(57)【要約】【課題】より良好な発電効率を発揮可能であるとともに、安価で無毒な元素の組み合わせから成るＦｅ2ＶＡｌ系熱電変換材料を提供する。【解決手段】ホイスラー合金型の結晶構造をもち、化学式当たりの総価電子数が２４であるＦｅ2ＶＡｌの基本構造に対し、Ｆｅ及びＶのそれぞれ少なくとも一部が他の元素で置換されている。Ｆｅに替えて置換する他の元素がＮｉであり、Ｖに替えて置換する他の元素がＴｉである。元素Ｎｉ及び元素Ｔｉの置換量が一般式（Ｆｅ1-αＮｉα）2（Ｖ1-βＴｉβ）Ａｌを満たす０＜α＜１及び０＜β＜１の範囲内で調整されている。化学式当たりの総価電子数が２４未満、２３．５以上になるようにしてｐ型に制御されている。また、化学式当たりの総価電子数が２４を超え、２４．５以下になるようにしてｎ型に制御されている。【選択図】図１４
2009188284.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ホイスラー合金型の結晶構造をもち、化学式当たりの総価電子数が２４であるＦｅ2ＶＡｌの基本構造に対し、Ｆｅ及びＶのそれぞれ少なくとも一部が他の元素で置換され、
Ｆｅに替えて置換する他の元素がＮｉであり、
Ｖに替えて置換する他の元素がＴｉであり、
元素Ｎｉ及び元素Ｔｉの置換量が一般式（Ｆｅ1-αＮｉα）2（Ｖ1-βＴｉβ）Ａｌを満たす０＜α＜１及び０＜β＜１の範囲内で調整され、かつ化学式当たりの総価電子数が２４未満、２３．５以上になるようにしてｐ型に制御されていることを特徴とする熱電変換材料。
【請求項２】
ホイスラー合金型の結晶構造をもち、化学式当たりの総価電子数が２４であるＦｅ2ＶＡｌの基本構造に対し、Ｆｅ及びＶのそれぞれ少なくとも一部が他の元素で置換され、
Ｆｅに替えて置換する他の元素がＮｉであり、
Ｖに替えて置換する他の元素がＴｉであり、
元素Ｎｉ及び元素Ｔｉの置換量が一般式（Ｆｅ1-αＮｉα）2（Ｖ1-βＴｉβ）Ａｌを満たす０＜α＜１及び０＜β＜１の範囲内で調整され、かつ化学式当たりの総価電子数が２４を超え、２４．５以下になるようにしてｎ型に制御されていることを特徴とする熱電変換材料。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は熱電変換材料に関する。
【背景技術】
【０００２】
熱エネルギーを電気エネルギーに変換したり、電気エネルギーを熱エネルギーに変換したりする材料として熱電変換材料がある。この熱電変換材料はｎ型又はｐ型の二種類に大別される。ｎ型の熱電変換材料とｐ型の熱電変換材料とを電気的に直列、熱的に並列となるよう交互に配置、結線すれば、熱電変換素子が得られる。この熱電変換素子の両面間に温度差を与えれば、発電を行うことが可能となる。また、熱電変換素子の両端子間に電圧を印加すれば、両面間に温度差が発生する。
【０００３】
一般的な熱電変換材料としてＢｉ−Ｔｅ系化合物があり、これは高いゼーベック係数、つまり比較的良好な発電効率を有することから広く用いられている（非特許文献１）。しかし、Ｂｉ−Ｔｅ系化合物からなる熱電変換材料は、構成元素であるＢｉやＴｅが高価な金属であるため、高コストとなる。また、これら金属は毒性を有するため、この熱電変換材料は環境に対する負荷も大きなものとなる。
【０００４】
これらの欠点に対し、発明者らは特許文献１記載の熱電変換材料を提案した。この熱電変換材料は、ホイスラー合金型の結晶構造をもち、化学式当たりの総価電子数が２４である基本構造に対し、組成比を調整したり、構成元素の一部を他の元素で置換したりし、化学式当たりの総価電子数を制御したものである。基本構造としては、Ｆｅ2ＶＡｌを挙げた。
