(57)【要約】【課題】本発明は、排気ダクト内の油煙などの高温の気体から駆動シャフトを介して排気ファン駆動用モータに伝わる熱を極めて効率よく遮断できる小型化可能な調理器を提供することを目的とする。【解決手段】本発明に係る調理器は、ロースタハウジングと、ロースタハウジングから排気口まで連通する排気ダクトと、排気ダクト内に配設され、ロースタハウジング内の空気を排気口から排気するための排気ファンと、排気ダクトから分離されたチャンバ内に配設され、排気ファンからチャンバ内へ所定方向に延びる駆動シャフトを介して排気ファンを回転駆動するモータとを備える。駆動シャフトは、排気ダクトとモータの間であってチャンバ内に配設された少なくとも１つの放熱フィンを有する。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ロースタハウジングと、
前記ロースタハウジングから排気口まで連通する排気ダクトと、
前記排気ダクト内に配設され、前記ロースタハウジング内の空気を前記排気口から排気するための排気ファンと、
前記排気ダクトから分離されたチャンバ内に配設され、前記排気ファンから前記チャンバ内へ所定方向に延びる駆動シャフトを介して前記排気ファンを回転駆動するモータとを備え、
前記駆動シャフトは、前記排気ダクトと前記モータの間であって前記チャンバ内に配設された少なくとも１つの放熱フィンを有することを特徴とする調理器。
【請求項２】
放熱フィンは、駆動シャフトの表面から、所定方向と実質的に直交する半径方向外側に延びる円板状、扇状、ピン状、または円錐状に成形されることを特徴とする請求項１に記載の調理器。
【請求項３】
放熱フィンは、駆動シャフトの表面から、所定方向と実質的に直交する半径方向外側に延びるにつれて、所定方向における断面寸法が小さくなることを特徴とする請求項１または２に記載の調理器。
【請求項４】
駆動シャフトは、少なくとも部分的にセラミック材料からなることを特徴とする請求項１に記載の調理器。
【請求項５】
モータは、駆動シャフトおよびプーリを介して排気ファンを回転駆動することを特徴とする請求項１に記載の調理器。
【請求項６】
排気ダクトとチャンバの間に断熱性部材を設けたことを特徴とする請求項１に記載の調理器。
【請求項７】
放熱フィンは、駆動シャフトと共に回転することにより所定方向に気流を形成して、チャンバ内の気流の下流領域に配設された少なくとも１つの電子部品を冷却することを特徴とする請求項１に記載の調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は調理器に関し、とりわけロースタ機能を有する電気調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、電気調理器の中でも誘導加熱調理器がますます注目されている。誘導加熱調理器は、ガス調理器に比して、これと同等の強力な火力および安価なランニングコストを実現可能で、鍋などの調理機材を直接発熱させるため熱変換効率がより高く、吹きこぼれによる立ち消えやガス漏れの心配がないので安全性が高く、トッププレートが平坦であるため清潔に維持しやすい、といった数多くの利点を有している。
【０００３】
特許文献１（特開平１１−３１８７１８号公報）には、フィッシュロースタを有する電気調理器において、調理物から出た油煙を低減するとともに、触媒を用いて油煙を浄化することが開示されている。また、特許文献１に記載の電気調理器は、概略、排気ダクト内に設けられた多翼送風機と、これを回転駆動するファンモータと、該ファンモータの駆動軸他端側に設けられたファンモータ冷却ファンとを有し、ファンモータ冷却ファンにより生じた機器室内の気流でファンモータを冷却する。
【０００４】
【特許文献１】特開平１１−３１８７１８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、モータの駆動軸の他端側に冷却ファンを設けて、機器室内に気流を形成するとき、冷却ファンの周囲に十分に空間を確保する必要があり、さもなければファンモータを高速回転させても冷却効率は改善されず、高速回転に伴って余計にモータが発熱するといった問題があった。すなわち、駆動軸の他端側に冷却ファンを配設して形成された気流によりファンモータを冷却する場合、ファンモータを十分に冷却するために必要な空間を確保しなければならず、機器室の大型化が避けられなかった。
