(57)【要約】【課題】誘導加熱調理において、被加熱調理器具の加熱効率を表示する。【解決手段】加熱コイルに高周波電流を供給するインバータ回路への入力電流と出力電流とにより加熱効率を演算する。演算した加熱効率は、トッププレートに設けられた効率表示部４９に表示される。この表示された加熱効率により、ユーザは使用中の被加熱調理器具が誘導加熱に適したものか、そうでないものかを知る。【選択図】図１
2009295330.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
インバータ回路によって高周波電流を生成し、この高周波電流を加熱コイルに供給して被加熱調理器具を誘導加熱する誘導加熱調理装置において、
前記インバータ回路の出力電流を検出する出力電流検出手段と、
前記出力電流検出手段により検出された前記インバータ回路への出力電流の大きさに基づいて加熱効率を検知する加熱効率検知手段と、
前記加熱効率検知手段により検知された加熱効率を表示する表示手段と
を具備してなる誘導加熱調理装置。
【請求項２】
請求項１記載の誘導加熱調理装置において、
更に、前記インバータ回路の入力電流を検出する入力電流検出手段を設け、
前記加熱効率検知手段は、前記入力電流検出手段および前記出力電流検出手段によりそれぞれ検出された前記インバータ回路への入力電流および出力電流に基づいて加熱効率を検知する
ことを特徴とする誘導加熱調理装置。
【請求項３】
請求項１または２記載の誘導加熱調理装置において、
前記加熱効率検知手段は、加熱効率を、湯沸し時間として検知し、
前記表示手段は、前記湯沸し時間を加熱効率として表示すること
を特徴とする誘導加熱調理装置。
【請求項４】
請求項３記載の誘導加熱調理装置において、
前記湯沸し時間の表示は、水量別に表示されること
を特徴とする誘導加熱調理装置。
【請求項５】
請求項１または２記載の誘導加熱調理装置において、
前記表示手段による前記加熱効率の表示は、記号または図柄でなされること
を特徴とする誘導加熱調理装置。
【請求項６】
請求項１ないし４のいずれかに記載の誘導加熱調理装置において、
前記表示手段は、所定時間前から現在までの前記加熱効率の変化を表示すること
を特徴とする誘導加熱調理装置。
【請求項７】
請求項１記載の誘導加熱調理装置において、
更に、前記インバータ回路の出力電圧を検出する出力電圧検出手段を設け、
前記加熱効率検知手段は、前記出力電流検出手段により検出された出力電流と前記出力電圧検出手段により検出された出力電圧とから瞬時電力を検知し、
前記表示手段は、前記加熱効率検知手段により検知された瞬時電力を加熱効率として表示すること
を特徴とする誘導加熱調理装置。
【請求項８】
請求項２に記載の誘導加熱調理装置において、
更に、前記インバータ回路の入力電圧を検出する入力電圧検出手段を設け、
前記加熱効率検知手段は、前記入力電流検出手段により検出された入力電流と前記入力電圧検出手段により検出された出力電圧とから瞬時電力を検知し、
前記表示手段は、前記加熱効率検知手段により検知された瞬時電力を表示すること
を特徴とする誘導加熱調理装置。
【請求項９】
請求項７または８記載の誘導加熱調理装置において、
前記加熱効率検知手段が検知した瞬時電力を積算する積算手段を備え、
前記表示手段は、積算電力を表示すること
を特徴とする誘導加熱調理装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はインバータ回路を用いて被加熱調理器具を誘導加熱する誘導加熱調理装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
誘導加熱調理装置(電磁調理器)では、インバータ回路を用いて加熱コイルに高周波電流を供給し、被加熱調理器具を誘導加熱するようにしている。このインバータ回路を用いた誘導加熱調理装置では、電源が投入されると、まず、トッププレート上に置かれた鍋などの被加熱調理器具の材質を判定し、そして、材質に応じた周波数の高周波電流が加熱コイルに供給されるようにインバータ回路のスイッチング素子をオンオフ制御するようにしている(例えば特許文献１)。