【０００５】
また、発明者らは特許文献２記載の熱電変換材料も提案した。この熱電変換材料は、Ｆｅ2ＶＡｌの基本構造に対し、構成元素の一部を他の元素で置換するとともに、置換する元素の原子量等を制御したものである。
【０００６】
これらの提案に係るＦｅ2ＶＡｌ系熱電変換材料は、比較的安価な元素からなり、また各元素も毒性を有さない。また、この熱電変換材料は、総価電子数が２４以上でｎ型、２４以下でｐ型となる。例えば、総価電子数が２４以上となるｎ型のＦｅ2Ｖ（Ａｌ1-αＭα）（Ｍ＝Ｓｉ、Ｇｅ又はＳｎ、０＜α＜１）は、ゼーベック係数が約−１２０μＶ／Ｋの高い値を示す（特許文献１、２、非特許文献２）。一方、総価電子数が２４以下となるｐ型のＦｅ2（Ｖ1-αＭα）Ａｌ（Ｍ＝Ｔｉ、０＜α＜１）は、ゼーベック係数が約＋８０μＶ／Ｋである（特許文献１、非特許文献３）。
【０００７】
【特許文献１】ＷＯ０３/０１９６８１公報
【特許文献２】特開２００４−２５３６１８号公報
【非特許文献１】「新教科書シリーズ  熱電変換−基礎と応用−」９６〜９７頁、裳華房（２００５）坂田亮編
【非特許文献２】「擬ギャップ系ホイスラー化合物の熱電特性」まてりあ第４４巻第８号（２００５）６４８〜６５３頁、西野洋一著
【非特許文献３】「擬ギャップ系Ｆｅ2ＶＡｌ合金の熱電特性に及ぼす元素置換効果」日本金属学会誌第６６巻第７号（２００２）７６７〜７７１頁、松浦仁・西野洋一・水谷宇一郎・浅野滋著
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかし、より良好な発電効率の熱電変換材料が望まれている。このため、発明者らは、ＰＣＴ／ＪＰ２００６／３２３９０３において、Ｆｅ2ＶＡｌの基本構造に対し、Ｆｅ及びＶのそれぞれ少なくとも一部を他の元素で置換した熱電変換材料を提案した。
【０００９】
この熱電変換材料においては、Ｆｅに替えて置換する他の元素がＭ1である場合には、元素Ｍ1が周期表における第４〜６周期の７〜１０族からなる群から選ばれ、Ｖに替えて置換する他の元素がＭ2である場合には、元素Ｍ2が周期表における第４〜６周期の４〜６族からなる群から選ばれる。また、この熱電変換材料は、元素Ｍ1及び元素Ｍ2の置換量は、一般式（Ｆｅ1-αＭ1α）2（Ｖ1-βＭ2β）Ａｌを満たす０＜α＜１及び０＜β＜１の範囲内で調整される。さらに、この熱電変換材料は、化学式当たりの総価電子数が２４未満、２３．５以上になるようにしてｐ型に制御され、２４を超え、２４．５以下になるようにしてｎ型に制御される。例えば、Ｍ1がＩｒ、Ｍ2がＴｉの熱電変換材料は、ゼーベック係数が約＋９０μＶ／Ｋであり、Ｍ2をＴｉとして置換しただけの熱電変換材料よりも、出力因子及び性能指数が向上する。
【００１０】
しかしながら、この提案の熱電変換材料は、貴金属であるＩｒを用いることによる製造コストの上昇が避けられない。
【００１１】
本発明は、上記従来の実情に鑑みてなされたものであって、より良好な発電効率を発揮可能であるとともに、安価で無毒な元素の組み合わせから成るＦｅ2ＶＡｌ系熱電変換材料を提供することを解決すべき課題としている。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
