(57)【要約】【課題】小形化を図りながら水平偏波無指向性とすることができ、電波遮蔽空間における再送信アンテナとして使用できる平面アンテナを提供する。【解決手段】導体板２１上の対向する２つの角部に（＋）給電素子３１ａ及び（−）給電素子３１ｂからなる第１のＬ形ダイポールアンテナ３０と、（＋）給電素子４１ａ及び（−）給電素子４１ｂからなる第２のＬ形ダイポールアンテナ４０を対称に配置する。上記第１のＬ形ダイポールアンテナ３０と第２のＬ形ダイポールアンテナ４０との間隙部分に無給電素子５１ａ、５１ｂを配置し、素子先端部分を電磁結合させる。また、導体板２１の下面中央部に同軸コネクタ２２を設け、２分配器２３を介してＬ形ダイポールアンテナ３０、４０に給電する。【選択図】      図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
同一平面において対称に配置した第１のＬ形ダイポールアンテナ及び第２のＬ形ダイポールアンテナと、前記第１のＬ形ダイポールアンテナと第２のＬ形ダイポールアンテナとの間隙部分に配置され、該第１及び第２のＬ形ダイポールアンテナに電磁結合させてなる第１及び第２の無給電素子と、前記第１及び第２のＬ形ダイポールアンテナに給電する給電手段とを具備することを特徴とする平面アンテナ。
【請求項２】
所望の放射特性となるように前記第１及び第２のＬ形ダイポールアンテナと第１及び第２の無給電素子との電磁結合量を設定することを特徴とする請求項１に記載の平面アンテナ。
【請求項３】
第１のＬ形ダイポールアンテナ及び第２のＬ形ダイポールアンテナを同一平面において対称に配置し、該第１及び第２のＬ形ダイポールアンテナ間隙部分に第１及び第２の無給電素子を配置してなるＶＨＦ帯水平偏波水平面無指向性アンテナと、
前記第１及び第２のＬ形ダイポールアンテナの内側中央部分に配置されるＵＨＦ帯垂直偏波水平面無指向性アンテナと、
を具備することを特徴とする平面アンテナ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えばビルの屋内、地下街、地下鉄構内などの電波遮蔽空間において、移動通信や放送などのサービスを行うための平面アンテナに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、例えば地下街、地下鉄構内、デパートの屋内などの電波遮蔽空間において、移動通信やテレビ放送などのサービスを行う際には、見通しの良い天井などを選定してアンテナを設置している（例えば、特許文献１参照。）。
【０００３】
また、上記のように天井等に設置して使用する水平偏波無指向性アンテナとして、同心円上に複数個のダイポールアンテナを配置してなるアンテナがある。このアンテナは、水平偏波無指向性とすることができるが、ダイポールアンテナの一辺が約λ／２（λは使用周波数における波長）になるためにアンテナが大きくなってしまうという問題がある。
【０００４】
上記の問題を解決するため、従来では図１５に示すように半波長ダイポールアンテナを直角に折り曲げた２個のＶ形アンテナ１１、１２をループ状に組み合わせて構成した平面アンテナ１０が考えられている。この平面アンテナ１０は、Ｖ形アンテナ１１、１２の中央の給電点Ｆから給電し、矢印で示すようにループ上を同一方向に電流が同位相で流れるようにしたもので、側方の長さＬが約０．３４λとなり、小形化することができる。
【０００５】
図１６は上記平面アンテナ１０のｘｚ面の放射指向性を示したもので、双峰性のビームを形成する。
【０００６】
