(57)【要約】【課題】書込み放電を安定に発生させることができ、画像表示品質のよいプラズマディスプレイ装置を提供することを目的とする。【解決手段】１フィールドを複数のサブフィールドにより構成するとともに、サブフィールドに発光させる放電セルを選択するための書込み期間および選択された放電セルの表示電極に輝度重みに応じた回数の維持パルスを交互に印加して維持放電を発生させる維持期間とを設けてパネルを駆動する駆動手段を備え、少なくとも１つのサブフィールドの維持期間において、維持パルスを第１の維持パルスと、この第１の維持パルスに比べて立ち上がり回収期間が長いとともに立ち下がり回収期間が短い第２の維持パルスとを設け、維持期間の後部においては前記第２の維持パルスを表示電極に印加するように構成した。【選択図】図４
2009192654.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
走査電極と維持電極とからなる表示電極を有する放電セルを複数備えたプラズマディスプレイパネルと、１フィールドを複数のサブフィールドにより構成するとともに、サブフィールドに発光させる放電セルを選択するための書込み期間および選択された放電セルの表示電極に輝度重みに応じた回数の維持パルスを交互に印加して維持放電を発生させる維持期間とを設けてプラズマディスプレイパネルを駆動する駆動手段とを備え、少なくとも１つのサブフィールドの維持期間において、維持パルスを第１の維持パルスと、この第１の維持パルスに比べて立ち上がり回収期間が長いとともに立ち下がり回収期間が短い第２の維持パルスとを設け、維持期間の後部においては前記第２の維持パルスを表示電極に印加するように構成したことを特徴とするプラズマディスプレイ装置。
【請求項２】
駆動手段は、表示電極の電極間容量とインダクタとを共振させて維持パルスの立ち上がりまたは立ち下がりを行う電力回収回路と、前記維持パルスの電圧を電源電圧またはベース電位にクランプするクランプ回路とを備えたことを特徴とする請求項１記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項３】
第２の維持パルスの立ち上がり回収期間は、電極間容量とインダクタとの共振周期の４３％以上であることを特徴とする請求項２記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項４】
第２の維持パルスの立ち下がり回収期間は、電極間容量とインダクタとの共振周期の４０％以下であることを特徴とする請求項２記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項５】
サブフィールドの最終の維持パルスから２発以上２０発以下の維持パルスは、第２の維持パルスであることを特徴とする請求項１記載のプラズマディスプレイ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、壁掛けテレビや大型モニターに用いられるプラズマディスプレイ装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
プラズマディスプレイパネル（以下、「パネル」と略記する）として代表的な交流面放電型パネルは、対向配置された前面板と背面板との間に多数の放電セルが形成されている。前面板は、１対の走査電極と維持電極とからなる表示電極が前面ガラス基板上に互いに平行に複数対形成され、それら表示電極を覆うように誘電体層および保護層が形成されている。背面板は、背面ガラス基板上に複数の平行なデータ電極と、それらを覆うように誘電体層と、さらにその上にデータ電極と平行に複数の隔壁とがそれぞれ形成され、誘電体層の表面と隔壁の側面とに蛍光体層が形成されている。そして、表示電極とデータ電極とが立体交差するように前面板と背面板とが対向配置されて密封され、内部の放電空間には、例えば分圧比で５％のキセノンを含む放電ガスが封入されている。ここで表示電極とデータ電極とが対向する部分に放電セルが形成される。このような構成のパネルにおいて、各放電セル内でガス放電により紫外線を発生させ、この紫外線で赤色（Ｒ）、緑色（Ｇ）および青色（Ｂ）の各色の蛍光体を励起発光させてカラー表示を行っている。
【０００３】
パネルを駆動する方法としては、サブフィールド法、すなわち、１フィールド期間を複数のサブフィールドに分割した上で、発光させるサブフィールドの組み合わせによって階調表示を行う方法が一般に用いられている。
【０００４】
各サブフィールドは、初期化期間、書込み期間および維持期間を有する。初期化期間では初期化放電を発生し、続く書込み動作に必要な壁電荷を各電極上に形成するとともに、書込み放電を安定して発生させるためのプライミング粒子（放電のための起爆剤＝励起粒子）を発生させる。書込み期間では、表示を行うべき放電セルに選択的に書込みパルス電圧を印加して書込み放電を発生させ壁電荷を形成する（以下、この動作を「書込み」とも記す）。そして維持期間では、走査電極と維持電極とからなる表示電極に交互に維持パルス電圧を印加し、書込み放電を起こした放電セルで維持放電を発生させ、対応する放電セルの蛍光体層を発光させることにより画像表示を行う。
【０００５】
また、サブフィールド法の中でも、緩やかに変化する電圧波形を用いて初期化放電を行い、さらに維持放電を行った放電セルに対して選択的に初期化放電を行うことで、階調表示に関係しない発光を極力減らしコントラスト比を向上させた駆動方法が開示されている。
【０００６】
具体的には、複数のサブフィールドのうち、１つのサブフィールドの初期化期間においては全ての放電セルに初期化放電を発生させる全セル初期化動作を行い、他のサブフィールドの初期化期間においては直前の維持期間で維持放電を行った放電セルにのみ初期化放電を発生させる選択初期化動作を行う。このように駆動することによって、画像の表示に関係のない発光に依存して変化する黒表示領域の輝度（以下、「黒輝度」と略記する）は全セル初期化動作における微弱発光だけとなり、コントラストの高い画像表示が可能となる（例えば、特許文献１参照）。
【０００７】
また、上述の特許文献１には、維持期間における最後の維持パルスのパルス幅を他の維持パルスのパルス幅よりも短くし、表示電極間の壁電荷による電位差を緩和する、いわゆる細幅消去放電についても記載されている。この細幅消去放電によって、続くサブフィールドの書込み期間における書込み動作を安定させ、コントラスト比の高いプラズマディスプレイ装置を実現することができる。
【特許文献１】特開２０００−２４２２２４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
近年、パネルの高精細化にともない放電セルのさらなる微細化が進んでいる。この微細化された放電セルでは、壁電荷が失われる電荷抜けと呼ばれる現象が生じやすいことが確認されており、この電荷抜けが発生すると、放電不良が発生して画像表示品質を劣化させたり、あるいは、放電の発生に必要な印加電圧が上昇する等の問題が生じる。
【０００９】
