(57)【要約】【目的】快削性付与元素としてＳ，Ｐｂ，Ｔｅを含有し、被削性及び熱間加工性が良好なマルテンサイト系快削ステンレス鋼を提供すること。【解決手段】マルテンサイト系快削ステンレス鋼は、重量％で、Ｃ：０．１６〜０．４０％、Ｓｉ：１．００％以下、Ｍｎ：１．２５％以下、Ｓ：０．１５〜０．３５％、Ｃｒ：１２．０〜１４．０％、Ｐｂ：０．０５〜０．３０％、Ｔｅ：０．０１０〜０．０５０％、及び、Ｂ：０．００１０〜０．００３０％未満、を含有する。この場合、更に、Ｃｕ：０．０１〜１．０％、Ｎｉ：０．０１〜１．０％、及び、Ｍｏ：０．０１〜１．０％を含有してもよい。【選択図】図１
2009013493.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
重量％で、
Ｃ：０．１６〜０．４０％、
Ｓｉ：１．００％以下、
Ｍｎ：１．２５％以下、
Ｓ：０．１５〜０．３５％、
Ｃｒ：１２．０〜１４．０％、
Ｐｂ：０．０５〜０．３０％、
Ｔｅ：０．０１０〜０．０５０％、及び、
Ｂ：０．００１０〜０．００３０％未満、
を含有することを特徴とするマルテンサイト系快削ステンレス鋼。
【請求項２】
更に、
Ｃｕ：０．０１〜１．０％、
Ｎｉ：０．０１〜１．０％、及び、
Ｍｏ：０．０１〜１．０％、
を含有することを特徴とする請求項１に記載のマルテンサイト系快削ステンレス鋼。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、マルテンサイト系快削ステンレス鋼に関し、更に詳しくは、Ｓ，Ｐｂ，Ｔｅを快削性付与元素として含有するマルテンサイト系快削ステンレス鋼に関する。
【背景技術】
【０００２】
Ｓ、Ｐｂ、Ｓｅ、Ｔｅ等は、快削性付与元素としてよく知られている。特許文献１〜４には、これらのいずれか又は複数を含有するマルテンサイト系快削ステンレス鋼として、
（１）Ｓ，Ｐｂ，Ｓｅを含有するもの（特許文献１の供試材８）や、Ｓ，Ｐｂを含有するもの（特許文献２の第一選択発明鋼Ｎｏ．１２等）、
（２）Ｐｂを含有せずＳ，Ｓｅ，Ｔｅを含有するもの（特許文献１の供試材６、特許文献２の第一選択発明鋼Ｎｏ．１６、特許文献３の実施例Ｎｏ．２０等、特許文献４の実施例８等）や、Ｐｂを含有せずＳ，Ｓｅを含有するもの（特許文献１の供試材多数、特許文献２の第一選択発明鋼Ｎｏ．２等、特許文献４の実施例１０等）、あるいは、Ｐｂを含有せずＳ，Ｔｅを含有するもの（特許文献４の実施例１１）等が開示されている。
【０００３】
【特許文献１】特開２０００−１６９９４２
【特許文献２】特開２００１−１４００３４
【特許文献３】特開２００２−０３８２４１
【特許文献４】特開２００５−３４４１８４
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記従来のマルテンサイト系快削ステンレス鋼は、Ｓｅを含有するものが多々存在するが、Ｓｅは環境に悪影響を及ぼすことから、Ｓｅを含有しないものを市場へ提供することが今後の課題となっている。そこで、考えられるのが、Ｓｅの代替元素としてＴｅを含有させることである。
しかしながら、上記（１）のＳ，Ｐｂ，Ｓｅを含有するものでＳｅに代えてＴｅを含有させる、あるいは、上記（１）のＳ，Ｐｂを含有するものに更にＴｅを含有させるというＳＵＳ４２０系マルテンサイト系快削ステンレス鋼は従来知られていない。その理由は、Ｔｅを含有させることで被削性を向上させることができても、熱間加工性を著しく悪化させるという問題があったからである。すなわち、低融点のＭｎＴｅが形成され、熱間圧延時に先端サケ、コーナー割れが発生するという問題があったからである。
