(57)【要約】【課題】大変位領域でシートの剛性を確保すると共に、微小変位領域でシートが車両と共振して振動が悪化することを抑制する。【解決手段】シートバックフレーム１６の下部側に配置された下部フレーム２８には、車両幅方向に沿ってロッド３０が設けられている。ロッド３０の一端部３０Ａと下部フレーム２８の内側面２８Ａとの間には、弾性体３４が介在されており、弾性体はロッド３０の一端部３０Ａと下部フレーム２８の内側面２８Ａに固着されている。ロッド３０の他端部３０Ｂは下部フレーム２８に接合されている。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
枠フレームと、前記枠フレームの間に設けられたロッドと、を含んで構成されたシート骨格を備える車両用シートであって、
前記ロッドに設けられ、大変位領域における前記シート骨格の剛性を保持すると共に、微小変位領域における前記シート骨格の剛性上昇を抑えて微小振動を低減させる微小振動低減手段を有することを特徴とする車両用シート。
【請求項２】
前記微小振動低減手段は、
前記微小変位領域では、前記ロッドと前記枠フレームとの間、又は前記ロッドの中間部が離間しており、
前記大変位領域では、前記ロッドと前記枠フレームとの間、又は前記ロッドの中間部が直接若しくは間接的に突き当たるように構成されていることを特徴とする請求項１に記載の車両用シート。
【請求項３】
前記微小振動低減手段は、前記ロッドと前記枠フレームとの間、又は前記ロッドの中間部に介在された弾性体により構成されていることを特徴とする請求項２に記載の車両用シート。
【請求項４】
前記微小振動低減手段は、前記ロッドが片持ち状態で支持され、前記ロッドの先端と前記枠フレームとの間、又は前記ロッドの中間部に設けられた隙間により構成されていることを特徴とする請求項２に記載の車両用シート。
【請求項５】
前記ロッドの少なくとも一方の端部を受けるロッド受け部を備え、
前記弾性体は、前記端部と前記ロッド受け部との間に挟持されていることを特徴とする請求項３に記載の車両用シート。
【請求項６】
前記ロッドの少なくとも一方の端部を受けるロッド受け部を備え、
前記端部と前記ロッド受け部との間に前記隙間が形成されていることを特徴とする請求項４に記載の車両用シート。
【請求項７】
前記ロッド受け部は、前記ロッドの周囲を囲むように前記枠フレームから立設された立設部を備えることを特徴とする請求項５又は請求項６に記載の車両用シート。
【請求項８】
前記立設部は、内側に突出する突出部を備え、
前記ロッドに前記突出部と噛み合うストッパが設けられていることを特徴とする請求項７に記載の車両用シート。
【請求項９】
着座した乗員の尻部及び大腿部を支持するシートクッションと、
前記シートクッションのシート後端側に設けられ、着座した乗員の背部を支持するシートバックと、を備え、
前記枠フレームは、前記シートバックに設けられており、
前記ロッドは、前記枠フレームの間を車両幅方向に沿って配設されていることを特徴とする請求項１から請求項８までのいずれか１項に記載の車両用シート。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、枠フレームの間にロッドが設けられた車両用シートに関する。
【背景技術】
【０００２】
下記特許文献１には、シートバックを構成するシートフレームに防振メンバーを架け渡し、シートフレームを補強したシートが開示されている。このシートでは、シートフレームを補強することで、シートの防振を図ることができる。
【特許文献１】特開２００１−２１１９６０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、上記先行技術による場合、防振メンバーによりシートフレームの剛性を上げることで、シートフレーム自体の微小変位や微小変形が抑制されると、シートの共振周波数が上昇する。これにより、シートが車両と共振して振動が悪化し、シートの乗り心地が悪くなることがある。
【０００４】
本発明は上記事実を考慮し、大変位領域でシートの剛性を確保すると共に、微小変位領域でシートが車両と共振して振動が悪化することを抑制することができる車両用シートを得ることが目的である。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
請求項１の発明に係る車両用シートは、枠フレームと、前記枠フレームの間に設けられたロッドと、を含んで構成されたシート骨格を備える車両用シートであって、前記ロッドに設けられ、大変位領域における前記シート骨格の剛性を保持すると共に、微小変位領域における前記シート骨格の剛性上昇を抑えて微小振動を低減させる微小振動低減手段を有することを特徴とする。
【０００６】
請求項２の発明は、請求項１に記載の車両用シートにおいて、前記微小振動低減手段は、前記微小変位領域では、前記ロッドと前記枠フレームとの間、又は前記ロッドの中間部が離間しており、前記大変位領域では、前記ロッドと前記枠フレームとの間、又は前記ロッドの中間部が直接若しくは間接的に突き当たるように構成されていることを特徴とする。
【０００７】
請求項３の発明は、請求項２に記載の車両用シートにおいて、前記微小振動低減手段は、前記ロッドと前記枠フレームとの間、又は前記ロッドの中間部に介在された弾性体により構成されていることを特徴とする。
