(57)【要約】【課題】複数の超電導コイル間で磁場を発生させる場合において、超電導コイルの軸線方向の両端位置の超電導線に加わる磁場のうち超電導線のテープ面に対して垂直方向の成分を少なくして臨界電流の低下を防ぎ、超電導コイルの特性を効率良く発揮する。【解決手段】テープからなる超電導線３０ａを巻回した超電導コイル３０が、テープ面に対して垂直方向Ｘの空間５０をあけて対向配置され、これら超電導コイル３０の軸線方向Ｙの端部間で磁束を発生させる超電導マグネット装置１０において、  前記超電導コイル３０の対向するテープ面間の空間５０に、該テープ面に対して垂直方向Ｘに発生する磁場成分によりテープ面間で磁束の短絡を防止する磁場遮蔽材が配置されている。【選択図】図１
2009188064.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
テープからなる超電導線を巻回した超電導コイルが、テープ面に対して垂直方向の空間をあけて対向配置され、これら超電導コイルの軸線方向の端部間で磁束を発生させる超電導マグネット装置であって、
前記超電導コイルの対向するテープ面間の空間に、該テープ面に対して垂直方向に発生する磁場成分によりテープ面間で磁束の短絡を防止する磁場遮蔽材が配置されていることを特徴とする超電導マグネット装置。
【請求項２】
前記超電導コイルは、Ｃ型鉄心の両側部にそれぞれ巻き付ける一対の超電導コイルからなり、該Ｃ型鉄心の開口側の前記空間に前記磁場遮蔽材が配置されている請求項１に記載の超電導マグネット装置。
【請求項３】
前記超電導コイルは、空間を空けて並行配置する一対の直線状の鉄心にそれぞれ巻き付ける超電導コイルからなり、前記一対の鉄心の長さ方向の両端の空間にそれぞれ前記磁場遮蔽材が配置されている請求項１に記載の超電導マグネット装置。
【請求項４】
前記磁場遮蔽材は短絡させた超電導コイルまたは電源と接続された超電導コイルからなり、前記超電導コイルの軸線方向を前記テープ面に対して垂直方向に配置して、前記テープ面に発生する垂直方向の磁場成分を減衰させる磁場を発生させている請求項１乃至請求項３のいずれか１項に記載の超電導マグネット装置。
【請求項５】
前記磁場遮蔽材はバルク超電導体からなり、該バルク超電導体は前記テープ面間の空間から磁束経路側へと突出させて配置され、前記テープ面に発生する垂直方向の磁場成分を前記磁束経路側へと誘導している請求項１乃至請求項３のいずれか１項に記載の超電導マグネット装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、超電導マグネット装置に関し、詳しくは、テープからなる超電導線を巻回した超電導コイルを空間をあけて対向配置した超電導マグネット装置において、前記空間内でテープ面に対して垂直方向に発生する漏れ磁場により短絡が発生するのを抑制するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、テープ状の超電導線を巻回して形成した種々の超電導コイルが提供されている。
例えば、特開２００２−１１０４１６号公報（特許文献１）で提供されている超電導コイル１は、図６に示すように、テープ状の超電導線２を所謂フラットワイズ巻きしたコイル部１ａを軸線方向に積層して円筒形状としている。該超電導コイル１では、中空部１ｂを囲む超電導コイル２のテープ面２ａは中心軸線０を挟んで平行配置されている。
（図面に1bを追記ください）→追記しました。