従って、ＳＵＳ４２０系のマルテンサイト系ステンレス鋼において、Ｓ，Ｐｂを含有させることを前提として単純にＴｅを添加したり、Ｓ，Ｐｂ，ＳｅのうちのＳｅをＴｅに代えただけでは、製造ができず実用化は未だなされていない。
【０００５】
本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、その目的は、快削性付与元素としてＳ，Ｐｂ，Ｔｅを含有し、被削性及び熱間加工性が良好なマルテンサイト系快削ステンレス鋼を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するために、本発明に係るマルテンサイト系快削ステンレス鋼は、重量％で、Ｃ：０．１６〜０．４０％、Ｓｉ：１．００％以下、Ｍｎ：１．２５％以下、Ｓ：０．１５〜０．３５％、Ｃｒ：１２．０〜１４．０％、Ｐｂ：０．０５〜０．３０％、Ｔｅ：０．０１０〜０．０５０％、及び、Ｂ：０．００１０〜０．００３０％未満を含有し、残部がＦｅ及び不可避的不純物からなることを要旨とする。この場合に、更に、重量％で、Ｃｕ：０．０１〜１．０％、Ｎｉ：０．０１〜１．０％、及び、Ｍｏ：０．０１〜１．０％を含有してもよい。
【発明の効果】
【０００７】
本発明に係るマルテンサイト系快削ステンレス鋼は、上記成分組成を備えるとともにＳ，Ｐｂ，Ｔｅを所定量含有させたため被削性が良好である。
また、本発明に係るマルテンサイト系快削ステンレス鋼は、上記成分組成を備えるとともに、Ｂを所定量含有させることで粒界効果の効果が得られ、熱間加工性が良好である。従って、本発明に係るマルテンサイト系快削ステンレス鋼によれば、熱間加工時における先端サケやコーナー割れを回避することができる。すなわち、本発明に係るマルテンサイト系快削ステンレス鋼は、Ｂを所定量含有させたため、粒界強化の効果が得られ、９５０℃〜１０５０℃における熱間加工性が良好なものとなり圧延の最終仕上げ温度をこの範囲にすることができ、且つ、ゼロ延性温度が１３００℃より高いため、圧延開始温度を１２８０℃〜１３００℃の範囲にすることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
以下に本発明の一実施形態に係るマルテンサイト系快削ステンレス鋼の成分元素及びその含有量について説明する。尚、以下の説明においては、「％」は、特に説明がない限り「重量％」を意味する。また、本発明の一実施形態に係るマルテンサイト系ステンレス鋼は、以下に示す成分以外の残部がＦｅ及び不可避的不純物からなる。
【０００９】
本発明の一実施形態に係るマルテンサイト系快削ステンレス鋼は、必須元素として、以下の（１）〜（８）を含有する。
（１）Ｃ：０．１６〜０．４０％。
Ｃは、代表的な固溶強化元素であり、硬さを上昇させる。そのため、十分な硬さを得るためにＣ量の下限を０．１６％以上とする。Ｃ量の下限は、０．２０％以上がより好ましく、０．２５％以上が更に好ましい。一方、Ｃ量が多すぎると被削性向上に対し効果的ではない単体の炭化物が多量に生成したり、耐食性が劣化する。そこで、Ｃ量の上限を０．４０％以下とする。
【００１０】
（２）Ｓｉ：１．００％以下。
