(57)【要約】【課題】薄型化が可能な振動体と、その振動体を備えた薄型のスピーカ装置を提供する。【解決手段】音波を放射させる振動板１０の外周縁部に、へ字状の稜線部ＫＨとへ字状の谷線部ＫＬ、境界稜線部ＫＢ１、境界谷線部ＫＢ２等が多数形成されて、縦断面形状が折れ曲がり状となっている可動部１２ｃを有するエッジ１２を連設し、エッジ１２をフレーム６に固定する。磁気回路との電磁誘導の法則によってボイスコイル２が振動し、振動板１０が振動する際、可動部１２ｃが変形するため、エッジ１２のエッジ高さを小さくすることができ、薄型化が可能な振動体と、その振動体を備えた薄型のスピーカ装置を実現することが可能である。【選択図】図２
2009124227.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
振動板と、
前記振動板の外周縁部に連設されたエッジとを備え、
前記エッジは前記音波の放射に際して、音波の放射方向に変形する可動部を有すること、
を特徴とするスピーカ用振動体。
【請求項２】
前記可動部の断面形状は、折れ曲がり状であること、
を特徴とする請求項１に記載のスピーカ用振動体。
【請求項３】
前記エッジは、前記可動部を支持する、断面が弧状の支持部を有すること、
を特徴とする請求項１に記載のスピーカ用振動体。
【請求項４】
前記エッジは、前記可動部を支持する、断面が直線状の支持部を有すること、
を特徴とする請求項１に記載のスピーカ用振動体。
【請求項５】
前記可動部は、平面形状が略へ字状である稜線部が形成されていること、
を特徴とする請求項１に記載のスピーカ用振動体。
【請求項６】
前記振動板には、突起状部が周状に形成されていること、
を特徴とする請求項１に記載のスピーカ用振動体。
【請求項７】
前記振動板には、突起状部が周状に複数形成されていること、
を特徴とする請求項１に記載のスピーカ用振動体。
【請求項８】
前記振動板は、その平面形状が矩形状で、且つ平板状であり、
前記振動板には、前記振動板の中心位置を中心として長手方向と短手方向における幅が異なる突起状部が周状に形成されていること、
を特徴とする請求項１に記載のスピーカ用振動体。
【請求項９】
前記振動板又は前記エッジは、前記音波の放射面において、線対称に形成されていること、
を特徴とする請求項１に記載のスピーカ用振動体。
【請求項１０】
前記振動板は、その平面形状が矩形状で、且つ平板状であり、
前記振動板の外周縁部に、前記エッジが取り囲んで形成されていること、
を特徴とする請求項１に記載のスピーカ用振動体。
【請求項１１】
前記振動板と前記エッジとが一体成形されていること、
を特徴とする請求項１に記載のスピーカ用振動体。
【請求項１２】
フレームと、前記フレームに支持されるスピーカ用振動体と、磁気回路とを備え、
前記スピーカ用振動体は、振動板と、前記振動板と前記フレームとの間に配置されるエッジと、前記磁気回路により前記振動板を振動させるボイスコイルとを有し、
前記エッジは、音波の放射方向に変形する可動部を有すること、
を特徴とするスピーカ装置。
【請求項１３】
前記振動板は、略平板状、又は曲面状の形状を備えること、
を特徴とする請求項１２に記載のスピーカ装置。
【請求項１４】
前記エッジは、前記音波の放射方向における前記振動板の高さに比して、略同一又は小さいエッジ高さを有すること、
を特徴とする請求項１２に記載のスピーカ装置。
【請求項１５】
少なくとも前記エッジに対向するように配置される保護部を備え、
前記保護部が、前記フレームに支持されていること、
を特徴とする請求項１２に記載のスピーカ装置。
【請求項１６】
少なくとも前記エッジに対向するように配置される保護部を備え、
前記保護部は、前記フレームに支持されており、前記保護部と前記フレームとが、電子機器の筐体に配設されること、
を特徴とする請求項１２に記載のスピーカ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば、車載用スピーカシステム等や、携帯電話、携帯ラジオ、ＰＤＡ（Personal Digital Assistant）等の携帯用電子機器に用いられる薄型のスピーカ装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば車載用スピーカシステムや携帯用電子機器等の分野では、それら電子機器の性質上、所定の音響特性を有し薄型の構造を有するスピーカ装置が望まれている。
【０００３】
従来の薄型スピーカ装置では、音響放射部を中央に有するダイヤフラム形振動板の外周に、基本的にコルゲーションから成るタンジェンタルエッジと称されるエッジを形成し、そのタンジェンタルエッジを介してダイヤフラム形振動板を筐体等に装着した構造のものが知られている（例えば、特許文献１の図３参照）。
【０００４】
【特許文献１】実公平６−３５５９８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、上記従来のスピーカ装置では、タンジェンタルエッジを構成する三角面の接合する稜線上の角部を欠落させることで稜線部分を平面部にしたり、稜線上の角部を曲面部にして形成することによって、高音域での共振周波数のピークやディップを低減し、刺激音の発生を無くすようにしている。
【０００６】
ところが、振動板の直径方向に沿ってタンジェンタルエッジの縦断面形状を見ると、タンジェンタルエッジは、基本的に、音響放射方向に凸状となっており、複数の直線部と頂部とを有し、前記直線部との間に形成される前記頂部の形状が円孤状である構造となっている（特許文献１の図３参照）。
【０００７】
このため、磁石とヨーク等による磁気回路内のボイスコイルに誘起される電磁力によって音響放射方向に振動する振動板の低音域での最低共振周波数を調整し、特に最低共振周波数を小さくする場合には、図１（ａ）に例示するように、タンジェンタルエッジのエッジ幅を大きくしたり、また、エッジ高（音響放射方向の高さ）を大きくし、タンジェンタルエッジが音響放射方向に大きく変形できるようにする必要がある。つまり、図１（ｂ）に例示するように、振動板とその外周縁部に連設されたタンジェンタルエッジとから成る振動体を低周波数で振動させるためには、タンジェンタルエッジの音響放射方向における変形量Ｈ１を大きくする必要がある。
