(57)【要約】【課題】プラズマディスプレイパネルで発生した熱を筐体背面側に伝わり難くして、従来技術に比べて筐体背面の温度上昇を抑制できるプラズマディスプレイテレビなどのプラズマディスプレイ装置を提供する。【解決手段】プラズマディスプレイテレビにおいて、前面が表示面であるプラズマディスプレイパネル１と、このプラズマディスプレイパネル１の背面に配置され、プラズマディスプレイパネル１で発生した熱を面内方向に放熱する放熱部材３と、この放熱部材３の背面に配置され、放熱部材３に伝導した熱の筐体背面への熱伝導を抑止する断熱部材４とを有する。これにより、プラズマディスプレイパネル１で発生した熱は、放熱部材３に伝わり、筐体８の上下から大気中に放熱される。その上、断熱部材４が設けられているため、放熱部材３に伝わった熱が回路基板６側や筐体背面に直接伝わることはない。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
前面が表示面であるプラズマディスプレイパネルと、前記プラズマディスプレイパネルの外周部を支持して前記プラズマディスプレイパネルの背面を覆う構造からなる筐体とを有するプラズマディスプレイ装置であって、
前記プラズマディスプレイパネルの背面に配置され、前記プラズマディスプレイパネルで発生した熱を面内方向に放熱する放熱部材と、
前記放熱部材の背面に配置され、前記放熱部材に伝導した熱の前記筐体背面への熱伝導を抑止する断熱部材とを有することを特徴とするプラズマディスプレイ装置。
【請求項２】
請求項１記載のプラズマディスプレイ装置において、
前記放熱部材は、間に放熱用スペースを有する中空構造からなることを特徴とするプラズマディスプレイ装置。
【請求項３】
請求項２記載のプラズマディスプレイ装置において、
前記放熱用スペースの第１部分には排気用ファンが取り付けられ、第２部分には防塵用フィルタが取り付けられていることを特徴とするプラズマディスプレイ装置。
【請求項４】
請求項２記載のプラズマディスプレイ装置において、
前記中空構造は第１方向に分割され、それぞれの分割スペースはアドレス電極用フレキシブルリードの間を通して前記筐体の第１部分で防塵用フィルタを介して外気に通じており、
前記第１方向に分割された分割スペースはそれぞれ前記筐体の第２部分で共通スペースに接続され、さらに前記共通スペースは前記筐体の第３部分でサステイン電極用フレキシブルリードの外側に設けられた排気スペースに接続され、前記排気スペースの第４部分にはそれぞれ前記筐体の外部に通じる排気用ファンが設けられていることを特徴とするプラズマディスプレイ装置。
【請求項５】
請求項１記載のプラズマディスプレイ装置において、
前記断熱部材の背面に配置され、背面に配置された回路基板で発生した熱を面内方向に放熱する別の放熱部材をさらに有することを特徴とするプラズマディスプレイ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、プラズマディスプレイ装置に関し、特に、薄型化したプラズマディスプレイテレビなどのプラズマディスプレイ装置における放熱構造に適用して有効な技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
本発明者が検討したところによれば、プラズマディスプレイテレビの放熱構造に関しては、例えば特許文献１に記載される技術などがある。この特許文献１の技術は、プラズマディスプレイパネルの背面に接合部材を介して中空構造の支持体が密着されている。この支持体の内部には、冷却用フィンが設けられ、底面と上面に吸気口および排気口が設けられている。そして、中空構造の内部で空気を移動させることで、プラズマディスプレイパネルを冷却することができる構造となっている。
【特許文献１】特開平１１−５２８７２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
ところで、前記のようなプラズマディスプレイテレビの放熱構造に関して、本発明者が検討した結果、以下のようなことが明らかとなった。
【０００４】
例えば、従来のプラズマディスプレイテレビにおける放熱構造として、筐体の背面にファンを設けて吸気または排気することで筐体内に外気を循環させる方法があるが、超薄型テレビでは、壁掛けなどの薄型を活かした配置を行う際に、筐体の背後に充分なスペースが保証できないために不可能である。
