(57)【要約】【課題】先行構築するトンネルの覆工体に高耐力のセグメントを用いることなく、好適に拡幅部の地山を掘削して大断面トンネルを構築することが可能なトンネル構築方法を提供する。【解決手段】一対のトンネル１０Ａ、１０Ｂを横方向に間隔をあけて先行構築し、一対のトンネル１０Ａ、１０Ｂの間の拡幅部の地山Ｇを掘削し一対のトンネル１０Ａ、１０Ｂを連通させることによって大断面トンネル３３を構築するトンネル構築方法において、一対のトンネル１０Ａ、１０Ｂを先行構築した段階で、拡幅部の地山Ｇを掘削する際にこの拡幅部の上方の地山Ｇを支持するための円弧状の曲線パイプルーフ１３を一方のトンネル１０Ａから他方のトンネル１０Ｂに向けて打設するとともに、この曲線パイプルーフ１３の先端を他方のトンネル１０Ｂから離れた地山Ｇ内に到達させて曲線パイプルーフ１３を設置する。【選択図】図１０
2009030354.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
一対のトンネルを横方向に間隔をあけて先行構築し、前記一対のトンネル間の拡幅部の地山を掘削し前記一対のトンネルを連通させることによって大断面トンネルを構築するトンネル構築方法において、
前記一対のトンネルを先行構築した段階で、前記拡幅部の地山を掘削する際に該拡幅部の上方の地山を支持するための円弧状の曲線パイプルーフを一方のトンネルから他方のトンネルに向けて打設するとともに、
該曲線パイプルーフの先端を前記他方のトンネルから離れた地山内に到達させて前記曲線パイプルーフを設置することを特徴とするトンネル構築方法。
【請求項２】
請求項１記載のトンネル構築方法において、
前記一方のトンネルの内部に設置した内部支保工で前記曲線パイプルーフの後端を支持するようにしたことを特徴とするトンネル構築方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一対のトンネルを横方向に間隔をあけて先行構築し、一対のトンネル間の拡幅部の地山を掘削し一対のトンネルを連通させることによって大断面トンネルを構築するトンネル構築方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
道路トンネルの分岐・合流部や鉄道トンネルの渡り線部などを構築する際に、切開き工法を採用するケースが多くなっている。この切開き工法では、例えば２本のシールドトンネル（一対のトンネル）を横方向に間隔をあけて先行構築し、一方のトンネルから他方のトンネルに向けて両トンネルに掛け渡すように円弧状の曲線パイプルーフ（曲管）を打設して、曲線パイプルーフを両トンネルのセグメント（覆工体）に一体に繋げて設置する。そして、両トンネルの一部のセグメントを解体撤去して切開き、曲線パイプルーフで上方の地山を支持させながらこの曲線パイプルーフの下方の地山（両トンネル間の拡幅部の地山）を掘削して両トンネルを連通させる。また、これとともに、両トンネル間の拡幅部の上下にそれぞれ、両トンネルの切開いた覆工体の上端縁同士及び下端縁同士に掛け渡すように例えばＲＣ造の上部床版と下部床版を構築し、これら上下床版を介して両トンネルの覆工体を一体化させる。このようにして、２本のシールドトンネルを分岐・合流部や渡り部などとなる拡幅部で連通させた大断面トンネルが構築される（例えば、特許文献１、特許文献２参照）。
【０００３】
そして、このような切開き工法は、従来、この種の大断面トンネルを構築する際に多用されていた開削工法、すなわち分岐・合流部や渡り線部などの拡幅部を地上から開削する開削工法と比較し、地上部の用地確保の必要がなく、コストや工期を削減でき、且つ分岐・合流部や渡り線部などの位置を自由に選択できるなどの多くの利点を有している。
【０００４】