今回、発明者らは、Ｆｅ2ＶＡｌの基本構造に対し、Ｆｅの一部を元素Ｃｏ（コバルト）で置換するとともに、Ｖの一部を元素Ｚｒ（ジルコニウム）又はＨｆ（ハウニウム）で置換し、化学式当たりの総価電子数を制御することによって、熱電変換材料が正孔を多数キャリアとするｐ型や電子を多数キャリアとするｎ型に規則的になることを実証した。
【００１３】
しかしながら、こうして得られた熱電変換材料は、金属的性質として電気抵抗率が小さいという特徴があるものの、未だ電気抵抗率が十分に低くはない。また、これらの熱電変換材料は、未だゼーベック係数が十分に大きくはない。このため、これらの熱電変換材料の出力因子は十分に大きくない。
【００１４】
このため、発明者らは、Ｆｅの一部を元素Ｎｉ（ニッケル）で置換するとともに、Ｖの一部を元素Ｔｉ（チタン）で置換した熱電変換材料を検証した。これらの熱電変換材料は、Ｆｅの一部を元素Ｎｉで置換し、かつＶの一部を元素Ｚｒ又はＨｆで置換した熱電変換材料よりも、電気抵抗率が低く、ゼーベック係数が大きいことから、出力因子が大きいことを確認した。こうして、より実用性を向上させて以下の第１、２発明を完成させるに至った。
【００１５】
すなわち、第１発明の熱電変換材料は、ホイスラー合金型の結晶構造をもち、化学式当たりの総価電子数が２４であるＦｅ2ＶＡｌの基本構造に対し、Ｆｅ及びＶのそれぞれ少なくとも一部が他の元素で置換され、
Ｆｅに替えて置換する他の元素がＮｉであり、
Ｖに替えて置換する他の元素がＴｉであり、
元素Ｎｉ及び元素Ｔｉの置換量が一般式（Ｆｅ1-αＮｉα）2（Ｖ1-βＴｉβ）Ａｌを満たす０＜α＜１及び０＜β＜１の範囲内で調整され、かつ化学式当たりの総価電子数が２４未満、２３．５以上になるようにしてｐ型に制御されていることを特徴とする。
【００１６】
第２発明の熱電変換材料は、ホイスラー合金型の結晶構造をもち、化学式当たりの総価電子数が２４であるＦｅ2ＶＡｌの基本構造に対し、Ｆｅ及びＶのそれぞれ少なくとも一部が他の元素で置換され、
Ｆｅに替えて置換する他の元素がＮｉであり、
Ｖに替えて置換する他の元素がＴｉであり、
元素Ｎｉ及び元素Ｔｉの置換量が一般式（Ｆｅ1-αＮｉα）2（Ｖ1-βＴｉβ）Ａｌを満たす０＜α＜１及び０＜β＜１の範囲内で調整され、かつ化学式当たりの総価電子数が２４を超え、２４．５以下になるようにしてｎ型に制御されていることを特徴とする。
【００１７】
本発明の熱電変換材料は、電気抵抗率がより小さいという特徴がある。また、この熱電変換材料では、Ｆｅ及びＶのそれぞれ少なくとも一部を他の元素で置換すれば、格子振動の散乱が大きくなるため、熱伝導率が低下する。このため、この熱電変換材料を用いて、熱電変換効率の高い熱電変換素子を製造することができる。
【００１８】
本発明の熱電変換材料は、従来の熱電変換材料と異なり、金属的性質として、７５０°Ｃ以上かつ融点以下の温度で熱間加工等を行うことができる。このため、熱電変換素子を製造する場合の歩留まりを高くすることができるとともに、製造工程数も少なくなり、ひいては熱電変換素子の製造コストの低廉化も実現できる。
【００１９】
発明者らが先の出願（特許文献１）で確認したように、ホイスラー合金型の結晶構造をもつＦｅ2ＶＡｌの基本構造は化学式当たりの総価電子数が２４である。すなわち原子当たりの平均電子濃度が２４／４＝６である場合、この熱電変換材料は、フェルミ準位に鋭い擬ギャップをもつ。第１、２発明の熱電変換材料において、この基本構造に対し、基本構造のＦｅの一部を元素Ｎｉで置換するとともに、基本構造のＶの一部を元素Ｔｉで置換すすることによって化学式当たりの総価電子数を制御すれば、フェルミ準位を擬ギャップの中心からシフトさせることができ、ゼーべック係数の符号や大きさを変化させ得る。