図１７は上記平面アンテナ１０において、図１６の最大放射方向（θ＝７５°）のｘｙ面の指向性を示している。このｘｙ面の指向性は、指向性偏差が約７ｄＢで大きい。
【特許文献１】特開平９−９３０１１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
上記従来の平面アンテナ１０は、同心円上に複数個のダイポールアンテナを配置したアンテナに比較して小形化を図ることができるが、ｘｙ面の指向性偏差が大きく偏った指向性になることから、通信領域を確保するためにアンテナの方向調整が必要になると共に、調整を行っても所定の通信領域を確保できない場合もある。
【０００８】
また、例えば細長い地下街やトンネル等においては細長い通信領域が要求されるが、従来の平面アンテナでは指向性を調整することができず、所望の通信領域に指向性を対応させることができないという問題がある。
【０００９】
本発明は上記の課題を解決するためになされたもので、小形化を図りながら水平偏波無指向性とすることができ、電波遮蔽空間における再送信アンテナとして使用できる平面アンテナを提供することを目的とする。
【００１０】
また、本発明は、指向性を調整して細長い通信領域に対応させることが可能な平面アンテナを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
第１の発明に係る平面アンテナは、同一平面において対称に配置した第１のＬ形ダイポールアンテナ及び第２のＬ形ダイポールアンテナと、前記第１のＬ形ダイポールアンテナと第２のＬ形ダイポールアンテナとの間隙部分に配置され、該第１及び第２のＬ形ダイポールアンテナに電磁結合させてなる第１及び第２の無給電素子と、前記第１及び第２のＬ形ダイポールアンテナに給電する給電手段とを具備することを特徴とする。
【００１２】
第２の発明は、前記第１の発明に係る平面アンテナにおいて、所望の放射特性となるように前記第１及び第２のＬ形ダイポールアンテナと第１及び第２の無給電素子との電磁結合量を設定することを特徴とする。
【００１３】
第３の発明は、第１のＬ形ダイポールアンテナ及び第２のＬ形ダイポールアンテナを同一平面において対称に配置し、該第１及び第２のＬ形ダイポールアンテナ間隙部分に第１及び第２の無給電素子を配置してなるＶＨＦ帯水平偏波水平面無指向性アンテナと、前記第１及び第２のＬ形ダイポールアンテナの内側中央部分に配置されるＵＨＦ帯垂直偏波水平面無指向性アンテナとを具備することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、小形化を図りながら水平面無指向性あるいはビーム状の指向性を持たせることができ、例えば地下街、地下鉄構内、デパートの屋内などの電波遮蔽空間における再送信アンテナとして使用することができる。
【００１５】
また、ＶＨＦ帯水平偏波水平面無指向性アンテナ及びＵＨＦ帯垂直偏波水平面無指向性アンテナを備えた複合アンテナとすることにより、ＶＨＦ帯及びＵＨＦ帯の周波数帯域に利用でき、小形化を図りながら非常に広帯域とすることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
以下、図面を参照して本発明の実施形態を説明する。
【００１７】
（第１実施形態）
図１は本発明の第１実施形態に係る平面アンテナ２０Ａの構成を示す斜視図で、図２は図１におけるＡ矢視側面図である。この第１実施形態に係る平面アンテナ２０Ａは、ＶＨＦの周波数帯で使用されるアンテナを例として示している。
【００１８】
