(57)【要約】【課題】ＰＤＡ、携帯電話などのモバイル機器もＰＬＣによるネットワークに直接加わることを可能にする。【解決手段】電力線を分岐させて接続され並列の関係にある複数の小さなコイルを平面上に近接して配設して結合装置を構成することで、導体からの距離に対して指数関数的に減衰することに起因する、コイル中央付近で磁界強度が低下するという問題を解決する。また、近接するコイル同士が互いに発生する磁束が打ち消し合わないように、近接するコイルに流れる電流の回転方向が反対になるように各コイルを配置することで、互いの磁束をむしろ強め合うようにしている。【選択図】  図１４Ｂ
2009165005.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
商用ＡＣ電源を供給する一般の電力線を介して相互接続された１以上の電力線通信装置と、
電力線通信用のモデムと、外部と電力線通信信号を電磁結合により信号を授受するための第１のコイルを備えた通信端末と、
電力線に接続され、電力線の交流成分を減衰させるフィルタと、前記フィルタの後段に設けられた第２のコイルを備えた結合装置と、
を具備し、
前記結合装置は、電力線を分岐させて接続され並列の関係にある複数の小さな第２のコイルを略平面状の結合面上に近接して配設し、
前記通信端末は、前記結合装置の前記結合面に接近させたときに前記第１及び第２のコイル間に発生する電磁結合作用による近接通信を通じて相互通信を行なう、
ことを特徴とする通信システム。
【請求項２】
前記結合装置は、近接するコイルに流れる電流の回転方向が反対になるように各々の第２のコイルを配置する、
ことを特徴とする請求項１に記載の通信システム。
【請求項３】
電力線に接続する手段と、
電力線の交流成分を減衰させるフィルタを介して接続される複数のコイルと、
前記複数のコイルを略平面上に近接して配設した結合面と、
を備え、請求項２に記載の結合装置として動作する、
ことを特徴とする通信装置。
【請求項４】
前記の複数のコイルは電力線を分岐させて並列の関係となるように接続される、
ことを特徴とする請求項３に記載の通信装置。
【請求項５】
近接するコイルに流れる電流の回転方向が反対になるように各々のコイルを配置する、
ことを特徴とする請求項３に記載の通信装置。
【請求項６】
前記フィルタは、５０Ｈｚ〜６０Ｈｚの交流成分をカットするハイパス・フィルタである、
ことを特徴とする請求項３に記載の通信装置。
【請求項７】
前記フィルタは、一端が前記コイルに接続されるとともに他端が１対のコンデンサを介して電力線を接続するトランスからなるハイパス・フィルタである、
ことを特徴とする請求項３に記載の通信装置。
【請求項８】
前記フィルタは、交流電源を遮断するために装荷されたコンデンサである、
ことを特徴とする請求項３に記載の通信装置。
【請求項９】
前記複数のコイルを内蔵するマットを備える、
ことを特徴とする請求項３に記載の通信装置。
【請求項１０】
前記マットは、前記複数のコイルを配線パターンとして形成したフレキシブル基板材料からなる、
ことを特徴とする請求項９に記載の通信装置。
【請求項１１】
前記マットは、前記複数のコイルを有する高弾性のシートからなる、
ことを特徴とする請求項９に記載の通信装置。
【請求項１２】
コイルを内蔵した複数のマットが折り畳み構造をなす、
ことを特徴とする請求項９に記載の通信装置。
【請求項１３】
回転式のヒンジで各マットを接続する、
ことを特徴とする請求項１２に記載の通信装置。
【請求項１４】
柔軟性のあり折り曲げられるヒンジを用いて各マットを接続する、
ことを特徴とする請求項１２に記載の通信装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一般コンセントに接続して電力線通信を行なう通信システム並びに通信装置に係り、特に、ＰＤＡや携帯電話のような商用ＡＣ電源を利用しないで動作するモバイル系機器が電力線通信を行なう通信システム並びに通信装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、家庭などの建物内で簡易にＬＡＮ（Ｌｏｃａｌ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）を構築する手段として、電力線を介して電力の供給を受ける通信機能を有する機器が通信信号を電力線に重畳して、他の同様な機能を有する機器との間で電力線を介して通信を行なう電力線通信（ＰＬＣ：Ｐｏｗｅｒ  Ｌｉｎｅ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）が実用化されている。
【０００３】
簡易にＬＡＮを構築する手段としては無線ＬＡＮも普及しているが、電波関連の法規制や他のシステムとの干渉回避などのため送信出力が抑制されており、壁越えが不得手で部屋間通信を行なうことができない、といった問題がある。これに対し、電力線通信によれば、既存の電力線を利用することにより、ＡＣコンセントが配設された部屋間であれば機器間で通信を行なうことができ、相手の機器がどの場所にいるかに制限されない。電力線通信によれば、Ｅｔｈｅｒｎｅｔ（登録商標）を建物内に張り巡らすことなしにＬＡＮを構築することができ、しかも１００Ｍｂｐｓ以上の高速通信を実現することができる。
【０００４】
図２６には、従来のＰＬＣを用いた家庭内ネットワーク・システムを示している。同図中の参照番号１００は家庭内の電力線であり、参照番号１０１、１０６は家庭内コンセントであり、参照番号１０２、１０７はＡＣプラグであり、参照番号１０３、１０８はＰＬＣモデム（但し、ＰＬＣモデム１０３がマスタとする）、参照番号１０９はパーソナル・コンピュータ（ＰＣ）などのホスト、参照番号１０４は光回線終端装置、参照番号１０５はインターネットである。参照番号１０４はＡＤＳＬモデムであってもよい。
【０００５】
ＰＬＣモデム１０３とＰＬＣモデム１０８は、電力線１００を経由して相互に通信を行ない、これによって、ＰＣ１０９は光回線終端装置１０４を経由してインターネット１０５に接続することが可能となる。
【０００６】
