(57)【要約】【課題】  食品の均一加熱を可能にし、さらに所望する場所に持ち運べ、容易に組み立てや分解を可能にした食品加熱窯を提供する。【解決手段】  被加熱食品素材を加熱調理するための食品加熱窯１であって、使用場所に置かれる床部１２と、床部１２とは別体で形成され、床部１２の上に置かれる周壁部１３と、周壁部１３とは別体で形成され、周壁部１３の上に置かれる天井部１４とを備え、床部１２、周壁部１３および天井部１４によって、内方の収容空間Ｓと、収容空間Ｓを外部に開放するための前面開口部２ａとを設けた窯本体２が組み立てられ、収容空間Ｓ内に設けられ、被加熱食品素材を加熱調理するために別体で形成された食品加熱部４を備え、この食品加熱部４は、被加熱食品素材を置くための加熱部材５を出し入れ自在に設け、この加熱部材５によって収容空間Ｓの上側を食品加熱室Ｓ１、下側を燃焼部６を収容する燃焼室Ｓ２に区割し、食品加熱室Ｓ１と燃焼室Ｓ２とは、熱気流路によって連通させるようにしたことを特徴とする。【選択図】  図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
被加熱食品素材を加熱調理するための食品加熱窯であって、その使用場所に置かれる床部と、
前記床部とは別体で形成され、この床部の上に置かれる周壁部と、
前記周壁部とは別体で形成され、この周壁部の上に置かれる天井部とを備え、
前記床部、周壁部および天井部によって、内方の収容空間と、この収容空間を外部に開放するための前面開口部とを設けた窯本体が組み立てられ、
この組み立てられた状態の前記窯本体の前記収容空間内に設けられ、被加熱食品素材を加熱調理するための食品加熱部を備え、この食品加熱部は、前記被加熱食品素材を置くために別体で形成された加熱部材を出し入れ自在に設け、この加熱部材によって前記収容空間の上側を食品加熱室、下側を燃焼部を収容する燃焼室に区割し、前記食品加熱室と前記燃焼室とは、前記加熱部材と前記窯本体の内周壁との間に形成された熱気流路によって連通させ、
前記床部、前記周壁部、前記天井部および前記加熱部材は、各々に分解された状態で移動可能となしたことを特徴とする食品加熱窯。
【請求項２】
前記加熱部材は、空気層を介して上下に２層状に配置されたことを特徴とする請求項１に記載の食品加熱窯。
【請求項３】
前記加熱部材は、断熱部材を介して上下に２層状に配置されたことを特徴とする請求項１に記載の食品加熱窯。
【請求項４】
前記床部は複数の床部材からなり、この床部材は前記使用場所に敷き詰めるようにして置かれ、前記周壁部は複数の周壁部材からなり、この周壁部材は前記床部材に積み重ねるようにして置かれたことを特徴とする請求項１ないし３のいずれか１項に記載の食品加熱窯。
【請求項５】
前記床部は、板状に形成されて、その四方角部にアングル部材が立設された基板を備え、この基板上に直方体に形成された前記床部材を敷き詰めており、この敷き詰められた状態で、前記基板の四方角部に位置する前記床部材を、前記アングル部材によって支承させ、
前記周壁部材は、直方体に形成されて積み重ねられ、この積み重ねられた状態で、前記周壁部の四方角部に位置する前記周壁部材を、前記アングル部材によって支承させるようにしたことを特徴とする請求項４に記載の食品加熱窯。
【請求項６】
前記周壁部は、前記周壁部材を長手半枚積み状に積み重ねていること特徴とする請求項５に記載の食品加熱窯。
【請求項７】
前記収容空間の前記前面開口部を扉によって開閉自在となしたことを特徴とする請求項４ないし６のいずれか１項に記載の食品加熱窯。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、食品を加熱して焼き上げるための食品加熱窯に関する。
【背景技術】
【０００２】
パン、ピザ、ナンなどの食品を加熱したり、焼いたりするのに用いられる焼き窯として、窯の内部で薪や木炭などを焚いて蓄熱させ、この蓄熱を利用して食品を加熱調理するものが知られている（例えば特許文献１）。
【０００３】