【０００８】
請求項４の発明は、請求項２に記載の車両用シートにおいて、前記微小振動低減手段は、前記ロッドが片持ち状態で支持され、前記ロッドの先端と前記枠フレームとの間、又は前記ロッドの中間部に設けられた隙間により構成されていることを特徴とする。
【０００９】
請求項５の発明は、請求項３に記載の車両用シートにおいて、前記ロッドの少なくとも一方の端部を受けるロッド受け部を備え、前記弾性体は、前記端部と前記ロッド受け部との間に挟持されていることを特徴とする。
【００１０】
請求項６の発明は、請求項４に記載の車両用シートにおいて、前記ロッドの少なくとも一方の端部を受けるロッド受け部を備え、前記端部と前記ロッド受け部との間に前記隙間が形成されていることを特徴とする。
【００１１】
請求項７の発明は、請求項５又は請求項６に記載の車両用シートにおいて、前記ロッド受け部は、前記ロッドの周囲を囲むように前記枠フレームから立設された立設部を備えることを特徴とする。
【００１２】
請求項８の発明は、請求項７に記載の車両用シートにおいて、前記立設部は、内側に突出する突出部を備え、前記ロッドに前記突出部と噛み合うストッパが設けられていることを特徴とする。
【００１３】
請求項９の発明は、請求項１から請求項８までのいずれか１項に記載の車両用シートにおいて、着座した乗員の尻部及び大腿部を支持するシートクッションと、前記シートクッションのシート後端側に設けられ、着座した乗員の背部を支持するシートバックと、を備え、前記枠フレームは、前記シートバックに設けられており、前記ロッドは、前記枠フレームの間を車両幅方向に沿って配設されていることを特徴とする。
【００１４】
請求項１記載の本発明によれば、枠フレームの間にロッドが設けられており、ロッドには、大変位領域におけるシート骨格の剛性を保持すると共に、微小変位領域におけるシート骨格の剛性上昇を抑えて微小振動を低減させる微小振動低減手段が設けられている。この微小振動低減手段により、衝突時などの大変位領域におけるシート骨格の剛性を確保できると共に、微小変位領域における車両用シートの微小振動の低減の両立を図ることができる。また、微小変位領域におけるシート骨格の剛性上昇を抑えることで、車両用シートの共振周波数の上昇が抑えられるため、車両用シートが車両と共振して振動が悪化することを抑制することができる。
【００１５】
請求項２記載の本発明によれば、微小変位領域では、ロッドと枠フレームとの間、又はロッドの中間部が離間しており、シート骨格が小さく変位するときは、ロッドと枠フレームとの間、又はロッドの中間部でその変位を吸収することにより、微小振動を低減することができる。また、車両用シートの共振周波数の上昇が抑えられるため、車両との共振を防ぐことができる。これにより、微小変位領域において、車両用シートが車両と共振して振動が悪化することを抑制することができる。一方、大変位領域では、ロッドと枠フレームとの間、又はロッドの中間部が直接若しくは間接的に突き当たることにより、シート骨格の剛性を確保することができる。
【００１６】
請求項３記載の本発明によれば、ロッドと枠フレームとの間、又はロッドの中間部に弾性体が介在されており、シート骨格が小さく変位するときは、弾性体の変形でその変位を吸収することにより、微小振動を低減させることができる。また、車両用シートの共振周波数の上昇が抑えられるため、車両との共振を防ぐことができる。これにより、微小変位領域において、車両用シートが車両と共振して振動が悪化することを効果的に抑制することができる。一方、弾性体の変形では吸収できないくらいシート骨格が変位するとき（衝突時など）は、弾性体が限界まで変形するか破断して、ロッドと枠フレームとの間、又はロッドの中間部が直接若しくは間接的に突き当たることにより、シート骨格の剛性を確保することができる。
【００１７】
請求項４記載の本発明によれば、ロッドが片持ち状態で支持されると共に、ロッドの先端と枠フレームとの間、又はロッドの中間部に隙間が設けられており、シート骨格が小さく変位するときは、隙間が拡大又は縮小してその変位を吸収することにより、微小振動を低減させることができる。また、シートの共振周波数の上昇を抑えられるため、車両との共振を防ぐことができる。これにより、微小変位領域において、車両用シートが車両と共振して振動が悪化することを効果的に抑制することができる。一方、隙間では吸収できないくらいシート骨格が変位するとき（衝突時など）は、ロッドの先端と枠フレームとの間、又はロッドの中間部が突き当たることにより、シート骨格の剛性を確保することができる。
【００１８】
請求項５記載の本発明によれば、ロッドの少なくとも一方の端部と、この端部を受けるロッド受け部との間に弾性体が挟持されており、シート骨格が小さく変位するときは、弾性体の変形でその変位を吸収することにより、微小振動を低減させることができる。一方、弾性体の変形では吸収できないくらいシート骨格が変位するとき（衝突時など）は、弾性体が限界まで変形するか破断して、ロッドの端部がロッド受け部に直接又は間接的に突き当たる。その際、ロッド受け部を設けることで、ロッドの端部がロッド受け部に突き当たりやすくなる。このため、シート骨格の剛性を効果的に確保することができる。
【００１９】
