(57)【要約】【課題】テープ状の超電導線を巻回した超電導コイルにおいて立体的な屈曲部を設ける。【解決手段】超電導線の長さ方向と直交する幅方向両端縁のエッジ側端面が、コイル軸線方向と直交方向とされる本体部と、前記エッジ側端面がコイル軸線方向に対して前記直交方向から傾斜した立体屈曲部とを備え、該立体屈曲部は前記本体部の周方向の少なくとも一部に連続して介在し、前記本体部と立体屈曲部との間の角度変換部では、前記超電導線は所要の曲率で湾曲させながら傾斜させている。【選択図】図１
2009049040.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
テープ状の超電導線が巻回された超電導コイルであって、
前記超電導線の長さ方向と直交する幅方向両端縁のエッジ側端面が、コイル軸線方向と直交方向とされる本体部と、
前記エッジ側端面がコイル軸線方向に対して前記直交方向から傾斜した立体屈曲部とを備え、該立体屈曲部は前記本体部の周方向の少なくとも一部に連続して介在し、
前記本体部と立体屈曲部との間の角度変換部では、前記超電導線は所要の曲率で湾曲させながら傾斜させていることを特徴とする超電導コイル。
【請求項２】
前記角度変換部では、前記曲率を１６ｍｍ以上として１周未満で螺旋状に湾曲させ、該螺旋ピッチは２０ｍｍ以上である請求項１に記載の超電導コイル。
【請求項３】
前記立体屈曲部は、前記本体部からコイル軸線方向に突出する両側立ち上がり部の間にコイル軸線方向と直交方向の略コ字状の連結部を有する形状であり、該立体屈曲部の両側立ち上がり部と前記本体部との間に前記角度変換部を備え、かつ、該立体屈曲部の両側立ち上がり部と前記略コ字状の連結部との間に前記角度変換部を備えている請求項１または請求項２に記載の超電導コイル。
【請求項４】
変形レーストラック型コイルであり、前記本体部からなる対向した直線部分と、該直線部分の両端を一対の前記立体屈曲部を介して連結し、該両側の立体屈曲部は前記本体部から同一方向に角度変換して立ち上げている請求項３に記載の超電導コイル。
【請求項５】
鞍型コイルであり、対向する前記本体部を長さ方向で湾曲させていると共に、その両端を一対の前記立体屈曲部を介して連結し、該両側の立体屈曲部は前記本体部から同一方向に角度変換して立ち上げている請求項３に記載の超電導コイル。
【請求項６】
前記角度変換部に、前記超電導線を前記曲率で傾斜させて巻き付ける屈曲用芯材を備え、該屈曲用芯材の超電導線当接面の曲率を１６ｍｍ以上の円弧面としている請求項１乃至請求項５のいずれか１項に記載の超電導コイル。
【請求項７】
請求項１乃至請求項６のいずれか１項に記載の超電導コイルの製造方法であって、
前記超電導線の巻付経路の一部に複数本の屈曲用芯材を傾斜させて配置し、
前記巻回する超電導線を、前記屈曲用芯材の外周面に当接させながら傾斜させて１周未満で巻き付けて前記立体屈曲部を形成し、
前記超電導線の巻回終了後に接着樹脂を塗布して硬化させ、あるいは、予め超電導線の外面に塗布している接着樹脂を硬化させ、前記立体屈曲部を有する巻付状態で保形していることを特徴とする超電導コイルの製造方法。  
【請求項８】
巻付枠の一部に前記屈曲用芯材と傾斜させて突設しており、
前記巻付枠の外周面に前記超電導線を巻き付けて前記本体部を形成すると共に、前記屈曲用芯材の突設部では、前記本体部を形成する超電導線を屈曲用芯材に巻き付けて巻回している請求項７に記載の超電導コイルの製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、超電導コイルおよび該超電導コイルの製造方法に関し、詳しくは、テープ状の超電導線を巻回した超電導コイルを、そのエッジ側端面をコイル軸線に対して直交方向以外の方向に屈曲している部分を有する異形としているものである。