電力線を利用した通信システムによれば、利用者がどこに移動しても、同じような性能の計算機の能力を利用できる「ユビキタス（Ｕｂｉｑｕｉｔｏｕｓ）環境が実現する。例えば、家庭内などにおいて、各種の家電製品等の家庭内機器に電力線通信機能を持たせ、ＰＣなどにより構成される親機からそれらの家庭内機器を監視、制御するとともに、外部から公衆通信網を介して前述の親機にアクセスし、外部から家庭内機器を監視、制御するシステムについて提案がなされている（例えば、特許文献１を参照のこと）。
【０００７】
ＰＬＣでは伝送路が電力線であることから、ネットワーク構成は既存の配線ではバス型となり、ＰＬＣにより電力線に接続される家庭内のすべての通信機器は、帯域を時分割で共有することになる。図２６に示したシステム構成例ではＰＬＣモデムは２台であるが、複数設置して相互に通信することが可能である。
【０００８】
図２６からも分かるように、従来の電力線通信システムは、基本的には、デスクトップＰＣなどの商用ＡＣ電源を主要な駆動電源とし、ＡＣコンセントに差し込むことができるＡＣプラグを備えた機器が利用するものである。言い換えれば、ＰＤＡ（Ｐｅｒｓｏｎａｌ  Ｄｉｇｉｔａｌ  Ａｓｓｉｓｔａｎｔ）や携帯電話などのモバイル系の機器が、商用ＡＣ電源を利用しないバッテリ駆動の状態では電力線通信を行なうことができない。このような場合、無線ＬＡＮ機能を搭載したモバイル系機器がアクセスポイント経由でＰＬＣに接続する、あるいは、ＰＬＣモデムやＡＣアダプタを経由してモバイル系機器をＡＣコンセントに接続するなどの必要があり、利便性に欠ける。
【０００９】
【特許文献１】特開２００５−１４３０２６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
本発明の目的は、一般コンセントに接続して電力線通信を好適に行なうことができる、優れた通信システム並びに通信装置を提供することにある。
【００１１】
本発明のさらなる目的は、ＰＤＡや携帯電話のような商用ＡＣ電源を利用しないで動作するモバイル系機器が電力線通信を行なうことができる、優れた通信システム並びに通信装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明は、上記課題を参酌してなされたものであり、
商用ＡＣ電源を供給する一般の電力線を介して相互接続された１以上の電力線通信装置と、
電力線通信用のモデムと、外部と電力線通信信号を電磁結合により信号を授受するための第１のコイルを備えた通信端末と、
電力線に接続され、電力線の交流成分を減衰させるフィルタと、前記フィルタの後段に設けられた第２のコイルを備えた結合装置と、
を具備し、
前記結合装置は、電力線を分岐させて接続され並列の関係にある複数の小さな第２のコイルを略平面状の結合面上に近接して配設し、
前記通信端末は、前記結合装置の前記結合面に接近させたときに前記第１及び第２のコイル間に発生する電磁結合作用による近接通信を通じて相互通信を行なう、
ことを特徴とする通信システムである。
【００１３】
但し、ここで言う「システム」とは、複数の装置（又は特定の機能を実現する機能モジュール）が論理的に集合した物のことを言い、各装置や機能モジュールが単一の筐体内にあるか否かは特に問わない。
【００１４】
家庭などの建物内で簡易にＬＡＮを構築する手段として、電力線通信技術が実用化されており、ＡＣコンセントが配設された部屋間であれば機器間で通信を行なうことができ、しかも１００Ｍｂｐｓ以上の高速通信を実現することができる。
【００１５】
しかしながら、従来の電力線通信システムは、基本的には、デスクトップＰＣなどの商用ＡＣ電源を主要な駆動電源とし、ＡＣコンセントに差し込むことができるＡＣプラグを備えた機器が利用するものであるため、ＰＤＡや携帯電話などの商用ＡＣ電源を利用しないモバイル系の機器にとって利便性に欠ける。
【００１６】
これに対し、本発明に係る通信システムでは、電力線の交流成分を減衰させるフィルタとこのフィルタの後段にモバイル機器側のコイルと電磁結合を行なうためのコイルを備えた結合装置を電力線に接続している。そして、モバイル機器は、電力線通信用のモデムと、外部と電力線通信信号を電磁結合により信号を授受するためのコイルを備えており、結合装置側のコイルとの電磁結合による近接通信を介在させることによって、電力線通信の仲間に加わることができる。
【００１７】
ここで、結合装置上でＰＤＡの設置場所をさらに広げるには、結合装置内のコイルのサイズを大きくする方法が考えられる。ところが、モバイル機器の通信はコイルを通過する電流によって生じる磁界によってなされるがコイルのサイズを大きくするとコイルの中央付近の磁界の強さが低下するためであり、通信し難くなってしまう。何故ならば、磁界の強さは導体付近で最も強く、導体からの距離に対して指数関数的に減衰することためである。導体の間隔（コイルの大きさ）が大きくなると、コイル中央付近の導体からの距離が大きくなることから、この中央付近の磁束密度が小さくなる。
【００１８】
これに対し、本発明では、複数の小さなコイルを平面上に近接して配置して結合装置を構成することによって、導体からの距離に対して指数関数的に減衰することに起因する、コイル中央付近で磁界強度が低下するという問題を解決するようにした。電力線を分岐させて各々のコイルに接続して、各コイルは並列の関係になるように構成する。
【００１９】
また、電流が通過する導体の周囲には、同心円状の磁束が発生するが、近接する導体に逆方向となる電流が通過すると、互いが発生する磁束が打ち消し合うことになる。この場合、複数の小さなコイルを近接して配置した平面上では、中央付近で磁界強度が低下してしまい、最外周の導体の近傍のみが磁界強度が強く保たれることになり、モバイル機器を結合装置にかざす場所の自由度は制約されるので、複数のコイルを平面状に配設する意味がなくなる。
【００２０】
そこで、本発明では、結合装置内では、近接するコイルに流れる電流の回転方向が反対になるよう複数の小さなコイルを配置することで、互いの磁束をむしろ強め合うようにしている。したがって、モバイル機器が電力線通信を利用できるようにする際に、通信性能の低下を最小限に抑え、且つ、移動端末の配置の自由度を向上する（すなわち、置く場所の面積を拡大する）ことができる。
【００２１】
また、結合装置内の各々の第２のコイルは、電力線を分岐させて並列の関係になるように接続し、これによって、広域での特性劣化を防止することができる。他方、複数のコイルを直列に接続すると、インダクタンスが増大し、周波数の高い信号が減衰する可能性がある。
【００２２】