【特許文献１】特開２００５−６５６０８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１のような焼き窯は、一般的に耐火レンガや石材で積み上げて組み、蓄熱層としての耐火モルタルや粘土等からなる外壁で覆うようにして構築される。このような焼き窯にあっては、薪や木炭による火炎によって加熱される個所は温度が高くなり、食品の底面、内部、表面の焼き具合が均一にならない。また、蓄熱のために充分な蓄熱量を確保しなければならないため、窯自体が大型となり、組み上げていくのに非常に手間がかかり、作業に熟練と時間が必要となっていたので、簡易に分解でき、持ち運びが可能な焼き窯が望まれていた。
【０００５】
本発明の課題は、食品の均一加熱を可能にし、さらに所望する場所に持ち運べ、容易に組み立てや分解を可能にした食品加熱窯を提供する。
【課題を解決するための手段及び発明の効果】
【０００６】
本発明の食品加熱窯は、被加熱食品素材を加熱調理するための食品加熱窯であって、その使用場所に置かれる床部と、前記床部とは別体で形成され、この床部の上に置かれる周壁部と、前記周壁部とは別体で形成され、この周壁部の上に置かれる天井部とを備え、前記床部、周壁部および天井部によって、内方の収容空間と、この収容空間を外部に開放するための前面開口部とを設けた窯本体が組み立てられ、この組み立てられた状態の前記窯本体の前記収容空間内に設けられ、被加熱食品素材を加熱調理するための食品加熱部を備え、この食品加熱部は、前記被加熱食品素材を置くために別体で形成された加熱部材を出し入れ自在に設け、この加熱部材によって前記収容空間の上側を食品加熱室、下側を燃焼部を収容する燃焼室に区割し、前記食品加熱室と前記燃焼室とは、前記加熱部材と前記窯本体の内周壁との間に形成された熱気流路によって連通させ、前記床部、前記周壁部、前記天井部および前記加熱部材は、各々に分解された状態で移動可能となしたことを特徴とする。
【０００７】
上記構成としたことにより、食品加熱窯を構成する各部は別体で形成され、モルタルなどの結合剤を使用していなく、固定化されていないため、それぞれ個別に分解・組み立てが容易にできるため、所望する位置に持ち運びが可能となる。また、燃焼室の燃焼部の熱で加熱される加熱部材と、熱気流路を流れる熱気で加熱される食品加熱室によって、加熱部材に載せられる被加熱食品素材の底面や表面に調理熱を与えることができるため、均一加熱が可能となる。
【０００８】
また、加熱部材は、空気層又は断熱部材を介して上下に２層状に配置したことにより、この空気層や断熱部材によって燃焼部の熱が加熱部材に直接的に伝熱されないため、食品加熱室内での局所高温個所が発生しないので、加熱部材に載せられる被加熱食品素材の均一加熱が可能となる。
【０００９】
また、床部は複数の床部材からなり、この床部材は使用場所に敷き詰めるようにして置かれ、周壁部は複数の周壁部材からなり、この周壁部材は床部材に積み重ねるようにして置かれることにより、床部の床部材や、周壁部の周壁部材は、モルタルなどの結合剤を使用していなく、固定化されていないため、それぞれが最小組立単位としての床部材、周壁部材へ分解が可能となり、持ち運びや、組み立てが容易となる。
【００１０】
また、床部材は、直方体に形成され、床部は、板状に形成され、その四方角部にアングル部材が立設された基板を備え、この基板上に床部材を敷き詰めており、この敷き詰められた状態の床部の四方角部に位置する床部材を、アングル部材によって支承させ、周壁部材は、直方体に形成され、この積み重ねられた状態の周壁部の四方角部に位置する周壁部材を、アングル部材によって支承させるようにしたことにより、四方角部に位置する床部材や周壁部材は、直方体に形成され、その角部位の２平面がアングル部材によって接触した状態で支承されているため、その２平面に対応する縦横方向の位置が規制されるので、床部材や周壁部材で構成される床部や周壁部を、モルタルなどの結合剤を使用せずとも、安定した状態で敷き詰めたり、積み重ねたりすることが可能となる。
【００１１】
また、後壁および両側の側壁は、長手半枚積み状に積み重ねられることにより、周壁部を構成する各周壁部材は、隣り合うものどうしが接触状態で積み重ねられるため、モルタルなどの結合剤を使用せずとも、安定した状態で周壁部を形成できる。
【００１２】
