(57)【要約】【課題】ユーザに対して気付きやすい振動を発生させられる携帯電子機器を提供すること。【解決手段】筐体と、前記筐体に配置されて、発生する振動を前記筐体に伝達させるバイブモータ４８と、バイブモータ４８での振動発生動作を制御するバイブモータ制御部４９と、を有する携帯電話機１は、筐体の移動状態を検出する加速度センサ４５を有し、バイブモータ４８は、モータの発生する回転によって振動を発生する構成とされ、バイブモータ制御部４９は、加速度センサ４５により移動状態と検出された場合に、加速度センサ４５により移動状態でないと検出された場合に比してバイブモータ４８の回転加速度を大きくする。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
筐体と、
前記筐体に配置されて、発生する振動を前記筐体に伝達させる振動発生手段と、
振動発生手段での振動発生動作を制御する制御部と、を有する携帯電子機器であって、
前記筐体の移動状態を検出する移動状態検出手段を有し、
前記振動発生手段は、モータの発生する回転によって振動を発生する構成とされ、
前記制御部は、前記移動状態検出手段により移動状態と検出された場合に、前記移動状態検出手段により移動状態でないと検出された場合に比して前記モータの回転加速度を大きくすることを特徴とする携帯電子機器。
【請求項２】
前記制御部は、前記移動状態検出手段により移動状態と検出された場合に、前記モータの回転の開始と停止とを反復させることを特徴とする請求項１に記載の携帯電子機器。
【請求項３】
前記制御部は、前記移動状態検出手段により移動状態と検出された場合に、前記モータの回転方向を連続的に反転させることを特徴とする請求項１に記載の携帯電子機器。
【請求項４】
前記移動状態検出手段は、加速度センサの出力に基づき前記移動状態を検出することを特徴とする請求項１から請求項３のいずれか１項に記載の携帯電子機器。
【請求項５】
前記制御部は、報知信号が入力されたことに応じて、前記振動発生手段に前記振動を発生させることを特徴とする請求項１から請求項４のいずれか１項に記載の携帯電子機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、振動発生動作を制御する携帯電子機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、携帯電話機等の携帯電子機器においては、ユーザに対して電話やメールの着信を報知したり、設定された時刻の到来を報知したりする場合に、音声や光による報知に加えて、自装置を振動させる方法が取られている。この振動による報知により、衣服のポケットやバッグ等の中にあり音声や光による報知を視認できない場合や、騒音等により音声が聞こえない場合、あるいはマナーモードと呼ばれる音声を出力しない設定であっても、ユーザが電話やメールの着信等に気付きやすくなる。
【０００３】
このような携帯電子機器の多くは、偏心させた重りをモータにより回転させることにより、振動を発生させている。
【０００４】
ところが、モータによる振動を発生させるのみでは、ユーザが移動中である等、携帯電子機器に別の振動が与えられる環境では、電話やメールの着信等に伴う振動の報知に気付き難い場合がある。そこで、与えられた振動の強度に応じて、モータによる振動の強度を制御することが提案されている（特許文献１参照）。
【特許文献１】特開２００３−０１８２４５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、特許文献１の手法は、外から加えられる振動に応じた強度の振動を発生させるため、一定の状況下においては、発生させる振動も単調となってしまう。そのため、たとえ最大強度（最高回転数）の振動を発生させたとしても、依然として、ユーザは電話やメールの着信等に気付かない可能性があった。
【０００６】
また、携帯電子機器であることから、その小型化が要求されるのに伴って、振動を発生させるモータの小型化も要求される。しかし、小型化するほど、大きな振動を発生させるためのトルクが得られなくなってしまうため、外から加えられる振動に打ち勝つ振動を発生させることは難しくなる。
【０００７】
