(57)【要約】【課題】長さ調節が可能な釣竿において、元上竿を元竿に収納した際、周方向の回転を防止し、かつ元上竿の軸長方向への飛び出しを防止した釣竿を提供する。【解決手段】本発明の釣竿は、元竿１と、元竿１に対して振り出し式に収納される元上竿２とを備え、元上竿２を元竿１に対して伸長状態と収縮状態に保持する長さ調節機構を有する。元上竿２の先端側と元竿１の先端側には、元上竿２を元竿１に収納した際、周方向及び軸長方向で互いに当て付いた嵌合関係となる凹部１２及び凸部１１からなる係合領域１０Ａ，１０Ｂが設けられている。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
元竿と、前記元竿に対して振り出し式に収納される元上竿とを備え、前記元上竿を元竿に対して伸長状態と収縮状態に保持する長さ調節機構を有する釣竿において、
前記元上竿の先端側と前記元竿の先端側には、前記元上竿を元竿に収納した際、周方向及び軸長方向で互いに当て付いた嵌合関係となる凹部及び凸部からなる係合領域が設けられていることを特徴とする釣竿。
【請求項２】
前記係合領域には、前記元上竿を元竿に収納する際、前記凹部に向けて凸部を案内する軸方向に延出する案内溝が形成されていることを特徴とする請求項１に記載の釣竿。
【請求項３】
前記凸部は、前記凹部と嵌合する際、縮径可能となる柔軟部を有することを特徴とする請求項１又は２に記載の釣竿。
【請求項４】
前記凸部は、前記係合領域に支持され、径方向に弾発して凹部に嵌合可能となるスプリングによって構成されていることを特徴とする請求項１又は２に記載の釣竿。
【請求項５】
前記凸部及び凹部のいずれか一方は、前記元上竿及び元竿のいずれかの先端側に嵌入される筒状部材に形成されていることを特徴とする請求項１乃至４のいずれか１項に記載の釣竿。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、実釣時において、長さ調節が可能な釣竿に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、魚釣りに用いられる釣竿の一つとして、複数の竿杆を備え、長さ調節が可能なものが知られている。このような長さ調節が可能な釣竿は、大径の竿杆（元竿）に対して、それよりも穂先側にある小径の竿杆（元上竿）を収納し、その収納状態が固定できるような構造となっている。例えば、特許文献１には、元竿に収納される元上竿の先端側の外周面に長手方向に延出した突条を設けると共に、元竿先端側内周面に前記突条と嵌め合う凹部を設けた長さ調節可能な釣竿が開示されている。
【０００３】
このような構成では、実釣時において、全体の長さを短くしたい場合、前記元上竿を元竿に収納すると、元上竿が元竿内で収納、固定された状態となり、釣竿全体の長さを短くすることができ、更には、元上竿の先端側の外周面に形成された突条と、元竿先端側内周面に形成された凹部との係合関係によって、元上竿収納時における回転を防止するようにしている。
【特許文献１】実開平３−１０８３６５号
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記した長さ調節機能を有する釣竿では、元竿に元上竿を収納した際、突条と凹部の係合関係によって周方向の回転防止はなされているものの、軸長方向の動きを規制する手段がないため、収納時の係合が緩むと収納された元上竿が飛び出してしまう、という問題がある。
【０００５】
本発明は、上記した問題に基づいてなされたものであり、長さ調節が可能な釣竿において、元上竿を元竿に収納した際、周方向の回転を防止し、かつ元上竿の軸長方向への飛び出しを防止した釣竿を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記した目的を達成するために、本発明に係る釣竿は、元竿と、前記元竿に対して振り出し式に収納される元上竿とを備え、前記元上竿を元竿に対して伸長状態と収縮状態に保持する長さ調節機構を有する構成において、前記元上竿の先端側と前記元竿の先端側には、前記元上竿を元竿に収納した際、周方向及び軸長方向で互いに当て付いた嵌合関係となる凹部及び凸部からなる係合領域が設けられていることを特徴とする。