【背景技術】
【０００２】
この種のテープ状の超電導線を巻回した超電導コイルは、図７（Ａ）（Ｂ）に示すように、巻枠１の外周面に沿って超電導線２を巻き付けて形成しており、超電導線２の長さ方向に延在する広幅面２ａの幅方向両端のエッジ２ｂが積層するエッジ側端面Ｘはコイル軸線Ｌに対して直交方向となっている。
この超電導コイルの一部に、図７（Ｃ）に示すように、エッジ側端面Ｘをコイル軸線Ｌに対して直交方向から起立または傾斜させて屈曲部Ｂを設けようとすると、エッジ側端縁Ｘを曲げて、所謂エッジワイズ曲げをする必要がある。
しかしながら、超電導線はテープ状であるため、エッジワイズ曲げをする場合、大きな曲率でしか曲げることはできず、小さい任意の曲率で曲げて立体的な屈曲部を設けようとすると、超電導線に劣化や損傷が生じる。よって、鞍型コイルのような複雑な形状とすることはできない。
【０００３】
例えば、特開平６−３４２７１８号公報（特許文献１）では、図８に示すように、セラミック絶縁板５の上下面に、広幅面を平面として渦巻き状に超電導体６Ａ、６Ｂを印刷または塗布し、上下面の渦巻き状に形成した超電導体を一方は右渦巻き、他方を左渦巻きとして積層した超電導コイルが提案されている。
前記超電導コイルは、広幅面を渦巻きとしているため所謂エッジワイズ巻き状となるが、これはセラミック絶縁板上に超電導体を印刷または塗布していることにより形成できるものである。
しかしながら、テープ状の超電導線を巻枠に巻き付けてコイルを形成する場合、前記のように任意の曲率でエッジワイズ曲げすることはできない。
【０００４】
【特許文献１】特開平６−３４２７１８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、前記問題に鑑みてなされたものであり、テープ状の超電導線を巻回した超電導コイルにおいて、その周方向の一部にエッジ側端面がコイル軸線方向に対して直交方向でない屈曲部、即ちエッジワイズ曲げした場合と同様な立体屈曲部を超電導線に劣化や損傷を発生させることなく、容易に設けることができるようにすることを課題としている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記課題を解決するため、本発明は、テープ状の超電導線が巻回された超電導コイルであって、
前記超電導線の長さ方向と直交する幅方向両端縁のエッジ側端面が、コイル軸線方向と直交方向とされる本体部と、
前記エッジ側端面がコイル軸線方向に対して前記直交方向から傾斜した立体屈曲部とを備え、該立体屈曲部は前記本体部の周方向の少なくとも一部に連続して介在し、
前記本体部と立体屈曲部との間の角度変換部では、前記超電導線は所要の曲率で湾曲させながら傾斜させていることを特徴とする超電導コイルを提供している。
【０００７】
また、本発明は、前記形状の超電導コイルの製造方法を提供している。
該製造方法は、超電導線の巻付経路の一部に複数本の屈曲用芯材を傾斜させて配置し、
前記巻回する超電導線を、前記屈曲用芯材の外周面に当接させながら傾斜させて１周未満で巻き付けて前記立体屈曲部を形成し、
前記超電導線の巻回終了後に接着樹脂を塗布して硬化させ、あるいは、予め超電導線の外面に塗布している接着樹脂を硬化させ、前記立体屈曲部を有する巻付状態で保形することを特徴としている。
【０００８】
前記屈曲用芯材は、巻枠の一部に傾斜させて突設させておき、