【０００８】
そして、エッジ幅やエッジ高を大きくして、音響放射方向に大きく変形することとなるタンジェンタルエッジを形成すると、タンジェンタルエッジに当たらないようにタンジェンタルエッジを収容するための筐体やフレーム等の音響放射方向における厚みも大きくせざるを得なくなり、より薄型のスピーカ装置を実現することに限界があった。
【０００９】
本発明は、上記従来の問題点を解決することを課題の一例とするものであり、新規な構造を有し、より薄型化を可能にするスピーカ用振動体とスピーカ装置を提供することを目的とする。
【００１０】
また、薄型化による音響特性等の低下を招来することなく、音響特性等の調整を図ることが可能な新規な構造を有するスピーカ用振動体とスピーカ装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
請求項１に記載の発明は、スピーカ用振動体であって、振動板と、前記振動板の外周縁部に連設されたエッジとを備え、前記エッジは前記音波の放射に際して、音波の放射方向に変形する可動部を有すること、を特徴とする。
【００１２】
かかる構造を有するスピーカ用振動体によると、振動板の振動に伴って可動部が変形するため、エッジの高さ（エッジ高）を小さくすることができ、スピーカ装置の薄型化を実現することができる。また、可動部の剛性を調整することで、音響特性等の調整を図ることができる。
【００１３】
請求項１２に記載の発明は、スピーカ装置であって、フレームと、前記フレームに支持されるスピーカ用振動体と、磁気回路とを備え、前記スピーカ用振動体は、振動板と、前記振動板と前記フレームとの間に配置されるエッジと、前記磁気回路により前記振動板を振動させるボイスコイルとを有し、前記エッジは、音波の放射方向に変形する可動部を有すること、
を特徴とする。
【００１４】
かかる構造を有するスピーカ装置によると、振動板の振動に伴って可動部が変形するため、エッジの高さ（エッジ高）を小さくすることができ、スピーカ装置の薄型化を実現することができる。また、可動部の剛性を調整することで、音響特性等の調整を図ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
実施の形態１．
本発明の好適な実施の形態１について、図２、図３、図４、図５、図６を参照して説明する。図２（ａ）は、実施の形態１に係るスピーカ装置の構造を示す縦断面図、図２（ｂ）は、スピーカ装置に設けられている振動体の構造を示す平面図、図２（ｃ）は、図２（ｂ）の一点鎖線（仮想線）Ｘ−Ｘに沿って破断した振動体の縦断面形状を示す縦断面図、図２（ｄ）は、エッジの一部形状を拡大して模式的に示した斜視図である。
【００１６】
図２（ａ）（ｂ）（ｃ）において、このスピーカ装置は、振動板１０と振動板１０の外周縁部に設けられたエッジ１２とを有するスピーカ用振動体（以下、振動体と称する）１と、ボイスコイル２、ヨーク３、磁石４、プレート５、フレーム６、振動体１を保護する保護部としての保護フレーム７とを備えて構成されており、一点鎖線（仮想線）ＣＴの軸が振動体１の中心軸となっている。以下、一点鎖線ＣＴを仮想線ＣＴと呼称する。
【００１７】
ヨーク３とプレート５は、鉄等の磁性材料にて形成され、断面がコ字状のヨーク３と平板状のプレート５との間に、磁石（永久磁石）４が挟持されている。また、ヨーク３と磁石４及びプレート５は、それぞれ仮想線ＣＴを振動体１の中心位置として水平面において略対称な形状に形成され、振動体１に対向するように配置されている。
【００１８】
更に、ヨーク３の外周縁部３ａとプレート５の外周縁部５ａとが、所定幅の隙間から成る磁気ギャップＧpを介して対向し、ヨーク３と磁石４及びプレート５による磁気回路が構成されている。そして、振動体１に取り付けられたボイスコイル２が磁気ギャップＧp内に挿入されており、ボイスコイル２に音声信号が供給されると、磁気回路内に生じる電磁誘導の法則によってボイスコイル２に電磁気力（ローレンツ力）が作用し、ボイスコイル２の振動によって振動体１を振動させ、音波を放射させるようになっている。
【００１９】
フレーム６はスピーカ筐体となっており、ヨーク３の外周縁部３ａを固定するヨーク固定部６ａと、ヨーク固定部６ａから外側に延在するフランジ状の延在部６ｂと、延在部６ｂからスピーカ前面側に向けて所定高さＨで突出する突出部６ｃとを有し、例えばアルミニウムなどの非磁性材料やＡＢＳ等の樹脂の材料などで一体成形されている。
【００２０】
保護フレーム７は、振動体１の振動により生じる音波を外部へ放射するための矩形状の開口ＯＰＮを有し、例えばアルミニウム等の非磁性材料やＡＢＳ等の樹脂の材料などで成形された薄板部材である。開口ＯＰＮが振動体１の仮想線ＣＴに沿って位置合わせされ、保護フレーム７の外周縁部７ａが接着剤等によってフレーム６の突出部６ｃ上に固着されている。そして、開口ＯＰＮを除く保護フレーム７の側面が、プレート５の一部分と磁気回路及びフレーム６の延在部６ｂ側に所定間隔（別言すると高さＨ）の空隙８をおいて対向し、振動体１に設けられているエッジ１２等がその空隙８内に配設されている。
【００２１】
振動体１は、薄い平板状且つ矩形状である平面形状を有する振動板１０と、振動板１０の外周縁部に形成されたボイスコイル収容部１１及びエッジ１２とを有して構成されている。
【００２２】
エッジ１２は、振動板１０の外周縁部を取り囲むように形成され、振動板１０の高さに比して、略同一又は小さいエッジ高さに形成されている。更に、エッジ１２は、第１，第２の平板状部１２ａ，１２ｂ間に可動部１２ｃが形成された構造を有し、第１の平板状部１２ａが振動板１０に連設され、第２の平板状部１２ｂがフレーム６の突出部６ｃに固定されることで、振動体１全体がフレーム６にて支持されている。
【００２３】
また、振動板１０とボイスコイル収容部１１及びエッジ１２は、紙や、例えばポリアリレート、ポリエチレンナフタレート等の樹脂、マグネシウム等の金属等の、所定の剛性を有する軽量素材を用いてプレス加工等によって一体成形されている。
【００２４】