Ｓｉは、固溶強化元素であり、鋼の脱酸剤として含有させる。Ｓｉを脱酸剤として機能させるために、好ましいＳｉ量は０．１０％以上である。Ｓｉ量の下限は、０．２０％以上がより好ましい。一方、Ｓｉ量が多すぎると、固溶化熱処理後の硬さを硬くし、冷間加工性に悪影響を及ぼし、δ−フェライトの形成量を増し、鋼の熱間加工性を低下させる。そこで、Ｓｉ量の上限を１．００％以下とする。Ｓｉ量の上限は、０．５０％以下がより好ましく、０．４０％以下が更に好ましい。
【００１１】
（３）Ｍｎ：１．２５％以下。
Ｍｎは、鋼の脱酸剤として含有させるほか、被削性に有効なＭｎ系硫化物をＳと形成させるため含有させる。一方、Ｍｎ量が多すぎると、Ｍｎ系硫化物が腐食起点となり耐食性を劣化させ、冷間加工性を阻害する。そこで、Ｍｎ量の上限を１．２５％以下とする。尚、Ｍｎを脱酸剤として機能させるとともに、ＭｎＳを形成させるために、好ましいＭｎ量は０．２０％以上である。Ｍｎ量が少なすぎると、Ｓが過剰となり熱間加工性が劣化するためである。
【００１２】
（４）Ｓ：０．１５〜０．３５％。
Ｓは、快削性付与元素であり、被削性を向上させるのに有効なＭｎ系硫化物の構成元素となり、切り屑の切れ性を良くし工具寿命を延ばす。これらの効果を得るためにＳ量の下限を０．１５％以上とする。一方、Ｓ量が多すぎると、熱間加工性を低下させる。そこで、Ｓ量の上限を０．３５％以下とする。被削性を向上させるのに有効なＭｎ系硫化物を形成するのに充分なＳの含有量と、熱間加工性を低下させるＳの含有量とのバランスから、Ｓ量の上限は、０．３０％以下がより好ましく、０．２５％以下が更に好ましい。
【００１３】
（５）Ｃｒ：１２．０〜１４．０％。
Ｃｒは、耐食性の確保に必須の元素である。その効果を得るため、Ｃｒ量の下限を１２．０％以上とする。一方、Ｃｒ量が多すぎると、製造コストの上昇を招くだけでなく、熱間加工性を低下させる。そこで、Ｃｒ量の上限を１４．０％以下とする。
【００１４】
（６）Ｐｂ：０．０５〜０．３０％。
Ｐｂは、被削性を向上させるのに有効な元素であり、鋼中にＰｂ単体で分散し、工具と切り屑間の潤滑作用により工具寿命を延ばす。この効果を得るために、Ｐｂ量の下限を０．０５％以上とする。被削性を向上させる観点では、Ｐｂ量の下限は、０．１０％以上がより好ましく、０．１５％以上が更に好ましい。一方、Ｐｂ量が多すぎると熱間加工性を低下させるため、Ｐｂ量の上限を０．３０％以下とする。熱間加工性を改善する観点では、Ｐｂ量の上限は、０．２５％以下が好ましい。
【００１５】
（７）Ｔｅ：０．０１０〜０．０５０％。
Ｔｅは、被削性を向上させるのに有効な元素であり、圧延により硫化物が伸展するのを抑制し、材料強度の異方性を小さくし、加工性、被削性を向上させる。その効果を得るため、Ｔｅ量の下限を０．０１０％以上とする。より良い効果を得るためには、Ｔｅ量の下限は、０．０３０％以上がより好ましく、０．０４０％以上が更に好ましい。一方、Ｔｅ量が多すぎると、この効果が飽和し、熱間加工性を低下させるため、Ｔｅ量の上限を０．０５０％以下とする。
【００１６】
（８）Ｂ：０．００１０〜０．００３０％未満。
Ｂは、粒界強化型の元素であり、熱間圧延の最終仕上げの圧延温度（約９５０℃〜１０５０℃）における加工性を改善するために少量添加する元素である。そこで、Ｂ量の下限を０．００１０％以上とする。熱間圧延の開始温度は、約１２８０℃〜１３００℃であるが、Ｂ量が多すぎるとゼロ延性温度が低温にシフトするため、この温度より低い温度で熱間圧延を開始せざるを得ず、それに伴い最終仕上げの圧延温度が低くなる。そこで、熱間圧延の開始温度を約１２８０℃〜１３００℃とし、最終仕上げの圧延温度を約９５０℃〜１０５０℃とするために、Ｂ量の上限を０．００３０％未満とする。
【００１７】