【０００３】
このような超電導コイルの応用例として、近年、超電導マグネット装置が提供されている。例えば、図７に示す超電導マグネット装置は、Ｃ型鉄心８の両側部８ａ−Ａ、８ａ−Ｂにそれぞれ超電導コイル１Ａ、１Ｂを巻き付けて対向配置している。
この場合、超電導コイル１Ａが巻かれた一方の鉄心の先端８ｂ−Ａから他方の鉄心の先端８ｂ−Ｂに向かう磁場６が発生する。同時に、空間を挟んで対向する両側の超電導コイル１Ａ、１Ｂのテープ面に垂直方向の成分を備える磁場、いわゆる漏れ磁場７が発生する。
【０００４】
超電導コイルの超電導線に、テープ面に対して垂直方向の磁場成分である漏れ磁場が発生すると、超電導コイルの臨界電流が低下する。
図８（Ａ）は、超電導線のテープ面に対して垂直方向の磁場を加えた場合の臨界電流を示し、図８（Ｂ）は、超電導線のテープ面と磁場方向が平行である場合の臨界電流を示す。このグラフからわかるように、磁場の大きさや冷却温度の条件を変えても、いずれの場合もテープ面に垂直方向の磁場を加えた超電導線は、テープ面を磁場の方向と平行とした超電導線よりも臨界電流が小さくなる。なお、図８のグラフの縦軸の数値は、磁束密度０ステラ（Ｔ）、温度７７ケルビン（Ｋ）の状態で超電導線に通電した場合の臨界電流を１としたときの臨界電流の大きさを示す。
【０００５】
このように、複数の超電導コイル間で磁場を発生させる場合、超電導コイルのテープ面に垂直方向の成分の漏れ磁場により、臨界電流が低下し超電導コイルの性能が低下してしまう問題がある。
【０００６】
【特許文献１】特開２００２−１１０４１６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、前記問題に鑑みてなされたもので、複数の超電導コイル間で磁場を発生させる場合において、超電導コイルの軸線方向の両端位置の超電導線に加わる磁場のうち超電導線のテープ面に対して垂直方向の成分を抑制して臨界電流の低下を防ぎ、超電導コイルの特性を効率良く発揮することを課題としている。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
前記課題を解決するため、本発明は、テープからなる超電導線を巻回した超電導コイルが、テープ面に対して垂直方向の空間をあけて対向配置され、これら超電導コイルの軸線方向の端部間で磁束を発生させる超電導マグネット装置であって、
前記超電導コイルの対向するテープ面間の空間に、該テープ面に対して垂直方向に発生する磁場成分によりテープ面間で磁束の短絡を防止する磁場遮蔽材が配置されていることを特徴とする超電導マグネット装置を提供している。
【０００９】
複数の超電導コイルに電流を流して各超電導コイルの軸線方向の端部間で磁束を発生させる場合に、同時に、超電導コイルの対向するテープ面間の空間に、超電導コイルのテープ面に対して垂直方向の漏れ磁場が発生する。
このため、超電導コイルの対向するテープ面間の空間に磁場遮蔽材を配置し、該磁場遮蔽材に漏れ磁場を打ち消す方向にキャンセル磁場を発生させることで、超電導線のテープ面に対して垂直方向の成分が少なくなり、臨界電流の低下を防いで超電導コイルの特性を向上させることができる。
【００１０】
前記超電導コイルは、Ｃ型鉄心の両側部にそれぞれ巻き付ける一対の超電導コイルからなり、該Ｃ型鉄心の開口側の前記空間に前記磁場遮蔽材が配置されていることが好ましい。
【００１１】
