(57)【要約】【課題】部品数が少なく組立てが容易で軽量のクロスダイポールアンテナ装置を提供する。【解決手段】両面にそれぞれ異なる形状のアンテナエレメントを形成した第１の誘電体基板１１０および第２の誘電体基板１２０を切込部で組み合わせ、各嵌合部を表面に接地短絡パターン１３０ａが形成された台座１３０の嵌入部に挿入することにより、第１および第２の誘電体基板の中心軸が一致して直交した状態で台座に固定されたクロスダイポールアンテナ装置１００を形成する。各アンテナエレメントは互いに接触しないように形成され、アンテナエレメントの端部と台座１３０との接点には給電点および短絡点が設けられる。このような構成とすることにより、高い生産性と強度を備えたクロスダイポールアンテナを提供することができる。【選択図】  図１
2009124403.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
表面に形成されたλ／４の電気長を有する第１のアンテナエレメントと、裏面に形成されたλ／４の電気長を有する第２のアンテナエレメントと、複数の嵌合部とを備えた略矩形の第１の誘電体基板と、
表面に形成されたλ／４の電気長を有する第３のアンテナエレメントと、裏面に形成されたλ／４の電気長を有する第４のアンテナエレメントと、複数の嵌合部とを備えた略矩形の第２の誘電体基板と、
前記第１および第２の誘電体基板を取り付けるための台座と、
を備え、
前記第１および第２の誘電体基板はそれぞれ、一方の長辺の中央部に前記長辺に直交する切込部を有し、
前記台座は、前記第１および第２の誘電体基板を取り付ける面に形成された接地短絡パターンと、前記台座を貫通して中央付近に設けられた複数の給電部と、前記嵌合部を挿入して前記第１および第２の誘電体基板を固定するための複数の嵌入部とを有し、
前記第１の誘電体基板と前記第２の誘電体基板とは、前記切込部を相互に組み合わせることにより中心軸が一致して直交するように前記台座に取り付けられ、
前記第１乃至第４のアンテナエレメントは、前記第１の誘電体基板と前記第２の誘電体基板とを組み合わせたときに互いに接触しないように形成され、
前記第１のアンテナエレメントは、前記第１の誘電体基板の中心軸の近傍から前記第１の誘電体基板の一方の短辺に向かって前記第１の誘電体基板の長辺に平行して延伸する第１辺と、前記第１辺の一端で前記第１辺に直交して結合する第２辺と、前記第１辺の中途で前記第１辺に直交して結合する第３辺とを備え、
前記第２のアンテナエレメントは、前記第１の誘電体基板の中心軸の近傍から前記第１の誘電体基板の他方の短辺に向かって前記第１の誘電体基板の長辺に平行して延伸する第１辺と、前記第１辺の一端で前記第１辺に直交して結合する第２辺とを備え、
前記第３のアンテナエレメントは、前記第２の誘電体基板の中心軸の近傍から前記第２の誘電体基板の一方の短辺に向かって前記第２の誘電体基板の長辺に平行して延伸する第１辺と、前記第１辺の一端で前記第１辺に直交して結合する第２辺と、前記第２辺の一端で前記第２辺に直交して結合する第３辺と、前記第３辺の一端で前記第３辺に直交して結合する第４辺とを備え、前記第２辺と、前記第３辺と、前記第４辺とはコの字型を形成し、
前記第４のアンテナエレメントは、前記第２の誘電体基板の中心軸の近傍から前記第２の誘電体基板の他方の短辺に向かって前記第２の誘電体基板の長辺に平行して延伸する第１辺と、前記第１辺の一端で前記第１辺に直交して結合する第２辺とを備え、
前記第１および第２の誘電体基板を前記台座に取り付けたとき、前記給電部と前記第１のアンテナエレメントの前記第２辺との接点および前記給電部と前記第３のアンテナエレメントの第４辺との接点には給電点が設けられ、
前記台座の前記接地短絡パターンと前記第１のアンテナエレメントの第３辺、前記第２のアンテナエレメントの第２辺、前記第３のアンテナエレメントの第２辺、および前記第４のアンテナエレメントの第２辺との接点には各々接地短絡点が形成されることを特徴とするアンテナ装置。
【請求項２】
請求項１に記載のアンテナ装置において、
前記台座は方形であることを特徴とするアンテナ装置。
【請求項３】
請求項１に記載のアンテナ装置において、
前記台座は円形であることを特徴とするアンテナ装置。
【請求項４】
請求項３に記載のアンテナ装置において、