電荷抜けが発生する主な原因の１つに書込み動作時の放電ばらつきがある。例えば、書込み動作時の放電ばらつきが大きく、書込み放電が強く発生してしまうと、発光させる放電セルと非発光の放電セルとが隣接したところで、発光させる放電セルが非発光の放電セルから壁電荷を奪ってしまうことがあり、電荷抜けが発生する。
【００１０】
したがって、書込み放電をできるだけ安定に発生させることが、電荷抜けを防止するためには重要である。
【００１１】
一方、近年ではパネルのさらなる大画面化、高精細化が進められており、それにともないパネルの駆動インピーダンスは増大する傾向にある。そして、駆動インピーダンスが増大すると、パネルの駆動回路から発生される駆動波形にリンギング等の波形歪が生じやすくなる。上述の細幅消去放電は、続くサブフィールドの書込み動作を安定させることを目的としたものであるが、例えば、この細幅消去放電を発生させるための駆動波形に波形歪が生じると、細幅消去放電そのものが強く発生してしまう恐れがあり、そのような場合には、続く書込み放電を安定に発生させることは難しいといった課題があった。
【００１２】
本発明はこのような課題に鑑みなされたものであり、大画面化、高精細化されたパネルにおいても、書込み放電を安定に発生させることができ、画像表示品質のよいプラズマディスプレイ装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
このような課題を解決するために本発明は、走査電極と維持電極とからなる表示電極を有する放電セルを複数備えたパネルと、１フィールドを複数のサブフィールドにより構成するとともに、サブフィールドに発光させる放電セルを選択するための書込み期間および選択された放電セルの表示電極に輝度重みに応じた回数の維持パルスを交互に印加して維持放電を発生させる維持期間とを設けてパネルを駆動する駆動手段とを備え、少なくとも１つのサブフィールドの維持期間において、維持パルスを第１の維持パルスと、この第１の維持パルスに比べて立ち上がり回収期間が長いとともに立ち下がり回収期間が短い第２の維持パルスとを設け、維持期間の後部においては前記第２の維持パルスを表示電極に印加するように構成したものである。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、消去ランプ波形電圧を発生させる直前に、立ち上がりが急峻であり、かつ立ち下がりが緩やかな維持パルスを印加して適切な壁電圧を形成することができるので、大画面化、高精細化されたパネルにおいても、書込み放電を発生させるために必要な電圧を高くすることなく安定に書込み放電を発生させることができ、画像表示品質のよいプラズマディスプレイ装置を提供することが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
以下、本発明の実施の形態におけるプラズマディスプレイ装置について、図面を用いて説明する。
【００１６】
図１は、本発明の実施の形態におけるパネル１０の構造を示す分解斜視図である。図１において、ガラス製の前面板２１上には、走査電極２２と維持電極２３とからなる表示電極２４が複数形成されている。そして走査電極２２と維持電極２３とを覆うように誘電体層２５が形成され、その誘電体層２５上に保護層２６が形成されている。
【００１７】
また、保護層２６は、放電セルにおける放電開始電圧を下げるために、パネルの材料として使用実績があり、ネオン（Ｎｅ）およびキセノン（Ｘｅ）ガスを封入した場合に２次電子放出係数が大きく耐久性に優れたＭｇＯを主成分とする材料から形成されている。
【００１８】
背面板３１上にはデータ電極３２が複数形成され、データ電極３２を覆うように誘電体層３３が形成され、さらにその上に井桁状の隔壁３４が形成されている。そして、隔壁３４の側面および誘電体層３３上には赤色（Ｒ）、緑色（Ｇ）および青色（Ｂ）の各色に発光する蛍光体層３５が設けられている。
【００１９】
これら前面板２１と背面板３１とは、微小な放電空間を挟んで表示電極２４とデータ電極３２とが交差するように対向配置され、その外周部をガラスフリット等の封着材によって封着されている。そして、内部の放電空間には、ネオンとキセノンの混合ガスが放電ガスとして封入されている。なお、本実施の形態では、発光効率を向上させるためにキセノン分圧を約１０％とした放電ガスを用いている。放電空間は隔壁３４によって複数の区画に仕切られており、表示電極２４とデータ電極３２とが交差する部分に放電セルが形成されている。そしてこれらの放電セルが放電、発光することにより画像が表示される。
【００２０】
なお、パネル１０の構造は上述したものに限られるわけではなく、例えばストライプ状の隔壁を備えたものであってもよい。また、放電ガスの混合比率も上述した数値に限られるわけではなく、その他の混合比率であってもよい。
【００２１】
図２は、本発明の実施の形態におけるパネル１０の電極配列図である。パネル１０には、行方向に長いｎ本の走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎ（図１の走査電極２２）およびｎ本の維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎ（図１の維持電極２３）が配列され、列方向に長いｍ本のデータ電極Ｄ１〜Ｄｍ（図１のデータ電極３２）が配列されている。そして、１対の走査電極ＳＣｉ（ｉ＝１〜ｎ）および維持電極ＳＵｉと１つのデータ電極Ｄｊ（ｊ＝１〜ｍ）とが交差した部分に放電セルが形成され、放電セルは放電空間内にｍ×ｎ個形成されている。なお、図１、図２に示したように、走査電極ＳＣｉと維持電極ＳＵｉとは互いに平行に対をなして形成されているために、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎと維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎとの間に大きな電極間容量Ｃｐが存在する。
【００２２】
次に、パネル１０を駆動するための駆動電圧波形とその動作の概要について説明する。
【００２３】
本実施の形態におけるプラズマディスプレイ装置は、サブフィールド法、すなわち１フィールド期間を複数のサブフィールドに分割し、サブフィールド毎に各放電セルの発光・非発光を制御することによって階調表示を行う。それぞれのサブフィールドは、初期化期間、書込み期間および維持期間を有する。
【００２４】
各サブフィールドにおいて、初期化期間では初期化放電を発生し、続く書込み放電に必要な壁電荷を各電極上に形成する。加えて、放電遅れを小さくし書込み放電を安定して発生させるためのプライミング粒子（放電のための起爆剤＝励起粒子）を発生させるという働きを持つ。このときの初期化動作には、全ての放電セルで初期化放電を発生させる全セル初期化動作と、直前のサブフィールドで維持放電を行った放電セルだけで選択的に初期化放電を発生させる選択初期化動作とがある。
【００２５】
書込み期間では、後に続く維持期間において発光させるべき放電セルで選択的に書込み放電を発生し壁電荷を形成する。そして維持期間では、輝度重みに比例した数の維持パルスを表示電極２４に交互に印加して、書込み放電を発生した放電セルで維持放電を発生させて発光させる。このときの比例定数を「輝度倍率」と呼ぶ。