【０００７】
上記した構成の釣竿では、長さ調節機構によって、元上竿を元竿に対して収縮・伸長することで、全体として長さ調節が可能となる。元上竿を元竿に収納すると、元上竿の先端側と元竿の先端側にある係合領域の凹部と凸部が嵌合関係となる。このような嵌合関係では、凹部と凸部が、周方向及び軸長方向で互いに当て付く関係になるため、収納時において元上竿の回転が規制されると共に、元上竿の不要な飛び出しが防止される。
【０００８】
なお、前記係合領域における凹部と凸部に関しては、元上竿の先端側に凸部、元竿の先端側に凹部が夫々形成される構成であっても良いし、逆に、元上竿の先端側に凹部、元竿の先端側に凸部が夫々形成される構成であっても良い。また、凸部と嵌合する凹部については、底がない、いわゆる貫通孔であっても良いし、底のある構造であっても良い。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、元上竿を元竿に収納した際、周方向の回転が防止され、かつ元上竿の軸長方向への飛び出しが防止される長さ調節機能を有する釣竿が得られる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
以下、本発明に係る釣竿の実施形態について説明する。
図１及び図２は、本発明に係る釣竿の第１の実施形態を示す図であり、図１（ａ）は、元上竿の収納時における釣竿の全体構成を示す図、図１（ｂ）は、元上竿の伸長時における釣竿の全体構成を示す図、図２（ａ）は、元上竿を元竿に収納する際の平面図、図２（ｂ）は、元上竿を元竿に収納する際の縦断面図、図２（ｃ）は、図２（ｂ）のＡ−Ａ線に沿った断面図、そして、図２（ｄ）は、図２（ｂ）のＢ−Ｂ線に沿った断面図である。
【００１１】
本実施形態の釣竿Ｒは、中通し式の構成となっており、元竿１、中竿２、及び穂先竿３の合計３本の竿節を備えている。これらの各竿節は振り出し式に構成されており、図１（ａ）に示すように、元竿１に対して中竿（以下、元上竿と称する）２を収納した際、或いは、図１（ｂ）に示すように、元竿１から元上竿２を伸長した際、元上竿２の位置が固定される長さ調節機構を備えている。
【００１２】
なお、図示されていないリールから繰り出される釣糸は、元上竿２の側面に設けられた釣糸導入ガイド５を介して内部に導入され、穂先竿３の先端に設けられたトップガイド６から導出される。また、上記した釣竿Ｒを構成する各竿節は、例えば、強化繊維に合成樹脂を含浸させたプリプレグシートを管状にする公知の手法によって形成されている。
【００１３】
前記元竿１の外周には、リールが装着されるリールシート７と、その後端側に位置するグリップ８が順次取着されている。また、元竿１の基端部には、尻栓９が着脱自在に装着されている。
【００１４】
前記リールシート７は、ポリアミドやＡＢＳ樹脂などの合成樹脂によって筒状に形成されており、元竿１の外周面に取着されている。リールシート７には、リール脚を載置するリール脚載置部７ａ、リール脚を固定するための固定フード７ｂが形成されており、リール脚載置部７ａに載置されたリールは、固定フード７ｂとスライド式の移動フード７ｃとの間で固定されるようになっている。
【００１５】
前記グリップ８は、握り心地が良好となるように、軟質な部材、例えばＥＶＡやウレタンなどの発泡材、合成ゴム、天然ゴムなどによって形成されていても良い。
【００１６】
前記長さ調節機構は、本実施形態の構成では、少なくとも前記元竿１の先端側と、元上竿２の先端側に設けられている。具体的には、前記元竿１の先端側と、元上竿２の先端側には、それぞれ、元上竿２を元竿１に収納した際、元上竿２の回転、及び軸長方向への飛び出しを防止する係合領域１０が設けられている（図において、元竿１側の係合領域を１０Ａで、元上竿２側の係合領域を１０Ｂで示してある）。
【００１７】
この係合領域１０は、元上竿２を元竿１に収納した際、周方向及び軸長方向で互いに当て付いた嵌合関係となる凹部及び凸部を備えており、本実施形態では、元上竿２の先端側の外周面に突出形成された凸部１１、及び元竿１の先端側に形成され、元上竿の収納時に凸部１１が嵌合できる凹部１２によって構成されている。