また、収容空間の前面開口部を扉によって開閉自在となしたことにより、食品加熱部を備える収容空間を扉によって密閉できるため、燃焼部による窯本体の加熱時間を短くでき、調理準備を短くして食品調理を行うことができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下、本発明の実施の形態を図面に示す実施例を参照して説明する。図１は、本発明に係る食品加熱窯を示す外観斜視図である。図２は、食品加熱窯の一部を省略した正面図である。図１および図２において、食品加熱窯１は、内方に密閉されるべき収容空間Ｓを備え、この収容空間Ｓを外部に開放するための前面開口部２ａを備える窯本体２と、この窯本体２の前面開口部２ａを開閉自在となした扉３とを備えている。この食品加熱窯１は被加熱食品素材Ｗを加熱調理するための任意な使用場所に置かれて使用される。
【００１４】
窯本体２は、耐火性及び／又は断熱性を備える部材からなり、窯本体２の収容空間Ｓ内には、ピザ、パン、ナンなどの食品としての被加熱食品素材Ｗを加熱調理するための食品加熱部４が設けられる。この食品加熱部４は収容空間Ｓ内に固定して設けたり、前面開口部２ａから収容空間Ｓ内に出し入れ自在にして設けることができる。なお、収容空間Ｓ内の燃焼空気を外部に排気するための排気口２ｂが窯本体２の上部に設けられている。
【００１５】
この食品加熱部４は、被加熱食品素材Ｗを置くために別体で形成された加熱部材５を有し、この加熱部材５によって前記収容空間Ｓの上側を食品加熱室Ｓ１、下側を燃焼部６を収容する燃焼室Ｓ２に区割している。
【００１６】
この燃焼室Ｓ２内における燃焼部６は、木炭、薪、石炭などの固形燃料や、図示しないガスバーナからの火炎、もしくは電気ヒーターなどによる加熱源６ａを使用することができる。
【００１７】
また、食品加熱室Ｓ１と燃焼室Ｓ２とに区割するための加熱部材５は、加熱源６ａによる直火によって加熱されるため、カーボランダム（炭化珪素）、ムライトなどのセラミックスや、鉄、銅又はアルミなどの金属や、耐熱ガラス、石材、耐熱陶器又は耐熱磁器などの耐熱陶磁器によって板状に形成される。この加熱部材５は、３本または４本の別体で形成された支柱７（図２、図３参照）によって収容空間Ｓ内における上下方向の中間側に出し入れ自在に配置される。このように配置された加熱部材５の周縁５ａと、窯本体２の内周壁２ｃおよび扉３との間には、隙間Ｘ（図３参照）が形成されている。この隙間Ｘを燃焼室Ｓ２内の加熱源６ａで加熱された空気が流れる熱気流路としている。
【００１８】
次に、加熱部材５の他の実施の形態は、図４に示すように、２体の加熱部材５からなり、それら加熱部材５の間にスペーサー５ｂを介在させ、所望する間隔Ｚで上下２層状に配置し、その上下の加熱部材５間に空気層を介在させるようにして構成することもできる。
【００１９】
このように上側の加熱部材５は空気層によって断熱されるため、加熱源６ａの熱によって直接的に加熱されることはなくなる。このため、上側の加熱部材５の材質は耐熱性を低くすることが可能となる。なお、上下に位置する加熱部材５の大きさは同一大となしたり、異なる大きさで形成することができる。
【００２０】
また、空気層による断熱手段に代えて、図５に示すように、多孔質の発泡陶磁器や、パーライトを含んだ断熱部材８を使用することができる。
【００２１】
また、図１に戻り、窯本体２の前面開口部２ａを開閉自在となした扉３には、窯本体２の食品加熱室Ｓ１内に収容した被加熱食品素材Ｗの加熱調理状態を外部から目視するための耐熱ガラスからなる目視窓３ａが設けられる。また、扉３には燃焼室Ｓ２内の加熱源６ａの燃焼に必要な外気を導入するための給気口３ｂが設けられている。
【００２２】
次に、食品加熱窯１の詳細構造を図６を参照して説明する。図６において、食品加熱窯１の窯本体２は扉３を備える基台部１１と、各部材が別体で形成される床部１２、周壁部１３、天井部１４から構成される。
【００２３】
基台部１１は、方形板状に形成される基板１１ａを基礎にしている。この基板１１ａの四方角部には、断面Ｌ状のアングル部材１１ｂが、その谷側を基板１１ａ内方に指向するように立設されている。この４本のアングル部材１１ｂは、例えば、図７に示すように、基板１１ａ側に凹部１１ｃを設け、この凹部１１ｃにアングル部材１１ｂの端部を嵌合させることによって着脱自在に設けたり、基板１１ａとアングル部材１１ｂを溶接手段によって固定することもできる。
【００２４】