一方、例えば図１２に示すように、上下方向に間隔をあけてシールドトンネル（トンネル）２（２Ａ、２Ｂ）を並設するとともに、これらトンネル２Ａ、２Ｂに沿い且つ横方向に間隔をあけて地中連続壁１を構築して大断面トンネル３を構築する方法もある（例えば、特許文献３参照）。すなわち、地中連続壁１に対向するトンネル２Ａ、２Ｂの側部側のセグメント（覆工体４）を解体撤去して切開き、地中連続壁１との間（拡幅部５）の地山Ｇを掘削し、拡幅部５に上部床版６及び下部床版７を構築して大断面トンネル３を構築する。また、このトンネル構築方法においては、上段のトンネル２Ａと地中連続壁１の間の地山Ｇを例えばＮＡＴＭ掘削し、アーチ状のＮＡＴＭ支保工８の一端を上段のトンネル２Ａの覆工体４に、他端を地中連続壁１にそれぞれ繋げて拡幅部５の上方の地山Ｇを支持させる。
【特許文献１】特開昭４９−３４１３７号公報
【特許文献２】特開２００６−２１９９１４号公報
【特許文献３】特開２００６−９７３１６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上記の２本のシールドトンネルの間を拡幅掘削して大断面トンネルを構築する方法やシールドトンネルと地中連続壁の間を拡幅掘削して大断面トンネルを構築する方法においては、曲線パイプルーフやＮＡＴＭ支保工の端部をシールドトンネルの覆工体に繋げ、この覆工体で支保反力を確保したり、地山応力を支持するようにしているため、覆工体を形成するセグメントに高耐力のセグメントを用いる必要が生じていた。そして、このような高耐力のセグメントは、大重量になるためにシールドトンネルを構築する際のハンドリングが困難となり、施工の長期化ひいてはコストの増大を招く要因となっていた。
【０００６】
本発明は、上記事情に鑑み、先行構築するトンネルの覆工体に高耐力のセグメントを用いることなく、好適に拡幅部の地山を掘削して大断面トンネルを構築することが可能なトンネル構築方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記の目的を達するために、この発明は以下の手段を提供している。
【０００８】
本発明のトンネル構築方法は、一対のトンネルを横方向に間隔をあけて先行構築し、前記一対のトンネル間の拡幅部の地山を掘削し前記一対のトンネルを連通させることによって大断面トンネルを構築するトンネル構築方法において、前記一対のトンネルを先行構築した段階で、前記拡幅部の地山を掘削する際に該拡幅部の上方の地山を支持するための円弧状の曲線パイプルーフを一方のトンネルから他方のトンネルに向けて打設するとともに、該曲線パイプルーフの先端を前記他方のトンネルから離れた地山内に到達させて前記曲線パイプルーフを設置することを特徴とする。
【０００９】
この発明においては、曲線パイプルーフの先端を他方のトンネルから離れた地山内に到達させることによって、曲線パイプルーフを地山で支持させて支保反力を確保することができる。これにより、トンネルの覆工体を形成するセグメントに高耐力のセグメントを用いる必要がなく、ハンドリング性のよいセグメントを用いることができるため、トンネルを先行構築する際のセグメントの組立てや設置を効率的に行うことが可能になる。
【００１０】
また、従来の曲線パイプルーフの先端を他方のトンネルに到達させて覆工体に繋げる場合には、曲線パイプルーフを高精度で打設する必要が生じるのに対し、本発明のように曲線パイプルーフの先端を他方のトンネルから離して地山内に到達させるようにすることで、曲線パイプルーフの施工に厳しい精度を求める必要がなくなるため、効率的に施工を行うことが可能になる。
【００１１】
さらに、本発明のトンネル構築方法においては、前記一方のトンネルの内部に設置した内部支保工で前記曲線パイプルーフの後端を支持することが望ましい。
【００１２】