前記巻付枠の外周面に前記超電導線を巻き付けて前記本体部を形成すると共に、前記屈曲用芯材の突設部では、前記本体部を形成する超電導線を屈曲用芯材に巻き付けて巻回している。あるいは、前記屈曲用芯材は、巻枠とは別体として巻付装置に着脱自在に取り付けてもよい。その場合、前記屈曲用芯材の長さが、超電導線の幅以下で超電導線より突出しない場合は除去せずに超電導線と一体化したままでも良い。あるいは、接着樹脂の硬化前に除去してもよい。
【０００９】
本発明の超電導コイルでは、前記のように、本体部から立体屈曲部への角度変換部では、超電導線に劣化や損傷が発生しない範囲の曲率で湾曲させながら所要方向に傾斜させ、即ち、螺旋状に１周未満で巻回しているため、本体部のエッジ側端面が所要角度で且つ所要方向に角度変換した屈曲部を設けることができる。該屈曲部はエッジ側端面がコイル軸線方向に対して直交方向の前記本体部から所要角度で立ち上がるように突出する形態を呈するため、前記した立体屈曲部と称する。
前記立体屈曲部の屈曲支点となる前記角度変換部を、コイルの周方向の所要個所に設けることにより、超電導コイルを任意の異形状とすることが容易にできる。
超電導線に劣化や損傷させることなくエッジワイズ巻きする場合には曲率が大きくなってコイルが大型化するが、本発明のコイルでは、コイルを大型化することなく立体屈曲部を有する異形のコイルを設けることができる。
【００１０】
前記角度変換部では、曲率を１６ｍｍ以上として１周未満で螺旋状に湾曲させ、該螺旋ピッチは２０ｍｍ以上としていることが好ましい。
【００１１】
前記曲率は、テープ状の超電導線の製造経験から、φ１６ｍｍ以上であれば、超電導線に劣化や損傷を発生させずに巻き付けできることによる。
【００１２】
本発明の超電導コイルにおいて、前記立体屈曲部は、本体部に連続させて周方向に介在させるため、最も単純な形状は略コ字状となり、その両側部が本体部から前記角度変換部で屈曲して突出する部分、その間の中間連結部が周方向延在部となり、両側部と中間連結部の両端がそれぞれ屈曲して、４カ所に屈曲部を有する形状となる。
さらに、前記立体屈曲部は、前記本体部からコイル軸線方向に突出する両側立ち上がり部の間にコイル軸線方向と直交方向の略コ字状の連結部を有する形状とし、該立体屈曲部の両側立ち上がり部と前記本体部との間に前記角度変換部を備え、かつ、該立体屈曲部の両側立ち上がり部と前記略コ字状の連結部との間に前記角度変換部を備える形状としてもよい。
【００１３】
具体的には、変形レーストラック型コイルとし、前記本体部からなる対向した直線部分と、該直線部分の両端を一対の前記立体屈曲部を介して連結し、該両側の立体屈曲部は前記本体部から同一方向に角度変換して立ち上げている。
【００１４】
あるいは、鞍型コイルとし、対向する前記本体部を長さ方向で湾曲させていると共に、その両端を一対の前記立体屈曲部を介して連結し、該両側の立体屈曲部は前記本体部から同一方向に角度変換して立ち上げている。
前記長さ方向での湾曲は、本体部を直線状に形成した後に、圧力を負荷して円弧状に湾曲させることで形成することができる。
【００１５】
前記角度変換部は、前記超電導線を前記曲率で傾斜させて巻き付ける屈曲用芯材を備え、該屈曲用芯材の超電導線当接面の曲率を１６ｍｍ以上の円弧面としてもよい。
即ち、前記本発明の超電導コイルの製造方法で記載した屈曲用芯材を完成した超電導コイルから離脱させない場合には、屈曲用芯材が前記移行部の内周に一体的に固着された形状となっている。
【００１６】