【００２６】
本実施の形態では、１フィールドを１０のサブフィールド（第１ＳＦ、第２ＳＦ、・・・、第１０ＳＦ）で構成し、各サブフィールドはそれぞれ、例えば（１、２、３、６、１１、１８、３０、４４、６０、８０）の輝度重みを持つものとする。そして、第１ＳＦの初期化期間では全セル初期化動作を行い、第２ＳＦ〜第１０ＳＦの初期化期間では選択初期化動作を行うものとする。これにより、画像の表示に関係のない発光は第１ＳＦにおける全セル初期化動作の放電にともなう発光のみとなり、維持放電を発生させない黒表示領域の輝度である黒輝度は全セル初期化動作における微弱発光だけとなって、コントラストの高い画像表示が可能となる。また、各サブフィールドの維持期間においては、それぞれのサブフィールドの輝度重みに所定の輝度倍率を乗じた数の維持パルスを表示電極２４のそれぞれに印加する。
【００２７】
しかし、本実施の形態は、サブフィールド数や各サブフィールドの輝度重みが上記の値に限定されるものではなく、また、画像信号等にもとづいてサブフィールド構成を切換える構成であってもよい。
【００２８】
図３は、パネル１０の各電極に印加する駆動電圧波形図である。図３には、２つのサブフィールドの駆動電圧波形、すなわち全セル初期化動作を行うサブフィールド（以下、「全セル初期化サブフィールド」と呼称する）と、選択初期化動作を行うサブフィールド（以下、「選択初期化サブフィールド」と呼称する）とを示しているが、他のサブフィールドにおける駆動電圧波形もほぼ同様である。また、以下における走査電極ＳＣｉ、維持電極ＳＵｉ、データ電極Ｄｋは、各電極の中から画像データにもとづき選択された電極を表す。
【００２９】
まず、全セル初期化サブフィールドである第１ＳＦについて説明する。
【００３０】
第１ＳＦの初期化期間前半部では、データ電極Ｄ１〜Ｄｍ、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎにそれぞれ０（Ｖ）を印加し、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎには、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎに対して放電開始電圧以下の電圧Ｖｉ１から、放電開始電圧を超える電圧Ｖｉ２に向かって緩やかに上昇する第１の傾斜波形電圧（以下、「上りランプ波形電圧」と呼称する）を印加する。
【００３１】
この上りランプ波形電圧が上昇する間に、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎと維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎ、データ電極Ｄ１〜Ｄｍとの間でそれぞれ微弱な初期化放電が持続して起こる。そして、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎ上部に負の壁電圧が蓄積されるとともに、データ電極Ｄ１〜Ｄｍ上部および維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎ上部には正の壁電圧が蓄積される。この電極上部の壁電圧とは、電極を覆う誘電体層上、保護層上、蛍光体層上等に蓄積された壁電荷により生じる電圧を表す。
【００３２】
初期化期間後半部では、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎには正の電圧Ｖｅ１を印加し、データ電極Ｄ１〜Ｄｍには０（Ｖ）を印加し、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎには、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎに対して放電開始電圧以下となる電圧Ｖｉ３から放電開始電圧を超える電圧Ｖｉ４に向かって緩やかに下降する傾斜波形電圧（以下、「下りランプ波形電圧」と呼称する）を印加する。この間に、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎと維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎ、データ電極Ｄ１〜Ｄｍとの間でそれぞれ微弱な初期化放電が持続して起こる。そして、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎ上部の負の壁電圧および維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎ上部の正の壁電圧が弱められ、データ電極Ｄ１〜Ｄｍ上部の正の壁電圧は書込み動作に適した値に調整される。以上により、全ての放電セルに対して初期化放電を行う全セル初期化動作が終了する。
【００３３】
なお、図３の第２ＳＦの初期化期間に示したように、初期化期間の前半部を省略した駆動電圧波形を各電極に印加してもよい。すなわち、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎに電圧Ｖｅ１を、データ電極Ｄ１〜Ｄｍに０（Ｖ）をそれぞれ印加し、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎに電圧Ｖｉ３’から電圧Ｖｉ４に向かって緩やかに下降する下りランプ波形電圧を印加する。これにより前のサブフィールドの維持期間で維持放電を起こした放電セルでは微弱な初期化放電が発生し、走査電極ＳＣｉ上部および維持電極ＳＵｉ上部の壁電圧が弱められる。また直前の維持放電によってデータ電極Ｄｋ（ｋ＝１〜ｍ）上部に十分な正の壁電圧が蓄積されている放電セルでは、この壁電圧の過剰な部分が放電され書込み動作に適した壁電圧に調整される。
【００３４】
一方、前のサブフィールドで維持放電を起こさなかった放電セルについては放電することはなく、前のサブフィールドの初期化期間終了時における壁電荷がそのまま保たれる。このように前半部を省略した初期化動作は、直前のサブフィールドの維持期間で維持動作を行った放電セルに対して初期化放電を行う選択初期化動作となる。
【００３５】
続く書込み期間では、まず維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎに電圧Ｖｅ２を、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎに電圧Ｖｃを印加する。
【００３６】
そして、１行目の走査電極ＳＣ１に負の走査パルス電圧Ｖａを印加するとともに、データ電極Ｄ１〜Ｄｍのうち１行目に発光させるべき放電セルのデータ電極Ｄｋ（ｋ＝１〜ｍ）に正の書込みパルス電圧Ｖｄを印加する。このときデータ電極Ｄｋ上と走査電極ＳＣ１上との交差部の電圧差は、外部印加電圧の差（Ｖｄ−Ｖａ）にデータ電極Ｄｋ上の壁電圧と走査電極ＳＣ１上の壁電圧との差が加算されたものとなり放電開始電圧を超える。これにより、データ電極Ｄｋと走査電極ＳＣ１との間に放電が発生する。