【特許文献１】特許第３８２６１０２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
従来の誘導加熱調理装置では、加熱調理に際し、操作部を操作して火力調節を行うと、その調節された火力が表示器に表示されるようになっている。しかしながら、この表示は、実際の被加熱調理器具の加熱量の大きさを表示するものではない。つまり、被加熱調理器具には、例えば、アルミ製の鍋、或いは鉄製の鍋、アルミと鉄とのクラッド材の鍋など種々の材質のものがある。アルミの鍋では、加熱コイルに大きな高周波電流が供給されても、鍋の発熱量は比較的小さく、湯を沸かすのに長い時間かかる。しかしながら、鉄製の鍋では、加熱コイルに供給される高周波電流が小さくても、鍋の発熱量は比較的大きく、アルミの鍋に比べれば、短時間で湯を沸かすことができる。
【０００４】
誘導加熱調理装置に使用する被加熱調理器具は、できれば、加熱コイルに供給される高周波電流が小さくても、発熱量の大きい材質のものを使用することが省エネにとって都合が良い。しかしながら、従来の誘導加熱調理装置では、設定された火力の強弱表示で、被加熱調理器具の実際の発熱量の大小を表示するものではないから、ユーザにとっては、使用する被加熱調理器具が誘導加熱に適した材質のものなのかどうか分る術がなく、湯沸しにかかった時間の長短などで感覚的に判断する他なかった。
【０００５】
本発明は上記の事情に鑑みてなされたもので、その目的は、誘導加熱に適した被加熱調理器具であるかを表示できる誘導加熱調理装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の誘導加熱調理装置は、インバータ回路の出力電流を検出する出力電流検出手段と、前記出力電流検出手段により検出された前記インバータ回路への出力電流の大きさに基づいて加熱効率を検知する加熱効率検知手段と、前記加熱効率検知手段により検知された加熱効率を表示する表示手段とを具備してなる。
【発明の効果】
【０００７】
上記構成の本発明によれば、実際に使用する被加熱調理器具に応じた加熱効率が表示されるので、被加熱調理器具が誘導加熱に適した材質のものかどうかを容易に判別することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
以下、本発明をシステムキッチンに組み込まれる誘導加熱調理装置に適用したいくつかの実施形態について図面を参照して説明する。
［第１の実施形態］
図１〜図７は本発明の第１の実施形態を示す。図３〜図５は加熱調理器の全体構成を示すもので、加熱調理器本体１は、図５に示すように、調理台２に対して上部から嵌め込まれて組みつけられる上部ユニット３と、この上部ユニット３の下方に位置し調理台２に対して前方から嵌め込まれて組みつけられる下部ユニット４とから構成されている。
【０００９】
上部ユニット３は、ケース５と、このケース５の上面開口を塞ぐトッププレート６とを備えて構成されている。ケース５内の前側の左右には、トッププレート６の直下に位置するようにして２個のコイルベース７（１個のみ図示）が配設され、これら各コイルベース７上に、誘導加熱調理装置の主体である加熱コイル８が取り付けられている。また、図示はしないが、ケース５内の後側の中央には、ラジエンドヒータが配設されている。
【００１０】
上記トッププレート６は、耐熱強化ガラスによって平坦な矩形状に形成されている。このトッププレート６の上面には、図３および図４に示すように、３箇所に、鍋などの被加熱調理器具Ｔ（図３参照）を加熱するに好適な載置部を指示する加熱部９〜１１が円形線で印刷表示されている。これら加熱部９〜１１のうち、前側の左右の加熱部９，１０が２個の加熱コイル８の夫々に対応するものであり、後側中央の加熱部１１が図示しないラジエンドヒータに対応するものである。
【００１１】