図１及び図２において、２１は各辺の長さＬ１が約５００ｍｍの導体板で、この導体板２１の下面中央部に同軸コネクタ２２が設けられると共に、上面中央部に２分配器２３が設けられる。この２分配器２３は、基板２４上にストリップ線路により２分配回路（図示せず）が形成されている。上記同軸コネクタ２２は、外導体が導体板２１に接続され、中心導体が導体板２１に設けられた透孔内を挿通して２分配器２３に接続される。
【００１９】
また、上記導体板２１の上面には、対向する２つの角部に第１のＬ形ダイポールアンテナ３０及び第２のＬ形ダイポールアンテナ４０が対称に配置される。上記第１のＬ形ダイポールアンテナ３０は、（＋）（プラス）給電素子３１ａ、（−）（マイナス）給電素子３１ｂからなり、それぞれ誘電体からなるスペーサ３２ａ〜３２ｄによって所定の高さＨ１に保持される。上記（＋）給電素子３１ａ及び（−）給電素子３１ｂの近接する端部には、給電点３３ａ、３３ｂが設けられる。
【００２０】
第２のＬ形ダイポールアンテナ４０は、（＋）給電素子４１ａ、（−）給電素子４１ｂからなり、それぞれ誘電体からなるスペーサ４２ａ〜４２ｄによって所定の高さＨ１に保持される。上記（＋）給電素子４１ａ及び（−）給電素子４１ｂの近接する端部には、給電点４３ａ、４３ｂが設けられる。
【００２１】
上記Ｌ形ダイポールアンテナ３０、４０の寸法は、例えば次のように設定される。
【００２２】
Ｌ形ダイポールアンテナ３０、４０の各素子の長さＬ２は約２８０ｍｍ、素子幅Ｗ１は約５０ｍｍ、高さＨ１は約４０ｍｍに設定される。
【００２３】
そして、送信機から給電ケーブルを介して同軸コネクタ２２に給電された信号は、２分配器２３で２分配され、図示しないがそれぞれ給電線路及びバラン（balun：平衡変換器）を介して第１のＬ形ダイポールアンテナ３０の給電点３３ａ、３３ｂ、及び第２のＬ形ダイポールアンテナ４０の給電点４３ａ、４３ｂに給電される。この場合、２分配器２３で２分配された信号の（＋）側は、第１のＬ形ダイポールアンテナ３０の（＋）給電素子３１ａ、第２のＬ形ダイポールアンテナ４０の（＋）給電素子４１ａに給電され、２分配器２３で２分配された信号の（−）側は、第１のＬ形ダイポールアンテナ３０の（−）給電素子３１ｂ、第２のＬ形ダイポールアンテナ４０の（−）給電素子４１ｂに給電される。なお、（＋）、（−）の給電極性は、逆にしても良い。
【００２４】
また、導体板２１の上面には、第１のＬ形ダイポールアンテナ３０と第２のＬ形ダイポールアンテナ４０との間隙、すなわちＬ形ダイポールアンテナ３０、４０間に位置する角部に例えばＬ形に形成された第１の無給電素子５１ａ及び第２の無給電素子５１ｂが設けられ、誘電体からなるスペーサ５２ａ、５２ｂ、５３ａ、５３ｂによって所定の高さＨ２に保持される。この場合、無給電素子５１ａ、５１ｂは、Ｌ形ダイポールアンテナ３０、４０とは異なる高さ、例えばＬ形ダイポールアンテナ３０、４０より高い位置に設けられる。また、無給電素子５１ａ、５１ｂは、両先端部がＬ形ダイポールアンテナ３０、４０の素子先端とそれぞれ所定幅ｄだけ重なり、電磁結合するように設けられる。
【００２５】
上記無給電素子５１ａ、５１ｂは、例えば側部の長さＬ３が約２０５ｍｍ、素子幅Ｗ２が給電素子と同じ約５０ｍｍ、高さＨ２が約４５ｍｍに設定される。また、Ｌ形ダイポールアンテナ３０、４０と無給電素子５１ａ、５１ｂとの交差部分の幅ｄは、約１０ｍｍに設定される。
【００２６】
