(57)【要約】【課題】煮汁の沸騰状態による空焼き状態などによる調理容器の傷みがないようにした加熱調理器を提供することを目的とする。【解決手段】調理容器２１の加熱開始より所定時間経過した時点から温度検出手段２５により温度変化量を検出し、温度変化量が所定値以下の場合には、過昇温度防止手段２７の温度設定値を低く変更して調理容器２１の過昇温度を防止するようにしたものである。これによって、調理方法が煮物などの調理である場合は、これを判別し、それに適するように過昇温度防止手段２７の温度設定値を低く変更することで、例えば、煮汁の沸騰状態による空焼き状態などによる調理容器２１の傷みがないように、調理容器２１の温度上昇をより確実に防止することができるものである。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
加熱される調理容器の温度を検出する温度検出手段と、温度検出手段の出力により調理容器の過昇温度を防止する過昇温度防止手段とを備え、調理容器の加熱開始より所定時間経過した時点から温度検出手段により温度変化量を検出し、温度変化量が所定値以下の場合には、過昇温度防止手段の温度設定値を低く変更して調理容器の過昇温度を防止する加熱調理器。
【請求項２】
温度検出手段は、検出温度が１００℃以下の場合に温度変化量を算出するようにして、温度変化量が所定値以下の場合には過昇温度防止手段の温度設定値を低く変更する請求項１に記載の加熱調理器。
【請求項３】
調理容器を加熱する加熱量を設定する加熱量設定手段を備え、加熱動作の開始時に前記加熱量設定手段により設定された加熱量に応じて、温度検出手段により温度変化量の検出を開始するまでの待機時間量を変更する請求項１または２に記載の加熱調理器。
【請求項４】
加熱動作の開始時に加熱量設定手段により設定された加熱量に応じて、過昇温度防止手段の温度設定値の変更条件である温度検出手段により検出される温度変化量の閾値を変更する請求項１〜３のいずれか１項に記載の加熱調理器。
【請求項５】
加熱動作の開始時に加熱量設定手段により設定された加熱量に応じて、過昇温度防止手段の温度設定値を変更する請求項１〜４のいずれか１項に記載の加熱調理器。
【請求項６】
過昇温度防止手段の温度設定値が低く変更されたことを視覚的または聴覚的に使用者に報知するための報知手段を備える請求項１〜５のいずれか１項に記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一般家庭やオフィス、レストランなどで使用する加熱調理器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種の加熱調理器として誘導加熱調理器においては、トッププレートの下面に温度検知手段を設けて、調理容器の底面温度を検出して加熱量を制御しているものである（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
これは、制御手段により加熱動作の開始時には加熱出力を一定時間だけ低減して調理容器の温度の立ち上がりを遅らせ、かつ調理時に温度検出手段の検出温度Ｔａを取込み、その温度Ｔａが予め定めた過昇防止用設定値に到達すると加熱動作を停止するものである。これにより、調理容器内の食品、例えば天ぷら油などの温度が異常に上昇することを未然に、かつ確実に防止しているものである。
【特許文献１】特開昭６１−２３０２８８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、前記従来の構成では、過昇防止用設定値は天ぷら油などの温度が異常に上昇することを未然に防止するために設定されたものであり、炒め物などの調理性能を確保するためには一定以上の温度領域にて過昇防止用設定値を設定しなければならない。
【０００５】
ところが、炒め物調理に使用するフライパンなど以外の調理容器にとっては、設定された過昇防止用設定値は高すぎるものである。例えば、煮物などの調理方法において使用者が煮汁の沸騰状態に気付かずに、空焼きなどにより調理容器を傷めてしまう事例が市場で発生している。煮物などの調理方法では調理容器内の内容物は一般的に６０〜１２０℃程度で調理されるものであるからである。