振動板１０の板面には、図２（ｂ）（ｃ）に示すように、断面コ字状の複数の突起状の部分（以下、突起状部と称する）１０ａ，１０ｂが、仮想線ＣＴを中心とする周方向に沿って閉回路状に設けられている。更に、突起状部１０ａ，１０ｂは、振動板１０の中心位置ＣＴを中心として長手方向と短手方向における幅が異ならして形成されている。これらの突起状部１０ａ，１０ｂが形成されることで、振動板１０の変形等を抑止すること、強度や剛性を大きくすること、振動板１０を軽量にすること等を可能にし、音響特性の向上を図ることを可能にしている。例えば、振動板１０の異なる部位での分割振動や分割共振等の発生を抑制して、出力音圧周波数特性を低音域から高音域にかけて平坦にすることができる。
【００２５】
ボイスコイル収容部１１は、上述のプレス加工等によってスピーカ背面側（図２（ａ）では下側）に凹状となるボイスコイル２の収容室として形成されており、その収容室内にボイスコイル２が収容されている。そして、上述したように振動体１全体がエッジ１２を介してフレーム６にて支持されることで、ボイスコイル２がボイスコイル収容部１１内に収容されたまま磁気回路の磁気ギャップＧp内に挿入されており、音声信号が供給されると磁気回路内に生じる電磁誘導の法則によって電磁気力（ローレンツ力）が作用することでボイスコイル２が振動し、ボイスコイル２の振動が振動体１に伝達されて、振動体１が振動し、開口ＯＰＮを介してスピーカ前面側（図２（ａ）では上側）へ音波が放射される。
【００２６】
エッジ１２は、図２（ｄ）に模式的に示すように、振動板１０の周方向に沿って多数の山脈状の起伏が形成されている。
【００２７】
更に、エッジ１２の構造、特に断面が折れ曲がり状に形成されている可動部１２ｃの構造を図３、図４、図５を参照して詳細に説明する。
なお、図３（ａ）と図４（ａ）は、エッジ１２の一部分（例えば図２（ｂ）に示す仮想円ＡＲ内の部分）を拡大して示す平面図である。図３（ｂ）〜（ｅ）は、図３（ａ）中に示す一点鎖線（仮想線）Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄに沿ってエッジ１２を破断した場合の縦断面図であり、横軸がエッジ幅の方向、縦軸がエッジ１２のエッジ高の方向を示している。更に、後述する第１，第２の平板状部１２ａ，１２ｂの高さを基準０とし、縦軸の＋方向がスピーカ前面側（音波が放射される側）における高さ、縦軸の−方向がスピーカ背面側における高さを示している。図４（ｂ）〜（ｆ）は、図４（ａ）中に示す一点鎖線（仮想線）Ｅ，Ｆ，Ｇ，Ｈ，Ｉに沿ってエッジ１２を破断した場合の縦断面図であり、第１，第２の平板状部１２ａ，１２ｂの高さを基準０とし、横軸の＋方向がスピーカ前面側における高さ、横軸の−方向がスピーカ背面側における高さ、縦軸が周方向であるとして示している。図５は、可動部１２ｃに形成されている個々の山部の形状を模式的に示した斜視図である。
【００２８】
図３（ａ）及び図４（ａ）において、エッジ１２は、振動板１０の外周縁部に延在する第１の平板状部１２ａと、突出部６ｃに固定される第２の平板状部１２ｂと、第１，第２の平板状部１２ａ，１２ｂ間に連なる所定幅Ｗの可動部１２ｃとを有し、例えば金型による曲げ加工等によって一体成形されている。可動部１２ｃの両側の部分が、曲げ加工等が施された第１，第２の屈曲部１２ca，１２cbとを介して第１，第２の平板状部１２ａ，１２ｂに連設され、第１，第２の屈曲部１２ca，１２cb間の幅が可動部１２ｃの幅Ｗとなっている。
【００２９】
可動部１２ｃは、断面形状が折れ曲がり状に形成されている。つまり、所定の角度αでへ字状に折れ曲がっている稜線部ＫＨ及び谷部（以下、谷線部と称する）ＫＬとが、周方向に沿って所定間隔で、交互に多数形成され、更に、谷線部ＫＬの谷底部分（へ字状の折れ曲がり部分）ＰＬと稜線部ＫＨの頂上部分（へ字状の折れ曲がり部分）ＰＨとを結び、谷線部ＫＬの谷底部分ＰＬから稜線部ＫＨの頂上部分ＰＨに向かってスピーカ前面側に凸となるような、突出状の境界稜線部ＫＢ１と、稜線部ＫＨの頂上部分ＰＨと谷線部ＫＬの谷底部分ＰＬとを結び、稜線部ＫＨの頂上部分ＰＨから谷線部ＫＬの谷底部分ＰＬに向かってスピーカ背面側に凹となっている傾斜状の境界谷線部ＫＢ２とが、周方向に沿って交互に形成されている。更に、谷線部ＫＬに繋がった弧状の谷線部ＫLa，ＫLbとが、周方向に沿って形成されている。
【００３０】
更に、へ字状の稜線部ＫＨは、頂上部分ＰＨを頂点として全体的にスピーカの前面側へ突出し、頂上部分ＰＨから弧状の谷線部ＫLa，ＫLbにいくに従って次第にスピーカの背面側へ直線状に傾斜（降下）している。へ字状の谷線部ＫＬは、谷底部分ＰＬを頂点として全体的にヘ字状の稜線部ＫＨに対しスピーカの背面側へ凹んでおり、谷底部分ＰＬから弧状の谷線部ＫLa，ＫLbにいくに従って次第にスピーカの前面側へ直線状に傾斜（降下）している。
【００３１】
更に、稜線部ＫＨと境界稜線部ＫＢ１と谷線部ＫＬ，ＫLaにより囲まれた部分は、稜線部ＫＨと境界稜線部ＫＢ１から谷線部ＫＬ，ＫLaに向かって傾斜し、縦断面が直線状となっている平面状傾斜部１２daとなっており、稜線部ＫＨと境界稜線部ＫＢ１と谷線部ＫＬ，ＫLbにより囲まれた部分は、稜線部ＫＨと境界稜線部ＫＢ１から谷線部ＫＬ，ＫLbに向かって傾斜し、縦断面が直線状となっている平面状傾斜部１２dbとなっている。稜線部ＫＨと境界谷線部ＫＢ２と谷線部ＫＬ，ＫLaにより囲まれた部分は、稜線部ＫＨから境界谷線部ＫＢ２と谷線部ＫＬ，ＫLaに向かって傾斜し、縦断面が直線状となっている平面状傾斜部１２eaとなっており、稜線部ＫＨと境界谷線部ＫＢ２と谷線部ＫＬ，ＫLbにより囲まれた部分は、稜線部ＫＨから境界谷線部ＫＢ２と谷線部ＫＬ，ＫLbに向かって傾斜し、縦断面が直線状となっている平面状傾斜部１２debとなっている。
【００３２】
更に、第１の屈曲部１２caと谷線部ＫLa間の部分は、第１の屈曲部１２caから谷線部ＫLaに向かって傾斜し、縦断面が弧状に凹んでいる支持部としての曲面状傾斜部１２faとなっており、第２の屈曲部１２cbと谷線部ＫLb間の部分は、第２の屈曲部１２cbから谷線部ＫLbに向かって傾斜し、縦断面が弧状に凹んでいる支持部としての曲面状傾斜部１２fbとなっている。そして、曲面状傾斜部１２faと１２fbが、可動部１２ｃ全体を支持する支持部となっており、曲面状傾斜部１２faと１２fbとが第１，第２の平板状部１２ａ，１２ｂにて支持されている。
【００３３】