上記のように第１のＬ形ダイポールアンテナ３０と第２のＬ形ダイポールアンテナ４０を対称に配置して、給電素子極性を（＋）（−）（＋）（−）となるようにループを構成し、第１のＬ形ダイポールアンテナ３０と第２のＬ形ダイポールアンテナ４０との間隙に第１の無給電素子５１ａ及び第２の無給電素子５１ｂをそれぞれ配置して平面アンテナ２０Ａを構成することにより、図３に示すＶＳＷＲ特性、図４及び図５に示す放射指向性が得られる。
【００２７】
図３は上記平面アンテナ２０ＡのＶＳＷＲ特性を示し、約１８０〜２４０ＭＨｚの周波数範囲でＶＳＷＲが「３．０」以下となっている。
【００２８】
図４は上記平面アンテナ２０Ａのｘｚ面の放射指向性、図５は図４における最大放射方向θ＝６０°のｘｙ面指向性である。図５のｘｙ面における指向性の偏差は０．５ｄＢ以下であり、偏差の少ない指向性が得られる。
【００２９】
また、図６は上記平面アンテナ２０Ａにおいて、Ｌ形ダイポールアンテナ３０、４０と無給電素子５１ａ、５１ｂとの間の電磁結合量を少なくした場合の最大放射方向θ＝６０°のｘｙ面指向性であり、指向性偏差３ｄＢのビームを形成した場合の特性例を示している。
【００３０】
上記のようにＬ形ダイポールアンテナ３０、４０と無給電素子５１ａ、５１ｂとの間の電磁結合量を調整することにより、上記図６に示したようにｘｙ面指向性を調整することが可能である。
【００３１】
上記Ｌ形ダイポールアンテナ３０、４０と無給電素子５１ａ、５１ｂとの間の電磁結合量は、例えば図７（ａ）〜（ｃ）にようにして調整することができる。
【００３２】
図７は第２のＬ形ダイポールアンテナ４０の（＋）給電素子４１ａと無給電素子５１ａとの間の電磁結合量を調整する場合の例を示したもので、同図（ａ）（ｂ）は無給電素子５１ａの長さを変えることにより、（＋）給電素子４１ａと無給電素子５１ａとの交差部分の幅ｄを変えて電磁結合量を調整している。（＋）給電素子４１ａと無給電素子５１ａの交差部分の幅ｄを図７（ａ）に示す状態に設定したときに図５に示すｘｙ面における指向性が得られたものとすると、同図（ｂ）に示すように第１の無給電素子５１ａの長さを短くして交差部分の幅ｄを少なくすると、電磁結合量が減少して図６に示したように指向性偏差３ｄＢのビームを形成することができる。
【００３３】
また、図７（ｃ）は（＋）給電素子４１ａと無給電素子５１ａとの間隔ｈによって電磁結合量を調整する場合の例を示したものである。図７（ｃ）に示すように（＋）給電素子４１ａと無給電素子５１ａとの間隔ｈを同図（ａ）の場合より広くすると電磁結合量が少なくなり、図６に示したように指向性偏差３ｄＢのビームを形成することができる。
【００３４】
上記のようにＬ形ダイポールアンテナ３０、４０と無給電素子５１ａ、５１ｂとの電磁結合量によって指向性を調整でき、水平面の指向性を無指向性あるいはビーム状とすることができる。従って、例えば細長い地下街やトンネル等において細長い通信領域が要求される場合には、ビーム状の指向性が得られるように調整し、領域の長い方向に強い電波を放射させ、短い方向に弱い電波を放射させることができる。
【００３５】
（第２実施形態）
次に本発明の第２実施形態に係る平面アンテナについて説明する。
【００３６】
図８は本発明の第２実施形態に係る平面アンテナ２０Ｂの構成を示す斜視図である。この第２実施形態に係る平面アンテナ２０Ｂは、上記第１実施形態における無給電素子５１ａ、５１ｂを第１のＬ形ダイポールアンテナ３０及び第２のＬ形ダイポールアンテナ４０の内側に位置するように設け、無給電素子５１ａ、５１ｂをＬ形ダイポールアンテナ３０、４０と同じ高さに保持するように構成したものである。その他の構成は、第１実施形態と同じであるので、同一部分には同一符号を付して詳細な説明は省略する。
【００３７】