本発明の一実施形態に係るマルテンサイト系快削ステンレス鋼は、任意選択元素として、以下の（９）〜（１１）を含有してもよい。
【００１８】
（９）Ｃｕ：１．０％以下。
Ｃｕは、耐食性、特に還元性酸環境中での耐食性を向上させるのに有効である。その効果を得るためＣｕ量の下限は０．０１％以上が好ましい。より好ましいＣｕ量の下限は、０．０５％以上である。一方、Ｃｕの過剰添加は、熱間加工性を低下させる。そこで、Ｃｕ量の上限を１．０％以下とする。Ｃｕ量の上限は、０．５０％以下がより好ましく、０．１０％以下が更に好ましい。
【００１９】
（１０）Ｎｉ：１．０％以下。
Ｎｉは、耐食性を向上させるのに有効であり、特に、Ｃｒを含有させるだけでは十分でない耐食性を補填するために必要な元素である。そのため、Ｎｉ量の下限は０．０１％以上が好ましい。Ｎｉ量の下限は、０．１０％以上がより好ましく、０．１５％以上が更に好ましい。一方、Ｎｉの過剰添加は、製造コストの上昇を招く。そこで、Ｎｉ量の上限を１．００％以下とする。配合コストを考慮すると、Ｎｉ量の上限は、０．３０％以下がより好ましい。
【００２０】
（１１）Ｍｏ：１．０％以下。
Ｍｏは、固溶強化元素であり、耐食性や強度をより向上させることができる。そのため、Ｍｏ量の下限を０．０１％以上が好ましい。一方、Ｍｏの過剰添加は、熱間加工性を低下させるほか、製造コストの上昇を招く。そこで、Ｍｏ量の上限を１．０％以下とする。製造コストを考慮すると、Ｍｏ量の上限は、０．６０％以下がより好ましく、０．２０％以下が更に好ましい。
【００２１】
本発明の一実施形態に係るマルテンサイト系快削ステンレス鋼は、不可避的不純物として、例えば、下記（１２）の元素を更に含有する。
【００２２】
（１２）Ｐ：０．０６０％以下。
Ｐは、粒界に偏析し、粒界腐食感受性を高めるほか、靭性の低下を招くため、含有量が低いほうが望ましいが、必要以上の含有量の低減は製造コストの上昇を招く。そこで、Ｐ量の上限を０．０６０％以下とする。Ｐ量は、０．０３５％以下がより好ましい。
【００２３】
本発明の一実施形態に係るマルテンサイト系快削ステンレス鋼は、上記成分組成を備えるとともにＳ，Ｐｂ，Ｔｅを所定量含有させたため被削性が良好である。また、Ｂを所定量含有させたため粒界効果の効果が得られ、熱間加工性が良好である。すなわち、本発明の一実施形態に係るマルテンサイト系快削ステンレス鋼は、ゼロ延性温度が１３００℃より高いため、圧延開始温度を１２８０℃〜１３００℃の範囲にすることができ、この温度で粗圧延を行っても先端サケやコーナー割れが起こらない。また、圧延開始から圧延終了における過程における熱間加工性も良好であり、圧延開始温度と圧延最終仕上げ温度との間の温度範囲で先端サケやコーナー割れが起こらない。更に、圧延の最終仕上げ温度である９５０℃〜１０５０℃における熱間加工性も良好であり、先端サケやコーナー割れが起こらない。
従って、本発明の一実施形態に係るマルテンサイト系快削ステンレス鋼は、被削性及び熱間加工性が良好である。
【実施例】
【００２４】
（インゴットの作製）
各実施例及び各比較例について、表１に示す成分組成（残部はＦｅ及び不可避的不純物からなる）のステンレス鋼を通常の量産試作材（７０ｔ）としてアーク炉で溶解して、４．５ｔインゴットに鋳込んだ。
【００２５】
【表１】
2009013493.tif 000003
【００２６】
（品質評価試験）
次に、品質評価試験を行ったので、これについて説明する。尚、表４に品質評価項目及び結果をまとめて示す。
【００２７】
（熱間加工性）