請求項６記載の本発明によれば、ロッドの少なくとも一方の端部と、この端部を受けるロッド受け部との間に隙間が形成されており、シート骨格が小さく変位するときは、隙間が拡大又は縮小してその変位を吸収することにより、微小振動を低減させることができる。一方、隙間では吸収できないくらいシート骨格が変位するとき（衝突時など）は、ロッドの端部がロッド受け部に突き当たる。その際、その際、ロッド受け部を設けることで、ロッドの端部がロッド受け部に突き当たりやすくなる。このため、シート骨格の剛性を効果的に確保することができる。
【００２０】
請求項７記載の本発明によれば、ロッド受け部は、ロッドの周囲を囲むように枠フレームから立設された立設部を備えており、隙間では吸収できないくらいシート骨格が変位するとき（衝突時など）は、ロッドの端部が立設部に直接若しくは間接的に突き当たる。このため、ロッドの端部と立設部との突き当りを確実にし、シート骨格の剛性を上昇させることができる。
【００２１】
請求項８記載の本発明によれば、立設部には、内側に突出する突出部が設けられており、大変位領域でロッドに設けられたストッパが突出部と噛み合う。これにより、大変位領域でシート骨格の剛性をより一層上昇させることができる。
【００２２】
請求項９記載の本発明によれば、シートクッションに着座した乗員の背部を支持するシートバックに枠フレームが設けられており、枠フレームの間をロッドが車両幅方向に沿って配設されている。これにより、衝突時などの大変位領域におけるシート骨格の剛性を確保できると共に、微小変位領域におけるシートの微小振動の低減の両立を図ることができる。また、微小変位領域におけるシート骨格の剛性上昇を抑えることで、シートの共振周波数の上昇が抑えられるため、シートが車両と共振して振動が悪化することを抑制することができ、車両用シートの乗り心地が良好となる。
【発明の効果】
【００２３】
以上説明したように、請求項１記載の本発明に係る車両用シートは、大変位領域でシート骨格の剛性を確保できると共に、微小変位領域で車両用シートが車両と共振して振動が悪化することを抑制することができるという優れた効果を有する。
【００２４】
請求項２記載の本発明に係る車両用シートは、大変位領域におけるシート骨格の剛性の確保と、微小変位領域における車両用シートの微小振動の低減の両立を図ることができるという優れた効果を有する。
【００２５】
請求項３記載の本発明に係る車両用シートは、大変位領域でシート骨格の剛性を確保できると共に、微小変位領域で車両用シートが車両と共振して振動が悪化することを効果的に抑制することができるという優れた効果を有する。
【００２６】
請求項４記載の本発明に係る車両用シートは、大変位領域でシート骨格の剛性を確保できると共に、微小変位領域で車両用シートが車両と共振して振動が悪化することを効果的に抑制することができるという優れた効果を有する。
【００２７】
請求項５記載の本発明に係る車両用シートは、大変位領域でシート骨格の剛性を効果的に確保することができるという優れた効果を有する。
【００２８】
請求項６記載の本発明に係る車両用シートは、大変位領域でシート骨格の剛性を効果的に確保することができるという優れた効果を有する。
【００２９】
請求項７記載の本発明に係る車両用シートは、大変位領域でロッドの端部と立設部との突き当りを確実にし、シート骨格の剛性を上昇させることができるという優れた効果を有する。
【００３０】
請求項８記載の本発明に係る車両用シートは、大変位領域でシート骨格の剛性をより一層上昇させることができるという優れた効果を有する。
【００３１】
請求項９記載の本発明に係る車両用シートは、シートバックに本発明を適用することにより、微小変位領域で車両用シートが車両と共振して振動が悪化することを抑制することができ、乗り心地が良好となるという優れた効果を有する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３２】
〔第１実施形態〕
【００３３】
以下、図１〜図６を用いて、本発明に係る車両用シートの第１実施形態について説明する。なお、これらの図において適宜示される矢印ＦＲは車両前方側を示しており、矢印ＵＰは車両上方側を示しており、矢印ＩＮは車両幅方向内側を示している。
【００３４】
図１には、本実施形態に係る車両用シートのシート骨格が車両前方側から見た斜視図にて示されている。この図に示されるように、車両用シート１０は、車体フロアに車両前後方向に配設された一対のレール部材１２上に設置されており、車両前後方向に沿って配置されたシートクッションフレーム１４と、シートクッションフレーム１４の後端部から車両上方側に配置された枠フレームとしてのシートバックフレーム１６と、を備えている。シートクッションフレーム１４は、着座した乗員の尻部及び大腿部を支持するシートクッション（図示省略）を構成する骨格部材であり、シートバックフレーム１６は、着座した乗員の背部を支持するシートバック（図示省略）を構成する骨格部材である。
【００３５】
シートクッションフレーム１４は、車両上方側から見てシート後方側が開放されたＵ字状に形成されている。シートクッションフレーム１４の車両幅方向両側の下部には、前後一対のロアアーム１８が設けられており、ロアアーム１８がレール部材１２上をスライドすることで、シートクッションフレーム１４が車両前後方向にスライド可能となっている。シートクッションフレーム１４の間の車両後方側には、車両幅方向に沿ってリフターロッド２０が配設されており、シートクッションフレーム１４の間の車両前方側には、フロントバーチカルロッド２２が配設されている。シートクッションフレーム１４の後端部１４Ａ側は、車両後方の斜め上方側に延設されており、この後端部１４Ａにリクライニング装置２４を介してシートバックフレーム１６の下端部１６Ａが連結されている。