【００３７】
また、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎに電圧Ｖｅ２を印加しているため、維持電極ＳＵ１上と走査電極ＳＣ１上との電圧差は、外部印加電圧の差である（Ｖｅ２−Ｖａ）に維持電極ＳＵ１上の壁電圧と走査電極ＳＣ１上の壁電圧との差が加算されたものとなる。このとき、電圧Ｖｅ２を、放電開始電圧をやや下回る程度の電圧値に設定することで、維持電極ＳＵ１と走査電極ＳＣ１との間を、放電には至らないが放電が発生しやすい状態とすることができる。これにより、データ電極Ｄｋと走査電極ＳＣ１との間に発生する放電を引き金にして、データ電極Ｄｋと交差する領域にある維持電極ＳＵ１と走査電極ＳＣ１との間に放電を発生させることができる。こうして、発光させるべき放電セルに書込み放電が起こり、走査電極ＳＣ１上に正の壁電圧が蓄積され、維持電極ＳＵ１上に負の壁電圧が蓄積され、データ電極Ｄｋ上にも負の壁電圧が蓄積される。
【００３８】
このようにして、１行目に発光させるべき放電セルで書込み放電を起こして各電極上に壁電圧を蓄積する書込み動作が行われる。一方、書込みパルス電圧Ｖｄを印加しなかったデータ電極Ｄ１〜Ｄｍと走査電極ＳＣ１との交差部の電圧は放電開始電圧を超えないので、書込み放電は発生しない。以上の書込み動作をｎ行目の放電セルに至るまで行い、書込み期間が終了する。
【００３９】
続く維持期間では、まず走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎに正の維持パルス電圧Ｖｓを印加するとともに維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎにベース電位となる接地電位、すなわち０（Ｖ）を印加する。すると書込み放電を起こした放電セルでは、走査電極ＳＣｉ上と維持電極ＳＵｉ上との電圧差が維持パルス電圧Ｖｓに走査電極ＳＣｉ上の壁電圧と維持電極ＳＵｉ上の壁電圧との差が加算されたものとなり放電開始電圧を超える。
【００４０】
そして、走査電極ＳＣｉと維持電極ＳＵｉとの間に維持放電が起こり、このとき発生した紫外線により蛍光体層３５が発光する。そして走査電極ＳＣｉ上に負の壁電圧が蓄積され、維持電極ＳＵｉ上に正の壁電圧が蓄積される。さらにデータ電極Ｄｋ上にも正の壁電圧が蓄積される。書込み期間において書込み放電が起きなかった放電セルでは維持放電は発生せず、初期化期間の終了時における壁電圧が保たれる。
【００４１】
続いて、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎにはベース電位となる０（Ｖ）を、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎには維持パルス電圧Ｖｓをそれぞれ印加する。すると、維持放電を起こした放電セルでは、維持電極ＳＵｉ上と走査電極ＳＣｉ上との電圧差が放電開始電圧を超えるので再び維持電極ＳＵｉと走査電極ＳＣｉとの間に維持放電が起こり、維持電極ＳＵｉ上に負の壁電圧が蓄積され走査電極ＳＣｉ上に正の壁電圧が蓄積される。以降同様に、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎと維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎとに交互に輝度重みに輝度倍率を乗じた数の維持パルスを印加し、表示電極２４の電極間に電位差を与えることにより、書込み期間において書込み放電を起こした放電セルで維持放電が継続して行われる。
【００４２】
そして、維持期間の最後には、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎに、ベース電位となる０（Ｖ）から電圧Ｖｅｒｓに向かって緩やかに上昇する第２の傾斜波形電圧（以下、「消去ランプ波形電圧」と呼称する）を印加する。これにより、微弱な放電を持続して発生させ、データ電極Ｄｋ上の正の壁電圧を残したまま、走査電極ＳＣｉおよび維持電極ＳＵｉ上の壁電圧の一部または全部を消去している。以下、この消去ランプ波形電圧によって発生させる維持期間の最後の放電を「消去放電」と呼称する。
【００４３】
続くサブフィールドの動作は、維持期間の維持パルスの数を除いて上述の動作とほぼ同様であるため説明を省略する。
【００４４】
次に、本実施の形態における駆動電圧波形について説明する。図４は、本発明の実施の形態における消去ランプ波形電圧を印加する直前の維持パルス波形の概略を示す波形図である。
【００４５】
図４に示すように、本実施の形態では、維持パルスを第１の維持パルスと、この第１の維持パルスに比べて立ち上がり回収期間が長いとともに立ち下がり回収期間が短い第２の維持パルスとを設け、維持期間の後部においては前記第２の維持パルスを表示電極に印加するように構成している。
【００４６】
すなわち、基準となる第１の維持パルスと、第１の維持パルスよりも立ち上がりを緩やかにするとともに、第１の維持パルスよりも立ち下がりを急峻にした第２の維持パルスとをそれぞれ切換えて発生させる構成とし、消去ランプ波形電圧を印加する直前には第２の維持パルスを連続して発生させている。この第２の維持パルスを印加させた時の維持放電の特徴は、立ち上がりが緩やかであるために維持放電が弱まり、走査電極ＳＣｉおよび維持電極ＳＵｉ上の壁電圧を抑えることができることである。また、立ち下がりが急峻であるために、立ち上がりで生じた走査電極ＳＣｉおよび維持電極ＳＵｉ上の壁電圧が過度にある場合、その壁電圧のみで放電が生じるのを促す。以下、この時に生じる放電を「自己消去放電」と呼称する。この自己消去放電によって過剰な壁電荷が消滅するため、壁電圧を減少させることができる。
【００４７】
もし、第１の維持パルスを印加させて過剰な壁電圧を保ったまま消去動作に入ると、消去ランプ波形電圧では微弱な放電しか生じないため、過剰な壁電圧を適度な電圧まで減らすことができない。この状態で、次の書込み動作を行った場合は、書込み放電が強く発生してしまって、発光させる放電セルと非発光の放電セルとが隣接したところで、発光させる放電セルが非発光の放電セルから壁電荷を奪って正常な放電ができなくなり、不灯が発生する（以下、「電荷抜け」と呼称する）。
【００４８】
しかし、第２の維持パルスを印加させることで、消去動作および書込み動作に入る前の壁電圧を低く抑えることができるため、書込み放電が強くなることを防ぎ、電荷抜けを無くすことができる。
【００４９】
そして、本発明者らは、第２の維持パルスを連続して印加することで、消去放電をさらに安定に発生させることができることを実験的に確認した。その一方で、連続印加回数を多くすると、維持放電を連続して生じさせるための壁電荷が不足して、維持放電が中断することもあわせて確認した。この連続印加回数は、維持放電は保持されたままで、かつ、上述した効果が十分に得られる範囲に設定することが望ましく、本実施の形態では、サブフィールドの最終の維持パルスから２発以上２０発以下の維持パルスは、第２の維持パルスに設定することが望ましい。これは、維持パルスの総数が比較的少ない維持期間においては第２の維持パルスを連続して印加する回数を少なくすることで、残像現象（静止画像等を長時間表示させた後で輝度の高い画像を表示した場合、その静止画像が残像として認識される現象）を低減する効果が得られることが実験的に確認されたためである。