一対の超電導コイルをＣ型鉄心に巻きつけて電流を流した場合でも、一方の超電導コイルの軸線方向の先端からＣ型鉄心の開口側の前記空間を通って他方の超電導コイルの先端に向かう磁場が発生し、同時に、Ｃ型鉄心の開口側の前記空間には超電導線のテープ面に対して垂直方向の成分を備えた漏れ磁場が発生する。
このため、該Ｃ型鉄心の開口側の前記空間に前記磁場遮蔽材を配置することで、超電導線のテープ面に対して垂直方向の成分が少なくなり、臨界電流の低下を防いで超電導コイルの特性を向上させることができる。
【００１２】
なお、この場合、一方の超電導コイルのＣ型鉄心の開口側と反対側の軸線方向の端部からは、Ｃ型鉄心の両側部を連結する基部を通って他方の超電導コイルに向かう磁場が発生するが、鉄心を通るため漏れ磁場の発生は少ない。このため、該Ｃ型鉄心の開口側と反対側の空間に磁場遮蔽材を配置する必要はない。
【００１３】
前記超電導コイルは、空間を空けて並行配置する一対の直線状の鉄心にそれぞれ巻き付ける超電導コイルからなり、前記一対の鉄心の長さ方向の両端の空間にそれぞれ前記磁場遮蔽材が配置されているものであってもよい。
【００１４】
前記構成によれば、並行配置した一対の鉄心と、該鉄心の長さ方向の両端の開口側を通って一周する磁場が発生する。即ち、一対の鉄心の長さ方向の一端から鉄心の開口側を通って他方の鉄心の一端に向かう磁場が発生し、他方の鉄心の長さ方向の他端から一方の鉄心の他端に、前記磁場と逆向きの磁場が発生する。
同時に、一対の鉄心の長さ方向の一端の空間には超電導線のテープ面に対して垂直方向の成分を備えた漏れ磁場が発生し、鉄心の長さ方向の一端の空間には、前記漏れ磁場と逆向きの漏れ磁場が発生する。
このため、該鉄心の両端の空間に前記磁場遮蔽材を配置することで、該磁場遮蔽材に漏れ磁場を打ち消す方向にキャンセル磁場が発生し、超電導線のテープ面に対して垂直方向の成分が少なくなり、臨界電流の低下を防いで超電導コイルの特性を向上させることができる。
【００１５】
前記磁場遮蔽材は短絡させた超電導コイルまたは電源と接続された超電導コイルからなり、前記超電導コイルの軸線方向を前記テープ面に対して垂直方向に配置して、前記テープ面に発生する垂直方向の磁場成分を減衰させる磁場を発生させていることが好ましい。
【００１６】
磁場遮蔽材を短絡させた超電導コイルとした場合、磁場遮蔽材は、電磁誘導により、超電導コイルが発生するテープ面に対して垂直方向の漏れ磁場を打ち消す方向にキャンセル磁場を発生する。このため、超電導コイルのテープ面に発生する垂直方向の磁場成分が減衰し、臨界電流の低下を防ぐことができる。
【００１７】
磁場遮蔽材を電源と接続された超電導コイルとした場合、磁場遮蔽材に電流を流して、超電導コイルのテープ面に対して垂直方向の漏れ磁場を打ち消す方向にキャンセル磁場を発生させる。このため、超電導コイルのテープ面に発生する垂直方向の漏れ磁場成分が減衰し、臨界電流の低下を防ぐことができる。
【００１８】
前記磁場遮蔽材はバルク超電導体からなり、該バルク超電導体は前記テープ面間の空間から磁束経路側へと突出させて配置され、前記テープ面に発生する垂直方向の磁場成分を前記磁束経路側へと誘導していてもよい。
【００１９】
バルク超電導体とは一塊（バルク状）の酸化物超電導体である。バルク超電導体を超電導コイルのテープ面間の空間から磁束経路側へと突出させて配置しており、かつ、マイスナー効果によりバルク超電導体には磁場は侵入しないので、超電導コイルのテープ面に発生する垂直方向の漏れ磁場成分はバルク超電導体を通過せずに磁束経路側へと誘導される。