【００３６】
シートバックフレーム１６は、上端部１６Ｂが下端部１６Ａに対して車両後方側となるように車両上下方向にやや傾斜して配置されている。シートバックフレーム１６は、車両正面視でシート下方側が開放された逆Ｕ字状に形成されており、上部側に配置された略逆Ｕ字状の上部フレーム２６と、上部フレーム２６の両端部に連結されて車両上下方向に配置された側部フレーム２７と、側部フレーム２７の下部側に連結された下部フレーム２８と、で構成されている。側部フレーム２７は、下部側に向かうに従って車両前後方向の幅が広くなるように形成されており、車両前後方向の両端部が略「コ」字状に屈曲されている。下部フレーム２８は、側部フレーム２７の下部の車両幅方向内側に接合されており、側部フレーム２７の下部と同じく車両前後方向の幅が広く形成されている。
【００３７】
リクライニング装置２４は、シートバックフレーム１６をシートクッションフレーム１４に対して車両前後方向に回動（傾倒）可能に支持するものである。シートバックフレーム１６の下部フレーム２８の間には、リクライニング装置２４の軸部に連結されるリクライニングロッド３８が車両幅方向に沿って架け渡されている。そして、リクライニング装置２４の軸部を中心としてシートバックフレーム１６を車両前後方向に回動させることで、シートバックフレーム１６の傾斜角度を変更すると共に、図示しない固定機構によりシートバックフレーム１６を任意の角度で固定できるようになっている。
【００３８】
シートバックフレーム１６の下部フレーム２８の間には、リクライニングロッド３８の上方側に間隔をおいて下方側から順に２本のロッド３０、３２が設けられている。下方側のロッド３０と上方側のロッド３２は、円形の断面を備えており、車両幅方向に沿ってほぼ平行に配設されている。
【００３９】
図２及び図３に示されるように、下方側のロッド３０の長手方向の一端部３０Ａ（車両正面視にて車両幅方向左側の端部）と下部フレーム２８の内側面２８Ａとの間には、微小振動低減手段としての円柱状の弾性体３４が介在されている。弾性体３４の一端面はロッド３０の一端部３０Ａの端面に固着され、弾性体３４の他端面は下部フレーム２８の内側面２８Ａに固着されている。例えば、ロッド３０の一端部３０Ａと弾性体３４、弾性体３４と下部フレーム２８は、圧着固定または接着剤等により固定されている。また、弾性体３４としては、発泡性樹脂やゴムなどが用いられている。なお、弾性体３４として、コイルスプリングなどを用いてもよい。
【００４０】
図３に示されるように、車両正面視にて車両幅方向右側の下部フレーム２８には、ロッド３０の外径より若干大きい内径を有する円形孔３６が形成されている。そして、ロッド３０の長手方向の他端部３０Ｂ（車両正面視にて車両幅方向右側の端部）が、下部フレーム２８の円形孔３６に挿入され、ロッド３０の他端部３０Ｂの周囲が溶接等によって下部フレーム２８に固定されている。
【００４１】
また、上方側のロッド３２の両端部は、下部フレーム２８に形成された円形孔（図示省略）に挿入され、ロッド３２の両端部の周囲が溶接等によって下部フレーム２８に固定されている。図１に示されるように、上記のようなシートバックフレーム１６と、下方側のロッド３０及び弾性体３４と、上方側のロッド３２等によりシート骨格４０が構成されている。
【００４２】
次に、本実施形態の作用並びに効果を説明する。
【００４３】
車両用シート１０では、ロッド３０の一端部３０Ａと下部フレーム２８との間に弾性体３４が介在されており、シート骨格４０が小さく変位するとき（微小変位領域）は、弾性体３４の伸縮によりその変位が吸収され、微小振動を低減させることができる。図４に示されるように、微小変位領域では、ロッド追加前（ロッド及び弾性体を設けない車両用シート）と比べて、弾性体３４の伸縮によりシート骨格４０の剛性の上昇がほとんどなく、車両用シート１０の共振周波数の上昇が抑えられる。これにより、図５に示されるように、車両用シート１０の横方向共振（車両幅方向における左右共振）が、Ｌ４アイドル振動領域やボデー曲げ共振に重なることが防止され、車両用シート１０と車両（図示省略）との共振を防ぐことができる。このため、微小変位領域において、車両用シート１０が車両と共振して振動が悪化することを抑制することができる。
【００４４】
さらに、図６に示されるように、ロッド３０及び弾性体３４を追加した車両用シート１０では、ロッド及び弾性体を追加しない車両用シートに比べて、車両用シート１０単体での振動を低減させることができる。すなわち、弾性体３４の伸縮変形による粘性減衰効果または摩擦減衰効果を付加することによって、車両用シート１０単体での振動低減効果を得ることができ、車両用シート１０単体の振動レベルを低減させることもできる。
【００４５】