【０００５】
また、前記特許文献１の技術では、プラズマディスプレイパネルの背面に設けた中空構造を有する支持体を通じて放熱する構造としており、さらにこの特許文献１中では、別の空冷や水冷構造が開示されているが、いずれもプラズマディスプレイパネルの背面の放熱部材あるいは支持体からの熱が筐体の背面側に伝わることを防止する手段は設けられていない。
【０００６】
特に、超薄型テレビでは、筐体内のスペースが狭く、プラズマディスプレイパネルと筐体背面の距離も近いことから、プラズマディスプレイパネルでの発熱が筐体背面に伝わりやすく、壁掛けなどの薄型を活かした配置を行う際に、放熱効率が悪いと共に、背面の発熱自体が問題となる。
【０００７】
そこで、本発明は前記のような問題を解決し、その主な目的は、プラズマディスプレイパネルで発生した熱を筐体背面側に伝わり難くして、従来技術に比べて筐体背面の温度上昇を抑制できるプラズマディスプレイテレビなどのプラズマディスプレイ装置を提供することにある。
【０００８】
本発明の前記ならびにその他の目的と新規な特徴は、本明細書の記述および添付図面から明らかになるであろう。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本願において開示される発明のうち、代表的なものの概要を簡単に説明すれば、次のとおりである。
【００１０】
すなわち、代表的なものの概要は、前面が表示面であるプラズマディスプレイパネルと、このプラズマディスプレイパネルの背面に配置され、プラズマディスプレイパネルで発生した熱を面内方向に放熱する放熱部材と、この放熱部材の背面に配置され、放熱部材に伝導した熱の筐体背面への熱伝導を抑止する断熱部材とを有するものである。
【発明の効果】
【００１１】
本願において開示される発明のうち、代表的なものによって得られる効果を簡単に説明すれば以下のとおりである。
【００１２】
すなわち、代表的なものによって得られる効果は、プラズマディスプレイパネルで発生した熱を筐体背面側に伝わり難くして、従来技術に比べて筐体背面の温度上昇を抑制することができる。この結果、筐体背面に熱がこもって放熱特性が悪くなったり背面の温度が上昇することを防止できるので、薄型化したプラズマディスプレイ装置の設置形態の自由度を広げることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて詳細に説明する。なお、実施の形態を説明するための全図において、同一の部材には原則として同一の符号を付し、その繰り返しの説明は省略する。
【００１４】
また、本発明の実施の形態においては、プラズマディスプレイ装置の一例として、プラズマディスプレイテレビを例に説明するが、本発明はこれに限定されるものではない。
【００１５】
（実施の形態１）
本発明の実施の形態１によるプラズマディスプレイテレビについて、図１および図２を用いて説明する。
【００１６】
図１に、本実施の形態によるプラズマディスプレイテレビにおいて、パネルから回路基板までの構成を説明するための部分断面図の一例を示す。
【００１７】
パネルから回路基板までの構成には、プラズマディスプレイパネル１、接着層２、放熱部材３、断熱部材４、放熱部材５、回路基板６などが設けられている。
【００１８】
すなわち、前面が表示面であるプラズマディスプレイパネル１の背面に、プラズマディスプレイパネル１で発生した熱を面内方向に放熱する放熱部材３が配置されている。放熱部材３の背面に、放熱部材３に伝導した熱の筐体背面への熱伝導を抑止する断熱部材４が配置されている。断熱部材４の背面に、背面に配置された回路基板６で発生した熱を面内方向に放熱する放熱部材５が配置されている。
【００１９】
放熱部材３，５には、例えば熱伝導率が大きいＡｌ、Ｍｇ、Ｃｕなどの熱伝導性材料よりなる部材が用いられる。断熱部材４には、例えばガラスウールを成型した層や多孔質層などよりなる部材が用いられる。接着層２には、例えば熱伝導性に優れた材料が用いられる。
【００２０】