この発明においては、曲線パイプルーフの発進側の一方のトンネルに設置した内部支保工で曲線パイプルーフの後端を支持することで、この一方のトンネルの覆工体のセグメントにも高耐力のセグメントを用いる必要がなくなり、確実に一対のトンネルを効率的に構築することが可能になる。
【発明の効果】
【００１３】
本発明のトンネル構築方法によれば、先端を他方のトンネルから離して地山内に到達させて曲線パイプルーフを設置することによって、ハンドリング性のよいセグメントを用いてトンネルを先行構築することができ、且つ曲線パイプルーフの施工に厳しい精度を求める必要をなくすことができ、これにより、施工の効率化を図り、工期の短期化ひいては工費の削減を図ることが可能になる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
以下、図１から図１０を参照し、本発明の一実施形態に係るトンネル構築方法について説明する。本実施形態は、例えば高速道路のジャンクションの道路トンネルを構築する方法に関し、４本のシールドトンネルを２段２連に先行構築し、各段の２本のシールドトンネルを連通させることによって上り線と下り線の上下２本の大断面道路トンネルを構築するものとして説明を行う。
【００１５】
本実施形態のトンネル構築方法においては、はじめに、図１に示すように、２本のシールドトンネル１０（１０Ａ）、１１（１１Ａ）を上下に間隔をあけて構築するとともに、これら上下２本のシールドトンネル１０Ａ、１１Ａの側方にそれぞれ間隔をあけて２本のシールドトンネル１０（１０Ｂ）、１１（１１Ｂ）を構築する。すなわち、４本のシールドトンネル１０Ａ、１０Ｂ、１１Ａ、１１Ｂを上下方向及び横方向に間隔をあけて２段２連で先行構築する。なお、上段と下段のそれぞれ横方向に並設した一対のシールドトンネル１０（１０Ａ、１０Ｂ）、１１（１１Ａ、１１Ｂ）は、一方のシールドトンネル（一方のトンネル）１０Ａ、１１Ａが道路のランプ線、他方のシールドトンネル（他方のトンネル）１０Ｂ、１１Ｂが本線となる。
【００１６】
ついで、図２に示すように、上段の一方のシールドトンネル１０Ａの覆工体（セグメントリング）１２に形成した図示せぬ発進口を通じて、円弧状の曲線パイプルーフ１３を、この上段の一方のシールドトンネル１０Ａ内から上段の他方のシールドトンネル１０Ｂに向けて上方に凸円弧となるように地山Ｇに打設する。また、曲線パイプルーフ１３を一対のシールドトンネル１０Ａ、１０Ｂの軸線方向に複数並設する。なお、曲線パイプルーフ１３にはその内部にコンクリートを充填するようにしてもよい。
【００１７】
ここで、従来のトンネル構築方法では、先端１３ａを他方のシールドトンネル１０Ｂに到達させるように曲線パイプルーフ１３を打設し、この先端１３ａを他方のシールドトンネル１０Ｂの覆工体１２に繋げて曲線パイプルーフ１３を設置していた。このため、従来では先端１３ａを他方のシールドトンネル１０Ｂの所定位置に到達させることが必要となり、曲線パイプルーフ１３を高精度で打設する必要が生じていた。
【００１８】
これに対し、本実施形態では、先端１３ａを他方のシールドトンネル１０Ｂから外側に離れた地山Ｇ内に到達させて曲線パイプルーフ１３を設置する。このため、曲線パイプルーフ１３による地山Ｇの支持力を確保でき、且つ他方のシールドトンネル１０Ｂの覆工体１２に悪影響を及ぼすことがない範囲で、例えば５００ｍｍ程度の施工誤差が許容され、曲線パイプルーフ１３の施工に厳しい精度を求める必要がない。これにより、従来と比較して、曲線パイプルーフ１３の施工が効率的に行われる。
【００１９】
