不活性剤としてＤＡＩＬＵＢＥ  Ｇ−２５を６００ｐｐｍ添加した。
「実施例７」
ＦＴ軽油Ｂに金属不活性剤としてＤＡＩＬＵＢＥ  Ｇ−２５を６００ｐｐｍ添加した。
「実施例８」
ＦＴ軽油Ａに金属不活性剤としてＤＡＩＬＵＢＥ  Ｇ−２５を８００ｐｐｍ添加した。
「実施例９」
ＦＴ軽油Ｂに金属不活性剤としてＤＡＩＬＵＢＥ  Ｇ−２５を８００ｐｐｍ添加した。
「比較例１１」
ＦＴ軽油Ｂに金属不活性剤としてＤＡＩＬＵＢＥ  Ｇ−２５を４００ｐｐｍ添加した。
【表７】
2009051911.tif 000008
【００３４】
表７に示すように、適切な量の金属不活性剤を添加しなければ腐食防止機能を得ることができず、また、腐食防止機能を得るために必要な添加量は、酸化防止剤を併せて添加した場合よりも多くなることも確認できた。