【００１８】
この場合、凸部１１は、略直方体形状で、元上竿２の外周面において、略１８０°間隔で２箇所形成されており、凹部１２は、前記凸部１１に対応して、元竿１の先端側において、略１８０°間隔で２箇所形成された矩形の貫通孔によって構成されている。
【００１９】
上記した凸部１１は、例えば、元上竿を形成する素材によって竿管と共に一体形成したり、竿管を形成した後、別体となる突状の部材を接着等によって固定することで形成することが可能である。また、凹部１２は、管状の元竿を形成した後、切削加工等することで形成することが可能であり、図に示すように、貫通した孔でなくても、有底の凹所によって構成されていても良い。
【００２０】
長さ調節機構は、上記したような凹部１２及び凸部１１からなる係合領域１０を備えており、元上竿２を元竿１に収納すると、凹部１２の側面１２ａと、嵌合した凸部１１の側面１１ａとが互いに当て付くことから、周方向の回転が規制されると共に、凹部１２の前面１２ｂと、嵌合した凸部１１の前面１１ｂとが互いに当て付くことから、軸長方向の移動（元上竿２の飛び出し方向の移動）が規制される。ここで、前面とは、前記凹凸部が嵌合した際、元上竿の飛び出しを規制するための面として定義する（後述する実施形態においても、そのような規制をするための面を前面と定義する）。
【００２１】
この結果、元上竿２を元竿１に収納した際、周方向の回転が防止され、かつ元上竿２の軸長方向への飛び出しが防止されるようになり、実釣時における操作性の向上が図れるようになる。
【００２２】
上記した構成において、凹凸部の嵌合による元上竿２の飛び出しを防止する保持力は、元上竿２を軸長方向に引き出した際、５〜８ｋｇｆに設定されていることが好ましい。すなわち、前記範囲よりも小さいと、元上竿２が不用意に飛び出す可能性があり、前記範囲よりも大きいと、引き出し操作し難くなる傾向になる。具体的に、嵌合する凸部１１を直方体形状にする場合、軸長方向の長さを１０ｍｍ程度、幅方向の長さを５ｍｍ程度に設定しておくと、その嵌合する部分の高さは、０．０５ｍｍ程度に設定しておくと、上記した範囲の保持力に設定しておくことが可能である。なお、前記凸部１１の前面１１ｂは、凹部１２の前面１２ｂとの関係で、軸長方向に対して直交する方向の面同士で当て付くと、元上竿２を伸長する際、大きな抵抗となって好ましくはないため、凸部１１の前面１１ｂは、基端側に向けて次第に上昇するテーパ形状にしておくことが好ましい。或いは、凹部１２の前面１２ｂに、元上竿２をある程度の力で引き出し操作した際、スムーズに嵌合関係が解除されるように、テーパを形成しておいても良い。
【００２３】
図３は、本発明に係る釣竿の第２の実施形態を示す図であり、図３（ａ）は、元上竿を元竿に収納する際の平面図、図３（ｂ）は、元上竿を元竿に収納する際の縦断面図、そして、図３（ｃ）は、元上竿を元竿に収納した状態を示す縦断面図である。
【００２４】
本実施形態では、上記した第１の実施形態の構成において、元上竿２を元竿１に収納する際、元竿１に形成された凹部１２に向けて、元上竿２に形成された凸部を案内するように軸方向に延出する案内溝１３が形成されている。
【００２５】
この案内溝１３は、元竿１の内周面に形成されており、元竿１の前端縁から凹部１２に向けて延出すると共に、凹部１２と同じ幅で形成されている。また、案内溝１３は、凹部１２から基端側に向けて所定の長さ延出して形成されている。
【００２６】
また、元上竿２に形成される凸部は、図に示すように、前記案内溝１３に案内される案内凸部１４と、案内凸部１４の中央部に突出形成され、凹部１２に嵌合する凸部１５とを備えた構成となっている。
【００２７】
この場合、図３（ｃ）に示すように、元上竿２を元竿１に収納すると、凹部１２の側面１２ａ及び案内溝１３の側面１３ａに対して、それぞれ案内凸部１４の側面１４ａ及び凸部１５の側面１５ａが当て付くことから、周方向の回転が規制されるようになる。また、凹部１２の前面１２ｂと、嵌合した凸部１５の前面１５ｂとが互いに当て付くことから、軸長方向の移動が規制されるようになる。
【００２８】