また、このように曲線パイプルーフ１３を打設するとともに、一方のシールドトンネル１０Ａ内に例えばＨ形鋼などの内部支保工１４をその軸線を上下方向に向けて設置し、この内部支保工１４に曲線パイプルーフ１３の後端１３ｂを支持させる。これにより、本実施形態では、先端１３ａが地山Ｇに、後端１３ｂが内部支保工１４に支持されて、一方のシールドトンネル１０Ａと他方のシールドトンネル１０Ｂのそれぞれの覆工体１２に直接支持させることなく曲線パイプルーフ１３が設置される。なお、曲線パイプルーフ１３にはその内部にコンクリートを充填してもよい。
【００２０】
上記のように曲線パイプルーフ１３を設置した段階で、図３に示すように、各シールドトンネル１０、１１内に覆工体１２を支持する支保工１５を設置するとともに、上段の一方のシールドトンネル１０Ａの下部側のセグメント（覆工体１２）を解体撤去して切開き、この上段の一方のシールドトンネル１０Ａ内から４本のシールドトンネル１０、１１で囲まれた中央部分の地山Ｇを掘削して中央空間１６を形成する。また、このように中央空間１６を形成するとともに、掘削面（上面、下面、両側面）に例えばＨ形鋼と吹付けコンクリートからなる土留め１７を構築する。
【００２１】
そして、図４に示すように、この中央空間１６にＲＣ造（鉄筋コンクリート造）の支保構造体１８を構築する。この支保構造体１８は、上壁部１８ａと下壁部１８ｂと左右の側壁部１８ｃ、１８ｄとを備えた断面略矩形状に形成され、四隅をそれぞれ４本のシールドトンネル１０、１１の覆工体１２に繋げるようにして構築される。なお、このように構築した支保構造体１８は、それ自体がトンネルとして機能するとともに、上壁部１８ａが後工程で施工する上段側の拡幅部の下部床版となり、下壁部１８ｂが下段側の拡幅部の上部床版となり、左右の側壁部１８ｃ、１８ｄがこれら下部床版と上部床版とを構造的に連結する補強壁版として機能する。
【００２２】
ついで、上記の支保構造体を構築した段階で、図５に示すように、上段の一方のシールドトンネル１０Ａの上部側の一部のセグメント（覆工体１２）を解体撤去して切開き、この一方のシールドトンネル１０Ａ内から曲線パイプルーフ１３の下面を露出させるようにこの曲線パイルーフ１３の下方の地山Ｇを上段の他方のシールドトンネル１０Ｂにかけて掘削し上部空間１９を形成する。このとき、本実施形態においては、曲線パイプルーフ１３の先端１３ａ側を、所定の根入れ長Ｌで地山Ｇ内に埋設状態で残すようにして上部空間１９を形成する。
【００２３】
そして、図６に示すように、上部空間１９に露出した曲線パイプルーフ１３の下面やこの下面に沿う地山Ｇの掘削面に吹付けコンクリート２０を施すとともに、上部空間１９にＲＣ造の上部床版２１を上段の一方のシールドトンネル１０Ａと他方のシールドトンネル１０Ｂの覆工体１２を一体に繋げるように構築する。さらに、曲線パイプルーフ１３とこの上部床版２１の間に例えば軽量モルタル２２などを充填する。
【００２４】
また、図７に示すように、上段の一方のシールドトンネル１０Ａ及び他方のシールドトンネル１０Ｂ内にＲＣ造の側壁２３ａなどの躯体２３を構築する。このとき、本実施形態においては、曲線パイプルーフ１３を支持する内部支保工１４を側壁２３ａの内部に埋設して残置させる。
【００２５】
また、上記のように上段の地山Ｇの掘削、上部床版２１や側壁２３ａなどの躯体２３を構築するとともに、図８に示すように、下段の一方のシールドトンネル１１Ａの下部側の一部のセグメント（覆工体１２）を解体撤去して切開き、この下段の一方のシールドトンネル１１Ａ内から他方のシールドトンネル１１Ｂにかけて下方の地山Ｇを掘削し下部空間２４を形成する。このとき、下部空間２４の下方の掘削面に、例えばＨ形鋼などの円弧状の切梁と吹付けコンクリートからなる土留め２５を、切梁の両端部をそれぞれ下段の一方のシールドトンネル１１Ａと他方のシールドトンネル１１Ｂの覆工体１２に繋げて構築し、下方の地山Ｇを支持させて盤ぶくれなどを防止する。また、下部空間２４の上方の掘削面にＨ形鋼の切梁と吹付けコンクリートからなる土留め２６を設けて上方の地山Ｇを支持させる。