一方、衝突時などで、弾性体３４の変形では吸収できないくらいシート骨格４０が変位するとき（大変位領域）は、弾性体３４が限界まで変形するか破断して、ロッド３０の一端部３０Ａと下部フレーム２８とが直接又は間接的に（限界まで変形した弾性体３４を介して）突き当たる。これにより、大変位領域でシート骨格４０の剛性を上昇させることができる。すなわち、図３に示されるように、衝突時などの大変位領域では、ロッド３０の一端部３０Ａと下部フレーム２８との間が直接又は間接的に突き当たって衝撃に対し機能するので、強度及び安全要件を向上することができる。
【００４６】
これに対して、図７に示されるように、下部フレーム２８に弾性体３４を介在させずにロッドを架け渡した車両用シート（ロッドの両端部を下部フレーム２８に固定した車両用シート）では、車両用シートのＦ−Ｓ線が線形であり、ロッド追加前に比べて、大変位領域のみならず微小変位領域の剛性も上昇する。これにより、図８に示されるように、車両用シートによっては、車両用シート１０の横方向共振が、Ｌ４アイドル振動領域やボデー曲げ共振に重なり、車両用シート１０が車両と共振して振動が悪化する場合がある。
【００４７】
以上により、本実施形態では、車両用シート１０の横方向共振が、Ｌ４アイドル振動領域やボデー曲げ共振に重なることが防止され、微小変位領域において、車両用シート１０が車両と共振して振動が悪化することを抑制することができる。このため、衝突時などの大変位領域におけるシート骨格４０の剛性の確保と、微小変位領域における車両用シート１０の微小振動の低減の両立を図ることができる。また、ロッド３０の一端部３０Ａと下部フレーム２８との間に弾性体３４を介在させるという簡易な構成であるので、製造が容易であり、例えば動吸振器を設置する場合に比べて質量増加もなく、低コスト化が可能である。
【００４８】
〔第２実施形態〕
【００４９】
以下、図９及び図１０を用いて、本発明に係る車両用シートの第２実施形態について説明する。なお、前述した第１実施形態と同一構成部分については、同一番号を付してその説明を省略する。
【００５０】
図９及び図１０に示されるように、車両用シート５０の下部フレーム２８には、ロッド５２の一端部５２Ａを受けるロッド受け部５４が設けられている。ロッド受け部５４は、下部フレーム２８の内側面２８Ａと、内側面２８Ａから車両幅方向に沿って立設された円筒状の立設部５６と、で構成されている。立設部５６の側面（車両幅方向左側の側面）は、下部フレーム２８の内側面２８Ａに溶接等によって固定されている。また、立設部５６の内周面には、微小振動低減手段としての円筒状の弾性体５８が固着され、弾性体５８の内周面にロッド５２の一端部５２Ａの外周面が固着されている。例えば、立設部５６と弾性体５８、弾性体５８とロッド５２の一端部５２Ａは圧着固定または接着剤等により固定されている。言い換えると、図１０に示されるように、ロッド５２の一端部５２Ａの周囲を円筒状の立設部５６で囲い、ロッド５２の一端部５２Ａと立設部５６との間に弾性体５８を介在させた構成である。本実施形態では、立設部５６は金属で形成されている。また、本実施形態では、弾性体５８の側面と下部フレーム２８の内側面２８Ａとの間に隙間が形成されているが、隙間を設けない構成でもよい。
【００５１】
次に、本実施形態の作用並びに効果を説明する。
【００５２】
車両用シート５０では、ロッド５２の一端部５２Ａとロッド受け部５４を構成する立設部５６との間に弾性体５８が介在されており、シート骨格が小さく変位するとき（微小変位領域）は、弾性体５８のせん断変形によりその変位が吸収され、微小振動を低減させることができる。すなわち、微小変位領域では、弾性体５８のせん断変形によりシート骨格の剛性の上昇がほとんどなく、車両用シート５０の共振周波数の上昇が抑えられる。これにより、車両用シート５０と車両（図示省略）との共振を防ぐことができ、車両用シート５０が車両と共振して振動が悪化することを抑制することができる。
【００５３】
また、弾性体５８のせん断変形による粘性減衰効果または摩擦減衰効果を付加することによって、車両用シート５０単体での振動低減効果を得ることができる。
【００５４】
一方、衝突時などで、弾性体５８の変形では吸収できないくらいシート骨格が変位するとき（大変位領域）は、弾性体５８が限界まで変形するか破断して、ロッド５２の一端部５２Ａと下部フレーム２８の内側面２８Ａ、又はロッド５２の一端部５２Ａと立設部５６とが直接若しくは間接的に（限界まで変形した弾性体５８を介して）突き当たる。その際、ロッド受け部５４を設けることで、ロッド５２の一端部５２Ａとの直接若しくは間接的な突き当りが確実となる。これにより、大変位領域でシート骨格の剛性を上昇させることができる。
【００５５】
このため、衝突時などの大変位領域におけるシート骨格の剛性の確保と、微小変位領域における車両用シート５０の微小振動の低減の両立を図ることができる。
【００５６】
〔第３実施形態〕
【００５７】
以下、図１１〜図１４を用いて、本発明に係る車両用シートの第３実施形態について説明する。なお、前述した第１実施形態及び第２実施形態と同一構成部分については、同一番号を付してその説明を省略する。
【００５８】
図１１及び図１３では、本発明の内容を分かりやすくするため、車両用シート７０のシートバックフレーム７２とロッド７４等からなるシート骨格８４を模式的に示している。
【００５９】
図１１に示されるように、シートバックフレーム７２の下部フレーム２８には、ロッド７４が設けられており、ロッド７４の一端部７４Ａは、下部フレーム２８の内側面２８Ａに設けられたロッド受け部７６に挿入され、ロッド７４の他端部７４Ｂは、下部フレーム２８の内側面２８Ａに溶接等により固定されている。このようなシートバックフレーム７２と、ロッド７４と、ロッド受け部７６等によってシート骨格８４が形成されている。