一方、下部ユニット４は、図３および図５に示すように、左側にロースタ１２を配設すると共に、右側に制御ユニット１３および送風ファン装置１４を配設して構成されている。ロースタ１２は、例えばシーズヒータ（図示せず）を熱源として構成されている。また、制御ユニット１３の前部は、操作パネル１５とされている。この操作パネル１５には、加熱調理器の電源を入り切りする電源スイッチ１６、左右の各加熱コイル８、ラジエンドヒータ、ロースタ１２のシーズヒータを個別にオン・オフしたり出力調整したりするための４個のダイヤル１７などが設けられている。
【００１２】
図４に示すように、トッププレート６には、各加熱コイル８の加熱部９，１０の前部を取り巻くようにして加熱コイル用出力表示部１８，１９が印刷表示されている。また、トッププレート６の前部中央には、ラジエンドヒータ用出力表示部２０が印刷表示されている。これら出力表示部１８〜２０の下側には、夫々複数の発光ダイオード（図示せず）が設けられており、各加熱コイル８、ラジエンドヒータのダイヤル１７による出力調整に応じた数の発光ダイオードが点灯することにより、調節された出力（火力）が視覚によって確認できるようになっている。
【００１３】
図７は加熱コイル８による加熱制御のための電気的構成を示す。なお、本実施形態では、加熱コイル８を２個設けているが、図７は１個の加熱コイルについての電気的構成を示している。また、図７には、加熱コイル８の制御に関わる部分だけを示しており、送風ファン装置１４や出力表示部１８〜２０の発光ダイオードなどは示していない。この図７において、交流電源２１は直流電源回路２２と接続されている。この直流電源回路２２は交流電源を整流するためのブリッジ回路２３と、整流された脈流を平滑化するためのコンデンサ２４とから構成されている。
【００１４】
上記直流電源回路２２を電源とするインバータ回路２５は、ハーフブリッジ型のもので、２つのＩＧＢＴ（スイッチング素子）２６，２７と、各ＩＧＢＴ２６，２７のコレクターエミッタ間に接続されたダイオード２８，２９と、インバータ回路２５の出力端子と直流電源回路２２の正側および負側の出力線に接続された直列共振回路、本実施形態では加熱コイル８及び共振用のコンデンサ３０とから構成されている。
【００１５】
インバータ電圧位相検知回路３１は第１の信号としてインバータ電圧ＶINを検出し、この検出したインバータ電圧ＶINを位相比較回路３２へ出力する。またコンデンサ電圧位相検知回路３３はコンデンサ２４を流れるインバータ電流と位相的に相関する第２の信号としてコンデンサ２４の両端の電圧Ｖc１を検出し、この検出した電圧Ｖc１を位相比較回路３２へ出力する。
【００１６】
位相比較回路３２は入力した第１の信号と第２の信号の双方の信号の位相を比較して比較の結果すなわち双方の信号の位相差に係る信号ＶP1を差分比較回路３４へ出力する。位相差設定回路３５は前述した第１の信号と第２の信号の位相差ＶSETを可変設定する。この可変設定された位相差ＶSETに応じて入力電力が調整されるようになっている。
差分比較回路３４は、位相比較回路３２より出力される位相差信号ＶP1と、位相差設定回路３５において可変設定された位相差信号ＶSETとの大小を比較して、その比較結果ＶP2を電圧制御発振器（以下ＶＣＯと称する）３６に出力する。即ち、ＶP1＞ＶSETであればＶP2＝Ｈを出力し、ＶP1≦ＶSETであればＶP2＝Ｌを出力する。ＶＣＯ３６は、前記位相差設定回路３５によって可変設定された位相差となるようにインバータ回路２５の発振周波数を制御するための周波数制御手段であり、差分比較回路３４からの出力信号ＶP2に応じて発振周波数を変化させる。
【００１７】
駆動回路３７はＶＣＯ３６からの信号に基づいてＩＧＢＴ２６，２７を交互にオンオフ動作させる。この駆動回路３７からの信号に基づいてＩＧＢＴ２６，２７を交互にオンオフ動作させると、加熱コイル８とコンデンサ３０が直列共振状態に設定され、これにより加熱コイル８が高周波電力を発生してトッププレート６の上に載置された負荷たる鍋などの被加熱調理器具Ｔを誘導加熱する。
【００１８】
入力側カレントトランス３８は交流電源２１から供給される電源電流を検出し、この検出した電源電流と相応する信号を入力電流検知回路３９へ出力する。この入力側カレントトランス３８は、インバータ回路２５への入力電流を検出する入力電流検出手段として機能する。入力電流検知回路３９は、入力側カレントトランス３８からの検出信号に基づいて入力電流を検知する。