なお、各々の第２のコイルは、分岐された電力線とは、電力線の交流成分を減衰させるフィルタを介して接続されるものとする。ここで言うフィルタは、具体的には、５０Ｈｚ〜６０Ｈｚの交流成分をカットするハイパス・フィルタであり、例えば、一端が前記コイルに接続されるとともに他端が１対のコンデンサを介して電力線を接続するトランスで構成される。あるいは、フィルタは、交流電源を遮断するために装荷されたコンデンサで構成される。
【００２３】
ここで、並列の関係となるように接続される複数のコイルを平面上に配置することによって、通信品質の劣化を小さく抑え、且つ、モバイル機器の設置場所を広げることが可能となるが、装置が大きくなるために、モバイル機器の移動に伴って、大型化した結合装置を携行することに難が生じる。
【００２４】
そこで、本発明者らは、並列の関係となるように接続される複数のコイルを内蔵するマットを小型化し携行可能にする方法について提案する。
【００２５】
１つの方法は、ポリイミドのようなフレキシブル基板材料を用い、その上に配線パターンとしてコイルを形成する方法や、弾性の高いシート上に撚り線を用いてコイルを形成する方法によって、マット全体を丸めることを可能にする構造である。この場合。丸めたものを展開する際に平らになることが必要であり、ポリイミドのような弾性の高い材料をシートに用いることが好ましい。コイルは、例えば撚り線を巻設したものでもよい。
【００２６】
また、他の方法として、コイルを内蔵した複数のマットを折り畳み構造にすることが挙げられる。この場合、回転式のヒンジで各マットを接続する方法や、柔軟性のある折り曲げられるヒンジを用いる方法が考えられる。例えば、回転式のヒンジを用いる場合、２つ折りであれば１つの回転ヒンジを、４つ折りであれば３つの回転ヒンジを用いて、各マットを連結し、折り畳めるようにすることができる。また、折り曲げられるヒンジを用いる場合、マットの部分を硬く、ヒンジの部分をやわらかく構成することで、マイルの断線を防止することができる。
【００２７】
マットを折り畳む構造とした場合には、近接するコイルに流れる電流の回転方向が反対になるように各々のコイルを配置すると、折り畳んだ状態においてもマット同士の磁界が強め合うことが維持される。したがって、結合装置を折り畳んだ状態で使用すると通信品質の向上を実現することができる一方、折り畳んだ結合装置を展開することで、モバイル機器の置き場所を広げる効果がある。
【発明の効果】
【００２８】
本発明によれば、一般コンセントに接続して電力線通信を好適に行なうことができる、優れた通信システム並びに通信装置を提供することができる。
【００２９】
本発明によれば、ＰＤＡ、携帯電話などのモバイル機器もＰＬＣによるネットワークに直接加わることが可能となる。また、これらのモバイル系の機器は、無線ＬＡＮが届かない場所でもＰＬＣにより通信が可能となる。
【００３０】
結合装置は、フィルタとその後段のコイルからなる簡単な構成であり、例えばコイルをアレイ状に２次元配置した電磁結合シートとすることもできる。このような場合、通信エリアは電磁結合シートの表面近傍であり、無線ＬＡＮに比べてかなり限定されることから、通信が傍受される危険がなく、セキュリティ強度が増す。また、電磁結合シート上に、電力線通信用モデム及びコイルを備えたモバイル系機器を複数台置くと、これらモバイル系機器同士で通信を行なうことができる。
【００３１】
また、結合装置を、複数のコイルを内蔵するマットとして構成し、さらにこのマットを丸め込める構造や、折り畳み構造とすることによって、小型化を実現することができ、ユーザはモバイル機器とともに携行することが容易になる。校舎の折り畳み構造とした場合には、モバイル機器の設置自由度を優先するときにはマットを１８０度展開して使用し、他方、磁界を強くして通信品質（通信速度）を向上させることを優先するときにはマットを折り畳んだまま使用するという使い分けを行なうようにすればよい。
【００３２】
本発明のさらに他の目的、特徴や利点は、後述する本発明の実施形態や添付する図面に基づくより詳細な説明によって明らかになるであろう。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３３】
以下、図面を参照しながら本発明の実施形態について詳解する。
【００３４】
図１には、本発明の一実施形態に係る家庭内ネットワーク・システムの構成を模式的に示している。
【００３５】
家庭内に電力線１００が敷設され、パーソナル・コンピュータ１０９に接続されたＰＬＣモデム１０８の電源ケーブル先端のＡＣプラグ１０７が家庭内コンセント１０６に差し込まれることによってパーソナル・コンピュータ１０９が家庭内のＰＬＣネットワークに参加している点、並びに、インターネットなどの外部ネットワーク１０５に接続するための光回線終端装置（若しくはＡＤＳＬモデムなど）１０４の電源ケーブル先端のＡＣプラグ１０７が家庭内コンセント１０６に差し込まれることによって家庭内のＰＬＣネットワークがインターネット１０５に相互接続されている点は、図２６に示したシステムと同様である。
【００３６】
図１に示すシステムが図２６に示した従来のシステムと相違する主な点として、ＰＤＡ２０５が通信機器としてＰＬＣネットワークに加わったことを挙げることができる。
【００３７】
ＰＤＡ２０５は、商用ＡＣ電源で動作する機器ではないので、ＡＣコンセントにＡＣプラグを差し込むという形態でＰＬＣネットワークに参加することはできない。このため、ＰＤＡ２０５は、電力線通信用モデムと、電磁結合により信号を授受するためのコイルを内蔵し（後述）、電磁結合シート２０２との電磁結合を介在してＰＬＣネットワークに参加するようになっている。電磁結合シート２０２は、電力線の交流成分を減衰させるフィルタとこのフィルタの後段に接続された電磁結合用のコイルを備えており（後述）、ＰＤＡ２０５内のコイルが近接してきたときにはコイル同士の電磁結合作用が発生して、ＰＤＡ２０５はＰＬＣ信号の授受が可能となる。電力線通信で使用される帯域は例えば２〜３０ＭＨｚであるので、この周波数帯をカバーする広帯域の電磁結合が必要である。
【００３８】
ＰＤＡ２０５は、電磁結合シート２０２に置いて使用する。電磁結合シート２０２上に置かれるモバイル機器は１台に限定されず、電磁結合シート２０２の大きさに応じて複数のモバイル機器を置き、それぞれが他のＰＬＣモデムと通信が行なうことができる。また、図２に示すように、電磁結合シート２０２を介して複数のモバイル機器同士の通信も可能となる。