【０００６】
本発明は、前記従来の課題を解決するもので、調理方法を判別し、それに適するように過昇温度防止手段の温度設定値を変更することで、例えば、煮汁の沸騰状態による空焼き状態などによる調理容器の傷みがないようにした加熱調理器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前記従来の課題を解決するために、本発明の加熱調理器は、調理容器の加熱開始より所定時間経過した時点から温度検出手段により温度変化量を検出し、温度変化量が所定値以下の場合には、過昇温度防止手段の温度設定値を低く変更して調理容器の過昇温度を防止するようにしたものである。
【０００８】
これによって、調理方法が煮物などの調理である場合は、これを判別し、それに適するように過昇温度防止手段の温度設定値を低く変更することで、例えば、煮汁の沸騰状態による空焼き状態などによる調理容器の傷みがないように、調理容器の温度上昇をより確実に防止することができるものである。
【発明の効果】
【０００９】
本発明の誘導加熱調理器は、煮汁の沸騰状態による空焼き状態などによる調理容器の傷みがないように、調理容器の温度上昇をより確実に防止することが可能なものである。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
第１の発明は、加熱される調理容器の温度を検出する温度検出手段と、温度検出手段の出力により調理容器の過昇温度を防止する過昇温度防止手段とを備え、調理容器の加熱開始より所定時間経過した時点から温度検出手段により温度変化量を検出し、温度変化量が所定値以下の場合には、過昇温度防止手段の温度設定値を低く変更して調理容器の過昇温度を防止する加熱調理器としたものである。これによって、調理方法が煮物などの調理である場合は、これを判別し、それに適するように過昇温度防止手段の温度設定値を低く変更することで、例えば、煮汁の沸騰状態による空焼き状態などによる調理容器の傷みがないように、調理容器の温度上昇をより確実に防止することができる。
【００１１】
第２の発明は、特に、第１の発明において、温度検出手段は、検出温度が１００℃以下の場合に温度変化量を算出するようにして、温度変化量が所定値以下の場合には過昇温度防止手段の温度設定値を低く変更することにより、調理方法が煮物などの調理内容である旨を判別し、それに適するように過昇温度防止手段の温度設定値を低く変更することで、例えば、煮汁の沸騰状態による空焼き状態等による調理容器の傷みがないように、調理容器の温度上昇をより確実に防止することができる。
【００１２】
第３の発明は、特に、第１または第２の発明において、調理容器を加熱する加熱量を設定する加熱量設定手段を備え、加熱動作の開始時に加熱量設定手段により設定された加熱量に応じて、温度検出手段により温度変化量の検出を開始するまでの待機時間量を変更するものである。これにより、加熱を継続した際に内容物の温度が一定温度で飽和（例えば、湯沸しであれば沸点である１００℃で飽和）するような湯沸しや煮物などの調理方法の場合には、加熱量に応じて飽和温度までの到達時間が異なるため、加熱量に応じて温度変化量の検出を開始するまでの待機時間量を変更することで加熱量に関わらず飽和温度近傍での温度変化量の検出が実施できるようになり、誤検出を減らすことができる。
【００１３】
第４の発明は、特に、第１〜第３のいずれか１つの発明において、加熱動作の開始時に加熱量設定手段により設定された加熱量に応じて、過昇温度防止手段の温度設定値の変更条件である温度検出手段により検出される温度変化量の閾値を変更することにより、加熱量に応じて変化する温度変化量について適宜最適な閾値に変更することで、誤検出を減らすことができる。
【００１４】