【００１９】
負荷状態検知回路４０は入力電流検知回路３９からの情報に基づいてトッププレート６の上に載置された負荷が適正な負荷であるかどうかを検出する。入力電圧検出手段としての入力側電圧検出器４１は、交流電源２１の電圧に相当する信号を入力電圧検知回路４２へ出力する。入力電圧検知回路４２は、入力側電圧検出器４１からの検出信号に基づいて交流電源２１の電圧を検知する。なお、入力側電圧検出器４１は、例えば分圧抵抗回路からなる。
【００２０】
また、ＩＧＢＴ２６のエミッタと加熱コイル８とが接続されている部分に出力側カレントトランス４３が設けられており、その出力側カレントトランス４３の出力信号は、インバータ電流検知回路４４を介して負荷状態検知回路４０に与えられる。この出力側カレントトランス４３は、インバータ回路２５の出力電流（加熱コイル８を流れるコイル電流；インバータ電流ともいう。）を検出する出力電流検出手段として機能する。
【００２１】
加えて、Ａ／Ｄ変換部４５の入力ポートは、ブリッジ回路５の正側出力端子と、インバータ回路２５の出力端子及び入力電流検知回路３９、入力電圧検知回路４２、インバータ電流検知回路４４の出力端子に夫々接続されている。そして、Ａ／Ｄ変換部４５は、インバータ回路２５の入力電圧、出力電圧、入力電流および出力電流をマルチプレックスしてＡ／Ｄ変換するようになっている。尚、インバータ回路２５の出力電圧検出については、必要に応じて分圧抵抗（図示せず）を設けるようにする。ここで、ブリッジ回路５の正側出力端子をＡ／Ｄ変換部４５の入力ポートに接続することは、インバータ回路２５の出力電圧（加熱コイル８への印加電圧に略等しい）を検出することとなるので、これは、出力電圧検出手段としての機能を有する。
【００２２】
そして、本実施例においては、位相比較回路３２、差分比較回路３４、位相差設定回路３５、ＶＣＯ３６、負荷状態検知回路４０、Ａ／Ｄ変換部４５、後述する加熱効率検知部（加熱効率検知手段）４６および表示制御部４７が制御回路（制御手段）４８を構成しているが、制御回路４８は、ＲＩＳＣアーキテクチャのＣＰＵコアを有するマイクロコンピュータ（ＲＩＳＣマイコン）によって構成されている。
【００２３】
本実施形態では、加熱コイル８での加熱開始時に、まず被加熱調理器具（負荷）の材質判定を行う。この材質判定は、インバータ回路２５の出力電流が一定となるようにインバータ回路２５のスイッチング周波数を変化させ、一定となった時点における交流電源２１からの入力電流の値に応じて材質判定を行う方式（第１の判定方式）であっても良く、また、インバータ回路２５のスイッチング周波数を段階的に下げていった場合に、インバータ回路２５の入力電流と出力電流とから材質を判定する方式（第２の判定方式）であっても良い。
【００２４】
第１の判定方式によれば、アルミ、非磁性ステンレス（ＳＵＳ）、アルミと鉄とのクラッド材、鉄の順に入力電流が大きくなるので、これによって負荷の材質を判定することができる。第２の判定方式によれば、スイッチング周波数を例えば７０ＫＨｚにしたときに、アルミ材では、入力電流が流れにくく、出力電流が比較的多く流れる傾向を示し、スイッチング周波数を例えば５０ＫＨｚにしたとき、非磁性ステンレスは、入力電流、出力電流が共に多く流れる傾向を示し、鉄は、入力電流が多く、出力電流が少ない傾向を示し、クラッド材は、非磁性ステンレスと鉄との中間の傾向を示すので、材質判定が可能となる。
【００２５】
そして、材質判定が終了すると、通常の、加熱調理に移行し、駆動回路３７は、インバータ回路２５の出力電圧と出力電流との位相差が、前述のようにして判定された被加熱調理器具の材質、入力電流と出力電流とから負荷状態検知回路４０によって検知される負荷状態、ユーザによって調整された出力（火力）に応じた値となるように、ＩＧＢＴ２６，２７をオンオフ制御する。
【００２６】
このような通常の加熱調理時における被加熱調理器具の材質とインバータ回路２５の入力電流および出力電流との関係は、図６の特性線図のようになる。