このように、プラズマディスプレイパネル１の背面に、熱伝導性材料よりなる放熱部材３を、熱伝導性に優れた接着層２で接合し、さらにこの放熱部材３の背面に断熱部材４を設ける。一方、断熱部材４の背面には、熱伝導性材料よりなる放熱部材５を設け、この放熱部材５の背面に回路基板６を接合する。
【００２１】
このような構成により、プラズマディスプレイパネル１で発生した熱は、接着層２を通じて、放熱部材３で面内方向に放熱され、断熱部材４で回路基板６側への熱伝導が抑止される。また、回路基板６で発生した熱は、放熱部材５で面内方向に放熱され、断熱部材４でプラズマディスプレイパネル１側への熱伝導が抑止される。
【００２２】
図２に、本実施の形態によるプラズマディスプレイテレビの断面構造の一例を示す。
【００２３】
プラズマディスプレイテレビは、前述したパネルから回路基板までを構成する、プラズマディスプレイパネル１、接着層２、放熱部材３、断熱部材４、放熱部材５および回路基板６と、前面ガラス７と、筐体８などから構成される。また、回路基板６には、各回路を構成する回路部品９が実装されている。
【００２４】
プラズマディスプレイパネル１の前面には、保護用の前面ガラス７や、図示しないＮＤフィルタ、ＥＭＩフィルタなどが設けられている。筐体８は、前面ガラス７などが設けられたプラズマディスプレイパネル１の外周部を支持し、プラズマディスプレイパネル１の背面全体を覆う構造からなる。また、放熱部材３は上下で筐体８に接続されている。
【００２５】
プラズマディスプレイパネル１は、具体的には前面基板と背面基板を貼り合わせた構造からなり、これらの間に複数の放電セルが形成されている。
【００２６】
前面基板は、ガラス基板上に透明電極と金属バス電極を組み合わせてなるサステイン電極（Ｘ電極、Ｙ電極）がペアで複数分平行に配置されている。サステイン電極は誘電体層で覆われ、さらにその上は保護膜で覆われている。
【００２７】
一方、背面基板は、ガラス基板上にアドレス電極がサステイン電極とは交差する方向に形成されている。アドレス電極は誘電体層で覆われ、その上に放電を仕切るための隔壁が形成されている。隔壁と隔壁の間には、赤色（Ｒ）、緑色（Ｇ）、青色（Ｂ）の３種類の赤色蛍光体、緑色蛍光体、青色蛍光体が形成されている。
【００２８】
このように構成されるプラズマディスプレイパネル１では、サステイン電極のＸ電極とＹ電極の各ペアで挟まれた領域で、アドレス電極との各交点領域が一つの画素となり、隣接する赤色（Ｒ）、緑色（Ｇ）、青色（Ｂ）の３種類で１セットとなる。
【００２９】
このプラズマディスプレイパネル１の背面には、接着層２、放熱部材３、断熱部材４、放熱部材５を介して回路基板６が設けられている。この回路基板６上には、プラズマディスプレイパネル１の各電極を駆動する駆動回路や、この駆動回路を制御する制御回路、これらの各回路に電源を供給する電源回路などが形成され、これらの各回路を構成する回路部品９が実装されている。この駆動回路には、サステイン電極のＸ電極を駆動するＸ電極駆動回路およびＹ電極を駆動するＹ電極駆動回路、アドレス電極を駆動するアドレス電極駆動回路がある。
【００３０】
このように構成されるプラズマディスプレイパネル１では、制御回路の制御によりＸ電極駆動回路、Ｙ電極駆動回路およびアドレス電極駆動回路を駆動し、Ｘ電極、Ｙ電極、アドレス電極に駆動電圧を印加することで、選択したセルを放電させて表示させることができる。
【００３１】
このプラズマディスプレイパネル１の表示において、プラズマディスプレイパネル１で発生した熱は、前面ガラス７を通して放熱されると共に、プラズマディスプレイパネル１の背面の放熱部材３に伝わる。放熱部材３は熱伝導性に優れ、上下で筐体８に接続されていることから、放熱部材３に伝わった熱は筐体８の上下から大気中に放熱される。その上、放熱部材３の背面には断熱部材４が設けられているため、放熱部材３に伝わったプラズマディスプレイパネル１の熱が回路基板６側や筐体背面に直接伝わることはないので、筐体背面の温度上昇が抑制される。
【００３２】
従って、本実施の形態によれば、プラズマディスプレイパネル１で発生した熱が筐体８の背面側には伝わり難くなり、従来技術に比べて筐体８の背面の温度上昇を抑制できる。特に、薄型化したプラズマディスプレイテレビでは、設置する部屋のスペースを有効活用するためや大画面で適当な視距離を保つため、あるいは薄型を活かした壁掛け用途で使用する際などで、背面の壁などとの間に充分な距離を保つことができない場合がある。本実施の形態によれば、そのような場合にも筐体背面に熱がこもって放熱特性が悪くなったり背面の温度が上昇することを防ぎ、薄型テレビの設置形態の自由度を広げることができる。