そして、可動部１２を外観すると、第１，第２の屈曲部１２ca，１２cbの間に、図５に示すような頂上部分ＰＨを頂点とするハート形の山が周方向に沿って多数形成され、山脈状の起伏を呈しているように見える。
【００３４】
更に、図３（ａ）中に示す、頂上部分ＰＨと平面状傾斜部１２da，１２db等を通る仮想線Ａに沿った断面形状が図３（ｂ）、境界稜線部ＫＢ１と境界谷線部ＫＢ２等を通る仮想線Ｂに沿った断面形状が図３（ｃ）、谷底部分ＰＬと平面状傾斜部１２ea，１２eb等を通る仮想線Ｃに沿った断面形状が図３（ｄ）、境界稜線部ＫＢ１と谷線部ＫLa，ＫLb等を通る仮想線Ｄに沿った断面形状が図３（ｅ）のようになっている。
【００３５】
更に、図４（ａ）中に示す、頂上部分ＰＨと谷底部分ＰＬとを通る周方向の仮想線Ｇに沿った断面形状が図４（ｄ）、仮想線Ｇの両側の稜線部ＫＨ等を通る仮想線Ｅ，Ｉに沿った断面形状が図４（ｂ）及び図４（ｆ）、仮想線Ｅ，Ｇ間の稜線部ＫＨと谷線部ＫＬ等を通る仮想線Ｆに沿った断面形状が図４（ｃ）、仮想線Ｇ，Ｉ間の稜線部ＫＨと谷線部ＫＬ等を通る仮想線Ｈに沿った断面形状が図４（ｅ）のようになっている。
【００３６】
次に、かかる構造を有するスピーカ装置を駆動させた際の振動体１の動作について、図６を参照して説明する。図６（ａ）〜（ｄ）は、図３（ｂ）〜（ｅ）に示したエッジ１２の断面形状の一例を示し、振動体１が振動する際の可動部１２ｃの動作を示している。
【００３７】
このスピーカ装置が携帯電話等の電子機器に設けられる場合、図２（ａ）に例示するように、その電子機器の筐体２０内に取り付けられる。
【００３８】
ボイスコイル２から延在する錦糸線（図示略）に音声信号を供給すると、磁気回路との電磁誘導の法則により、音声信号のレベルと周波数に応じてボイスコイル２とボイスコイル収容部１１とが一体となって振動し、その振動が振動板１０に伝達され、振動板１０が振動する。
【００３９】
ここで、図６（ａ）に示す振動体１の部分では、振動板１０と共に第１の平板状部１２ａがスピーカ前面側へ振動する際、第１の平板状部１２ａ側の谷部（曲面状傾斜部１２faと平面状傾斜部１２daとによる谷部）において、曲面状傾斜部１２faが平面状傾斜部１２daを内側（エッジ１２の内周縁に向かう方向）へ移動させるように動き、第２の平板状部１２ｂ側の谷部（曲面状傾斜部１２fbと平面状傾斜部１２dbとによる谷部）において、曲面状傾斜部１２fbが平面状傾斜部１２dbを内側へ移動させるように動く。この時、平面状傾斜部１２da,１２dbが、平面状傾斜部１２da，１２dbとの成す頂上部分ＰＨにおける角度θ１を大きくするように、振舞う。
【００４０】
そして、第１の平板状部１２ａがピーカ前面側へ振動する際には、上述したように頂上部分ＰＨにおける角度θ１が大きくなるため、エッジ１２は、スピーカ前面側へ大きく突出するような変形をすることがなく、図１（ｂ）に示す従来のようなエッジに見られるような大きい変形を伴わない。
【００４１】
一方、振動板１０と共に第１の平板状部１２ａがスピーカ背面側へ振動する際には、第１の平板状部１２ａ側の谷部（曲面状傾斜部１２faと平面状傾斜部１２daとによる谷部）において、曲面状傾斜部１２faが平面状傾斜部１２daを内側（エッジ１２の内周縁に向かう方向）へ移動させるように動き、第２の平板状部１２ｂ側の谷部（曲面状傾斜部１２fbと平面状傾斜部１２dbとによる谷部）において、曲面状傾斜部１２fbが平面状傾斜部１２dbを内側へ移動させるように動く。この時、平面状傾斜部１２da,１２dbが、平面状傾斜部１２da，１２dbとの成す頂上部分ＰＨにおける角度θ１を小さくするように、振舞う。
【００４２】
そして、第１の平板状部１２ａがスピーカ背面側へ振動する際には、上述したように頂上部分ＰＨにおける角度θ１が小さくなるため、エッジ１２は、スピーカ背面側へ大きく突出するような変形をすることがなく、図１（ｂ）に示す従来のようなエッジに見られるような大きい変形を伴わない。
【００４３】
また、図６（ｂ）に示す振動体１の部分では、振動板１０がスピーカ前面側へ振動する際、第１の平板状部１２ａ側の谷部（曲面状傾斜部１２faと平面状傾斜部１２daとによる谷部）において、曲面状傾斜部１２faが平面状傾斜部１２daを内側へ移動させるように動き、更に平面状傾斜部１２daの移動に伴って平面状傾斜部１２eaも内側へ移動し、第２の平板状部１２ｂ側の谷部（曲面状傾斜部１２fbと平面状傾斜部１２dbとによる谷部）において、曲面状傾斜部１２fbが平面状傾斜部１２dbを内側へ移動させるように動き、更に平面状傾斜部１２dbの移動に伴って平面状傾斜部１２ebも内側へ移動する。この時、平面状傾斜部１２db,１２ebが、平面状傾斜部１２db,１２ebとの成す境界谷線部ＫＢ２における角度θ２を大きくするように、振る舞う。そして、上述したように境界谷線部ＫＢ２における角度θ２が大きくなるため、エッジ１２は、スピーカ前面側へ大きく突出するような変形をすることがなく、図１（ｂ）に示す従来のようなエッジに見られるような大きい変形を伴わない。
【００４４】
一方、振動板１０がスピーカ背面側へ振動する際には、第１の平板状部１２ａ側の曲面状傾斜部１２faが平面状傾斜部１２daを外側へ移動させるように動き、更に平面状傾斜部１２daの移動に伴って平面状傾斜部１２eaも外側へ移動し、第２の平板状部１２ｂ側の曲面状傾斜部１２fbが平面状傾斜部１２dbを外側へ移動させるように動き、更に平面状傾斜部１２dbの移動に伴って平面状傾斜部１２ebも外側へ移動する。この時、平面状傾斜部１２db,１２ebが、平面状傾斜部１２db,１２ebとの成す境界谷線部ＫＢ２における角度θ２を小さくするように、振る舞う。そして、上述したように境界谷線部ＫＢ２における角度θ２が小さくなるため、エッジ１２は、スピーカ背面側へ大きく突出するような変形をすることがなく、図６（ｅ）に示す従来のようなエッジに見られるような大きい変形を伴わない。
【００４５】
また、図６（ｃ）に示す振動体１の部分では、振動板１０がスピーカ前面側へ振動する際、第１の平板状部１２ａ側の曲面状傾斜部１２faが平面状傾斜部１２eaを内側へ移動させるように動き、第２の平板状部１２ｂ側の曲面状傾斜部１２fbが平面状傾斜部１２ebを内側へ移動させるように動く。この時、平面状傾斜部１２ea,１２ebが、平面状傾斜部１２ea,１２ebとの成す谷底部ＰＬにおける角度θ３を大きくするように、振る舞う。そして、上述したように、谷底部ＰＬにおける角度θ３が大きくなるため、エッジ１２は、スピーカ前面側へ大きく突出するような変形をすることがなく、図６（ｅ）に示す従来のようなエッジに見られるような大きい変形を伴わない。