上記第２実施形態に係る平面アンテナ２０Ｂにおいても、第１実施形態に係る平面アンテナ２０Ａと同様の特性を得ることができる。
【００３８】
また、第１実施形態と同様に無給電素子５１ａ、５１ｂの長さによってＬ形ダイポールアンテナ３０、４０との電磁結合量を調整し、指向性を調整することが可能である。
【００３９】
（第３実施形態）
次に本発明の第３実施形態に係る平面アンテナについて説明する。
【００４０】
図９は本発明の第３実施形態に係る平面アンテナ２０Ｃの構成を示す斜視図である。この第３実施形態に係る平面アンテナ２０Ｃは、上記第１実施形態において、第１のＬ形ダイポールアンテナ３０、第２のＬ形ダイポールアンテナ４０及び無給電素子５１ａ、５１ｂを円形に形成した場合の例を示したものである。その他の構成は、第１実施形態と同じであるので、同一部分には同一符号を付して詳細な説明は省略する。
【００４１】
上記第３実施形態に係る平面アンテナ２０Ｃにおいても、第１実施形態に係る平面アンテナ２０Ａと同様の特性を得ることができる。
【００４２】
また、第１実施形態と同様に無給電素子５１ａ、５１ｂの長さ、あるいは無給電素子５１ａ、５１ｂとＬ形ダイポールアンテナ３０、４０の間隔によって電磁結合量を調整し、指向性を調整することが可能である。
【００４３】
（第４実施形態）
次に本発明の第４実施形態に係る平面アンテナについて説明する。
【００４４】
図１０は本発明の第４実施形態に係る平面アンテナ２０Ｄの構成を示す斜視図である。図１１（ａ）はＵＨＦ帯の垂直偏波水平面無指向性アンテナ部分の詳細な構成を示す平面図、同図（ｂ）は同アンテナの給電部分の構成を示す斜視図である。
【００４５】
この第４実施形態に係る平面アンテナ２０Ｄは、図１０に示すように外側にＶＨＦ帯の水平偏波水平面無指向性アンテナ６１を配置し、内側中央部にＵＨＦ帯の垂直偏波水平面無指向性アンテナ６２を配置して構成した複合アンテナである。
【００４６】
上記水平偏波水平面無指向性アンテナ６１は、第１実施形態に係る平面アンテナ２０Ａを使用したもので、各部の寸法も第１実施形態と同じであるので、同一部分には同一符号を付して詳細な説明は省略する。なお、この実施形態では、導体板２１の上面中央部に垂直偏波水平面無指向性アンテナ６２を配置しているので、第１実施形態で示した２分配器２３は、図示しないが導体板２１上の他の空き領域に配置し、また、同軸コネクタ２２も２分配器２３に対応した位置となるように中心位置からずらして配置する。
【００４７】
一方、垂直偏波水平面無指向性アンテナ６２としては、円板状のアンテナ素子７１を使用している。このアンテナ素子７１は、例えばアルミニウム等の金属板を用いて円板状に形成され、導体板２１の上面中央部に複数例えば４個のスペーサ７２ａ〜７２ｄにより無給電素子５１ａ、５１ｂと同じ高さ、この場合の例では約４５ｍｍに保持される。
【００４８】
上記アンテナ素子７１は、図１１に詳細を示すように直径Ｗ１１が約０．３８λＬ（λＬは使用周波数帯における最低周波数の波長）の大きさに設定され、例えば扇状の４つの切欠き７３ａ〜７３ｄによって中心部を基準とする４つの放射素子７４ａ〜７４ｄが設けられる。すなわち、アンテナ素子７１は、４つの切欠き７３ａ〜７３ｄを設けることによって、中心部を基準とした４つの放射素子７４ａ〜７４ｄを等角度で放射状に形成すると共に外周縁に沿ってリング形素子７５を形成し、中心部すなわち放射素子７４ａ〜７４ｄの始端側を給電点７６としている。上記４つの放射素子７４ａ〜７４ｄは、例えば導体板２１の四隅方向に一致するように設けられる。
【００４９】