【００２０】
発明者らの試験結果によれば、第１、２発明の熱電変換材料は、より良好な発電効率を発揮する。また、これらの熱電変換材料は、貴金属であるＩｒを用いておらず、安価で無毒な元素の組み合わせからなる。
【００２１】
なお、第１、２発明の熱電変換材料は、この基本構造に対し、化学組成比を調整することによって化学式当たりの総価電子数を制御することも可能である。これによってフェルミ準位を擬ギャップの中心からシフトさせることができ、ゼーべック係数の符号や大きさを変化させ得る。この場合、化学組成比を調整量ｘ、ｙ及びｚで調整しつつ、基本構造のＦｅの一部を元素Ｎｉで置換するとともに、基本構造のＶの一部を元素Ｔｉで置換すれば、一般式は（Ｆｅ1-αＮｉα）2+x（Ｖ1-βＴｉβ）1+yＡｌ1+zとなる。
【００２２】
本発明の熱電変換材料は以下の製造方法により製造され得る。この製造方法は、上記熱電変換材料を製造可能な元素と構成比率とを有する原料混合物を用意する第１工程と、該原料混合物を真空中又は不活性ガス中において溶融又は気化及び固化し、熱電変換材料を得る第２工程とを有することを特徴とする。
【００２３】
この製造方法で上記熱電変換材料を製造すれば、熱電変換効率が高く、環境汚染のおそれも少ない熱電変換材料を低廉に製造することが可能である。
【００２４】
第２工程としては、例えば、原料混合物を真空中や不活性ガス中において溶解させた後で冷却する方法を採用することができる。ｎ型の熱電変換材料又はｐ型の熱電変換材料を可及的に小さな粒径の粉体の集合体とするためには、まず、原料混合物をアーク溶解等により溶解した後に固化することによりインゴットを作製し、これを不活性ガス又は窒素ガス雰囲気中で機械的に粉砕してほぼ均粒の粉体を得る方法、溶湯粉化（アトマイズ）やガスアトマイズ法によってほぼ均粒の粉体を得る方法、メカニカルアロイング法により不活性ガス又は窒素ガス雰囲気中で原料混合物の圧着と破断を繰り返すことによってほぼ均粒の粉体を得る方法等を採用することができる。そして、こうして得られた粉体を真空中のホットプレス法、ＨＩＰ（熱間等方圧成形）法、放電プラズマ焼結法、パルス通電法等により焼結することが可能である。ＨＩＰ法により粉体を焼結する場合、例えば８００°Ｃで高圧（１５０ＭＰａ）のアルゴンガスにより圧縮成形と焼結とを同時に進行させ、真密度で固化を行うことができる。また、擬ＨＩＰ法によれば成形プレスを利用して安価に真密度固化を行うことができる。また、ｎ型の熱電変換材料又はｐ型の熱電変換材料を可及的に小さな粒径の結晶粒の集合体とするためには、熱間圧延等の歪加工を行ったり、溶融した原料を急冷したりすること等により結晶粒を小さくする方法を採用することができる。
【００２５】
本発明の熱電変換材料により熱電変換素子を製造することが可能である。こうして得られる熱電変換素子は、ゼーべック係数の符号が正の上記熱電変換材料がｐ型としての挙動を示し、ゼーべック係数の符号が負の上記熱電変換材料がｎ型としての挙動を示す。これらの熱電変換素子は、熱電変換効率が高く、製造コストの低廉化が可能であり、環境汚染のおそれが少ない。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２６】
[試験例１]
試験例１の熱電変換材料は、基本構造のＦｅ2ＶＡｌに対し、Ｆｅの一部をＣｏで置換し、Ｖの一部をＺｒで置換したものである。Ｃｏの置換量αは０．０１５で選択されており、Ｚｒの置換量βは０．１で選択されている。