【００４６】
一方、振動板１０がスピーカ背面側へ振動する際には、第１の平板状部１２ａ側の曲面状傾斜部１２faが平面状傾斜部１２eaを外側へ移動させるように動き、第２の平板状部１２ｂ側の曲面状傾斜部１２fbが平面状傾斜部１２ebを外側へ移動させるように動く。この時、平面状傾斜部１２ea,１２ebが、平面状傾斜部１２ea,１２ebとの成す谷底部ＰＬにおける角度θ３を小さくするように、振る舞う。そして、上述したように、谷底部ＰＬにおける角度θ３が小さくなるため、エッジ１２は、スピーカ背面側へ大きく突出するような変形をすることがなく、図１（ｂ）に示す従来のようなエッジに見られるような大きい変形を伴わない。
【００４７】
また、図６（ｄ）に示す振動体１の部分では、振動板１０がスピーカ前面側へ振動する際、第１の平板状部１２ａ側の谷部（曲面状傾斜部１２faと平面状傾斜部１２ea，１２daとによる谷部）において、曲面状傾斜部１２faが平面状傾斜部１２ea，１２daを内側へ移動させるように動き、第２の平板状部１２ｂ側の谷部（曲面状傾斜部１２fbと平面状傾斜部１２eb，１２dbとによる谷部）において、曲面状傾斜部１２fbが平面状傾斜部１２eb，１２dbを内側へ移動させるように動く。この時、平面状傾斜部１２ea,１２ebが、平面状傾斜部１２da,１２dbとの成す境界稜線部ＫＢ１における角度θ4を大きくするように、振舞う。そして、上述したように、境界稜線部ＫＢ１における角度θ4が大きくなるため、エッジ１２は、スピーカ前面側へ大きく突出するような変形をすることがなく、図１（ｂ）に示す従来のようなエッジに見られるような大きい変形を伴わない。
【００４８】
一方、振動板１０がスピーカ背面側へ振動する際には、第１の平板状部１２ａ側の曲面状傾斜部１２faが平面状傾斜部１２ea，１２daを外側へ移動させるように動き、第２の平板状部１２ｂ側の曲面状傾斜部１２fbが平面状傾斜部１２eb，１２dbを外側へ移動させるように動く。この時、平面状傾斜部１２ea,１２ebが、平面状傾斜部１２da,１２dbとの成す境界稜線部ＫＢ１における角度θ4を小さくするように、振舞う。そして、上述したように、境界稜線部ＫＢ１における角度θ4が小さくなるため、エッジ１２は、スピーカ背面側へ大きく突出するような変形をすることがなく、図１（ｂ）に示す従来のようなエッジに見られるような大きい変形を伴わない。
【００４９】
以上、図６（ａ）〜（ｄ）を参照して説明したように、エッジ１２の可動部１２ｃの断面形状が折れ曲がり状に形成されているため、第１の平板状部１２ａがスピーカ前面側へ振動する際においても、スピーカ背面側へ振動する際においても、エッジ１２は、大きく変形をすることがない。このため、エッジ１２の形状によれば図２（ａ）に示した隙間８の高さ（エッジ高）Ｈを従来のエッジに対し、より小さくすることが可能となり、スピーカ装置を薄くすることができる。
【００５０】
つまり、第１の平板状部１２ａが振動すると、周方向に沿って可動部１２ｃに形成されている境界稜線部ＫＢ１と境界谷線部ＫＢ２を境にして、第１の平板状部１２ａ側の稜線部ＫＨと谷線部ＫＬ，ＫLa及び谷状の部分と、第２の平板状部２ｂ側の稜線部ＫＨと谷線部ＫＬ，ＫLb及び谷状の部分とが変形し、更に第１の平板状部１２ａがスピーカ前面側へ振動する際には、図６（ａ）（ｄ）に示したスピーカ背面側に向いている頂上部分ＰＨにおける角度θ１と境界稜線部ＫＢ１における角度θ４が大きくなり、且つ、図６（ｂ）（ｃ）に示したスピーカ前面側に向いている境界谷線部ＫＢ２における角度θ２と谷底部分ＰＬにおける角度θ３が大きくなるため、エッジ１２は、スピーカ前面側へ大きく突出するような変形をすることがなく、第１の平板状部１２ａがスピーカ背面側へ振動する際には、図６（ａ）（ｄ）に示したスピーカ背面側に向いている頂上部分ＰＨにおける角度θ１と境界稜線部ＫＢ１における角度θ４が小さくなり、且つ、図６（ｂ）（ｃ）に示したスピーカ前面側に向いている境界谷線部ＫＢ２における角度θ２と谷底部分ＰＬにおける角度θ３が小さくさくなるため、エッジ１２は、スピーカ背面側へ大きく突出するような変形をすることがない。
【００５１】
したがって、エッジ１２全体を外観するように見れば、エッジ１２がスピーカ前面側へ振動する時とスピーカ背面側へ振動する時との総和の変形量は、図１（ｂ）に示した従来のエッジがスピーカ前面側へ最も突出して変形する時とスピーカ背面側へ最も突出して変形する時との総和の変形量Ｈ１よりも小さくなることから、エッジ１２の形状によれば図２（ａ）に示した隙間８の高さ（エッジ高）Ｈを従来のエッジに対し、より小さくすることが可能となり、スピーカ装置を薄くすることができる。
【００５２】
また、可動部１２ｃの形状を、基本的に図３、図４、図５にて示した形状に維持しておいて、第１の屈曲部１２caと谷線部ＫLaと間の曲面状傾斜部１２faの横幅（エッジ幅Ｗの方向の幅）と、第２の屈曲部１２cbと谷線部ＫLbと間の曲面状傾斜部１２fbの横幅を調整したり、稜線部ＫＨや谷線部ＫＬの長さを調整することで平面状傾斜部１２da，１２db，１２ea，１２ebの横幅を調整したり、図３（ｂ）（ｄ）に示した頂上部分ＰＨにおける角度θ１や谷底部分ＰＬにおける角度θ３を調整すると、可動部１２ｃの高さ、ひいてはエッジ１２のエッジ高Ｈを大きくすることなく、エッジ１２の剛性を調整することができる。このため、上述のように可動部１２ｃの形状を調整すると、エッジ１２の剛性を調整することができて、エッジ１２の最低共振周波数を調整することが可能となり、ひいてはスピーカ装置の低音域における再生帯域を調整することができる。例えば、図３（ｂ）に示した縦断面が弧状となっている曲面状傾斜部１２fa，１２fbの各々の横幅を、縦断面が直線状となっている平面状傾斜部１２da，１２dbの各々の横幅よりも小さくし、平面状傾斜部１２da，１２dbの成す頂上部分ＰＨにおける角度（折り返し部分の角度）θ１をより大きくすると、エッジ１２の剛性が大きくなり、最低共振周波数を小さくすることが可能となる。そして、この例示の構造にしても、エッジ１２のエッジ高を大きくすることなく、エッジ１２の剛性を大きくすることが可能である。