前記台座の他面には、前記第１の誘電体基板上のアンテナエレメントに供給される信号と前記第２の誘電体基板上のアンテナエレメントに供給される信号との位相を９０°ずらす９０°位相回路が形成されることを特徴とするアンテナ装置。
【請求項５】
請求項１乃至４のいずれかに記載のアンテナ装置において、
前記第１乃至第４のアンテナエレメントは広帯域エレメントであることを特徴とするアンテナ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はアンテナ装置に係り、より詳細には、移動体通信における無線機器用のクロスダイポールアンテナ装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来のクロスダイポールアンテナは、大きく２種に分類される。第１の種類は、セミリジットケーブル等を用いて形成されたＬ型の４つのアンテナ素子を２対のダイポールアンテナとして９０°で交差するよう配置し、互いに１８０°対になるアンテナ素子側へ給電を行うとともに外導体部を短絡させる構造を有するものである。また、第２の種類は、プリント基板上にアンテナ素子をプリントし、２枚のプリント基板の組み合わせにより２対のダイポールアンテナを９０°で交差するように形成し、同軸ケーブル等で給電を行う構造を有するものである。
【０００３】
これらのうち後者の例として、特許文献１乃至３に記載のアンテナを参照することができる。特許文献１には、板状の誘電体の端面に沿ってアンテナパターンを形成した２種類のアンテナエレメントを互いの中心軸上にあるスリットを組み合わせて立体交差させたアンテナ装置が記載されている。特許文献２には、誘電体基板の両面に異なる形状のアンテナパターンを形成し、２枚の誘電体基板を直角に交差させたクロスダイポールアンテナが記載されている。また、特許文献３には、誘電体基板の面上にアンテナパターンを形成し、２枚の誘電体基板を直交させた偏波ダイバーシチアンテナが記載されており、アンテナ素子に仰角をつけて放射パターンのビーム幅を広げることを可能としている。
【特許文献１】特開２００５−５１５７５号公報
【特許文献２】特開２００１−１６８６３７号公報
【特許文献３】特開２００６−３５２２９３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、こうした従来のクロスダイポールアンテナには、次のような問題がある。
まず、ダイポールアンテナの所要部を別部品を用いて電気的に４箇所接続させる必要があるが、アンテナエレメントを直交させるため、接続が複雑かつ困難である。したがって、生産性が悪く、さらに接続ポイントにばらつきが発生しやすいことから電気特性が不安定になってしまう。
さらに、アンテナエレメントを直交させるにあたり、配置角度が部品や治具の精度または製作者の能力によって決まるため、組立ての精度に問題が残る。
これらの点に鑑み、本発明は、組立てが容易で生産性が高く、且つ組立ての精度が良好なアンテナ装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
この目的を達成するために本発明が提供するアンテナ装置は、表面に形成されたλ／４の電気長を有する第１のアンテナエレメントと、裏面に形成されたλ／４の電気長を有する第２のアンテナエレメントと複数の嵌合部とを備えた略矩形の第１の誘電体基板と、表面に形成されたλ／４の電気長を有する第３のアンテナエレメントと、裏面に形成されたλ／４の電気長を有する第４のアンテナエレメントと、複数の嵌合部とを備えた略矩形の第２の誘電体基板と、第１および第２の誘電体基板を取り付けるための台座とを備える。第１及び第２の誘電体基板はそれぞれ、一方の長辺の中央部にこの長辺に直交する切込部を有し、台座は、第１および第２の誘電体基板を取り付ける面に形成された接地短絡パターンと、台座を貫通して中央付近に設けられた複数の給電部と、嵌合部を挿入して第１および第２の誘電体基板を固定するための複数の嵌入部とを有し、第１の誘電体基板と第２の誘電体基板とは、切込部を相互に組み合わせることにより中心軸が一致して直交するように台座に取り付けられる。第１乃至第４のエレメントは、第１の誘電体基板と第２の誘電体基板とを組み合わせたときに互いに接触しないように形成される。