(57)【要約】【課題】  オンライン接続に問題がある場合にはＰＬＣによってオンライン接続が拒否され、オペレータが電話やトランシーバなどで現場と連絡を取らなくても安全性が確保されるＰＬＣシステムを提供する。【解決手段】  サポートツールは、ＰＬＣとのオンライン接続を行った後にのみ当該ＰＬＣに対して各種コマンドの発行を可能とするＰＬＣシステムであって、ＰＬＣは、サポートツールからのオンライン接続要求到来に応じてオンライン接続可否を判定するオンライン接続可否判定手段と、オンライン接続可否判定手段で接続可能であると判定された場合にサポートツールに接続可能である旨を通知し接続処理を実行するオンライン接続実行手段と、オンライン接続可否判定手段で接続不可であると判定された場合にサポートツールに接続不可である旨を通知し接続の実行を拒否するオンライン接続実行拒否手段とを具備する。【選択図】  図１０
2009223587.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
サポートツールと１又は２以上のプログラマブルコントローラとを通信手段を介して相互に接続し、かつサポートツールは、プログラマブルコントローラとのオンライン接続を行った後にのみ当該プログラマブルコントローラに対して各種コマンドの発行を可能とするプログラマブルコントローラシステムであって、
前記サポートツールは、プログラマブルコントローラに対してオンライン接続要求を発行するためのオンライン接続要求手段を具備し、
前記プログラマブルコントローラは、
サポートツールからのオンライン接続要求が到来するのに応じて、オンライン接続可否を判定するオンライン接続可否判定手段と、
前記オンライン接続可否判定手段で、オンライン接続可能であると判定された場合には、サポートツールにオンライン接続可能である旨を通知し、オンライン接続処理を実行するオンライン接続実行手段と、
前記オンライン接続可否判定手段で、オンライン接続不可であると判定された場合には、サポートツールにオンライン接続不可である旨を通知し、オンライン接続の実行を拒否するオンライン接続実行拒否手段と、を具備することを特徴とするプログラマブルコントローラシステム。
【請求項２】
前記オンライン接続可否判定手段は、プログラマブルコントローラの所定のメモリ領域に格納されたオンライン接続可否フラグのＯＮ／ＯＦＦによりオンライン接続可否を判定するものである、ことを特徴とする請求項１に記載のプログラマブルコントローラシステム。
【請求項３】
前記オンライン接続可否判定手段は、プログラマブルコントローラに設けられたディップスイッチのＯＮ／ＯＦＦによりオンライン接続可否を判定するものである、ことを特徴とする請求項１に記載のプログラマブルコントローラシステム。
【請求項４】
前記プログラマブルコントローラは、更に、時刻情報を生成するための時刻情報生成手段と、オンライン接続可否時刻情報を記憶するオンライン接続可否時刻情報記憶手段と、を具備し、
前記オンライン接続可否判定手段は、時刻情報生成手段にて生成された時刻情報と、オンライン接続可否時刻情報記憶手段に記憶されたオンライン接続可否時刻情報とを比較することで、オンライン接続可否を判定するものである、ことを特徴とする請求項１に記載のプログラマブルコントローラシステム。
【請求項５】
サポートツールと１又は２以上のプログラマブルコントローラとを通信手段を介して相互に接続し、かつサポートツールは、プログラマブルコントローラとのオンライン接続を行った後にのみ当該プログラマブルコントローラに対して各種コマンドの発行を可能とするプログラマブルコントローラシステムにおけるプログラマブルコントローラであって、
サポートツールからのオンライン接続要求が到来するのに応じて、オンライン接続可否を判定するオンライン接続可否判定手段と、
前記オンライン接続可否判定手段で、オンライン接続可能であると判定された場合には、サポートツールにオンライン接続可能である旨を通知し、オンライン接続処理を実行するオンライン接続実行手段と、