【０００６】
また特許文献１には何ら言及されていないが、排気ダクトは、フィッシュロースタから排気される空気により極めて高温になり、排気ダクト内の多翼送風機を回転駆動する駆動軸を介して排気ダクトからファンモータに伝わる熱量の方が、ファンモータが動作時に生じる熱量より大きい場合がある。したがって、ファンモータを所定の動作温度以下に維持するためには、排気ダクトから駆動軸を介してファンモータに伝わる熱を排除する必要がある。ところが、特許文献１に記載の冷却ファンは、モータの駆動軸の他端側に設けられているので、気流がモータに遮られ、モータの駆動軸を冷却することはできず、排気ダクトから駆動軸を介してモータに伝わる熱を阻止することはできない。
【０００７】
そこで本発明は、排気ダクトを通過する油煙などの高温の気体から、駆動軸（駆動シャフト）を介して、排気ファンを回転駆動するモータに伝わる熱を効率よく遮断することができる小型化可能な調理器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明に係る調理器は、ロースタハウジングと、前記ロースタハウジングから排気口まで連通する排気ダクトと、前記排気ダクト内に配設され、前記ロースタハウジング内の空気を前記排気口から排気するための排気ファンと、前記排気ダクトから分離されたチャンバ内に配設され、前記排気ファンから前記チャンバ内へ所定方向に延びる駆動シャフトを介して前記排気ファンを回転駆動するモータとを備え、前記駆動シャフトは、前記排気ダクトと前記モータの間であって前記チャンバ内に配設された少なくとも１つの放熱フィンを有するものである。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、排気ダクト内の油煙などの高温の気体から駆動シャフトを介して排気ファン駆動用モータに伝わる熱を極めて効率よく遮断できる小型化可能な調理器を実現することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
以下、添付図面を参照して本発明に係る調理器の実施の形態を説明する。なお、本発明は、ロースタ機能（「オーブン機能」または「グリル機能」ともいう。）を備えている限り、誘導加熱コイルを用いた誘導加熱調理器（いわゆるＩＨクッキングヒータ）や、ガス燃焼による火力を利用したガス調理器などの任意の調理器に適用可能であるが、以下の実施形態では、一例として誘導加熱調理器を用いて説明する。
また、各実施の形態の説明において、理解を容易にするために方向を表す用語（例えば、「Ｘ方向」、「Ｙ方向」、「Ｚ方向」など）を適宜用いるが、これは説明のためのものであって、これらの用語は本発明を限定するものでない。
【００１１】
実施の形態１．
図１は、本発明に係る第１の実施の形態による誘導加熱調理器１の概略的構成を示す斜視図であり、図２は、図１の誘導加熱調理器１をII−II線から見た（Ｙ−Ｚ平面で切断された）断面図を示す。
本発明に係る第１の実施の形態による誘導加熱調理器１は、概略、図１に示すように、筐体５と、誘導加熱コイル（図示せず）と、誘導加熱コイルへの電力供給を調整・設定するための操作ダイヤル６と、筐体５の内部に配設されたロースタハウジング（破線で示す）７と、排気ダクト１０と、モータ３０等（図２）を収容するチャンバ４０とを有する。後に詳述するが、ロースタハウジング７内で生じた油煙は、図１の矢印に示すよう排気ダクト１０を通って排気される。
【００１２】
なお、この誘導加熱調理器１は、上記以外に、動作状態を表示するための表示パネルや、メニュー操作を選択可能にするタッチキー入力パッド、ロースタハウジング７内の食材を加熱するための電熱ヒータなどの構成部品を有するが、図面を分かりやすく簡略化するため、これらの図示を省略した。また、排気ダクト１０およびチャンバ４０は、誘導加熱調理器１の筐体５内に配設されるものであるので破線で示すべきところであるが、本発明を理解しやすくするために実線で図示した。