上記したように、凹部１２に向けて、そこに嵌合する凸部１５を案内する案内溝１３を形成しておくことにより、元上竿２の収納時における操作性の向上を図ることが可能となる。この場合、案内溝１３については、形成される凹部１２の前方側のみに形成されていても良いし、凹部１２の幅よりも広く形成されていても良い。また、図に示すように、凹部１２が元竿１の外周面に複数箇所形成されている構成では、いずれか１箇所に形成した構成であっても良い。
【００２９】
また、上記した凸部１５については、径方向に縮径し易くなるように、例えば、ポリアミド、ＡＢＳ樹脂、ポリウレタン等の合成樹脂や、合成ゴム、エラストマー等のように、柔軟性を有する部材を別体として案内凸部１４に取着する構成であっても良い。このように凸部を、縮径し易い部材で構成することで、元上竿の収納時における凹部に対する嵌合を容易に行うことが可能となる。もちろん、第１の実施形態においても、凸部１１を、縮径し易い柔軟な部材で構成しても良い。
【００３０】
図４は、本発明に係る釣竿の第３の実施形態を示す図であり、図４（ａ）は、元上竿を元竿に収納する際の平面図、図４（ｂ）は、元上竿を元竿に収納する際の縦断面図、そして、図４（ｃ）は、元上竿を元竿に収納した状態を示す縦断面図である。
【００３１】
上記した実施形態では、いずれも係合領域１０における凸部については、元上竿２の外周面に一体形成したり、或いは、接着等によって固定していたが、予め、凸部が形成された筒状部材を元上竿に取着する構成であっても良い。
【００３２】
本実施形態では、元上竿２に、凸部が形成された筒状部材２０を嵌入した構成となっている。この場合、凸部は、径方向に弾発して凹部１２に嵌合可能となるように、その基端側が支持された板状のスプリング２１によって構成されている。このスプリング２１は、元上竿２を元竿１に収納する際、元竿１の内面に沿って径方向内側に撓むように変形し、凹部１２に嵌合した際、その弾性によって径方向外方に広がり、略全体が凹部１２内に位置するようになる。
【００３３】
そして、この嵌合状態では、凹部１２の側面１２ａと、嵌合したスプリング２１の側面２１ａとが互いに当て付くことから、周方向の回転が規制されると共に、凹部１２の前面１２ｂと、嵌合したスプリング２１の前面２１ｂとが互いに当て付くことから、軸長方向の移動が規制される。この結果、元上竿２を元竿１に収納した際、周方向の回転が防止され、かつ元上竿２の軸長方向への飛び出しが防止されるようになり、実釣時における操作性の向上が図れるようになる。
【００３４】
なお、上記した構成において、スプリング２１の前面２１ｂは、凹部１２の前面１２ｂとの関係で、軸方向に対して直交する方向で当て付くと、元上竿２を伸長する際、大きな抵抗となって好ましくはないため、スプリング２１の前面２１ｂは、基端側に向けて次第に上昇するテーパ形状にしておき、嵌合時においては、そのテーパ面が、凹部１２の前面１２ｂの下端縁に当て付いた状態になることが好ましい。このようにすることで、元上竿２を引き出し操作する際、テーパ面に沿ってスプリング２１が沈み込むため、スムーズに引き出し操作することができる。
【００３５】
上記した構成によれば、凸部を予め元上竿に形成することなく、単に凸部が形成された筒状部材２０を嵌入するだけで良いため、元上竿の製造が容易になると共に、凸部が損傷した場合など、交換することが可能となる。
【００３６】
また、凸部をスプリングによって構成することで、径方向に弾性変形し易いことから、嵌合動作がスムーズに行えるようになる。
【００３７】
図５は、本発明に係る釣竿の第４の実施形態を示す図であり、図５（ａ）は、元上竿を元竿に収納する際の平面図、図５（ｂ）は、元上竿を元竿に収納する際の縦断面図、図５（ｃ）は、元上竿を元竿に収納して凸部と凹部を係合する際の縦断面図、そして、図５（ｄ）は、元上竿を元竿に収納した状態を示す縦断面図である。
【００３８】
本実施形態では、元上竿２と元竿１の係合領域における凹部を元上竿の先端側に設け、凸部を元竿側に設けた例を示している。
【００３９】