前記オンライン接続可否判定手段で、オンライン接続不可であると判定された場合には、サポートツールにオンライン接続不可である旨を通知し、オンライン接続の実行を拒否するオンライン接続実行拒否手段と、を具備することを特徴とするプログラマブルコントローラ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、ネットワーク等の通信手段を介してサポートツールと１又は２以上のプログラマブルコントローラとを相互に接続したプログラマブルコントローラシステムに係り、特に、サポートツールからのオンライン接続要求に対して、プログラマブルコントローラが自己の状況に応じて接続可否を決定可能としたプログラマブルコントローラシステムに関する。
【背景技術】
【０００２】
ネットワーク等の通信手段を介して、サポートツールと、１又は２以上のプログラマブルコントローラ（以下、ＰＬＣとする）とを相互に接続したＰＬＣシステムは、従来より知られている。この種のＰＬＣシステムでは、サポートツールとＰＬＣとをオンライン接続することでネットワークを介して接続されたＰＬＣをサポートツールから操作することが可能となり、ＰＬＣのプログラム書き換え、運転モード変更、ＰＬＣに繋がれた装置の運転開始／停止などをサポートツールから一括して行うことが出来、非常に利便性が高いものである（例えば、特許文献１参照）。
【特許文献１】特開２００７−１０８９２３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
従来、ＰＬＣはスタンドアロンで使用されていたため、サポートツールとの接続機能はＰＬＣが設置されている現場での１対１接続を前提として開発された。そのため、ＰＬＣに対するオンライン接続の要求はサポートツール側から一方的に行われ、オンライン接続要求を受けたＰＬＣは一律にオンライン接続を許容するように構成されていることが一般的であった。しかし、複数のＰＬＣとサポートツールをネットワークを介して接続したようなシステムではサポートツールは各ＰＬＣから離れた場所に設置されていることが多いため、サポートツールオペレータからは扱っているＰＬＣが目視で確認できず、ＰＬＣのメンテナンス中や、近くに作業者がいるなどしてＰＬＣを稼働したりプログラムに変更を加えたりすると不具合が生じるような場合でもその状況を知ることが出来ず、ＰＬＣに接続された装置を運転させるなどして現場の作業者を危険に晒す虞があった。
【０００４】
このため、実際の作業時には、サポートツールのオペレータはオンライン接続を行う前にＰＬＣ設置現場の人間に電話やトランシーバなどで連絡を取り、ＰＬＣを稼働させても問題がないことを確認した上でオンライン接続を行うといった手順が一般的であり、安全確認のために人手を必要とするものであった。
【０００５】
本発明は、このような問題点に着目してなされたものであり、その目的とするところは、オンライン接続に問題がある場合にはＰＬＣによってオンライン接続が拒否され、オペレータが電話やトランシーバなどで現場と連絡を取らなくても安全性が確保されるプログラマブルコントローラシステムを提供することにある。
【０００６】
本発明の他の目的並びに作用効果については、明細書の以下の記述を参照することにより、当業者であれば容易に理解されるであろう。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
この発明のプログラマブルコントローラシステムは、サポートツールと１又は２以上のプログラマブルコントローラとを通信手段を介して相互に接続し、かつサポートツールは、プログラマブルコントローラとのオンライン接続を行った後にのみ当該プログラマブルコントローラに対して各種コマンドの発行を可能とするように仕組まれている。
【０００８】
このプログラマブルコントローラシステムにおいて、サポートツールは、プログラマブルコントローラに対してオンライン接続要求を発行するためのオンライン接続要求手段を具備するものである。
【０００９】