第５の発明は、特に、第１〜第４のいずれか１つの発明において、加熱動作の開始時に加熱量設定手段により設定された加熱量に応じて、過昇温度防止手段の温度設定値を変更することにより、過昇温度防止手段により加熱動作が停止または加熱量の制限などの制御を受けた場合には、調理容器やその内容物の温度は加熱量が大きいほど過昇温度防止手段の動作時からのオーバーシュートが大きくなるため、加熱量が大きいほど過昇温度防止手段の温度設定値を低く設定することで過剰なオーバーシュートを防止することができる。
【００１５】
第６の発明は、特に、第１〜第６のいずれか１つの発明において、過昇温度防止手段の温度設定値が低く変更されたことを視覚的または聴覚的に使用者に報知するための報知手段を備えることにより、過昇温度防止手段の温度設定値が低く変更されたことを視覚または聴覚によって把握し易くし、使用者への注意喚起を促すことができる。
【００１６】
以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。なお、この実施の形態によって本発明が限定されるものではない。
【００１７】
（実施の形態）
図１、図２は、本発明の実施の形態における加熱調理器として誘導加熱調理器を例示したものである。
【００１８】
図１に示すように、本実施の形態の加熱調理器は、内容物を収容し加熱する調理容器２１と、調理容器２１を載置するガラス材料などの非磁性体で構成したトッププレート２２と、トッププレート２２の下方に配置し、調理容器２１を加熱するために誘導磁界を発生させる加熱手段である加熱コイル２３と、加熱コイル２３の高周波電流を駆動制御する加熱制御手段２４と、トッププレート２２を介して調理容器２１の温度を検出するサーミスタで構成した温度検出手段２５とを備えている。また、調理容器２１を加熱する加熱量を設定する操作スイッチからなる加熱量設定手段２６と、温度検出手段２５と加熱量設定手段２６との出力により調理容器２１の過昇温度を防止する過昇温度防止手段２７と、過昇温度防止手段２７の温度設定値が変更されたことを発光ダイオードの点灯または消灯により使用者に視覚的に報知する報知手段２８をも備えている。
【００１９】
過昇温度防止手段２７は、加熱設定手段２６で設定された加熱量に応じて過昇温度防止手段２７の温度設定値を変更し、かつ加熱開始時から所定の待機時間経過後の温度検出手段２５による検出温度が１００℃以下の場合には、待機時間経過時点からの温度変化量を算出し、加熱制御手段２４の有するマイクロコンピュータにより予め設定された温度変化量閾値以下の場合には、過昇温度防止手段２７の温度設定値を低く変更して調理容器２１の過昇温度を防止しているものである。このとき、加熱開始時からの待機時間および温度変化量閾値については加熱設定手段２６で設定された加熱量に応じてそれぞれ変更される。
【００２０】
なお、温度検出手段２５は、トッププレート２２の下方位置で調理容器２１の載置部の中心部に設けているが、調理容器２１の温度が検出できればよく、本実施の形態の構成に限られるものではない。また、前記温度検出手段２５を複数個設けて、調理容器２１の温度を検出できる構成にすると、底面が反った形状の調理容器２１の温度検出が向上できるものである。
【００２１】
なお、報知手段２８には発光ダイオードを用いて使用者への視覚的な注意喚起を促す構成としているが、液晶を用いた構成による視覚的報知あるいはブザー、音声を用いた構成による聴覚的報知によっても同様の効果を得ることが可能である。また、これらを併用しても構わない。
【００２２】
以下、本実施の形態の動作について説明する。
【００２３】
図示していない電源を投入し、加熱量設定手段２６の操作スイッチで所定の加熱量を設定すると、加熱制御手段２４が加熱コイル２３に高周波電流を供給する。加熱コイル２３に高周波電流が供給されると、加熱コイル２３から誘導磁界が発せられ、トッププレート２２に載置された調理容器２１が誘導加熱される。この誘導加熱によって調理容器２１の温度が上昇し、調理容器２１内に収容された内容物が調理される。加熱制御手段２４は、温度検出手段２５からの温度情報によって、内容物の調理の進行状態を把握でき、調理の進行状態に応じて加熱コイル２３に供給する電力を調整するものである。