第１のアンテナエレメントは、第１の誘電体基板の中心軸の近傍から第１の誘電体基板の一方の短辺に向かって第１の誘電体基板の長辺に平行して延伸する第１辺と、第１辺の一端で第１辺に直交して結合する第２辺と、第１辺の中途で第１辺に直交して結合する第３辺とを備え、第２のアンテナエレメントは、第１の誘電体基板の中心軸の近傍から第１の誘電体基板の他方の短辺に向かって第１の誘電体基板の長辺に平行して延伸する第１辺と、第１辺の一端で第１辺に直交して結合する第２辺とを備える。第３のアンテナエレメントは、第２の誘電体基板の中心軸の近傍から第２の誘電体基板の一方の短辺に向かって第２の誘電体基板の長辺に平行して延伸する第１辺と、第１辺の一端で第１辺に直交して結合する第２辺と、第２辺の一端で第２辺に直交して結合する第３辺と、第３辺の一端で第３辺に直交して結合する第４編とを備え、第２辺と、第３辺と、第４辺とはコの字型を形成し、第４のアンテナエレメントは、第２の誘電体基板の中心軸の近傍から第２の誘電体基板の他方の短辺に向かって第２の誘電体基板の長辺に平行して延伸する第１辺と、第１辺の一端で第１辺に直交して結合する第２辺とを備える。第１および第２の誘電体基板を台座に取り付けたとき、給電部と第１のアンテナエレメントの第２辺との接点および給電部と第３のアンテナエレメントの第４辺との接点には給電点が設けられ、台座の接地短絡パターンと第１のアンテナエレメントの第３辺、第２のアンテナエレメントの第２辺、第３のアンテナエレメントの第２辺、および第４のアンテナエレメントの第２辺との接点には各々接地短絡点が形成される。
【０００６】
このアンテナ装置において、アンテナエレメントは広帯域エレメントであってもよい。
また、このアンテナ装置において、台座は方形であってもよい。
さらに、コのアンテナ装置において、台座は円形であってもよい。台座の他面には、第１の誘電体基板上のアンテナエレメントに供給される信号と第２の誘電体基板上のアンテナエレメントに供給される信号との位相を９０°ずらす９０°位相回路が形成されてもよい。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によるアンテナ装置は少数の部品から構成することができ、しかも従来技術と比較して半田付け工程を最小限に留めることができるため、組立てが容易であり、生産性に優れる上、装置の軽量化を実現することができる。また、直交の精度が高く、しかも従来の同様のアンテナ装置に比べ強度が向上する。台座とアンテナエレメントとを一体に形成するので、基地局アンテナ等のアレイアンテナへの搭載も簡易に行うことが可能である。
さらに、台座を円形にした場合には、その直径を使用周波数の波長以上とすることで、台座を反射板として用い、指向性アンテナとすることが可能であるほか、台座に９０°位相回路を付随させて円偏波仕様とし、衛星通信用アンテナとすることもできる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
以下、図面を参照して本発明の好適な実施例を説明する。
図１は、本発明の第一の実施例によるクロスダイポールアンテナ装置の斜視図であり、（ａ）と（ｂ）とは異なる角度から見た場合を表している。図示するように、アンテナ装置１００は、第１の誘電体基板１１０と、第２の誘電体基板１２０とを台座１３０上で組み合わせて構成される。
このうち第１の誘電体基板１１０を図２に示す。図２（ａ）には第１の誘電体基板１１０の表面１１０ａ、（ｂ）には裏面１１０ｂが表されている。第１の誘電体基板１１０は略方形であり、一方の長辺の中央部に、この長辺に垂直に切込部２０１が設けられている。切込部２０１の幅は誘電体基板の厚さと略同一である。また、この辺と対向する他方の長辺の両端には、凸形状の嵌合部３０が形成されている。
【０００９】
図２（ａ）に示すように、第１の誘電体基板１１０の表面１１０ａには、３つの辺ａ１１と、ａ１２と、ａ１３とを結合させてなるアンテナエレメントａ１が形成されており、そのパターン長Ｌ１１およびＬ１２はそれぞれ電気長でλ／４である。辺ａ１２とａ１３とは、例えば約０．０５λ離隔する。一方、図２（ｂ）に示すように、第１の誘電体基板１１０の裏面１１０ｂには、２つの辺ａ２１とａ２２とを結合させてなるアンテナエレメントａ２が形成されており、そのパターン長Ｌ１３およびＬ１４はそれぞれ電気長でλ／４である。アンテナエレメントａ１およびａ２は、銅箔等の金属から形成される。
【００１０】