このため、超電導コイルのテープ面に発生する垂直方向の漏れ磁場成分が減衰し、臨界電流の低下を防ぐことができる。
【発明の効果】
【００２０】
前述したように、本発明の超電導マグネット装置によれば、複数の超電導コイルに電流を流して各超電導コイルの軸線方向の端部間で磁束を発生させる場合に、同時に、超電導コイルの対向するテープ面間の空間に、超電導コイルのテープ面に対して垂直方向の漏れ磁場が発生するが、超電導コイルの対向するテープ面間の空間に磁場遮蔽材を配置し、該磁場遮蔽材に漏れ磁場を打ち消す方向にキャンセル磁場を発生させることで、臨界電流の低下を防いで超電導コイルの特性を向上させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
本発明の実施形態を図面を参照して説明する。
図１に本発明の第１実施形態を示す。
本発明の超電導マグネット装置１０は、図１に示すように、Ｃ型鉄心２０と、テープからなる超電導線３０ａを巻回して該Ｃ型鉄心２０に巻き付けた一対の超電導コイル３０と、磁場遮蔽材を構成する磁気遮蔽コイル４０からなる。
【００２２】
Ｃ型鉄心２０は、断面矩形状とした基部２０ａと、基部２０ａの両端から同方向に突出した一対の直線状の両側部２０ｂ−Ａ、２０ｂ−Ｂから形成している。該両側部２０ｂ−Ａ、２０ｂ−Ｂに一対の超電導コイル３０Ａ、３０Ｂを巻き付けており、両側部２０ｂの開口側先端２０ｃが超電導コイル３０の軸線方向Ｙの開口側端部３０ｂよりも突出するようにしている。
対向配置された一対の超電導コイル３０Ａ、３０Ｂの間には、超電導線３０ａのテープ面３０ｄに対して垂直方向Ｘに空間５０が形成される。
なお、基部２０ａ及び両側部２０ｂ−Ａ、２０ｂ−Ｂは断面矩形状に限定されず、断面円状であってもよい。
【００２３】
磁気遮蔽コイル４０は、該Ｃ型鉄心２０の開口側の超電導コイル３０Ａ、３０Ｂの対向するテープ面３０ｄ間の空間５０であって、Ｃ型鉄心２０の両側部２０ｂ間の中間位置で、かつ、Ｃ型鉄心２０の両側部２０ｂの開口側の先端２０ｃから突出しないか、少し突出した位置に配置している。
磁気遮蔽コイル４０は超電導コイルからなり、テープからなる超電導線４０ａを円筒状の巻枠にフラットワイズ巻きし、超電導線４０ａの両端を溶接、ハンダ付けまたは銀蝋付けして短絡している。
磁気遮蔽コイル４０の超電導コイルの軸線方向Ｚが、Ｃ型鉄心２０に巻き付けた超電導コイル３０のテープ面３０ｄに対して垂直方向Ｘとなるように配置している。磁気遮蔽コイル４０の内径はＣ型鉄心２０に巻き付けた超電導コイルの軸線方向Ｙの長さの５％〜５０％が好ましく、本実施形態では２０％としている。巻き数は遮蔽すべき磁場の量を勘案して定められる。
【００２４】
Ｃ型鉄心２０に巻き付けた超電導コイル３０は、シングルパンケーキコイル３０ｃを軸線方向Ｙに複数積層して形成しており、シングルパンケーキコイル３０ｃは、テープからなる超電導線３０ａを円筒状の巻枠にフラットワイズ巻きしている。複数のシングルパンケーキコイル３０ｃの軸線方向Ｙの端面同士を重ね合わせ、隣接するパンケーキコイルの超電導線３０ａを夫々溶接して接続し、一つの超電導コイル３０としている。両端のパンケーキコイルの超電導線３０ａの端面をリード線（図示せず）を介して電源（図示せず）と接続している。
【００２５】
なお、超電導コイル３０としてダブルパンケーキコイルを用いてもよい。