【００２４】
温度検出手段２５による検出温度の変化について図２を用いて説明する。
【００２５】
図２（ａ）（ｂ）に示すように、調理方法が炒め物調理の場合、調理容器２１の加熱状態は一般的に空焼きと同じ状態となり、加熱量Ｐ１での炒め物調理では、加熱開始時から待機時間ｔ１を経過した時点での検出温度は１００℃を超える温度にまで到達するため、前述した加熱制御手段２４のマイクロコンピュータにより予め設定された温度変化量閾値ΔＴとの比較・判別処理は行われず、過昇温度防止手段２７の過昇温度設定値についてもＴａのまま変更は行わない。
【００２６】
次に、前述した炒め物調理と同加熱量Ｐ１での湯沸し１の場合について説明する。
【００２７】
湯沸し調理の場合には調理容器２１の内容物は水になるが、水の沸点は１００℃であり、その熱伝導を受ける調理容器２１の温度についても最終的には１００℃近傍にて温度飽和する。よって炒め物調理とは異なり加熱開始時から待機時間ｔ１を経過した時点での検出温度は１００℃以下となるため、前述したとおり温度検出手段２５により待機時間経過時点からの温度変化量ΔＴを算出してマイクロコンピュータにより予め設定された温度変化量閾値ΔＴ１との比較を行い、ΔＴ＜＝ΔＴ１であれば過昇温度防止手段２７の温度設定値をＴａ→Ｔ１（Ｔａ＞Ｔ１）に変更し、あわせて報知手段２８である発光ダイオードを点灯させて使用者への注意喚起を促す。あるいはΔＴ＞ΔＴ１であれば過昇温度防止手段２７の温度設定値の変更は行わず、また報知手段２８である発光ダイオードの点灯による注意喚起は行わない。
【００２８】
次に、湯沸し２および３について説明する。湯沸し１、２および３の差異は、調理容器２１を加熱する加熱量が異なる点であり、湯沸し１、２および３の加熱量は順にＰ１、Ｐ２、Ｐ３（但しＰ１＞Ｐ２＞Ｐ３）である。状態遷移については前述した加熱量Ｐ１での湯沸し１の場合と同じであるが、加熱動作の開始時に加熱量設定手段２６により設定された加熱量に応じて待機時間ｔ、温度変化量閾値ΔＴおよび過昇温度防止手段２７の温度設定値Ｔをそれぞれ変更する。これは水量が同じである場合、加熱量に応じて温度勾配、すなわち沸点までの到達時間が異なるためである。加熱量が大きい程、沸点到達時間は早くなるため、例えば、湯沸し２の場合に湯沸し１と同様の待機時間ｔ１を設定した場合、温度検出手段２５による温度変化量の検出は沸点から離れた温度にて実施されてしまい、沸点近傍に対して温度変化量を大きめに誤検出してしまう。本実施の形態においては、温度変化量による温度飽和状態の判別が目的であるため、湯沸し２の場合には加熱量Ｐ２に最適な待機時間ｔ２（ｔ１＜ｔ２）に変更する。
【００２９】
温度変化量閾値ΔＴについても同様であり、加熱量が大きい程、温度勾配は大きくなるため、例えば、加熱量Ｐ３での温度変化量閾値ΔＴ３にて湯沸し１および２を実施した場合には、ΔＴ３以上の温度変化量となり、温度飽和状態の誤判別が発生してしまうため、加熱量Ｐ１およびＰ２にそれぞれ最適な温度変化量閾値ΔＴ１およびΔＴ２（ΔＴ１＞ΔＴ２）に変更する。
【００３０】
また、過昇温度防止手段２７が動作して加熱制御手段２４により加熱動作が停止あるいは加熱量の制限がされた場合、温度検出手段２５の検出温度のオーバーシュートは加熱量が大きい程大きなものとなり、調理容器２１を傷め易くなる。よって、図示のとおり加熱量Ｐ１、Ｐ２およびＰ３に応じてそれぞれ最適な過昇温度防止手段２７の温度設定値Ｔ１、Ｔ２およびＴ３（Ｔ１＜Ｔ２＜Ｔ３）に変更し、加熱量が大きい程、低い温度にて過昇温度防止手段２７が動作するようにする。
【００３１】