【００３３】
（実施の形態２）
本発明の実施の形態２によるプラズマディスプレイテレビについて、図３を用いて説明する。本実施の形態が前記実施の形態１と異なる点は、パネル背面の放熱部材が間に放熱用スペースを有する中空構造からなる点である。
【００３４】
図３に、本実施の形態によるプラズマディスプレイテレビの断面構造の一例を示す。
【００３５】
本実施の形態のプラズマディスプレイテレビは、プラズマディスプレイパネル１、接着層２、放熱部材３ａ、断熱部材４、放熱部材５、回路基板６、筐体８ａ、回路部品９などから構成される。
【００３６】
特に、本実施の形態の放熱部材３ａは、間に放熱用スペース１１を有する中空構造になっており、放熱用スペース１１の上部には排気用ファン１２が取り付けられ、下部には防塵用フィルタ１３が取り付けられている。この排気用ファン１２および防塵用フィルタ１３の取り付け位置は、これに限らず、上下逆の場合や左右に取り付けることも可能である。
【００３７】
なお、図３においては、プラズマディスプレイパネル１の前面に前面ガラス７などが設けられていないが、前記実施の形態１と同様に設けることも可能である。また、前面ガラス７などが設けられていないことから、筐体８ａによるプラズマディスプレイパネル１の支持構造も前記実施の形態１と若干異なっている。その他は、前記実施の形態１と同様である。
【００３８】
従って、本実施の形態によれば、プラズマディスプレイパネル１で発生した熱は、プラズマディスプレイパネル１の背面の放熱部材３ａに伝わる。放熱部材３ａは、放熱用スペース１１の上部に排気用ファン１２、下部に防塵用フィルタ１３が取り付けられていることから、放熱部材３ａに伝わった熱は筐体下部から吸引された外気が吸収して筐体上部に流れて排気される。その上、放熱部材３ａの背面には断熱部材４が設けられているため、放熱部材３ａに伝わったプラズマディスプレイパネル１の熱が回路基板６側や筐体背面に直接伝わることはないので、筐体背面の温度上昇が抑制される。
【００３９】
特に、本実施の形態では、筐体８ａの背面に熱を逃がさない分、上下左右への放熱効率を高くしたいという要求に対し、プラズマディスプレイパネル１の背面の放熱部材３ａとして外気を流通させる構造を用いたことにより、前記実施の形態１に比べてその効率を高くすることが可能となる。
【００４０】
（実施の形態３）
本発明の実施の形態３によるプラズマディスプレイテレビについて、図４〜図６を用いて説明する。本実施の形態が前記実施の形態２と異なる点は、放熱部材の中空構造を縦方向に分割し、それぞれの分割スペースを通して外気を流通させる点である。
【００４１】
図４に、本実施の形態によるプラズマディスプレイテレビのパネルとその背面の放熱部材の配置の一例を示す。また、図５は図４のＡ−Ａ’線で示した位置における全体の断面構造の一例、図６は図４のＢ−Ｂ’線で示した位置における全体の断面構造の一例を示している。
【００４２】
図４に示すように、プラズマディスプレイパネル１の左右にはサステイン電極用フレキシブルリード２１、下部にはアドレス電極用フレキシブルリード２２が接続されており、それぞれ図示しない回路基板に接続される。図４においては一例であるが、サステイン電極用フレキシブルリード２１は左右それぞれで２つのまとまりに分割され、アドレス電極用フレキシブルリード２２は８つのまとまりに分割されている。
【００４３】
図５および図６に示すように、本実施の形態のプラズマディスプレイテレビは、プラズマディスプレイパネル１、接着層２、放熱部材３ｂ、断熱部材４、放熱部材５、回路基板６、筐体８ｂ、回路部品９、サステイン電極用フレキシブルリード２１、アドレス電極用フレキシブルリード２２などから構成される。
【００４４】
特に、本実施の形態の放熱部材３ｂは、前記実施の形態２と同様に放熱用スペースを有する中空構造になっており、さらに図５に示すように、放熱部材３ｂの中空構造は縦方向に分割されており、それぞれの分割スペース２３はアドレス電極用フレキシブルリード２２の間を通して筐体下部で防塵用フィルタ２４を介して外気に通じている。