さて、本実施形態では、図３および図４に示すように、トッププレート６の上面の前部の左右両側に、各加熱コイル８によって被加熱調理器具を加熱する場合の加熱効率を表示する効率表示部（表示手段）４９が設けられている。この効率表示部４９は、図２に示すように、トッププレート６に設けられた透明部６ａと、この透明部６ａの裏面部に設けられた発光表示部（発光表示手段）５０とから構成されている。この場合の発光表示部５０としては、数字を表示する７セグメントの発光ダイオード（数字表示器）、複数の発光ダイオード群、蛍光表示管、液晶表示器などがあり、表示する形態によって選択するものである。
【００２７】
制御回路４８が有する前記加熱効率検知部４６および表示制御部４７は、上記通常の加熱調理時における加熱コイル８の加熱効率を演算し、演算された加熱効率を効率表示部４９に表示させるためのものである。この実施形態では、加熱効率検知部４６は、インバータ回路２５の入力電流と出力電流との比によって加熱効率を演算する構成としている。
【００２８】
ここで、加熱効率とは、入力電力（交流電源２１からの入力電力）と、被加熱調理器具に入っている水が受けた熱量（どれくらいの温度まで加熱されたか）との比率をいう。理想的には、入力電力の全部が熱に変換されれば良いが、実際には、インバータ回路２５での損失、加熱コイル８を冷却する送風ファン装置１４の消費電力、被加熱調理器具から空気中への熱放散などがロスとなる。
【００２９】
このロス分が鉄製の被加熱調理器具ならば１０％、クラッド材製ならば１５％、非磁性ステンレス製ならば２５％、アルミ製ならば７０％程度である。従って、加熱効率の標準は、鉄製の被加熱調理器具で９０％、クラッド材製で８５％、非磁性ステンレス製で７５％、アルミ製で３０％となる。そして、この各材質と、標準的な加熱効率との関係は、制御回路４８の図示しないメモリ（記憶手段）に記憶されている。
【００３０】
材質判定によって材質は既知ではあるが、実際の加熱調理に入った後においても、入力電流と出力電流との比を演算することによって材質判定が可能である。これは、図６の入力電流と出力電流との関係を示す各材質の特性線から理解できる。なお、実際には、各材質の被加熱調理器具の入力電流と出力電流の比は、図６に示す各材質の特性線に必ずしも一致するものではないが、図６に示す各材質の特性線からのばらつきを考慮することによって高い確率で正しい材質判定を行うことができる。
【００３１】
そして、被加熱調理器具の材質が判定されると、実際の出力電流／入力電流の値に、図６に示す当該材質の特性線の傾き（出力電流／入力電流）の逆数を係数として乗じ、その積を、当該材質の標準的な加熱効率に乗じる。これが、その時の被加熱調理器具の加熱効率となる。
つまり、図６における特性線の傾きが、鉄でＦ、クラッド材でＣ、非磁性ステンレスでＳ、アルミでＡとすると、実際の出力電流／入力電流の値が特性線の傾きと同じ、つまり被加熱調理器具の材質が鉄で実際の出力電流／入力電流の値がＦ、クラッド材でＣ、非磁性ステンレスでＳ、アルミでＡであったとき、加熱効率は、鉄製の被加熱調理器具で９０％、クラッド材製で８５％、非磁性ステンレス製で７５％、アルミ製で３０％となる。
【００３２】
実際の出力電流／入力電流の値が判定された材質の特性線の傾きと異なる場合、例えば、被加熱調理器具が鉄製で、出力電流が３アンペア、入力電流が９アンペアであったとすると、加熱効率は、９０×Ｆ×３／９となる。
【００３３】
このようにして求められた加熱効率は、表示制御部４７の制御下で発光表示部５０に表示される。
この実施形態では、発光表示部５０として、数字を表示する７セグメントの発光ダイオードを使用し、加熱効率を、図１に示すように、発光表示部５０に数字によって表示する。なお、「％」の記号は、トッププレート６に予め印刷されているものとする。この表示は、加熱中、出力電流と入力電流との比から上述のようにして求められて表示される。このため、加熱途中で、被加熱調理器具の中に入れられている食品をかき回すなどすることで、被加熱調理器具が正規の位置からずれたりした場合、入力電流が増加し、出力電流が低下して加熱効率が下がる。この低下した加熱効率は、効率表示部４９に表示されるので、これを見て、ユーザは被加熱調理器具の位置ずれに気付き、位置修正を行う。この場合、加熱効率の低下をブザーなどによって報知（報知手段）するようにしても良い。