図２（ａ）および（ｂ）においては、表面１１０ａおよび裏面１１０ｂに形成されているアンテナエレメントの位置関係を明確にするため、実線により表側に表示されている面上のアンテナエレメントを示し、破線により裏側に表示されている面上のアンテナエレメントを示してある。図示するように、各アンテナエレメントは、表面と裏面とでほぼ左右対称となる。
【００１１】
次に、第２の誘電体基板１２０を図３に示す。図３（ａ）には第２の誘電体基板１２０の表面１２０ａ、（ｂ）には裏面１２０ｂが表されている。実線・破線の区別は図２と同様である。第２の誘電体基板１２０は第１の誘電体基板１１０と略同一の形状を有しているが、切込部２０２と凸形状の嵌合部３０とが同一の長辺上に形成されている点に相違点を有する。切込部２０２は長辺の中央部に、この長辺に垂直の方向に設けられる。また、嵌合部３０は長辺の両端部に形成される。
第１の誘電体基板１１０の切込部２０１の長さと、第２の誘電体基板１２０の切込部２０２の長さとの和は、例えば各誘電体基板の短辺の長さと同一とすることができる。
【００１２】
図３（ａ）に示すように、第２の誘電体基板１２０の表面１２０ａには、４つの辺ｂ１１と、ｂ１２と、ｂ１３と、ｂ１４とからなるアンテナエレメントｂ１が形成され、そのパターン長Ｌ２１およびＬ２２はそれぞれ電気長でλ／４である。辺ｂ１２とｂ１４とは、例えば約０．０５λ離隔する。一方、図３（ｂ）に示すように、裏面１２０ｂには、２つの辺ｂ２１とｂ２２とからなるアンテナエレメントｂ２が形成されており、そのパターン長Ｌ２３およびＬ２４はそれぞれ電気長でλ／４である。図２に示したアンテナエレメントａ１およびａ２と同様、アンテナエレメントｂ１およびｂ２も銅箔等の金属から形成される。
【００１３】
図４に示すのは、アンテナ装置１００に用いられる台座１３０である。図４（ａ）は第１の誘電体基板１１０および第２の誘電体基板１２０を取り付ける表面を、図４（ｂ）は裏面を表している。台座１３０の表面には銅箔等で接地短絡パターン１３０ａが形成されている。また、台座１３０は方形であり、端部の近傍に４つの嵌入部４０と、中央付近に台座１３０を貫通する２つの給電部５０とが設けられる。
【００１４】
この実施例においては、図４に示すように、嵌入部４０は長孔であり、その長軸方向が台座１３０の２本の直行する対角線に重なる向きに設けられている。ここで、嵌入部４０の大きさや形状は図示するものに限られず、嵌合部と協働して各誘電体基板を固定できればよい。嵌入部４０は、第１および第２の誘電体基板を組み合わせて台座１３０上に配置したときに各誘電体基板の嵌合部の位置に対応する箇所に設けられる。
【００１５】
このような第１誘電体基板１１０と、第２誘電体基板１２０と、台座１３０とから、図１に示すようなアンテナ装置１００が構成される。すなわち、第１誘電体基板１１０と第２誘電体基板１２０とは、切込部２０１と２０２とを噛合させて十字形状の立体交差物を形成する。このとき、この立体交差物の高さは、両誘電体基板の短辺の長さに等しい。そして、第１誘電体基板１１０および第２誘電体基板１２０の各嵌合部３０が台座１３０の嵌入部４０に挿入されることにより、第１誘電体基板１１０と第２誘電体基板１２０とは直交した状態で台座１３０に固定される。
【００１６】
図５および図６は、こうして構成されたアンテナ１００の斜視図である。図１の斜視図とは異なり、図５（ａ）および（ｂ）は、第１の誘電体基板１１０の表面１１０ａおよび裏面１１０ｂが正面方向となるように表したものである。また、図６（ａ）および（ｂ）は、第２の誘電体基板１２０の表面１２０ａおよび裏面１２０ｂが正面方向となるように表したものである。さらに、図７（ａ）はアンテナ装置１００の上面図、図７（ｂ）にはアンテナ装置１００の底面図である。
【００１７】
図５〜７に示されるように、第１の誘電体基板１１０のアンテナエレメントａ１の一辺ａ１２と、第２の誘電体基板１２０のアンテナエレメントｂ１の一辺ｂ１２は、それぞれ台座１３０に向かって延伸し、先端部で給電部５０と接している。この接点には、それぞれ給電点５０が形成される。
また、アンテナエレメントａ１の別の辺ａ１３、アンテナエレメントａ２の一辺ａ２２、アンテナエレメントｂ１の別の辺ｂ１４、ならびにアンテナエレメントｂ２の一辺ｂ２２も台座１３０に向かって延伸しており、それぞれ台座１３０との接点で接地短絡される。
【００１８】