【００５０】
また、消去ランプ波形電圧の直前に印加する維持パルスの立ち下がりを急峻にした時に自己消去放電が生じて過剰な壁電圧を減少させることができるが、逆にこの放電時に発生した電荷によって、微弱放電であるはずの消去放電が必要以上に強めることになり、消去放電を不安定に発生させる恐れがあることが分かった。これに対して、維持期間の最終の維持パルスにおいて、立ち下がりを緩やかにすることで自己消去放電を無くし、消去放電をさらに安定に発生させることが可能となることを実験的に確認した。
【００５１】
以上説明したように、本実施の形態によれば、消去ランプ波形電圧を発生させる直前に、立ち上がりが急峻であり、かつ、立ち下がりが緩やかな維持パルスを印加して適切な壁電圧を形成することができるので、大画面化、高精細化されたパネルにおいても、書込み放電を発生させるために必要な電圧を高くすることなく安定に書込み放電を発生させることができ、画像表示品質を向上させることが可能となる。
【００５２】
次に、本実施の形態におけるプラズマディスプレイ装置の駆動手段部分の構成について説明する。図５は、本発明の実施の形態におけるプラズマディスプレイ装置の回路ブロック図である。プラズマディスプレイ装置は、パネル１０、画像信号処理回路４１、データ電極駆動回路４２、走査電極駆動回路４３、維持電極駆動回路４４、タイミング発生回路４５、維持パルス数カウンタ４６、比較回路４７、メモリ４８および各回路ブロックに必要な電源を供給する電源回路（図示せず）を備えている。
【００５３】
画像信号処理回路４１は、入力された画像信号ｓｉｇをサブフィールド毎の発光・非発光を示す画像データに変換する。データ電極駆動回路４２はサブフィールド毎の画像データを各データ電極Ｄ１〜Ｄｍに対応する信号に変換し各データ電極Ｄ１〜Ｄｍを駆動する。
【００５４】
タイミング発生回路４５は水平同期信号Ｈおよび垂直同期信号Ｖからの出力をもとにして各回路ブロックの動作を制御する各種のタイミング信号を発生し、それぞれの回路ブロックへ供給する。
【００５５】
走査電極駆動回路４３は、初期化期間において走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎに印加する初期化波形電圧を発生するための初期化波形発生回路（図示せず）、維持期間において走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎに印加する維持パルスを発生するための維持パルス発生回路（図示せず）、書込み期間において走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎに印加する走査パルス電圧を発生するための走査パルス発生回路（図示せず）を有し、タイミング信号にもとづいて各走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎをそれぞれ駆動する。維持電極駆動回路４４は、維持パルス発生回路（図示せず）および電圧Ｖｅ１、電圧Ｖｅ２を発生するための回路を備え、タイミング信号にもとづいて維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎを駆動する。また、維持パルス数カウンタ４６でタイミング信号より各サブフィールドで印加される維持パルスをカウントし比較回路４７に出力する。
【００５６】
また、各サブフィールドにおける第１の維持パルスの数と第２の維持パルスの数を予め格納したメモリ４８の信号を比較回路４７に入力し、維持パルス数カウンタ４６の信号と比較して、所定のタイミングで制御信号をタイミング発生回路４５に出力する。これにより、維持期間の所定のタイミングで第１の維持パルスと第２の維持パルスを切り替えることができる。
【００５７】
次に、走査電極駆動回路４３について説明する。図６は、本発明の実施の形態における走査電極駆動回路４３の回路図である。走査電極駆動回路４３は、維持パルスを発生させる維持パルス発生回路５０、初期化波形および走査パルスを発生させる初期化波形・走査パルス発生回路５３を備えている。
【００５８】
維持パルス発生回路５０は、電力回収回路５１とクランプ回路５２とを備えている。電力回収回路５１は、電力回収用のコンデンサＣ１、スイッチング素子Ｑ１、スイッチング素子Ｑ２、逆流防止用のダイオードＤ１、逆流防止用のダイオードＤ２、共振用のインダクタＬ１を有している。なお、電力回収用のコンデンサＣ１は電極間容量Ｃｐに比べて十分に大きい容量を持ち、電力回収回路５１の電源として働くように、電圧値Ｖｓの半分の約Ｖｓ／２に充電されている。クランプ回路５２は、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎを電圧Ｖｓにクランプするためのスイッチング素子Ｑ３、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎを０（Ｖ）にクランプするためのスイッチング素子Ｑ４を有している。そして、タイミング発生回路４５から出力されるタイミング信号にもとづき各スイッチング素子を切換えて維持パルス電圧Ｖｓを発生させる。また、以下の説明においてスイッチング素子を導通させる動作を「オン」、遮断させる動作を「オフ」と表記し、スイッチング素子をオンさせる信号を「Ｈｉ」、オフさせる信号を「Ｌｏ」と表記する。
【００５９】
維持パルス発生回路５０において、例えば、維持パルス波形を立ち上げる際には、スイッチング素子Ｑ１をオンにして電極間容量ＣｐとインダクタＬ１とを共振させ、電力回収用のコンデンサＣ１からスイッチング素子Ｑ１、ダイオードＤ１、インダクタＬ１を通して走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎに電力を供給する。そして、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎの電圧がＶｓに近づいた時点で、スイッチング素子Ｑ３をオンにして、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎを電圧Ｖｓにクランプする。なお、スイッチング素子Ｑ１２がオフであっても、ＭＯＳＦＥＴには、スイッチング動作を行う部分に対してボディダイオードと呼ばれる寄生ダイオードが逆並列（スイッチング動作を行う部分に対して並列に、かつスイッチング動作により電流が流れる方向とは逆方向が順方向となるよう）に生成されるため、スイッチング素子Ｑ３をオンにすれば、このボディダイオードを介して走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎを電圧Ｖｓにクランプすることができる。
【００６０】