上記のように４本の放射素子７４ａ〜７４ｄを等角度で形成した場合、各素子の配置角度は９０°となり、十字形状となる。上記放射素子７４ａ〜７４ｄの幅Ｗ１２は約０．０５５λＬに設定され、リング形素子７５の幅Ｗ１３は放射素子７４ａ〜７４ｄの幅Ｗ１２と略同じ値に設定される。
【００５０】
また、上記リング形素子７５の外側には、放射素子７４ａ〜７４ｄの延長線上において、短絡素子としてショート板（スタブ）７７ａ〜７７ｄが導体板２１との間に設けられる。
【００５１】
そして、上記放射素子７４ａ〜７４ｄの給電点７６には、図１０（ｂ）に示すように給電用同軸コネクタ（図示せず）の中心導体８１により給電される。上記給電用同軸コネクタは、導体板２１の下面中央部に設けられ、その中心導体８１が導体板２１の中央部に設けられた透孔内を挿通して上記放射素子７４ａ〜７４ｄの給電点７６に接続される。
【００５２】
また、導体板２１の上面には、同軸コネクタの中心導体８１を中心として、その同心円上に１個以上例えば４個の整合用無給電素子８２ａ〜８２ｄがほぼ等間隔に設けられる。
【００５３】
上記無給電素子８２ａ〜８２ｄは、例えば金属板を使用して上部を外側方向、すなわち、中心導体８１とは反対方向に約９０°折り返して逆Ｌ字状に形成したもので、折返し部８３ａ〜８３ｄを備えている。上記無給電素子８２ａ〜８２ｄの高さは、上端部すなわち折返し部８３ａ〜８３ｄが放射素子７４ａ〜７４ｄの下面近傍に位置するように設定される。上記無給電素子８２ａ〜８２ｄは、同心円上であれば回転した位置に設置しても問題はなく、任意の位置に設置することができる。無給電素子８２ａ〜８２ｄは、その設置位置によって特性を微調整することが可能である。
【００５４】
上記のように構成された平面アンテナ２０Ｄにおいて、ＶＨＦ帯の水平偏波水平面無指向性アンテナ６１は、第１実施形態で示したものと同じ特性、すなわち図３に示したＶＳＷＲ特性が得られると共に、図４に示したｘｚ面放射指向性及び図５に示したｘｙ面放射指向性が得られる。
【００５５】
また、ＵＨＦ帯の垂直偏波水平面無指向性アンテナ６２は、図１２ないし図１４に示す特性が得られる。図１２は垂直偏波水平面無指向性アンテナ６２のＶＳＷＲ特性を示したもので、約４２０ＭＨｚ〜７８０ＭＨｚの周波数範囲でＶＳＷＲが約「３」以下となっている。
【００５６】
図１３及び図１４は、垂直偏波水平面無指向性アンテナ６２の放射指向性を示したもので、図１３は６００ＭＨｚの周波数におけるｘｚ面放射指向性、図１４は６００ＭＨｚの周波数におけるｘｙ面放射指向性を示す図である。
【００５７】
上記平面アンテナ２０Ｄは、ＶＨＦ帯においては第１実施形態における図５のｘｙ面放射指向性に示したように水平偏波水平面無指向性とすることができ、ＵＨＦ帯においては図１４のｘｙ面放射指向性に示されているように垂直偏波水平面無指向性とすることができる。
【００５８】
上記第４実施形態によれば、ＶＨＦ帯の水平偏波水平面無指向性アンテナ６１及びＵＨＦ帯の垂直偏波水平面無指向性アンテナ６２を備えた複合アンテナであり、ＶＨＦ帯及びＵＨＦ帯の周波数帯域に利用でき、小形化を図りながら非常に広帯域とすることができる。
【００５９】
水平偏波無指向性アンテナを広帯域化すると一般的にはアンテナが大きくなってしまうが、上記実施形態によれば広帯域化を図った場合においても小形化が可能であり、特にアンテナの高さを約λ／３０（λはＶＨＦ帯における中心周波数における波長）にすることができる。例えば上記実施形態で示したように水平偏波水平面無指向性アンテナ６１における無給電素子５１ａ、５１ｂの高さ及び垂直偏波水平面無指向性アンテナ６２におけるアンテナ素子７１の高さを４５ｍｍに設定した場合、λをＶＨＦ帯における中心周波数２１０ＭＨｚにおける波長としたとき、アンテナの高さは約λ／３０となり、薄型化を図ることができる。また、水平偏波水平面無指向性アンテナ６１及び垂直偏波水平面無指向性アンテナ６２は、偏波が異なるので相互の結合でアンテナ特性が劣化することはない。