【００６０】
図１２に示されるように、ロッド受け部７６は、下部フレーム２８の内側面２８Ａと、内側面２８Ａから車両幅方向に沿って立設された円筒状の立設部７８Ａと、立設部７８Ａの先端部から内側に突出した突出部７８Ｂと、で構成されている。突出部７８Ｂの中央部には、ロッド７４の一端部７４Ａが挿通される円形の開口７８Ｃが形成されている。立設部７８Ａの側面（車両幅方向左側の側面）は、下部フレーム２８の内側面２８Ａに溶接等によって固定されている。
【００６１】
ロッド７４の一端部７４Ａの端面（車両幅方向左側の端面）には、円形のフランジ部からなるストッパ８０が設けられている。ストッパ８０の端面と下部フレーム２８の内側面２８Ａとの間には、微小振動低減手段としての円柱状の弾性体８２が介在されている。ストッパ８０の端面と弾性体８２、弾性体８２と下部フレーム２８の内側面２８Ａは圧着固定または接着剤等により固定されている。本実施形態では、立設部７８Ａ及び突出部７８Ｂは金属で形成されている。
【００６２】
次に、本実施形態の作用並びに効果を説明する。
【００６３】
車両用シート７０では、ロッド７４の一端部７４Ａに設けられたストッパ８０と下部フレーム２８の内側面２８Ａとの間に弾性体８２が介在されており、シート骨格８４が小さく変位するとき（微小変位領域）は、弾性体８２の伸縮によりその変位が吸収され、微小振動を低減させることができる。すなわち、微小変位領域では、弾性体８２の伸縮によりシート骨格の剛性の上昇がほとんどなく、車両用シート７０の共振周波数の上昇が抑えられる。これにより、車両用シート７０と車両（図示省略）との共振を防ぐことができ、車両用シート７０が車両と共振して振動が悪化することを抑制することができる。
【００６４】
また、弾性体８２の伸縮変形による粘性減衰効果または摩擦減衰効果を付加することによって、車両用シート７０単体での振動低減効果を得ることができる。
【００６５】
一方、図１３及び図１４に示されるように、衝突時などで、弾性体８２の変形では吸収できないくらいシート骨格が変位するとき（大変位領域）は、弾性体８２が限界まで変形するか破断して、ロッド７４のストッパ８０と下部フレーム２８の内側面２８Ａ、又はロッド７４のストッパ８０と立設部７８Ａ及び突出部７８Ｂとが直接若しくは間接的に（限界まで変形した弾性体８２を介して）突き当たる。例えば、図１４に示されるように、ロッド７４のストッパ８０と突出部７８Ｂとが噛み合い、ロッド７４のストッパ８０とロッド受け部７６との突き当りが確実となる。これにより、大変位領域でシート骨格の剛性を上昇させることができる。
【００６６】
このため、衝突時などの大変位領域におけるシート骨格の剛性の確保と、微小変位領域における車両用シート７０の微小振動の低減の両立を図ることができる。
【００６７】
〔第４実施形態〕
【００６８】
以下、図１５を用いて、本発明に係る車両用シートの第４実施形態について説明する。なお、前述した第１〜第３実施形態と同一構成部分については、同一番号を付してその説明を省略する。
【００６９】
図１５に示されるように、車両用シート９０では、ロッド９２の一端部９２Ａの端面と下部フレーム２８の内側面２８Ａとの間に微小振動低減手段としての隙間９４が形成されており、ロッド９２の他端部（図示省略）は下部フレーム２８の内側面２８Ａに接合されている（接合部は、例えば図３を参照）。言い換えると、ロッド９２は、下部フレーム２８の内側面２８Ａに片持ち状態で支持されている。この車両用シート９０は、図３に示す弾性体３４の代わりに隙間９４を設けた構成である。
【００７０】
次に、本実施形態の作用並びに効果を説明する。
【００７１】
車両用シート９０では、シート骨格が小さく変位するとき（微小変位領域）は、隙間９４が拡大又は縮小してその変位を吸収することにより、微小振動を低減させることができる。すなわち、微小変位領域では、隙間９４の拡大又は縮小によりシート骨格の剛性の上昇がほとんどなく、車両用シート９０の共振周波数の上昇が抑えられる。これにより、車両用シート９０と車両（図示省略）との共振を防ぐことができ、車両用シート９０が車両と共振して振動が悪化することを抑制することができる。
【００７２】
一方、衝突時などの大変位領域では、隙間９４がなくなり、ロッド９２の一端部９２Ａと下部フレーム２８の内側面２８Ａが突き当たる。これにより、大変位領域でシート骨格の剛性を上昇させることができる。
【００７３】
このため、衝突時などの大変位領域におけるシート骨格の剛性の確保と、微小変位領域における車両用シート９０の微小振動の低減の両立を図ることができる。
【００７４】
〔第５実施形態〕
【００７５】
以下、図１６及び図１７を用いて、本発明に係る車両用シートの第５実施形態について説明する。なお、前述した第１〜第４実施形態と同一構成部分については、同一番号を付してその説明を省略する。
【００７６】
図１６及び図１７に示されるように、車両用シート１００では、下部フレーム２８にロッド１０２の一端部１０２Ａを受けるロッド受け部５４が設けられている。ロッド１０２の一端部１０２Ａの周面と立設部５６との間、及びロッド１０２の一端部１０２Ａの端面と内側面２８Ａとの間には、微小振動低減手段としての隙間１０４、１０６が形成されており、ロッド１０２の他端部（図示省略）は下部フレーム２８の内側面２８Ａに接合されている（接合部は、例えば図３を参照）。言い換えると、ロッド１０２は、下部フレーム２８の内側面２８Ａに片持ち状態で支持されている。