具体的には、元竿１の先端側に設けられる凸部は、元竿１の前端側に形成された薄肉厚部１Ａに、略１８０°間隔で取着された板状のスプリング３０の先端部分の肉厚部３１によって構成されている。この板状のスプリング３０は、略中央から後方側が、前記元竿１の薄肉厚部１Ａの表面に取着されており、肉厚部３１を有する先端領域が、径方向に弾性的に変位可能となっている。この場合、薄肉厚部１Ａには、スプリング３０の前方側が撓んだ際、その表面と干渉しないように、割り溝１Ｂが形成されている。
【００４０】
また、スプリング３０の前記肉厚部３１は、略直方体状に形成されており、この部分が、元上竿２の先端側に設けられた凹部に嵌合するようになっている。なお、薄肉厚部１Ａには、前記スプリング３０を囲繞するように筒状の移動体３３が設置されており、この移動体３３を図５（ｄ）に示すように、前方側にシフトすると、スプリング３０は径方向の弾発が規制されるようになる。
【００４１】
一方、元上竿２の先端側に設けられた凹部は、元上竿２に嵌入される筒状部材３５に、前記肉厚部３１が嵌合できるように形成された開口３６によって構成されている。すなわち、元上竿２を元竿１に収納した際、筒状部材３５に形成された開口（凹部）３６に、前記肉厚部（凸部）３１が嵌合するようになっている。
【００４２】
上記した構成において、前記元上竿２を元竿１に収納するに際しては、最初、図５（ａ）及び（ｂ）に示すように、移動体３３を後方側にシフトしておき、スプリング３０の先端側が径方向に弾性移動できるようにしておく。そして、図５（ｃ）に示すように、スプリング３０の先端を拡げた状態で元上竿２を元竿１に収納し、元上竿２に取着された筒状部材３５に形成された開口（凹部）３６にスプリング３０の先端側に形成された肉厚部（凸部）３１を位置合わせ嵌合させる。そして、両者が嵌合した後、図５（ｄ）に示すように、移動体３３を前方側にシフトさせることで、嵌合関係が維持される。
【００４３】
このような嵌合関係では、元上竿２を元竿１に収納すると、開口３６の側面３６ａと、嵌合した肉厚部３１の側面３１ａとが互いに当て付くことから、周方向の回転が規制されると共に、開口３６の前面３６ｂと、嵌合した肉厚部３１の前面３１ｂとが互いに当て付くことから、軸長方向の飛び出し方向の移動が規制される。
【００４４】
この結果、元上竿２を元竿１に収納した際、周方向の回転が防止され、かつ元上竿２の軸長方向への飛び出しが防止されるようになり、実釣時における操作性の向上が図れるようになる。また、このような構成では、凹凸部は、元上竿の軸長方向の移動に伴って嵌合関係が成されるのではなく、弾性変形するスプリング３０を、移動体３３の移動によって径方向に変位させるため、軸長方向に対する当接関係を、軸長方向と直交する方向で行うことが可能となり、これにより、元上竿の飛び出しを確実に防止することが可能となる。なお、元上竿２を伸長する際には、前記移動体３３を基端側にシフトして、スプリング３０を拡げれば良い。
【００４５】
図６及び図７は、本発明に係る釣竿の第５の実施形態を示す図であり、図６（ａ）は、元上竿を元竿に収納する際の縦断面図、図６（ｂ）は、元上竿を元竿に収納した状態を示す縦断面図、図７（ａ）は、元竿の先端側の斜視図、図７（ｂ）は、元上竿を元竿に収納する際の斜視図、そして、図７（ｃ）は、元上竿を元竿に収納した状態を示す斜視図である。
【００４６】
この実施形態では、元上竿２に、図３で示した実施形態と同様な凸部（案内凸部１４、案内凸部１４の中央部に突出形成された凸部１５）が設けられている。
【００４７】
また、元竿１には、筒状部材５０を嵌入することで凹部が形成されるように構成している。具体的に、元竿１の先端側には、略１８０°間隔で、軸長方向に延出する割り溝５５が形成されている。また、この割り溝５５に対応して、その割り溝５５の後方側には、所定長さ延長して案内溝５６が形成されている。そして、元竿１の先端側に嵌入される筒状部材５０には、割り溝５５に対応するように、案内溝５２が形成されると共に、この案内溝５２よりも基端側に凹部５３が形成されている。
【００４８】