【００５３】
また、図３（ａ）と図４（ａ）にて示した稜線部ＫＨと谷線部ＫＬとの周方向における間隔を調整したり、稜線部ＫＨの長さや谷線部ＫＬの長さを調整したり、稜線部ＫＨの頂上部分ＰＨにおける角度αや角度θ１を調整したり、谷線部ＫＬの谷底部分ＰＬにおける角度αや角度θ３を調整すると、エッジ１２の機械抵抗（ダンピング特性）を調整することができて、最低共振周波数における共振鋭度（Ｑ値）を調整することができる。例えば、エッジ１２の機械抵抗を大きくするほど、最低共振周波数における共振鋭度を小さくすることができる。
【００５４】
また、振動板１０が振動する際、第１，第２の平板状部１２ａ，１２ｂが振動板１０の周方向に偏倚又は変形したり、又は、可動部１２ｃの稜線部ＫＨや谷線部ＫＬ、境界稜線部ＫＢ１、境界谷線部ＫＢ２、曲面状傾斜部１２fa，１２fb、平面状傾斜部１２da，１２db，１２ea，１２eb等の何れかの部分が周方向に偏倚又は変形して、振動板１０を周方向に偏倚させないように維持することができる。このため、振動板１０の不要な振動（例えば、ローリング現象）等の発生を抑制することができる。
【００５５】
なお、以上に説明した実施の形態１では、図３（ｂ）〜（ｅ）、図４（ｂ）〜（ｆ）等にて示したように、稜線部ＫＨと谷線部ＫＬ，ＫLa，ＫLb、境界稜線部ＫＢ１、境界谷線部ＫＢ２、第１，第２の屈曲部１２ca，１２cbが鋭角に折り曲げ加工等されているが、変形例として、それら鋭角となって尖った部分を、湾曲させて形成してもよい。
【００５６】
また、実施の形態１では、図３と図４等に示したように、エッジ１２の周方向に沿って交互に形成されているへ字状の稜線部ＫＨと谷線部ＫＬとの長さが異なっているが、他の変形例として、稜線部ＫＨと谷線部ＫＬを同じ長さにしてよい。
【００５７】
また、実施の形態１では、図３（ａ）に示したように、稜線部ＫＨの頂上部分ＰＨにおける角度（へ字状の曲げ角度）αと、谷線部ＫＬの谷底部分ＰＬにおける角度（へ字状の曲げ角度）αとが同角度となっているが、更に他の変形例として、頂上部分ＰＨにおける角度と谷底部分ＰＬにおける角度とを異なる角度にしてもよい。
【００５８】
また、実施の形態１では、図４（ｄ）等にて示したように、第１，第２の平板状部１２ａ，１２ｂを基準０とする、稜線部ＫＨの頂上部分ＰＨの高さと谷線部ＫＬの谷底部分ＰＬの高さが異なっているが、これに限定されることはなく、異なった高さにしてもよい。
【００５９】
また、実施の形態１では、図６（ａ）〜（ｄ）に示したように、可動部１２ｃにおいて、谷状の部分を構成することとなる曲面状傾斜部１２fa，１２fbと平面状傾斜部１２da，１２db，１２ea，１２ebが、振動板１０の振動に際して変形することができる剛性となっているが、それら曲面状傾斜部１２fa，１２fbと平面状傾斜部１２da，１２db，１２ea，１２ebは振動板１０の振動に際して変形しない剛性に形成し、第１，第２の屈曲部１２ca，１２cbと、稜線部ＫＨ、谷線部ＫＬ，ＫLa，ＫLb、境界稜線部ＫＢ１、境界谷線部ＫＢ２は、振動板１０の振動に際して、その振動に追従して揺動するように変形することができる剛性にしてもよい。かかる構造の変形例であっても、エッジ１２のエッジ高を小さくすることが可能である。
【００６０】
また、図２（ａ）、図３（ｂ）〜（ｅ）等に示したように、第１，第２の平板状部１２ａ，１２ｂに、断面が弧状の支持部としての曲面状傾斜部１２fa，１２fbが形成されているが、これに代えて平板状（縦断面が直線状）の傾斜面に形成してもよい。つまり、曲面状傾斜部１２fa，１２fbの縦断面を直線状にし、平板状の傾斜面で形成してもよい。かかる変形例の構造においても、可動部１２ｃ、つまりエッジ１２の剛性を調整すると、最低共振周波数を調整することが可能となる。
【００６１】
また、実施の形態１では、図２（ａ）、図３（ｂ）〜（ｅ）等に示したように、断面が弧状の曲面状傾斜部１２fa，１２fbが、第１，第２の平板状部１２ａ，１２ｂから第１，第２の屈曲部１２caを介して谷線部ＫＬ，ＫLa，ＫLbに向かって傾斜して形成されているが、曲面状傾斜部１２fa，１２fbを、第１，第２の平板状部１２ａ，１２ｂと共に平坦状の板部にしてもよい。つまり、第１，第２の屈曲部１２caを曲げ加工することなく、図２（ａ）、図３（ｂ）〜（ｅ）等に示されている第１，第２の屈曲部１２caと谷線部ＫLa，ＫLbの間の部分を、第１，第２の平板状部１２ａ，１２ｂと共に平坦状の板部にし、谷線部ＫLa，ＫLbをその平坦状の板部と同じ高さにしてもよい。かかる構造の変形例であっても、エッジ１２のエッジ高を小さくすることが可能である。また、振動板１０が振動する際にその平坦状の板部を含めて第１，第２の平板状部１２ａ，１２ｂが変形しないようにを大きい剛性の材料で形成してもよい。
【００６２】
また、実施の形態１では、図２（ａ）の平面図と図３（ｂ）〜（ｅ）の断面図に示されいるように、平面状傾斜部１２da，１２dbは、スピーカ前面側に凸となっている稜線部ＫＨと境界稜線ＫＢ１から、スピーカ背面側に凹となっている谷線部ＫＬに向かって次第に降下するように傾斜しており、更に、平面状傾斜部１２ea，１２ebは、稜線部ＫＨから、谷線部ＫＬと谷線部境界谷線部ＫＢ２に向かって次第に降下するように傾斜しているが、更に他の変形例として、谷線部ＫＬをスピーカ前面側に凸となる短いへ字状の稜線部にし、境界谷線部ＫＢ２を稜線部ＫＨの頂上部分ＰＨからその短いへ字状の稜線部の頂上部分に繋がる尾根状の境界稜線部にして形成し、それら短いへ字状の稜線部と稜線部ＫＨとの間を繋ぐようにして、平面状傾斜部１２da，１２dbと１２ea，１２ebを形成してもよい。なお、この変形例の構造とすると、上述の短いへ字状の稜線部の頂上部分は、尾根状の境界稜線部において低い部分となるため、厳密には頂上ではなく、尾根状（別言すれば、鞍状）の低い部分となる。かかる変形例の構造においても、可動部１２ｃ、つまりエッジ１２の剛性を調整すると、最低共振周波数を調整することが可能となり、更に、エッジ１２のエッジ高を小さくすることが可能である。
【００６３】
実施の形態２．
次に、本発明の好適な実施の形態２について、図７を参照して説明する。
【００６４】