また、磁気遮蔽コイル４０もＣ型鉄心２０に巻き付けた超電導コイル３０と同様に、シングルパンケーキコイルを軸線方向Ｙに複数積層してもよい。
なお、図１では、超電導コイル３０及び磁気遮蔽コイル４０の超電導線３０ａ、４０ａに介在される絶縁材の図示を省略しているが、超電導線３０ａ、４０ａを巻回する際には超電導線３０ａ、４０ａにテープ状の絶縁材を重ね合わせて、該絶縁材を超電導線３０ａ、４０ａと共に巻回し、隣接する超電導線３０ａ、４０ａ同士が接触しないようにしている。
【００２６】
超電導コイル３０、磁気遮蔽コイル４０は冷却容器（図示せず）にそれぞれ収容し、液体窒素で冷却して超電導状態としている。磁気遮蔽コイル４０の冷却容器を超電導マグネット装置１０の収容ケース（図示せず）に固定することで、磁気遮蔽コイル４０を前記Ｃ型鉄心２０の開口側の空間５０に支持固定している。
【００２７】
次に、磁気遮蔽コイル４０により、超電導コイル３０のテープ面３０ｄに発生する垂直方向Ｘの磁場成分である漏れ磁場φ２を減衰させる方法について説明する。
超電導コイル３０に電流を流すと、図１のように、Ｃ型鉄心２０の一方の側部２０ｂ−Ａの先端２０ｃ−Ａから他方の側部２０ｂ−Ｂの先端２０ｃ−Ｂの方向に磁場φ１が発生する。同時に、側部２０ｂ−Ａに巻回された超電導コイル３０Ａのテープ面３０ｄ−Ａから側部２０ｂ−Ｂに巻回された超電導コイル３０Ｂのテープ面３０ｄ−Ｂの方向に、超電導コイル３０のテープ面３０ｄと垂直方向Ｘの漏れ磁場φ２が発生する。
【００２８】
漏れ磁場φ２が磁気遮蔽コイル４０を通過すると、磁気遮蔽コイル４０には電磁誘導により電流が流れ、漏れ磁場φ２と逆向きの方向であって、該テープ面３０ｄに対して垂直方向Ｘに発生するキャンセル磁場φ３を発生する。このため、超電導コイル３０のテープ面３０ｄに発生する漏れ磁場φ２は打ち消されて減少する。
【００２９】
Ｃ型鉄心２０の側部２０ｂ−Ａの先端２０ｃ−Ａから側部２０ｂ−Ｂの先端２０ｃ−Ｂに向けて発生した磁場φ１は、Ｃ型鉄心２０の側部２０ｂ−Ｂ、基部２０ａを通って側部２０ｂ−Ａまで戻る。このため、両側部２０ｂ−Ａ、２０ｂ−Ｂの基部２０ａ側の端部においては、漏れ磁場φ２の発生は少なく、磁気遮蔽コイル４０は必要がない。
【００３０】
本実施形態においては、超電導コイル３０に流す電流は交流電流としている。交流電流の場合、漏れ磁場φ２の大きさ及び方向が時間により変化するため、磁気遮蔽コイル４０も漏れ磁場φ２に合わせてキャンセル磁場φ３を発生する。
なお、超電導コイル３０に流す電流を直流電流としてもよい。この場合、磁気遮蔽コイル４０にいったん電流が流れると該電流は継続して流れ続け、キャンセル磁場φ３を発生し続ける。なお、該電流は、超電導コイル３０とリード線等との接触部の抵抗等により少しずつ減衰していくが、特に流れる電流が比較的大きい超電導コイル３０及び磁気遮蔽コイル４０の場合、電流が減衰するまでに数日を要し、かつ、磁気遮蔽コイル４０に流れる電流が減衰するよりも早く超電導コイル３０に流す電流のオンオフを行うことが多いため、１年程度連続して電流を流し続けるような超電導コイルでない限り、該電流の減衰は問題とはならない。
【００３１】
本発明によれば、超電導コイル３０の対向するテープ面３０ｄ間の空間５０に、超電導コイル３０からなる磁気遮蔽コイル４０を配置することで、超電導線３０ａのテープ面３０ｄに対して垂直方向Ｘの漏れ磁場φ２成分が少なくなり、臨界電流の低下を防いで超電導コイル３０の特性を向上させることができる。