【００２６】
ついで、図９に示すように、このように形成した下部空間２４にＲＣ造の下部床版２７を構築するとともに、下段の一方のシールドトンネル１１Ａ及び他方のシールドトンネル１１Ｂ内にＲＣ造の側壁などの躯体２８を構築する。
【００２７】
最後に、図９に示す上段の一方のシールドトンネル１０Ａと他方のシールドトンネル１０Ｂの間の拡幅部３０の地山Ｇと、下段の一方のシールドトンネル１１Ａと他方のシールドトンネル１１Ｂの間の拡幅部３１の地山Ｇとを、これら上段と下段の一対のシールドトンネル１０、１１の対向する側部側のセグメント（覆工体１２）をそれぞれ解体撤去して切開くとともに拡幅掘削する。これにより、図１０に示すように、上段と下段のそれぞれ一対のシールドトンネル１０、１１が連通して、上下段にそれぞれ一対のシールドトンネル１０、１１の覆工体１２を上部床版２１、１８ｂと下部床版１８ａ、２７を介して一体形成してなる２段２連の大断面の道路トンネル（大断面トンネル）３３、３４が構築される。
【００２８】
そして、このように大断面トンネル３３、３４を構築する本実施形態のトンネル構築方法においては、曲線パイプルーフ１３で上方の地山Ｇを支持させながら上段の上部空間１９や拡幅部３０の地山Ｇを拡幅掘削することになる。このとき、本実施形態の曲線パイプルーフ１３が、先端１３ａ側（根入れ長Ｌ）を上段の他方のシールドトンネル１０Ｂから離れた地山Ｇに支持させ、後端１３ｂを上段の一方のシールドトンネル１０Ａ内に設置した内部支保工１４に支持させて設置されている。
【００２９】
このため、従来のトンネル構築方法のように、曲線パイプルーフ１３の両端（先端１３ａ、後端１３ｂ）を一方のシールドトンネル１０Ａと他方のシールドトンネル１０Ｂのそれぞれの覆工体１２に繋げて支持させた場合と比較し、各シールドトンネル１０Ａ、１０Ｂの覆工体１２で大きな支持力を受け持つ必要がなく、覆工体１２を形成するセグメントに高耐力のセグメントを用いる必要がない。例えば、曲線パイプルーフ１３を直接覆工体１２に繋げた場合には、主桁の厚さが８１ｍｍ（ＳＭ５７０−Ｈ）のセグメント（鋼製セグメント）を要するのに対し、本実施形態では、主桁の厚さが約半分の４０ｍｍ程度（ＳＭ５７０−Ｈ）のセグメントを用いることが可能になる。これにより、本実施形態のシールドトンネル１０は、従来と比べて軽量のセグメントを用いて構築されることになり、このような軽量であることによってハンドリング性に優れたセグメントを適用することで、セグメントを組立て、設置が容易となり、シールドトンネル１０の先行構築時の施工性が向上し、効率的にシールドトンネル１０ひいては大断面トンネル３３、３４が構築されることになる。
【００３０】
なお、曲線パイプルーフ１３は地山Ｇの掘削前に打設する先行支保であり、地山Ｇの解放力を全て受け持つことになるため、通常のＮＡＴＭに比べ地山（地表面）Ｇの沈下量が低減するという利点も有している。
【００３１】
したがって、本実施形態のトンネル構築方法においては、曲線パイプルーフ１３の先端１３ａを他方のシールドトンネル１０Ｂから離れた地山Ｇ内に到達させることによって、曲線パイプルーフ１３を地山Ｇで支持させて支保反力を確保することができる。これにより、シールドトンネル１０Ａ、１０Ｂの覆工体１２を形成するセグメントに高耐力のセグメントを用いる必要がなく、ハンドリング性のよいセグメントを用いることができるため、シールドトンネル１０Ａ、１０Ｂを先行構築する際のセグメントの組立てや設置を効率的に行って、効率的にシールドトンネル１０Ａ、１０Ｂを構築することが可能になる。
【００３２】