プログラマブルコントローラは、サポートツールから到来するオンライン接続要求に応じて、オンライン接続可否を判定するオンライン接続可否判定手段を有する。更に、オンライン接続可否判定手段で、オンライン接続可能であると判定された場合には、サポートツールにオンライン接続可能である旨を通知し、オンライン接続処理を実行するオンライン接続実行手段と、オンライン接続可否判定手段で、オンライン接続不可であると判定された場合には、サポートツールにオンライン接続不可である旨を通知し、オンライン接続の実行を拒否するオンライン接続実行拒否手段を具備する。
【００１０】
ここで、「オンライン接続要求」とは、後述するオンライン接続状態になることを要求するものである。例えば、サポートツールがＰＬＣとオンライン接続する場合には、最初にＰＬＣの機種を読み出すコマンドをＰＬＣに発行し、そのコマンドに対するＰＬＣからのレスポンスに含まれるＰＬＣの機種情報が当該サポートツールで接続可能なＰＬＣの機種情報と一致するならばオンライン接続状態へと移行し、不一致ならばオンライン接続状態へと移行しないように構成すれば良い。このように構成した場合には、ＰＬＣの機種を読み出すコマンドを発行することがオンライン接続要求を発行することに相当する。
【００１１】
また、「オンライン接続状態」とは、サポートツールとＰＬＣとがネットワークを介して接続され、サポートツールからＰＬＣのプログラム書き換え、運転モード変更、ＰＬＣに繋がれた装置の運転開始／停止などを行うことができる状態である。オンライン接続がなされてない状態では、サポートツールからＰＬＣのプログラムに変更を加えることができないため、ＰＬＣのプログラムの書き換えや、それによって生じるモード変更や装置の運転開始／停止などの操作も不可能となる。
【００１２】
また、オンライン接続可否判定手段で接続可否を判定する方法としては、ＰＬＣの所定のメモリ領域に設けられたオンライン可否判定フラグのＯＮ／ＯＦＦの確認、ディップスイッチなどによる物理的な設定手段の確認、時刻条件の確認、などが考えられる。
【００１３】
そして、このような構成を採用したことにより、本願のプログラマブルコントローラシステムでは、サポートツールからのオンライン接続要求を許可するか否かをＰＬＣ側で決定することが可能となり、ＰＬＣ側の状況に応じてオンライン接続要求を拒否することができるため安全性が向上する。また、オンライン接続を行う際にサポートツールのオペレータがわざわざ現場に連絡を入れる必要もなくなり、作業が効率的になる。
【００１４】
ここでオンライン接続可否判定手段は、プログラマブルコントローラの所定のメモリ領域に格納されたオンライン接続可否フラグのＯＮ／ＯＦＦによりオンライン接続可否を判定されるように構成してもよい。このような構成によれば、オンライン接続可否フラグの条件として、時刻、気温、連続可動時間、所定のスイッチの状態などを設定することにより、様々な条件に応じてオンライン接続可否を決定することが可能となる。
【００１５】
オンライン接続可否判定手段は、プログラマブルコントローラに設けられたディップスイッチのＯＮ／ＯＦＦによりオンライン接続可否を判定されるように構成してもよい。このような構成によれば、ディップスイッチを切り替えるという物理的な動作で接続拒否が行えるようになるため、現場で何らかの事情により緊急に接続拒否したいような場合でも即座に対応することが可能となる。
【００１６】
オンライン接続可否判定手段は、現在時刻により判定するように構成してもよい。このような場合は、プログラマブルコントローラは、更に、時刻情報を生成するための時刻情報生成手段と、オンライン接続可否時刻情報を記憶するオンライン接続可否時刻情報記憶手段と、を具備し、オンライン接続可否判定手段は、時刻情報生成手段にて生成された時刻情報と、オンライン接続可否時刻情報記憶手段に記憶されたオンライン接続可否時刻情報とを比較することで、オンライン接続可否を判定する。
【００１７】
このような構成によれば、予めオンライン接続拒否時間帯を設定しておくことで、オンライン拒否時間到来時に特に操作を行わずとも、サポートツールからの接続要求を自動的に拒否することが可能となる。時刻による接続可否を行うための構成としては、予め各ＰＬＣが時間帯毎の接続可否のテーブルを有しており、このテーブルと現在時刻とを比較することで接続許可乃至接続拒否の判定を行う、などの構成が考えられる。
【００１８】