本発明の超電導コイルは、例えば、一対とした前記変形レーストラック型コイルを線形加速器に、一対とした前記鞍型コイルをシンクロトロン型の加速器の加速空洞を形成する円筒状のダクトの外周面に組み合わせて配置する場合に好適に用いられる。
即ち、前記超電導コイルの本体部分を円筒管の外面に軸線方向に沿って配置し、軸線方向の両端に前記略コ字状の立体屈曲部を配置し、対向する一対の超電導コイルの立体屈曲部で環状部を形成し、ダクトを貫通可能に取り付けている。
【００１７】
本発明はテープ状の超電導線を巻回した超電導コイルを対象としているが、本発明のように、所要の曲率で湾曲しながら傾斜させて角度変換を図ることより、テープ状の超電導線の配線経路上に立体的な屈曲部を形成することも可能である。
【００１８】
本発明のテープ状の超電導線としては、ビスマス系等の高温超電導線が好適に用いられ、所要の冷媒容器内に収容されて用いられる。
【発明の効果】
【００１９】
前述したように、本発明のテープ状の超電導線を巻回した超電導コイルにおいて、テープのエッジ側端面がコイル軸線に対して直交方向の本体部の周方向の一部に、エッジ側端面が前記直交方向から傾斜して屈曲する立体屈曲部を設ける際に、屈曲支点となる角度変換部で所要の曲率に湾曲しながら傾斜させて、１周未満の螺旋状として角度変換しているため、超電導線に劣化や損傷を発生させることなく、簡単に立体屈曲部を有する異形の超電導コイルとすることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
以下、本発明の実施形態を図面を参照して説明する。
図１乃至図４に、本発明の超電導コイルの第１実施形態を示す。
該超電導コイル１０は、図１に示すように、テープ状の超電導線１１を巻回した鞍型コイルとしている。該超電導コイル１０では、対向配置される一対の本体部１０ａの左右両端の連結部分に、本体部１０ａより同一方向に立ち上げるように屈曲させた略コ字状の立体屈曲部１０ｂ、１０ｂを設けた形状としている。
前記一対の本体部１０ａは、鞍型コイルとしているため、大きな曲率で湾曲させているが、変形レーストラック型コイルとする場合には本体部１０ａは直線状としている。
【００２１】
超電導コイル１０を形成するテープ状の超電導線１１は、ビスマス系の高温超電導線からなり、長さ方向に連続する広幅面１１ｙの幅方向（Ｗ方向）に両端に幅狭にされたエッジ１１ｘを有している。
【００２２】
図１中において、前後一対の本体部１０ａの左右両端を連結する一対の立体屈曲部１０ｂは、前記一対の本体部１０ａと連続すると共に屈曲して立ち上がる前後一対の立ち上がり部１０ｂ−１、１０ｂ−１、これら立ち上がり部１０ｂ−１、１０ｂ−１の上端から屈曲して水平方向で且つ長軸方向に延在する一対の両側部１０ｂ−２、１０ｂ−２と、これら両側部１０ｂ−２の先端を屈曲させて連続させた短軸方向の連結部１０ｂ−３とからなり、６個の角度変換部（屈曲部）を有する。即ち、両側立ち上がり部１０ｂ−１、１０ｂ−１に略コ字状部を連続させて形状としている。
【００２３】
前記本体部１０ａと両側の立ち上がり部１０ｂ−１との角度変換部１０ｄ、立ち上がり部１０ｂ−１とコ字状の両側部１０ｂ−２との角度変換部１０ｅは、いずれも超電導線１１のエッジ１１ｘ側の端面Ｓをコイル軸線方向Ｌに対して角度変換している。
即ち、本体部１０ａではエッジ１１ｘが積層した端面Ｓ１はコイル軸線方向Ｌと直交方向（９０度）の水平方向であり、立ち上がり部ではエッジ１１ｘの端面Ｓ２はコイル軸線方向Ｌと略平行となり、両側部１０ｂ−２ではエッジ１１ｘの端面Ｓ３は再びコイル軸線方向Ｌと略直交方向となる。前記連結部１０ｂ−３のエッジ１１ｘの端面Ｓ４は両側部の端面Ｓ３と同一方向である。