【００２７】
Ｆｅ2ＶＡｌの基本構造の化学式当たりの総価電子数は、以下の計算により２４である。つまり、Ｆｅの価電子数は４ｓ軌道の２と３ｄ軌道の６との合計８に係数２を乗じた１６である。また、Ｖの価電子数は４ｓ軌道の２と３ｄ軌道の３との合計５である。また、Ａｌの価電子数は３ｓ軌道の２と３ｐ軌道の１との合計３である。これらＦｅ、Ｖ及びＡｌの価電子数の合計２４が基本構造の化学式当たりの総価電子数である。
【００２８】
この基本構造に対し、Ｆｅの一部をＣｏで置換し、Ｖの一部をＺｒで置換した熱電変換材料は、一般式（Ｆｅ1-αＣｏα）2（Ｖ1-βＺｒβ）Ａｌで表される化合物である。ここで、２α＜βとすることで、総価電子数は２４未満となり、ｐ型熱電変換材料となる。また、２α＞βとすることで、総価電子数は２４を超え、ｎ型熱電変換材料となる。
【００２９】
この熱電変換材料は以下のように製造される。まず、上記条件を満たすように、Ｆｅ、Ｖ、Ａｌ、Ｃｏ及びＺｒの５種類の元素を秤量した。これら元素をアルゴンアークを用いて溶解し、ボタン状のインゴットを作製した。均質なインゴットを得るため、得られたインゴットを再溶解した。この再溶解を２回以上行い、均質なインゴットを得た。溶解前後での重量変化は０．１％以内であるため、溶解による組成の変化は無視できる程度であると仮定した。
【００３０】
総価電子数を２３．９３として作製したインゴットに対し、５×１０-3Ｐａ以下の高真空中で１２７３Ｋ×４８ｈｒの均質化処理を行い、短冊状、粉末及びブロック状の各測定形状に成型した。この後、真空中で１２７３Ｋ×１ｈｒの歪取処理と、６７３Ｋ×４ｈｒの規則化処理とを行った。こうして、試験例１の熱電変換材料を得た。
【００３１】
[試験例２]
試験例２の熱電変換材料は、基本構造のＦｅ2ＶＡｌに対し、Ｆｅの一部をＣｏで置換し、Ｖの一部をＨｆで置換したものである。他の条件は試験例１と同様とし、試験例２の熱電変換材料を得た。
【００３２】
［評価方法］
試験例１、２の熱電変換材料について、以下の評価を行った。
【００３３】
（Ｘ線回折）
各材料の構造を決定するため、上記方法で作製した粉末を用い、Ｘ線回折を行った。評価にはＣｕＫα線を用いた。これらはＦｅを含む合金系であるため、バックグラウンドを除去する目的でモノクロメータを用いた。この結果、作製した材料の大部分はホイスラー構造を有していることがわかった。また、僅かな第２相の存在が確認された。
【００３４】
（電気抵抗率の測定）
１×１．２×１５ｍｍ3の短冊状試料を用い、直流四端子法にて電気抵抗率ρ（μΩｍ）を測定した。測定温度範囲は液体Ｎ2温度（７７Ｋ）から１２７３Ｋまでである。７７Ｋから室温までは自然昇温して測定を行った。室温から１２７３Ｋまでは、電気炉を用い、５×１０-3Ｐａ以下の真空雰囲気中で０．０５Ｋ／ｓｅｃの昇温速度で測定を行った。
【００３５】
（ゼーベック係数の測定）
０．５×０．５×５．０ｍｍ3の試験片を用い、ＭＭＲ−Technologies社製「ＳＢ−１００」にて、ゼーベック係数Ｓ（μＶ／Ｋ）を９０Ｋ〜４００Ｋの温度範囲で測定した。
【００３６】
試験例１の熱電変換材料（（Ｆｅ0.985Ｃｏ0.015）2（Ｖ0.9Ｚｒ0.1）Ａｌ）及び試験例２の熱電変換材料（（Ｆｅ0.985Ｃｏ0.015）2（Ｖ0.9Ｈｆ0.1）Ａｌ）について、温度とゼーベック係数との関係を図１に示し、温度と電気抵抗率との関係を図２に示す。
【００３７】