【００４５】
一方、縦方向に分割された分割スペース２３は、それぞれ筐体上部で共通スペース２５に接続され、さらに共通スペース２５は左右の端でサステイン電極用フレキシブルリード２１の外側に設けられた上下方向の排気スペース２６に接続されている。この排気スペース２６の下端部には、それぞれ筐体外部に通じる排気用ファン２７が設けられている。
【００４６】
この放熱部材３ｂにおいては、分割スペース２３の分割方向、共通スペース２５および排気スペース２６の接続位置、防塵用フィルタ２４および排気用ファン２７の取り付け位置は、これに限らず、アドレス電極用フレキシブルリード２２、サステイン電極用フレキシブルリード２１の位置などに応じて変更可能であることは言うまでもない。
【００４７】
従って、本実施の形態によれば、プラズマディスプレイパネル１で発生した熱は、プラズマディスプレイパネル１の背面の放熱部材３ｂに伝わる。放熱部材３ｂは、分割スペース２３、共通スペース２５、排気スペース２６を有し、防塵用フィルタ２４、排気用ファン２７が設けられていることから、放熱部材３ｂに伝わった熱は筐体下部から吸引された外気が吸収して筐体上部に流れ、共通スペース２５と排気スペース２６を通して排気される。共通スペース２５は筐体上部、排気スペース２６は筐体左右にそれぞれ接しており、プラズマディスプレイパネル１で発生した熱は放熱用の各スペース中の空気の流れによって、筐体上部や左右から効率よく放熱される。その上、放熱部材３ｂの背面には断熱部材４が設けられているため、放熱部材３ｂに伝わったプラズマディスプレイパネル１の熱が回路基板６側や筐体背面に直接伝わることはないので、筐体背面の温度上昇が抑制される。
【００４８】
特に、本実施の形態では、プラズマディスプレイパネル１の背面の放熱部材３ｂとして縦方向に分割して外気を流通させる構造を用いたことにより、前記実施の形態２に比べてその効率を高くすることが可能となる。
【００４９】
以上、本発明者によってなされた発明を実施の形態に基づき具体的に説明したが、本発明は前記実施の形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で種々変更可能であることはいうまでもない。
【産業上の利用可能性】
【００５０】
本発明のプラズマディスプレイ装置は、薄型化したプラズマディスプレイテレビなどに適用して有効であるが、さらにプラズマディスプレイパネルを用いる表示装置や、表示パネルが発熱源となるようなＬＣＤテレビ、ＯＬＥＤテレビなどの表示装置にも利用することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００５１】
【図１】本発明の実施の形態１によるプラズマディスプレイテレビにおいて、パネルから回路基板までの構成を説明するための部分断面図の一例を示す図である。
【図２】本発明の実施の形態１によるプラズマディスプレイテレビの断面構造の一例を示す図である。
【図３】本発明の実施の形態２によるプラズマディスプレイテレビの断面構造の一例を示す図である。
【図４】本発明の実施の形態３によるプラズマディスプレイテレビのパネルとその背面の放熱部材の配置の一例を示す図である。
【図５】図４のＡ−Ａ’線で示した位置における全体の断面構造の一例を示す図である。
【図６】図４のＢ−Ｂ’線で示した位置における全体の断面構造の一例を示す図である。
【符号の説明】
【００５２】
１…プラズマディスプレイパネル、２…接着層、３，３ａ，３ｂ…放熱部材、４…断熱部材、５…放熱部材、６…回路基板、７…前面ガラス、８，８ａ，８ｂ…筐体、９…回路部品、
１１…放熱用スペース、１２…排気用ファン、１３…防塵用フィルタ、
２１…サステイン電極用フレキシブルリード、２２…アドレス電極用フレキシブルリード、２３…分割スペース、２４…防塵用フィルタ、２５…共通スペース、２６…排気スペース、２７…排気用ファン。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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