【００２４】
前記コイル軸線方向Ｌに対してエッジ１１ｘの端面Ｓ１からＳ２に、Ｓ２からＳ３に角度変化させる角度変換部１０ｄ、１０ｅでは、２５ｍｍ以上の曲率で且つ傾斜させて半周程度螺旋巻きして角度変換とし、該螺旋ピッチは２０ｍｍ以上としている。
【００２５】
前記角度変換部１０ｄ、１０ｅの角度変換の原理は、図２に示すように、断面円形の屈曲用芯材１５の外周面に超電導線１１の広幅面１１ｙを接触させると共に半周程度巻き付けると共に、該巻き付けを螺旋状の傾斜させて巻き付けている。
前記屈曲用芯材１５へ超電導線１１をＺ１方向から傾斜させて半周巻き付け、Ｚ２方向へと引き出す場合、巻き付けピッチＰと巻き付けた曲率（即ち、屈曲用芯材２０の外周面の曲率）との相対関係で、Ｚ１とＺ２とのなす角度αを９０度とすることができる。
よって、Ｚ１が本体部１０ａで、そのエッジＺ１−ｙが水平方向とした場合、前記屈曲用芯材１５を図２（Ｃ）に示すように本体部１０ａに対して傾斜して配置すると、立体屈曲部１０ｂの立ち上がり部１０ｂ−１を垂直方向、即ち、コイルの軸線方向Ｌに対して立ち上がり部１０ｂ−１のエッジＺ２−ｙを略平行となるように角度変換して立ち上げることができる。
【００２６】
超電導線１１では、曲率１６ｍｍ以上で曲げ加工し、かつ、前記ピッチＰを２０ｍｍ以上として角度変換すると、劣化および損傷が発生しない。よって、前記屈曲用芯材２０に外周面の曲率は１６ｍｍ（Ｔ２５ｍｍ）とし、前記ピッチＰは２０ｍｍとしている。
【００２７】
前記図１に示す鞍型の超電導コイル１０の製造方法を図３を参照して説明する。
超電導線１１を巻き付けるための巻枠２０は、前後一対の本体部１０ａを外周面に巻き付ける前後一対の基部２０ａと、該基部２０ａの左右両端に連続して設けた立体形成部２０ｂとからなる。該巻枠２０は絶縁樹脂の一体成形品からなる。
【００２８】
巻枠２０の立体形成部２０ｂは、基部２０ａの端部から該基部２０ａの４５度傾斜させて突出する円柱状の一対の第１屈曲用芯材２０ｃと、該第１屈曲用心材２０ｃと所要間隔をあけた位置から第１屈曲用芯材２０ｃと平行に突出する円柱状の第２屈曲用芯材２０ｄと、前後一対の第１屈曲用芯材２０ｃの先端を連結する第３屈曲用芯材２０ｅからなる。第３屈曲用芯材２０ｅは連結部２０ｅ−１の両端には夫々第１屈曲用芯材２０ｃに連結する垂直方向の円柱部２０ｅ−２を設けている。
【００２９】
超電導線１１の巻枠２０への巻き付け方法は、図中矢印で示すように、巻枠２０の前側の基部２０ａの外周面に超電導線１１の広幅面１１ｘを沿わせて巻き付けていく。基部２０ａの一端に達すると、立体形成部２０ｂの前側の第１屈曲用芯材２０ｃの外周面に傾斜させて巻き付け、ついで、第２屈曲用芯材２０ｄの外周面に傾斜させて巻き付け、ついで、第３屈曲用芯材２０ｅの円柱部２０ｅ−２に巻き付けて、連続部２０ｅ−１に沿わせて後側へと巻く。ついで、後方の円柱部２０ｅ−１に巻き付けた後、後側の第２屈曲用芯材２０ｄに傾斜させて巻き付けた後、第１屈曲用芯材２０ｃに巻き付けて、後側の基部２０ａの外面に沿って矢印方向へと巻き付ける。図示していない他端側に達すると、前記と同様な手法で立体形成部に巻き付けて、その後、前側の基部２０ａに巻き付け、これを繰り返し、所要回数ターンさせる。
【００３０】
前記巻枠２０の前後両側の基部２０ａの外周面に沿った巻き付けで、略直線方向に延在する本体部１０ａが形成され、該本体部１０ａのエッジ側端面Ｓ１はコイル軸線方向Ｌに対して直交方向の水平面となる。