そこで本発明は、ユーザに対して気付きやすい振動を発生させられる携帯電子機器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明に係る携帯電子機器は、筐体と、前記筐体に配置されて、発生する振動を前記筐体に伝達させる振動発生手段と、振動発生手段での振動発生動作を制御する制御部と、を有する携帯電子機器であって、前記筐体の移動状態を検出する移動状態検出手段を有し、前記振動発生手段は、モータの発生する回転によって振動を発生する構成とされ、前記制御部は、前記移動状態検出手段により移動状態と検出された場合に、前記移動状態検出手段により移動状態でないと検出された場合に比して前記モータの回転加速度を大きくすることを特徴とする。
【０００９】
また、前記制御部は、前記移動状態検出手段により移動状態と検出された場合に、前記モータの回転の開始と停止とを反復させることが好ましい。
【００１０】
また、前記制御部は、前記移動状態検出手段により移動状態と検出された場合に、前記モータの回転方向を連続的に反転させることが好ましい。
【００１１】
また、前記移動状態検出手段は、加速度センサの出力に基づき前記移動状態を検出することが好ましい。
【００１２】
また、前記制御部は、報知信号（例えば、電話やメールの着信信号、アラーム信号等）が入力されたことに応じて、前記振動発生手段に前記振動を発生させることが好ましい。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、ユーザに対して気付きやすい振動を発生させられる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
以下、本発明の実施形態について説明する。
【００１５】
図１は、本発明に係る携帯電子機器の一例である携帯電話機１の外観斜視図を示す。なお、図１は、いわゆる折り畳み型の携帯電話機の形態を示しているが、本発明に係る携帯電話機の形態はこれに限られない。例えば、両筐体を重ね合わせた状態から一方の筐体を一方向にスライドさせるようにしたスライド式や、重ね合せ方向に沿う軸線を中心に一方の筐体を回転させるようにした回転式（ターンタイプ）や、操作部と表示部とが１つの筐体に配置され、連結部を有さない形式（ストレートタイプ）でもよい。
【００１６】
携帯電話機１は、操作部側筐体２と、表示部側筐体３と、を備えて構成される。操作部側筐体２は、表面部１０に、操作部１１と、携帯電話機１の使用者が通話時に発した音声が入力されるマイク１２と、を備えて構成される。操作部１１は、各種設定機能や電話帳機能やメール機能等の各種機能を作動させるための機能設定操作ボタン１３と、電話番号の数字やメールの文字等を入力するための入力操作ボタン１４と、各種操作における決定やスクロール等を行う決定操作ボタン１５と、から構成されている。
【００１７】
また、表示部側筐体３は、表面部２０に、各種情報を表示するためのＬＣＤ（Ｌｉｑｕｉｄ  Ｃｒｙｓｔａｌ  Ｄｉｓｐｌａｙ）表示部２１と、通話の相手側の音声を出力するスピーカ２２と、を備えて構成されている。
【００１８】
また、操作部側筐体２の上端部と表示部側筐体３の下端部とは、ヒンジ機構４を介して連結されている。また、携帯電話機１は、ヒンジ機構４を介して連結された操作部側筐体２と表示部側筐体３とを相対的に回転することにより、操作部側筐体２と表示部側筐体３とが互いに開いた状態（開放状態）にしたり、操作部側筐体２と表示部側筐体３とを折り畳んだ状態（折畳み状態）にしたりできる。
【００１９】
また、図２は、携帯電話機１の機能を示すブロック図である。携帯電話機１は、操作部１１と、マイク１２と、メインアンテナ４０と、ＲＦ回路部４１と、ＬＣＤ制御部４２と、音声処理部４３と、メモリ４４と、加速度センサ４５と、発光部４６と、電源制御回路部４７と、バイブモータ４８と、バイブモータ制御部４９と、ＣＰＵ５０と、充電池５１とが操作部側筐体２に備えられ、ＬＣＤ表示部２１と、スピーカ２２と、ドライバＩＣ２３とが表示部側筐体３に備えられている。
【００２０】
メインアンテナ４０は、所定の使用周波数帯（例えば、８００ＭＨｚ）で外部装置と通信を行う。なお、本実施形態では、所定の使用周波数帯として、８００ＭＨｚとしたが、これ以外の周波数帯であってもよい。また、メインアンテナ４０は、所定の使用周波数帯の他に、他の使用周波数帯（例えば、２ＧＨｚ）に対応できる、いわゆるデュアルバンド対応型による構成であってもよい。
【００２１】