このように本実施形態によれば、使用する被加熱調理器具の加熱効率が表示されるので、ユーザは、その被加熱調理器具が誘導加熱に適したものなのか、そうでないのかを視覚によって確認することができる。
【００３４】
［第２の実施形態］
図８は本発明の第２の実施形態を示す。この実施形態では、発光表示部５０として、複数の発光ダイオード群を用い、それら複数の発光ダイオード５０ａを横一列或いは縦一列に並べ、加熱効率に応じた数の発光ダイオードを点灯させることで、加熱効率を棒グラフ状に表示する。
【００３５】
［第３の実施形態］
図９は本発明の第３の実施形態を示す。この実施形態では、加熱効率検知部４６は、鉄製の被加熱調理器具の加熱効率を１００％（実際には９０％）とみなし、この鉄製の被加熱調理器具に対する相対的な加熱効率を演算するように構成されている。そして、この相対的な加熱効率を効率表示部４９に表示するようにしたものである。例えば、判定された被加熱調理器具の材質が非磁性ステンレスであった場合、非磁性ステンレスの加熱効率が７５％であるから、この場合に効率表示部４９に表示される加熱効率は、８３（＝７５／９０）％と表示される。
【００３６】
［第４の実施形態］
図１０は本発明の第４の実施形態を示す。この実施形態では、各種材質の鍋に１リットルの水を入れ、調節可能な範囲の最高火力で加熱したとき、沸騰するまでに要した時間（湯沸し時間）を測定し、その結果が予めメモリに登録されている。
加熱効率検知部４６は、インバータ回路２５の入力電流と出力電流とから被加熱調理器具の材質を判定すると、メモリから材質に対応した湯沸し時間を取得して効率表示部４９に表示するようにしたものである。
このように構成しても、湯沸し時間は、加熱効率が加味された時間であるから、加熱効率の良いものと、そうでないものとを容易に判別することができる。
［第５の実施形態］
図１１は本発明の第５の実施形態を示す。この実施形態は、各種材質の鍋に例えば１リットルの水を入れた場合と、２リットルの水を入れた場合とについて、調節可能な範囲の最高火力で加熱したとき、沸騰するまでに要した時間を測定し、その結果が水量別にメモリに登録されている。
加熱効率検知部４６は、インバータ回路２５の入力電流と出力電流とから被加熱調理器具の材質を判定すると、メモリから材質に対応した水量別の湯沸し時間を取得して効率表示部４９に表示する。
このように水量に応じた湯沸し時間が表示されれば、実使用時に被加熱調理器具に入れた実際の水量と、表示された湯沸し時間とを対比しやすくなり、誘導加熱に適しているか否かをより容易に判別できる。
【００３７】
［第６の実施形態］
図１２は本発明の第６の実施形態を示す。この実施形態は、加熱効率検知部４６がインバータ回路２５の入力電流と出力電流とから被加熱調理器具の材質を判定すると、その材質に応じた記号或いはアイコンを効率表示部４９に表示する。この実施形態では、被加熱調理器具の材質が鉄の場合には、図１２（ａ）のように「◎」、クラッド材の場合には、図１２（ｂ）のように「○」、非磁性ステンレスの場合には、図１２（ｃ）のように「△」、アルミの場合には、図１２（ｄ）のように「×」を表示する。このため、誘導加熱に適しているか否かをユーザが直感的に判断できる。
【００３８】
［第７の実施形態］
図１３は本発明の第７の実施形態を示す。この実施形態は、加熱効率検知部４６が前述の第２または第３の実施形態で説明したように現在の加熱効率を演算すると、表示制御部４７が、現在時点から所定時間前に遡って所定時間前から現在時点までの加熱効率の変化をグラフによって効率表示部４９に表示するようにしたものである。
このような表示であれば、被加熱調理器具が正規の位置からずれて加熱され難くなったような場合、これを効率表示部４９に表示されているグラフによって直ぐに分るようになる。
【００３９】
［第８の実施形態］
図１４は本発明の第８の実施形態を示す。この実施形態は、加熱効率検知部４６は、入力電圧検知回路４２により検知された入力電圧と入力電流検知回路３９によって検知された入力電流とを乗算して加熱中の瞬時電力を求める。表示制御部４７は、加熱効率検知部４６が演算した瞬時電力を効率表示部４９にグラフ表示する。