【００３９】
電磁結合シート２０２は、ＡＣラインからＡＣ成分（５０Ｈｚ〜６０Ｈｚ）をカット（若しくは減衰させる）するハイパス・フィルタ（ＨＰＦ）２０３と、モバイル機器側のコイルとの間で電磁誘導を行なうためのコイル２０４で構成される。  
【００４０】
したがって、モバイル機器であるＰＤＡ２０５は、電磁結合シート２０２、電力線１００、ＰＬＣモデム１０３、ＰＬＣモデム１０８を経由してＰＬＣ信号による通信が可能となり、さらには光回線終端装置１０４を介してインターネット１０５に接続したり、ＰＬＣネットワークに参加しているパーソナル・コンピュータ１０９と通信したりすることができる。
【００４１】
なお、上記の説明では、モバイル機器と電磁結合シート間の磁界による結合としているが、電界も少なからず作用していると考えられるので、本発明の要旨は必ずしも電磁結合に限定されるものではない。
【００４２】
図３には、電磁結合シート２０２の内部構成を示している。参照番号２０３はハイパス・フィルタ、参照番号２０４はコイルである。ハイパス・フィルタ２０３は、トランス３００と２つのコンデンサ３０１、３０２で構成され、入出力が平衡型のハイパス・フィルタを形成する。コンデンサ３０１、３０２の先は電力線１００に接続される。
【００４３】
ＰＬＣの変調方式としては、ＯＦＤＭ（Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘ：直交周波数分割多重）方式がよく用いられる。ＯＦＤＭ変調方式では、各サブキャリアがシンボル区間内で相互に直交するように各キャリアの周波数が設定されている。サブキャリアが互いに「直交」するとは、任意のサブキャリアのスペクトラムのピーク点が常に他のサブキャリアのスペクトラムのゼロ点と一致し、隣り合うサブキャリアの帯域が重なり合うほど近接させてもクロストークがないことを意味する。したがって、送信データを周波数が直交する複数のキャリアに分配して伝送するので、各キャリアの帯域が狭帯域となり、周波数利用効率が非常に高い。
【００４４】
同図中の参照番号３０３は、電力線１００側から送られてくるＰＬＣ信号の波形である。ＡＣ信号にＯＦＤＭ信号が重畳されていることを理解されたい。この信号がハイパス・フィルタ２０３を通過すると、５０〜６０Ｈｚの交流成分が除去されて、参照番号３０４に示すような単体のＯＦＤＭ信号となる。また、電磁結合シート２０２からのＯＦＤＭ信号（すなわちＰＤＡ２０からの送信信号）は、この逆の経路で、ハイパス・フィルタ２０３を通過してＡＣ信号に重畳されて、相手側のＰＬＣモデムに伝達される。
【００４５】
図４には、ＰＬＣモデム４００の内部構成を示している。図１中のＰＬＣモデム１０３並びにＰＬＣモデム１０８がこれに相当する。参照番号４０１はＡＣプラグ、参照番号４０２はＡＣ電源からＤＣ電源に整流変換する電源部、参照番号４０３はハイパス・フィルタ、参照番号４０４は送信波と受信波を結合する結合部、参照番号４０５は受信部、参照番号４０６は送信部、参照番号４０７はＯＦＤＭの変復調処理と通信制御を行なうベースバンド処理部である。また、参照番号４０８はインターフェース部であり、例えばＥｔｈｅｒｎｅｔ（登録商標）のインターフェース処理を行なう。
【００４６】
ＡＣプラグ４０１で受信されたＰＬＣ信号は、ハイパス・フィルタ４０３で５０Ｈｚ〜６０ＨｚのＡＣ電源成分をカットされ、結合器４０４を経由して受信部４０５で増幅され、ベースバンド処理部４０７に渡される。ベースバンド処理部４０７では、ＡＤ変換後、ＯＦＤＭの復調を行ない、デジタル・データに変換される。
【００４７】
また、Ｅｔｈｅｒｎｅｔ（登録商標）側からのデータは、インターフェース部４０８を経由して、ベースバンド処理部４０７に入り、ここでＯＦＤＭ変調を行ない、ＤＡ変換後、ＰＬＣ信号となり、送信部４０６に渡される。送信部４０６で増幅されたＰＬＣ信号は結合器４０４、ハイパス・フィルタ４０３を経由してＡＣ電源信号に重畳されてＡＣプラグ４０１より電力線１００に送出される。
【００４８】
ベースバンド処理部４０７では、フレーミング、デフレーミング、誤り検出、再送などのＭＡＣ（Ｍａｃｈｉｎｅ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｃｏｎｔｒｏｌ）の処理も行なう。
【００４９】
また、ＰＬＣモデム４００では、マスタとスレーブの関係が必要であり、参照番号４１０で示される切替部でユーザがマスタ／スレーブの切り替えを手動で行なえるようにしている。マスタ局となるＰＬＣモデムは、間欠的にビーコン信号の送信を行なう。これに対し、スレーブ局となるＰＬＣモデムは、ビーコン信号を見て通信の可否や各種情報を入手することができる。但し、マスタ局はＱｏＳ（Ｑｕａｌｉｔｙ  ｏｆ  Ｓｅｒｖｉｃｅ）が必要になるような場合に有益であり、自律分散的に複数のＰＬＣモデム同士が相互接続をする場合にはマスタとスレーブの関係は特に意味を持たない。
【００５０】
図５には、ＰＤＡ２０５の内部構成を示している。同図中、参照番号５００がＰＬＣモデム部に相当する。ＰＬＣモデム部５００は、内蔵モジュールの形態でも良いし、コンパクト・フラッシュのようなカード・タイプでも構わない。
【００５１】
参照番号２０６は、電磁結合シート２０２側のコイル２０４と電磁結合を行なうコイルである。５０１は端末部（ＰＤＡの本体）である。ＰＤＡ本体の構成自体は本発明の要旨に直接関連しないので、ここでは説明を省略する。ＰＬＣモデム部５００と端末部５０１とのインターフェースは、内蔵の場合はバス接続、外付けカードの場合はコンパクト・フラッシュ・インターフェースが用いられる。また、参照番号５０２はバッテリ部、参照番号５０３はＬＥＤ（Ｌｉｇｈｔ−Ｅｍｉｔｔｉｎｇ  Ｄｉｏｄｅ）などによる通信状態の表示部である。
【００５２】
コイル２０６で受信されたＰＬＣ信号は、結合器４０４を経由して受信部４０５で増幅され、ベースバンド処理部４０７に渡される。ベースバンド処理部４０７では、ＡＤ変換後、ＯＦＤＭの復調を行ない、デジタル・データに変換される。
【００５３】
一方、端末部５０１からのデータはインターフェース部４０８を経由して、ベースバンド処理部４０７に入り、ここでＯＦＤＭ変調を行ない、ＤＡ変換後、ＰＬＣ信号となり、送信部４０６に渡される。送信部４０６で増幅されたＰＬＣ信号は、結合器４０４を経由してコイル２０６より電磁波として電磁結合シート２０２のコイル２０４に送られる。