逆に、維持パルス波形を立ち下げる際には、スイッチング素子Ｑ２をオンにして電極間容量ＣｐとインダクタＬ１とを共振させ、電極間容量ＣｐからインダクタＬ１、ダイオードＤ２、スイッチング素子Ｑ２を通して電力回収用のコンデンサＣ１に電力を回収する。そして、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎの電圧が０（Ｖ）に近づいた時点で、スイッチング素子Ｑ４をオンにして、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎを０（Ｖ）にクランプする。
【００６１】
初期化波形・走査パルス発生回路５３は、初期化期間においては初期化電圧を発生させ、書込み期間において走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎに印加する走査パルス電圧Ｖａを順次発生させる。なお、初期化波形・走査パルス発生回路５３は、維持期間では維持パルス発生回路５０の電圧波形をそのまま出力する。
【００６２】
なお、スイッチング素子Ｑ３、スイッチング素子Ｑ４、スイッチング素子Ｑ１２、スイッチング素子Ｑ１３には非常に大きな電流が流れるために、これらのスイッチング素子にはＦＥＴ、ＩＧＢＴ等を複数並列接続して用いインピーダンスを低下させている。
【００６３】
次に、維持電極駆動回路４４について説明する。図７は、本発明の実施の形態における維持電極駆動回路４４の回路図である。なお、図７にはパネル１０の電極間容量をＣｐとして示している。
【００６４】
維持電極駆動回路４４の維持パルス発生回路６０は、走査電極駆動回路４３の維持パルス発生回路５０とほぼ同様の構成であり、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎを駆動するときの電力を回収して再利用するための電力回収回路６１と、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎを電圧Ｖｓおよび０（Ｖ）にクランプするためのクランプ回路６２とを備えており、パネル１０の電極間容量Ｃｐの一端である維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎに接続されている。
【００６５】
電力回収回路６１は、電力回収用のコンデンサＣ３０、スイッチング素子Ｑ３１、スイッチング素子Ｑ３２、逆流防止用のダイオードＤ３１、ダイオードＤ３２、共振用のインダクタＬ３０を有している。そして、電極間容量ＣｐとインダクタＬ３０とをＬＣ共振させて維持パルスの立ち上がりおよび立ち下がりを行う。クランプ回路６２は、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎを電圧Ｖｓにクランプするためのスイッチング素子Ｑ３３、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎを０（Ｖ）にクランプするためのスイッチング素子Ｑ３４を有している。そして、スイッチング素子Ｑ３３を介して維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎを電源ＶＳに接続して電圧Ｖｓにクランプし、スイッチング素子Ｑ３４を介して維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎを接地して０（Ｖ）にクランプする。
【００６６】
また、維持電極駆動回路４４は、電圧Ｖｅ１、Ｖｅ２を発生させるためのＶｅ１・Ｖｅ２発生回路６３を備えており、図３に示した電圧Ｖｅ１、Ｖｅ２を印加するタイミングで、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎにそれぞれ電圧Ｖｅ１、Ｖｅ２を印加できる。
【００６７】
次に、維持期間における駆動電圧波形の詳細について説明する。
【００６８】
図８は、本発明の実施の形態における走査電極駆動回路４３および維持電極駆動回路４４の動作の一例を説明するためのタイミングチャートである。まず維持パルスの繰り返し周期の１周期分をＴ１〜Ｔ６で示した６つの期間に分割し、それぞれの期間について説明する。この繰り返し周期とは、維持期間において表示電極に繰り返し印加される維持パルスの間隔のことであり、例えば、期間Ｔ１〜Ｔ６によって繰り返される周期のことを表す。
【００６９】
なお、図８では、正極の波形を用いて説明をするが、本発明はこれに限られるものではない。例えば、負極の波形における実施の形態例は省略するが、以下の説明の正極の波形において「立ち上がり」と表現しているものを、負極の波形においては「立ち下がり」に、正極の波形において「立ち下がり」と表現しているものを、負極の波形においては「立ち上がり」に読みかえることで、負極の波形であっても同様の効果を得ることができるものである。また、図面にはスイッチング素子をオンさせる信号を「ＯＮ」、オフさせる信号を「ＯＦＦ」と表記する。
【００７０】
（期間Ｔ１）
時刻ｔ１でスイッチング素子Ｑ２をオンにする。すると走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎ側の電荷はインダクタＬ１、ダイオードＤ２、スイッチング素子Ｑ２を通してコンデンサＣ１に流れ始め、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎの電圧が下がり始める。なお、この間、スイッチング素子Ｑ３４はオンに保持する。
【００７１】
（期間Ｔ２）
そして時刻ｔ２でスイッチング素子Ｑ４をオンにする。すると走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎはスイッチング素子Ｑ４を通して直接に接地されるため、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎの電圧は強制的に０（Ｖ）に低下する。
【００７２】
さらに、時刻ｔ２でスイッチング素子Ｑ３１をオンにする。すると、電力回収用のコンデンサＣ３０からスイッチング素子Ｑ３１、ダイオードＤ３１、インダクタＬ３０を通して電流が流れ始め、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎの電圧が上がり始める。
【００７３】
（期間Ｔ３）
そして時刻ｔ３でスイッチング素子Ｑ３３をオンにする。すると維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎはスイッチング素子Ｑ３３を通して直接に電源ＶＳへ接続されるため、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎの電圧は強制的にＶｓまで上昇する。すると、書込み放電を起こした放電セルでは走査電極ＳＣｉ−維持電極ＳＵｉ間の電圧が放電開始電圧を超え維持放電が発生する。
【００７４】
（期間Ｔ４〜Ｔ６）