熱間加工性は、先端サケやコーナー割れの有無及びその状態の目視観察、並びに、グリーブル試験（高温高速引張試験）により評価した。
まず、先端サケやコーナー割れの有無及びその状態を目視観察するために、上記４．５ｔインゴットの粗圧延を行った。そして、粗圧延において先端サケやコーナー割れが生じるか否かや、その粗圧延したときの鋼の状態を目視観察し、評価を行った。この評価は、良（先端サケ又はコーナー割れ無し）、やや良（先端サケ又はコーナー割れ少々有り）、不良（先端サケ又はコーナー割れ有り）という三段階で行った。表４では、良を「○」、やや良を「△」、不良を「×」で示した。
【００２８】
次に、グリーブル試験は、Ｂ量に着目し、実施例２、比較例４、比較例７、比較例８を対象として行った。グリーブル試験は、上記４．５ｔインゴットから直径６ｍｍ、長さ１１０ｍｍの高温高速引張試験片を切り出して、各測定温度（図１参照）における絞り（％）を測定することにより行った。その結果を図１のグラフに示した。
【００２９】
（被削性）
被削性は、旋削加工試験、ドリル加工試験、突切加工試験により評価した。
まず、切削加工試験では、上記４．５ｔインゴットを１０００℃〜１２００℃に加熱し、熱間鍛造により直径６０ｍｍの丸棒に加工し、更に８６０℃で１時間加熱した後、空冷（焼鈍処理）したものを試験片として用いた。そして、表２に示す条件で切削加工を行い、所定の加工個数（１０００個）における横逃げ面工具摩耗量を測定した。
次に、ドリル加工試験では、上記４．５ｔインゴットを１０００℃〜１２００℃に加熱し、熱間鍛造により幅６０ｍｍ、高さ３０ｍｍ、長さ２００ｍｍの角棒に加工し、更に８６０℃で１時間加熱した後、空冷（焼鈍処理）したものを試験片として用いた。そして、表２に示す条件でドリル加工を行い、所定の加工個数（１０００個）におけるドリルコーナー平均摩耗量を測定した。
最後の突切加工試験では、上記４．５ｔインゴットを１０００℃〜１２００℃に加熱し、熱間鍛造により直径６０ｍｍの丸棒に加工し、更に８６０℃で１時間加熱した後、空冷（焼鈍処理）したものを試験片として用いた。そして、表２に示す条件で突切加工を行い、所定の加工個数（１０００個）における突切コーナー平均摩耗量を測定した。
表４では、工具摩耗量が５０μｍ以下だったものを「極めて良」、５０μｍ超１００μｍ未満だったものを「良」、１００μｍ以上だったものを「不良」とした。
また、実施例２及び実施例９については、加工個数が３０個、１００個、２００個、５００個における工具摩耗量も測定し、図２に実施例２及び比較例９の各試験における工具摩耗量を比較して示した。
更に、図３に、Ｔｅ添加による形態制御の効果を確認するために、実施例２（Ｔｅ添加）と、比較例９（Ｔｅ未添加）の顕微鏡写真（上記圧延後のもの）を示した。
【００３０】
【表２】
2009013493.tif 000004
【００３１】
（耐食性）
耐食性は、高温高湿試験、塩水噴霧試験、乾湿サイクル試験を行って、発錆の有無及びその状態を目視観察することにより評価した。
これらの試験は、次の手順でおこなった。まず、上記４．５ｔインゴットを１０００℃〜１２００℃に加熱し、熱間鍛造により直径２０ｍｍの丸棒に加工し、更に８６０℃で１時間加熱した後、空冷（焼鈍処理）したものを試験片とした用いた。そして、この直径２０ｍｍの丸棒から、直径１０ｍｍ、長さ５０ｍｍの円柱形状の試験片を切り出し、各試験片の表面をエメリー紙により番手＃４００まで研磨加工し、脱脂洗浄した。その後、表３に示す各試験条件で各試験片を保持した。そして、目視による外観観察により、発錆の有無及びその状態を判定した。発錆の状態は、最良（未発錆）のものから極めて不良（全面発錆）のものまで５段階に分け、表４では、Ａ（未発錆）＞Ｂ＞Ｃ＞Ｄ＞Ｅ（全面発錆）で結果を示した。