また、図６に戻り、床部１２は基台部１１における基板１１ａ上に設けられる。この基板１１ａ上において、四方角部に配置したアングル部材１１ｂによって囲まれた内方領域に、加熱源６ａによる熱に対して耐火性及び／又は断熱性を備える複数の床部材１２ａを取り外し自在に敷き詰めるように置くことによって、被加熱食品素材Ｗを加熱調理するための使用場所に置かれる床部１２を構成している。
【００２５】
このように構成された床部１２は、敷き詰められた状態の四方角部に位置する床部材１２ａを、アングル部材１１ｂによって支承させている。この床部材１２ａは、例えば直方体に形成される耐火物としての耐火煉瓦、断熱煉瓦、又は耐火断熱煉瓦や、石材、陶磁器などを使用している。また、本例の床部材１２ａは焼成モルタルで焼結合させず、互いに密着させるように整列配置させるように敷き詰めるように置くことによって取り外し自在となしている。このように敷き詰めて置いているだけであるため、分解組み立てが可能となる。
【００２６】
周壁部１３は基台部１１上における床部１２の周辺上に、耐火性及び／又は断熱性を備える直方体状に形成される耐火煉瓦、断熱煉瓦、又は耐火断熱煉瓦などの周壁部材１３ａを取り外し自在に積み重ねるように置いている。この周壁部１３は、窯本体２における前面開口部２ａを形成するため、前方側が開放されるべく、平面視コ字状の形態を呈するように、後壁１３ｂおよび両側の側壁１３ｃによって構成される。
【００２７】
この周辺上における周壁部１３の後壁１３ｂおよび両側の側壁１３ｃは、基台部１１上から立設する一辺線上に位置するアングル部材１１ｂ間にわたって周壁部材１３ａが配置されて積み重ねられる。この積み重ねられた状態の周壁部１３の四方角部は、アングル部材１１ｂによって支承させている。この積み重ね状態の一例としては、図示するように、周壁部材１３ａの長手をずらして積み重ねる長手半枚積みとされている。また、本例の周壁部材１３ａは焼成モルタルで焼結合させず、互いに密着させるように整列配置させるように置いていることによって取り外し自在となしている。このように積み重ねて置いているだけであるため、分解組み立てが可能となる。
【００２８】
天井部１４は周壁部１３の上に取り外し自在に置かれる。天井部１４は半円筒状の天井本体１４ａから形成される。天井本体１４ａは、窯本体２の前面開口部２ａに対応する前端における前方弓形部位１４ｂを開放形成している。一方、後端における後方弓形部位１４ｃは、天井本体１４ａと連続させて一体形成している。なお、天井部１４は周壁部１３の上に置かれ、収容空間Ｓを密閉させるものであれば、図８に示すように、平板状や、断面山形状に形成することができる。また、上述の排気口２ｂは天井部１４に設けられる。
【００２９】
また、図６に戻り、窯本体２の前面開口部２ａを開閉自在となした扉３は、その前面開口部２ａを閉鎖可能な大きさで扉本体３ａが形成される。この扉本体３ａは前面開口部２ａに対応して、基台部１１の前側に位置する左右のアングル部材１１ｂに装着される。図における右側のアングル部材１１ｂには、ヒンジ部材９が固定され、このヒンジ部材９に扉本体３ｃの右側が固定されて、図示する矢印方向に回動するように設けられる。また、扉本体３ｃの左側には施錠のための突起９ａが固定して設けられ、この突起９ａに対応して左側のアングル部材１１ｂには、突起９ａが嵌り込むようにした係合切欠部９ｂ１を備えるフック片９ｂが固定して設けられている。
【００３０】
このフック片９ｂは、図９に示すように、アングル部材１１ｂから突設されるステー１１ｂ１から前方側へ突設される。また、ヒンジ部材９は、扉３の開閉時に扉３自体が所望する範囲で上方へ持ち上がる程度の遊び（ガタツキ）を備えている。本例では扉３の左側の上方側への移動範囲としては、約１０ｍｍ以上動くことが可能となっている。そして、扉３を閉める際には、扉３の取手１７を持って該扉３を上方へ持上げながら閉方向へ動かすことにより、扉３の突起９ａがフック片９ｂの先端側を乗り越えて係合切欠部９ｂ１に嵌り込むことによって、扉３が係合状態で閉められる。また、扉３を開ける際には、扉３を少し持上げながら、突起９ａとフック片９ｂの係合を解除するようにして扉３を開けることができる。このように扉３の開閉を容易に行なうことができる。
【００３１】