【００５４】
ベースバンド処理部４０７では、フレーミング、デフレーミング、誤り検出、再送などのＭＡＣの処理も行なう。通信状態表示部５０３では、受信レベル、成功した受信パケット数などにより通信状態を色や点滅頻度などで表現してユーザに知らせる。
【００５５】
図６には、ＰＬＣの通信手順を示している。図示の通信手順はＰＬＣの間でマスタとスレーブの関係が設定されており、ＰＬＣ１はマスタ、ＰＬＣ２はスレーブ、ＰＬＣ３もスレーブでＰＤＡ２０５と置き換える。
【００５６】
ＰＬＣ１は、間欠的にビーコン信号６００を送信する。図中では省略しているが、以降の通信中でもビーコン信号を送信し続ける。
【００５７】
ＰＬＣ２は、ビーコン信号を受信すると、エントリー信号６０１をＰＬＣ１に送信し、ＰＬＣ１からの許可信号６０２を受信する。ＰＬＣ３も、参照番号６０３、６０４で示すように、スレーブとしてＰＬＣ２と同様のシーケンスを実行する。
【００５８】
これらが終了すると、通信はコネクションレスで、いつでも行なうことが可能となる。すなわち、ＣＳＭＡ／ＣＡ（Ｃａｒｒｉｅｒ  Ｓｅｎｓｅ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ  ｗｉｔｈ  Ｃｏｌｌｉｓｉｏｎ  Ａｖｏｉｄａｎｃｅ：衝突検出多重接続／衝突回避）６０５により、ＰＬＣ１、ＰＬＣ２、ＰＬＣ３は相互に通信が可能となる。
【００５９】
但し、スレーブであるＰＬＣ２及びＰＬＣ３は、マスタであるＰＬＣ１のビーコン信号を常に受信しなくてはならない。
【００６０】
なお、図６に示した通信手順では、ベストエフォートのデータであるが、ストリーミングなどのＱｏＳが必要なアプリケーションでは、マスタのＰＬＣ１の集中制御によりデータ通信区間が制御される。
【００６１】
ＰＬＣを利用した通信規格として、例えば、Ｗａｖｅｌｅｔ−ＯＦＤＭ方式を採用するＨＤ−ＰＬＣ（Ｈｉｇｈ  Ｄｅｆｉｎｉｔｉｏｎ  Ｐｏｗｅｒ  Ｌｉｎｅ  ＣＯｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）が知られているが、本発明の要旨は特定の通信方式に限定されるものではない。
【００６２】
上述したように、図１に示した通信システムによれば、図３に示したような結合装置を電力線に接続することによって、ＰＤＡ２０５の設置場所には自由度が生まれる。結合装置上でＰＤＡの設置場所をさらに広げるには、結合装置内のコイルのサイズを大きくする方法が考えられる。しかしながら、これには次のような問題点が存在する。
【００６３】
図７Ａには、コイル２０４の小さい電磁結合シートを用いた通信システムの構成例を示している。また、図７Ｂには、コイル２０４の大きい電磁結合シートを用いた通信システムの構成例を示している。コンセント２００にはプラグ２０１が接続され、プラグ２０１には２芯の電源ケーブル２０７が接続され、２芯ケーブル３０７にはコイル２０４が接続されている。電力線通信信号は、コンセント２００を出て、ＡＣプラグ２０１、ケーブル３０７、コイル２０４、ケーブル３０７、ＡＣプラグ２０１を経て、再びコンセント２００に戻るように仕組まれている。ところが、ＰＤＡ２０５の通信はコイル２０４を通過する電流によって生じる磁界によってなされるが、コイル２０４のサイズを大きくするとコイル２０４の中央付近の磁界の強さが低下するため、通信し難くなってしまう。
【００６４】
図８Ａには、図７Ａに示したように小さなコイル２０４を仕込んだマット２０４上のコイル２０４の中央付近における磁界の強さ（磁束密度）の分布を示している。また、図８Ｂには、図７Ｂに示したように大きなコイル２０４を仕込んだマット２０４上のコイル２０４の中央付近における磁界の強さの分布を示している。両図を比較すると、コイル２０４の中央付近における磁界の強さ（磁束密度）は、コイル２０４の大小による違いがあることがよく分かる。磁界の強さは導体付近で最も強く、導体からの距離に対して指数関数的に減衰する。このため、導体の間隔（コイルの大きさ）が大きくなるとコイル２０４中央付近の導体からの距離が大きくなるために、この中央付近の磁束密度が小さくなり、通信し難くなってしまう。
【００６５】
これに対し、本発明者らは、複数の小さなコイルを平面上に近接して配置して電磁結合シート２０２を構成することによって、導体からの距離に対して指数関数的に減衰することに起因する、コイル中央付近で磁界強度が低下するという問題を解決するようにした。電力線を分岐させて各々のコイルに接続して、各コイルは並列の関係になるように構成する。
【００６６】
また、電流が通過する導体の周囲には、同心円状の磁束が発生するが、近接する導体に逆方向となる電流が通過すると、互いが発生する磁束が打ち消し合う。この場合、電磁結合シート２０２全体としてみれば、中央付近で磁界強度が低下してしまい、最外周の導体の近傍のみが磁界強度が強く保たれる。すなわち、ＰＤＡ２０５を電磁結合シート２０２にかざす場所の自由度が制約されるので、複数のコイルを平面状に配設する意味がなくなる。
【００６７】
そこで、本実施形態では、近接するコイルに流れる電流の回転方向が反対になるよう配置することで、互いの磁束をむしろ強め合うようにしている。この場合、ＰＤＡ２０５のような移動端末が電力線通信を利用できるようにする際に、通信性能の低下を最小限に抑え、且つ、移動端末の配置の自由度を向上する（すなわち、置く場所の面積を拡大する）ことができる。
【００６８】
また、上述したように、電磁結合シート２０２内の複数の小さなコイルは、電力線を分岐させて並列の関係になるように接続し、これによって、広域での特性劣化を防止することができる。他方、複数のコイルを直列に接続すると、インダクタンスが増大し、周波数の高い信号が減衰する可能性がある。
【００６９】
図９には、電磁結合シート２０２側で複数のコイルを設けることで、ＰＤＡ２０５の設置場所の自由度を大きくする様子を描いている。例えば、図９Ａには、２つのコイル９０１及び９０２を横に並べた様子を示している。また、図９Ｂには、縦並びに横にそれぞれ２つ、合計で４つのコイル９１１〜９１４を平面上に並べた様子を示している。但し、各図において、並べたコイルの導線に隙間が生じないように、平面上に配置する際に工夫が必要である。