図１より、これらの熱電変換材料は未だ電気抵抗率が十分に低くはないことがわかる。また、図２より、これらの熱電変換材料は未だゼーベック係数が十分に大きくはないこともわかる。このため、これらの熱電変換材料の出力因子は十分に大きくない。具体的には、３００Ｋにおいて、試験例１の熱電変換材料は０．０６×１０-3Ｗ／ｍＫ2、試験例２の熱電変換材料は０．８６×１０-3Ｗ／ｍＫ2に過ぎなかった。
【００３８】
以上の試験結果から、Ｆｅの一部を元素Ｎｉで置換するとともに、Ｖの一部を元素Ｔｉで置換した以下の熱電変換材料を検証した。
【００３９】
［実施例］
実施例の熱電変換材料は、基本構造のＦｅ2ＶＡｌに対し、Ｆｅの一部をＮｉで置換し、Ｖの一部をＴｉで置換したものである。Ｎｉの置換量αは０．００５≦α≦０．１２５の範囲内で選択されており、Ｔｉの置換量βは０．０１≦β≦０．２３の範囲内で選択されている。他の条件は試験例１と同様とし、実施例の熱電変換材料を得た。
【００４０】
［比較例］
比較例はＦｅ2ＶＡｌである。他の条件は試験例１と同様とし、比較例の基本構造を得た。
【００４１】
［評価方法］
実施例の熱電変換材料及び比較例の基本構造について、上記と同様、Ｘ線回折、電気抵抗率の測定、ゼーベック係数の測定を行うとともに、以下の熱伝導率の測定、出力因子と性能指数の測定を行った。
【００４２】
（熱伝導率の測定）
室温での熱伝導率κ（Ｗ／ｍＫ）を比較定常法により測定した。試験片のサイズは３×３×３．５ｍｍ3であり、標準試料には試験片と同サイズのアルミナを用いた。
【００４３】
（出力因子と性能指数）
熱電変換材料を評価する指数として、出力因子：Ｐ＝Ｓ2／ρ及び性能指数：Ｚ＝Ｓ2／（ρκ）が挙げられる。ここで、Ｓはゼーベック係数、ρは電気抵抗率、κは熱伝導率である。これらの値は上記の各測定値とし、出力因子Ｐ（１０-3Ｗ／ｍＫ2）及び性能指数Ｚ（１０-3／Ｋ）を求めた。
【００４４】
実施例の熱電変換材料（（Ｆｅ0.985Ｎｉ0.015）2（Ｖ1-βＴｉβ）Ａｌ（β＝０．０３、０．０６、０．１０、０．１５、０．２０））について、温度と電気抵抗率との関係を図３に示し、温度とゼーベック係数との関係を図４に示す。
【００４５】
図３より、実施例の熱電変換材料は、Ｔｉの添加量が増加するに従って、８００Ｋ以下の電気抵抗率が減少することがわかる。特にα＝０．０１５、β＝０．２０となる熱電変換材料は、７７Ｋでの電気抵抗率が約０．７μΩｍと低い値を示した。また、この組成の熱電変換材料は、７７Ｋから７００Ｋまでは温度上昇に伴って電気抵抗率が上昇し、半導体的なものから金属的な挙動を示した。また、図４に示すように、実施例の熱電変換材料は、Ｔｉの添加量が０．１でゼーベック係数が最大の約１００μＶ／Ｋになっている。この値は、ｐ型特性を示す（Ｆｅ1-αＩｒα）2（Ｖ1-βＴｉβ）Ａｌの最大ゼーベック係数である９０μＶ／Ｋを上回っている。
【００４６】
実施例の熱電変換材料（（Ｆｅ0.975Ｎｉ0.025）2（Ｖ1-βＴｉβ）Ａｌ（β＝０．１０、０．１４、０．１９））について、温度と電気抵抗率との関係を図５に示し、温度とゼーベック係数との関係を図６に示す。
【００４７】
図５より、実施例の熱電変換材料は、Ｔｉの添加量が増加するに従って、やはり８００Ｋ以下の電気抵抗率が減少することがわかる。また、図６に示すように、実施例の熱電変換材料は、Ｔｉの添加量が０．１でゼーベック係数が最大の約１００μＶ／Ｋになっている。
【００４８】
実施例の熱電変換材料（（Ｆｅ0.965Ｎｉ0.035）2（Ｖ1-βＴｉβ）Ａｌ（β＝０．１４、０．１８、０．２３））について、温度と電気抵抗率との関係を図７に示し、温度とゼーベック係数との関係を図８に示す。