【００１３】
より具体的に、ロースタハウジング７は、図２に示すように、天板８および側板９を有し、天板８には排気ダクト１０と連通する開口部１２が設けられている。なお、ロースタハウジング７は排気ダクト１０に隣接して配置されているため、排気ダクト１０の開口部１２は、排気ダクト１０の吸気口としても機能する。
【００１４】
また排気ダクト１０は、吸気口１２および排気口１４を有し、それらの間にフィルタ１６および排気ファン１８が配設されている。排気ファン１８は、多翼送風機羽根車（シロッコファン）などを含む任意の形態を有するものであってもよい。また排気ファン１８は、駆動シャフト２０の一方の端部に固定され、駆動シャフト２０の他方の端部にはモータ３０が固定されている。すなわち、駆動シャフト２０は、排気ダクト１０からＹ軸方向に延び、チャンバ４０内のモータ３０に接続されている。同様に、モータ３０は任意の構成を有するものを用いることができるが、例えば磁性体部材からなるロータ（回転子）３２と、交流磁場を形成するステータ（固定子）３４とを有し、ここでは図示しない制御部を用いてステータ３４に交流電流を流すことにより回転駆動する。なお、この実施の形態による駆動シャフト２０は、通常、アルミニウム、銅、鉄、またはステンレス合金などの耐熱性を有する金属で構成されている。
【００１５】
本実施の形態によれば、駆動シャフト２０は、図２および図３（ａ）に示すように、排気ダクト１０とモータ３０の間において、チャンバ４０内に配設された少なくとも１つ（好適には複数の）の円盤状放熱フィン２１を有する。この円盤状放熱フィン２１は、駆動シャフト２０が延びる方向、すなわち図２のＹ軸方向に実質的に垂直な主面を有し、好適には、アルミニウム、銅、鉄、またはステンレス合金などの熱伝導性の高い部材で形成されている。また円盤状放熱フィン２１は、駆動シャフト２０からの熱を効率よく放熱させるために、駆動シャフト２０と一体成形してもよい。択一的には、別部材として形成した後、ろう付け、半田、または熱伝導性樹脂などの接着部材を用いて駆動シャフト２０に取り付けてもよい。
【００１６】
以上のように構成された誘導加熱調理器１において、ロースタ機能を利用するとき、すなわちロースタハウジング７内に生魚などの食材を配置し、電熱ヒータ（図示せず）などを用いて食材を加熱調理するとき、食材から排煙および油煙が生じる。このとき、チャンバ４０内のモータ３０を駆動させ、駆動シャフト２０を介して排気ファン１８を回転させる。すると、ロースタハウジング７内の排煙および油煙を含む高温の空気が排気ダクト１０の吸気口１２から吸い込まれ、排気ダクト１０内を通過して排気口１４で外部へ排気される（図１参照）。
【００１７】
なお、排気ダクト１０内のフィルタ１６は、任意の構成を有するものを用いることができるが、例えばパラジウムなどの酸化触媒を添加した３次元網目構造を有する金属発泡体で構成してもよく、さらにはフィルタ１６を通過する前に排気ダクト１０内の空気をさらに加熱活性化するためのシーズヒータ（図示せず）を付加して、高性能フィルタとして構成してもよい。
【００１８】
上記のように、排気ダクト１０内を流れる空気は、調理の際にロースタハウジング７内で加熱され、さらにこれに加え、浄化の際にフィルタ１６で加熱活性化されるので、極めて高温（例えば、２７０℃以上）となる。したがって、この高温空気により、排気ダクト１０および排気ファン１８が加熱され、さらに駆動シャフト２０を介してモータ３０が加熱される。モータ３０は、一般に、極力低い温度環境下で動作させることが好ましく、最大許容動作温度はせいぜい１６０℃程度である。したがって、排気ダクト１０内を流れる空気から排気ファン１８および駆動シャフト２０を介してモータ３０に伝達される熱量をできるだけ低減・排除することが好ましい。こうした要請に応えるべく、この実施の形態の駆動シャフト２０は、排気ダクト１０とモータ３０の間において、チャンバ４０内に配設された円盤状放熱フィン２１を設け、これにより高温空気から駆動シャフト２０に伝わる熱を円盤状放熱フィン２１で効率的に放熱させることができる。このため円盤状放熱フィン２１は、熱伝導性のより高い部材で形成され、全体としてより大きい表面積を有することが好ましい。さらに、駆動シャフト２０と円盤状放熱フィン２１の間の接合部における熱抵抗が小さくなるように両者を接合することが好ましく、これらを一体成形することがさらに好ましい。こうして、モータ３０は、許容動作温度まで加熱されることなく、信頼性が保証される動作温度の範囲内で動作させることができる。また、上記先行技術とは異なり、駆動シャフトの他端側に冷却ファンを設ける必要がないので、チャンバ４０内の空間を有効に利用することができ、あるいはチャンバ４０を小型化して、誘導加熱調理器１の全体の容積を小型化することができる。