基部２０ａの左右両側での立体形成部２０ｂにおける巻き付けでは、第１屈曲用芯材２０ｃへの巻き付けて立ち上がり部１０ｃ−１が形成できる。この角度変換部１０ｄによる角度変換でエッジ側の端面Ｓ２はコイル軸線方向Ｌと略平行となる。ついで、第２屈曲用芯材２０ｄへの巻き付けて、垂直方向の立ち上がり部１０ｃ−１が水平方向に角度変換されて両側部１０ｃ−２となり、エッジ側端面Ｓ３はコイル軸線方向Ｌと直交方向となる。
次の第３屈曲用芯材２０ｅの垂直方向の円柱部２０ｅ−２での巻き付けは、コイル軸線方向Ｌに対して直交方向の同一面で円柱部２０ｅ−２の外周面に沿って屈曲されるだけで、連結部１０ｃ−４のエッジ側端面Ｓ４はコイル軸線方向Ｌに対して直交し、角度変換はなされない。
【００３１】
巻枠２０に超電導線１１を巻き付けた後、巻き付けた部分に接着樹脂を塗布し、硬化させる。
なお、超電導線１１の外面に予め接着樹脂を塗布しておき、巻枠２０に沿って巻き付ける工程で巻枠２０と接着し、該巻枠２０に巻き付けた超電導線１１の外周面に積層して巻き付けていく工程で超電導線１１同士を接着樹脂で接着し、最後に加熱硬化してもよい。
かつ、前記直線状に延在する本体部２０ａは、巻き付け後に圧力を負荷して所要の曲率で湾曲させている。
なお、図１に示す超電導コイル１０では、巻枠２０を省略している。
【００３２】
前記のように、巻枠２０に設けた立体形成部２０ｂに巻き付けていくだけで立体屈曲部１０ｂを簡単に形成することができる。この立体屈曲部１０ｂの角度変換部１０ｄ、１０ｅでは、夫々第１、第２屈曲用芯材２０ｃ、２０ｄに半周程度螺旋状に巻き付けるため、超電導線１１に劣化や損傷等を発生させることない。
【００３３】
本実施形態の鞍型とした超電導コイル１０は、例えば、図４に示す如き医療用等のシンクロトン型加速器３０において、加速器の荷電粒子が通る円環状のダクト３１の外周面に超電導コイル１０Ａと１０Ｂとを組み合わせて外嵌して取り付け、荷電粒子に円形軌道を描かせるための磁場を形成するものとして好適に用いられる。
【００３４】
詳細には、図４（Ａ）は円環状のダクト３１の一部を示し、該ダクト３１の外周の上半周部に超電導コイル１０Ａ、下半周部に超電導コイル１０Ｂを配置し、超電導コイル１０Ａ、１０Ｂでダクト３１を囲むようにしている。
図４（Ｂ）に示すように、超電導コイル１０Ａと１０Ｂの一方の本体部１０ａー１はダクト３１の軸線方向に沿わせると共に互いに接合配置する一方、他方の本体部１０ａー２も同様に１８０度対向した位置で互いに接合配置する。
超電導コイル１０Ａと１０Ｂの長さ方向両端の立体屈曲部１０ｂも同様として、図４（Ｃ）に示すように上下方向に立体屈曲部１０ｂを組み合わせて配置している。
このように、超電導コイル１０Ａ、１０Ｂの長さ方向の両端に立体屈曲部１０ｂを設け、該立体屈曲部１０ｂを上下に組み合わせることで、超電導コイル１０Ａと１０Ｂの間にダクト３１を貫通させることができる。
よって、図４（Ｄ）に示すように、円環状としたダクト３１の外周面に周方向に、前記鞍型とした複数対の超電導コイル１０Ａと１０Ｂを連続的に配置していくことができる。
【００３５】
図５に、第２実施形態を示す。
第２実施形態では、巻枠２０の立体形成部２０ｂの形状を第１実施形態と相違させ、大略門型としている。
立体形成部２０ｂは一対の基部２０ａの長さ方向の先端に夫々連続する一対の両側部２０ｆと、該両側部２０ｆの先端部を連結する連結部２０ｇとからなる。
各両側部２０ｆは広幅の柱状として、第１実施形態の第１、第２屈曲用芯材をまとめた形状とし、その幅方向両端を円弧面２０ｆ−１、２０ｆ−２とし、かつ、連結部２０ｇの両端外面を円弧面２０ｇ−１としている。