なお、アンテナエレメントａ１のその他の辺ａ１１、アンテナエレメントａ２の他辺ａ２１、アンテナエレメントｂ１のその他の辺ｂ１１、アンテナエレメントｂ２の他辺ｂ２１は、それぞれ第１の誘電体基板１１０および第２の誘電体基板１２０の長辺に平行していずれかの短辺の付近に延びている。
【００１９】
なお、第１の誘電体基板１１０および第２の誘電体基板１２０では、表面および裏面のアンテナエレメントａ１、ａ２、ｂ１、ｂ２は、互いに接触しないように形成されている。そして、給電部５０には例えば同軸ケーブルやマイクロストリップラインを介して給電ピンを半田付けしたり、接地短絡部６０では接地短絡パターン１３０にアンテナエレメントａ１２およびｂ１４を半田付けしたりしてもよい。すなわち、給電および短絡は、いずれも電気的導通が取れるように行われる。
【００２０】
このようなアンテナ装置１００においては、前述のように、各アンテナエレメントａ１、ａ２、ｂ１、ｂ２は、誘電体基板１１０および１２０の表面と裏面とでほぼ左右対称である。そして、各エレメントは長さλ／４のアンテナパターンを形成し、誘電体基板１１０および１２０の表面１１０ａおよび１２０ａでは中央付近で給電される。一方、誘電体基板１１０および１２０の裏面１１０ｂおよび１２０ｂでは台座１３０へ接地され、λ／２のダイポールアンテナとして動作する。
【００２１】
さらに、表面１１０ａおよび１２０ａでは一辺ａ１３およびｂ１２を台座１３０へ短絡してλ／２の迂回路を形成して、平衡モードから不平衡モードへの変換を行うバラン（ｂａｌｕｎ）として機能させ、アンバランスによる放射パターンやＶＳＷＲ特性の悪化など、アンテナ特性に悪影響が及ぼされるのを防止している。
【００２２】
こうしたアンテナ装置１００の効果は、図８および図９のグラフに端的に示されている。図８に示すのはアンテナ装置１００の所定の周波数におけるＶＳＷＲ（Ｖｏｌｔａｇｅ  Ｓｔａｎｄｉｎｇ  Ｗａｖｅ  Ｒａｔｉｏ）の測定結果、図９に示すのはアイソレーション特性の測定結果である。図８を参照すると、アンテナ装置１００が所定の周波数に対してＶＳＷＲ≦２．０で１０％以上の帯域を確保可能であることがわかる。また、図９に示されるように、アイソレーションも−２０ｄＢ以上を実現しており、ダイポールアンテナとして問題なく動作し良好な結果が得られることがわかる。
【００２３】
ところで、近年、屋外セルラ用基地局アンテナでは偏波ダイバーシチ効果が求められており、垂直・水平（Ｖ／Ｈ）や±４５°の偏波ダイバーシチが採用されつつある。本発明のクロスダイポールアンテナ装置１００は、こうした基地局アンテナに使用することも可能である。
【００２４】
図１０および図１１に示すのは、複数のアンテナ装置１００を金属地板７０上にアレイ化して搭載し、偏波ダイバーシチ用の基地局アンテナとしたものである。図１０に示すのはＶ／Ｈ偏波用アレイアンテナ２１０、図１１に示すのは±４５°偏波用アレイアンテナ２２０であって、複数のアンテナ装置１００を地板７０にねじ等で固定することにより、容易に作製できる。アンテナ装置１００が少数の部品で簡易に形成できるため、アンテナ２１０および２２０は、従来の同様のアンテナに比べて生産性を高めることができるほか、全体として軽量化されるというメリットを有する。
【００２５】
次に、本発明の第二の実施例について説明する。
図１２に示すのは、本発明の別の実施例によるクロスダイポールアンテナ装置１００′である。図示するように、このアンテナ装置１０１は、先に説明したアンテナ装置１００とほぼ同一の構成を有するが、アンテナエレメントの形状のみが異なっている。
【００２６】
図１２に例示する第２の誘電体基板１２１では、アンテナエレメントｂ１′の各辺のうち、ｂ１１′の幅を広く形成している。また、図示しない第１の誘電体基板についてもアンテナエレメントの形状を同様に変更し、広帯域のエレメントとする。これにより、アンテナ装置１００よりもさらに広帯域にわたってＶＳＷＲ≦２．０を実現することができる。これを図１３に示す。なお、実線は第一の実施例によるアンテナ装置１００について、破線は第二の実施例によるアンテナ装置１００′について、それぞれＶＳＷＲの測定結果を表している。
【００２７】
続いて、本発明の第三の実施例について説明する。