また、本発明はプログラマブルコントローラシステムにおけるプログラマブルコントローラとして実現することもできる。
【００１９】
このようなプログラマブルコントローラは、サポートツールからのオンライン接続要求が到来するのに応じて、オンライン接続可否を判定するオンライン接続可否判定手段と、オンライン接続可否判定手段で、オンライン接続可能であると判定された場合には、サポートツールにオンライン接続可能である旨を通知し、オンライン接続処理を実行するオンライン接続実行手段と、オンライン接続可否判定手段で、オンライン接続不可であると判定された場合には、サポートツールにオンライン接続不可である旨を通知し、オンライン接続の実行を拒否するオンライン接続実行拒否手段と、を具備するものである。
【発明の効果】
【００２０】
以上、本発明によれば、サポートツールからのオンライン接続要求を許可するか否かをＰＬＣ側で決定することが可能となり、ＰＬＣ側の状況に応じてオンライン接続要求を拒否することができるため安全性が向上する。また、オンライン接続を行う際にサポートツールのオペレータがわざわざ現場に連絡を入れる必要もなくなり、作業が効率的になる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
以下において、この発明に係るプログラマブルコントローラシステムの実施の一形態を添付図面を参照して詳細に説明する。
【００２２】
本発明のプログラマブルコントローラシステムの構成が図１に示されている。このシステムは、複数台のＰＬＣ１とサポートツール２とがネットワーク３で繋がれたものであり、サポートツール２とＰＬＣ１とがオンライン接続された状態では、サポートツール２からＰＬＣ１の操作を行うことが可能となる。
【００２３】
この例ではＰＬＣ１は電源ユニット１１、ＣＰＵユニット１２、入力ユニット１３、出力ユニット１４、特殊ユニット１５、通信ユニット１６で構成されている。電源ユニット１１は、ＰＬＣ１全体に電力を供給するためのユニットである。ＣＰＵユニットはＰＬＣ全体の制御を行うユニットであり、詳細は後述する。外部機器（図示せず）から何らかの入力がなされた場合には、その入力信号は入力ユニット１３を介して得られ、ＣＰＵユニット１２にて処理される。
【００２４】
一方、ＰＬＣ１により外部機器を制御する場合には、出力ユニット１４を介して接続される。サポートツールとＰＬＣとがオンライン接続された場合の危険の一例として、出力ユニット１４を介して接続された外部機器がカッターやアーム、高熱を発する部品などを有しており、ＰＬＣの間近にいた作業者が動き出した機器に巻き込まれることなどが考えられる。
【００２５】
特殊ユニット１５は、モーションコントロールユニット、ＰＩＤ演算ユニットなどの増設ユニットであり、必要に応じて設けるものである。図１においては、第１のＰＬＣにのみ設けられており、第２のＰＬＣ，第３のＰＬＣには設けられていない。通信ユニット１６は、サポートツール２や他のＰＬＣ１との通信を行うための機能を有するものであり、詳細については後述する。なお同図の例では、サポートツール２はネットワーク中のＰＬＣのうちの１台である第１のＰＬＣに繋がれ、第１のＰＬＣを介して第２のＰＬＣ，第３のＰＬＣに接続されているが、第１のＰＬＣを介さず直接それぞれのＰＬＣに接続する構成を採用しても良い。
【００２６】
ＰＬＣのＣＰＵユニットのハードウェア構成図が図２に示されている。同図に示されるように、このＣＰＵユニット１２は、マイクロプロセッサ（ＭＰＵ）１２１と、システムＲＯＭ（ＳＲＯＭ）１２２と、バックアップＲＯＭ（ＢＲＯＭ）１２３と、ワークＲＡＭ１２４と、ユーザプログラムメモリ（ＵＭ）１２５と、アプリケーションスペシフィックＩＣ（ＡＳＩＣ）１２６と入出力メモリ（ＩＯＭ）１２７と、ディップスイッチ（Ｄｉｐ−ＳＷ）１２８と、リアルタイムクロック（ＲＴＣ）１２９とを含んでいる。
【００２７】
マイクロプロセッサ（ＭＰＵ）１２１は、ＣＰＵユニット１２の全体を統括制御するものであり、ファームウェアに基づいて制御を行う。ＳＲＯＭ１２２とＢＲＯＭ１２３は不揮発性メモリで構成され、ＳＲＯＭ１２２にはマイクロプロセッサ（ＭＰＵ）１２１で処理されるシステムプログラム（ファームウェア）が記憶され、ＢＲＯＭ１２３にはバックアップされたユーザプログラムが記憶されている。