【００３２】
図２に本発明の第２実施形態を示す。
第２実施形態では、超電導コイルからなる磁気遮蔽コイル４０の超電導線４０ａの両端を短絡せず、電源装置６０に接続している。
該電源装置６０は、Ｃ型鉄心２０に巻き付けた超電導コイル３０Ａ、３０Ｂを励磁するコイル用電源装置６１と接続しており、コイル用電源装置６１が超電導コイル３０に流す電流の向きを検知している。該電流の向きにより漏れ磁場φ２の向きが定まるので、電源装置６０は磁気遮蔽コイル４０が該漏れ磁場φ２と逆向きの磁場φ１であるキャンセル磁場φ３を発生するように磁気遮蔽コイル４０に電流を流している。
【００３３】
本発明であっても、超電導コイル３０の超電導線３０ａのテープ面３０ｄに対して垂直方向Ｘの漏れ磁束φ２成分が少なくなるので、臨界電流の低下を防いで超電導コイル３０の特性を向上させることができる。
なお、他の構成および作用効果は第１実施形態と同様のため、同一の符号を付して説明を省略する。
【００３４】
図３は本発明の第３実施形態を示す。
本実施形態ではＣ型鉄心２０ではなく、断面矩形状の一対の直線状の鉄心２１としている。空間５０を空けて並行配置した鉄心２１Ａ、２１Ｂにそれぞれ超電導コイル３０Ａ、３０Ｂを巻き付けている。
磁気遮蔽コイル４０Ａ、４０Ｂは、一対の鉄心２１の長さ方向の両端２１ｃ側の空間５０Ａ、５０Ｂにそれぞれ配置している。
【００３５】
超電導コイル３０Ａ、３０Ｂに電流を流すと、図３のように、鉄心２１Ａの先端２０ｃ−ＡＡから鉄心２１Ｂの先端２０ｃ−ＢＡの方向に磁場φ１Ａが発生する。また、鉄心２１Ｂの先端２０ｃ−ＢＢから鉄心２１Ａの先端２０ｃ−ＡＢの方向に磁場φ１Ｂが発生する。
一対の鉄心２１は両端２１ｃが開口しているため、超電導コイル３０に電流が流れると、鉄心２１の長さ方向の一方の開口側の空間５０Ａには、鉄心２１Ａに巻回された超電導コイル３０Ａのテープ面３０ｄ−Ａから鉄心２１Ｂに巻回された超電導コイル３０Ｂのテープ面３０ｄ−Ｂの方向に、超電導コイル３０のテープ面３０ｄと垂直方向Ｘの漏れ磁場φ２Ａが発生する。また、鉄心２１の長さ方向の他方の開口側の空間５０Ｂには、一方の空間５０とは逆方向に漏れ磁場φ２Ｂが発生する。
【００３６】
このため、磁気遮蔽コイル４０を空間５０Ａ、５０Ｂにそれぞれ配置することにより、それぞれの漏れ磁場φ２と逆向きのキャンセル磁場φ３を発生させ、超電導コイル３０の両端のテープ面３０ｄに発生する垂直方向Ｘの磁場成分である漏れ磁場φ２を少なくすることができる。
なお、他の構成および作用効果は第１実施形態と同様のため、同一の符号を付して説明を省略する。
【００３７】
図４は本発明の第４実施形態を示す。
本実施形態では磁場遮蔽材を直方体形状のバルク超電導体４１で構成している。バルク超電導体４１とは一塊（バルク状）の酸化物超電導体を意味しており、溶融法で作られたＹ−１２３（イットリウム１２３）に代表されるＲＥ−１２３（ＲＥ：希土類）を材料としている。
図４に示すように、該バルク超電導体４１の端部４１ａが、超電導コイル３０の端部３０ｂよりＣ型鉄心２０の開口側となるように配置している。すなわち、バルク超電導体４１の端部４１ａは、超電導コイル３０の対向するテープ面３０ｄ間の空間５０から磁場φ１による磁束の経路側に突出している。
【００３８】