【００７０】
上述したように、近接するコイルに流れる電流の回転方向が反対になるよう配置することで、互いの磁束をむしろ強め合うようにすることができる。この点について、図１０を参照しながら説明する。
【００７１】
図１０Ａには、上面から見てそれぞれ時計回りに電流が流れるコイル９０１及び９０２を２つ並べた様子を示している。この場合、２つのコイル９０１及び９０２が接する部分の導体に流れる電流の向きが反対となるため、それぞれの導体周りに生じる磁界が打ち消し合う関係となる。図１１Ａには、図１０Ａ中の線Ａ−Ａ´上での磁界の強さ（磁束密度）の分布を示している。同図に示すように、２つのコイル９０１及び９０２が接する紙面中央部分では磁束密度が落ち込んでいる。このため、ＰＤＡ２０５の設置場所は各コイル９０１及び９０２の外側の導体付近に限られ、自由度が失われる。
【００７２】
また、図１０Ｂには、上面から見て時計回りに電流が流れるコイル９０１と反時計回りに電流が流れるコイル９０２を並べた様子を示している。この場合、２つのコイル９０１及び９０２が接する部分の導体に流れる電流の向きが同じとなるため、それぞれの導体周りに生じる磁界が強め合う関係となる。図１１Ｂには、図１０Ｂ中の線Ａ−Ａ´上での磁界の強さ（磁束密度）の分布を示している。同図に示すように、２つのコイル９０１及び９０２が接する紙面中央部分では磁束密度が増大し、また、各コイル９０１及び９０２の中央部分においても磁束密度の落ち込みは小さく、全体にわたって一定以上の磁界の強さを保つことができる。したがって、ＰＤＡ２０５の設置場所の自由度を大きくすることができる。
【００７３】
また、電磁結合シート２０２内の複数の小さなコイルは、電力線を分岐させて並列の関係になるように接続し、これによって、広域での特性劣化を防止することができる（前述）。他方、複数のコイルを直列に接続すると、インダクタンスが増大し、周波数の高い信号が減衰する可能性がある。
【００７４】
コイルによる磁界を強め合うための、コイルと電力線との結線方法について、図１２並びに図１３を参照しながら説明する。
【００７５】
図１２には、電力線からの電力線通信信号を、トランスを用いて接続する構成例を示している。電力線１００１ａ及び５０１ｂは、それぞれコンデンサ１００２ａ、１００２ｂに接続される。コンデンサ１００２ａ、１００２ｂは交流電源を遮断するために用いられる。コンデンサ１００２ａ、１００２ｂそれぞれの一方の端子はトランスの１次側１００３に接続される。また、トランスは、分岐して並列接続するコイル１００６、１００７毎に対応する２次側のコイル１００４、１００５を備えており、これらには、コイル１００６、１００７がそれぞれ接続される。２つのコイル１００６、１００７近接して配置されるものとする。そして、トランスの２次側１００５とコイル１００７を接続する際には、トランスの２次側１００４と接続されているコイル１００６とは電流が逆の回転方向に流れるように接続する。
【００７６】
また、図１３には、電力線からの電力線通信信号を、単純に分配する方法で接続する場合の構成例を示している。電力線１００１ａ及び１００１ｂは、それぞれコンデンサ１００２ａ、１００２ｂに接続される。コンデンサ１００２ａ、１００２ｂは交流電源を遮断するために用いられる。コンデンサ１００２ａの一方の端子は、ケーブル１０１２ａを介してコイル１００６の一方の端子に接続され、そしてケーブル１０１３ａを介してコイル１００７の一方の端子に接続される。また、コンデンサ１００２ｂの一方の端子はケーブル１０１２ｂを介してコイル１００４のもう一方の端子に接続され、そしてケーブル１０１３ｂを介してコイル１００５のもう一方の端子に接続される。２つのコイル１００６、１００７近接して配置されるものとする。そして、ケーブル１０１３ａと１０１３ｂをコイル１００７に接続する際には、コイル１００６とは電流が逆の回転方向に流れるように接続する。
【００７７】
続いて、縦並びに横にそれぞれ２つ、合計で４つのコイルを並べた場合に、コイルに流れる電流の向きによる磁界の強さの違いについて、図１４を参照しながら説明する。
【００７８】
図１４Ａには、上面から見てすべて時計回りに電流が流れるコイル１１０１〜１１０２を４つ並べた様子を示している。このような場合、図１１Ａと同様に、２つの隣接するコイルが接する部分の導体に流れる電流の向きが反対となるため、それぞれによって生じられる磁界が打ち消し合う関係となる。４つのコイル１１０１〜１１０２が並ぶ紙面中央部分では磁束密度が落ち込んでしまうことから、ＰＤＡ２０５の設置場所は各コイル１１０１〜１１０４の外側の導体付近に限られ、自由度が失われる（同上）。
【００７９】
また、図１４Ｂには、上面から見て時計回りに電流が流れるコイル１１０２、１１０３と反時計回りに電流が流れるコイル１１０１、１１０４が互いに接するように並べた様子を示している。このような場合、図１１Ｂと同様に、２つのコイルが接する部分の導体に流れる電流の向きが同じとなり、それぞれによって生じられる磁界が強め合う関係となる。４つのコイル１１０１〜１１０４が並ぶ紙面中央部分では磁束密度が増大し、また、各１１０１〜１１０４の中央部分においても磁束密度の落ち込みは小さく、全体にわたって一定以上の磁界の強さを保つことができる。したがって、ＰＤＡ２０５の設置場所の自由度を大きくすることができる（同上）。
【００８０】
図１４Ｂにおいて、電力線とコイルの接続は、図１２又は図１３と同様に互いに接するコイルでは反対回りに電流が流れるようにすることで、磁界が強め合うよう配置可能となる。
【００８１】
また、図１４Ｂを基本に、複数のコイルを平面上にｍ×ｎマトリクス状に配置することも可能であり（但し、ｍ、ｎは３以上の整数）、これによって、ＰＤＡ２０５の設置場所の自由度をさらに大きくすることができる。
【００８２】
上述したように、並列の関係となるように接続される複数のコイルを、互いの導線に隙間が生じないように、平面上に配置する際に工夫する必要がある。例えば、並列の関係となるように接続される複数のコイル（図１０Ｂ並びに図１４Ｂを参照のこと）を内蔵するマットを構成することによって、通信品質の劣化を小さく抑え、且つ、モバイル機器の設置場所を広げることが可能となるが、装置が大きくなるために、モバイル機器の移動に伴って、大型化した電磁結合シートを携行することに難が生じる。
【００８３】