【００１９】
また、駆動シャフト２０が貫通する排気ダクト１０の貫通孔１９は、排気ダクト１０からの高温空気がチャンバ４０内に直接流入することを極力抑えるために、その外径をできるだけ小さくし、貫通孔１９と駆動シャフト２０との間に形成されるクリアランスを最小限に抑えることが好ましい。
【００２０】
上記実施の形態１では、駆動シャフト２０に設けられた放熱フィンは、円盤状部材であったが、これ以外の形状を有する放熱フィンを用いることができ、これらを変形例１〜３として以下説明する。なお、これらの変形例１〜３の誘導加熱調理器１は、放熱フィンの形状以外は実施の形態１と同様の構成を有するので、重複する点については説明を省略する。
【００２１】
変形例１．
変形例１の放熱フィン２２のそれぞれは、図３（ｂ）に示すように、円盤状ではなく複数（図では２枚）の扇状部材で構成されている。扇状放熱フィン２２は、実施の形態１の円盤状放熱フィン２１と同様、駆動シャフト２０が延びる方向に実質的に垂直な主面を有する。実施の形態１による円盤状放熱フィン２１は、駆動シャフト２０の周りを回転する場合であっても、所定方向に流れる気流を形成することはないので、その周囲には安定的な高温空気の境界層が形成されやすい。また、変形例１の扇状放熱フィン２２も、駆動シャフト２０の周りを回転しても気流を形成するわけではないが、扇状部材２２の回転方向の前縁２２ａおよび後縁２２ｂ付近で周辺空気を乱れさせ（周辺空気をかき乱し）、安定的な高温空気の境界層が形成されることを防止することにより、扇状放熱フィン２２から周辺空気に効率的に放熱することができる。
【００２２】
また円盤状放熱フィン２１および扇状放熱フィン２２は、図２に示すように、駆動シャフト２０の半径方向外側に向かって、Ｙ軸方向の断面寸法をより小さくしてもよい（放熱フィンを先細りさせてもよい）。放熱フィン２１，２２の冷却効果は、半径方向外側に向かうほど（外周端に近づくほど）小さくなるため、外周端のＹ軸方向の厚みを小さくしても放熱効果を低下させることなく、材料を削減することができ、コストの低減につながる。また、放熱フィン２１，２２の慣性質量を低減して、放熱フィン２１，２２と駆動シャフト２０の間の接続部にかかる負担を低減し、より信頼性の高い誘導加熱調理器１を実現することができる。
【００２３】
変形例２．
変形例２の放熱フィンのそれぞれは、図４および図６（ａ）に示すように、円盤状ではなく複数のピン状部材として構成されている。各ピン状放熱フィン２３では、駆動シャフト２０の半径方向外側に（放射状に）延び、変形例１と同様、所定方向の気流を形成しないが、周辺空気を乱れさせ、円盤状放熱フィン２１のような安定的な高温空気の境界層の形成を阻害することにより、ピン状放熱フィン２３から周辺空気に効率的に放熱することができる。
【００２４】
変形例３．
変形例３の放熱フィンのそれぞれは、図５および図６（ｂ）に示すように、円盤状ではなく複数の円錐状部材として構成されている。円錐状放熱フィン２４は、ピン状放熱フィン２３と同様の冷却効果を有する。加えて、円錐状放熱フィン２４は、ピン状放熱フィン２３に比して、その慣性質量を低減して、駆動シャフト２０の接続部にかかる負担を低減し、より高い信頼性を得ることができる。
【００２５】
実施の形態２．
図７〜図１０を参照しながら、実施の形態２の誘導加熱調理器２について以下説明する。実施の形態２の誘導加熱調理器２は、モータ３０が排気ファン１８を回転させる回転駆動力を伝達する機構が異なる点を除き、実施の形態１の誘導加熱調理器１と同様の構成を有するので、重複する点については説明を省略する。