また、図４に、耐食性を評価するために、実施例２と比較例９を対象に撮影した耐食性試験後の外観写真を示す。
【００３２】
【表３】
2009013493.tif 000005
【００３３】
（焼入れ焼戻し硬さ）
実施例２及び比較例９を対象に、上記４．５ｔインゴットを１０００℃〜１２００℃に加熱し、熱間鍛造により直径２０ｍｍの丸棒に加工し、更に８６０℃で１時間加熱した後、空冷（焼鈍処理）したものから直径２０ｍｍ、高さ１０ｍｍの円柱を試験片として切り出した。次に、これらを図５に示す各焼入れ温度（Ｔ℃）に加熱し３０分間保持した後、油冷により焼入れを行い、更に、１５０℃に加熱して１時間保持した後、空冷により焼戻しを行った。その後、ロックウェル硬さ（Ｃスケール）を測定した。図５にその結果を示す。
【００３４】
（機械的性質・ビッカース硬さ）
機械的性質・ビッカース硬さを測定した。尚、０．２％耐力、引張強さ、伸び、絞りは、ＪＩＳ Ｚ ２２４１に準じて測定した。ビッカース硬さは、ＪＩＳ Ｚ ２２４４に準じて測定した。表４にその結果を示す。
【００３５】
【表４】
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【００３６】
（評価）
実施例１及び２は、全ての評価項目について良好な結果を示したが、比較例１〜８は、特に熱間加工性が悪い結果を示した。比較例１〜８の熱間加工性が悪かったのは、Ｓｅに代えてＴｅを含有させることで良好な被削性が得られてもＢ量が適切ではなかったためと判断される。もっとも、比較例３はＴｅが比較的少ないため突切加工試験での結果が悪かった。比較例９は、Ｓｅ添加でＴｅ未添加の従来市場製品による例であり、被削性、耐食性、機械的特性・ビッカース硬さの一般的な基準を示す例である。
これらの点を踏まえて各品質評価項目の結果について考察する。
【００３７】
（熱間加工性）
まず、先端サケ及びコーナー割れについては、表４に示したように、実施例１及び２には無かったが、比較例１〜８にはそれらの両者又は何れかが生じた。その理由は、実施例１及び２はＢ量及びＴｅ量が適正化され、Ｂ添加による粒界効果の効果が得られているが、比較例１〜８はＢ量が不足又は過剰である、あるいは、Ｂ量とＴｅ量とのバランスが悪いためと判断される。尚、比較例３は、快削性元素であるＴｅ量が少ないため先端サケが無く、コーナー割れもやや有りで済んだと判断される（ただし、比較例３は突切加工試験が不良）。
【００３８】
次に、グリーブル試験の結果を示す図１によると、実施例２は、比較例４、７、８に比べるとどの温度でも相対的に絞りが高くなり、ゼロ延性温度が高温側にシフトしているため粗圧延開始温度を１２８０℃〜１３００℃まであげることができ、且つ、圧延最終仕上げ温度を９５０℃〜１０５０℃にできることがわかった。この結果は、表４の先端サケ及びコーナー割れが無かったという結果とよく一致した。
一方、図１によると、比較例４は、Ｂ量が少なすぎるため圧延最終仕上げ温度となる９５０℃〜１０５０℃での絞りが実施例２に比べて相対的に低くなった。そのため、比較例４では、圧延最終仕上げ温度をこの範囲にすると、コーナー割れや先端サケが生じると考えられる。もっとも、比較例４では、ゼロ延性温度が高温側へシフトしているため、粗圧延での先端サケは生じないと考えられる。この結果は、表４の先端サケが「やや良」であるのに対し、コーナー割れが生じたという結果とよく一致した。