【００２８】
ワークＲＡＭ１２４はファームウェアが動作するためのワークメモリであり、マイクロプロセッサ（ＭＰＵ）１２１の処理全般にわたる各種データが記憶される。入出力メモリ（ＩＯＭ）１２７は、ユーザプログラム実行により入出力装置に対して入出力される入出力情報の代用として参照／書き換えられるメモリであり、Ｉ／Ｏデータとパラメータが格納される。フラグによりオンライン接続可否の判定を行う場合には、オンライン接続可否フラグはここに設定される。ＳＲＡＭで構成されるが、電源ＯＦＦ時はバッテリにより内容が保持される。
【００２９】
ユーザプログラムメモリ（ＵＭ）１２５は、ＳＲＡＭで構成され、電源ＯＮ時にはＢＲＯＭ１２３から転送されたユーザプログラムが記憶され、ここから読み出されたユーザプログラムが実行される。ＡＳＩＣ１２６は、ユーザプログラムメモリ（ＵＭ）１２５からプログラムを順番に読み出し実行し、実行結果を、入出力メモリ（ＩＯＭ）１２７へと書き込むためのハードウェアであり、ミリ秒乃至マイクロ秒単位のフリーランニングカウンタを生成する。
【００３０】
ディップスイッチ（Ｄｉｐ−ＳＷ）１２８はスライドスイッチなどで構成され、ＯＮ／ＯＦＦを切り替えることで物理的にオンライン接続可否設定をすることが可能となる。また、ＭＰＵ１２１に接続されるリアルタイムクロック（ＲＴＣ）１２９における時計情報は、年（西暦）、月、日、時、分、そして秒を含むものであり、時刻によりオンライン接続可否を設定する際には、このＲＴＣ１２９で生成された時刻情報が用いられる。
【００３１】
ＰＬＣの通信ユニットのハードウェア構成図が図３に示されている。同図に示されるように、この通信ユニット１６は、マイクロプロセッサ（ＭＰＵ）１６１と、通信インターフェース１６２と、システムＲＯＭ（ＳＲＯＭ）１６３と、ワークＲＡＭ１６４と、アプリケーションスペシフィックＩＣ（ＡＳＩＣ）１６５とを含んでいる。通信ユニット１６はバス１７を介してＰＬＣ内の他のユニットとデータの送受を行い、通信ユニット１６は通信インタフェース１６２を介してネットワーク３に接続された他の機器とデータの送受を行うものである。
【００３２】
サポートツールのハードウェア構成の一例が図４に示されている。サポートツール２は、パーソナルコンピュータ（以下、パソコンと称する）などで構成される。同図において、サポートツール２は、内部装置として、ＣＯＭポート２１と、メモリ２２と、ハードディスク２６と、ＣＰＵ２７とを備える。それらの内部装置は、バス２８に接続され、バス２８を介して必要なデータを送受する。
【００３３】
ＣＰＵ２７は、ハードディスク２６に予めインストールされているオペレーティングシステムのプログラムやアプリケーションプログラムを実行するマイクロプロセッサである。メモリ２２は、ＲＡＭ等の一時記憶手段であり、ＣＰＵ２７の演算実行の際に主記憶として使用される。ハードディスク２６には、オペレーティングシステムのプログラムやアプリケーションプログラムが格納される。このアプリケーションプログラムには、パソコンをサポートツールとして動作させるためのプログラムが含まれている。
【００３４】
また、ハードディスク２６には、データベースが格納される。ＣＯＭポート２１は、ＰＬＣ１と接続するためのインタフェースである。サポートツール２は、このＣＯＭポート２１を介してＰＬＣ１を構成するＣＰＵユニットとデータの送受信を行なう。サポートツール２は、外部装置として、キーボード２４やポインティングデバイス２５等の入力装置と、ディスプレイ２３を備えている。ポインティングデバイス２５としては、例えば、マウスで構成すると良い。
【００３５】
次に、ＰＬＣのＣＰＵユニットの処理内容全体を概略的に示すゼネラルフローチャートが図５に示されている。同図に示される処理は、ＣＰＵユニット１２内のマイクロプロセッサ１２１がＳＲＯＭ１２２に格納された所定のシステムプログラムを実行することで実現される。同図に示されるように、処理の全体は、電源投入直後に実行される電源ＯＮ時処理（ステップ１０１）と、その後、サイクリックに一巡実行される、共通処理（ステップ１０２）、演算処理（ステップ１０３）、Ｉ／Ｏリフレッシュ処理（ステップ１０４）、周辺サービス処理（ステップ１０５）とから構成されている。