【００２６】
実施の形態１によれば、排気ファン１８は、駆動シャフト２０を介してモータ３０に同軸上に取り付けられていたが、実施の形態２では、概略、駆動シャフト２０およびプーリ（動力伝達手段）を介してモータ３０の動力が伝達される。すなわち、実施の形態２の誘導加熱調理器２によれば、駆動シャフト２０は、排気ファン１８と対向するチャンバ４０内の端部において、耐熱性を有する第１の金属製プーリ３５が取り付けられている。一方、モータ３０は、回転シャフト３７が設けられ、モータ３０に対向する端部において、耐熱性を有する第２の金属製プーリ３６が固定されている。したがって、実施の形態２によれば、排気ファン１８は、駆動シャフト２０、第１および第２のプーリ３５，３６、および回転シャフト３７を介してモータ３０の動力が伝達される。
【００２７】
このように構成された誘導加熱調理器２において、実施の形態１と同様に排気ダクト１０内の高温空気により駆動シャフト２０が加熱されるが、第１および第２のプーリ３５，３６の接触面積が小さく、これらのプーリを経由する伝熱経路が長くなるので、駆動シャフト２０から第１および第２のプーリ３５，３６を介して回転シャフト３７に伝わる熱量を実質的に低減することができる。図７では、第１および第２のプーリ３５，３６は直接係合するように図示されているが、両者の間にさらに別のプーリを配設して、駆動シャフト２０から回転シャフト３７に伝わる熱量をさらに低減することができる。その結果、モータ３０は、許容動作温度まで加熱されることなく、動作信頼性を担保することができる。また、駆動シャフトの他端側に冷却ファンを設ける必要がないので、チャンバ４０内の空間を有効に利用し、あるいはチャンバ４０の小型化により誘導加熱調理器２を小型化することができる。
【００２８】
上記実施の形態２では、排気ファン１８からモータ３０への熱の伝達を防止するために、第１および第２のプーリ３５，３６を用いたが、これ以外の手法について変形例４〜６として以下説明する。なお、これらの変形例４〜６の誘導加熱調理器２は、実施の形態２と同様の構成を有するので、重複する点については説明を省略する。
【００２９】
変形例４．
実施の形態２によれば、排気ファン１８に接続された駆動シャフト２０を、第１および第２のプーリ３５，３６を介して、モータ３０の回転シャフト３７に接続することにより、排気ファン１８からモータ３０への伝熱を防止した。択一的には、例えばセラミック材料など、駆動シャフト２０を構成する材料より熱伝導性の低い材料を用いて断熱シャフト３８を形成し、図８に示すように、この断熱シャフト３８を駆動シャフト２０と回転シャフト３７の間に同軸上に固定することにより、排気ファン１８からモータ３０への伝熱を防止してもよい。さらに、駆動シャフト２０、断熱シャフト３８、および回転シャフト３７を、同様にセラミック材料などの熱伝導性の低い材料で一体成型された単一の駆動シャフトで置換して、モータ３０の動力を排気ファン１８に直接伝達するように構成してもよい。
【００３０】
変形例５．
実施の形態２では第１および第２のプーリ３５，３６を直接係合させることにより、モータ３０の回転シャフト３７の動力を排気ファン１８の駆動シャフト２０に伝達したが、これに代わって、図９に示すように、耐熱性を有するファンベルト３９を第１および第２のプーリ３５，３６に架けることにより、モータ３０の動力を駆動シャフト２０に伝達することができる。
【００３１】
変形例６．
実施の形態１および２に係る誘導加熱調理器２は、排気ダクト１０内の高温空気の熱が排気ファン１８から駆動シャフト２０を介してモータ３０に伝熱されることを阻止するものであった。これに加えて、チャンバ４０が高温となり得るロースタハウジング７および排気ダクト１０と隣接しているので、チャンバ４０を構成する壁部からの伝熱を排除するために、図１０に示すように、ロースタハウジング７および排気ダクト１０と隣接する壁部付近に断熱性部材４１を配置してもよい。これにより、ロースタハウジング７および排気ダクト１０からの伝熱を遮り、チャンバ４０内の空気およびモータ３０の温度をより低く抑えることができる。
【００３２】