そこで、本発明者らは、並列の関係となるように接続される複数のコイルを内蔵するマットを小型化し携行可能にする方法について提案する。
【００８４】
１つの方法は、ポリイミドのようなフレキシブル基板材料を用い、その上に配線パターンとしてコイルを形成する方法や、弾性の高いシート上にコイルを形成する方法によって、マット全体を丸めることを可能にする構造である。この場合。丸めたものを展開する際に平らになることが必要であり、ポリイミドのような弾性の高い材料をシートに用いることが好ましい。コイルは、例えば撚り線を巻設したものでもよい。
【００８５】
また、他の方法として、コイルを内蔵した複数のマットを折り畳み構造にすることが挙げられる。この場合、回転式のヒンジで各マットを接続する方法や、柔軟性のある折り曲げられるヒンジを用いる方法が考えられる。例えば、回転式のヒンジを用いる場合、２つ折りであれば１つの回転ヒンジを、４つ折りであれば３つの回転ヒンジを用いて、各マットを連結し、折り畳めるようにすることができる。また、折り曲げられるヒンジを用いる場合、マットの部分を硬く、ヒンジの部分をやわらかく構成することで、マイルの断線を防止することができる。
【００８６】
マットを折り畳む構造とした場合には、近接するコイルに流れる電流の回転方向が反対になるように各々のコイルを配置すると、折り畳んだ状態においてもマット同士の磁界が強め合うことが維持される。したがって、電磁結合シートを折り畳んだ状態で使用すると通信品質の向上を実現することができる一方、折り畳んだ電磁結合シートを展開することで、モバイル機器の置き場所を広げる効果がある。
【００８７】
図１５には、複数のコイルを内蔵したマットからなる電磁結合シート全体を丸める様子を示している。また、丸める方法を実現するためのマットの構成について、図１６を参照しながら説明する。図１６中、参照番号１２０２乃至１２０５はモバイル機器との間で電力線通信信号の送受を行なうためのコイルであり、参照番号１２０１はマットを形成するためのシート部分である。実現方法としては、シート部分１２０１としてポリイミドのようなフレキシブル基板材料を用い、その上に配線パターンとしてコイルを形成する方法と、弾性の高いシート上により線コードを用いてコイルを形成する方法が挙げられる。
【００８８】
一方、図１７には、複数のコイルを内蔵したマットからなる電磁結合シートを折り畳み構造に構成した例を示している。同図では、マットは２つ折り構造であり、中央のヒンジの部分で折り返すように設計され、ヒンジの両側のマットにはコイルが実装されている。この場合、２分の１の面積に小型化される。
【００８９】
また、図１８には、複数のコイルを内蔵したマットからなる電磁結合シートを折り畳み構造に構成した例を示している。同図では、マットは４つ折り構造であり、各ヒンジの部分で折り返すように設計されており、図１８（ｂ）では奥右側のマットを左に折り返し、図１８（ｃ）では手前右側のマットを左に折り返し、図１８（ｄ）ではさらに２つ折りにして最初の４分の１のサイズになる。
【００９０】
以下では、折り畳み構造の電磁結合シートの使用方法について、図１９乃至図２５を参照しながら詳解する。
【００９１】
図１９には、回転式ヒンジを用いた２つ折り構造の電磁結合シートを折り畳む例を示している。また、図２０には、この２つ折り構造の電磁結合シートを横から見た様子を示している。
【００９２】
ヒンジ１３０３によってマット１３０１と１３０２が結合されている。マット１３０１と１３０２はそれぞれコイル１３０４と１３０５を内蔵する。２つのマット１３０１、１３０２はヒンジ１３０３を軸に折り返すことが可能な構造になっており、図１９（ｂ）に示すように完全に２つ折りになる。
【００９３】
図２１には、図１９に示したマットを展開したとき並びに２つ折りにしたときの磁界の向きを示している。図２１（ａ）には、２つのマットが１８０度開いている状態を示している。このとき、２つのマット中のコイルによる磁界はヒンジ近傍で強め合うように実装される。また、図２１（ｂ）には、マットを２つ折りにしたときの磁界の様子を表している。この場合も、２つのマット中のコイルによる磁界は強め合うため、図２１（ｂ）のマット上では磁界が強くなる。この２つ折りの構造は、モバイル機器の設置自由度を優先する場合にはマットを１８０度開いて使用し、磁界を強くして通信品質（通信速度）を向上させることを優先する場合には折り畳んで使用するという使い分けを行なうことを可能としている。
【００９４】
図２２には、回転式ヒンジを用いた４つ折りのマットを折り畳む様子を示している。ヒンジ１４０５ａ、１４０５ｂ、１４０６によってマット１４０１、１４０２、１４０３と１４０４が結合されている。マット１４０１、１４０２、１４０３と１４０４はそれぞれコイルを内蔵している。２つのマット１４０１と１４０２はヒンジ１４０５ｂを軸に、２つのマット１４０３と１４０４はヒンジ１４０５ａを軸に、２つのマット１４０１と１４０３はヒンジ１４０６を軸に折り返すことが可能な構造になっており、図１８（ａ）乃至（ｄ）に示した通り、４つ折りとなる。
【００９５】
２つ折りの場合と同様に折り畳んでも磁界が強め合うことには変わりが無く、折り畳むことで磁界を強くすることができ、通信品質の向上が期待できる。
【００９６】
図２３には、折り曲げヒンジを用いた２つ折りマットを折り畳む例を示している。また、図２４には、図２３に示したマットを横から見た様子を示し、図２５には、４つ折りの場合のマットを上から見た様子を示している。
【００９７】
ヒンジ１５０３によってマット１５０１と１５０２が結合されている。マット１５０１と１５０２はそれぞれコイル１５０４と１５０５を内蔵している。２つのマット１５０１、１５０２はヒンジ１５０３を軸に折り返すことが可能な構造になっており、図２３（ｂ）に示すように完全に２つ折りになる。
【００９８】
なお、柔軟性のあるヒンジを用いる場合は図２５に示すように一部に隙間を空ける必要はなく、すべてのマット間をヒンジで連結することが可能である。また、折り畳み方も自由となり、マットの数をさらに増やすことも可能である。
【産業上の利用可能性】
【００９９】
以上、特定の実施形態を参照しながら、本発明について詳解してきた。しかしながら、本発明の要旨を逸脱しない範囲で当業者が該実施形態の修正や代用を成し得ることは自明である。
【０１００】