走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎに印加される維持パルスと維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎに印加される維持パルスとは同じ波形であり、期間Ｔ４から期間Ｔ６までの動作は、期間Ｔ１から期間Ｔ３までの動作を走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎと維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎとを入れ替えて駆動する動作に等しいので説明を省略する。
【００７５】
なお、スイッチング素子Ｑ２は時刻ｔ２以降、時刻ｔ５までにオフすればよく、スイッチング素子Ｑ３１は時刻ｔ３以降、時刻ｔ４までにオフすればよい。また、スイッチング素子Ｑ３２は時刻ｔ５以降、次の時刻ｔ２までにオフすればよく、スイッチング素子Ｑ１は時刻ｔ６以降、次の時刻ｔ１までにオフすればよい。また、維持パルス発生回路５０、６０の出力インピーダンスを下げるために、スイッチング素子Ｑ３４は時刻ｔ２直前に、スイッチング素子Ｑ３は時刻ｔ１直前にオフにすることが望ましく、スイッチング素子Ｑ４は時刻ｔ５直前に、スイッチング素子Ｑ３３は時刻ｔ４直前にオフにすることが望ましい。
【００７６】
維持期間においては、以上の期間Ｔ１〜Ｔ６の動作を、必要なパルス数に応じて繰り返す。このようにして、ベース電位となる０（Ｖ）から維持放電を発生させる電位である電圧Ｖｓに変位する維持パルス電圧を、表示電極２４のそれぞれに交互に印加して放電セルを維持放電させる。
【００７７】
次に、維持パルスの立ち上がりおよび立ち下がりを制御する方法について説明する。立ち上がりを緩やかにする場合は、図８中の期間Ｔ２および期間Ｔ５を長くすることで電圧値Ｖｓにクランプするタイミングを遅らせて、立ち上がりを緩やかにすることができる。また、立ち下がりを急峻にする場合は、図８中の期間Ｔ１および期間Ｔ４を短くすることで０（Ｖ）にクランプするタイミングを早めて、立ち下がりを急峻にすることができる。以下、期間Ｔ２および期間Ｔ５を「立ち上がり回収期間」、期間Ｔ１および期間Ｔ４を「立ち下がり回収期間」と呼称する。
【００７８】
具体的には、基準となる維持パルスである第１の維持パルスは、立ち上がり回収期間を約５００ｎｓｅｃにし、立ち下がり回収期間を約７００ｎｓｅｃにして発生させる。また、第２の維持パルスは、立ち上がり回収期間を第１の維持パルスよりも短い約８００ｎｓｅｃにして第１の維持パルスよりも立ち上がりを緩やかにするとともに、立ち下がり回収期間を第１の維持パルスよりも長い約４５０ｎｓｅｃにして第１の維持パルスよりも立ち下がりを急峻にしている。また、第２の維持パルスは６発挿入している。
【００７９】
なお、本発明者は、実験的に第２の維持パルスの立ち上がり回収期間は、電極間容量とインダクタとの共振周期に対して４３％以上の期間とし、立ち下がり回収期間は、電極間容量とインダクタとの共振周期に対して４０％以下の期間に設定することによって、大きな効果が得られることを確認した。
【００８０】
これは、維持放電を弱めるためには、電圧値Ｖｓにクランプされる前の走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎと維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎ間の電圧差が低い状態で維持放電を行う必要がある。ここで、インダクタＬ３０と電極間容量Ｃｐとは共振回路を形成しているので、共振周期の１／２の時間経過後に電圧差はＶｓ付近まで緩やかに上昇するが、共振回路の抵抗成分等による電力損失のためＶｓまでは上がらない。そのため、立ち上がり回収期間は共振周期の１／２程度の期間にすることで立ち上がり回収期間で放電開始電圧を超えることができ、かつ、電圧値Ｖｓより低い電圧で放電させることができる。その上、放電電流が流れ出すと、インダクタＬ３０による高インピーダンスにより出力電圧が低下する。
【００８１】
これにより、放電時の電圧がより低い状態になり、更に壁電圧を低下させることができる。また、自己消去放電を促すためには、立ち下がりを急峻にしてより強く放電させる必要がある。ここで、インダクタＬ１と電極間容量Ｃｐとは共振回路を形成しているので、共振周期の１／２の時間経過後に０（Ｖ）付近まで低下する。そのため、共振周期１／２よりも短い期間で立ち下がり回収期間を設定する。これにより、共振回路で０（Ｖ）付近まで緩やかに減少する前に、０（Ｖ）にクランプすることで出力電圧を急峻に変化させることができる。ここでの共振周期とは、電力回収回路５１のインダクタＬ１とパネル１０の電極間容量ＣｐとのＬＣ共振の共振周期、および電力回収回路６１のインダクタＬ３０と同電極間容量ＣｐとのＬＣ共振の共振周期のことであり、インダクタＬ１、インダクタＬ３０のインダクタンスをそれぞれＬとすれば、計算式「２π√（ＬＣｐ）」によって求めることができる。
【００８２】
なお、本実施の形態では、消去ランプ波形の直前に第２の維持パルスを連続して発生させる構成を説明したが、第２の維持パルスの立ち上がりが緩やかで維持放電が弱くなるため、輝度が低くなる。そのため、第２の維持パルスを印加させる前に、第１の維持パルスの立ち上がりより急峻な第３の維持パルスを印加させて、第１の維持パルスより維持放電が強く発光強度が高くすることで、輝度低下を防ぐことができる。第３の維持パルスを第２の維持パルスより前に印加させる理由は、第２の維持パルスを連続して印加させて壁電圧を低く調整している途中で、立ち上がりが急峻な第３の維持パルスが印加されて壁電圧を増加させることを防ぐためである。具体的には第３の維持パルスの立ち上がり回収期間は５００ｎｓに設定し、第２の維持パルス群の前に４発の第３の維持パルスを挿入している。
【００８３】
以上、説明したように、維持パルスの立ち上がり回収期間、立ち下がり回収期間を切り替えて維持パルスの立ち上がりおよび立ち下がりを急峻または緩やかに設定することができるので、消去ランプ波形電圧を発生させる直前に、立ち上がりが急峻であり、かつ、立ち下がりが緩やかな維持パルスを印加して消去放電を安定に発生させることができる。よって、大画面化、高精細化されたパネルにおいても、書込み放電を発生させるために必要な電圧を高くすることなく安定に書込み放電を発生させることができ、画像表示品質を向上させることが可能となる。
【００８４】
ところで、パネル１０の温度が高くなると、高温抜けといわれる不具合が発生し、画像品質を低下させることが分かった。これは、パネル１０が高温になることによって、壁電圧が低い状態でも書込み放電が生じやすくなるためで、これは放電セル内の温度が上昇することで放電開始電圧が低下するためである。
【００８５】
そのため、書込み期間で走査パルス電圧Ｖａを印加しない状態でも、微小な放電が生じて壁電荷が減少する場合がある。これを高温抜けと呼称する。高温抜けが生じると、壁電荷が減少するために安定した書込みができず、画像品質を低下させる。これを防ぐためには、書込み期間に移行する前に立ち上がりが急峻な維持パルスを消去動作の前に印加して多くの壁電圧を形成させて、高温抜けによって壁電圧が多少減少しても、安定した書込み放電を行えるようにすることが重要である。
【００８６】