以上のように、本実施の形態においては、加熱される調理容器２１の温度を検出する温度検出手段２５と、温度検出手段２５の出力により調理容器２１の過昇温度を防止する過昇温度防止手段２７とを備え、調理容器２１の加熱開始より所定時間経過した時点から温度検出手段２５により温度変化量を検出し、温度変化量が所定値以下の場合には、過昇温度防止手段２７の温度設定値を低く変更して調理容器２１の過昇温度を防止することにより、調理方法が煮物などの調理内容である旨を判別する。そして、それに適するように過昇温度防止手段２７の温度設定値を低く変更することで、例えば、煮汁の沸騰状態による空焼き状態等による調理容器２１の傷みがないように、調理容器２１の温度上昇をより確実に防止することができる。
【００３２】
また、本実施の形態においては、温度検出手段２５は、検出温度が１００℃以下の場合に温度変化量を算出するようにして、温度変化量が所定の値以下の場合には過昇温度防止手段２７の温度設定値を低く変更する構成とすることにより、調理方法が煮物などの調理内容である旨を判別し、それに適するように過昇温度防止手段２７の温度設定値を低く変更することで、例えば、煮汁の沸騰状態による空焼き状態などによる調理容器２１の傷みがないように、調理容器２１の温度上昇をより確実に防止することができる。
【００３３】
また、本実施の形態においては、調理容器２１を加熱する加熱量を設定する加熱量設定手段２６を備え、加熱動作の開始時に加熱量設定手段２６により設定された加熱量に応じて、温度検出手段２５により温度変化量の検出を開始するまでの待機時間量を変更する構成とする。これにより、加熱を継続した際に内容物の温度が一定温度で飽和（例えば、湯沸しであれば沸点である１００℃で飽和）するような湯沸しや煮物などの調理方法の場合には加熱量に応じて飽和温度までの到達時間が異なるため、加熱量に応じて温度変化量の検出を開始するまでの待機時間量を変更することで加熱量に関わらず飽和温度近傍での温度変化量の検出が実施できるようになり、誤検出を減らすことができる。
【００３４】
また、本実施の形態においては、加熱動作の開始時に加熱量設定手段２６により設定された加熱量に応じて、過昇温度防止手段２７の温度設定値の変更条件である温度検出手段２５により検出される温度変化量の閾値を変更する構成とすることにより、加熱量に応じて変化する温度変化量について適宜最適な閾値に変更することで、誤検出を減らすことができる。
【００３５】
また、本実施の形態においては、加熱動作の開始時に加熱量設定手段２６により設定された加熱量に応じて、過昇温度防止手段２７の温度設定値を変更する構成とすることにより、過昇温度防止手段２７により加熱動作が停止または加熱量の制限などの制御を受けた場合には、調理容器２１やその内容物の温度は加熱量が大きいほど過昇温度防止手段２７の動作時からのオーバーシュートが大きくなるため、加熱量が大きいほど過昇温度防止手段２７の温度設定値を低く設定することで過剰なオーバーシュートを防止することができる。
【００３６】
また、本実施の形態においては、過昇温度防止手段２７の温度設定値が低く変更されたことを視覚的または聴覚的に使用者に報知するための報知手段２８を備える構成とすることにより、過昇温度防止手段２７の温度設定値が低く変更されたことを視覚または聴覚によって把握し易くし、使用者への注意喚起を促すことができる。
【産業上の利用可能性】
【００３７】
以上のように、本発明にかかる加熱調理器は、煮汁の沸騰状態による空焼き状態などによる調理容器の傷みがないように、調理容器の温度上昇をより確実に防止することが可能なものであるので、誘導加熱調理器はもちろんのこと、熱源如何に関わらず、加熱調理器全般に適用できる。
【図面の簡単な説明】
【００３８】
【図１】本発明の実施の形態における加熱調理器の構成図
【図２】（ａ）同加熱調理器における各調理モードでの検出温度の変化を示すグラフ（ｂ）各調理モード毎の条件図
【符号の説明】
【００３９】
２１  調理容器
２４  加熱制御手段
２５  温度検出手段
２６  加熱量設定手段
２７  過昇温度防止手段
【図１】
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【図２】
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