【００３６】
ここで、電源ＯＮ時処理（ステップ１０１）では、ハードメモリ／システムワーク初期化処理、入出力メモリエリアのクリア処理、ユーザプログラムメモリ（ＵＭ）チェック処理などが実行される。
【００３７】
共通処理（ステップ１０２）においては、ＰＬＣが故障していないか否かの診断、ＭＰＵが演算処理をするための種々の設定の確認などを主に実行する。診断の内容は、時間の監視、ユーザメモリのチェック、入出力のチェック、バッテリのチェックなどである。
【００３８】
演算処理（ステップ１０３）では、ユーザプログラムメモリに格納されたユーザプログラムを順次に読み出し実行する。ここで、この演算処理は、主にＭＰＵと入出力メモリとの間で実行される。
【００３９】
Ｉ／Ｏリフレッシュ処理（ステップ１０４）では、ＣＰＵ部内のＭＰＵは演算処理の前に外部入力信号を入力部を経由して入出力メモリに読み込み、そのデータを用いて演算を行う。また、演算の後、入出力メモリに格納されている演算結果を出力部を経由して外部へと出力する。
【００４０】
さらに、周辺サービス処理（ステップ１０５）においては、ユーザインターフェイスとの入出力処理や各種リモート機器などとの通信処理などが実行される。後述するオンライン接続処理は、この周辺サービス処理において処理される。
【００４１】
先にも述べたように、サポートツール２からネットワーク３で繋がれたＰＬＣ１を操作するためには、その前提としてサポートツール２と操作対象ＰＬＣとをオンライン接続する必要がある。このようなオンライン接続処理の概略を示すフローチャートが図６に示されている。
【００４２】
サポートツール２においてＰＬＣ１を操作しようとする場合、先ずはじめに操作対象であるＰＬＣ１との間にオンライン接続が確立されているか否かの判定が行われる（ステップ２０１）。既に操作対象ＰＬＣとの間にオンライン接続が確立されている場合には（ステップ２０１ＹＥＳ）、同図における処理は終了となり、以降各コマンド処理等が行われる（図示せず）。一方、対象となるＰＬＣとの間にオンライン接続が確立されてない場合には（ステップ２０１ＮＯ）、ＰＬＣ側にオンライン接続要求を行い、レスポンスを待つ（待機する）（ステップ２０２）。
【００４３】
ＰＬＣ１は、サポートツール２からオンライン接続要求を受けると（ステップ３０１）、オンライン接続可否判定処理を行いオンライン接続が可能か否か判定する（ステップ３０２）。オンライン接続可否判定処理の詳細については、図７を参照して説明する。
【００４４】
オンライン接続可否判定処理が開始されると、先ずはじめにディップスイッチによる拒否判定が行われ（ステップ４０１）、ディップスイッチがＯＮ（接続不可）の場合には（ステップ４０１・ＯＮ）、オンライン接続不可であるとの判定を行って処理を終了する（ステップ４０５）。一方、ディップスイッチがＯＦＦ（接続可能）であった場合には（ステップ４０１・ＯＦＦ）、次いで接続拒否フラグの確認へ移行する。ここで、ディップスイッチのＯＮ／ＯＦＦ状態の確認は、ディップスイッチの設置箇所をスキャンする、ディップスイッチがＯＮ（接続不可）されたときには接続不可フラグが立つように構成するなど、様々な既知の手法を採用することが可能である。
【００４５】
接続拒否フラグの確認処理に進み（ステップ４０２）、接続拒否フラグがＯＮ（接続不可）であった場合には（ステップ４０２・ＯＮ）、オンライン接続不可であるとの判定を行って処理を終了する（ステップ４０５）。一方、接続拒否フラグがＯＦＦ（接続可能）であった場合には（ステップ４０２・ＯＦＦ）、現在時刻の確認へ移行する。
【００４６】
現在時刻の確認処理に進み（ステップ４０３）、オンライン接続不可時間帯であった場合には（ステップ４０３・ＹＥＳ）、オンライン接続不可であるとの判定を行って処理を終了する（ステップ４０５）。一方、オンライン接続可能時間帯であった場合には（ステップ４０３・ＮＯ）、オンライン接続可能である旨の判定を行って処理を終了する。
【００４７】