図１４は、本発明の第三の実施例によるクロスダイポールアンテナ装置の斜視図である。図１に示した第一の実施例と同様、アンテナ装置１０１は、第１の誘電体基板１１０と、第２の誘電体基板１２０とを台座１３１上で組み合わせて構成される。第１の誘電体基板１１０および第２の誘電体基板１２０の構造は先に説明した第一の実施例におけるものと同一である。
【００２８】
ここで、アンテナ装置１０１に用いられる台座１３１は、第一および第二の実施例とは異なり、円形である。このアンテナ装置１０１は、台座１３１の表面の銅箔の接地短絡パターン１３１ａを反射板として用い、指向性アンテナとしている。また、台座１３１の裏面に図１５に示すラットレースハイブリッド回路や図１６に示すブランチラインハイブリッド回路のように、第１の誘電体基板１１０上のアンテナエレメントに供給される信号と第２の誘電体基板１２０上のアンテナエレメントに供給される信号との位相を９０°ずらす９０°位相回路を形成して円偏波アンテナとし、衛星通信用として使用することも可能である。
【００２９】
このとき、台座１３１の直径は使用周波数λよりも大きいものとする。また、図１５および図１６において用いられているＰ１〜Ｐ４の符号は図１７に示す回路図に用いられているＰ１〜Ｐ４の符号と同一であり、ポートの接続を表している。
【００３０】
以上、本発明の好適な実施例を説明したが、本発明はこれらの実施例に限られず、さまざまに実施することが可能である。例えば、第三の実施例において、第二の実施例のように広帯域エレメントを用いることもできる。
【図面の簡単な説明】
【００３１】
【図１】（ａ）および（ｂ）は本発明の第一の実施例によるクロスダイポールアンテナ装置の斜視図。
【図２】（ａ）は第１の誘電体の表面、（ｂ）は第１の誘電体の裏面を表す図。
【図３】（ａ）は第２の誘電体の表面、（ｂ）は第２の誘電体の裏面を表す図。
【図４】（ａ）は台座の表面、（ｂ）は台座の裏面を表す図。
【図５】（ａ）および（ｂ）は本発明の第一の実施例によるクロスダイポールアンテナ装置の斜視図。
【図６】（ａ）および（ｂ）は本発明の第一の実施例によるクロスダイポールアンテナ装置の斜視図。
【図７】（ａ）は本発明の第一の実施例によるクロスダイポールアンテナ装置の上面図、（ｂ）は底面図。
【図８】本発明の第一の実施例によるクロスダイポールアンテナ装置のＶＳＷＲの測定結果を示す図。
【図９】本発明の第一の実施例によるクロスダイポールアンテナ装置のアイソレーション特性の測定結果を示す図。
【図１０】本発明の第一の実施例によるクロスダイポールアンテナ装置を用いて構成されたＶ／Ｈ偏波用アレイアンテナの斜視図。
【図１１】本発明の第一の実施例によるクロスダイポールアンテナ装置を用いて構成された±４５°偏波用アレイアンテナの斜視図。
【図１２】本発明の第二の実施例によるクロスダイポールアンテナ装置の斜視図。
【図１３】本発明の第一および第二の実施例によるクロスダイポールアンテナ装置のＶＳＷＲの測定結果を示す図。
【図１４】本発明の第三の実施例によるアンテナ装置の斜視図。
【図１５】本発明の第三の実施例によるアンテナ装置の底面図。
【図１６】本発明の第三の実施例によるアンテナ装置の底面図。
【図１７】本発明の第三の実施例によるアンテナ装置の回路図。
【符号の説明】
【００３２】
１００  クロスダイポールアンテナ装置
１１０  第１の誘電体基板
１１０ａ  表面
１１０ｂ  裏面
１２０  第２の誘電体基板
１２０ａ  表面
１２０ｂ  裏面
１３０  台座
１３０ａ  接地短絡パターン
【図１】
2009124403.tif 000003
【図２】
2009124403.tif 000004
【図３】
2009124403.tif 000005
【図４】
2009124403.tif 000006
【図５】
2009124403.tif 000007
【図６】
2009124403.tif 000008
【図７】
2009124403.tif 000009
【図８】
2009124403.tif 000010
【図９】
2009124403.tif 000011
【図１０】
2009124403.tif 000012
【図１１】
2009124403.tif 000013
【図１２】
2009124403.tif 000014
【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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