両側部２０ｆの円弧面２０ｆ−１、円弧面２０ｆ−２、連結部２０ｇの円弧面２０ｇ−１をそれぞれ第１実施形態の第１屈曲用芯材２０ｃ、第２屈曲用芯材２０ｄ、第３屈曲用芯材２０ｅの円柱部２０ｅ−１と同様に機能させ、前記実施形態と同様に超電導線１１を巻回して立体巻線部１０ｂを形成している。
このように、前記立体形成部は、超電導線１１に角度変換部を形成するための円弧面を有していればどのような形状であってもよい。
【００３６】
なお、前記第１および第２実施形態では立体形成部２０ｂを巻枠２０ａと一体的に設けているが、立体形成部２０ｂは巻枠とは別体とし、コイル形成装置に着脱自在に取り付けてもよい。この場合、超電導線を巻枠および立体形成部に巻き付けた後、接着樹脂が硬化する前に前記立体形成部を取り外している。
この場合、製造した超電導コイルから屈曲用芯材が除去でき、超電導コイルの軽量化を図ることができる。
また、前記いずれの実施形態においても、超電導線を屈曲用芯材の外周面に１８０度の半周分を傾斜させて巻き付けて角度変換しているが、変換する方向によっては、１８０度未満でも良いし、１８０度を越えて巻き付けてもよい。
【００３７】
本発明はテープ状の超電導線１１を巻回した超電導コイルを対象としているが、図６の参考実施形態に示すように、超電導線１１の配索経路に応用して超電導線１１の立体配線を実現することができる。
例えば、テープ状の超電導線１１を電源６０から電気機器６１への配線経路において、超電導線１１の配線方向を変換する位置に、円柱形状の治具５０Ａ、５０Ｂ、５０Ｃ、５０Ｄを所要の角度で配置し、前記実施形態と同様、治具５０Ａ〜５０Ｄの外周面に超電導線１１を沿わせて傾斜して巻き付けることにより、テープ状の超電導線１１を立体配線することができる。
【産業上の利用可能性】
【００３８】
本発明の超電導コイルは、特に、鞍型コイルとする必要がある加速器に好適に用いられが、その他、自動車等の駆動用モータ、発電機、変圧器、超電導電力貯蔵装置（ＳＭＥＳ）等の超電導機器にも好適に用いられる。
【図面の簡単な説明】
【００３９】
【図１】本発明の第１実施形態の超電導コイルを示し、（Ａ）は全体斜視図、（Ｂ）は側面図、（Ｃ）は要部拡大図である。
【図２】（Ａ）（Ｂ）（Ｃ）は角度変換の説明図である。
【図３】第１実施形態の超電導コイルの製造方法を示す要部拡大斜視図である。
【図４】第１実施形態の超電導コイルの使用例を示し、（Ａ）は正面図、（Ｂ）はＡ−Ａ線断面図、（Ｃ）はＢ−Ｂ線断面図、（Ｄ）は全体概略図である。
【図５】第２実施形態の要部斜視図である。
【図６】参考実施形態を示す概略図である。
【図７】従来例を示す図面である。
【図８】他の従来例を示す図面である。
【符号の説明】
【００４０】
１０  超電導コイル
１０ａ  本体部
１０ｂ  立体屈曲部
１０ｂ−１  立ち上がり部
１０ｂ−２  両側部
１０ｂ−３  連結部
１０ｄ、１０ｅ  角度変換部
１１  超電導線
２０  巻枠
２０ａ  基部
２０ｂ  立体形成部
２０ｃ  第１屈曲用芯材
２０ｄ  第２屈曲用芯材
２０ｅ  第３屈曲用芯材
【図１】
2009049040.tif 000003
【図２】
2009049040.tif 000004
【図３】
2009049040.tif 000005
【図４】
2009049040.tif 000006
【図５】
2009049040.tif 000007
【図６】
2009049040.tif 000008
【図７】
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【図８】
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