なお、実施の形態２および変形例４〜６は、実施の形態１および変形例１〜３と組み合わせて用いてもよいし、単独で用いてもよい。すなわち、駆動シャフト２０からモータ３０に伝達される熱を低減するために、実施の形態１の放熱フィン２１〜２４と協働して、または放熱フィン２１〜２４を用いることなく、実施の形態２の第１および第２のプーリ３５，３６、変形例４の断熱シャフト３８、変形例５の耐熱性を有するファンベルト３９、ならびにチャンバ４０内の断熱性部材４１を用いることもできる。
【００３３】
実施の形態３．
図１１および図１２を参照しながら、実施の形態３の誘導加熱調理器３について以下説明する。実施の形態３の誘導加熱調理器３は、放熱フィンが所定方向の気流を形成する点を除き、実施の形態１の誘導加熱調理１と同様の構成を有するので、重複する点については説明を省略する。
【００３４】
実施の形態３の誘導加熱調理器３によれば、放熱フィン２５は、図１１および図１２に示すように、駆動シャフト２０が延びる方向（図１１のＹ軸方向）に対して傾斜する面を有し、駆動シャフト２０の回転に伴い、上記実施の形態と同様に自らを冷却する機能に加え、図１１のＹ軸方向に気流を形成するための冷却ファンの機能を併せもつ。また、この誘導加熱調理器３は、チャンバ４０内において、形成された気流下流側に配設された制御回路部４２を有する。制御回路部４２は、誘導加熱コイルに高周波電流を供給するためのものであってもよいし、モータ３０を駆動するものであってもよく、実質的な熱が生じるために十分な放熱が必要な任意の回路である。したがって、実施の形態３によれば、制御回路部４２を放熱させるための冷却ファンを別途設ける必要がなく、チャンバ４０内のスペースを有効に活用でき、誘導加熱調理器３を小型化することができる。
【００３５】
なお当業者ならば容易に理解されるように、制御回路部４２は、チャンバ４０内であっても、ロースタハウジング７および排気ダクト１０隣接して配置することは好ましくない。また必要に応じて、上記変形例６で示したように、ロースタハウジング７および排気ダクト１０と隣接するチャンバ４０の壁部付近に断熱性部材４１を配置して、チャンバ４０の壁部からの伝熱を排除してもよい。
【図面の簡単な説明】
【００３６】
【図１】本発明に係る誘導加熱調理器の実施の形態１の概略的構成を示す斜視図である。
【図２】図１の誘導加熱調理器をＹ−Ｚ平面で切断したときの断面図である。
【図３】（ａ）は実施の形態１、（ｂ）はその変形例１の放熱フィンをＹ方向から見た平面図である。
【図４】変形例２の誘導加熱調理器を示す図２と同様の断面図である。
【図５】変形例３の誘導加熱調理器を示す図２と同様の断面図である。
【図６】（ａ）は変形例２、（ｂ）は変形例３の放熱フィンをＹ方向から見た平面図である。
【図７】本発明の実施の形態２の誘導加熱調理器をＹ−Ｚ平面で切断したときの断面図であって、図２と同様のものである。
【図８】変形例４の誘導加熱調理器を示す図７と同様の断面図である。
【図９】変形例５の誘導加熱調理器を示す図７と同様の断面図である。
【図１０】変形例６の誘導加熱調理器を示す図７と同様の断面図である。
【図１１】本発明の実施の形態３の誘導加熱調理器をＹ−Ｚ平面で切断したときの断面図であって、図２と同様のものである。
【図１２】図１１の誘導加熱調理器をＹ−Ｚ平面で切断したときの断面図である。
【符号の説明】
【００３７】
１〜３：誘導加熱調理器、５：筐体、６：操作ダイヤル、７：ロースタハウジング、８：天板８、９：側板、１０：排気ダクト、１２：排気ダクトの吸気口（ロースタハウジングの開口部）１４：排気口、１６：フィルタ、１８：排気ファン、３２：ロータ（回転子）、３４：ステータ（固定子）、１９：排気ダクトの貫通孔、２０：駆動シャフト、２１：円盤状放熱フィン、２２：扇状放熱フィン、２２ａ：前縁、２２ｂ：後縁、２３：ピン状放熱フィン、２４：円錐状放熱フィン、３０：モータ、３５，３６：プーリ、３７：回転シャフト、３８：断熱シャフト、３９：ファンベルト、４０：チャンバ、４１：断熱性部材。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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