次に、食品加熱窯の使用方法について説明する。所望する使用位置に置いた基台部１１上に、床部材１２ａを敷き詰めて床部１２を形成する。この床部１２の形成に際しては、例えば基板１１ａに立設される四方角部のアングル部材１１ｂの内側に、４個の床部材１２ａを、自身の角部を位置させるように配置した後、これら４箇所の床部材１２ａの間に必要な他の床部材１２ａを順次敷き詰める。
【００３２】
そして、基台部１１の扉３側に前面開口部２ａが指向するように、床部１２上に周壁部材１３ａを積み重ねて周壁部１３を形成する。この周壁部１３の形成に際しては、例えば四方角部のアングル部材１１ｂの内側に、４個の周壁部材１３ａを、自身の角部を位置させるように配置した後、周壁部１３の後壁１３ｂおよび両側の側壁１３ｃに対応して平面視コ字状に、他の周壁部材１３ａを配置し、さらに、この一段目の周壁部材１３ａ上の順次他の周壁部材１３ａを積み重ねて、複数段の後壁１３ｂおよび両側の側壁１３ｃからなる周壁部１３を形成する。
【００３３】
さらに、この周壁部１３上に天井部１４を置いて食品加熱窯１が組み立てられる。その後は、扉３を開放し、収容空間内Ｓ内に複数の支柱７を配置し、この支柱７によって、加熱部材５を支持させる。このようにして加熱部材５によって区割される燃焼室Ｓ２における燃焼部６に加熱源６ａを収容し、この加熱源６ａを燃焼させることによって食品加熱室Ｓ１内の食品加熱部４を加熱させる。その後は温度計によって被加熱食品素材Ｗに適した温度に上昇したことを確認した後は、食品加熱部４における加熱部材５上に被加熱食品素材Ｗを置いて、焼き上げることによって加熱調理が行われる。
【００３４】
この加熱調理に際しては、隙間Ｘによって熱気流路が形成されているため、食品加熱室Ｓ１も充分に加熱されるため、被加熱食品素材Ｗ全体を加熱調理できる。また、空気層や、断熱部材８を備える加熱部材５を使用することにより、被加熱食品素材Ｗの底面（加熱部材５との接触面）や、他の表面を均一加熱することができる。
【００３５】
また、図１０に示すように、食品加熱窯１の基台部１１（基板１１ａ）は、加熱調理が長時間となる場合には熱くなるため、例えば、食品加熱窯１を置く設置部材１５が、木やプラスチックなどように、熱によって変形や損傷が発生しやすい材質であれば、設置部材１５上に、土台レンガ１６を置き、基台部１１との間に隙間を設けるようにして空気層を介在させることにより、設置部材１５の変形や、損傷を防止することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００３６】
【図１】本発明に係る食品加熱窯の斜視図。
【図２】食品加熱窯の一部省略正面図。
【図３】食品加熱窯の一部省略平面図。
【図４】食品加熱窯の他の実施の形態の一部省略正面図。
【図５】食品加熱窯の他の実施の形態の一部省略正面図。
【図６】食品加熱窯の分解斜視図。
【図７】食品加熱窯の基台部の部分拡大図。
【図８】食品加熱窯の天井部の他の実施形態を示す斜視図。
【図９】扉を閉める際のフック片と突起の状態を示す概略斜視図。
【図１０】食品加熱窯を設置する際の他の形態を示す概略斜視図。
【符号の説明】
【００３７】
２              窯本体
２ａ            前面開口部
２ｃ            内周壁
３              扉
４              食品加熱部
５              加熱部材
６              燃焼部
８              断熱部材
１１ａ          基板
１１ｂ          アングル部材
１２            床部
１２ａ          床部材
１３            周壁部
１３ａ          周壁部材
１３ｂ          後壁
１３ｃ          側壁
１４            天井部
１５            設置部材
１６            土台レンガ
１７            取手
Ｓ              収容空間
Ｓ１            食品加熱室
Ｓ２            燃焼室
Ｗ              被加熱食品素材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
2009159841.tif 000011
【図１０】
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