ＲＦ回路部４１は、メインアンテナ４０によって受信した信号を復調処理し、処理後の信号をＣＰＵ５０に供給し、また、ＣＰＵ５０から供給された信号を変調処理し、メインアンテナ４０を介して外部装置（基地局）に送信する。また、その一方で、メインアンテナ４０によって受信している信号の強度をＣＰＵ５０に通知を行う。
【００２２】
ＬＣＤ制御部４２は、ＣＰＵ５０の制御にしたがって、所定の画像処理を行い、処理後の画像データをドライバＩＣ２３に出力する。ドライバＩＣ２３は、ＬＣＤ制御部４２から供給された画像データをフレームメモリに蓄え、所定のタイミングでＬＣＤ表示部２１に出力する。
【００２３】
音声処理部４３は、ＣＰＵ５０の制御にしたがって、ＲＦ回路部４１から供給された信号に対して所定の音声処理を行い、処理後の信号をスピーカ２２に出力する。スピーカ２２は、音声処理部４３から供給された信号を外部に出力する。
【００２４】
また、音声処理部４３は、ＣＰＵ５０の制御にしたがって、マイク１２から入力された信号を処理し、処理後の信号をＲＦ回路部４１に出力する。ＲＦ回路部４１は、音声処理部４３から供給された信号に所定の処理を行い、処理後の信号をメインアンテナ４０に出力する。
【００２５】
メモリ４４は、例えば、ワーキングメモリを含み、ＣＰＵ５０による演算処理に利用される。具体的には、後述する加速度センサ４５により検出した加速度データや、移動状態を判定するための閾値、バイブモータ４８の回転パターンを示すデータ等を記憶することができる。なお、メモリ４４は、着脱可能な外部メモリを兼ねていてもよい。
【００２６】
加速度センサ４５は、操作部側筐体２と表示部側筐体３とを有して構成される携帯電話機１の移動状態を検出する手段として、携帯電話機１に与えられた加速度を検出し、検出結果をＣＰＵ５０に出力する。この加速度センサ４５は、外部から加わった力（Ｆ）と質量（ｍ）に基づいて、加速度（ａ）を測定する（加速度（ａ）＝力（Ｆ）／質量（ｍ））。
【００２７】
また、加速度センサ４５は、例えば、圧電素子によって所定の質量に加わる力を計測して軸ごとの加速度を求め、数値データ化してバッファリングする。そして、ＣＰＵ５０は、周期的にバッファリングされた加速度データを読み出す。なお、加速度センサ４５は、圧電素子（圧電式）に限らず、ピエゾ抵抗型、静電容量型、熱検知型等によるＭＥＭＳ（Ｍｉｃｒｏ  Ｅｌｅｃｔｒｏ  Ｍｅｃｈａｎｉｃａｌ  Ｓｙｓｔｅｍｓ）式や、可動コイルを動かしてフィードバック電流によってもとに戻すサーボ式や、加速度によって生じる歪を歪ゲージによって測定する歪ゲージ式等により構成されてもよい。
【００２８】
ここで、加速度センサ４５としては、１軸、２軸、３軸のいずれも利用可能であるが、以下では、簡単のため１軸のものとして説明する。
【００２９】
発光部４６は、電源制御回路部４７から供給される電圧に基づいて発光するように構成されており、例えば、ＬＥＤ（ｌｉｇｈｔ  ｅｍｉｔｔｉｎｇ  ｄｉｏｄｅ）により構成されている。電話やメールの着信時には、この発光部４６の発光制御により利用者への報知を行うことができる。
【００３０】
電源制御回路部４７は、充電池５１が接続されており、充電池５１から供給される電源電圧を所定の電源電圧に変換し、変換後の電源電圧を他の電子部品や機能ブロック等に供給する。
【００３１】
バイブモータ４８は、バイブモータ制御部４９による制御の下、利用者への報知のための振動を発生させる。図３は、バイブモータ４８の構造を示した模式図である。偏心させた重り６０が回転軸に取り付けられ、この重り６０を回転させることにより、振動を発生させている。
【００３２】
なお、バイブモータ４８を有するバイブユニットは、ヒンジ機構４を構成する筐体内部に収納されて配設されており、バイブモータ４８の回転により発生した振動を、ヒンジ機構４を介して操作部側筐体２および表示部側筐体３に伝達させる。
【００３３】
このような構造によれば、バイブモータ４８の回転数を高めるほど、振幅は大きくなり、携帯電話機１が机上に置かれた場合等の静止状態においては、利用者は気付きやすく、報知手段としての効果が高まる。
【００３４】
バイブモータ制御部４９は、通話やメールの着信時やアラーム鳴動時等にＣＰＵ５０からの指令に基づいて、バイブモータ４８の回転を制御する。具体的には、上述のように、携帯電話機１が静止状態の場合には、バイブモータ４８を最大出力にて回転させる。
【００３５】