上記の判定処理が行われると、ディップスイッチ、拒否フラグ、接続可能時間帯のいずれか一つでもオンライン接続不可条件に抵触した場合は、オンライン接続不可であると判定され、すべての条件に該当しなかった場合のみオンライン接続可能であると判定される。この例においてステップ４０１〜４０３は順不同でも良く、また、ディップスイッチの操作やオンライン接続不可時間の到来と連動してオンライン接続拒否フラグが立つように構成することで、接続拒否フラグのみで管理するように構成することも可能である。
【００４８】
図６に戻って、ＰＬＣは、オンライン接続可否判定処理にてオンライン接続可能であると判定された場合には（ステップ３０３ＹＥＳ）、オンライン接続を許可する旨をサポートツールに通知し（ステップ３０４）、オンライン接続処理を行う（ステップ３０６）。一方、オンライン接続可否判定処理にてオンライン接続不可であると判定された場合には（ステップ３０３ＮＯ）、オンライン接続は不可である旨をサポートツールに通知する（ステップ３０５）。
【００４９】
サポートツールは、ＰＬＣからオンライン接続が可能であるとの通知を受けた場合には（ステップ３０４、ステップ２０３ＹＥＳ）、接続許可された旨の表示と接続処理を行って同図に示された処理を終了する（ステップ２０４）。一方、ＰＬＣからオンライン接続が不可であるとの通知を受けた場合には（ステップ３０５、ステップ２０３ＮＯ）、オンライン接続が不可である旨の表示を行って同図に示された処理を終了する（ステップ２０５）。
【００５０】
オンライン接続が許可されて接続が確立された場合には、以降サポートツールから対象となるＰＬＣを操作することが可能となる。一方、オンライン接続が拒否されて接続できなかった場合には、サポートツールから運転モードの変更や、ＰＬＣに接続された装置の起動／停止などを行うことは出来ない。
【００５１】
以上の例においては、ディップスイッチ、フラグ、時刻を併用した場合の例について説明したが、これらの方法は勿論単独で用いても良い。これらのオンライン接続拒否について、具体的な例を以下において説明する。
【００５２】
ディップスイッチによるオンライン接続拒否の一例が、図８に示されている。サポートツールからオンライン接続の要求を受けたＰＬＣ１は、それぞれ自機のＣＰＵユニット１２に設けられたディップスイッチ１２８の状態を確認し、ディップスイッチがＯＮであった場合には、オンライン接続を拒否する旨をサポートツールに通知し、ディップスイッチがＯＦＦであった場合にはオンライン接続を許可する旨をサポートツールに通知する。
【００５３】
図８の例では、第２のＰＬＣはディップスイッチがＯＮであるためにオンライン接続は拒否され、第１のＰＬＣ及び第３のＰＬＣはディップスイッチがＯＦＦであるためオンライン接続が許可される。ディップスイッチを切り替えるという物理的な動作で接続拒否が行えるように構成することにより、現場で緊急に接続拒否したいような場合でも即座に対応することが可能となる。
【００５４】
なおここで、ディップスイッチのＯＮ／ＯＦＦと接続可否の関係は逆でも問題ないことは言うまでもない。また、ディップスイッチの状態を把握するための構成としては、ディップスイッチの設置箇所をスキャンする、ディップスイッチがＯＮ（接続不可）されたときには接続不可フラグが立つように構成し、そのフラグを確認するなど、様々な既知の手法を採用することが可能である。
【００５５】
次に、接続可否フラグによる接続拒否の一例が、図９に示されている。サポートツールからオンライン接続の要求を受けたＰＬＣ１は、それぞれ自機の入出力メモリ（ＩＯＭ）１２７に設けられた接続可否フラグを確認し、接続可否フラグがＯＮであった場合には、オンライン接続を拒否する旨をサポートツールに通知し、接続可否フラグがＯＦＦであった場合にはオンライン接続を許可する旨をサポートツールに通知する。
【００５６】
図９の例では、第２のＰＬＣは接続可否フラグがＯＮであるためにオンライン接続は拒否され、第１のＰＬＣ及び第３のＰＬＣは接続可否フラグがＯＦＦであるためオンライン接続が許可される。接続可否フラグによりオンライン接続を拒否するように構成することにより、様々な条件とオンライン接続拒否とを結びつけることが容易になる。なお、ディップスイッチの例と同様に、接続可否フラグのＯＮ／ＯＦＦと接続可否の関係は逆でも問題ないことは言うまでもない。