ここで、上述した電荷抜けについては、パネル１０が高温になったとしても、同様に電荷抜けによって壁電荷が減少して書込み放電が不安定になるが、一方で、上述のように高温によって壁電圧が低い状態でも放電が生じやすくなる。結局、書込み放電の安定性から見れば、高温状態である方が電荷抜けによる不具合は生じにくくなる。
【００８７】
図９は、パネル１０の温度に応じて、消去ランプ波形電圧を印加する直前の維持パルス波形を制御する一例を示す波形図である。図９に示すように、常温時は、上記実施の形態で説明したように、維持期間の後部において、第１の維持パルスに比べて立ち上がり回収期間が長いとともに立ち下がり回収期間が短い第２の維持パルスを表示電極に印加し、パネル１０の温度が予め設定した温度以上の高温になった場合に、第１の維持パルスに比べて立ち上がり回収期間が短いとともに立ち下がり回収期間が長い第４の維持パルス、すなわち立ち上がりを急峻にして壁電圧を多くする第４の維持パルスに切り替えて印加するように構成したものである。
【００８８】
これによって、常温時には壁電圧を抑えることで電荷抜けを防ぎ、高温時には壁電圧を多く生成させることで高温抜けを防ぐことができる。なお、具体的には、第４の維持パルスの立ち上がり回収期間は５００ｎｓと設定している。
【００８９】
図１０はこの駆動制御を実現するためのプラズマディスプレイ装置の回路ブロック図である。本実施の形態におけるプラズマディスプレイ装置は、図５に示した実施の形態におけるプラズマディスプレイ装置に、パネル温度検出回路４９を加えた構成としている。なお、本実施の形態は、パネル温度検出回路４９における検出結果にもとづき、第２の維持パルスと第４の維持パルスを切り替える構成としており、その他の動作や各回路の構成等は実施の形態１と同様であるため、ここではその異なる点について説明する。
【００９０】
パネル温度検出回路４９は、パネル１０の温度またはその温度を類推できるものの温度を検出する。そして、検出したパネル温度をあらかじめ定めたしきい値と比較し、その判定の結果を表す信号をタイミング発生回路４５に出力する。これによって、第２の維持パルスと第４の維持パルスを切り替えるようにタイミング発生回路４５から走査電極駆動回路４３、維持電極駆動回路４４へ信号を出力する。ここで、切り替えを行うパネル温度のしきい値は４８℃としている。
【００９１】
なお、本実施の形態において、第４の維持パルスを第３の維持パルスと同様の立ち上がり回収期間に設定しても、同様の効果が得られる。
【００９２】
以上説明したように、消去ランプ波形電圧を発生させる直前の維持パルスの立ち上がり、立ち下がりをパネル温度によって制御することによって、書込み放電を安定に発生させることができる。よって、大画面化、高精細化されたパネルにおいても、書込み放電を発生させるために必要な電圧を高くすることなく安定に書込み放電を発生させることができるので、画像表示品質を向上させることが可能となる。
【００９３】
なお、上記の実施の形態で説明した走査電極駆動回路４３、維持電極駆動回路４４は一構成例を示したものに過ぎず、同様の動作を実現できるものであれば、どのような回路構成であってもかまわない。例えば、電圧Ｖｅ１、電圧Ｖｅ２を印加する回路については、電圧Ｖｅ１を発生させる電源と電圧Ｖｅ２を発生させる電源とそれぞれの電圧を維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎに印加するための複数のスイッチング素子とを用いて、それぞれの電圧を必要なタイミングで維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎ印加する構成とすることもできる。また、消去ランプ波形電圧を発生させるための回路も一構成例を示したものに過ぎず、同様の動作を実現できる他の回路に置き換えることができる。
【００９４】
また、上記説明では、消去ランプ波形電圧を走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎに印加する構成を説明したが、最後の維持パルスを印加する電極が走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎの場合には、消去ランプ波形電圧を維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎに印加する構成とすることもできる。しかし、本実施の形態においては、最後の維持パルスを印加する電極を維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎにし、消去ランプ波形電圧を走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎに印加する構成にする方が望ましい。
【００９５】
また、電力回収回路５１、６１において、維持パルスの立ち上がりと立ち下がりとで１つのインダクタを共通に用いる構成を説明したが、複数のインダクタを用い、維持パルスの立ち上がりと立ち下がりとで異なるインダクタを使用する構成としてもかまわない。また、その場合には、上述した電力回収回路５１、電力回収回路６１において共振周期が約１５００ｎｓｅｃとなるようにインダクタを設定する構成は、立ち下がりに用いるインダクタに適用するものとする。また、立ち上がりに用いるインダクタに関しては、立ち下がりとは異なる共振周期、例えば約１２００ｎｓｅｃとなるように設定してもよい。
【産業上の利用可能性】
【００９６】
以上のように本発明は、大画面化、高精細化されたパネルにおいても、書込み放電を安定に発生させることができ、画像表示品質のよいプラズマディスプレイ装置として有用である。
【図面の簡単な説明】
【００９７】
【図１】本発明の実施の形態におけるパネルの構造を示す分解斜視図
【図２】同パネルの電極配列図
【図３】同パネルの各電極に印加する駆動電圧波形図
【図４】本発明の実施の形態における維持期間の維持パルスの駆動電圧波形図
【図５】本発明の実施の形態におけるプラズマディスプレイ装置の回路ブロック図
【図６】同装置における走査電極駆動回路の回路図
【図７】同装置における維持電極駆動回路の回路図
【図８】走査電極駆動回路および維持電極駆動回路の動作の一例を説明するためのタイミングチャート
【図９】本発明の他の実施の形態における維持期間の維持パルスの駆動電圧波形図
【図１０】本発明の他の実施の形態におけるプラズマディスプレイ装置の回路ブロック図
【符号の説明】
【００９８】
１０  パネル
２２  走査電極
２３  維持電極
２４  表示電極
３２  データ電極
４３  走査電極駆動回路
４４  維持電極駆動回路
５０，６０  維持パルス発生回路
５１，６１  電力回収回路
５２，６２  クランプ回路
Ｑ１，Ｑ２，Ｑ３，Ｑ４，Ｑ３１，Ｑ３２，Ｑ３３，Ｑ３４  スイッチング素子
Ｃ１，Ｃ３０  コンデンサ
Ｌ１，Ｌ３０  インダクタ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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