特に、本実施形態のように、先端１３ａを地山Ｇ内に到達させることに加えて、一方のシールドトンネル１０Ａの内部に設置した内部支保工１４で後端１３ｂを支持させて曲線パイプルーフ１３を設置することによって、確実にハンドリング性のよいセグメント（軽量のセグメント）を適用することが可能になり、確実に効率的にシールドトンネル１０Ａ、１０Ｂを構築することが可能になる。
【００３３】
また、曲線パイプルーフ１３の後端１３ｂを支持する内部支保工１４を躯体（側壁２３ａ）２３の内部に埋設状態で残置することによって、大断面トンネル３３の構築後の一方のシールドトンネル１０Ａの覆工体１２に作用する支持力を軽減することが可能になる。
【００３４】
さらに、従来のように、曲線パイプルーフ１３の先端１３ａを他方のシールドトンネル１０Ｂに到達させて覆工体１２に繋げる場合には、曲線パイプルーフ１３を高精度で打設する必要が生じるのに対し、本実施形態のように曲線パイプルーフ１３の先端１３ａを地山Ｇ内に到達させることで、曲線パイプルーフ１３の施工に厳しい精度を求める必要がなくなるため、この点からも効率的な施工を実現することが可能になる。
【００３５】
よって、本実施形態のトンネル構築方法によれば、ハンドリング性のよいセグメントを用いてシールドトンネル１０Ａ、１０Ｂを先行構築することができ、且つ曲線パイプルーフ１３の施工に厳しい精度を求める必要をなくすことができるため、施工の効率化を図り、工期の短期化ひいては工費の削減を図ることが可能になる。
【００３６】
以上、本発明に係るトンネル構築方法及びトンネル構造の実施形態について説明したが、本発明は上記の一実施形態に限定されるものではなく、その趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更可能である。例えば、本実施形態では、ランプ線側を一方のシールドトンネル１０Ａとし、本線側を他方のシールドトンネル１０Ｂとして、ランプ線側のシールドトンネル１０Ａから曲線パイプルーフ１３を発進し、本線側のシールドトンネル１０Ｂから離れた地山Ｇ内に到達させるものとしたが、逆に、本線側を一方のシールドトンネル、ランプ線側を他方のシールドトンネルとして本線側のシールドトンネルから曲線パイプルーフ１３を発進し、ランプ線側のシールドトンネルから離れた地山Ｇ内に到達させてもよい。
【００３７】
また、本実施形態では、下段の一対のシールドトンネル１１Ａ、１１Ｂの下方の地山Ｇを掘削して下部空間２４を形成するとともに、この下部空間２４の下方の掘削面に両端部を一対のシールドトンネル１１Ａ、１１Ｂの覆工体１２にそれぞれ繋げて切梁（土留め２５）を設置することで下方の地山Ｇを支持するものとしたが、この切梁に換えて、下段の一方のシールドトンネル１１Ａから他方のシールドトンネル１１Ｂに向けて本発明のように曲線パイプルーフ１３を設置し、この曲線パイプルーフ１３によって下方の地山Ｇを支持するようにしてもよい。
【００３８】
さらに、本発明は、単に一対のトンネルを横方向に間隔をあけて先行構築し、これら一対のトンネルを連通させて大断面トンネルを構築するために適用されればよく、本実施形態のように道路トンネルの分岐・合流部を構築する際や、鉄道トンネルの渡り線部などを構築する際に適用することに限定する必要はない。
【００３９】
また、本実施形態では、一対のトンネルがともにシールドトンネル１０Ａ、１０Ｂであるものとしたが、例えば図１１に示すように、１本のシールドトンネル３５を構築するとともに、このシールドトンネル３５に沿い且つ横方向に間隔をあけて地中連続壁１を構築し、後端１３ｂを地中連続壁１に繋げて支持させ、先端１３ａをシールドトンネル３５から離れた地山Ｇ内に到達させて曲線パイプルーフ１３を設置するようにしてもよい。この場合には、シールドトンネル３５の横方向に間隔をあけた地中連続壁１側に先進道坑３６を構築し、この先進道坑（一方のトンネル）３６からシールドトンネル（他方のトンネル）３５に向けて曲線パイプルーフ１３を打設すればよく、この曲線パイプルーフ１３の先端１３ａ側が地山Ｇで支持されることによって、本実施形態と同様に、シールドトンネル３５の覆工体１２に作用する支持力を低減でき、この覆工体１２を形成するセグメントに高耐力のセグメントを用いる必要がなくなる。