ところが、利用者が移動中の場合には、バイブモータ４８の回転により発生した振動が外部から加えられる他の振動に打ち消されたり、ポケットや鞄等に吸収されたりしやすい単調な振動は、利用者に気付かれ難い。このような場合には、振動に変化がある方が、周囲の振動に吸収され難いため、利用者は気付きやすい。つまり、バイブモータ４８の回転速度が最大となるときよりも、回転の加速度が最大となるときが気付きやすいと言える。
【００３６】
そのため、バイブモータ制御部４９は、携帯電話機１が移動状態にあると判断されると、バイブモータ４８の回転方向を所定の時間間隔で繰り返し反転させる等して、移動状態にあると判断されない場合に比して、回転の加速度を増大させる。これにより、回転の開始および停止という、加速度が大きくなるイベントを繰り返し発生させることができる。
【００３７】
ここで、反転の周期が短過ぎると、バイブモータ４８の回転自身で振動を打ち消してしまうため、利用者が感知しやすいように、反転の時間間隔は１〜２秒程度の周期とすることが望ましい。
【００３８】
なお、携帯電話機１の移動状態は、加速度センサ４５により検出された加速度値に基づいて判定する。具体的には、例えば、所定の閾値を超える加速度値が検出された場合に、移動状態であると判定することができる。このように閾値を超える加速度値が検出される間、回転方向の反転という制御を継続する。この所定の閾値は、例えばユーザが歩行中であったり、電車や車等に乗っていたりするときに、携帯電話機１に外部から加えられる振動に応じて加速度センサ４５が検出する値に設定されていればよい。
【００３９】
ＣＰＵ５０は、携帯電話機１の全体を制御しており、特に、ＲＦ回路部４１、ＬＣＤ制御部４２、音声処理部４３およびカメラ（図示せず）に対して所定の制御を行う。また、ＣＰＵ５０は、先に述べたメインアンテナ４０による電波状態や充電池５１の残量、不在着信および未読メールの有無等の内部状態を監視しており、この結果に基づいて、発光部４６の発光色を変更したり、ＬＣＤ表示部２１の表示内容を変更したりする制御も行う。そして、上述のバイブモータ４８の制御のため、通話やメール等の着信やアラーム設定時刻の到達等を監視して、その結果に応じてバイブモータ制御部４９に指令を出す。
【００４０】
図４は、携帯電話機１の処理を示すフローチャートである。携帯電話機１が、電話の着信を利用者に報知するため、振動を発生させる場合の処理を例に示す。
【００４１】
ステップＳ１では、ＣＰＵ５０は、携帯電話機１に電話やメールの着信があったか否かを判定する。この判定がＹＥＳの場合には、ステップＳ２に移り、判定がＮＯの場合には、ステップＳ１を繰り返す。
【００４２】
ステップＳ２では、ＣＰＵ５０は、バイブモータ制御部４９を介して、ステップＳ１にて検知された着信を利用者に報知するため、バイブモータ４８の回転を開始させる。
【００４３】
ステップＳ３では、ＣＰＵ５０は、バイブモータ４８による着信報知の処理を終了するか否かを判定する。具体的には、着信に応答するか、呼び出しが終了するか、設定された報知時間が経過したことに応じて、報知を終了する。この判定がＹＥＳの場合は、ステップＳ８に移り、判定がＮＯの場合は、ステップＳ４に移る。
【００４４】
ステップＳ４では、ＣＰＵ５０は、加速度センサ４５により、携帯電話機１の加速度を検出する。これにより、ＣＰＵ５０は、携帯電話機１が移動状態であるか否かを判定する。
【００４５】
ステップＳ５では、ＣＰＵ５０は、ステップＳ４における加速度の検出により、携帯電話機１が移動状態か否かを判定する。この判定がＹＥＳの場合はステップＳ６に移り、判定がＮＯの場合はステップＳ３に戻る。つまり、判定がＮＯの場合（移動状態でない場合）には、バイブモータ４８を最大回転速度等の一定の速度にて回転させることにより、ユーザに振動報知を好適に認識させることができる。
【００４６】
ステップＳ６では、ＣＰＵ５０は、バイブモータ４８の回転開始または移動状態の判定から所定周期が到来したか否かを判定する。この判定がＹＥＳの場合は、ステップＳ７に移り、判定がＮＯの場合は、ステップＳ３に戻って所定の周期になるまでステップＳ４〜Ｓ５を繰り返す。
【００４７】
ステップＳ７では、ＣＰＵ５０は、バイブモータ制御部４９により、バイブモータ４８の回転方向を反転させ、逆向きの回転を開始する。その後、再びステップＳ３に戻り、ステップＳ４〜Ｓ７を繰り返す。
【００４８】
ステップＳ８では、ＣＰＵ５０は、バイブモータ制御部４９により、バイブモータ４８の回転を停止させる。これにより、着信処理を終了する。