【００７７】
次に、本実施形態の作用並びに効果を説明する。
【００７８】
車両用シート１００では、シート骨格が小さく変位するとき（微小変位領域）は、隙間１０４、１０６が拡大又は縮小してその変位を吸収することにより、微小振動を低減させることができる。すなわち、微小変位領域では、隙間１０４、１０６の拡大又は縮小によりシート骨格の剛性の上昇がほとんどなく、車両用シート１００の共振周波数の上昇が抑えられる。これにより、車両用シート１００と車両（図示省略）との共振を防ぐことができ、車両用シート１００が車両と共振して振動が悪化することを抑制することができる。
【００７９】
一方、衝突時などの大変位領域では、隙間１０４又は隙間１０６がなくなり、ロッド１０２の一端部１０２Ａと立設部５６、又はロッド１０２の一端部１０２Ａと下部フレーム２８の内側面２８Ａが突き当たる。その際、ロッド受け部５４を設けることで、ロッド１０２の一端部１０２Ａが下部フレーム２８から外れることが防止され、ロッド１０２の一端部１０２Ａとロッド受け部５４との突き当りが確実となる。これにより、大変位領域でシート骨格の剛性を上昇させることができる。
【００８０】
このため、衝突時などの大変位領域におけるシート骨格の剛性の確保と、微小変位領域における車両用シート１００の微小振動の低減の両立を図ることができる。
【００８１】
〔第６実施形態〕
【００８２】
以下、図１８を用いて、本発明に係る車両用シートの第６実施形態について説明する。なお、前述した第１〜第５実施形態と同一構成部分については、同一番号を付してその説明を省略する。
【００８３】
図１８に示されるように、車両用シート１１０では、下部フレーム２８にロッド１１２の一端部１１２Ａを受けるロッド受け部７６が設けられている。ロッド１１２の一端部１１２Ａの端面には、円形のフランジ部からなるストッパ１１４が設けられている。ストッパ１１４と下部フレーム２８の内側面２８Ａとの間には、微小振動低減手段としての隙間１１６が形成されており、ロッド１１２の他端部（図示省略）は下部フレーム２８の内側面２８Ａに接合されている（接合部は、例えば図３を参照）。言い換えると、ロッド１１２は、下部フレーム２８の内側面２８Ａに片持ち状態で支持されている。
【００８４】
次に、本実施形態の作用並びに効果を説明する。
【００８５】
車両用シート１１０では、シート骨格が小さく変位するとき（微小変位領域）は、隙間１１６が拡大又は縮小してその変位を吸収することにより、微小振動を低減させることができる。すなわち、微小変位領域では、隙間１１６の拡大又は縮小によりシート骨格の剛性の上昇がほとんどなく、車両用シート１１０の共振周波数の上昇が抑えられる。これにより、車両用シート１１０と車両（図示省略）との共振を防ぐことができ、車両用シート１１０が車両と共振して振動が悪化することを抑制することができる。
【００８６】
一方、衝突時などの大変位領域では、ロッド１１２のストッパ１１４と下部フレーム２８の内側面２８Ａ、又はロッド１１２のストッパ１１４と立設部７８Ａ及び突出部７８Ｂとが突き当たる。例えば、ロッド１１２のストッパ１１４と突出部７８Ｂとが噛み合い、ロッド１１２のストッパ１１４とロッド受け部７６との突き当りが確実となるとともに、ロッド１１２のストッパ１１４がロッド受け部７６から外れることが防止される。これにより、大変位領域でシート骨格の剛性を上昇させることができる。
【００８７】
このため、衝突時などの大変位領域におけるシート骨格の剛性の確保と、微小変位領域における車両用シート１１０の微小振動の低減の両立を図ることができる。
【００８８】
〔補足説明〕
【００８９】
（１）上述した第１〜第３実施形態では、ロッドの一端部と下部フレーム２８又はロッド受け部との間に弾性体を介在させたが、ロッドの他端部と下部フレーム２８又はロッド受け部との間に弾性体を介在させたり、ロッドの両端部と下部フレーム２８又はロッド受け部との間に弾性体を介在させたりする構成でもよい。例えば、第１実施形態において、ロッド３０の他端部３０Ｂと下部フレーム２８との間に弾性体３４を介在させたり、ロッド３０の両端部と下部フレーム２８との間に弾性体３４を介在させたりしてもよい。
【００９０】
（２）上述した第１〜第３実施形態では、ロッドの端部に弾性体を介在させたが、ロッドの中間部に１個、又は２個以上の弾性体を介在させる構成でもよい。これにより、微小変位領域における車両用シートの微小振動を低減させることができると共に、大変位領域では中間部の弾性体が限界まで変形してロッドの端面同士が間接的に突き当たることにより、剛性を上昇させることができる。
【００９１】
（３）上述した第１実施形態では、２本のロッド３０、３２を設けたが、補強用のロッドの本数はこれに限定されず、１本又は３本以上でもよい。また、上述した第１〜第３実施形態では、１本の補強用のロッドに弾性体を介在させたが、複数の補強用のロッドに弾性体を介在させる構成でもよい。例えば、第１実施形態において、上方側のロッド３２の端部と下部フレーム２８との間や、ロッド３２の中間部に弾性体を介在させてもよい。
【００９２】