図７（ａ）は、実施の形態２に係るスピーカ装置の構造を示す縦断面図、図７（ｂ）は、スピーカ装置に設けられている振動体の構造を示す平面図、図７（ｃ）は、図７（ｂ）の一点鎖線（仮想線）Ｘ−Ｘに沿って破断した振動体の縦断面形状を示す縦断面図、図７（ｄ）は、エッジの一部形状を拡大して模式的に示した斜視図である。なお、図７（ａ）〜（ｄ）において、図２（ａ）〜（ｄ）と同一又は相当する部分を同一符号で示している。
【００６５】
図７（ａ）〜（ｄ）において、このスピーカ装置は、半球状、ドーム状の円形振動板１０とその外周縁部に連設された環状のエッジ１２とから成る振動体１を有し、エッジ１２の外周縁部がフレーム６の突出部６ｃに固定されている。
【００６６】
ヨーク３と磁石４及びプレート５は、仮想線ＣＴで示す振動体１の中心とし水平面において略対称な形状に成形され、振動体１に対して対向配置されている。
【００６７】
更に、ヨーク３の外周縁部３ａとプレート５の外周縁部５ａとが所定幅の磁気ギャップＧpを介して対向し、ヨーク３と磁石４及びプレート５による磁気回路が構成されている。更に、振動板１０の外周縁部に形成されているボイスコイル収容部１１内にボイスコイル２が固定して収容され、ボイスコイル収容部１１とボイスコイル２が共に磁気ギャップＧp内に挿入されている。
【００６８】
フレーム６は、ヨーク３の外周縁部３ａを固定するヨーク固定部６ａと、ヨーク固定部６ａから外側に延在するフランジ状の延在部６ｂと、延在部６ｂからスピーカ前面側に向けて所定高さＨで突出する突出部６ｃとを有し、保護フレーム７は、振動体１の振動により生じる音波を外部へ放射するための円形状の開口ＯＰＮを有し、開口ＯＰＮが振動体１の仮想線ＣＴに沿って位置合わせされ、保護フレーム７の外周縁部７ａが接着剤等によってフレーム６の突出部６ｃ上に固着されている。そして、開口ＯＰＮを除く保護フレーム７の板面が、プレート５の一部分と磁気回路及びフレーム６の延在部６ｂ側に所定間隔（別言すると高さＨ）の空隙８をおいて対向し、振動体１に設けられているエッジ１２等がその空隙８内に配設されている。
【００６９】
エッジ１２は、図７（ｂ）（ｄ）に示すように、第１，第２の平板状部１２ａ，１２ｂと可動部１２ｃとを有する円環状の構造となっており、可動部１２ｃには、振動板１０の周方向に沿って多数の山脈状の起伏が形成されている。
【００７０】
つまり、図７（ｂ）（ｄ）に示す可動部１２ｃの構造を図３、図４、図５を参照して述べると、この可動部１２ｃにも、振動板１０の周方向に沿って、へ字状の稜線部ＫＨと谷線部ＫＬが所定間隔で交互に多数形成され、稜線部ＫＨの頂上部分ＰＨと谷線部ＫＬの谷底部分ＰＬとを結ぶ境界稜線部ＫＢ１と境界谷線部ＫＢ２とが形成され、更に、谷線部ＫＬに繋がった弧状の谷線部ＫLa，ＫLbとが形成されている。更に、稜線部ＫＨと境界稜線部ＫＢ１と谷線部ＫＬ，ＫLaにより囲まれた部分は、平面状傾斜部１２da、稜線部ＫＨと境界稜線部ＫＢ１と谷線部ＫＬ，ＫLbにより囲まれた部分は平面状傾斜部１２dbとなっている。稜線部ＫＨと境界谷線部ＫＢ２と谷線部ＫＬ，ＫLaにより囲まれた部分は平面状傾斜部１２eaとなっており、稜線部ＫＨと境界谷線部ＫＢ２と谷線部ＫＬ，ＫLbにより囲まれた部分は平面状傾斜部１２debとなっている。更に、第１の屈曲部１２caと谷線部ＫLa間の部分は曲面状傾斜部１２faとなっており、第２の屈曲部１２cbと谷線部ＫLb間の部分は曲面状傾斜部１２fbとなっている。
【００７１】
かかる構造を有する実施の形態２のスピーカ装置において、図７（ａ）に示すボイスコイル２から延在する錦糸線（図示略）に音声信号を供給すると、磁気回路との電磁誘導の法則により、音声信号のレベルと周波数に応じてボイスコイル２とボイスコイル収容部１１とが一体となって振動し、ボイスコイル２の振動が振動板１０に伝達されて、振動板１０が振動する。
【００７２】
ここで、エッジ１２の可動部１２ｃは、振動板１０が振動する際、図６（ａ）〜（ｄ）に示したのと同様の動作をする。つまり、図６（ａ）〜（ｄ）を参照して動作を説明すると、振動板１０と共に第１の平板状部１２ａが振動すると、周方向に沿って可動部１２ｃに形成されている境界稜線部ＫＢ１と境界谷線部ＫＢ２を境にして、第１の平板状部１２ａ側の稜線部ＫＨと谷線部ＫＬ，ＫLa及び谷状の部分と、第２の平板状部２ｂ側の稜線部ＫＨと谷線部ＫＬ，ＫLb及び谷状の部分とが変形し、更に第１の平板状部１２ａがスピーカ前面側へ振動する際には、図６（ａ）（ｄ）に示したスピーカ背面側に向いている頂上部分ＰＨにおける角度θ１と境界稜線部ＫＢ１における角度θ４が大きくなり、且つ、図６（ｂ）（ｃ）に示したスピーカ前面側に向いている境界谷線部ＫＢ２における角度θ２と谷底部分ＰＬにおける角度θ３が大きくなるため、エッジ１２は、スピーカ前面側へ大きく突出するような変形をすることがなく、第１の平板状部１２ａがスピーカ背面側へ振動する際には、図６（ａ）（ｄ）に示したスピーカ背面側に向いている頂上部分ＰＨにおける角度θ１と境界稜線部ＫＢ１における角度θ４が小さくなり、且つ、図６（ｂ）（ｃ）に示したスピーカ前面側に向いている境界谷線部ＫＢ２における角度θ２と谷底部分ＰＬにおける角度θ３が小さくなるため、エッジ１２は、スピーカ背面側へ大きく突出するような変形をすることがない。
【００７３】
したがって、エッジ１２全体を外観するように見れば、エッジ１２がスピーカ前面側へ振動する時とスピーカ背面側へ振動する時との総和の変形量は、図１（ｂ）に示した従来のエッジがスピーカ前面側へ最も突出して変形する時とスピーカ背面側へ最も突出して変形する時との総和の変形量Ｈ１よりも小さくなることから、エッジ１２の形状によれば図２（ａ）に示した隙間８の高さ（エッジ高）Ｈを従来のエッジに対し、より小さくすることが可能となり、スピーカ装置を薄くすることができる。
【００７４】
更に、実施の形態２のスピーカ装置においても、エッジ１２の剛性を調整すると、最低共振周波数を調整することが可能である。
【００７５】
実施形態３．
次に、本発明の好適な実施の形態３について、図８（ａ）を参照して説明する。なお、図８（ａ）は本実施の形態３における振動体１の形状を示す平面図であり、この振動体１が、図２（ｂ）に示した振動体に代えてスピーカ装置に取り付けられている。また、図８（ａ）において、図２（ｂ）と同一又は相当する部分を同一符号で示している。