【００４９】
図７より、実施例の熱電変換材料は、Ｔｉの添加量が増加するに従って、やはり８００Ｋ以下の電気抵抗率が減少していることがわかる。また、図８に示すように、実施例の熱電変換材料は、Ｔｉの添加量が０．１８でゼーベック係数が最大になっている。しかし、その絶対値は前述のα＝０．０１５、０．０２５の熱電変換材料よりも小さい。
【００５０】
実施例の熱電変換材料（（Ｆｅ1-αＮｉα）2（Ｖ0.97Ｔｉ0.03）Ａｌ（α＝０．０１５、０．０２５、０．０５０、０．０７５、０．１００、０．１２５））について、温度と電気抵抗率との関係を図９に示し、温度とゼーベック係数との関係を図１０に示す。
【００５１】
図１０より、実施例の熱電変換材料は、α＝０．０２５〜０．０５０の間でゼーベック係数の符号が反転することがわかる。
【００５２】
以上の結果に基づき、実施例の熱電変換材料（（Ｆｅ1-αＮｉα）2（Ｖ1-βＴｉβ）Ａｌ）（α＝０．００５、０．０１５、０．０２５、０．０３５、β＝０．０１、０．０３））について、３００Ｋでの熱伝導率の総価電子数依存性を求めた。この結果を図１１に示す。
【００５３】
図１１より、実施例の熱電変換材料は、元素Ｎｉ、Ｔｉの添加量の増加に従って熱伝導率が減少することがわかる。また、元素Ｔｉよりも、元素Ｎｉの方が熱伝導率の低減には有効である。
【００５４】
また、実施例の熱電変換材料（（Ｆｅ1-αＮｉα）2（Ｖ1-βＴｉβ）Ａｌ）（α＝０．０１５、０．０２５、０．０３５、β＝０．０１、０．０３））について、３００Ｋでのゼーベック係数の総価電子数依存性を求めた。この結果を図１２に示す。
【００５５】
図１２より、実施例の熱電変換材料は、ｎ＝２４．００付近でゼーベック係数がｐ型としての最大値を示す。また、ｎ＝２４．０７〜２４．１５でｐ型、ｎ型の特性が反転している。ｎ型熱電変換材料では、ｎ＝２４．８６まで総価電子数を増加させても最大値には達していない。
【００５６】
実施例の熱電変換材料（（Ｆｅ1-αＮｉα）2（Ｖ1-βＴｉβ）Ａｌ（α＝０．０１５、０．０２５、０．０３５、β＝０．０３））及び比較例の基本構造（Ｆｅ2ＶＡｌ）について、３００Ｋでの電気抵抗率の総価電子数依存性を求めた。この結果を図１３に示す。
【００５７】
図１３より、実施例の熱電変換材料は、ｎ＝２４．１７付近で電気抵抗率が最大を示す。この点を中心に総価電子数が変化するにつれて電気抵抗率が減少している。
【００５８】
実施例の熱電変換材料（（Ｆｅ1-αＮｉα）2（Ｖ1-βＴｉβ）Ａｌ）（α＝０．０１５、０．０３５、β＝０．０３））及び比較例の基本構造（Ｆｅ2ＶＡｌ）について、３００Ｋでの出力因子の総価電子数依存性を求めた。この結果を図１４に示す。
【００５９】
図１４より、実施例の熱電変換材料は、ｎ＝２３．９６付近でｐ型としての出力因子が最大の約２．２×１０-3Ｗ／ｍＫ2を示す。この出力因子は実用に用いられているＢｉ−Ｔｅ系ｐ型熱電変換材料に匹敵する値である。また、ｎ型としての出力因子はｐ型熱電変換材料と比べて低い。
【００６０】
実施例の熱電変換材料（（Ｆｅ1-αＮｉα）2（Ｖ1-βＴｉβ）Ａｌ（α＝０．０１５、０．０３５、β＝０．０３））及び比較例の基本構造（Ｆｅ2ＶＡｌ）について、３００Ｋでの性能指数の総価電子数依存性を求めた。この結果を図１５に示す。
【００６１】
図１５より、実施例の熱電変換材料は、ｎ＝２３．９６付近でｐ型としての性能指数が最大を示す。また、ｎ型としての性能指数はｐ型熱電変換材料に比べて低い。