（４）上述した第４〜第６実施形態では、補強用のロッドの一方の端部に隙間を設けたが、補強用のロッドの両端部を枠フレームに接合し、ロッドの中間部に隙間を設ける構成でもよい。
【００９３】
（５）上述した第４〜第６実施形態では、一本の補強用のロッドに隙間を設けたが、複数の補強用のロッドに隙間を設ける構成でもよい。
【００９４】
（６）上述した実施形態では、シートバックフレームに車両幅方向に沿って本発明のロッドを設けたが、これに限定されず、例えば、車両幅方向に対して斜め方向に本発明のロッドを設けてもよい。
【００９５】
（７）上述した実施形態では、シートバックフレームに本発明のロッドを設けたが、これに限定されず、シートクッションフレームに本発明のロッドを設けてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００９６】
【図１】第１実施形態に係る車両用シートを示す斜視図である。
【図２】図１に示されるシートバックフレームの下部フレームとロッドとの間に弾性体を介在させた構造を示す斜視図である。
【図３】図１に示されるシートバックフレームの下部フレームとロッドとの間に弾性体を介在させた構造を示す縦断面図である。
【図４】車両用シートの荷重と変位との関係を示すＦ−ｓ線図である。
【図５】車両用シートの共振周波数の位置付けを示す図である。
【図６】車両用シート単体における振動レベルと周波数との関係を示すグラフである。
【図７】比較例の車両用シートの荷重と変位との関係を示すＦ−ｓ線図である。
【図８】比較例の車両用シートの共振周波数の位置付けを示す図である。
【図９】（Ａ）は、第２実施形態に係る車両用シートにおけるシートバックフレームの下部フレームとロッドとロット受け部の構造を示す縦断面図であり、（Ｂ）はこの構造の分解斜視図である。
【図１０】第２実施形態に係る車両用シートにおけるシートバックフレームの下部フレームとロッドとロッド受け部の構造を示す側断面図である。
【図１１】第３実施形態に係る車両用シートのシートバックフレームとロッドを備えたシート骨格示す正面図である。
【図１２】（Ａ）は、第３実施形態に係る車両用シートにおけるシートバックフレームの下部フレームとロッドとロッド受け部の構造を示す縦断面図であり、（Ｂ）は、この構造の分解斜視図である。
【図１３】大変位領域における車両用シートのシートバックフレームとロッドの状態を示す正面図である。
【図１４】大変位領域における下部フレームとロッドとロッド受け部の状態を示す縦断面図である。
【図１５】第４実施形態に係る車両用シートにおけるシートバックフレームの下部フレームとロッドの構造を示す斜視図である。
【図１６】第５実施形態に係る車両用シートにおけるシートバックフレームの下部フレームとロッドとロッド受け部の構造を示す縦断面図である。
【図１７】第５実施形態に係る車両用シートにおけるシートバックフレームの下部フレームとロッドとロッド受け部の構造を示す側断面図である。
【図１８】第６実施形態に係る車両用シートにおけるシートバックフレームの下部フレームとロッドとロッド受け部の構造を示す縦断面図である。
【符号の説明】
【００９７】
１０   車両用シート
１６   シートバックフレーム（枠フレーム）
２８   下部フレーム（枠フレームの一部）
２８Ａ 内側面
３０   ロッド
３０Ａ 一端部（端部）
３４   弾性体
４０   シート骨格
５０   車両用シート
５２   ロッド
５２Ａ 一端部（端部）
５４   ロッド受け部
５６   立設部
５８   弾性体
７０   車両用シート
７２   シートバックフレーム（枠フレーム）
７４   ロッド
７４Ａ 一端部（端部）
７６   ロッド受け部
７８Ａ 立設部
８２   弾性体
８４   シート骨格
９０   車両用シート
９２   ロッド
９２Ａ 一端部（端部）
９４   隙間
１００ 車両用シート
１０２ ロッド
１０２Ａ      一端部（端部）
１０４ 隙間
１０６ 隙間
１１０ 車両用シート
１１２ ロッド
１１２Ａ      一端部（端部）
１１６ 隙間
【図１】
2009196414.tif 000003
【図２】
2009196414.tif 000004
【図３】
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【図４】
2009196414.tif 000006
【図５】
2009196414.tif 000007
【図６】
2009196414.tif 000008
【図７】
2009196414.tif 000009
【図８】
2009196414.tif 000010
【図９】
2009196414.tif 000011
【図１０】
2009196414.tif 000012
【図１１】
2009196414.tif 000013
【図１２】
2009196414.tif 000014
【図１３】
2009196414.tif 000015
【図１４】
2009196414.tif 000016
【図１５】
2009196414.tif 000017
【図１６】
2009196414.tif 000018
【図１７】
2009196414.tif 000019
【図１８】
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