このようにしても被加熱調理器具の加熱効率を電力の大小（棒グラフの長短）によって判断することができる。この場合、近傍に鉄の瞬時電力が棒グラフで印刷表示してあれば、鉄の場合と比較して加熱効率の良し悪しを相対的に判断できる。
【００４０】
ところで、被加熱調理器具がアルミや非磁性ステンレスの場合には、高火力に設定すると、インバータ回路２５に大電流が流れ、ＩＧＢＴ２６，２７が破壊する場合があるため、実際には、電流制限を設け、設定された電流値を超えるような電流が流れないようにしている。このような事情を考慮すると、高火力に設定したにも関わらず、電力値が低い場合、電流制限されていることが分るので、これによっても、加熱効率がそんなに良くない被加熱調理器具であることが分る。
なお、瞬時電力は、インバータ回路２５の出力電圧と出力電流とによって求めるようにしても良い。
【００４１】
［第９の実施形態］
図１５は本発明の第９の実施形態を示す。この実施形態は、加熱効率検知部４６は、第８の実施形態と同様にして瞬時電力を求める。この実施形態では、加熱効率検知部４６に積算手段としての例えば積算用カウンタ（図示せず）が接続されており、演算された瞬時電力を逐次カウントする。そして、表示制御部４７は、積算用カウンタに記憶された積算電力を効率表示部４９に棒グラフによって表示する。
この場合、積算電力は、例えば図１、図８、図９のような効率表示と併用することが好ましい。
このように本実施形態によれば、お湯を沸かすにも、実際に使用した電力量が分るので、より効率の良い被加熱調理器具を使用するようになり、省エネに役立つ。
【００４２】
［その他の実施形態］
本発明は上記し且つ図面に示す実施形態に限定されるものではなく、次のような拡張或いは変更が可能である。
各実施例において、インバータ回路２５の出力電流だけによって加熱効率を演算するようにしても良い。出力電流だけによって加熱効率を演算するには、加熱中に被加熱調理器具の材質が判定できれば良い。図６の特性線から理解できるように、出力電流は被加熱調理器具の材質によって段階的に変化する。このため、材質毎に、ユーザに設定される火力に対応して出力電流をメモリに記憶させておけば、出力電流のみによって材質判定が可能であるから、材質毎に記憶されている加熱効率を取得することで、結果として加熱効率を演算することができるものである。
【００４３】
加熱コイルだけを備えた誘導加熱調理装置であっても良い。加熱コイルは１個だけであっても良い。
【図面の簡単な説明】
【００４４】
【図１】本発明の第１の実施形態を示す効率表示部の拡大平面図
【図２】効率表示部の縦断面図
【図３】加熱調理器の斜視図
【図４】加熱調理器の平面図
【図５】加熱調理器の縦断側面図
【図６】被加熱調理器具の材質別の特性図
【図７】電気回路構成図
【図８】本発明の第２の実施形態を示す図１相当図
【図９】本発明の第３の実施形態を示す図１相当図
【図１０】本発明の第４の実施形態を示す図１相当図
【図１１】本発明の第５の実施形態を示す図１相当図
【図１２】本発明の第６の実施形態を示すもので、（ａ）は鉄材、（ｂ）はクラッド材、（ｃ）は非磁性ステンレス、（ｄ）はアルミの加熱効率をそれぞれ示す図１相当図
【図１３】本発明の第７の実施形態を示す図１相当図
【図１４】本発明の第８の実施形態を示す図１相当図
【図１５】本発明の第９の実施形態を示すもので、（ａ）および（ｂ）は積算電力の変化を示す図１相当図
【符号の説明】
【００４５】
図面中、８は加熱コイル、２５はインバータ回路、３８は入力側カレントトランス（入力電流検出手段）、４１は入力側電圧検出器（入力電圧検出手段）、４２は入力電圧検知回路、４３は出力側カレントトランス（出力電流検出手段）、４６は加熱効率検知部（加熱効率検知手段）、４７は表示制御部、４９は効率表示部（表示手段）、５０は発光表示部である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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