【００６２】
そして、実施例の熱電変換材料は、貴金属であるＩｒを用いておらず、安価で無毒な元素の組み合わせからなる。
【００６３】
したがって、実施例の熱電変換材料によれば、より良好な発電効率を発揮可能であるとともに、従来の熱電変換材料と比べ、大幅なコスト削減が可能となる。
【産業上の利用可能性】
【００６４】
本発明は、パソコンのＣＰＵや自動車のエンジン等、比較的低温の廃熱を利用して発電装置等に利用可能である。
【図面の簡単な説明】
【００６５】
【図１】試験例１の熱電変換材料（（Ｆｅ0.985Ｃｏ0.015）2（Ｖ1-βＺｒβ）Ａｌ及び試験例２の熱電変換材料（（Ｆｅ0.985Ｃｏ0.015）2（Ｖ1-βＨｆβ）Ａｌに係り、温度と電気抵抗率との関係を示すグラフである。
【図２】試験例１の熱電変換材料（（Ｆｅ0.985Ｃｏ0.015）2（Ｖ1-βＺｒβ）Ａｌ及び試験例２の熱電変換材料（（Ｆｅ0.985Ｃｏ0.015）2（Ｖ1-βＨｆβ）Ａｌに係り、温度とゼーベック係数との関係を示すグラフである。
【図３】実施例の熱電変換材料（（Ｆｅ0.985Ｎｉ0.015）2（Ｖ1-βＴｉβ）Ａｌに係り、温度と電気抵抗率との関係を示すグラフである。
【図４】実施例の熱電変換材料（（Ｆｅ0.985Ｎｉ0.015）2（Ｖ1-βＴｉβ）Ａｌに係り、温度とゼーベック係数との関係を示すグラフである。
【図５】実施例の熱電変換材料（（Ｆｅ0.975Ｎｉ0.025）2（Ｖ1-βＴｉβ）Ａｌに係り、温度と電気抵抗率との関係を示すグラフである。
【図６】実施例の熱電変換材料（（Ｆｅ0.975Ｎｉ0.025）2（Ｖ1-βＴｉβ）Ａｌに係り、温度とゼーベック係数との関係を示すグラフである。
【図７】実施例の熱電変換材料（（Ｆｅ0.965Ｎｉ0.035）2（Ｖ1-βＴｉβ）Ａｌに係り、温度と電気抵抗率との関係を示すグラフである。
【図８】実施例の熱電変換材料（（Ｆｅ0.965Ｎｉ0.035）2（Ｖ1-βＴｉβ）Ａｌに係り、温度とゼーベック係数との関係を示すグラフである。
【図９】実施例の熱電変換材料（（Ｆｅ1-αＮｉα）2（Ｖ0.97Ｔｉ0.03）Ａｌに係り、温度と電気抵抗率との関係を示すグラフである。
【図１０】実施例の熱電変換材料（（Ｆｅ1-αＮｉα）2（Ｖ0.07Ｔｉ0.03）Ａｌに係り、温度とゼーベック係数との関係を示すグラフである。
【図１１】実施例の熱電変換材料（（Ｆｅ1-αＮｉα）2（Ｖ1-βＴｉβ）Ａｌに係り、３００Ｋでの熱伝導率の総価電子数依存性を示すグラフである。
【図１２】実施例の熱電変換材料（（Ｆｅ1-αＮｉα）2（Ｖ1-βＴｉβ）Ａｌに係り、３００Ｋでのゼーベック係数の総価電子数依存性を示すグラフである。
【図１３】実施例の熱電変換材料（（Ｆｅ1-αＮｉα）2（Ｖ1-βＴｉβ）Ａｌ）及び比較例の基本構造に係り、３００Ｋでの電気抵抗率の総価電子数依存性を示すグラフである。
【図１４】実施例の熱電変換材料（（Ｆｅ1-αＮｉα）2（Ｖ1-βＴｉβ）Ａｌ）及び比較例の基本構造に係り、３００Ｋでの出力因子の総価電子数依存性を示すグラフである。
【図１５】実施例の熱電変換材料（（Ｆｅ1-αＮｉα）2（Ｖ1-βＴｉβ）Ａｌ及び比較例の基本構造に係り、３００Ｋでの性能指数の総価電子数依存性を示すグラフである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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