このような構成において、元上竿２を元竿１に収納すると、筒状部材５０の凹部５３に向けて、案内溝５２に沿って案内凸部１４及び凸部１５が案内されることから、元上竿２の収納時における操作性の向上が図ることが可能となる。また、凹凸部が嵌合すると、筒状部材５０の凹部５３の側面５３ａ及び案内溝５２の側面５２ａに対して、それぞれ案内凸部１４の側面１４ａ及び凸部１５の側面１５ａが当て付くことから、周方向の回転が規制されるようになる。このとき、案内凸部１４の基端側の側面１４ａも案内溝５６の側面５６ａに対して当接した状態となっている。また、凹部５３の前面５３ｂと、嵌合した凸部１５の前面１５ｂとが互いに当て付くことから、軸長方向の移動が規制されるようになる。
【００４９】
このように、元竿１と元上竿２の係合領域における凹部については、元竿１や元上竿２に直接形成するのではなく、別体として嵌入される筒状部材によって形成することも可能である。
【００５０】
以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は、上記した実施形態の形状に限定されることはなく、種々変形することが可能である。
【００５１】
本発明に係る釣竿は、上記した中通し式以外にも、外ガイド式であっても良いし、渓流竿のようにリールを装着しない釣竿に適用しても良い。また、その竿節数についても適宜変更することが可能であり、長さ調節が成される部分となる元竿と元上竿との関係は、釣竿の中間節部分であっても良い。
【００５２】
また、上記した長さ調節機構は、その係合領域１０において、いずれかに凸部が設けられ、他方に凸部が嵌合する凹部が設けられ、両者が嵌合した際、当接関係によって周方向の回転、及び軸長方向の移動が規制されるような構成であれば、凹部や凸部の形状、嵌合状態については適宜変形することが可能である。また、凹凸部が形成される位置、嵌合関係となる凹凸部の設置個数等についても適宜変形することが可能である。
【００５３】
さらに、上記した構成の釣竿では、元竿１の基端側、及び元上竿２の基端側に、両者の移動やガタ付き等を抑制するような支持手段を設けておいても良い。
【図面の簡単な説明】
【００５４】
【図１】本発明に係る釣竿の第１の実施形態を示す図であり、（ａ）は、元上竿の収納時における釣竿の全体構成を示す図、（ｂ）は、元上竿の伸長時における釣竿の全体構成を示す図。
【図２】（ａ）は、元上竿を元竿に収納する際の平面図、（ｂ）は、元上竿を元竿に収納する際の縦断面図、（ｃ）は、図（ｂ）のＡ−Ａ線に沿った断面図、（ｄ）は、図（ｂ）のＢ−Ｂ線に沿った断面図。
【図３】本発明に係る釣竿の第２の実施形態を示す図であり、（ａ）は、元上竿を元竿に収納する際の平面図、（ｂ）は、元上竿を元竿に収納する際の縦断面図、そして、（ｃ）は、元上竿を元竿に収納した状態を示す縦断面図。
【図４】本発明に係る釣竿の第３の実施形態を示す図であり、（ａ）は、元上竿を元竿に収納する際の平面図、（ｂ）は、元上竿を元竿に収納する際の縦断面図、そして、（ｃ）は、元上竿を元竿に収納した状態を示す縦断面図。
【図５】本発明に係る釣竿の第４の実施形態を示す図であり、（ａ）は、元上竿を元竿に収納する際の平面図、（ｂ）は、元上竿を元竿に収納する際の縦断面図、（ｃ）は、元上竿を元竿に収納して凸部と凹部を係合する際の縦断面図、そして、（ｄ）は、元上竿を元竿に収納した状態を示す縦断面図。
【図６】本発明に係る釣竿の第５の実施形態を示す図であり、（ａ）は、元上竿を元竿に収納する際の縦断面図、（ｂ）は、元上竿を元竿に収納した状態を示す縦断面図。
【図７】（ａ）は、元竿の先端側の斜視図、（ｂ）は、元上竿を元竿に収納する際の斜視図、そして、（ｃ）は、元上竿を元竿に収納した状態を示す斜視図。
【符号の説明】
【００５５】
１  元竿
２  元上竿
１０  係合領域
１１，１５  凸部
１２，５３  凹部
１３，５６  案内溝
１４  案内凸部
２０，３５，５０  筒状部材
２１，３０  スプリング
３１  肉厚部（凸部）
３３  移動体
３６  開口（凹部）
【図１】
2009178094.tif 000003
【図２】
2009178094.tif 000004
【図３】
2009178094.tif 000005
【図４】
2009178094.tif 000006
【図５】
2009178094.tif 000007
【図６】
2009178094.tif 000008
【図７】
2009178094.tif 000009