【００６０】
なお、上記各実施形態では、導体板２１上にアンテナ素子を配置した場合について示したが、特に導体板２１を設けなくても良い。
【００６１】
また、本発明は、上記実施形態そのままに限定されるものではなく、実施段階ではその要旨を逸脱しない範囲で構成要素を変形して具体化できるものである。
【図面の簡単な説明】
【００６２】
【図１】本発明の第１実施形態に係る平面アンテナの構成を示す斜視図である。
【図２】同実施形態における平面アンテナのＡ矢視側面図である。
【図３】同実施形態における平面アンテナのＶＳＷＲ特性図である。
【図４】同実施形態における平面アンテナのｘｚ面の放射指向性を示す図である。
【図５】図４における最大放射方向のｘｙ面指向性を示す図である。
【図６】同実施形態に係る平面アンテナにおいて、給電素子と無給電素子との間の電磁結合量を少なくした場合の最大放射方向のｘｙ面指向性を示す図である。
【図７】同実施形態に係る平面アンテナにおいて、給電素子と無給電素子との間の電磁結合量を調整する方法を示す図である。
【図８】本発明の第２実施形態に係る平面アンテナの構成を示す斜視図である。
【図９】本発明の第３実施形態に係る平面アンテナの構成を示す斜視図である。
【図１０】本発明の第４実施形態に係る平面アンテナの構成を示す斜視図である。
【図１１】（ａ）は同実施形態における垂直偏波水平面無指向性アンテナの詳細な構成を示す平面図、（ｂ）は給電部分の構成を示す斜視図である。
【図１２】同実施形態における垂直偏波水平面無指向性アンテナのＶＳＷＲ特性図である。
【図１３】同実施形態に係る平面アンテナの６００ＭＨｚの周波数におけるｘｚ面放射指向性を示す図である。
【図１４】同実施形態に係る平面アンテナの６００ＭＨｚの周波数におけるｘｙ面放射指向性を示す図である。
【図１５】従来の平面アンテナの概略構成図である。
【図１６】従来の平面アンテナのｘｚ面指向性を示す図である。
【図１７】図１６における最大放射方向のｘｙ面指向性を示す図である。
【符号の説明】
【００６３】
２０Ａ…第１実施形態に係る平面アンテナ、２０Ｂ…第２実施形態に係る平面アンテナ、２０Ｃ…第３実施形態に係る平面アンテナ、２０Ｄ…第４実施形態に係る平面アンテナ、２１…導体板、２２…同軸コネクタ、２３…分配器、２４…基板、３０…第１のＬ形ダイポールアンテナ、３１ａ…（＋）給電素子、３１ｂ…（−）給電素子、３２ａ〜３２ｄ…スペーサ、３３ａ、３３ｂ…給電点、４０…第２のＬ形ダイポールアンテナ、４１ａ…（＋）給電素子、４１ｂ…（−）給電素子、４２ａ〜４２ｄ…スペーサ、４３ａ、４３ｂ…給電点、５１ａ、５１ｂ…無給電素子、５２ａ、５２ｂ…スペーサ、６１…水平偏波水平面無指向性アンテナ、６２…垂直偏波水平面無指向性アンテナ、７１…アンテナ素子、７２ａ〜７２ｄ…スペーサ、７３ａ〜７３ｄ…切欠き、７４ａ〜７４ｄ…放射素子、７５…リング形素子、７６…給電点、７７ａ〜７７ｄ…ショート板、８１…中心導体、８２ａ〜８２ｄ…整合用無給電素子、８３ａ〜８３ｄ…折返し部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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