【図面の簡単な説明】
【００４０】
【図１】本発明の一実施形態に係るトンネル構築方法において、４本のシールドトンネルを先行構築した状態を示す図である。
【図２】本発明の一実施形態に係るトンネル構築方法において、曲線パイプルーフを設置した状態を示す図である。
【図３】本発明の一実施形態に係るトンネル構築方法において、４本のシールドトンネルで囲まれた中央部分の地山を掘削し中央空間を形成した状態を示す図である。
【図４】本発明の一実施形態に係るトンネル構築方法において、中央空間に支保構造体を構築した状態を示す図である。
【図５】本発明の一実施形態に係るトンネル構築方法において、曲線パイプルーフの下方の地山を掘削して上部空間を形成した状態を示す図である。
【図６】本発明の一実施形態に係るトンネル構築方法において、上部空間に上部床版を構築した状態を示す図である。
【図７】本発明の一実施形態に係るトンネル構築方法において、曲線パイプルーフを支持する内部支保工を躯体に埋設させた状態を示す図である。
【図８】本発明の一実施形態に係るトンネル構築方法において、下段の一対のシールドトンネルの下方の地山を掘削して下部空間を形成した状態を示す図である。
【図９】本発明の一実施形態に係るトンネル構築方法において、下部空間に下部床版を構築した状態を示す図である。
【図１０】本発明の一実施形態に係るトンネル構築方法を用いて構築した大断面トンネルを示す図である。
【図１１】本発明の一実施形態に係るトンネル構築方法の変形例を示す図である。
【図１２】従来の大断面トンネルを構築するトンネル構築方法を示す図である。
【符号の説明】
【００４１】
１      地中連続壁
１０    上段の一対のシールドトンネル
１０Ａ  一方のシールドトンネル（一方のトンネル）
１０Ｂ  他方のシールドトンネル（他方のトンネル）
１１    下段の一対のシールドトンネル
１１Ａ  一方のシールドトンネル
１１Ｂ  他方のシールドトンネル
１２    覆工体（セグメント）
１３    曲線パイプルーフ
１３ａ  先端
１３ｂ  後端
１４    内部支保工
１５    支保工
１６    中央空間
１８    支保構造体
１８ａ  上壁部（上段の下部床版）
１８ｂ  下壁部（下段の上部床版）
１９    上部空間
２０    吹付けコンクリート
２１    上段の上部床版
２３    躯体
２３ａ  側壁
２４    下部空間
２５    土留め
２８    躯体
３０    上段の拡幅部
３１    下段の拡幅部
３３    上段の大断面トンネル
３４    下段の大断面トンネル
３５    シールドトンネル（他方のトンネル）
３６    先進道坑（一方のトンネル）
Ｇ      地山
【図１】
2009030354.tif 000003
【図２】
2009030354.tif 000004
【図３】
2009030354.tif 000005
【図４】
2009030354.tif 000006
【図５】
2009030354.tif 000007
【図６】
2009030354.tif 000008
【図７】
2009030354.tif 000009
【図８】
2009030354.tif 000010
【図９】
2009030354.tif 000011
【図１０】
2009030354.tif 000012
【図１１】
2009030354.tif 000013
【図１２】
2009030354.tif 000014