【００７６】
図８（ａ）において、この振動体１は、矩形状の振動板１０の外周縁部にエッジ１２が連設され、図２（ａ）に示したのと同様に、エッジ１２の外周縁部がフレーム６の突起部６ｃに固定されている。
【００７７】
図８（ａ）に示す振動体１と図２（ｂ）に示した振動体との相違点を述べると、図２（ｂ）に示した振動体では、エッジの可動部に形成されている山脈状の起伏が周方向に沿って同じ向きとなっているのに対し、本実施の形態３の振動体１では、周方向においてエッジ１２の可動部１２ｃが複数領域に等分割され（図８（ａ）では４つの領域に等分割している）、隣り合う領域毎に、山脈状の起伏が周方向に沿って逆向きになっている。つまり、図８（ａ）に示す可動部１２ｃの第１の領域Ｒ１と第３の領域Ｒ３は、図２（ｂ）に示したのと同じ向きの可動部が形成されており、可動部１２ｃの第２の領域Ｒ２と第４の領域Ｒ４は、図２（ｂ）に示したのと逆向きの可動部が形成されている。
【００７８】
かかる構造の振動体１を有するスピーカ装置によれば、仮想線ＣＴを中心とする水平面において対象な形状となっている振動板１０に連設されているエッジ１２は、第１，第２の領域とが線対称、第３，第４の領域とが線対称、第１，第４の領域とが線対称、第２，第３の領域とが線対称の形状となっているため、振動板１０が振動する際、各々の領域において第１，第２の平板状部１２ａ，１２ｂ又は、可動部１２ｃの稜線部、谷線部、境界稜線部、境界谷線部等のいずれかが周方向に偏倚又は変形して、夫々の偏倚又は変形を相殺し合うように動くため、振動板１０を周方向に偏倚させないように維持する機能を発揮する。このため、振動板１０の不要な振動（例えば、ローリング現象）等の発生を抑制することができる。
【００７９】
また、実施の形態１で説明したのと同様に、エッジ１２のアップロールする時とダウンロールする時との変形量が、従来のコルゲーション形エッジの変形量より小さくなることから、薄型のスピーカ装置を実現することができる。
【００８０】
実施形態４．
次に、本発明の好適な実施の形態４について、図８（ｂ）を参照して説明する。なお、図８（ｂ）は本実施の形態４における振動体１の形状を示す平面図であり、この振動体１が、図７（ｂ）に示した振動体に代えてスピーカ装置に取り付けられている。また、図８（ｂ）において、図６と同一又は相当する部分を同一符号で示している。
【００８１】
図８（ｂ）において、この振動体１は、ドーム状の円形振動板１０の外周縁部にエッジ１２が連設されると共に、図６（ａ）に示したのと同様に、エッジ１２の外周縁部がフレーム６の突起部６ｃに固定されている。
【００８２】
図８（ｂ）に示す振動体１と図６（ｂ）に示した振動体との相違点を述べると、図６（ｂ）に示したエッジの可動部には、多数のへ字状の稜線部及び谷線部と境界稜線部と境界谷線部が、振動板の周方向に沿って形成されているのに対し、本実施の形態４の振動体１では、多数のへ字状の稜線部及び谷線部と境界稜線部と境界谷線部が、振動板１０の周方向と径方向に対して広がるように網目状に形成され、更に、周方向において反時計回り方向と時計回り方向にそれらのへ字状の稜線部及び谷線部と境界稜線部と境界谷線部がほぼ同数ずつ形成されている。
【００８３】
かかる構造の振動体１を有するスピーカ装置によれば、中心位置ＣＴを中心とする水平面において対象な形状となっている円形状の振動板１０に連設されているエッジ１２は、指向性の無い網目状に形成された稜線部と谷線部を有しているため、振動板１０が振動する際、第１，第２の平板状部１２ａ，１２ｂ又は、稜線部、谷線部、境界稜線部、境界谷線部等のいずれかが周方向に偏倚又は変形して、夫々の偏倚又は変形を相殺し合うように動くため、振動板１０を周方向に偏倚させないように維持する機能を発揮する。このため、振動板１０の不要な振動（例えば、ローリング現象）等の発生を抑制することができる。
【００８４】
また、実施の形態２で説明したのと同様に、エッジ１２のアップロールする時とダウンロールする時との変形量が、従来のコルゲーション形エッジの変形量より小さくなることから、薄型のスピーカ装置を実現することができる。
【図面の簡単な説明】
【００８５】
【図１】従来のスピーカ装置と振動体の構造を説明するための断面図である。
【図２】図２（ａ）は、実施の形態１に係るスピーカ装置の構造を示す縦断面図、図２（ｂ）は、スピーカ装置に設けられている振動体の構造を示す平面図、図２（ｃ）は、図２（ｂ）の一点鎖線（仮想線）Ｘ−Ｘに沿って破断した振動体の縦断面形状を示す縦断面図、図２（ｄ）は、エッジの一部分を拡大して模式的に示した斜視図である。
【図３】図３（ａ）は、図２（ｂ）に示したエッジの一部分を拡大して示す平面図、図３（ｂ）〜（ｅ）は、図３（ａ）の一点鎖線Ａ〜Ｄに沿ってエッジを破断した場合の縦断面図である。
【図４】図４（ａ）は、図２（ｂ）に示したエッジの一部分を拡大して示す平面図、図４（ｂ）〜（ｆ）は、図４（ａ）の一点鎖線Ｅ〜Ｉに沿ってエッジを破断した場合の縦断面図である。
【図５】図３（ａ）に示す可動部に形成されている個々の山部の形状を模式的に示した斜視図である。
【図６】図６（ａ）〜（ｄ）は、図２（ｂ）に示したエッジの動作を説明するための説明図である。
【図７】図７（ａ）は、実施の形態２に係るスピーカ装置の構造を示す縦断面図、図７（ｂ）は、スピーカ装置に設けられている振動体の構造を示す平面図、図７（ｃ）は、図７（ｂ）の一点鎖線Ｘ−Ｘに沿って破断した振動体の縦断面形状を示す縦断面図、図７（ｄ）は、エッジの一部形状を拡大して模式的に示した斜視図である。
【図８】図８（ａ）は、実施の形態３に係るスピーカ装置に設けられた振動体の構造を示す平面図、図８（ｂ）は、実施の形態４に係るスピーカ装置に設けられた振動体の構造を示す平面図である。
【符号の説明】
【００８６】
１…振動体
２…ボイスコイル
７…保護フレーム
１０…振動板
１０ａ，１０ｂ…突起状部
１２…エッジ
１２ｃ…可動部
１２fa，１２fb…曲面状傾斜部
２０…電子機器の筐体
ＫＨ…稜線部
ＫＬ…谷線部
ＫＢ１…境界稜線部
ＫＢ２…境界谷線部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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