【００４９】
以上のように、本実施形態によれば、携帯電話機１に加えられる加速度を検出して移動状態か否かを判定し、その判定結果に応じてバイブモータ４８の回転動作（発生される振動）を制御する構成としたことにより、携帯電話機１が静止している状態であっても、移動している状態であっても、効果的な振動を発生させるので、利用者に気付かせやすい報知を行うことができる。
【００５０】
更に、上記効果は、バイブモータ４８の回転方法を制御することにより実現しているため、従来に比べて大きなトルクを必要とはしない。したがって、この方法が携帯電話機１の小型化を妨げるものではない。
【００５１】
また、着信中（振動発生処理中）にも移動状態を検出し、その時の状況に応じて好適に振動を発生させるので、その状況に応じて振動報知をユーザに対して好適に行うことができる。つまり、移動状態か否かをリアルタイムに把握することができ、移動状態である期間のみ、回転方向の反転を実施することができる。よって、着信報知中に静止状態と移動状態とが入れ替わった場合においても、効果的な報知処理を行うことができる。
【００５２】
本実施形態においては、加速度の検出は着信中に随時行われる構成としたが、これには限られず、ステップＳ２のモータ回転開始前にのみ加速度を検出してもよい。このことにより、振動報知処理時には、１度の加速度検出のみでよく、制御負荷を軽減できる。
【００５３】
また、本実施形態では、バイブモータ４８の回転方向を反転することによりモータの回転加速度に変化を付けたが、これには限られず、一定方向への回転のみで、停止と回転を周期的に反復させることとしてもよい。この制御方法によっても、回転の停止と開始というモータ回転での加速度の大きなイベントが繰り返されるため、携帯電話機１が移動状態であっても、効果的に報知することができる。
【００５４】
このように、モータの回転加速度を変化させる、すなわち、回転速度が一定となる回転加速度が小さい状態から、回転速度を変化させて回転加速度が大きい状態に遷移させることにより、移動中のように携帯電話機１に外部から振動が加えられる状況であっても、モータ回転により発生される振動が外部からの振動によって打ち消されることが抑制されて、ユーザに対して報知される振動を好適に認識させることができる。
【００５５】
また、検出した加速度値に基づいて、バイブモータ４８の回転パターンを選択することとしてもよい。具体的には、加速度センサ４５により検出される加速度の大きさ、あるいは加速度の変化パターンに対応して、予めバイブモータ４８への回転指示パターンを複数種類記憶しておく。これにより、携帯電話機１の移動状態の種類に適した振動パターンを発生させられる可能性がある。
【００５６】
更に、本実施形態では、バイブモータ４８の回転によって振動を発生させたが、これには限られない。報知のための振動を発生させる手段は、電子機器の種類により適したデバイスを選択することができる。例えば、リニアモータを利用した振動発生手段であってもよく、この場合にも、リニアモータを駆動するリズムを変化させることにより、単調な振動に比べて利用者が気付きやすくなり、同様の効果が期待できる。
【００５７】
以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は上述した実施形態に限るものではない。また、本発明の実施形態に記載された効果は、本発明から生じる最も好適な効果を列挙したに過ぎず、本発明による効果は、本発明の実施形態に記載されたものに限定されるものではない。
【図面の簡単な説明】
【００５８】
【図１】本発明の実施形態に係る携帯電話機１の外観斜視図である。
【図２】本発明の実施形態に係る携帯電話機１の機能を示すブロック図である。
【図３】本発明の実施形態に係るバイブモータ４８の構造を示した模式図である。
【図４】本発明の実施形態に係る携帯電話機１の処理を示すフローチャートである。
【符号の説明】
【００５９】
１  携帯電話機
４５  加速度センサ
４８  バイブモータ
４９  バイブモータ制御部
５０  ＣＰＵ
【図１】
2009135675.tif 000003
【図２】
2009135675.tif 000004
【図３】
2009135675.tif 000005
【図４】
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