【００５７】
次に、時刻による接続拒否の一例が、図１０に示されている。サポートツールからオンライン接続の要求を受けたＰＬＣ１は、予め登録された接続拒否時間のデータと、リアルタイムクロック（ＲＴＣ）１２９で生成された時刻情報とを参照し、接続不可時間帯であった場合には、オンライン接続を拒否する旨をサポートツールに通知し、接続可能時間帯であった場合にはオンライン接続を許可する旨をサポートツールに通知する。
【００５８】
図１０の例では、装置が稼働する時間帯（８：００〜１８：００）はサポートツール２からのオンライン接続要求は拒否し、装置可動時間外のメンテナンス時間帯（１８：００〜翌８：００）のみオンライン接続を許容するように設定されており、図１０（ａ）の接続不可時間帯にはオンライン接続は拒否され、図１０（ｂ）の接続可能時間帯にはオンライン接続が許可される。
【００５９】
時刻による接続可否の判定方法としては、予め各ＰＬＣが時間帯毎の接続可否のテーブルを有しており、このテーブルと現在時刻とを比較することで接続許可乃至接続拒否の判定を行うという構成が考えられる。時刻によってオンライン接続可否を決定するように構成することにより、予めオンライン接続拒否時間帯を設定しておくことで、オンライン拒否時間到来時に特に操作を行わずともサポートツールからの接続要求を拒否可能となる。
【００６０】
なお、この例では３台のＰＬＣが同じ時間帯に接続許可乃至接続拒否されるように設定されているが、１台毎に異なる接続拒否時間帯を設定する、幾つかのグループに分けてそのグループ単位で接続拒否時間帯を設定する、などのように構成してもよい。
【産業上の利用可能性】
【００６１】
この本発明によれば、サポートツールからのオンライン接続要求を許可するか否かをＰＬＣ側で決定することが可能となり、ＰＬＣ側の状況に応じてオンライン接続要求を拒否することができるため安全性が向上する。また、オンライン接続を行う際にサポートツールのオペレータがわざわざ現場に連絡を入れる必要もなくなり、作業が効率的になる。
【図面の簡単な説明】
【００６２】
【図１】本願のＰＬＣシステムの構成図である。
【図２】ＣＰＵユニットのハードウェア構成図である。
【図３】通信ユニットのハードウェア構成図である。
【図４】サポートツールのハードウェア構成図である。
【図５】ＣＰＵユニットの動作概要を示すフローチャートである。
【図６】オンライン接続処理の概略を示すフローチャートである。
【図７】オンライン接続可否判定処理詳細フローチャートである。
【図８】ディップスイッチによる接続拒否の一例である。
【図９】接続可否フラグによる接続拒否の一例である。
【図１０】時刻による接続拒否の一例である。
【符号の説明】
【００６３】
１      プログラマブルコントローラ（ＰＬＣ）
２      サポートツール
３      ネットワーク
１１    電源ユニット
１２    ＣＰＵユニット
１３    入力ユニット
１４    出力ユニット
１５    特殊ユニット
１６    通信ユニット
１７    バス
２１    ＣＯＭポート
２２    メモリ
２３    ディスプレイ
２４    キーボード
２５    ポインティングデバイス
２６    ハードディスク
２７    ＣＰＵ
２８    バス
１２１  マイクロプロセッサ（ＭＰＵ）
１２２  システムＲＯＭ（ＳＲＯＭ）
１２３  バックアップＲＯＭ（ＢＲＯＭ）
１２４  ワークＲＡＭ（ＷＲＡＭ）
１２５  ユーザプログラムメモリ（ＵＭ）
１２６  ＡＳＩＣ
１２７  入出力メモリ（ＩＯＭ）
１６１  マイクロプロセッサ（ＭＰＵ）
１６２  通信インタフェース（Ｉ／Ｆ）
１６３  システムＲＯＭ（ＳＲＯＭ）
１６４  ワークＲＡＭ（ＷＲＡＭ）
１６５  ＡＳＩＣ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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