また、図１によると、比較例７、８は、Ｂ量が多すぎるため実施例２に比べるとゼロ延性温度が低温側にシフトし、粗圧延開始温度を１２８０℃〜１３００℃にすることができないことがわかる。そのため、比較例７、８では、この温度範囲で粗圧延を開始すると、先端サケやコーナー割れが生じるものと考えられる。従って、粗圧延開始温度を低くすることになり、これに伴い圧延最終仕上げ温度も９００℃前後の低温にせざるを得ない。そうすると、比較例７、８でも圧延最終仕上げでコーナー割れが生じると考えられる。この結果は、表４の先端サケ及びコーナー割れが生じたという結果とよく一致した。
以上のことから、Ｂ量が少なすぎても多すぎても先端サケやコーナー割れが生じることがわかった。
【００３９】
（被削性）
本発明はＳｅに代えてＴｅを含有させているが、実施例１、２は、表４に示すように、従来市場製品である比較例９、その他比較例１、２、４〜８（比較例３はＴｅ量が相対的に少なく被削性が悪かったので、ここでは除外）と比べて被削性が同等であった。
また、図２に示す工具摩耗量によれば、実施例２は比較例９に劣る部分もあるが、製造上問題になるレベルではないことが確認できた。更に、図３の顕微鏡写真によれば、Ｔｅ添加の実施例２は、Ｔｅ未添加の比較例９に比して介在物形態が被削性に良いとされる紡錘状となっており、Ｔｅ添加による形態制御の効果が確認できた。
【００４０】
（耐食性）
耐食性は、表４及び図４に示したように、従来市場製品である比較例９、その他比較例１〜８と比べて同等であり、問題ないことが確認できた。
（焼入れ焼戻し硬さ）
焼入れ焼戻し硬さは、表４及び図５に示したように、従来市場製品である比較例９、その他比較例１〜８と比べて同等であり、問題ないことが確認できた。
（機械的性質・ビッカース硬さ）
機械的性質・ビッカース硬さは、表４に示したように、従来市場製品である比較例９、その他比較例１〜８と比べて同等であり、問題ないことが確認できた。
【００４１】
以上、本発明の一実施形態について説明したが、本発明は上記実施の形態に何ら限定されるものではない。
【産業上の利用可能性】
【００４２】
本発明に係るマルテンサイト系快削ステンレス鋼は、快削性付与元素としてＳ，Ｐｂ，Ｔｅを含有し、Ｓｅを含有しないため、環境に優しく、Ｓｅを含有するマルテンサイト系快削ステンレス鋼の代替品として極めて有効である。
【図面の簡単な説明】
【００４３】
【図１】熱間加工性を評価するために、実施例２及び比較例４、７、８を対象に行ったグリーブル試験の結果を示すグラフである。
【図２】被削性を評価するために、実施例２及び比較例９を対象に行った（ａ）切削加工試験、（ｂ）ドリル加工試験、（ｃ）突切加工試験の結果を示すグラフである。
【図３】Ｔｅ添加による形態制御効果を評価するために、実施例２及び比較例９を対象に撮影した顕微鏡写真であり、（ａ）実施例２の顕微鏡写真、（ｂ）比較例９の顕微鏡写真である。
【図４】耐食性を評価するために、実施例２及び比較例９を対象に撮影した外観写真であり、（ａ）実施例２の外観写真、（ｂ）比較例９の外観写真である。
【図５】実施例２及び比較例９の焼入れ焼戻し後のロックウェル硬さを示すグラフである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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