本明細書では、モバイル機器と電磁結合シート間の磁界による結合として実施形態について説明してきたが、電界も少なからず作用していると考えられるので、本発明の要旨は必ずしも電磁結合に限定されるものではない。
【０１０１】
要するに、例示という形態で本発明を開示してきたのであり、本明細書の記載内容を限定的に解釈するべきではない。本発明の要旨を判断するためには、特許請求の範囲を参酌すべきである。
【図面の簡単な説明】
【０１０２】
【図１】図１は、本発明の一実施形態に係る家庭内ネットワーク・システムの構成を模式的に示した図である。
【図２】図２は、電力線通信路を介在させないで電磁結合シート２０２上でモバイル機器間の相互通信を行なう様子を示した図である。
【図３】図３は、電磁結合シート２０２の内部構成を示した図である。
【図４】図４は、ＰＬＣモデム４００の内部構成を示した図である。
【図５】図５は、ＰＤＡ２０５の内部構成を示した図である。
【図６】図６は、ＰＬＣの通信手順を示した図である。
【図７Ａ】図７Ａは、コイル２０４の小さい電磁結合シートを用いた通信システムの構成例を示した図である。
【図７Ｂ】図７Ｂは、コイル２０４の小さい電磁結合シートを用いた通信システムの構成例を示した図である。
【図８Ａ】図８Ａは、小さなコイルを仕込んだマット２０４上のコイル２０４の中央付近における磁界の強さ（磁束密度）の分布を示した図である。
【図８Ｂ】図８Ｂは、大きなコイルを仕込んだマット２０４上のコイル２０４の中央付近における磁界の強さ（磁束密度）の分布を示した図である。
【図９Ａ】図９Ａは、２つのコイル９０１及び９０２を横に並べた様子を示した図である。
【図９Ｂ】図９Ｂは、縦並びに横にそれぞれ２つ、合計で４つのコイル９１１〜９１４を平面上に並べた様子を示した図である。
【図１０Ａ】図１０Ａは、上面から見てそれぞれ時計回りに電流が流れるコイル９０１及び９０２を２つ並べた様子を示した図である。
【図１０Ｂ】図１０Ｂは、上面から見て時計回りに電流が流れるコイル９０１と反時計回りに電流が流れるコイル９０２を並べた様子を示した図である。
【図１１Ａ】図１１Ａは、図１０Ａ中の線Ａ−Ａ´上での磁界の強さ（磁束密度）の分布を示した図である。
【図１１Ｂ】図１１Ｂは、図１０Ｂ中の線Ａ−Ａ´上での磁界の強さ（磁束密度）の分布を示した図である。
【図１２】図１２は、コイルによる磁界を強め合うための、コイルと電力線との結線方法を説明するための図である。
【図１３】図１３は、コイルによる磁界を強め合うための、コイルと電力線との結線方法を説明するための図である。
【図１４Ａ】図１４Ａは、縦並びに横にそれぞれ２つ、合計で４つのコイルを並べた場合に、コイルに流れる電流の向きによる磁界の強さの違いを説明するための図である。
【図１４Ｂ】図１４Ｂは、縦並びに横にそれぞれ２つ、合計で４つのコイルを並べた場合に、コイルに流れる電流の向きによる磁界の強さの違いを説明するための図である。
【図１５】図１５は、複数のコイルを内蔵したマットからなる電磁結合シート全体を丸める様子を示した図である。
【図１６】図１６は、丸める方法を実現するためのマットの構成を説明するための図である。
【図１７】図１７は、複数のコイルを内蔵したマットからなる電磁結合シートを折り畳み構造に構成した例を示した図である。
【図１８】図１８は、複数のコイルを内蔵したマットからなる電磁結合シートを折り畳み構造に構成した例を示した図である。
【図１９】図１９は、回転式ヒンジを用いた２つ折り構造の電子下都合シートを折り畳む例を示した図である。
【図２０】図２０は、２つ折り構造の電磁結合シートを横から見た様子を示した図である。
【図２１】図２１は、図１９に示したマットを展開したとき並びに２つ折りにしたときの磁界の向きを示した図である。
【図２２】図２２は、回転式ヒンジを用いた４つ折りのマットを折り畳む様子を示した図である。
【図２３】図２３は、折り曲げヒンジを用いた２つ折りマットを折り畳む例を示した図である。
【図２４】図２４は、図２３に示したマットを横から見た様子を示した図である。
【図２５】図２５は、４つ折りの場合のマットを上から見た様子を示した図である。
【図２６】図２６は、従来のＰＬＣを用いた家庭内ネットワーク・システムを示した図である。
【符号の説明】
【０１０３】
１００…電力線
１０１、１０６、２００…家庭内コンセント
１０２、１０７、２０１…ＡＣプラグ
１０３、１０８…ＰＬＣモデム
１０４…光回線終端装置（若しくはＡＤＳＬモデム）
１０５…インターネット
１０９…パーソナル・コンピュータ
２０２…電磁結合シート
２０３…ハイパス・フィルタ
２０４…コイル
２０５…ＰＤＡ
２０６…コイル
２０７…電源ケーブル
３００…トランス
３０１、３０２…コンデンサ
３０７…２芯ケーブル
４００…ＰＬＣモデム
４０１…ＡＣプラグ
４０２…電源部
４０３…ハイパス・フィルタ
４０４…結合部
４０５…受信部
４０６…送信部
４０７…ベースバンド処理部
４０８…インターフェース部
４１０…切替部
５００…ＰＬＣモデム部
５０１…端末部
５０２…バッテリ部
５０３…表示部
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【図１１Ａ】
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【図１１Ｂ】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１】
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【図２】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
2009165005.tif 000020
【図１０Ａ】
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【図１０Ｂ】
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【図１４Ａ】
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【図１４Ｂ】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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