超電導コイル３０の対向するテープ面３０ｄ間の空間５０に超電導コイル３０のテープ面３０ｄと垂直方向Ｘの漏れ磁場φ４が発生すると、バルク超電導体４１はマイスナー効果により漏れ磁場φ４を通さないため、漏れ磁場φ４は磁場φ１による磁束経路側へと誘導される。該誘導により、漏れ磁場φ４は超電導コイル３０のテープ面３０ｄ―Ａからテープ面３０ｄ―Ｂに垂直方向Ｘに向かうのではなく、磁場φ１の磁束経路側を通ってＣ型鉄心２０の側部２０ｂ−Ｂの先端２０ｃ−Ｂに向かう。また、漏れ磁場φ４がテープ面３０ｄ―Ｂに向かう場合もあるが、垂直方向Ｘの成分が抑制された角度でテープ面３０ｄ―Ｂに向かう。
【００３９】
このように、磁場遮蔽材をバルク超電導体４１とすることで、テープ面３０ｄに発生する垂直方向Ｘの磁場成分である漏れ磁場φ４の方向を変化させて、超電導コイル３０の両端のテープ面３０ｄに垂直方向Ｘに発生する漏れ磁場φ４を少なくすることができる。
なお、他の構成および作用効果は第１実施形態と同様のため、同一の符号を付して説明を省略する。
【００４０】
図５は本発明の第５実施形態を示す。
第３実施形態の一対の直線状の鉄心２１Ａ、２１Ｂに超電導コイル３０Ａ、３０Ｂを巻回している場合において、磁場遮蔽材を第４実施形態と同様の直方体形状のバルク超電導体４１Ａ、４１Ｂとしている。また、バルク超電導体４１の端部４１ｃを、一対の鉄心２１の長さ方向の両端の空間５０Ａ、５０Ｂから、磁場φ１Ａ、φ１Ｂによる磁束の経路側に突出するようにそれぞれ配置している。
前記構成であっても、漏れ磁場φ４の方向を変化させて、超電導コイル３０の両端のテープ面３０ｄに発生する垂直方向Ｘの漏れ磁場φ４を少なくすることができる。
なお、他の構成および作用効果は第３実施形態と同様のため、同一の符号を付して説明を省略する。
【００４１】
なお、本発明は前記実施形態に限定されず、本発明の特許請求の範囲内の種々の形態が含まれるものである。
【産業上の利用可能性】
【００４２】
本発明の超電導マグネット装置を備えた超電導機器は、導電性あるいは磁性を持つ流体を制御するために用いられるものであり、例えば鉄鋼用の電磁攪拌に用いられる。
【図面の簡単な説明】
【００４３】
【図１】本発明である超電導マグネット装置の第１実施形態を示す構成図である。
【図２】第２実施形態を示す構成図である。
【図３】第３実施形態を示す構成図である。
【図４】第４実施形態を示す構成図である。
【図５】第５実施形態を示す構成図である。
【図６】従来例の超電導コイルを示す図である
【図７】Ｃ型鉄心に超電導コイルが巻回された場合の磁場を示す図である。
【図８】（Ａ）（Ｂ）は超電導線に加わる磁場の方向と臨界電流の関係を示す図である。
【符号の説明】
【００４４】
１０  超電導マグネット装置
２０  Ｃ型鉄心
２０ａ  基部
２０ｂ−Ａ、２０ｂ−Ｂ  両側部
２０ｃ  開口側先端
２１  直線状の鉄心
３０（３０Ａ、３０Ｂ）  超電導コイル
３０ａ  超電導線
３０ｂ  開口側端部
３０ｄ  テープ面
４０  磁気遮蔽コイル
４０ａ  超電導線
４１  バルク超電導体
５０  テープ面に対して垂直方向の空間
６０  電源装置
φ１  磁場
φ２、φ４  漏れ磁場
φ３  キャンセル磁場
【図１】
2009188064.tif 000003
【図２】
2009188064.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2009188064.tif 000009
【図８】
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